(57)【要約】      （修正有）【課題】操向可能胃矯正チューブの提供。【解決手段】胃矯正チューブ１００は、伸長部材１１０と調節部材１３０とを含む。伸長部材は、ある長さを有し、その長さに沿って延在する、第１の区分と第２の区分とを含む。第２の区分は、第１の側面１１４ａと第２の側面１１４ｂとを含む。第１および第２の側面は、対向する縦方向に選択的に移動可能である。調節部材は、第２の区分の側面のうちの１つに固着され、伸長部材を操向するために、第１の区分に対して第２の区分とともに移動可能である。調節部材は、第２の区分のそれぞれの側面に沿って、複数の取付点１３２において、第２の区分の第１および第２の側面のうちの１つに固着される。【選択図】図１Ａ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
明細書に記載された発明。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（技術分野）
本開示は、概して、外科手術ツールに関し、より具体的には、肥満治療手技において使用される操向可能胃矯正チューブに関する。
【背景技術】
【０００２】
（背景）
胃矯正チューブは、患者における過剰な肥満を低減しようとして、患者の胃に対する外科手術手技をもたらすために使用される、外科手術ツールである。使用の際、チューブは、胃洞の描写、流体の潅注／吸込、および／または胃嚢のサイズ変更を提供するために、口腔を通して患者体内に前進され、食道を通して胃の中に下ろされる。前進されながら、少なくとも部分的に、この進路の迂遠的性質に起因して、施術者は、チューブが適切に整合される、または任意の閉塞を迂回するまで、チューブを種々の配向に再位置決めする必要があり得る。チューブの操縦性を向上することで、所望される手技を実施する時間を減少させることができる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００３】
（要約）
本開示の一側面によると、胃矯正チューブは、伸長部材と、調節部材とを含む。
【０００４】
伸長部材は、ある長さを有し、その長さに沿って延在する、第１の区分と第２の区分とを含む。第２の区分は、第１の側面と、第２の側面とを含む。第１および第２の側面は、対向する縦方向に選択的に移動可能である。第１および第２の側面は、第２の側面が拡張するにつれて、第１の側面が圧潰し、第２の側面が圧潰するにつれて、第１の側面が拡張するように、拡張および圧潰するように適合される。第２の区分の第１および第２の側面の対向する縦方向への移動は、伸長部材の先端部分を、伸長部材の後端部分に対して関節運動させる。ある実施形態では、第２の区分は、ベローズ構成を有する。
【０００５】
いくつかの実施形態では、伸長部材は、吸引および潅注のうちの少なくとも１つのために構成および寸法決定される、側面開口部を画定する。伸長部材は、ある実施形態では、複数の深度マーキングを含む。
【０００６】
いくつかの実施形態では、伸長部材は、第３の区分を含む。第２の区分は、第１の区分と第３の区分との間に位置付けられる。第２および第３の区分は、第１の区分に対して移動可能である。
【０００７】
調節部材は、第２の区分の側面のうちの１つに固着され、伸長部材を操向するために、第１の区分に対して第２の区分とともに移動可能である。調節部材は、伸長部材内に支持され、調節部材の外面は、伸長部材の第２の区分の内面に固着される。調節部材は、第１および第２の側面を、対向する縦方向に移動させるために、伸長部材に対して、近位位置と遠位位置との間で移動可能である。
【０００８】
ある実施形態では、調節部材は、第２の区分のそれぞれの側面に沿って、複数の取付点において、第２の区分の第１および第２の側面のうちの１つに固着される。いくつかの実施形態では、隣接する取付点は、伸長部材の長さに沿って、離間された場所に位置付けられる。いくつかの実施形態では、調節部材は、コイルばねである。
【０００９】
バルーンは、伸長部材上に支持され、バルーンを膨張させるために、膨張流体を受容するように構成される。
【００１０】
別の側面によると、胃矯正チューブは、伸長部材と、調節部材と、伸長部材上に支持され、バルーンを膨張させるために、膨張流体を受容するように構成されるバルーンとを含む。
【００１１】
伸長部材は、伸長部材の遠位端において先端部分と、伸長部材の近位端において後端部分とを含む。伸長部材は、伸長部材の先端部分と後端部分との間に延在する、中心線を画定する。伸長部材は、伸長部材の外面に側面開口部を画定する。伸長部材は、側面開口部と流体連通する少なくとも１つの管腔を画定する。少なくとも１つの管腔は、流体源および真空源のうちの少なくとも１つに結合するように、構成および寸法決定される。いくつかの実施形態では、先端部分の少なくとも一部は、ベローズ構成を含む。いくつかの実施形態では、伸長部材は、少なくとも１つの深度マーキングを含む。
【００１２】
調節部材は、伸長部材の先端部分の側面表面に固着され、先端部分の側面表面を移動させ、伸長部材の先端部分を、伸長部材の後端部分に対して関節運動させるために、伸長部材の後端部分に対して軸方向に移動可能である。近位位置と遠位位置との間の調節部材の移動は、伸長部材の先端部分を、伸長部材の後端部分に対して関節運動させるために、伸長部材の先端部分の正反対の側面を、対向する縦方向に移動させる。
【００１３】
さらに別の側面によると、胃矯正チューブは、先端区分と、後端区分と、先端区分と後端区分との間に位置付けられる中間区分とを含む、伸長部材を含む。膨張可能バルーンが、先端区分に固着される。中間区分は、中間区分および先端区分を、後端区分に対して移動させるために調節可能である。中間区分の移動は、先端区分を、後端区分に対して関節運動させる。
【００１４】
他の側面、特徴、および利点が、説明、図面、および請求項から明白となるであろう。
例えば、本願は以下の項目を提供する。
（項目１）
胃矯正チューブであって、前記胃矯正チューブは、
ある長さを有する伸長部材であって、前記伸長部材は、前記長さに沿って延在する、第１の区分と第２の区分とを含み、前記第２の区分は、第１の側面と第２の側面とを含み、前記第１および第２の側面は、対向する縦方向に選択的に移動可能である、伸長部材と、
前記第２の区分の側面のうちの１つに固着された調節部材であって、前記調節部材は、前記伸長部材を操向するために、前記第１の区分に対して前記第２の区分とともに移動可能である、調節部材と
を備える、胃矯正チューブ。
（項目２）
前記調節部材は、前記第２の区分のそれぞれの側面に沿って、複数の取付点において、前記第２の区分の第１および第２の側面のうちの１つに固着されている、項目１に記載の胃矯正チューブ。
（項目３）
隣接する取付点は、前記伸長部材の長さに沿って、離間された場所に位置付けられている、項目２に記載の胃矯正チューブ。
（項目４）
前記第２の区分は、ベローズ構成を有する、項目１に記載の胃矯正チューブ。
（項目５）
前記伸長部材は、吸引および潅注のうちの少なくとも１つのために構成および寸法決定されている、側面開口部を画定する、項目１に記載の胃矯正チューブ。
（項目６）
前記伸長部材は、第３の区分をさらに含み、前記第２の区分は、前記第１の区分と前記第３の区分との間に位置付けられ、前記第２および第３の区分は、前記第１の区分に対して移動可能である、項目１に記載の胃矯正チューブ。
（項目７）
前記伸長部材は、複数の深度マーキングを含む、項目１に記載の胃矯正チューブ。
（項目８）
バルーンが、前記伸長部材上に支持され、前記バルーンを膨張させるために、膨張流体を受容するように構成されている、項目１に記載の胃矯正チューブ。
（項目９）
前記調節部材は、コイルばねである、項目１に記載の胃矯正チューブ。
（項目１０）
前記調節部材は、前記第１および第２の側面を、対向する縦方向に移動させるために、前記伸長部材に対して、近位位置と遠位位置との間で移動可能である、項目１に記載の胃矯正チューブ。
（項目１１）
前記調節部材は、前記伸長部材内に支持され、前記調節部材の外面は、前記伸長部材の第２の区分の内面に固着されている、項目１に記載の胃矯正チューブ。
（項目１２）
前記第１および第２の側面は、前記第２の側面が拡張するにつれて前記第１の側面が圧潰し、前記第２の側面が圧潰するにつれて前記第１の側面が拡張するように、拡張および圧潰するように適合されている、項目１に記載の胃矯正チューブ。  
（項目１３）
前記伸長部材は、先端部分および後端部分を含み、前記第２の区分の第１および第２の側面の対向する縦方向への移動は、前記伸長部材の前記先端部分を、前記後端部分に対して関節運動させる、項目１に記載の胃矯正チューブ。
（項目１４）
胃矯正チューブであって、前記胃矯正チューブは、
伸長部材であって、前記伸長部材は、前記伸長部材の遠位端において先端部分と、前記伸長部材の近位端において後端部分とを含み、前記伸長部材は、前記先端部分と前記後端部分との間に延在する中心線を画定する、伸長部材と、
前記伸長部材の先端部分の側面表面に固着された調節部材であって、前記調節部材は、前記先端部分の側面表面を移動させ、前記先端部分を前記後端部分に対して関節運動させるために、前記伸長部材の後端部分に対して軸方向に移動可能である、調節部材と、
前記伸長部材上に支持されたバルーンであって、前記バルーンは、前記バルーンを膨張させるために、膨張流体を受容するように構成されている、バルーンと
を備える、胃矯正チューブ。
（項目１５）
前記先端部分の少なくとも一部は、ベローズ構成を含む、項目１４に記載の胃矯正チューブ。
（項目１６）
前記伸長部材は、前記伸長部材の外面に側面開口部を画定し、前記伸長部材は、前記側面開口部と流体連通する少なくとも１つの管腔を画定し、前記少なくとも１つの管腔は、流体源および真空源のうちの少なくとも１つに結合されている、項目１４に記載の胃矯正チューブ。
（項目１７）
前記伸長部材は、少なくとも１つの深度マーキングを含む、項目１４に記載の胃矯正チューブ。
（項目１８）
前記調節部材は、コイルばねである、項目１４に記載の胃矯正チューブ。
（項目１９）
近位位置と遠位位置との間の前記調節部材の移動は、前記伸長部材の先端部分を、前記伸長部材の後端部分に対して関節運動させるために、前記伸長部材の先端部分の正反対の側面を、対向する縦方向に移動させる、項目１４に記載の胃矯正チューブ。
（項目２０）
胃矯正チューブであって、前記胃矯正チューブは、
先端区分と、後端区分と、前記先端区分と前記後端区分との間に位置付けられた中間区分とを含む、伸長部材であって、前記中間区分は、前記中間区分および前記先端区分を、前記後端区分に対して移動させるために調節可能であり、前記中間区分の移動は、前記先端区分を、前記後端区分に対して関節運動させる、伸長部材と、
前記先端区分に固着された膨張可能バルーンと
を備える、胃矯正チューブ。
【００１５】
本明細書に組み込まれ、その一部を構成する、付随の図面は、本開示の実施形態を例証し、前述される本開示の一般的説明と、後述される実施形態の詳細な説明とともに、本開示の原則を説明する役割を果たす。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１Ａ】図１Ａは、本開示の原則による、流体源および真空源に結合されて示される、胃矯正チューブの実施形態の先端部分の側面図である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、線Ｚ−Ｚに沿って観察される、胃矯正チューブの断面図である。
【図２】図２−５は、食道を通り抜ける胃矯正チューブの漸進的側面図である。
【図３】図２−５は、食道を通り抜ける胃矯正チューブの漸進的側面図である。
【図４】図２−５は、食道を通り抜ける胃矯正チューブの漸進的側面図である。
【図５】図２−５は、食道を通り抜ける胃矯正チューブの漸進的側面図である。
【図６】図６は、胃内で関節運動されない位置において示される、胃矯正チューブの側面図である。
【図７】図７は、胃から外へ流体を吸引する胃矯正チューブの側面図である。
【図８】図８は、胃内で関節運動される位置において示される、胃矯正チューブの側面図である。
【図９】図９は、胃内で膨張状態において示される、胃矯正チューブのバルーンを伴う、関節運動される位置において示される、胃矯正チューブの側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
（詳細な説明）
本明細書に使用されるように、「施術者」という用語は、医師、看護師、または他の医療提供者を指し、サポート要員を含んでもよい。「近位」または「後端」という用語は、それぞれ、施術者により近い構造の一部を指し、「遠位」または「先端」という用語は、それぞれ、施術者からより遠い構造の一部を指す。
【００１８】
ここで図１Ａを参照すると、胃矯正チューブ１００は、伸長部材１１０と、伸長部材１１０上に支持される膨張可能バルーン１２０と、伸長部材１１０の一部に固着され、伸長部材１１０を操向するために、伸長部材１１０の別の部分に対して移動可能である、調節部材１３０とを含む。本明細書に使用されるように、バルーンという用語は、体積中への流体の導入に応じて拡張可能であり、したがって、例えば、嚢を形成するためにともに固着される、一体型配列の材料および／または複数構成要素の配列を含み得る、ある体積を画定する任意の構造を指すことを理解されたい。
【００１９】
使用の際、図２−９を参照して以下にさらに詳細に説明されるように、胃矯正チューブ１００は、患者の口腔中に挿入され、患者の口腔と胃との間に延在する、進路に沿って遠位に（例えば、尾側に）前進される。進路に沿って前進中、胃矯正チューブ１００が閉塞に遭遇する、または別様に不整合状態になる場合、伸長部材１１０の先端部分は、調節部材１３０に押動および／または引動力を印加することによって、胃矯正チューブ１００を、閉塞から離す、または整合状態に戻すように操縦するために、関節運動されることができる。胃矯正チューブ１００が胃内（例えば、胃洞または胃の下部）に位置付けられると、バルーン１２０は、胃内に胃矯正チューブ１００を固定し、施術者がスリーブ状胃切除術等の肥満治療外科手術手技を実施することを補助するために、膨張されることができる。例えば、スリーブ状胃切除術手技では、胃洞内で膨張されるバルーン１２０を用いて、施術者は、患者の減量に役立てるために患者の胃のサイズを制限するように、胃の一部を除去し、残りの部分をともにステープル留めすることができる。
【００２０】
再び図１Ａを参照すると、伸長部材１１０は、胃矯正チューブ１００を、患者の口腔と胃との間の経路に沿って操縦することを可能にするために、十分な可撓性を伴う任意の材料から形成されることができる。伸長部材１１０は、先端部分１１０ａと、後端部分１１０ｂとを有し、先端部分１１０ａと後端部分１１０ｂとの間に延在する、中心線「Ａ」を画定する。
【００２１】
伸長部材１１０は、後端区分１１２と、中間区分１１４と、先端区分１１６とを含む。中間区分１１４は、後端区分１１２と先端区分１１６との間に位置付けられ、後端区分１１２に対して、先端区分１１６とともに、関節運動されない位置と関節運動される位置との間で関節運動可能である。いくつかの実施形態では、後端区分１１２は、進路に対する胃矯正チューブ１００の挿入深度を識別するために機能する、１つ以上の深度マーキング１１２ａを含む。後端区分１１２の先端部分は、中間区分１１４の後端部分に固着され、中間区分１１４の先端部分は、先端区分１１６の後端部分に固着される。ある実施形態では、中間区分１１４は、ベローズ構成を有する。先端区分１１６は、伸長部材１１０の先端部分１１０ａに延在し、側面開口部１１６ａを画定する。側面開口部１１６ａは、多角形構成、円形構成、および／またはそれらの組み合わせを含む、任意の幾何学形状を有することができる。バルーン１２０は、側面開口部１１６ａに隣接する位置において先端区分１１６の外面に固着される。
【００２２】
また、図１Ｂも参照すると、伸長部材１１０は、伸長部材１１０の側面開口部１１６ａと流体連通する第１の管腔１１６ｂと、バルーン１２０と流体連通する第２の管腔１２０ａとを画定する。２つの管腔が示されているが、付加的な管腔も、可能である。流体源１４０および／または真空源１５０が、第１および／または第２の管腔１１６ｂ、１２０ａを通しての近位および／または遠位流体移動を可能にするために、第１および／または第２の管腔１１６ｂ、１２０ａに結合されることができる。例えば、流体源１４０が第１の管腔１１６ｂに結合されると、流体（例えば、生理食塩水）は、胃等の外科手術部位を潅注するために、流体源１４０から、第１の管腔１１６を通って、側面開口部１１６ａから外へと通過されることができる。流体源１４０が第２の管腔管腔１２０ａに結合されると、流体は、バルーン１２０を膨張させるために、流体源１４０からバルーン１２０に通過されることができる。同様に、真空源１５０が第１の管腔１１６ｂに動作可能に結合されると、第１の管腔１１６ａを通して体液を吸引するために、真空源１５０によって、それぞれの管腔内に生成される、側面開口部１１６ａへの真空によって、体液が、引き込まれることができる。代替として、および／またはそれに加えて、真空源１５０が第２の管腔１２０ａに結合されると、真空源１５０は、バルーン１２０を部分的および／または完全に収縮させるために、バルーン１２０から外へ、第２の管腔１２０ａを通して流体を引き込む真空を、第２の管腔１２０ａ内に生成する。
【００２３】
調節部材１３０は、伸長部材１１０内に位置付けられる。いくつかの実施形態では、調節部材１３０は、伸長部材１１０の内壁と外壁との間に形成される、チャネル内に位置付けられる。ある実施形態では、チャネルは、環形である。調節部材１３０の外面は、中間区分１１４の第１の側面１１４ａ上の中間区分１１４の内面に固着される。調節部材１３０および中間区分は、中間区分１１４に沿って、１つ以上の取付点１３２において、ともに固着されることができる。取付点１３２は、調節部材１３０が、伸長部材１３０内で、後端区分１１２に対して、近位位置と遠位位置との間で（例えば、中心線「Ａ」に対して縦に、および／または略平行に）移動するにつれて、中間区分１１４の第１の側面１１４ａが、後端区分１１２（および中心線「Ａ」）に対して、近位位置と遠位位置との間で調節部材１３０とともに移動することを可能にする。例えば、図２−５に例証されるように、調節部材１３０上の点「Ｘ」は、先端部分１１０ａを関節運動される位置に関節運動させるために、調節部材１３０が後端区分１１２に対して、近位および／または遠位に移動するにつれて、伸長部材１１０の後端区分１１２上の点「Ｙ」に対して、近位および／または遠位に移動する（図３参照）。とりわけ、点「Ｘ」が点「Ｙ」と整合されると、胃矯正チューブ１００は、関節運動されない位置になる（図２参照）。
【００２４】
調節部材１３０は、例えば、調節部材１３０の後端において、作動部材の回転および／または縦移動の際に、調節部材１３０に押動および／または引動力を付与するように適合される、任意の好適な作動部材（例えば、ノブ、ボタン、スライド等）（図示せず）に固着され得ることを理解されたい。
【００２５】
例示的使用の際、図２−５に例証されるように、胃矯正チューブ１００は、患者体内に挿入され、食道「Ｅ」に沿って延在する進路を下って、胃に向かって遠位に前進される。閉塞に遭遇する、または不整合状態になる際、例えば、胃矯正チューブ１００の先端１１０ａが、胃矯正チューブ１００が食道「Ｅ」に沿って遠位に前進することを阻害する、制限「Ｒ」の点における、食道「Ｅ」内の湾曲によって摩擦的に制限されるとき、押動および／または引動力は、調節部材１３０を、伸長部材１３０の後端区分１１２に対して、近位および／または遠位に（例えば、中心線「Ａ」に対して略軸方向に）移動させるために、調節部材１３０に印加されることができる。
【００２６】
中間区分１１４の第１の側面１１４ａは、取付点１３２において調節部材１３０に固着されるため、中間区分１１４の第１の側面１１４ａは、近位位置と遠位位置との間で調節部材１３０とともに移動するように適合される。より具体的には、調節部材１３０の近位移動は、中心線「Ａ」に対して、中間区分１１４の第１の側面１１４ａを圧潰および外向きに湾曲させ（図３参照）、調節部材１３０の遠位移動は、中心線「Ａ」に対して、中間区分１１４の第１の側面１１４ａを拡張および内向きに湾曲させる（図５参照）。
【００２７】
第１の側面１１４ａの正反対に位置付けられる、中間区分１１４の第２の側面１１４ｂは、調節部材１３０が中間区分１１４の第１の側面１１４ａとともに移動するにつれて、中間区分１１４の第１の側面１１４ａの縦移動の対向する縦方向に移動するように適合される。第１および第２の側面１１４ａ、１１４ｂが中心線「Ａ」に対して、略対向する縦方向に移動するにつれて、先端区分１１６および中間区分１１４は、後端区分１１２に対して関節運動することを理解されたい。具体的には、第１の側面１１４ａが１つ以上の方向に圧潰および湾曲（または直線化）するにつれて、第２の側面１１４ｂは、対向する方向に拡張および湾曲（または直線化）し、中間区分１１４および先端区分１１６を、第１の側面１１４ａに向かって（例えば、右に向かって）関節運動させる。同様に、第１の側面１１４ａが拡張するにつれて、第２の側面１１４ｂは、圧潰し、中間区分１１４および先端区分１１６を、第２の側面１１４ｂに向かって（例えば、左に向かって）関節運動させる。
【００２８】
理解され得るように、胃矯正チューブ１００は、前述されるように、関節運動可能であり、必要に応じて、胃矯正チューブ１００が進路に沿ってナビゲートされることを可能にする。
【００２９】
また、図６−７も参照すると、胃矯正チューブ１００が胃「Ｓ」内に位置付けられると、真空源１５０は、側面開口部１１６ａを通して、胃「Ｓ」内の体液「Ｆ」を吸引するように機能する。
【００３０】
図８を参照すると、胃矯正チューブ１００は、バルーン１２０を、胃「Ｓ」の胃洞または下部等、胃「Ｓ」内の任意の好適な場所に位置付けるために、前述されるように、関節運動されることができる。
【００３１】
図９に示されるように、流体源１４０は、バルーン１２０を部分的および／または完全に膨張させ、胃矯正チューブ１００を胃「Ｓ」内に固定し、施術者が前述されるような肥満治療外科手術手技を実施することを補助するために機能する。
【００３２】
伸長ストリップとして示されるが、いくつかの実施形態では、調節部材１３０は、コイルばね構成を有する。ある実施形態では、調節部材１３０は、複数の調節部材１３０を含む。理解され得るように、各調節部材１３０は、伸長部材１１０の中間および先端区分１１４、１１６の関節運動を可能にするために十分である、伸長部材上の任意の好適な場所に固着されることができる。例えば、任意の数の調節部材１３０が、伸長部材１１０の内面および／または外面上の（例えば、離間された）事前判定された場所に位置付けられることができる。付加的な調節部材は、中間区分１１４を操作し、後端区分１１２に対して先端区分１１６を操向するために、追加の可撓性および調節可能性を提供する。
【００３３】
本開示される胃矯正チューブの構成要素のいずれかは、任意の好適な金属および／またはポリマー材料から形成されることができる。本開示される胃矯正チューブの構成要素のいずれかの固着は、溶接、圧着、接着等、公知の締結技法を使用してもたらされることができる。
【００３４】
当業者は、具体的に本明細書に説明され、付随の図に示される構造および方法が、非限定的かつ例示的実施形態であり、説明、開示、および図は、単に、特定の実施形態の例示として解釈されるべきことを理解するであろう。したがって、本開示は、説明される精密な実施形態に限定されず、種々の他の変更および修正が、本開示の範囲または精神から逸脱することなく、当業者によってもたらされ得ることを理解されたい。加えて、ある実施形態と併せて示される、または説明される要素および特徴は、本開示の範囲から逸脱することなく、ある他の実施形態の要素および特徴と組み合わせられ得、そのような修正および変形例もまた、本開示の範囲内に含まれる。故に、本開示の主題は、特に示され、説明されているものによって限定されない。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【外国語明細書】
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