(57)【要約】【課題】特に浴槽湯温が所定の低温域であっても、より安全にかつ快適な入浴を図ることのできる風呂装置を提供する。【解決手段】入浴者の入浴時間を積算し、入浴時間が設定時間に達すると出浴を促す報知を行う。設定時間を浴槽湯温に基づいて設定し（Ｘ，Ｘｃ）、設定された設定時間をさらに浴槽水位に基づいて修正する（Ｚ，Ｚｃ）。標準温度４１℃の浴槽湯温に対し標準時間値１０分を設定し、浴槽湯温が高ければより短く、低ければより長くする。特に、深部体温の低下しすぎを予防するために、浴槽湯温が３６℃未満の低温域では、逆に、より短い時間値を設定時間として設定する。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
入浴者の入浴時間を計測する入浴計測手段と、報知部と、前記入浴時間が所定の設定時間に達すると前記報知部によって所定の報知を行う入浴サポート手段とを備えている風呂装置において、
前記入浴サポート手段は、浴槽湯温が所定の基準温度よりも低温域である場合、該浴槽湯温が低温になるに従い前記設定時間をより短くするように構成されている、
ことを特徴とする風呂装置。
【請求項２】
請求項１に記載の風呂装置であって、
前記基準温度は人体の体温に基づき定められている、風呂装置。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の風呂装置であって、
前記入浴サポート手段は、浴槽水位が低いときの設定時間を、浴槽水位が高いときの設定時間よりも長くするように構成されている、風呂装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、入浴者に対し出浴を促すためのお知らせ機能を有する風呂装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
平成２８年１月２０日付け消費者庁Ｎｅｗｓ  Ｒｅｌｅａｓｅ「冬場に多発する高齢者の入浴中の事故にご注意下さい！」にも記載されているように、入浴は、身体を清潔に保つだけでなくリラックス効果をも期待できる我が国の重要な生活習慣の一つである一方、入浴する際の身体状況や入浴の環境によっては、意識障害を起こし溺水する等重大な事故につながる危険性がある。入浴時間の目安として、４１℃以下の湯に漬かる場合、１０分までとされている。平成２５年度の厚生労働省の研究班の調査では、救急車で運ばれた患者数から推計した入浴中の事故死の数は年間約１万９０００人とされている。入浴中の事故死は冬季に多く、１２月から２月にかけて全体の約５割が発生し、入浴中の事故死の数と気温に相関がみられるという報告もある。また、入浴中の事故死は、ほとんどが浴槽内で起きており、熱い湯に肩まで浸かるという日本固有の入浴スタイルが影響していると考えられている。
【０００３】
このような現況に鑑み、例えば下記の特許文献１には、入浴開始からの入浴時間が所定の設定時間に達すると、入浴者に対し出浴を促すための報知が可能な風呂装置（入浴装置）が開示されている。そして、設定時間としては、浴槽湯温と、浴室温度とから最適な入浴時間を設定すればよいことが記載されている（特許文献１の段落番号０００２参照）。
【０００４】
又、例えば下記の特許文献２には、浴槽の湯の温度を温度センサにより検出するとともに、浴槽の水位を水位センサにより検出して全身浴か半身浴かを区別する点、浴槽の湯の温度として３８℃〜４３℃の６段階と、全身浴か半身浴かの２段階との組み合わせで１２通りの適切な入浴時間を予め設定する点、並びに、入浴者が入浴してからの入浴タイマと、予め設定された入浴時間とを表示して報知する点が提案されている（特許文献２の段落番号００５０〜００５２等参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００３−３１０４６２号公報
【特許文献２】特開２０１２−１０７７６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、入浴者の安全かつ快適な入浴を図るために、入浴時間が設定時間に到達すれば、出浴を促すための案内を報知するという出浴お知らせ機能を、ユーザー（入浴者）の入浴状況や事情に即してより良いものとする上で、検討すべき課題は多々あると考えられる。
【０００７】
すなわち、入浴時の浴槽湯温の設定等はユーザーにより様々であり、又、入浴形態にも様々なものがあると考えられる。このため、固定値として設定した設定温度や設定時間を用いて出浴を促すための報知を画一的に行うようにすると、短過ぎて入浴者の意図に沿わない結果を招いたり、逆に長湯の誘発により熱中症を引き起こすおそれを招いたりすることになる。従って、設定時間等を如何に設定して出浴お知らせ機能の充実を如何に図るかについて、さらなる検討・改良を進める必要がある。特に、入浴者の腋を含む上半身が浴湯に浸かっている全身浴状態か、あるいは、浴湯よりも上に露出した半身浴状態であるか、というように浴槽水位の如何によって、出浴を促すための適切なタイミングは大きく異なると考えられる一方、出浴を促すための設定時間として、浴槽湯温が高いほどより短く設定し、逆に浴槽湯温が低いほどより長く設定することも考えられる。
【０００８】
その一方、浴槽湯温があまり低い場合には、入浴者に意図しない影響を与えるおそれも考えられる。すなわち、一般的に、入浴時の浴槽湯温が低くしかも浴槽水位が低い半身浴やクールダウン浴等においては、長時間にわたり入浴することが健康上好ましいとの認識がある。しかしながら、深部体温が例えば３７℃（正常値）から低下していくような低い浴槽湯温の浴湯に長時間にわたり入浴した場合、逆に、入浴者の身体への負担が大きくなるおそれがある。
【０００９】
そこで、本発明は、特に浴槽湯温が所定の低温域であっても、より安全にかつ快適な入浴を図ることのできる風呂装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するために、本発明では、以下の技術的手段を講じることとした。
【００１１】
すなわち、本発明は、入浴者の入浴時間を計測する入浴計測手段と、報知部と、前記入浴時間が所定の設定時間に達すると前記報知部によって所定の報知を行う入浴サポート手段とを備えている風呂装置を対象にして、前記入浴サポート手段として、浴槽湯温が所定の基準温度よりも低温域である場合、該浴槽湯温が低温になるに従い前記設定時間をより短くするように構成されていることを特徴とした（請求項１）。
【００１２】
かかる本発明の風呂装置によれば、報知部によって所定の報知、例えば出浴を促すための報知を行うまでの時間（設定時間）を、特に、浴槽湯温が所定の基準温度よりも低温域である場合、該浴槽湯温が低温になるに従いより短くするようにしているため、浴槽湯温が低くなるに従い報知部による報知のタイミングがより早期になるように変更される。これにより、基準温度よりも低温域の浴槽湯温での入浴時間が余りに長きに亘り継続することで入浴者に悪影響が懸念されるような事態の発生を未然に回避し得ることになる。特に、基準温度を人体の体温、例えば深部体温に基づいて定めることで、深部体温の低下しすぎの発生を予防して、入浴者に対しより安心にかつ快適に入浴を行わせることができる。浴槽湯温が低温になるに従い設定時間をより短くする手法としては、浴槽湯温との関係で時間値が直線状に、曲線状に、あるいは、階段状に短くなるように変更設定することができる。
【００１３】
入浴計測手段による入浴時間の計測は、例えばリモコンに設けた入浴開始スイッチを入浴者自身がオン操作することで開始させることができる他、入浴中であるか否かを判定するための入浴判定手段により入浴中と判定されることにより開始させるようにすることができる。入浴判定手段としては、浴室内に設けた赤外線センサ等の人感センサによって浴槽内に入浴中であるか否かを判定するものであってもよいし、浴槽内湯水の水位の変動に基づいて浴槽内に入浴中であるか否かを判定するものであってもよいし、その他適宜の構成であってよい。
【００１４】
浴槽湯温は、例えばふろ自動制御で設定される目標温度を用いることができ、あるいは、追焚加熱時に循環される浴槽内の湯水から検出される検出温度等を用いることができる。また、浴槽水位が低いときの設定時間を、浴槽水位が高いときの設定時間よりも長くするようにすることができる。例えば半身浴等のように浴槽水位が低ければ、より長い時間にわたり入浴を継続しても不都合は生じないばかりか、入浴者に対しより安心にかつ快適に入浴を行うことができる。浴槽水位に基づく設定時間は、浴槽湯温に基づき設定した設定時間を修正することで設定することができる。なお、浴槽水位としては、現実にセンサ等で検出される検出水位の他に、予めユーザー等が入力設定した設定水位であってもよい。 さらに、クールダウン浴に対応した浴槽湯温及び浴槽水位に制御するためのクールダウン浴モードを運転制御として備え、入浴サポート手段を、クールダウン浴モードが実行されるとき、設定時間として予め設定されたクールダウン浴用時間値が設定されるように構成することができる。この場合、クールダウン浴を希望する入浴者の意図に沿いつつ、適切な報知を行うことができ、入浴者に対しより安心にかつ快適に入浴を行わせることができる。
【発明の効果】
【００１５】
以上説明したように、本発明の風呂装置によれば、報知部によって所定の報知、例えば出浴を促すための報知を行うまでの時間（設定時間）を、特に、浴槽湯温が所定の基準温度よりも低温域である場合、該浴槽湯温が低温になるに従いより短くするようにしているため、浴槽湯温が低くなるに従い報知部による報知のタイミングをより早期になるように変更させることができる。これにより、基準温度よりも低温の浴槽湯温での入浴時間が余りに長きに亘り継続することで入浴者に悪影響が懸念されるような事態の発生を未然に回避することができる。これにより、入浴者に対しより安心にかつ快適に入浴を行わせることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施形態に係る風呂装置の作動原理図である。
【図２】同風呂装置の設置状況の例を示す説明図である。
【図３】出浴お知らせモードを主とする入浴サポート制御の基本制御を示すフローチャートである。
【図４】出浴お知らせモードで用いる設定時間の第１の設定手法について示すフローチャートである。
【図５】浴槽湯温又は設定温度と、設定時間との間の関係を示すグラフである。
【図６】浴槽水位と、設定時間との間の関係を示すグラフである。
【図７】出浴お知らせモードで用いる設定時間の第２の設定手法について示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
図１は、本発明の一実施形態に係る風呂装置の模式図である。この風呂装置は、風呂追い焚き機能を有する給湯装置１と、該給湯装置１の各種運転操作を行うためのコントローラとしての台所リモコン５１及びふろリモコン５２とを備えている。台所リモコン５１は台所Ｋ（図２参照）に設置され、ふろリモコン５２は浴槽６が設置された浴室Ｙに設置されている。これら各リモコン５１，５２は、これらとは別の場所に設置された給湯装置１の制御部５と通信可能に接続され、各リモコン５１，５２からの操作信号等や、逆に制御部５からの表示信号又は動作信号等が送出可能となっている。
【００１８】
給湯装置１は、給湯機能を実現する給湯回路２、追い焚き機能を実現する追焚回路３、給湯回路２から追焚回路３へ湯張り等のために湯又は水を供給する注水・注湯回路４、及び、これらの作動制御を行う制御部５を備えている。なお、図例のものは１缶２水タイプのものを図示しているが、これに限らず、２缶２水タイプのものでも本発明を実施することができる。又、図例のものは、熱交換器として、燃焼ガスの顕熱を吸熱する一次熱交換器に加え燃焼排ガスからの潜熱を回収する二次熱交換器を組み合わせた潜熱回収型に構成されたものを図示しているが、これに限らず、二次熱交換器を有しないものでも本発明を実施することができ、潜熱回収型であることは必須ではない。以下の説明では、一次熱交換器及び二次熱交換器を組み合わせたものを、単に給湯用熱交換器２２又は追焚用熱交換器３２と表示する。
【００１９】
給湯回路２は、水道水等の給水を給水路２１を介して給湯用熱交換器２２に導き、給湯用熱交換器２２において燃焼バーナ２３で生じる燃焼熱との熱交換加熱により加熱した湯を給湯路２４に出湯させ、この湯を台所や洗面所等の各所の給湯栓２５まで給湯するようになっている。給水路２１と給湯路２４との間には、給湯用熱交換器２２をバイパスして給水路２１からの給水を給湯路２４に流入させるバイパス路２６が設けられ、バイパス弁２６ａを開にすれば連通するようになっている。給水路２１には流量センサ２７や給水温度を検出する給水温度センサ２８が介装され、給湯路２４には給湯用熱交換器２２で加熱された直後の出湯の温度を検出する缶体出口温度センサ２９が介装されている。
【００２０】
追焚回路３は、追い焚き機能を実現するために、浴槽６の循環アダプタ６１と追焚用熱交換器３２との間に配管された戻り路３０ａ及び往き路３０ｂから主構成される循環回路により構成され、浴槽６内に湯張りされた浴槽湯水を所定温度まで追い焚き加熱し得るようになっている。すなわち、循環ポンプ３１の作動により浴槽６から戻り路３０ａを通して追焚用熱交換器３２に浴槽湯水が供給され、かかる浴槽湯水が燃焼バーナ３３で発生する燃焼熱により追焚用熱交換器３２で熱交換加熱されて追い焚きされ、追い焚き後の浴槽湯水が往き路３０ｂを通して浴槽６に戻されるよう構成され、戻り路３０ａを通過する浴槽湯水の温度が所定の目標温度となるまで追い焚きされるようになっている。循環ポンプ３１は戻り路３０ａ及び往き路３０ｂのいずれか一方(図例では戻り路３０ａ)に介装されている。戻り路３０ａには流れを検知して後述の制御部５に出力する水流スイッチ３４や戻り路３０ａにより戻される浴槽６内の浴槽湯水の温度（浴槽湯温）を検出する戻り温度センサ３５が介装され、又、往き路３０ｂには追い焚き後の浴槽湯水の温度を検出する往き温度センサ３６が介装されている。なお、図１中の符号３７は、前記の給湯用燃焼バーナ２３や追焚用燃焼バーナ３３に燃料ガスを供給するためのガス供給系である。
【００２１】
注水・注湯回路４は、給湯路２４の途中から分岐して追い焚き循環路３０の戻り路３０ａに連通接続される注湯路４１を備えており、この注湯路４１を通して給湯路２４の湯水が戻り路３０ａに流入され、これが両側に分流して戻り路３０ａ及び往き路３０ｂのそれぞれを通す両搬送形式で浴槽６に注湯（又は注水）されるようになっている。注湯路４１には、給湯路２４の側である上流側から順に流量センサ４２，注湯電磁弁４３，逆流防止用の一対の逆止弁４４，上流側での負圧発生時に逆流発生を防止する縁切り弁４５がそれぞれ介装され、加えて、追焚循環路３０との合流点近傍には浴槽６内の水位を検出する圧力式の水位センサ４６が介装されている。
【００２２】
なお、図１中の符号７は外気温センサであり、この外気温センサ７はケース内の雰囲気温度を検出することにより外気温を検出するようになっている。又、符号８はドレン処理装置であり、このドレン処理装置８は、給湯用熱交換器２２や追焚用熱交換器３２に含まれる二次熱交換器において燃焼排ガスが潜熱回収のための熱交換により冷やされて凝縮することにより生じたドレンを集水路８２を介して集水し、中和槽８１で中和処理した上で排水路８３から排水させるために設置されたものである。
【００２３】
以上の給湯回路２，追焚回路３及び注水・注湯回路４等は、マイコンにより主構成される制御部５によって、給湯運転、追焚運転、注水・注湯による湯張り運転、又は、湯張り・追焚・保温までを自動制御するふろ自動運転等の各種の運転制御や、出浴お知らせモード等の安心入浴をサポートするための入浴サポート制御が、台所リモコン５１及びふろリモコン５２からの指令並びに上記の各種センサの検出値等に基づいて行われるようになっている。
【００２４】
台所リモコン５１及びふろリモコン５２は、従来公知の構成を有し、操作ボタン又はタッチパネルの操作によって、ふろ自動運転制御時の入浴時の浴槽湯温の設定温度を、例えば３３℃〜４８℃の範囲内で１℃刻みで設定可能に構成されている。いずれか一方のリモコンにおける設定内容は他方のリモコン並びに給湯装置１の制御部５にも送信されて記憶保持される。
【００２５】
ふろリモコン５２は浴室Ｙの壁面に設置され、特に本実施形態では、赤外線センサにより構成される人感センサ５３がふろリモコン５２に設けられて、人感センサ５３の検出信号に基づいて入浴中であるか否かを判定する入浴判定手段として機能するよう構成されている。人感センサ５３は、浴槽６内に人が入ったことを確実に検出し得るように向きや設置位置が設定されている。このため、浴室Ｙに浴室テレビ６２が設置されている場合には、ふろリモコン５２に代えて、又はふろリモコン５２に加えて、人感センサを浴室テレビ６２に設けることができる。なお、浴室Ｙ内に人が入ったことを検出するように人感センサが設けられる場合、浴室内に人が入ることをもって「入浴中」と判定することとなるが、浴室Ｙへの入室後浴槽６に入るまでの間に入浴時間の積算が開始されてしまうことを回避するため、入室後所定時間の経過をもって「入浴中」であると判定させることが可能である。さらに、この場合には、後述の水位検出を併用することにより、入浴中か否かの判定を確実に行うことができる。
【００２６】
なお、ふろリモコン５２に例えば入浴開始スイッチを設け、入浴者が浴槽６に入浴する際に入浴開始スイッチをオン操作させるようにしている場合、つまり、入浴者が入浴サポート制御による安心入浴を積極的に受けることを希望している場合には、その入浴開始スイッチのオン信号の出力をもって「入浴中」（入浴開始）と判定することができる。
【００２７】
また、前記のようにふろリモコン５２（又は浴室テレビ６２）を入浴判定手段として機能させるのではなく、水位センサ４６の検出水位を監視する給湯装置１の制御部５を入浴判定手段として機能させることもできる。すなわち、水位センサ４６の検出水位が急激に所定量増加した場合に、その後検出水位が急激に所定量低下するまでの間、「入浴中」であると判定し、検出水位が急激に所定量低下してから急激に所定量増加するまでの間は「入浴していない」と判定するよう制御部５を構成することができる。また、上記の人感センサ５３によって「入室」を判定し、入室中であると判定されているときに水位センサ４６の検出水位が急激に増加すると「入浴中」であると判定するよう構成することもできる。入浴中か否かの判定の基準及び方法はどのようなものであってもよく、適宜変更できる。
【００２８】
浴槽６内の水位検出を行う水位検出手段としては、前記の水位センサ４６による他、例えば浴槽６に設置した水位センサにより構成することができ、又、例えば天井壁に設置し浴槽６内の水面に対し上から真下に向けて超音波パルスを発し超音波反射パルス方式により水面位置を検出する超音波パルスの送受波器を用いて構成することもできる。
【００２９】
制御部５によるふろ自動運転制御について詳細に説明すると、ふろ自動運転制御は、リモコン５１，５２のふろ自動スイッチをユーザーがＯＮ操作することで開始され、まず、ふろ自動運転開始指令、並びに、湯はり量（又は湯張り水位）及び目標温度（予め記憶されている設定温度又はユーザーが入力設定した設定温度）に関する情報が、リモコン５１，５２から制御部５に送信される。これにより、制御部５は、注水・注湯回路４及び追焚循環路３０を通して給湯回路２からの湯を浴槽６に注湯する。この際の注湯量は水位センサ４６又は注湯流量センサ４２の積分等により把握・特定されて、浴槽６内には所定水位まで湯張りされることになる。次に、追焚回路３の追焚用燃焼バーナ３３及びガス供給系３７からなる追焚燃焼系や循環ポンプ３１が作動制御され、追焚用燃焼バーナ３３の燃焼熱を受けて追焚用熱交換器３２を通る浴槽６内の湯水が熱交換加熱され、リモコン５１，５２から指示された目標温度まで追焚加熱されることになる。追焚加熱が終了すれば、引き続いて、浴槽６内の湯水温度を目標温度に維持させるために間欠的に追焚制御を実行する保温運転を設定時間（例えばふろ自動スイッチＯＮから４時間）が経過するまで、又は、ユーザーによりふろ自動スイッチがＯＦＦされるまで行う。
【００３０】
そして、本実施形態では、ふろ自動スイッチがＯＮ操作されると、あるいは、湯張り又は追焚加熱が完了すると、入浴判定手段により入浴中か否かの判定が開始され、入浴中と判定されると制御部５で入浴タイマーによる入浴時間の積算が開始されて、入浴サポート制御が開始される。リモコン５１，５２に、出浴お知らせモード又は出浴お知らせモードを含む入浴サポート制御をオンにするかオフにするかを選択し得る安心入浴スイッチが設けられている場合には、かかる安心入浴スイッチがオン操作されることで、前記の入浴判定手段による判定や、入浴タイマーによる積算等を開始させて入浴サポート制御を開始させることができる。
【００３１】
なお、ふろリモコン５２が入浴中であるか否かを判定する場合には、かかる判定結果に応じてふろリモコン５２が入浴時間の積算等の以下説明する入浴サポート制御を実行するように構成することができる。また、制御部５が入浴中であるか否かを判定する場合には、かかる判定結果に基づいて制御部５が前記入浴サポート制御を実行するように構成することができる。従って、制御部５及び／又はリモコン５１，５２が、出浴お知らせモードを含む入浴サポート制御を実行するための入浴サポート手段として機能する。
【００３２】
図３は、入浴サポート制御の基本制御内容を示すフローチャートである。まず、前記の入浴判定手段により入浴中と判定されると（ステップＳ１でＹＥＳ）、入浴の経過時間である入浴時間の計測、すなわち、入浴タイマーによる入浴時間の積算を開始する（ステップＳ２）。そして、計測された入浴時間が設定時間に達すると（ステップＳ３でＹＥＳ）、出浴お知らせを実行する（ステップＳ４）。出浴お知らせは、入浴者に出浴を促すための報知であり、報知部としてのふろリモコン５２を用いて、その表示部にその旨のテキスト文字等による案内の表示、音声案内によるその旨のアナウンス、メロディー又は警報の吹鳴等から選択したいずれか又は組み合わせによって行うことができる。
【００３３】
かかる出浴お知らせを実行したとしても出浴が確認されない場合には、出浴が確認されるまで所定の時間間隔毎に繰り返し出浴お知らせを実行する、あるいは、出浴お知らせを行っても出浴が確認されない旨又は入浴が継続している旨の入浴状況に係る情報を台所リモコン５１により報知（表示、音声又は警報）する、等の入浴サポートモードを付加することができる。出浴の確認は、入浴判定手段による判定が入浴中から入浴中ではなくなったことで確認することができる他、水位センサ４６による検出水位が急低下することでも確認することができる。又、安心入浴スイッチが設けられている場合には、その安心入浴スイッチのオフ操作に基づく信号出力をもって、出浴の確認とすることができる。
【００３４】
又、入浴中と判定されてから、又は、入浴中との判定から一定時間経過後から、前記の出浴確認までの間、台所リモコン５１に対し現在入浴中である旨の入浴状況案内に係る報知（案内表示やランプ点灯）を追加して行うことができる。なお、出浴お知らせを含め、前述の出浴が確認されない場合のサポートモードや、入浴状況案内等について、リモコン５１，５２の操作ボタン又はタッチパネルの操作によって、選択的に個別解除可能に、もしくは、一括して解除可能に構成することができる。
【００３５】
前記の設定時間の時間値の設定は、浴槽湯温（設定温度）と浴槽水位とに基づいて行う。なお、設定時間の時間値については入浴サポート手段による自動設定処理に加えて、リモコン５１，５２を用いてユーザー自ら所望の時間値を入力設定し得るように構成することができる。例えば、リモコン５１，５２を、操作ボタン又はタッチパネルの操作によって、入浴開始から出浴お知らせまでの希望時間値を例えば分刻みで設定可能に構成することができる。
【００３６】
図４に示す第１の設定手法では、リモコン５１，５２に対し設定時間の時間値が入力設定されているか否かを確認し（ステップＳ１１）、もしも、入力設定されていれば（ステップＳ１１でＮＯ）、その入力設定された時間値を設定時間として設定する（ステップＳ１５）。入力設定されていなければ（ステップＳ１１でＹＥＳ）、ステップＳ１２以降の処理で時間値を設定する。まず、浴槽湯温を取得し（ステップＳ１２）、浴槽水位を取得する（ステップＳ１３）。
【００３７】
浴槽湯温は、リモコン５１，５２に設定されたふろ自動運転制御における目標温度（設定温度）を用いる。保温運転実行中であれば、戻り温度センサ３５や往き温度センサ３６の検出温度を浴槽湯温として用いることもできる。又、追焚運転中もしくは保温運転中ではなくても、ふろ自動運転で行われた前回の追焚運転もしくは保温運転で得た前記検出温度を記憶しておき、これを浴槽湯温として用いるようにすることができる。
【００３８】
一方、浴槽水位は、追焚運転時又は保温運転時に水位センサ４６により検出される浴槽水位を用いる他、水位センサ４６以外に、前記の水位検出手段を用いることができる。なお、浴槽水位を、ユーザーがリモコン５１，５２に予め設定し、ふろ自動運転制御において取得された湯はり量（又は湯張り水位）に基づいて取得することもできる。この場合は、例えば浴槽水位／湯張り量（例えば２ｃｍ／１０Ｌ）に係る換算式を用いて、湯張り量から演算により浴槽水位を取得することができる。つまり、ここで用いる浴槽水位は入浴者が入浴する前の浴槽内の水位であり、この浴槽水位として、現実にセンサ等で検出される検出水位の他に、予めユーザー等が入力設定した設定水位を用いることもできる。この場合、リモコン５１，５２が浴槽水位を設定するための設定手段を構成する。
【００３９】
そして、取得した浴槽湯温と浴槽水位とに基づいて設定時間の時間値を設定する（ステップＳ１４，Ｓ１５）。この設定は次に示すように、まず浴槽湯温に基づいて推奨時間値を決定し、次いで、この決定された推奨時間値を浴槽水位に基づいて修正する。すなわち、浴槽湯温（設定温度）が標準温度（例えば４１℃）でかつ浴槽水位が標準水位（例えば４０ｃｍ）のときを標準ケース（標準の全身浴）として定め、これに対する基準の推奨時間値（設定時間値）として例えば１０分間を定める（図５の〇印参照）。そして、まず、取得された浴槽湯温がそれ以上の高温域（すなわち４１℃を超える高温域）であれば熱中症予防の観点から推奨時間値をより短く変更する（図５の関係線Ｘ参照）。次に、浴槽湯温がそれ未満（４１℃未満）の低温域であれば、ユーザーがゆったりと入浴する安心浴やクールダウン浴を意図していると判定して推奨時間値をより長く（長湯を許容）変更する。かかる浴槽湯温に基づいて変更される設定時間として、演算により求める場合は、浴槽湯温が後述の基準温度Ｔ（α＝３６℃）以上の範囲において、例えば次の関係式（１）により演算することができる。なお、後述の関係式（２），（３）を含め、関係式（１）〜（３）はいずれも論理式ではなくて近似式である。
設定時間値（分）＝（２５３０／浴槽湯温）−５１    …（１）
【００４０】
一方、以上は熱中症予防の観点から定めたものであり、浴槽湯温が基準温度Ｔ未満の特定低温域である場合には、深部体温の低下しすぎの予防という観点から、前記の低温域の場合とは異なるものが定められている。すなわち、前記の低温域であっても、その取得された浴槽湯温が体温に基づき設定した基準温度Ｔよりもさらに低温側の領域（特定低温域）である場合には、その浴槽湯温が低温になるに従い、より短い推奨時間値を設定時間として設定する。「体温」とは人体の深部温度、すなわち、深部体温のことである。そして、この深部体温の低下し過ぎに起因する弊害発生を回避して入浴者が通常状態を維持し得るように、浴槽湯温と推奨時間値との組み合わせが定められる。
【００４１】
基準温度Ｔは深部体温に基づき次のように定めることができる。例えば、入浴者が通常状態を維持するための深部体温の下限値（例えば３７．０℃又は３７．０〜３６．５℃の範囲）を定める。次に、この深部体温の下限値から所定温度値（例えば１．０℃）を減じることで、前記深部体温の下限値に対応する浴槽湯温（例えば３６．０℃）を定め、これを基準温度Ｔ（図５参照）と定める。そして、浴槽湯温が基準温度Ｔ未満の特定低温域における浴槽湯温と推奨時間値との組み合わせを、深部体温の低下しすぎを予防する観点から定める。なお、深部体温の下限値について予め定めておく他、入浴者自身の例えば体表面温度等の計測結果に基づいて個別に設定することができる。例えば入浴者の赤外線熱画像より上半身又は前額部の温度を計測し、この計測温度から深部体温を推定することで、平均的な深部体温又は前記下限値を修正することができる。
【００４２】
具体的には、入浴者が前記下限値以上の深部体温を維持し得るように、あるいは、下限値よりも若干低下したとしても出浴すれば復帰し得るように、前記推奨時間値として、基準温度Ｔ以上の温度域の場合とは逆に、浴槽湯温が低温になるに従い、より短い時間値となるようにしている（図５の関係線Ｘｃ参照）。かかる深部体温の低下しすぎを予防するための設定時間として、演算により求める場合は、例えば次の関係式（２）により演算することができる。
設定時間値（分）＝（３．３×浴槽湯温）−１００    …（２）
【００４３】
次に、浴槽湯温に基づいて決定された推奨時間値を浴槽水位に応じて修正する。この修正は、取得された浴槽水位が標準水位（４０ｃｍ）に比して低ければ、その浴槽水位が低いほど推奨時間値をより長めに変更する。標準水位は腋の下を含む上半身が浴湯に浸かったときの浴槽水位を想定しており、その標準水位から半身浴に対応する低水位領域（例えば２５ｃｍまでの水位領域）であれば、腋の下を通る腋下動脈が浴湯よりも上に露出しているため、よりリラックスして入浴を楽しみたいというユーザーの意図を優先させることができる。このため、設定時間として長めの時間値とすることで、出浴お知らせに煩わされることなく、リラックスして長湯を楽しむことができるようにさせ得る。
【００４４】
図６の例は、浴槽湯温が標準温度（４１℃）の場合の標準水位Ｈｂと半身浴に相当する浴槽水位Ｈａとの間の水位範囲における浴槽水位と、設定時間の時間値（推奨時間値）との関係を示すグラフである。このようなグラフが浴槽湯温毎に設定され、制御部５及び／又はふろリモコン５２は、かかるグラフに示される関係に基づいて推奨時間値を浴槽水位に応じて変更し得るよう構成できる。なお、当該関係としては、図６の例の如く直線状にリニアに変化するものの他に、曲線状に変化するもの、あるいは、階段状に変化するものを用いることができる。さらに、当該関係は、数式の形態で実装されていてもよく、各浴槽湯温毎の浴槽水位に対応して関連づけられた設定時間値の関係テーブルの形態で実装されていてもよい。
【００４５】
図７は第２の設定手法を示すものである。この第２設定手法では、浴槽湯温に基づいて決定した設定時間値（推奨時間値）を第１設定手法の如く浴槽水位の如何に応じて変更するのではなくて、浴槽水位が全身浴に相当する標準水位のときと、半身浴に相当する水位のときとの２段階に分けて設定時間値（推奨時間値）を変更するものである。なお、浴槽湯温の取得法や、浴槽水位の取得法は第１の設定手法で説明したものと同じである。
【００４６】
すなわち、リモコン５１，５２に対し設定時間の時間値が入力設定されているか否かを確認し（ステップＳ２１）、もしも、入力設定されていれば（ステップＳ２１でＮＯ）、その入力設定された時間値を設定時間として設定する（ステップＳ２２）。入力設定されていなければ（ステップＳ２１でＹＥＳ）、浴槽湯温を取得して（ステップＳ２３）、取得した浴槽湯温に基づいて推奨時間値を決定する（ステップＳ２４）。このステップＳ２４で決定される設定時間値は、浴槽湯温が基準温度Ｔ（例えば３６℃）以上の温度域（熱中症予防を主観点とする温度域）では関係線Ｘ（図５参照）、基準温度Ｔ（３６℃）未満の温度域（深部体温の低下しすぎの予防を主観点とする特定低温域）では関係線Ｘｃ（同図参照）により得られる時間値であり、第１の設定手法と同じである。
【００４７】
次に、浴槽水位を取得し（ステップＳ２５）、その浴槽水位が半身浴に対応する低水位領域（例えば２５ｃｍを中心とする一定範囲の水位）にあるか否かを判定する（ステップＳ２６）。浴槽水位が半身浴に対応する水位値であれば（ステップＳ２６でＹＥＳ）、ステップＳ２４で得られた推奨時間値にプラスαの時間値（例えば５分間）を追加して設定時間として設定する（ステップＳ２７）。すなわち、図５の関係線Ｚ（浴槽湯温が基準温度Ｔ以上の場合）及び関係線Ｚｃ（浴槽湯温が基準温度Ｔ未満の場合）により得られる設定時間の時間値を設定する。関係線Ｚは次の関係式（３）により表すことができる。
設定時間値（分）＝（２５３０／浴槽湯温）−４６    …（３）
一方、浴槽水位が半身浴に対応する低水位領域ではなければ、例えば標準水位（４０ｃｍ）を中心とする一定範囲の水位値であれば、ステップＳ２４で得られた推奨時間値を設定時間として設定する（ステップＳ２８）。
【００４８】
以上の実施形態の場合、入浴者の腋を含む上半身が浴湯に浸かっているか、あるいは、浴湯よりも上に露出した半身浴状態であるか、というように浴槽水位の如何によって、出浴を促すための出浴お知らせのタイミングを適切に変更することができ、しかも、浴槽湯温が基準温度Ｔ未満の特定低温域にある場合には、深部体温の低下しすぎを予防するために浴槽湯温が低くなるに従い出浴お知らせタイミングをより早期になるように変更することができ、入浴者に対しより安心にかつ快適に入浴を行わせることができる。
【００４９】
本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、適宜設計変更できる。例えば、図５に示した浴槽湯温と設定時間との関係は例示であり、又、設定時間を他の関係に基づいて定めることができる。例えば、近似式（１）〜（３）又は図５に示した関係線で表される浴槽湯温と設定時間との関係以外に、例えば浴槽湯温を複数段階に分けて各段階毎に設定時間の時間値（推奨時間値）を設定したり、基準温度Ｔの浴槽湯温における変曲部を階段状になるように浴槽湯温と設定時間との関係を設定したり、することができる。
【００５０】
又、例示した各種の入浴サポートも、ユーザーの好みや各種センサの検出誤差等を考慮して、手動で設定変更できるように構成しておくこともできる。例えば、入浴サポート手段が自動で設定した設定時間の時間値をリモコン５１，５２に表示させ、その表示された設定時間を、長めもしくは短めという変更ボタンを押圧操作することで例えば１分刻みに手動で変更可能に構成することができる。
【００５１】
前記実施形態では、浴槽湯温に基づいて設定時間を設定しているが、例えば、浴槽湯温の代わりに浴室Ｙの温度（浴室温度）に基づいて、あるいは、浴槽湯温に浴室温度も併用して、設定時間の設定を行うことができる。浴室温度は、例えばふろリモコン５２に搭載した温度センサや、バス乾燥機６３（図２参照）に搭載した温度センサにより得ることができる。
【００５２】
前記実施形態では、入浴判定手段により入浴中と判定されて制御部５での入浴タイマーによる入浴時間の積算が開始されるように構成しているが、これに限らず、入浴者自身が例えばリモコン５２を用いて入浴開始のスイッチ操作を行うことで前記入浴タイマーによる入浴時間の積算が開始されるようにすることができる。
【００５３】
さらに、制御部５及び／又はリモコン５１，５２がクールダウン浴モードによる運転が可能であり、リモコン５１，５２への入力操作等によりクールダウン浴モードによる運転が選択される場合には、クールダウン浴用に予め設定されている目標の設定温度（浴槽湯温）や浴槽水位に基づいて、入浴サポート手段での出浴お知らせ時間として予め設定された時間値を設定するようにすることができる。クールダウン浴モードとしては、浴槽湯温を、図５におけるクールダウン浴領域（設定温度又は浴槽湯温が３７．５℃未満の領域）の温度であって、体温よりもやや低めの予め設定された温度（例えば３３〜３４℃）に制御し、かつ、浴槽水位を、予め設定された所定水位（例えば、半身浴に相当する水位か、あるいは、全身浴と半身浴との間の水位か）に制御するモードとすることができる。なお、このクールダウン浴モードにおける設定時間（クールダウン浴用の時間値）として、図５における関係線Ｘｃや関係線Ｚｃにより定まる時間値以外の時間値を設定することもできる。
【符号の説明】
【００５４】
５  制御部（入浴サポート手段）
５１  台所リモコン（入浴サポート手段）
５２  ふろリモコン（入浴サポート手段、報知部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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