(57)【要約】【課題】表示画像の変化を生じる表示体を提供する。【解決手段】本発明の表示体１は、第１パターン１１と、第２パターン２１と、前記第２パターン２１を支持した吸水性樹脂層２０とを備え、前記第１パターン１１と前記第２パターン２１との組合せが表示する画像は、前記吸水性樹脂層２０の乾燥時と吸水時とで異なる。【選択図】      図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１パターンと、
第２パターンと、
前記第２パターンを支持した吸水性樹脂層と
を備え、
前記第１パターンと前記第２パターンとの組合せが表示する画像は、前記吸水性樹脂層の乾燥時と吸水時とで異なる表示体。
【請求項２】
前記第１パターンは、前記吸水性樹脂層の少なくとも一部を間に挟んで、前記第２パターンと前記吸水性樹脂層の厚さ方向に隣り合っている請求項１に記載の表示体。
【請求項３】
前記吸水性樹脂層の主面に垂直な方向から観察した場合に、前記第１及び第２パターンは少なくとも部分的に重なり合っている請求項１又は２に記載の表示体。
【請求項４】
前記第２パターンは隙間を有しており、前記吸水性樹脂層の吸水及び乾燥に伴う変形に追従して前記隙間の大きさが変化する請求項３に記載の表示体。
【請求項５】
前記第２パターンは、前記隙間を間に挟んで隣り合った複数の部分を含み、前記吸水性樹脂層が乾燥状態から吸水状態へと変化した際に、前記複数の部分は、それらの中心間距離が広がるように移動する請求項４に記載の表示体。
【請求項６】
前記第２パターンは、前記隙間を間に挟んで隣り合った複数の部分を含み、前記吸水性樹脂層が乾燥状態から吸水状態へと変化した際に、前記複数の部分の各々は、前記吸水性樹脂層の主面に垂直な方向から見た寸法が小さくなるように変形する請求項４に記載の表示体。
【請求項７】
前記第２パターン及び前記第１パターンが観察者側からこの順に位置するように使用され、
前記第１パターンは、前記吸水性樹脂層の乾燥時には前記第２パターンによって隠蔽され、前記吸水性樹脂層の吸水時には前記第２パターンによって隠蔽されない第１部分を含んだ請求項３乃至６の何れか１項に記載の表示体。
【請求項８】
前記第２パターン及び前記第１パターンが観察者側からこの順に位置するように使用され、
前記第１パターンは、前記吸水性樹脂層の乾燥時には前記第２パターンによって隠蔽されず、前記吸水性樹脂層の吸水時には前記第２パターンによって隠蔽される第２部分を含んだ請求項３乃至６の何れか１項に記載の表示体。
【請求項９】
前記第２パターン及び前記第１パターンが観察者側からこの順に位置するように使用され、
前記第１パターンは、
前記吸水性樹脂層の乾燥時には前記第２パターンによって隠蔽され、前記吸水性樹脂層の吸水時には前記第２パターンによって隠蔽されない第１部分と、
前記吸水性樹脂層の乾燥時には前記第２パターンによって隠蔽されず、前記吸水性樹脂層の吸水時には前記第２パターンによって隠蔽される第２部分とを
含んだ請求項３乃至６の何れか１項に記載の表示体。
【請求項１０】
前記第１パターンは、前記吸水性樹脂層の乾燥時と吸水時との双方において前記第２パターンによって隠蔽されない第３部分を更に含んだ請求項７乃至９の何れか１項に記載の表示体。
【請求項１１】
前記第２パターンは、伸縮性を有しており、前記吸水性樹脂層の吸水及び乾燥に伴う変形に追従して変形する請求項１乃至１０の何れか１項に記載の表示体。
【請求項１２】
前記第２パターンは、前記吸水性樹脂層が乾燥状態から吸水状態へと変化した際に破断する請求項１乃至１０の何れか１項に記載の表示体。
【請求項１３】
前記第２パターンは金属からなる請求項１乃至１０の何れか１項に記載の表示体。
【請求項１４】
前記吸水性樹脂層は、前記第１パターンと前記第２パターンとの間に介在した請求項１乃至１３の何れか１項に記載の表示体。
【請求項１５】
前記第２パターンは前記吸水性樹脂層中に埋め込まれた請求項１乃至１３の何れか１項に記載の表示体。
【請求項１６】
前記第２パターンは万線又は網点状のパターンである請求項１乃至１５の何れか１項に記載の表示体。
【請求項１７】
前記吸水性樹脂層と向き合い、前記第１パターンを支持した基材を更に備え、前記基材は、前記吸水性樹脂層と比較して、吸水及び乾燥による変形を生じ難い請求項１乃至１６の何れか１項に記載の表示体。
【請求項１８】
前記基材は、前記吸水性樹脂層と前記第１パターンとの間に介在した請求項１７に記載の表示体。
【請求項１９】
請求項１乃至１８の何れか１項に記載の表示体と、前記表示体の一方の主面に設けられた粘着層とを具備した粘着ラベル。
【請求項２０】
請求項１乃至１８の何れか１項に記載の表示体を含んだ転写材層と、前記転写材層を剥離可能に支持した支持部材とを具備した転写箔。
【請求項２１】
請求項１乃至１８の何れか１項に記載の表示体と、前記表示体を支持した物品とを備えた表示体付物品。
【請求項２２】
支持体と、前記支持体に支持された第１パターンとを含んだ物品と、
吸水性樹脂層と、前記吸水性樹脂層に支持された第２パターンとを含み、前記物品に支持された表示体と
を備え、
前記第１パターンと前記第２パターンとの組合せが表示する画像は、前記吸水性樹脂層の乾燥時と吸水時とで異なる表示体付物品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示体、粘着ラベル、転写箔及び表示体付物品に関する。
【背景技術】
【０００２】
印刷は、一般的に、文字、絵、写真などを再現するために、紙及びフィルムなどにインクを塗布することでその対象を表現する、古くから用いられている技術である。現在、印刷技術は、出版分野だけでなく、電気・電子デバイス分野や包装分野といった様々な分野で活用されている。
【０００３】
印刷技術には、対象物を忠実に再現することが求められる。そのため、印刷対象物や印刷する基材に合わせて様々な印刷技術が開発されてきた。印刷技術には、新聞、写真、雑誌、ポスターなど様々な紙の印刷物によく利用されるオフセット印刷、包装材料の印刷及び写真グラビアなどの高品位が求められる印刷に用いられるグラビア印刷、ポリエチレン（ＰＥ）チューブなどのプラスチック製品及びダンボールなどへの印刷に用いられるフレキソ印刷などの様々なものがある。印刷技術については、高精細化や高再現性だけでなく、耐久性や環境適正などの向上に向け、技術革新が進められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２０１７／０７７８２５号
【特許文献２】国際公開第２０１７／０９８６６０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、表示画像の変化を生じる表示体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第１側面によれば、第１パターンと、第２パターンと、前記第２パターンを支持した吸水性樹脂層とを備え、前記第１パターンと前記第２パターンとの組合せが表示する画像は、前記吸水性樹脂層の乾燥時と吸水時とで異なる表示体が提供される。
【０００７】
本発明の第２側面によれば、第１側面に記載の表示体と、粘着層とを備えた粘着ラベルが提供される。
【０００８】
本発明の第３側面によれば、第１側面に記載の表示体を含んだ転写材層と、前記転写材層を剥離可能に支持した支持部材とを具備した転写箔が提供される。
【０００９】
本発明の第４側面によれば、第１側面に記載の表示体と、前記表示体を支持した物品とを備えた表示体付物品が提供される。
【００１０】
本発明の第５側面によれば、支持体と、前記支持体に支持された第１パターンとを含んだ物品と、吸水性樹脂層と、前記吸水性樹脂層に支持された第２パターンとを含み、前記物品に支持された表示体とを備え、前記第１パターンと前記第２パターンとの組合せが表示する画像は、前記吸水性樹脂層の乾燥時と吸水時とで異なる表示体付物品が提供される。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、表示画像の変化を生じる表示体が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の第１実施形態に係る表示体が乾燥時に画像を表示している様子を概略的に示す平面図。
【図２】図１に示す表示体のＩＩ−ＩＩ線に沿った断面図。
【図３】紫外線照射量と吸水性樹脂層の吸水に伴う体積変化率との関係を示すグラフ。
【図４】第１実施形態の変形例に係る表示体の乾燥時の断面図。
【図５】図１に示す表示体の吸水時の構造の一例を示す断面図。
【図６Ａ】第１実施形態の他の変形例に係る表示体の乾燥時の断面図。
【図６Ｂ】図６Ａに示す表示体の吸水時の断面図。
【図７】図１に示す表示体の吸水時の構造の他の例を示す断面図。
【図８】図１に示す表示体の吸水時の構造のさらに他の例を示す断面図。
【図９】第２実施形態に係る表示体の乾燥時の構造を概略的に示す部分切開上面図。
【図１０Ａ】図９に示す表示体のＸＡ−ＸＡ線に沿った断面図。
【図１０Ｂ】図１０Ａに示す表示体の吸水時の構造の一例を示す断面図。
【図１１】本発明の一実施形態に係る粘着ラベルを概略的に示す断面図。
【図１２】本発明の一実施形態に係る転写箔を概略的に示す断面図。
【図１３】本発明の一実施形態に係る表示体付物品を概略的に示す平面図。
【図１４】本発明の他の実施形態に係る表示体付物品を概略的に示す断面図。
【図１５Ａ】例１に係る表示体が乾燥時に画像を表示している様子を示す平面図。
【図１５Ｂ】図１５Ａに示す表示体が吸水時に画像を表示している様子を示す平面図。
【図１６Ａ】例２に係る表示体が乾燥時に画像を表示している様子を示す平面図。
【図１６Ｂ】図１６Ａに示す表示体が吸水時に画像を表示している様子を示す平面図。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。なお、同様又は類似した機能を有する要素については、同一の参照符号を付し、重複する説明は省略する。
【００１４】
１．表示体
１−１．構成
図１は、本発明の第１実施形態に係る表示体が乾燥時に画像を表示している様子を概略的に示す平面図である。図２は、図１に示す表示体のＩＩ−ＩＩ線に沿った断面図である。
【００１５】
図１及び図２に示す表示体１は、基材１０と、第１パターン１１と、吸水性樹脂層２０と、第２パターン２１とを含んでいる。
【００１６】
基材１０は、特に限定されないが、一例によれば、第１及び第２主面を有する板状又はフィルム状の物体である。基材１０は、無色透明であることが好ましい。基材１０が着色されている場合、後述する第１パターンの視認性が低下し、表示体１が表示する画像が吸水時と乾燥時とで変化を生じ難くなる虞がある。なお、基材１０は省略してもよい。
【００１７】
基材１０は、吸水性樹脂層２０と向き合っていることが好ましい。また、基材１０は、吸水性樹脂層２０と比較して、吸水及び乾燥による変形を生じ難いことが好ましい。基材１０が、吸水及び乾燥による変形を生じ難い場合、表示体１が表示する画像の吸水時と乾燥時とでの変化率を高める上で有利である。
【００１８】
基材１０の材料としては、例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、ポリエチレン（ＰＥ）等の樹脂材料を用いることができる。また、表示体１の製造においては、基材１０としては、例えば、ロール状のポリエチレンテレフタレートフィルム（ＰＥＴフィルム）などのロール状のフィルムを使用することができる。
【００１９】
基材１０の第１主面上には、吸水性樹脂層２０が設けられている。  
吸水性樹脂層２０は、有機高分子を含み、水分の吸脱着により体積が変化する材料からなる。吸水性樹脂層２０は、高湿度環境中で放置すること又は湿潤させることで吸水し、体積が増加する。ここで、用語「吸水」は、水の滴下、水への浸漬、又は空気中の湿気の吸収による水分吸収を包含する。また、吸水状態の吸水性樹脂層２０を乾燥させて水分を除くと、吸水前の状態まで体積が減少する。なお、この吸水及び乾燥による体積変化率は、吸水性樹脂層２０を構成する材料等によって異なる。
【００２０】
吸水性樹脂層２０を構成する材料としては、吸水及び乾燥による体積変化を生じる材料であれば特に限定されない。そのような材料としては、例えば、カルボキシル基、アルデヒド基、水酸基、アミノ基、アミド基、及びスルホン基などの親水基を有する親水性高分子材料、それら親水性高分子材料のうち２種類以上を組み合わせてなる混合材料、又は１種以上の親水性高分子材料にフィラーなどの添加物を含んだ複合材料を用いることが好ましい。
【００２１】
親水性高分子材料としては、例えば、ポリアクリル酸、ポリマレイン酸、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリビニルピリジン、ポリアクリルアミド、ポリエチレンオキシド、又はポリビニルスルホンを用いることができる。  
また、親水性高分子材料として、これらの高分子材料のうち２種類以上を主鎖又は側鎖に組み込んで構成される共重合体を用いてもよい。具体的には、そのような親水性高分子材料としては、ポリアクリル酸とポリビニルアルコールとの共重合体及びポリアクリル酸とポリマレイン酸との共重合体などを用いることができる。
【００２２】
また、吸水及び乾燥により吸水性樹脂層の体積が変化する混合材料としては、ゲル材料なども好適に用いられる。  
ゲル材料としては、例えば、ダブルネットワークゲル又はナノコンポジットゲルを用いることができる。ここで、用語「ダブルネットワークゲル」とは、二種類の親水性高分子鎖が相互進入高分子網目を形成することで高強度化されたゲル材料を意味する。また、用語「ナノコンポジットゲル」とは、粘土化合物であるクレイが親水性高分子鎖の物理架橋点として作用するゲル材料を意味する。
【００２３】
吸水性樹脂層２０を構成する材料は、水分の吸収及び脱離に伴って体積変化を生じる材料であれば特に限定されない。ただし、製造の容易性の観点から、上記した親水性高分子材料及びゲル材料は、電離放射線硬化性又は熱硬化性の有機モノマー、オリゴマー及びポリマーを含んだ材料から形成されるものであることが好ましい。
【００２４】
ここで、電離放射線硬化性の有機モノマー、オリゴマー、及びポリマー（樹脂）とは、紫外線や電子線などの活性エネルギー線の照射により架橋反応が促進され、硬化する性質を有する物質を意味する。このような性質を有する材料を用いることで、表面が平滑な層だけでなく、表面に凹凸構造を有する層を形成することも可能となる。また、硬化条件を変更することで架橋密度を調整することができる。そのため、吸水及び乾燥に伴う体積変化の程度を制御することが可能となる。
【００２５】
親水性高分子材料やゲル材料に用いられる電離放射線硬化性モノマー及びオリゴマーとしては、例えば、以下の化学物質が挙げられる。電離放射線硬化性モノマー及びオリゴマーは、例えば、アクリルアミド、Ｎ−メチルアクリルアミド、Ｎ−イソプロピルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピルアクリルアミド各種四級塩、アクリロイルモルホリン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチルアクリレート各種四級塩、アクリル酸、各種アルキルアクリレート、メタクリル酸、各種アルキルメタクリレート、２−ヒドロキシエチルメタクリレート、グリセロールモノメタクリレート、Ｎ−ビニルピロリドン、アクリロニトリル、スチレン、ポリエチレングリコールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、２，２−ビス〔４−（アクリロキシジエトキシ）フェニル〕プロパン、２，２−ビス〔４−（アクリロキシポリエトキシ）フェニル〕プロパン、２−ヒドロキシ−１−アクリロキシ−３−メタクリロキシプロパン、２，２−ビス〔４−（アクリロキシポリプロポキシ）フェニル〕プロパン、エチレングリコールジメタクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、１，３−ブチレングリコールジメタクリレート、１，６−ヘキサンジオールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、２−ヒドロキシ−１，３−ジメタクリロキシプロパン、２，２−ビス〔４−（メタクリロキシエトキシ）フェニル〕プロパン、２，２−ビス〔４−（メタクリロキシエトキシジエトキシ）フェニル〕プロパン、２，２−ビス〔４−（メタクリロキシエトキシポリエトキシ）フェニル〕プロパン、トリメチロールプロパントリメタクリレート、テトラメチロールメタントリメタクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、テトラメチロールメタントリアクリレート、テトラメチロールメタンテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、Ｎ，Ｎ’−メチレンビスアクリルアミド、Ｎ，Ｎ’−メチレンビスメタクリルアミド、ジエチレングリコールジアリルエーテル、又はジビニルベンゼンである。
【００２６】
親水性高分子材料やゲル材料に用いられる熱硬化性樹脂は、不飽和ポリエステル樹脂又はエポキシ樹脂を含んだ樹脂組成物であることが好ましい。不飽和ポリエステル樹脂を含んだ樹脂組成物としては、例えば、不飽和ポリエステル樹脂と、水酸基及び炭素−炭素二重結合を有する反応性希釈剤と、重合開始剤とを必須成分とする樹脂組成物が好ましい。また、エポキシ樹脂を含んだ樹脂組成物としては、例えば、液状ビスフェノール型エポキシ樹脂と、水酸基及び炭素−炭素二重結合を有するフェノール樹脂硬化剤と、硬化促進剤とを必須成分とする樹脂組成物が好ましい。
【００２７】
親水性高分子材料やゲル材料には、適宜、架橋剤を添加してもよい。架橋剤としては、重合性官能基を２つ以上有する化合物を用いることができる。架橋剤としては、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、トリメチロールプロパン、グリセリン、ポリオキシエチレングリコール、ポリオキシプロピレングリコール、ポリグリセリン、Ｎ，Ｎ’−メチレンビスアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−メチレン−ビス−Ｎ−ビニルアセトアミド、Ｎ，Ｎ−ブチレン−ビス−Ｎ−ビニルアセトアミド、トリレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、アリル化デンプン、アリル化セルロース、ジアリルフタレート、テトラアリロキシエタン、ペンタエリストールトリアリルエーテル、トリメチロールプロパントリアリルエーテル、ジエチレングリコールジアリルエーテル、又はトリアリルトリメリテートを用いることができる。
【００２８】
また、親水性高分子材料やゲル材料には、適宜、フィラーを添加してもよい。フィラーの形状としては、例えば、球状、粒子状、針状、繊維状、板状、燐片形状、ロッド状及び不定形状が挙げられる。  
また、フィラーとしては、親水性を有するものが好ましい。親水性を有するフィラーを用いることは、モノマーやポリマー（樹脂）との相溶性の観点から好ましい。例えば、粒子状のフィラーとしては、親水化処理された金属酸化物微粒子、金属微粒子、ゼオライト、及びポリマー微粒子などを用いることができる。また、板状のフィラーとしては、例えば、サポナイト、スティブンナイト、ヘクトライト、モンモリロナイト、ルーセンタイト及びソマシフなどの水膨潤性の層状粘土化合物を用いることができる。また、繊維状のフィラーとしては、セルロースナノファイバー、親水化処理されたカーボンナノチューブ及びガラスフィラーなどを用いることができる。
【００２９】
親水性高分子材料やゲル材料は、さらに、重合開始剤を含んでいてもよい。重合開始剤としては、例えば、過酸化水素；過硫酸カリウム、過硫酸ナトリウム、及び過硫酸アンモニウム等の過硫酸塩；２，２’−アゾビス（２−アミジノプロパン）２塩酸塩、２，２’−アゾビス（Ｎ，Ｎ’−ジメチレンイソブチルアミジン）２塩酸塩、２，２’−アゾビス｛２−メチル−Ｎ−〔１，１，−ビス（ヒドロキシメチル）−２−ヒドロキシエチル〕プロピオンアミド｝、２，２’−アゾビス〔２−（２−イミダゾリン−２−イル）プロパン〕２塩酸塩、４，４’−アゾビス（４−シアノ吉草酸）、２，２’−アゾビスイソブチロニトリル、及び２，２’−アゾビス（２，４’−ジメチルバレロニトリル）等のアゾ系開始剤；ベンゾフェノン、２，２−ジメトキシ−１，２−ジフェニルエタン−１−オン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスホンオキサイド、１−［４−（２−ヒドロキシエトキシ）−フェニル］−２−ヒドロキシ−２−メチル−１−プロパン−１−オン等の紫外光によってラジカルを発生する化合物が挙げられる。また、重合開始剤としては、例えば、２，４−ジエチルチオキサントン、イソプロピルチオキサントン、１−クロロ−４−プロポキシチオキサントン、２−（３−ジメチルアミノ−２−ヒドロキシプロポキシ）−３，４−ジメチル−９Ｈ−チオキサントン−９−オンメソクロライド、２−メチル−１［４−（メチルチオ）フェニル］−２−モルホリノプロパン−１−オン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルホリノフェニル）−１−ブタノン、ビス（シクロペンタジエニル）−ビス（２，６−ジフルオロ−３−（ピル−１−イル）チタニウム、１，３−ジ（ｔ−ブチルペルオキシカルボニル）ベンゼンや３，３’，４，４’−テトラ−（ｔ−ブチルペルオキシカルボニル）ベンゾフェノン等のパーオキシエステルに対してチオピリリウム塩、メロシアニン、キノリン、又はスチルキノリン系色素を混合した物質等の３６０ｎｍ以上の波長の光によってラジカルを発生する化合物が挙げられる。  
また、過酸化水素又は過硫酸塩は、例えば、亜硫酸塩、Ｌ−アスコルビン酸等の還元性物質又はアミン塩等を組み合わせることで、レドックス系の開始剤として使用することもできる。
【００３０】
吸水性樹脂層２０の形成には、溶液流延、積層成形、注型、射出成形、及び３Ｄプリンタなどを用いることができる。吸水性樹脂層２０をフィルム状に成形するには、特に溶液流延法が適している。例えば、バーコート法、ディップコーティング法、スピンコーティング法、フローコーティング法、スプレーコーティング法、ロールコーティング法、グラビアロールコーティング法、エアドクターコーティング法、プレードコーティング法、ワイヤードクターコーティング法、ナイフコーティング法、リバースコーティング法、トランスファロールコーティング法、マイクログラビアコーティング法、キスコーティング法、キャストコーティング法、スロットオリフィスコーティング法、カレンダーコーティング法、又はダイコーティング法を利用することができる。
【００３１】
また、吸水性樹脂層２０の表面には、様々な３次元形状を賦形することができる。賦形には、例えば、ナノインプリントや微細な金型を用いた熱プレスを利用することができる。
【００３２】
吸水性樹脂層２０の塗膜の形成は、基材１０上に塗布された塗液を熱処理により乾燥させ、塗液内の溶媒を除去することによって行なうことができる。なお、熱処理は、適宜公知の乾燥手段を採用できる。例えば、乾燥手段として、加熱、送風、及び熱風を利用することができる。
【００３３】
電離放射線重合性モノマー又はポリマー（樹脂）を使用する場合、３次元架橋構造を有する硬化膜を得るために、熱処理工程の後に電離放射線照射工程を実施する。電離放射線照射工程は、塗膜に電離放射線を照射することにより、塗膜を硬化させる工程である。電離放射線を照射し、塗膜を硬化させることにより、吸水性樹脂層２０を得ることができる。
【００３４】
電離放射線としては、紫外線及び電子線などを使用することができる。  
紫外線硬化の場合、高圧水銀灯、低圧水銀灯、超高圧水銀灯、メタルハライドランプ、カーボンアーク、及びキセノンアークなどの光源を利用することができる。紫外線の照射条件としては、照射強度は１００ｍＷ／ｃｍ２以上５００ｍＷ／ｃｍ２以下が適しており、照射量（又は露光量）は２００ｍＪ／ｃｍ２以上とすることが望まれる。照射量が少ないと、硬化不十分となり、十分な強度を得ることが困難となる虞がある。さらに、紫外線照射時の雰囲気は、酸素濃度が０．３％未満であることが望まれる。酸素濃度が高いと、酸素によるラジカル反応阻害がおこり、表面が未硬化状態となる虞がある。
【００３５】
電子線硬化の場合、コックロフトワルト型、バンデグラフ型、共振変圧型、絶縁コア変圧器型、直線型、ダイナミトロン型、及び高周波型などの各種電子線加速器から放出される電子線を利用することができる。電子線は、５０ＫｅＶ以上１０００ＫｅＶ以下程度のエネルギーを有していることが好ましく、１００ＫｅＶ以上３００ＫｅＶ以下程度のエネルギーを有していることがより好ましい。
【００３６】
吸水性樹脂層２０の吸水及び乾燥に伴う体積変化率は、吸水性樹脂層２０の形状、構成する材料、材料に含まれる成分の含有量、樹脂の硬化条件、ならびに水分の吸収及び乾燥条件により異なる。体積変化率は、表示体１の用途やこれに求められる機能によって適宜調整することができる。なお、用語「体積変化率」については、後で説明する。
【００３７】
ここで、硬化条件に対する体積変化率の関係の一例を示す。図３は、紫外線照度と、吸水性樹脂層の吸水に伴う体積変化率との関係を示すグラフである。  
ここでは、Ｎ−メチルアクリルアミド、Ｎ−イソプロピルアクリルアミド、及びＮ，Ｎ’−メチレンビスアクリルアミドを含んだ塗液で形成した塗膜に対して以下の処理を行なった。すなわち、塗膜に対して複数の条件下で紫外線（ＵＶ）照射を行ない、硬化した吸水性樹脂層について、膨潤率、すなわち、体積変化率を測定した。  
ここで、ＵＶ照射は、照射強度が一定となるように行った。すなわち、照射時間を変更することで、塗膜に対する紫外線の照射量を変更した。
【００３８】
なお、「体積変化率」は、以下のようにして求める。すなわち、表示体１を、温度２３℃、相対湿度４０％の条件下で吸水性樹脂層２０の寸法が安定するまで放置する。このときの寸法を、乾燥状態における寸法とする。次に、表示体１を、温度２３℃、相対湿度６０％の条件下で、吸水性樹脂層２０の寸法が安定するまで放置する。このときの寸法を、吸水状態における寸法とする。体積変化率は、乾燥状態の寸法から求められる吸水性樹脂層２０の体積Ｖ０と、吸水状態における寸法から求められる吸水性樹脂層２０の体積Ｖ１とから、以下の等式に従って算出される値である。  
体積変化率（％）＝Ｖ１／Ｖ０×１００
図３に示すように、ＵＶ照度が高くなるほど体積変化率は低下する。換言すると、ＵＶ照度が高くなるほど、吸水性樹脂層２０のポリマー同士の架橋密度が高まるため、体積変化率が低下する。
【００３９】
また、材料に含まれる成分の含有量による体積変化率の制御としては、架橋剤の添加率を上げることが挙げられる。例えば、架橋剤の添加率を上げることで、吸水性樹脂層２０の架橋密度が増加するため、体積変化率を低下させることができる。一方、親水性の高い樹脂又はモノマー成分の比率を高くすることで、吸水性樹脂層２０の吸水率を増加させることができる。これにより、吸水性樹脂層２０の体積変化率を向上させることができる。
【００４０】
体積変化率は、１０５％以上であることが好ましく、１１０％乃至３５０％の範囲内にあることがより好ましく、１２５％乃至３００％の範囲内にあることがさらに好ましい。体積変化率が小さいと、吸水に伴う画像の変化を生じさせることが困難となる虞があり、また、画像の変化に要する時間が長くなりすぎる可能性がある。体積変化率が大きいと、吸水時に表示させるべき画像を知覚可能な条件の範囲が狭くなる可能性がある。
【００４１】
第２パターン２１は、吸水性樹脂層２０によって支持されている。図２に示す表示体１において、第２パターン２１は、吸水性樹脂層２０の表面に設けられている。ここでは、第２パターン２１は、表示体１の最表面に位置している。
【００４２】
第２パターン２１の形状は、特に限定されない。ここでは、第２パターン２１は、線と点とによって形成されている。第２パターン２１は、万線又は網点状のパターンであることが好ましい。
【００４３】
第２パターン２１の寸法は、表示体１の用途、これに求められる機能、印刷方式、吸水性樹脂層２０の体積変化率などに応じて、適宜選択することができる。線の太さ又は点の大きさは１０μｍ乃至２００μｍの範囲にあることが望ましい。第２パターン２１の寸法が上述したような範囲内にある場合、設計が比較的容易である。
【００４４】
第２パターン２１を構成する材料は、第２パターン２１の形成方法及び表示体１の用途に応じて適宜選択することができる。一例によれば、第２パターン２１は、伸縮性を有しており、吸水性樹脂層２０の吸水及び乾燥に伴う変形に追従して変形する。他の例によれば、第２パターン２１は、吸水性樹脂層２０が乾燥状態から吸水状態へと変化した際に破断する。更に他の例によれば、第２パターン２１は、金属からなる。
【００４５】
第２パターン２１は、例えば、印刷法によって形成される。印刷法としては、オフセット印刷、グラビア印刷、フレキソ印刷、活版印刷、スクリーン印刷、インクジェット印刷などが挙げられる。第２パターン２１を印刷法によって形成する場合、印刷に使用するインクは、吸水性樹脂層２０に第２パターン２１を形成可能であれば、印刷方法及び表示体１の用途に応じて適宜選択することができる。インクとしては、例えば、伸縮性を有する第２パターン２１が得られるインク、伸縮性を有さない第２パターン２１が得られるインク、導電性を有する第２パターン２１が得られるインク、様々な色を再現できるカラーインク、磁性材料を含有する磁性インク、紫外線発色インク、及び蓄光インクを使用することができる。
【００４６】
伸縮性を有する第２パターン２１は、吸水性樹脂層２０の吸水及び乾燥に伴う変形に追従して変形し得る。伸縮性を有さない第２パターン２１が脆性破壊を生じ易い場合、そのような第２パターンは、吸水性樹脂層２０が乾燥状態から吸水状態へと変化した際に破断する。
【００４７】
また、第２パターン２１が金属からなる場合、第２パターン２１は、例えば、金属の蒸着によって形成される。具体的には、吸水性樹脂層２０に金属蒸着層を形成し、第２パターン２１を形成する領域以外の領域に設けられた金属蒸着層へ向けてレーザービームを照射する。これにより、金属蒸着層を部分的に消失させることができ、第２パターン２１が形成される。蒸着に使用する金属は、吸水性樹脂層２０に形成可能であれば、蒸着方法及び用途によって適宜選択することができる。金属としては、例えば、クロム、ニッケル、アルミニウム、鉄、チタン、銀、金及び銅を用いることができる。第２パターン２１は、例えば、金属蒸着によって形成された数十乃至百数ミクロンスケールのライン部分及びスペース部分を含んでいる。
【００４８】
第２パターン２１は、図４に示す変形例のように、吸水性樹脂層２０中に埋め込まれていてもよい。第２パターン２１が吸水性樹脂層２０中に埋め込まれている場合、第２パターン２１の損傷を生じ難く、また、第２パターン２１が不正に書き換えられる可能性も低い。なお、第２パターン２１が吸水性樹脂層２０の表層に設けられている場合と第２パターン２１が吸水性樹脂層２０中に埋め込まれている場合とで、後述する表示画像の変化に差異はない。
【００４９】
第２パターン２１を吸水性樹脂層２０の内部に形成する方法としては、まず吸水性樹脂層２０の表面に第２パターン２１を形成する。その後、第２パターン２１を覆うように、新たに吸水性樹脂層２０を塗膜し、硬化させる。
【００５０】
図２に示す表示体１において、第１パターン１１は、基材１０の主面のうち、吸水性樹脂層２０が設けられていない面、すなわち、第２主面によって支持されている。換言すると、図２に示す表示体１において、基材１０は、吸水性樹脂層２０と第１パターン１１との間に介在している。さらに、換言すると、吸水性樹脂層２０は、第１パターン１１と第２パターン２１との間に介在している。
【００５１】
なお、第１パターン１１の形成には、例えば、上述した第２パターン２１を構成する材料及び形成方法を用いることができる。
【００５２】
１−２．画像表示
次に、吸水時及び乾燥時における表示体１の変化について、図２及び図５乃至図８を参照しながら説明する。図５は、図１に示す表示体の吸水時の構造の一例を示す断面図である。図６Ａは、第１実施形態の他の変形例に係る表示体の乾燥時の断面図である。図６Ｂは、図６Ａに示す表示体の吸水時の断面図である。図７は、図１に示す表示体の吸水時の構造の他の例を示す断面図である。図８は、図１に示す表示体の吸水時の構造のさらに他の例を示す断面図である。
【００５３】
図２に示す表示体１では、第１パターン１１と第２パターン２１とは、吸水性樹脂層２０の主面に平行な平面への正射影が一致している。すなわち、先の平面に垂直な方向からであって、表示体１の第２パターン２１側から観察した場合、第１パターン１１は、第２パターン２１によって隠蔽される。したがって、乾燥時には、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する画像は、第２パターン２１が表示する画像と一致する。
【００５４】
図２に示す表示体１が表示する画像の吸水及び乾燥に伴う変化の一例を以下に説明する。  
ここでは、以下の条件を仮定する。すなわち、吸水性樹脂層２０は、吸水に伴って面内方向への伸長が可能である。第２パターン２１は、長さ方向が揃い、幅方向に配列した複数の部分からなる。これら部分は、隙間を間に挟んで互いから離間している。また、第２パターン２１は伸縮性を有している。さらに、第２パターン２１は、吸水性樹脂層２０の吸水及び乾燥に伴う変形に追従して変形する。なお、ここでは、吸水性樹脂層２０を基材１０に対して、それらを貫通する１本の針で固定した場合について説明する。
【００５５】
上記の構成を採用した表示体１は、吸水性樹脂層２０に吸水させると、図５に示すように変化する。すなわち、吸水性樹脂層２０は面内方向に伸長する。その結果、第２パターン２１は、吸水性樹脂層２０の吸水に伴う体積変化に追従して伸長し、寸法及び位置などが変化する。具体的には、第２パターン２１を構成している線状の部分は、幅が増大する。また、これら部分間の隙間の大きさも増大する。したがって、これら部分の中心間距離も広がる。
【００５６】
上述した変化により、吸水性樹脂層２０を、その主面に垂直な方向から観察した場合、乾燥時には第２パターン２１によって隠蔽されていた第１パターン１１の少なくとも一部が、視認可能となる。したがって、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する画像は、吸水性樹脂層２０の乾燥時と吸水時とで異なっている。
【００５７】
なお、このような視覚的変化は可逆的であり、吸水性樹脂層２０の乾燥、すなわち、水分の脱離に伴って、表示体１は、第１パターン１１が第２パターン２１によって隠蔽された画像を再び表示する。
【００５８】
ここでは、吸水性樹脂層２０を基材１０に対して、それらを貫通する１本の針で固定した場合について説明したが、吸水性樹脂層２０をその面内方向への膨張を妨げることなく支持することができれば、針以外の手段を用いてもよい。
【００５９】
次に、吸水性樹脂層２０を、その主面に垂直な方向から観察した場合に第１パターン１１と第２パターン２１とが重なり合う構成を採用する代わりに、図６Ａに示す構成を採用した場合について説明する。  
図６Ａに示す構成において、第１パターン１１は、吸水性樹脂層２０の少なくとも一部を間に挟んで、第２パターン２１と厚さ方向に隣り合っている。ただし、図６Ａに示す構成では、第１パターン１１及び第２パターン２１は、吸水性樹脂層２０の主面に垂直な方向から観察した場合に重なり合っていない。すなわち、乾燥時の表示体１を吸水性樹脂層２０の主面に垂直な方向から観察した場合であって、表示体１の第２パターン２１側から観察した場合、第１パターン１１は、第２パターン２１によって隠蔽されない。したがって、乾燥時には、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する画像は、第１パターン１１に対応した画像と第２パターン２１に対応した画像との組合せである。
【００６０】
次に、図６Ａに示す表示体１が表示する画像の吸水及び乾燥に伴う変化を以下に説明する。  
ここでは、以下の条件を仮定する。すなわち、吸水性樹脂層２０は吸水に伴って面内方向への伸長が可能である。第２パターン２１は、長さ方向が揃い、幅方向に配列した複数の部分からなる。これら部分は、隙間を間に挟んで互いから離間している。また、第２パターン２１は、伸縮性を有している。さらに、第２パターン２１は、吸水性樹脂層２０の吸水及び乾燥に伴う変形に追従して変形する。なお、ここでは、吸水性樹脂層２０を基材１０に対して、それらを貫通する１本の針で固定した場合について説明する。
【００６１】
上記の構成を採用した表示体１は、吸水性樹脂層２０に吸水させると、図６Ｂに示すように変化する。すなわち、吸水性樹脂層２０は面内方向に伸長する。その結果、第２パターン２１は、吸水性樹脂層２０の吸水に伴う体積変化に追従して伸長し、寸法及び位置などが変化する。具体的には、第２パターン２１を構成している線状の部分は、幅が増大する。また、これら部分間の隙間の大きさも増大する。したがって、これら部分の中心間距離も広がる。
【００６２】
上述した変化により、吸水性樹脂層２０を、その主面に垂直な方向から観察した場合、乾燥時には表示されていた第１パターン１１に対応した画像が、第２パターン２１によって隠蔽される。したがって、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する画像は、乾燥時から変化する。
【００６３】
次に、図２に示す表示体１が表示する画像の吸水及び乾燥に伴う変化の他の例を以下に説明する。  
ここでは、以下の条件を仮定する。すなわち、吸水性樹脂層２０は、吸水に伴って面内方向への伸長が可能である。また、第２パターン２１は、吸水性樹脂層２０が吸水状態から乾燥状態へと変化した際に破断する性質を有している。なお、ここでは、吸水性樹脂層２０を基材１０に対して、それらを貫通する１本の針で固定した場合について説明する。
【００６４】
上記の構成を採用した表示体１は、吸水性樹脂層２０に吸水させると、図７に示すように変化する。すなわち、吸水性樹脂層２０は面内方向に伸長する。そして、吸水性樹脂層２０の吸水に伴う膨張によって、第２パターン２１に破断が生じる。その結果、第２パターン２１は、面内方向に伸長する。加えて、第２パターン２１は、パターン内に破断に起因した隙間を生じる。その結果、第２パターン２１の光透過率が高まる。
【００６５】
上述した変化により、吸水性樹脂層２０を、その主面に垂直な方向から観察した場合、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する画像は、第１パターン１１と第２パターン２１とが向き合った部分では、第２パターン２１の色と、第２パターン２１の隙間から視認される色とが混ざり合って視認される。  
一方、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する画像は、第２パターン２１のうち、第１パターン１１と向き合っていない部分では、第２パターン２１の色のみが視認される。なお、第２パターン２１の色は、破断に伴って、吸水前と比較して薄く視認されることがある。
【００６６】
次に、図２に示す表示体１が表示する画像の吸水及び乾燥に伴う変化のさらに他の例を以下に説明する。  
ここでは、以下の条件を仮定する。すなわち、吸水性樹脂層２０は、吸水に伴う面内方向への伸長が抑制されている。具体的には、吸水性樹脂層２０の主面のうち、基材１０の第１主面と向き合う面は、その面全体が基材１０の第１主面に対して接着により固定されている。また、第２パターン２１は、吸水性樹脂層２０の吸水及び乾燥に伴う変形に対して追従しない性質を有している。
【００６７】
上記の構成を採用した表示体１は、吸水性樹脂層２０に吸水させると、図８に示すように変化する。すなわち、吸水性樹脂層２０は、基材１０との接着面においては面内方向への膨張が規制され、第２パターン２１との界面においても面内方向への膨張が規制される。そして、吸水性樹脂層２０内には、第２パターン２１の直下の部分と、それ以外の部分とで吸水率の相違を生じる。そのため、吸水性樹脂層２０は、第２パターン２１を面内方向へ圧縮するように変形する。その結果、第２パターン２１を構成している各部分は、吸水性樹脂層２０の主面に垂直な方向から見た寸法が小さくなる。ここでは、第２パターン２１を構成している線状の部分の幅が小さくなる。  
上述した変化により、吸水性樹脂層２０を、その主面に垂直な方向から観察した場合、乾燥時には第２パターン２１によって隠蔽されていた第１パターン１１の少なくとも一部の視認性が高まる。したがって、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する画像は、乾燥時から変化する。
【００６８】
上述したいずれの構成においても、第１パターン１１と第２パターン２１とは同色であってもよい。この場合、吸水性樹脂層２０の吸水によって第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する画像は、パターン形状の変化を生じる。  
また、上述したいずれの構成においても、吸水性樹脂層２０の吸水によって色彩の変化を生じさせることが可能である。すなわち、第１パターン１１と第２パターン２１とに異なる色を採用することにより、吸水性樹脂層２０の乾燥時と吸水時とで色彩を変化させることができる。
【００６９】
次に、第２実施形態に係る表示体１について図９乃至図１０Ｂを参照しながら説明する。図９は、第２実施形態に係る表示体の乾燥時の構造を概略的に示す部分切開上面図である。図１０Ａは、図９に示す表示体のＸＡ−ＸＡ線に沿った断面図である。図１０Ｂは、図１０Ａに示す表示体の吸水時の構造の一例を示す断面図である。
【００７０】
図９及び図１０Ａに示す表示体１では、第２パターン２１及び第１パターン１１が観察者側からこの順に位置するように形成されている。そして、第１パターン１１及び第２パターン２１は、少なくとも部分的に重なりあっている。以下に詳しく説明する。
【００７１】
第１パターン１１は、第１部分１１１と、第２部分１１２と、第３部分１１３とを含んでいる。  
ここで、第１部分１１１は、吸水性樹脂層２０の乾燥時には第２パターン２１によって隠蔽されず、吸水性樹脂層２０の吸水時には第２パターン２１によって隠蔽される部分である。第２部分１１２は、吸水性樹脂層２０の乾燥時には第２パターン２１によって隠蔽され、吸水性樹脂層２０の吸水時には第２パターン２１によって隠蔽されない部分である。第３部分１１３は、吸水性樹脂層２０の乾燥時と吸水時との双方において第２パターン２１によって隠蔽されない部分である。したがって、乾燥時には、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する画像は、第１パターン１１の第１部分１１１と第３部分１１３と第２パターン２１とを組み合わせてなる画像である。
【００７２】
図９及び図１０Ａに示す表示体１が表示する画像は、吸水に伴って、以下のように変化する。  
ここでは、吸水性樹脂層２０は、吸水に伴って面内方向への伸長が可能である。また、第２パターン２１の線部は、吸水性樹脂層２０の吸水及び乾燥に伴う変形に対する追従性を有していない。換言すると、吸水性樹脂層２０の吸水及び乾燥に伴う変形に対して、第２パターン２１のピッチが変化する。なお、ここでは、第２パターン２１が金属からなる場合について説明する。
【００７３】
吸水性樹脂層２０に吸水させると、図１０Ｂに示すように変化する。すなわち、吸水性樹脂層２０は面内方向に伸長及び移動する。そして、これに伴って、第２パターン２１の寸法及び位置などが変化する。具体的には、第２パターン２１の線部の幅は変化せず、線部と線部との間隔が大きくなる。  
上述した変化により、吸水性樹脂層２０を、その主面に垂直な方向から観察した場合、乾燥時には、第２パターン２１によって隠蔽されていた、第１パターン１１の第２部分１１２が第３部分１１３とともに視認可能となる。一方、乾燥時には、第２パターン２１によって隠蔽されていなかった、第１パターン１１の第１部分１１１は、視認不可能となる。したがって、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する画像は、第１パターン１１の第２部分１１２と第３部分１１３と第２パターン２１とを組み合わせてなる画像である。したがって、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する画像は、乾燥時から変化する。
【００７４】
第１パターン１１は、第１部分１１１と第２部分１１２との両方を含んでいることが好ましい。この構成によれば、第２パターン２１によって隠蔽されずに視認可能な画像を変化させることが可能となる。また、第１パターン１１は、第３部分１１３をさらに含んでいることがより好ましい。この構造は、乾燥時に表示される画像と吸水時に表示される画像とが部分的に重なり合った構成の設計を容易にする。
【００７５】
また、第１パターン１１は、吸水性樹脂層２０の吸水量が増加又は減少するのに伴って順次視認可能となる複数の画像要素を含んでいてもよい。例えば、第２パターン２１によって隠蔽されずに視認可能な画像要素が、吸水の程度が高まるにつれて別の画像要素へと順次切り替わる構成を採用した場合であって、これら画像要素の位置及び形状の少なくとも一方が僅かに異なっている場合には、以下のことが可能となる。すなわち、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する画像は、吸水量の増加に伴って動画のように変化する。
【００７６】
１−３．効果
上記の表示体１は、第１パターン１１と、第２パターン２１と、第２パターン２１を支持した吸水性樹脂層２０とを備えている。また、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する画像は、吸水性樹脂層２０の乾燥時と吸水時とで異なっている。このような構成によれば、吸水性樹脂層２０は、乾燥時と吸水時との体積変化によって表示画像を変化させることができる。
【００７７】
従来の印刷物は、可能な限り吸水を避ける工夫がなされてきた。例えば、紙を基材とした印刷物では、吸水によって紙がふやけてしまい、インクが基材から剥離するか、又は、印刷パターン形状にゆがみを生じ、印刷物として機能しなくなることがあった。また、基材の微量な吸湿による変形によって、転写位置精度に狂いが生じることがあった。このような問題に対し、使用する印刷基材やインクとして吸水性の低い材料を用いたり、ラミネート加工のように印刷物全体をフィルムで保護することが行なわれてきた。
【００７８】
一方で、上記の表示体１は、第２パターン２１を支持した吸水性樹脂層２０を備えており、水分の吸収を生じやすい構成を採用している。そして、吸収に伴う膨張を利用して表示画像の変化を生じさせるものである。  
このように、上記表示体１は、従来の常識に反して、吸水に伴う膨張を画像の変化に積極的に採用したものである。
【００７９】
２．粘着ラベル
次に、本発明の一実施形態に係る粘着ラベルについて説明する。  
図１１は、本発明の一実施形態に係る粘着ラベルを概略的に示す断面図である。
【００８０】
図１１に示す粘着ラベル２は、表示体１と粘着層３０とを含んでいる。なお、図１１において、参照符号４０は、台紙を表している。
【００８１】
粘着層３０は、表示体１の一方の主面であって、基材１０の主面のうち吸水性樹脂層２０が設けられていない主面に設けられている。粘着層３０は、粘着ラベル２の使用直前まで、台紙４０によって保護される。
【００８２】
粘着層３０は、感圧接着剤などの粘着剤からなる。粘着剤としては、例えば、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリエステル系ポリアミド、又は、アクリル系、ブチルゴム系、天然ゴム系、シリコーン系若しくはポリイソブチル系粘着剤を使用する。
【００８３】
粘着剤は、添加剤を更に含んでいてもよい。添加剤としては、例えば、アルキルメタクリレート、ビニルエステル、アクリルニトリル、スチレン及びビニルモノマーなどの凝集成分；不飽和カルボン酸、ヒドロキシ基含有モノマー及びアクリルニトリルなどの改質成分；重合開始剤；可塑剤；硬化剤；硬化促進剤；酸化防止；又はそれらの２つ以上を含んだ混合物を使用する。
【００８４】
３．転写箔
次に、本発明の一実施形態に係る転写箔について説明する。  
図１２は、本発明の一実施形態に係る転写箔を概略的に示す断面図である。
【００８５】
図１２に示す転写箔３は、表示体１を含んだ転写材層５０と、支持部材５１と、接着層３１とを含んでいる。  
支持部材５１は、転写材層５０を剥離可能に支持している。支持部材５１は、例えば、接着層３１よりも高い耐熱性を有する樹脂フィルム又はシートである。支持部材５１は、例えば、ポリエチレンテレフタレートなどの耐熱性に優れた材料からなる。  
また、支持部材５１は、図１２に示すように、転写材層５０側の面に剥離層５２を有していることが好ましい。剥離層５２は、例えば、フッ素樹脂又はシリコーン樹脂からなる。
【００８６】
接着層３１は、転写材層５０を被覆している。転写材層５０は、例えば、熱可塑性樹脂を含んでいる。
【００８７】
転写材層５０は、表示体１を、吸水性樹脂層２０と支持部材５１とが向き合うように含んでいる。
【００８８】
転写材層５０は、互いに隣接した図示しない転写部及び非転写部を含んでいる。  
転写部は、転写材層５０のうち、物品へ転写される部分であって、上記の表示体１を含んでいる。非転写部は、転写材層５０のうち、物品へ転写されずに残留する部分である。
【００８９】
４．表示体付物品
次に、本発明の一実施形態に係る表示体付物品について説明する。
【００９０】
図１３は、本発明の一実施形態に係る表示体付物品を概略的に示す平面図である。
【００９１】
図１３に示す表示体付物品４は、表示体１と、表示体１を支持した物品６０とを備えている。
【００９２】
物品６０としては、特に限定されないが、例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルムを使用することができる。
【００９３】
また、表示体付物品４では、第１パターン１１は、表示体１に含ませず、物品６０に含ませていてもよい。図１４は、本発明の他の実施形態に係る表示体付物品を概略的に示す断面図である。
【００９４】
図１４に示す表示体付物品４は、物品６０と、これに支持された表示体１’とを含んでいる。
【００９５】
物品６０は、支持体６１と、支持体６１に支持された第１パターン１１とを含んでいる。表示体１’は、第１パターン１１及び基材１０を省略したこと以外は、上述した表示体１と同様の構造を有している。すなわち、表示体１’は、吸水性樹脂層２０と、吸水性樹脂層２０に支持された第２パターン２１とを含んでいる。この表示体付物品４も、上述した表示体１と同様に、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する画像は、吸水性樹脂層２０の乾燥時と吸水時とで異なる。
【００９６】
支持体６１としては、特に限定されないが、例えば、カード基材を使用することができる。
【００９７】
表示体付物品４にこの構成を採用した場合も、図１３を参照しながら説明した表示体付物品と同様の効果を達成することができる。
【実施例】
【００９８】
以下に、本発明の具体例を記載する。
【００９９】
＜表示体の製造＞
（例１）
図２に示す表示体１を以下のように作製した。  
親水性ＵＶ硬化性モノマーと、光重合開始剤と、溶媒とを混合して、塗液を調製した。ここで、親水性ＵＶ硬化性モノマーとしては、３０質量部のＮ−メチルアクリルアミドと、３０質量部のＮ−イソプロピルアクリルアミドと、１０質量部のＮ，Ｎ’−メチレンビスアクリルアミドとを使用した。また、光重合開始剤としては、０．１質量部のＩｒｇａｃｕｒｅ（登録商標）２９５９（ＢＡＳＦ社製）を使用した。そして、溶媒としては、３０質量部の純水を使用した。
【０１００】
次に、調製した塗液を基材１０上に塗布した。基材１０としては、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム（ルミラー（登録商標）Ｔ６０、厚さ７５μｍ、東レ社製）を用いた。また、塗工には、ダイコーター使用した。具体的には、塗工幅が４５０ｍｍ、塗工長さが１００ｍとなるように連続塗工を行なった。なお、塗液の塗布量は、乾燥膜厚が４５μｍとなるように設定した。
【０１０１】
そして、基材１０に塗布した塗液を熱処理により乾燥させ、基材１０上に塗膜を形成した。ここで、熱処理条件は、１００℃で３分間とした。
【０１０２】
次に、基材１０上に形成した塗膜に電離放射線を照射し、塗膜を硬化させた。このとき、電離放射線としては紫外線を用いた。また、紫外線の照射は、コンベア式紫外線硬化装置を用いて行ない、露光量が４２０ｍＪ／ｃｍ２となるように行なった。これにより吸水性樹脂層２０を得た。
【０１０３】
得られた吸水性樹脂層２０の主面のうち、基材１０と面していない主面に、インクジェット印刷を用いて、線部の幅が１００μｍ、ピッチが２００μｍのラインアンドスペースのパターンを形成した。これにより、第２パターンを形成した。  
また、基材１０の主面のうち、吸水性樹脂層２０と面していない主面に、インクジェット印刷を用いて、第２パターンと同一のパターンを形成した。これにより、第１パターンを形成した。
【０１０４】
以上の方法により、図２に示す表示体１を作製した。以下、この表示体１を表示体Ｎ１と表記する。  
乾燥時における表示体Ｎ１の表示画像を図１５Ａに示す。図１５Ａは、例１に係る表示体が乾燥時に画像を表示している様子を概略的に示す平面図である。図１５Ａに示すとおり、吸水性樹脂層２０を、その主面に垂直な方向から観察した場合、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する表示画像Ｉ１は、第２パターン２１が表示する画像と一致する。
【０１０５】
（例２）
図９及び図１０Ａに示す表示体１を以下の方法で得た。具体的には、以下のことを除いて、表示体Ｎ１と同様の方法で、図９及び図１０Ａに示す表示体１を作製した。  
まず、吸水性樹脂層２０の主面のうち、基材と面していない主面に、真空蒸着法を用いてアルミニウムを１００ｎｍ程度堆積させた。その後、レーザーマーカーを用いて、線部の幅が約１７０μｍ、ピッチが約２５０μｍのラインアンドスペースのパターンとなるように、不要な部分のアルミニウムを消失させた。これにより、第２パターン２１を形成した。
【０１０６】
次に、白い紙面上にインクジェットプリンタを用いて、線部の幅が約８０μｍ、ピッチが約２５０μｍのシアン色のラインアンドスペースで構成されている「Ｔ」の文字と、線部の幅が約８０μｍ、ピッチが約２９０μｍのシアン色のラインアンドスペースで構成されている「Ｐ」の文字を作成した。これにより、第１パターンを形成した。
【０１０７】
そして、第１パターン１１を形成したインクジェット印刷用紙の上に、第２パターン２１を形成した吸水性樹脂層２０を重ね合わせた。これにより、図９及び図１０Ａに示す表示体１を作製した。以下、この表示体１を表示体Ｎ２と表記する。  
乾燥時における表示体Ｎ２の表示画像を図１６Ａに示す。図１６Ａは、例２に係る表示体が乾燥時に画像を表示している様子を概略的に示す平面図である。図１６Ａに示すとおり、吸水性樹脂層２０を、その主面に垂直な方向から観察した場合、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する表示画像Ｉ３は、「Ｔ」の文字を表示している。
【０１０８】
＜画像表示＞
表示体Ｎ１及び表示体Ｎ２を、相対湿度が４０％から６０％に達するまで湿潤させたところ、次のような変化が観察された。
【０１０９】
表示体Ｎ１の吸水時における表示画像を図１５Ｂに示す。図１５Ｂは、図１５Ａに示す表示体Ｎ１が吸水時に画像を表示している様子を概略的に示す平面図である。  
図１５Ｂに示すとおり、表示体Ｎ１では、吸水性樹脂層２０の吸水によって第２パターン２１のピッチが広がり、それに伴って第１パターン１１のラインアンドスペースとの微小なズレを生じた。その結果、吸水性樹脂層２０を、その主面に垂直な方向から観察した場合、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する表示画像Ｉ２に、黒色のモアレ縞を生じた。すなわち、吸水時には、乾燥時の表示画像とは異なる表示画像が観察された。
【０１１０】
表示体Ｎ２の吸水時における表示画像を図１６Ｂに示す。図１６Ｂは、図１６Ａに示す表示体が吸水時に画像を表示している様子を概略的に示す平面図である。  
図１６Ｂに示すとおり、表示体Ｎ２では、吸水性樹脂層２０の吸水によって第２パターン２１の線部の幅は変化せず、線部と線部との間隔のみが大きくなった。そのため、線部のピッチが変化した。その結果、吸水性樹脂層２０を、その主面に垂直な方向から観察した場合、第１パターン１１と第２パターン２１との組合せが表示する表示画像Ｉ４は「Ｐ」の文字を示した。すなわち、吸水時には、乾燥時の表示画像とは異なる表示画像が観察された。
【０１１１】
また、表示体Ｎ１及び表示体Ｎ２は、吸水性樹脂層２０の乾燥、すなわち、水の脱離に伴って、それぞれ、表示画像Ｉ１及び表示画像Ｉ３を再び表示し、可逆性を示した。
【０１１２】
なお、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で種々に変形することが可能である。また、各実施形態は適宜組み合わせて実施してもよく、その場合組み合わせた効果が得られる。更に、上記実施形態には種々の発明が含まれており、開示される複数の構成要件から選択された組み合わせにより種々の発明が抽出され得る。例えば、実施形態に示される全構成要件からいくつかの構成要件が削除されても、課題が解決でき、効果が得られる場合には、この構成要件が削除された構成が発明として抽出され得る。
【符号の説明】
【０１１３】
１…表示体、２…粘着ラベル、３…転写箔、４…表示体付物品、１０…基材、１１…第１パターン、２０…吸水性樹脂層、２１…第２パターン、３０…粘着層、３１…接着層、４０…台紙、５０…転写材層、５１…支持部材、５２…剥離層、６０…物品、６１…支持体、１１１…第１部分、１１２…第２部分、１１３…第３部分。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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