(57)【要約】      （修正有）【課題】部品種類を少なくできて生産効率を向上でき、生産コストを低減することができるパワーリザーブ表示機構付き時計を提供する。【解決手段】ぜんまいの巻上げ時に第１方向Ｐに回転し、ぜんまいの巻き戻り時に第１方向Ｐとは逆方向である第２方向Ｑに回転するパワーリザーブ表示車３０と、パワーリザーブ表示車３０に取り付けられるパワーリザーブ針と、第１当接部８１および第２当接部８２を有する規制部材とを備え、パワーリザーブ表示車３０は、回転に伴い、第１当接部８１および第２当接部８２の間を移動する突出部３４を有し、第１取付状態および第２取付状態で取り付け可能であり、第１取付状態で取り付けられた場合、突出部３４が第１回転角度Ｒ１の範囲で回転可能とされ、第２取付状態で取り付けられた場合、突出部３４が第２回転角度の範囲で回転可能とされ、第１回転角度Ｒ１および第２回転角度は異なる角度である。【選択図】図６
2019128305.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ぜんまいの巻上げ時に第１方向に回転し、前記ぜんまいの巻き戻り時に前記第１方向とは逆方向である第２方向に回転するパワーリザーブ表示車と、
前記パワーリザーブ表示車に取り付けられるパワーリザーブ針と、
第１当接部および第２当接部を有する規制部材と、を備え、
前記パワーリザーブ表示車は、回転に伴い、前記第１当接部に当接する位置および前記第２当接部に当接する位置の間を移動する突出部を有し、第１取付状態および第２取付状態で取り付け可能であり、
前記第１取付状態で取り付けられた前記パワーリザーブ表示車は、前記第１方向に回転する際に、前記突出部が前記第２当接部に当接する位置から前記第１当接部に当接する位置までの第１回転角度の範囲で回転可能とされ、
前記第２取付状態で取り付けられた前記パワーリザーブ表示車は、前記第１方向に回転する際に、前記突出部が前記第１当接部に当接する位置から前記第２当接部に当接する位置までの第２回転角度の範囲で回転可能とされ、
前記第１回転角度および前記第２回転角度は異なる角度である
ことを特徴とするパワーリザーブ表示機構付き時計。
【請求項２】
請求項１に記載のパワーリザーブ表示機構付き時計において、
前記規制部材は、前記パワーリザーブ表示車を回転自在に支持するパワーリザーブ表示輪列受けに設けられる
ことを特徴とするパワーリザーブ表示機構付き時計。
【請求項３】
請求項２に記載のパワーリザーブ表示機構付き時計において、
前記パワーリザーブ表示輪列受けは、前記第１当接部および前記第２当接部と、前記パワーリザーブ表示車の回転軸を回転自在に支持する軸受部と、を備え、
前記第１当接部および前記第２当接部と、前記軸受部とは、前記パワーリザーブ表示車の回転軸方向の位置が異なる
ことを特徴とするパワーリザーブ表示機構付き時計。
【請求項４】
ぜんまいの巻上げ時に第１方向に回転し、前記ぜんまいの巻き戻り時に前記第１方向とは逆方向である第２方向に回転するパワーリザーブ表示車と、
前記パワーリザーブ表示車に取り付けられるパワーリザーブ針と、
第１当接部および第２当接部を有する規制部材と、を備え、
前記パワーリザーブ表示車は、回転に伴い、前記第１当接部に当接する位置および前記第２当接部に当接する位置の間を移動する突出部を有し、
前記第１当接部および前記第２当接部のいずれか一方は偏心ピンである
ことを特徴とするパワーリザーブ表示機構付き時計。
【請求項５】
請求項１から請求項４のいずれか一項に記載のパワーリザーブ表示機構付き時計において、
前記パワーリザーブ表示車は、
前記ぜんまいの巻上げ時の回転と、巻き戻り時の回転とが伝達されるパワーリザーブ針車と、
前記パワーリザーブ針車の回転軸に取り付けられるパワーリザーブ表示筒とを備え、
前記突出部は前記パワーリザーブ表示筒に設けられ、
前記パワーリザーブ針は前記パワーリザーブ表示筒に取り付けられる
ことを特徴とするパワーリザーブ表示機構付き時計。
【請求項６】
請求項５に記載のパワーリザーブ表示機構付き時計において、
前記パワーリザーブ表示筒は、前記突出部に一定以上のトルクがかかった際に、前記パワーリザーブ針車の回転軸に対してスリップするように取り付けられている
ことを特徴とするパワーリザーブ表示機構付き時計。
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれか一項に記載のパワーリザーブ表示機構付き時計において、
前記規制部材は、カレンダー裏板に設けられる
ことを特徴とするパワーリザーブ表示機構付き時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はパワーリザーブ表示機構付き時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、機械式時計に使用されるぜんまいの巻上げ量の残量を表示するパワーリザーブ表示機構が知られている（例えば、特許文献１参照）。
特許文献１のパワーリザーブ表示機構は、表示車の回転軸に設けられた表示筒に動力残量を示す表示針が設けられている。そして、ぜんまいの巻上げ時および巻戻り時において、表示車の回転に応じて表示筒が回転することにより、表示針が回転して動力残量を示すようにしている。
【０００３】
特許文献１に記載のパワーリザーブ表示機構では、表示筒に設けられた突起が輪列受けに設けられた２つの突き出しダボに当接することで、表示筒の回転が規制されて、表示筒に取り付けられた表示針の回転規制が行われている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−９８０５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
このような特許文献１のパワーリザーブ表示機構において、持続時間の異なる２種類のぜんまいを使用する場合、表示筒の回転角度を、それぞれのぜんまいの持続時間に応じた角度にする必要がある。そのため、それぞれのぜんまいの持続時間に応じて突き出しダボの位置が決められた２種類の輪列受けを用意する必要があるので、輪列受けを共通化することができず、部品種類が増えてしまう。したがって、生産効率が低下し、生産コストも増加するという課題がある。
【０００６】
本発明の目的は、部品種類を少なくできて生産効率を向上でき、生産コストを低減することができるパワーリザーブ表示機構付き時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明のパワーリザーブ表示機構付き時計は、ぜんまいの巻上げ時に第１方向に回転し、前記ぜんまいの巻き戻り時に前記第１方向とは逆方向である第２方向に回転するパワーリザーブ表示車と、前記パワーリザーブ表示車に取り付けられるパワーリザーブ針と、第１当接部および第２当接部を有する規制部材と、を備え、前記パワーリザーブ表示車は、回転に伴い、前記第１当接部に当接する位置および前記第２当接部に当接する位置の間を移動する突出部を有し、第１取付状態および第２取付状態で取り付け可能であり、前記第１取付状態で取り付けられた前記パワーリザーブ表示車は、前記第１方向に回転する際に、前記突出部が前記第２当接部に当接する位置から前記第１当接部に当接する位置までの第１回転角度の範囲で回転可能とされ、前記第２取付状態で取り付けられた前記パワーリザーブ表示車は、前記第１方向に回転する際に、前記突出部が前記第１当接部に当接する位置から前記第２当接部に当接する位置までの第２回転角度の範囲で回転可能とされ、前記第１回転角度および前記第２回転角度は異なる角度であることを特徴とする。
【０００８】
本発明では、パワーリザーブ表示車は、第１取付状態および第２取状態置で取り付け可能である。そして、パワーリザーブ表示車は、第１取付状態で取り付けられた場合、第１方向に回転する際に、突出部が第２当接部に当接する位置から第１当接部に当接する位置までの第１回転角度の範囲で回転する。また、パワーリザーブ表示車は、第２取付状態で取り付けられた場合、第１方向に回転する際に、突出部が第１当接部に当接する位置から第２当接部に当接する位置までの第２回転角度の範囲で回転する。ここで、第１回転角度および第２回転角度は異なる角度であるため、パワーリザーブ表示車を回転角度の異なる取付状態で取り付けることができる。さらに、パワーリザーブ針は、パワーリザーブ表示車に取り付けられるので、突出部が突出する方向に対して、パワーリザーブ針が指示する方向を変更することができる。すなわち、パワーリザーブ表示車が第１取付状態または第２取付状態のいずれの取付状態で取り付けられた場合でも、パワーリザーブ針を同じ方向に向けて取り付けることができる。そのため、第１回転角度および第２回転角度がそれぞれ持続時間の異なるぜんまいに応じた角度になるように第１当接部および第２当接部を設けることにより、規制部材を変更することなく持続時間の異なる２種類のぜんまいに対して、パワーリザーブ針の回転規制を行うことができる。すなわち、持続時間の異なる２種類のぜんまいにおいて、規制部材を共通化することができる。したがって、部品種類を少なくできて生産効率を向上でき、生産コストを低減することができる。
【０００９】
本発明のパワーリザーブ表示機構付き時計において、前記規制部材は、前記パワーリザーブ表示車を回転自在に支持するパワーリザーブ表示輪列受けに設けられることが好ましい。
本発明では、規制部材がパワーリザーブ表示輪列受けに設けられるので、規制部材を設けるための部品を別部品として用意する必要がなく、部品種類を少なくすることできる。したがって、生産効率を向上でき、生産コストを低減することができる。さらに、パワーリザーブ表示車を支持するパワーリザーブ表示輪列受けに、第１当接部および第２当接部を有する規制部材が設けられることから、突出部に対する第１当接部および第２当接部の相対位置の精度を高くすることができる。そのため、パワーリザーブ針の回転規制の精度を高くすることができる。
【００１０】
本発明のパワーリザーブ表示機構付き時計において、前記パワーリザーブ表示輪列受けは、前記第１当接部および前記第２当接部と、前記パワーリザーブ表示車の回転軸を回転自在に支持する軸受部と、を備え、前記第１当接部および前記第２当接部と、前記軸受部とは、前記パワーリザーブ表示車の回転軸方向の位置が異なることが好ましい。
本発明では、第１当接部および第２当接部と軸受部とは、パワーリザーブ表示車の回転軸方向の位置が異なるため、第１当接部および第２当接部と、突出部とを回転軸方向の同じ位置に設けることができる。そのため、簡単な構造で突出部の回転を第１当接部および第２当接部にて規制することができる。したがって、生産効率を向上でき、生産コストを低減することができる。
【００１１】
本発明のパワーリザーブ表示機構付き時計は、ぜんまいの巻上げ時に第１方向に回転し、前記ぜんまいの巻き戻り時に前記第１方向とは逆方向である第２方向に回転するパワーリザーブ表示車と、前記パワーリザーブ表示車に取り付けられるパワーリザーブ針と、第１当接部および第２当接部を有する規制部材と、を備え、前記パワーリザーブ表示車は、回転に伴い、前記第１当接部に当接する位置および前記第２当接部に当接する位置の間を移動する突出部を有し、前記第１当接部および前記第２当接部のいずれか一方は偏心ピンであることを特徴とする。
【００１２】
本発明では、突出部が、規制部材に設けられた第１当接部および第２当接部の間を回転する。ここで、第１当接部および第２当接部のいずれか一方は偏心ピンであるので、当該偏心ピンを回転させることで、突出部と偏心ピンとの当接箇所を変化させることができる。これにより、突出部の回転角度を一定の範囲で任意の角度にすることができるので、ぜんまいの持続時間に応じて突出部の回転角度を調整することができる。そのため、持続時間の異なるぜんまいにおいて、規制部材を共通化することができるので、部品種類を少なくできて生産効率を向上でき、生産コストを低減することができる。
【００１３】
本発明のパワーリザーブ表示機構付き時計において、前記パワーリザーブ表示車は、前記ぜんまいの巻上げ時の回転と、巻き戻り時の回転とが伝達されるパワーリザーブ針車と、前記パワーリザーブ針車の回転軸に取り付けられるパワーリザーブ表示筒とを備え、前記突出部は前記パワーリザーブ表示筒に設けられ、前記パワーリザーブ針は前記パワーリザーブ表示筒に取り付けられることが好ましい。
本発明では、突出部はパワーリザーブ表示筒に設けられ、パワーリザーブ針はパワーリザーブ表示筒に取り付けられる。そのため、突出部およびパワーリザーブ針をパワーリザーブ表示車の回転軸とは別部品として製作することができるので、パワーリザーブ表示車を構成する部品を容易に製作することができる。したがって、生産効率を向上でき、生産コストを低減することができる。
【００１４】
本発明のパワーリザーブ表示機構付き時計において、前記パワーリザーブ表示筒は、前記突出部に一定以上のトルクがかかった際に、前記パワーリザーブ針車の回転軸に対してスリップするように取り付けられていることが好ましい。
本発明では、例えば、巻き上げ時において、突出部が第１当接部または第２当接部に当接した後、さらに巻上げられて突出部に一定以上のトルクがかかると、パワーリザーブ針車の回転軸に対してパワーリザーブ表示筒はスリップする。つまり、この場合、パワーリザーブ針車が回転しても、パワーリザーブ表示筒は回転しない。そのため、パワーリザーブ表示筒に一定以上のトルクがかかることはなく、パワーリザーブ表示筒が損傷することを防ぐことができる。
【００１５】
本発明のパワーリザーブ表示機構付き時計において、前記規制部材は、カレンダー裏板に設けられることが好ましい。
本発明では、規制部材はカレンダー裏板に設けられるので、規制部材を設けるための部品を別部品として用意する必要がなく、部品種類を少なくすることできる。したがって、生産効率を向上でき、生産コストを低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第１実施形態に係る第１のパワーリザーブ表示機構付き時計を示す正面図。
【図２】第１実施形態の第２のパワーリザーブ表示機構付き時計を示す正面図。
【図３】第１実施形態のぜんまいおよびパワーリザーブ表示輪列の要部を示す図。
【図４】第１実施形態のパワーリザーブ表示輪列の噛み合い状態を示す平面図。
【図５】第１実施形態のパワーリザーブ表示輪列受けの概略を示す平面図。
【図６】第１実施形態のパワーリザーブ表示輪列受けの要部を示す図。
【図７】第１実施形態のパワーリザーブ表示輪列受けの要部を示す図。
【図８】本発明の第２実施形態に係るパワーリザーブ表示輪列の要部を示す図。
【図９】第２実施形態のパワーリザーブ表示輪列受けの要部を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
［第１実施形態］
以下、本発明の第１実施形態に係るパワーリザーブ表示機構付き時計１（以下、時計１と称す）について、図面に基づいて説明する。
図１は、本実施形態の第１の時計１を示す正面図であり、図２は第２の時計１Ａを示す正面図である。本実施形態では、時計１は持続時間が４０時間であるぜんまいが使用されており、時計１Ａは持続時間が５０時間であるぜんまいが使用されている。すなわち、時計１と時計１Ａとでは、持続時間の異なるぜんまいが使用されている。なお、時計１と時計１Ａとは、使用されるぜんまいと、後述する目盛２２、２２Ａ以外の構成は同じである。そのため、以下では時計１の詳細について説明する。
【００１８】
［時計の表示機構］
時計１は、図１に示すように、外装ケース２と、外装ケース２内に設けられた文字板３、時針５、分針６、秒針７、日車８と、外装ケース２の側面に設けられたりゅうず９と、パワーリザーブ表示機構２０とを備えている。
時針５、分針６、秒針７は、文字板３の平面中心位置に回転軸が配置されている。そして、時針５、分針６、秒針７は、図３に示すぜんまい１０で駆動される輪列の筒車、２番車、４番車に取り付けられて駆動されるものである。また、日車８は、図示は省略するが、筒車から中間車を介して回転する日回し車によって駆動されるものである。
時針５、分針６、秒針７や日車８のぜんまい１０による駆動機構は、従来から周知のものであり、本発明の要部ではないため、詳細な説明は省略する。
【００１９】
［ぜんまいおよび香箱車］
図３は、本実施形態のぜんまい１０およびパワーリザーブ表示機構２０の要部を示す断面図である。
ぜんまい１０は、図３に示すように、香箱車１１に収納されている。香箱車１１は、香箱１２と、香箱真１３を備えている。香箱真１３は、角穴車１４と一体に回転可能とされ、かつ、香箱真かな１５が取り付けられている。また、香箱１２には、香箱かな１６が一体に固定されている。
角穴車１４は、りゅうず９等に接続されており、巻上げ機構によって回転されると、香箱真１３を回転して、ぜんまい１０を巻き上げるようになっている。なお、角穴車１４は、図示しない自動巻用の回転錘等に接続されていてもよい。
【００２０】
［パワーリザーブ表示機構］
パワーリザーブ表示機構２０は、駆動源であるぜんまい１０の持続時間を示すものであり、パワーリザーブ表示輪列２１と、図１に示す文字板３上に配置された扇形の目盛２２と、パワーリザーブ針２３とを備える。ここで、図１に示す第１の時計１では、目盛２２に４０時間の目盛が表示されており、図２に示す第２の時計１Ａでは、目盛２２Ａに５０時間の目盛が表示されている。
【００２１】
パワーリザーブ表示輪列２１は、図３、４に示すように、パワーリザーブ表示車３０と、第１表示伝え車４０と、第２表示伝え車５０と、第２表示伝え車５０に搭載された第３表示伝え車６０と、中間車７０と、を備える。第１表示伝え車４０および第２表示伝え車５０は、第３表示伝え車６０を挟んで対向配置されている。そして、パワーリザーブ表示輪列２１は、パワーリザーブ表示輪列受け８０および地板１７に支持されている。
パワーリザーブ表示車３０は、本願発明の回転軸である表示真３１と、表示真３１に設けられたパワーリザーブ針車３２と、表示真３１に取り付けられるパワーリザーブ表示筒３３とを備える。パワーリザーブ表示筒３３は、一方の端部付近に、表示真３１の回転軸方向と直交する方向に突出した突出部３４を有している。また、パワーリザーブ表示筒３３には、パワーリザーブ針２３が取り付けられ、パワーリザーブ表示車３０の回動によりパワーリザーブ針２３が連動して回動するように構成されている。なお、パワーリザーブ針２３は、パワーリザーブ表示筒３３に圧入により取り付けられているので、突出部３４が突出する方向に対して、パワーリザーブ針２３が指示する方向を変更することができる。本実施形態では、パワーリザーブ針２３は、ぜんまい１０が完全に巻き戻った際に、針先が目盛２２の０を指すように、パワーリザーブ表示筒３３に対して取り付けられている。
【００２２】
第１表示伝え車４０は、第１表示伝え歯車４１と、第１表示伝え歯車４１に固定された第１表示伝えかな４２とを備える。第１表示伝えかな４２は、表示真３１に回転自在に軸支され、これにより、第１表示伝え車４０はパワーリザーブ表示車３０と同軸（同心）で回動自在に配置されている。第１表示伝え歯車４１は、香箱真かな１５に噛み合っている。
【００２３】
第２表示伝え車５０は、地板１７に回転自在に軸支され、パワーリザーブ表示車３０、第１表示伝え車４０と同軸（同心）とされている。第２表示伝え車５０の外周には、第２表示伝え歯車５１が形成されている。また、第２表示伝え車５０の回転軸に対して偏心した位置には、ピン状の回転軸５２が固定されている。
第３表示伝え車６０は、第３表示伝え歯車６１と、第３表示伝え歯車６１に一体に固定された第３表示伝えかな６２とを備え、第２表示伝え車５０の回転軸５２に回動自在に軸支されている。
第３表示伝え歯車６１は、第１表示伝えかな４２に噛み合い、第３表示伝えかな６２はパワーリザーブ針車３２に噛み合っている。
【００２４】
中間車７０は、中間歯車７１と、中間歯車７１に一体に固定された中間かな７２とを備え、地板１７に回転自在に取り付けられている。
中間歯車７１は、香箱かな１６に噛み合い、中間かな７２は第２表示伝え歯車５１に噛み合っている。
【００２５】
図５は、時計１の表側から見た本実施形態のパワーリザーブ表示輪列受け８０の概略を示す平面図である。なお、図５において、パワーリザーブ表示輪列受け８０は二点鎖線で示されている。
パワーリザーブ表示輪列受け８０は、図３、５に示すように、日車８の回転をガイドするように、日車８の裏側に取り付けられている。すなわち、本実施形態では、パワーリザーブ表示輪列受け８０はカレンダー裏板と一体に形成されている。なお、本実施形態のパワーリザーブ表示輪列受け８０の詳細については後述する。
【００２６】
［パワーリザーブ表示輪列受け］
図６は、時計１の表側から見た本実施形態のパワーリザーブ表示輪列受け８０の要部を示す図である。
パワーリザーブ表示輪列受け８０には、図３に示すように、表示真３１を回転自在に支持する軸受部８３が時計１の表側に向かって折り曲げられて設けられている。そして、突出部３４の表示真３１の回転軸方向（時計１の厚さ方向）における位置は、パワーリザーブ表示輪列受け８０と同じ位置に配置されている。これにより、突出部３４は、図６に示すように、パワーリザーブ表示輪列受け８０の第１当接部８１に当接する位置から第２当接部８２に当接する位置までの範囲で回転する。このように、本実施形態では、突出部３４の回転角度が第１当接部８１および第２当接部８２で規制されることで、パワーリザーブ針２３の回転が規制される構成となっている。すなわち、パワーリザーブ表示輪列受け８０に、第１当接部８１および第２当接部８２を有する規制部材が設けられている。そのため、本実施形態では、規制部材は、カレンダー裏板と一体に形成されたパワーリザーブ表示輪列受け８０に設けられている。
【００２７】
また、本実施形態では、パワーリザーブ表示輪列受け８０には、軸受部８３が時計１の表側に向かって折り曲げられて設けられているため、当該軸受部８３と、第１当接部８１および第２当接部８２とは、表示真３１の回転軸方向の位置が異なる。これにより、表示真３１の回転軸方向の同じ位置に、第１当接部８１および第２当接部８２と、突出部３４とを設けることができる。そのため、パワーリザーブ表示輪列受け８０を折り曲げるだけの簡単な構造で、突出部３４の回転を規制することができる。
【００２８】
［パワーリザーブ表示輪列の動作］
このようなパワーリザーブ表示輪列２１において、ぜんまい１０の巻上げ時および巻戻り時の動作について説明する。
りゅうず９等によるぜんまい１０の巻上げ操作で角穴車１４が回転されると、図３に示す香箱真１３が回転してぜんまい１０が巻き上げられる。また、香箱真１３の回転に伴い、図４に示す香箱真かな１５が回転し、そのトルク（駆動力）は第１表示伝え車４０、第３表示伝え車６０、パワーリザーブ表示車３０に伝達される。ここで、ぜんまい１０の巻上げ時には香箱車１１は回転が遅くほぼ停止状態のため、中間車７０および第２表示伝え車５０は停止状態とされ、第３表示伝え車６０はその場で回転（自転）してパワーリザーブ表示車３０を第１方向Ｐに回転させる。
【００２９】
ここで、時計１では、図６に示すように、パワーリザーブ表示車３０は、ぜんまい１０の巻上げ時に第１方向Ｐに回転する際に、突出部３４が第２当接部８２に当接する位置から第１当接部８１に当接する位置までの第１回転角度Ｒ１の範囲で回転可能である第１取付状態で取り付けられている。この際、パワーリザーブ表示筒３３に取り付けられたパワーリザーブ針２３は、図１に示す目盛２２において、針先が０を指示する位置から４０を指示する位置まで移動する。なお、パワーリザーブ表示筒３３は、突出部３４が第１当接部８１に当接した後、さらに巻き上げられて突出部３４に一定以上のトルクがかかると、表示真３１に対してスリップするように取り付けられている。つまり、この場合、パワーリザーブ針車３２が回転しても、パワーリザーブ表示筒３３は回転しない。
【００３０】
また、ぜんまい１０の巻き戻り時には、図３に示す、角穴車１４および香箱真１３、香箱真かな１５が停止しているために、第１表示伝え車４０も停止している。そして、香箱車１１が回転されると、そのトルク（駆動力）は、図４に示す、中間車７０から第２表示伝え車５０、第３表示伝え車６０、パワーリザーブ表示車３０に伝達される。この際、第３表示伝え車６０の第３表示伝え歯車６１が噛み合っている第１表示伝えかな４２が停止しているため、第３表示伝え車６０は第１表示伝えかな４２の回りを自転しながら公転する。これにより、パワーリザーブ表示車３０は、ぜんまい１０の巻上げ操作時とは逆方向に回転する。すなわち、パワーリザーブ表示車３０は第２方向Ｑに回転する。
【００３１】
この場合、図６に示すように、突出部３４は、パワーリザーブ表示車３０の回転に伴い、第１当接部８１に当接する位置から第２当接部８２に当接する位置まで、第２方向Ｑに回転する。この際、パワーリザーブ表示筒３３に取り付けられたパワーリザーブ針２３は、図１に示す目盛２２において、針先が４０を指示する位置から０を指示する位置まで移動する。なお、突出部３４は、ぜんまい１０が巻き戻った際に、第２当接部８２に当接する位置に設けられている。通常、ぜんまい１０の持続時間は、目盛２２、２２Ａの表示よりわずかに長く設定されているため、突出部３４は第２当接部８２に当接する位置（パワーリザーブ針２３が０を指示する位置）に確実に移動する。この際、パワーリザーブ表示筒３３は、突出部３４が第２当接部８２に当接した後、目盛２２、２２Ａの表示時間よりもわずかに長く設定された時間分パワーリザーブ針車３２が回転して、突出部３４に一定以上のトルクがかかると、表示真３１に対してスリップするように取り付けられている。また、時計１に落下等で衝撃が加わり、表示真３１に対してパワーリザーブ表示筒３３がずれて突出部３４が移動した場合、突出部３４が第２当接部８２に当接していても、ぜんまい１０がさらに巻き戻ろうとする場合がある。この場合も同様に、パワーリザーブ針車３２が回転しても、表示真３１に対してパワーリザーブ表示筒３３はスリップする。
ここで、第１当接部８１および第２当接部８２は、第１回転角度Ｒ１が、持続時間が４０時間であるぜんまい１０に応じた角度になるように設けられている。これにより、時計１では、持続時間が４０時間であるぜんまい１０に応じて、パワーリザーブ針２３の回転規制が行われる。
【００３２】
また、図７は、時計１Ａの表側から見た本実施形態のパワーリザーブ表示輪列受け８０の要部を示す図である。
時計１Ａでは、パワーリザーブ表示車３０は、ぜんまい１０の巻上げ時に第１方向Ｐに回転する際に、突出部３４が第１当接部８１から第２当接部８２までの第２回転角度Ｒ２の範囲で回転可能である第２取付状態で取り付けられている。また、ぜんまい１０の巻き戻り時には、突出部３４は、第２当接部８２に当接する位置から第１当接部８１当接する位置まで、第２方向Ｑに回転する。
ここで、第１当接部８１および第２当接部８２は、第２回転角度Ｒ２が、第１回転角度Ｒ１と異なり、持続時間が５０時間であるぜんまい１０に応じた角度になるように設けられている。すなわち、第２回転角度Ｒ２が、第１回転角度Ｒ１の１．２５倍の角度となるように、第１当接部８１および第２当接部８２が設けられている。これにより、時計１Ａにおいても、持続時間が５０時間であるぜんまい１０に応じて、パワーリザーブ針２３の回転規制が行われる。
【００３３】
このように、本実施形態では、パワーリザーブ表示車３０を、回転角度の異なる第１取付状態および第２取付状態で取り付けることができる。そのため、持続時間の異なる２種類のぜんまい１０において、規制部材が設けられたパワーリザーブ表示輪列受け８０を共通化することができる。
【００３４】
［第１実施形態の作用効果］
このような本実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。
本実施形態では、パワーリザーブ表示車３０は、第１取付状態および第２取付状態で取り付け可能である。そして、パワーリザーブ表示車３０は、第１取付状態で取り付けられた場合、第１方向Ｐに回転する際に、突出部３４が第２当接部８２に当接する位置から第１当接部８１に当接する位置までの第１回転角度Ｒ１の範囲で回転する。また、パワーリザーブ表示車３０は、第２取付状態で取り付けられた場合、第１方向Ｐに回転する際に、突出部３４が第１当接部８１に当接する位置から第２当接部８２に当接する位置までの第２回転角度Ｒ２の範囲で回転する。ここで、第１回転角度Ｒ１および第２回転角度Ｒ２は異なる角度であるため、パワーリザーブ表示車３０を回転角度の異なる取付状態で取り付けることができる。さらに、パワーリザーブ針２３は、パワーリザーブ表示筒３３に取り付けられるので、突出部３４が突出する方向に対して、パワーリザーブ針２３が指示する方向を変更することができる。すなわち、パワーリザーブ表示車３０が第１取付状態または第２取付状態のいずれの取付状態で取り付けられた場合でも、パワーリザーブ針２３を目盛２２が配置された方向に向けて取り付けることができる。そのため、第１回転角度Ｒ１および第２回転角度Ｒ２が、持続時間の異なる２種類のぜんまいに応じた角度となるように第１当接部８１および第２当接部８２を設けることで、パワーリザーブ表示輪列受け８０を変更することなく、パワーリザーブ針２３の回転規制を行うことができる。すなわち、持続時間の異なる２種類のぜんまいにおいて、パワーリザーブ表示輪列受け８０を共通化することができる。したがって、部品種類を少なくできて生産効率を向上でき、生産コストを低減することができる。
【００３５】
本実施形態では、カレンダー裏板と一体に形成されたパワーリザーブ表示輪列受け８０に、第１当接部８１および第２当接部８２を有する規制部材が設けられるので、規制部材を設けるため部品を別部品として用意する必要がなく、部品種類を少なくすることできる。したがって、生産効率を向上でき、生産コストを低減することができる。さらに、パワーリザーブ表示車３０を支持するパワーリザーブ表示輪列受け８０に、第１当接部８１および第２当接部８２を有する規制部材が設けられることから、突出部３４に対する第１当接部８１および第２当接部８２の相対位置の精度を高くすることができる。そのため、パワーリザーブ針２３の回転規制の精度を高くすることができる。
【００３６】
本実施形態では、第１当接部８１および第２当接部８２と、軸受部８３とは、パワーリザーブ表示車３０の回転軸方向の位置が異なる。そのため、第１当接部８１および第２当接部８２と、突出部３４とを回転軸方向の同じ位置に設けることができる。したがって、パワーリザーブ表示輪列受け８０を折り曲げるだけの簡単な構造で、突出部３４の回転を規制することができて生産効率を向上でき、生産コストを低減することができる。
【００３７】
本実施形態では、突出部３４はパワーリザーブ表示筒３３に設けられ、パワーリザーブ針２３はパワーリザーブ表示筒３３に取り付けられる。そのため、突出部３４およびパワーリザーブ針２３を表示真３１とは別部品として製作することができるので、パワーリザーブ表示車３０を構成する部品を容易に製作することができる。したがって、生産効率を向上でき、生産コストを低減することができる。
【００３８】
本実施形態では、例えば、巻上げ時において、突出部３４が第１当接部８１や第２当接部８２に当接した後、さらに巻き上げられて突出部３４に一定以上のトルクがかかると、表示真３１に対してパワーリザーブ表示筒３３はスリップする。そのため、パワーリザーブ表示筒３３に一定以上のトルクがかかることはなく、パワーリザーブ表示筒３３が損傷することを防ぐことができる。
【００３９】
［第２実施形態］
次に、本発明の第２実施形態について、図８、９を参照して説明する。なお、第２実施形態において、第１実施形態と同一または同様の構成には同一符号を付し、説明を省略する。
図８は、本実施形態のパワーリザーブ表示機構２０の要部を示す断面図である。また、図９は、時計１の裏側から見た本実施形態のパワーリザーブ表示輪列受け９０の要部を示す図である。
第２実施形態のパワーリザーブ表示輪列受け９０には、図８、９に示すように、時計１の裏側から表側に向かって、略角丸平行四辺形状に窪んだ凹部９１が設けられている。そして、凹部９１の壁面は、パワーリザーブ表示筒３３の突出部３４と当接する。すなわち、本実施形態では、凹部９１の壁面により、突出部３４と当接する第１当接部９２が構成されている。
【００４０】
また、凹部９１には、突出部３４と当接するように偏心ピン９３が設けられている。すなわち、本実施形態では、偏心ピン９３により、突出部３４と当接する第２当接部が構成されている。これにより、突出部３４は、パワーリザーブ表示車３０の回転に伴い、第１当接部９２および偏心ピン９３の間を回転する。このように、本実施形態では、パワーリザーブ表示輪列受け９０が、第１当接部９２および第２当接部である偏心ピン９３を有する規制部材として構成されている。
【００４１】
ここで、偏心ピン９３を回転させると、突出部３４と偏心ピン９３とが当接する箇所が変化して、突出部３４の回転角度が変化する。例えば、図９に示すように、偏心ピン９３を反時計回りに回転させて、二点鎖線で描かれた位置に移動させると、突出部３４の回転角度はｒ１からｒ２に変化する。すなわち、本実施形態では、偏心ピン９３を回転させることで突出部３４の回転角度を一定の範囲において任意の角度にすることができる。これにより、ぜんまいの持続時間に応じて突出部３４の回転角度を調整することができる。そのため、持続時間の異なるぜんまいにおいて、パワーリザーブ表示輪列受け９０を共通化することができる。したがって、部品種類を少なくできて生産効率を向上でき、生産コストを低減することができる。
【００４２】
［他の実施形態］
なお、本発明は前述の各実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。
前記第１実施形態では、パワーリザーブ表示輪列受け８０に、突出部３４と当接する第１当接部８１および第２当接部８２を有する規制部材が設けられていたが、パワーリザーブ表示輪列受けとは別の部品に規制部材が設けられていてもよい。ただし、この場合、部品種類が増加してしまうことや、突出部に対する第１当接部および第２当接部の相対位置の精度が低くなってしまうことから、前記第１実施形態のようにパワーリザーブ表示輪列受けに規制部材が設けられることが好ましい。
【００４３】
前記各実施形態では、パワーリザーブ表示輪列受け８０はカレンダー裏板と一体に形成されていたが、パワーリザーブ表示輪列受けとカレンダー裏板とが別部品にて設けられていてもよい。ただし、この場合、部品種類が増加してしまうため、前記各実施形態のようにパワーリザーブ表示輪列受けはカレンダー裏板と一体に形成されることが好ましい。
【００４４】
前記各実施形態では、突出部３４の回転角度を変更することによりパワーリザーブ針２３の回転規制を行っていたが、これに加えて、パワーリザーブ表示輪列２１のギヤ比を変更してもよい。これにより、パワーリザーブ針２３の回転角度の自由度を高くすることができ、目盛２２、２２Ａの形状の自由度を高くすることができるので、文字板におけるデザイン上の制約を緩和することができる。
【００４５】
突出部や第１当接部および第２当接部の構成および形状は、前記実施形態に限定されない。例えば、突出部の幅寸法を大きくして、突出部の回転角度を小さくすることで、持続時間が３０時間であるぜんまい１０に対してパワーリザーブ針の回転を規制できるようにしてもよい。この場合、突出部が設けられたパワーリザーブ表示筒を交換すれば、異なる持続時間のぜんまいに対してパワーリザーブ針の回転規制を行うことができるので、規制部材が設けられたパワーリザーブ表示輪列受けを共通化することができる。
【符号の説明】
【００４６】
１、１Ａ…パワーリザーブ表示機構付き時計、１０…ぜんまい、２０…パワーリザーブ表示機構、２１…パワーリザーブ表示輪列、２２、２２Ａ…目盛、２３…パワーリザーブ針、３０…表示車、３１…表示真（回転軸）、３３…パワーリザーブ表示筒、３４…突出部、８０、９０…パワーリザーブ表示輪列受け、８１、９２…第１当接部、８２…第２当接部、８３…軸受部、９３…偏心ピン、Ｐ…第１回転方向、Ｑ…第２回転方向。
【図１】
2019128305.tif 000003
【図２】
2019128305.tif 000004
【図３】
2019128305.tif 000005
【図４】
2019128305.tif 000006
【図５】
2019128305.tif 000007
【図６】
2019128305.tif 000008
【図７】
2019128305.tif 000009
【図８】
2019128305.tif 000010
【図９】
2019128305.tif 000011