(57)【要約】【課題】リボンケーブルの提供。【解決手段】ケーブルの長さに沿って延び、かつケーブルの幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な導体と、ケーブルの長さ及び幅に沿って複数の導体の両側に配設され、かつ複数の導体と実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の絶縁層と、を含む、リボンケーブルについて記載されている。各絶縁層は、導体に接着されてもよく、ケーブルの長さに沿って延びる交互の実質的に平行な厚肉部及び薄肉部を含んでもよい。第１及び第２の絶縁層の厚肉部は、実質的に１対１で対応して位置合わせされる。第１及び第２の絶縁層の各対応する厚肉部は、それらの間に配設された複数の導体中の少なくとも１つの導体を有する。厚肉部は、２未満の実効誘電率を有し得る。【選択図】図１
2019114545.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
リボンケーブルであって、
前記ケーブルの長さに沿って延び、かつ前記ケーブルの幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な導体と、
前記ケーブルの前記長さ及び幅に沿って前記複数の導体の両側に配設され、かつ前記複数の導体と実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の絶縁層であって、各絶縁層は、前記導体に接着され、前記ケーブルの前記長さに沿って延びる交互の実質的に平行な厚肉部及び薄肉部を含み、前記第１及び第２の絶縁層の前記厚肉部は、実質的に１対１で対応して位置合わせされ、前記第１及び第２の絶縁層の各対応する厚肉部は、それらの間に配設された前記複数の導体中の少なくとも１つの導体を有する、第１及び第２の絶縁層と、を含む、リボンケーブル。
【請求項２】
前記第１及び第２の絶縁層の各厚肉部は、複数の交互の高誘電率領域及び低誘電率領域を含む、請求項１に記載のリボンケーブル。
【請求項３】
前記ケーブルの少なくとも１つの横断面において、前記第１及び第２の絶縁層のうちの少なくとも１つは、複数の構造体を含み、前記複数の導体中の各導体は、前記複数の構造体中の構造体に配設され、かつ位置合わせされる、請求項１又は２に記載のリボンケーブル。
【請求項４】
同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される少なくとも１対の隣接する導体に対する前記ケーブルの実効誘電率は、約２．２未満である、請求項１〜３のいずれか一項に記載のリボンケーブル。
【請求項５】
約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて、約２０ピコ秒／メートル未満のスキューを有する、請求項１〜４のいずれか一項に記載のリボンケーブル。
【請求項６】
前記第１及び第２の絶縁層の各厚肉部は、約２未満の実効誘電率を有する、請求項１〜５のいずれか一項に記載のリボンケーブル。
【請求項７】
導体セットであって、
前記導体セットの長さに沿って延び、かつ前記導体セットの幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な導体と、
前記導体セットの前記長さ及び幅に沿って前記複数の導体の両側に配設され、かつ前記複数の導体と実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の非導電性構造化層であって、各構造化層は、前記導体に接着され、それらの間に複数の低誘電率領域を画定する複数の高誘電率領域を含む、第１及び第２の非導電性構造化層と、
前記第１及び第２の非導電性構造化層の周りに巻きつけられた導電性シールド層と、を含む、導体セット。
【請求項８】
シールドされたリボンケーブルであって、
前記ケーブルの幅に沿って配置された、請求項７に記載の複数の間隔があいた実質的に平行な導体セットと、
前記ケーブルの前記長さ及び幅に沿って前記複数の導体セットの両側に配設され、かつ前記複数の導体セットと実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の絶縁層と、を含む、シールドされたリボンケーブル。
【請求項９】
リボンケーブルであって、
前記ケーブルの長さに沿って延び、かつ前記ケーブルの幅に沿って配置された、複数の実質的に平行な絶縁導体であって、各絶縁導体は、直径Ｒを有し、前記絶縁導体の前記導体は、直径ｒを有し、Ｒ／ｒは、１超かつ、約２未満である、複数の実質的に平行な絶縁導体と、
前記複数の前記絶縁導体を囲み、かつ前記複数の前記絶縁導体に接着された絶縁層であって、これにより、前記複数の絶縁導体中の隣接する絶縁導体の各対において、前記２つの絶縁導体間の中心間距離は、Ｄであり、前記２つの絶縁導体の前記直径の平均は、ｄであり、Ｄ／ｄ≧１．０５である、絶縁層と、を含む、リボンケーブル。
【請求項１０】
リボンケーブルであって、
前記ケーブルの長さに沿って延び、かつ前記ケーブルの幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な絶縁導体であって、少なくとも１つの絶縁導体は、少なくともＷの誘電率を有する誘電体材料で絶縁された、複数の間隔があいた実質的に平行な絶縁導体と、
前記複数の前記絶縁導体を囲み、かつ前記複数の前記絶縁導体に接着された絶縁層であって、同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される前記少なくとも１つの絶縁導体を含む、１対の隣接する絶縁導体に対する前記ケーブルの実効誘電率は、Ｗの０．８倍未満である、絶縁層と、を含む、リボンケーブル。
【請求項１１】
各絶縁導体は、２．５超の誘電率を有する誘電体材料で絶縁された、請求項１０に記載のリボンケーブル。
【請求項１２】
同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される少なくとも１対の隣接する絶縁導体に対する前記ケーブルの前記実効誘電率は、２．２未満である、請求項１０又は１１に記載のリボンケーブル。
【請求項１３】
リボンケーブルであって、
前記ケーブルの長さに沿って延び、かつ前記ケーブルの幅に沿って配置された、複数の実質的に平行な絶縁導体であって、少なくとも１対の隣接する絶縁導体中の各導体は、約２超の誘電率を有する誘電体材料で絶縁され、前記２つの隣接する絶縁導体間の中心間距離は、Ｄであり、前記２つの絶縁導体の前記直径の平均は、ｄであり、Ｄ／ｄ≧１．０５である、複数の実質的に平行な絶縁導体と、
前記複数の前記絶縁導体を囲む絶縁層であって、前記絶縁層は、約２００ミクロン超の厚さ、及び約２未満の実効誘電率を有し、前記誘電体材料は、接着性を有し、前記絶縁導体を前記絶縁層に直接接着する、絶縁層と、を含み、同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される少なくとも１対の隣接する絶縁導体に対する前記ケーブルの実効誘電率は、約２．５未満である、リボンケーブル。
【請求項１４】
前記誘電体材料は、約２．５超の誘電率を有する、請求項１３に記載のリボンケーブル。
【請求項１５】
リボンケーブルであって、
前記ケーブルの長さに沿って延び、かつ前記ケーブルの幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な絶縁導体であって、各絶縁導体は、≧０の厚さを有する誘電体材料で絶縁され、前記複数の絶縁導体中の隣接する絶縁導体の各対において、前記２つの絶縁導体間の中心間距離は、Ｄであり、前記２つの絶縁導体の直径の平均は、ｄであり、Ｄ／ｄ≧１．２である、複数の間隔があいた実質的に平行な絶縁導体と、
前記ケーブルの前記長さ及び幅にわたり前記複数の絶縁導体の両側に配設され、かつ前記複数の絶縁導体と実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の絶縁層部であって、前記第１の絶縁層部と前記第２の絶縁層部との間の距離は、前記ケーブルの前記長さ及び幅に沿って約２０％以下だけ変化する、第１及び第２の絶縁層部と、を含み、これにより、少なくとも１対の隣接する絶縁導体において、
同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される前記１対の絶縁導体に対する前記ケーブルの実効誘電率は、約２．２未満であり、
前記絶縁導体の各々は、３５ピコ秒の信号立ち上がり時間を使用する時間分域反射率測定を使用して判定したとき、約４．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する、リボンケーブル。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
電気信号の伝送のための電気ケーブルは、よく知られている。電気ケーブルの１つの一般的なタイプは、同軸ケーブルである。同軸ケーブルは通常、絶縁体に囲まれた導電線を含む。線及び絶縁体は、シールドに囲まれており、線、絶縁体、及びシールドは、ジャケットに囲まれている。電気ケーブルの別の一般的なタイプは、例えば、金属箔によって形成されたシールド層に囲まれた１つ以上の絶縁信号導体を含む、シールドされた電気ケーブルである。
【発明の概要】
【０００２】
本明細書のいくつかの態様では、ケーブルの長さに沿って延び、かつケーブルの幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な導体と、ケーブルの長さ及び幅に沿って複数の導体の両側に配設され、かつ複数の導体と実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の絶縁層と、を含む、リボンケーブルが提供される。各絶縁層は、導体に接着され、ケーブルの長さに沿って延びる交互の実質的に平行な厚肉部及び薄肉部を含む。第１及び第２の絶縁層の厚肉部は、実質的に位置合わせされており、１対１で対応している。第１及び第２の絶縁層の各対応する厚肉部は、それらの間に配設された複数の導体中の少なくとも１つの導体を有する。
【０００３】
本明細書のいくつかの態様では、導体セットであって、導体セットの長さに沿って延び、かつ導体セットの幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な導体と、導体セットの長さ及び幅に沿って複数の導体の両側に配設され、かつ複数の導体と実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の非導電性構造化層と、第１及び第２の非導電性構造化層の周りに巻きつけられた導電性シールド層と、を含む、導体セットが提供される。各構造化層は、導体に接着され、それらの間に複数の低誘電率領域を画定する複数の高誘電率領域を含む。
【０００４】
本明細書のいくつかの態様では、ケーブルの長さに沿って延び、かつケーブルの幅に沿って配置された、複数の実質的に平行な絶縁導体と、複数の絶縁導体を囲み、かつ複数の絶縁導体に接着された絶縁層と、を含む、リボンケーブルが提供される。各絶縁導体は、直径Ｒを有し、絶縁導体の導体は、直径ｒを有し、Ｒ／ｒは、１超かつ、約２未満である。複数の絶縁導体中の隣接する絶縁導体の各対において、２つの絶縁導体間の中心間距離は、Ｄであり、２つの絶縁導体の直径の平均は、ｄであり、Ｄ／ｄ≧１．０５である。
【０００５】
本明細書のいくつかの態様では、ケーブルの長さに沿って延び、かつケーブルの幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な絶縁導体と、複数の絶縁導体を囲み、かつ複数の絶縁導体に接着された絶縁層と、を含む、リボンケーブルが提供される。少なくとも１つの絶縁導体は、少なくともＷの誘電率を有する誘電体材料で絶縁される。同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される少なくとも１つの絶縁導体を含む、１対の隣接する絶縁導体に対するケーブルの実効誘電率は、Ｗの０．８倍未満である。
【０００６】
本明細書のいくつかの態様では、ケーブルの長さに沿って延び、かつケーブルの幅に沿って配置された、複数の実質的に平行な絶縁導体と、複数の絶縁導体を囲む絶縁層と、を含む、リボンケーブルが提供される。少なくとも１対の隣接する絶縁導体中の各導体は、約２超の誘電率を有する誘電体材料で絶縁される。２つの隣接する絶縁導体間の中心間距離は、Ｄであり、２つの絶縁導体の直径の平均は、ｄであり、Ｄ／ｄ≧１．０５である。絶縁層は、約２００ミクロン超の厚さ、及び約２未満の実効誘電率を有する。誘電体材料は、接着性を有し、絶縁導体を絶縁層に直接接着する。同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される少なくとも１対の隣接する絶縁導体に対するケーブルの実効誘電率は、約２．５未満である。
【０００７】
本明細書のいくつかの態様では、ケーブルの長さに沿って延び、かつケーブルの幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な絶縁導体と、ケーブルの長さ及び幅にわたり複数の絶縁導体の両側に配設され、かつ複数の絶縁導体と実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の絶縁層部と、を含む、リボンケーブルが提供される。各絶縁導体は、≧０の厚さを有する誘電体材料で絶縁される。複数の絶縁導体中の隣接する絶縁導体の各対において、２つの絶縁導体間の中心間距離は、Ｄであり、２つの絶縁導体の直径の平均は、ｄであり、Ｄ／ｄ≧１．２である。第１の絶縁層部と第２の絶縁層部との間の間隔は、ケーブルの長さ及び幅に沿って約２０％以下だけ変化する。少なくとも１対の隣接する絶縁導体において、同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される１対の絶縁導体に対するケーブルの実効誘電率は、約２．２未満であり、絶縁導体の各々は、約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて判定したとき、又は３５ピコ秒の信号立ち上がり時間を使用する時間分域反射率測定を使用して判定したとき、約４．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】リボンケーブルの概略水平断面図である。
【図２Ａ】リボンケーブルの概略水平断面図である。
【図２Ｂ】図２Ａの絶縁層の概略長手方向断面図である。
【図３Ａ】リボンケーブルの分解断面図である。
【図３Ｂ】リボンケーブルの分解断面図である。
【図４】導体セットの概略断面図である。
【図５】リボンケーブルの概略断面図である。
【図６】リボンケーブルの概略断面図である。
【図７Ａ】絶縁導体の概略断面図である。
【図７Ｂ】１対の隣接する絶縁導体の概略断面図である。
【図８Ａ】絶縁層に結合された絶縁導体の概略断面図である。
【図８Ｂ】２つの絶縁層に結合された導体の概略断面図である。
【図８Ｃ】絶縁層に結合された導体の概略断面図である。
【図８Ｄ】絶縁層に結合された導体の概略断面図である。
【図８Ｅ】絶縁層に結合された導体の概略断面図である。
【図８Ｆ】結合層で被覆された絶縁導体の概略上面図である。
【図９】リボンケーブルの概略水平断面図である。
【図１０】リボンケーブルの概略水平断面図である。
【図１１Ａ】リボンケーブルの概略水平断面図である。
【図１１Ｂ】リボンケーブルの概略水平断面図である。
【図１１Ｃ】リボンケーブルの概略水平断面図である。
【図１２】リボンケーブルの概略上面図である。
【図１３】リボンケーブルの概略上面図である。
【図１４Ａ】リボンケーブルの概略上面図である。
【図１４Ｂ】図１４Ａのリボンケーブルの概略水平断面図である。
【図１５】リボンケーブルの概略水平断面図である。
【図１６】リボンケーブルの概略水平断面図である。
【図１７】リボンケーブルの概略水平断面図である。
【図１８Ａ】リボンケーブルの作製方法を概略的に示す図である。
【図１８Ｂ】リボンケーブルの作製方法を概略的に示す図である。
【図１９】絶縁層の実効誘電率に対するケーブルの実効誘電率のプロットである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下の説明では、本明細書の一部を構成し、様々な実施形態が実例として示される、添付図面が参照される。図面は、必ずしも一定の比率の縮尺ではない。本開示の範囲又は趣旨から逸脱することなく、他の実施形態が想到され、実施可能である点を理解されたい。したがって、以下の発明を実施するための形態は、限定的な意味では解釈されないものとする。
【００１０】
本明細書のいくつかの態様によると、本明細書に記載された材料又は構造体を組み合わせたリボンケーブルは、従来のケーブルよりも高い性能を提供することが見出された。例えば、リボンケーブルは、従来のケーブルと比較して、ケーブル長に沿ったインピーダンス変化の軽減、低スキュー、低伝播遅延、低挿入損失、及び向上した屈曲性能のうちの１つ以上を有し得る。材料又は構造体は、低実効誘電率及び／又は低誘電損失（例えば、低有効損失正接）を有し得る。例えば、材料又は構造体は、低実効誘電率を提供するために、高い空気（又は他の低誘電率材料）含有量を有し得る。リボンケーブルはまた、例えば、信号導体間、及び信号線と接地線との間に高い空気含有量を有することができる。いくつかの実施形態では、ケーブルは、高い空気含有量にもかかわらず、変形及び関連するインピーダンス変化に対して高い抵抗力を提供する。いくつかの実施形態では、ケーブルは、一定のインピーダンス、及び単一伝送パスに沿った、又は別の時期に製造された同一設計のケーブルの間の関連データ伝送性能を維持するように、高い均一性を備えて製造することができる。いくつかの実施形態では、ケーブル中の導体間の間隔（例えば、中心間間隔）は、ケーブル中に含まれるシールド間の、導体の平面と直交する方向の間隔と異なる（例えば、より小さい）場合がある。これは、例えば、ケーブル中に高密度に導体を配置することを可能にし、これは、場合によっては非常に望ましい。
【００１１】
いくつかの実施形態では、ケーブルの導体は、誘電体層で絶縁される。いくつかの実施形態では、ケーブルの絶縁層中において低実効誘電率材料又は構造体を組み合わせることにより、所望のケーブルインピーダンス（例えば、７０オームから１１０オームの範囲の様々なインピーダンス）を提供しながら、誘電体層の厚さを従来のケーブルの厚さよりも小さくすることができる。例えば、従来のケーブルは典型的には、実質的に２超（例えば、約２．８以上）の絶縁導体の導体の直径に対する絶縁導体の直径の比率を有し、一方、同一のインピーダンスを有する本明細書のケーブルのこの比率は、いくつかの実施形態では、約２未満であり得る。
【００１２】
低実効誘電率材料又は構造体は、リボンケーブルの複数の実質的に平行な導体の各側面上の絶縁層中、又は複数の導体の周りに巻きつけられた単一絶縁層中にあり得る。絶縁層は、ケーブルの幅にわたって低実効誘電率を有することができるか、又はケーブルの幅にわたって交互の低実効誘電率領域及び高実効誘電率領域を有し得る。絶縁層は、ケーブルの長さに沿って連続的又は不連続的に延びていてもよく、又はケーブルの長さに沿って連続的又は不連続的に延びる部分（例えば、厚肉部、又は交互の高誘電率部及び低誘電率部）を有し得る。絶縁層は、低有効損失正接を有し得る。
【００１３】
図１は、複数の間隔があいた導体２０と、複数の導体２０の両側に配設された、第１の絶縁層６０及び第２の絶縁層６４と、を含む、リボンケーブル１００の概略水平断面図である。いくつかの実施形態では、導体２０は、実質的に平行であり、ケーブル１００の長さ（図１に示したｘ−ｙ−ｚ座標系を参照すると、ｚ方向）に沿って延びる。導体２０は、ケーブル１００の幅Ｗ１に沿って配置される。いくつかの実施形態では、第１の絶縁層６０及び第２の絶縁層６４は、ケーブルの長さ及び幅に沿って複数の導体２０と実質的に同一の広がりを持つ。いくつかの実施形態では、第１の絶縁層６０及び第２の絶縁層６４は、導体２０に接着される。いくつかの実施形態では、第１の絶縁層６０及び第２の絶縁層６４の一方又は両方は、ポリマーであるか、又はポリマーを含む。第１の絶縁層６０は、ケーブル１００の長さに沿って延びていてもよい、交互の実質的に平行な厚肉部８０及び薄肉部９０を含み、第２の絶縁層６４は、ケーブル１００の長さに沿って延びていてもよい、交互の実質的に平行な厚肉部８４及び薄肉部９４を含む。いくつかの実施形態では、第１の絶縁層６０及び第２の絶縁層６４の厚肉部８０及び８４は、実質的に１対１で対応して位置合わせされる。いくつかの実施形態では、第１の絶縁層６０及び第２の絶縁層６４の各対応する厚肉部８０及び８４はそれぞれ、それらの間に配設された複数の導体２０中の少なくとも１つの導体を有する。例えば、対応する厚肉部８０ａ及び８４ａは、位置合わせされており、それらの間に配設された導体２０ａ〜２０ｄを有する。図示した実施形態では、導体２０の各々は、誘電体層８５で絶縁された導体８１を含む。他の実施形態では、導体２０のうちの少なくともいくつかは、非絶縁性である。厚肉部８０及び８４は、例えば、薄肉部９０及び９４と共押出された波形部を含んでもよい。厚肉部８０及び８４を形成する他の好適な材料及び方法は、本明細書の他の箇所に更に記載される。
【００１４】
いくつかの実施形態では、導体２０ｂ及び２０ｃは、信号線であり、導体２０ａ及び２０ｄは、接地線である。いくつかの実施形態では、１対の隣接する導体２０ｂ及び２０ｃは、導体２０ｂ及び２０ｃ上に「＋」及び「−」記号によって概略的に図示されるように、同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動することができる。信号線（例えば、導体２０ｂ及び２０ｃ）の間のスペースは、接地線と隣接する信号線との間（例えば、導体２０ａと導体２０ｂとの間又は導体２０ｄと導体２０ｃとの間）のスペースと同一であるか又は異なることができる。いくつかの実施形態では、信号線の間のスペースは、接地線と隣接する信号線とのスペースより大きい。他の実施形態では、導体は、２本の隣接する接地線の間に単一の信号線を有する同軸構成で配置される。いくつかの実施形態では、同軸（単一導体）及び２軸（差動）伝送線が単一ケーブル中に含まれる。
【００１５】
いくつかの実施形態では、リボンケーブル１００は、ケーブル１００の長さ及び幅に沿って第１の絶縁層６０及び第２の絶縁層６４それぞれの両側に配設され、かつ第１の絶縁層６０及び第２の絶縁層６４それぞれと実質的に同一の広がりを持つ第１の導電性シールド層７０及び第２の導電性シールド層７２を含む。各絶縁層６０及び６４は、導体２０と、絶縁層に対応するシールド層７２及び７０それぞれとの間に配設され得る。換言すれば、絶縁層６０は、導体２０とシールド層７２との間に配設することができ、絶縁層６４は、導体２０とシールド層７０との間に配設することができる。いくつかの実施形態では、隣接する信号線（例えば、導体２０ｂ及び２０ｃ）の間のスペースは、信号線の間の領域における、第１の導電性シールド層７０と第２の導電性シールド層７２との間のスペースと異なる（例えば、より小さい）。従来のケーブルと対照的に、本明細書のケーブルは、信号線の間の間隔及び第１の導電性シールド層７０と第２の導電性シールド層７２との間の間隔の範囲に対して特定のインピーダンスを提供できるということが見出された。例えば、信号線の間の間隔をより大きくすることによって、所与のインピーダンスのために全体的により細いケーブルを提供することができる。これは、例えば、ケーブルの曲げ性を向上させることができる。あるいは、より高密度の線（隣接する線の間の間隔がより小さい）をより厚いケーブル中に含むことができる。
【００１６】
いくつかの実施形態では、第１のシールド層７０及び第２のシールド層７２は、それぞれ第１の絶縁層６０及び第２の絶縁層６４の交互の薄肉部及び厚肉部に実質的に適合する。シールド層は、交互の薄肉部及び厚肉部の形状に概ね従っていれば、絶縁層の交互の薄肉部及び厚肉部に実質的に適合するものとして記載されてもよい。例えば、高い曲率の領域では形状にいくらかのずれがあり得る。交互の薄肉部及び厚肉部に実質的に適合するものとして記載されたシールド層は、交互の薄肉部及び厚肉部に適合又は名目上適合することができる。
【００１７】
いくつかの実施形態では、導電性シールド層７０及び７２と接地線（例えば、導体２０ａ又は２０ｄ）との間の距離は、薄肉部９０及び９４を大きくすることにより短くなる。いくつかの実施形態では、接地線とシールド層（例えば、シールド層７０又は７２）との間の最短距離は、信号線（例えば、導体２０ｂ又は２０ｃ）とシールド層との間の最短距離未満である。いくつかの実施形態では、接地線とシールド層７０及び７２のうちの少なくとも１つとの間の最短距離は、約１００マイクロメートル未満である。
【００１８】
いくつかの実施形態では、第１の絶縁層６０及び第２の絶縁層６４は、複数の導体２０を囲むものとして記載されてもよい。本明細書で使用する場合、囲むことには、導体２０の長さの少なくとも８０パーセントに沿って各水平断面において、複数の導体の周辺部を完全に囲むこと、又は周辺部の少なくとも８０パーセント囲むことを含む。いくつかの実施形態では、第１の絶縁層６０及び第２の絶縁層６４は、ケーブル１００の幅に沿って対向する縁で一緒に挟まれる（例えば、図２Ａ参照）。こうすると、第１の絶縁層６０及び第２の絶縁層６４は、複数の導体２０を完全に囲む絶縁層の一部と見なすことができる。絶縁層が、導体２０の長さの少なくとも９０パーセントに沿って各水平断面において、導体２０を完全に囲む場合、絶縁層は、導体２０を完全に囲むものとして記載されてもよい。電子デバイスに取り付けるように導体２０を露出させるために、絶縁層をケーブルの端部からはがすことができ、これにより、絶縁層は、例えば、導体２０の長手方向端部に存在しなくてもよいと理解されるであろう。
【００１９】
いくつかの実施形態では、厚肉部８０及び８４の実効誘電率は、薄肉部９０及び９４の実効誘電率よりも低い。いくつかの実施形態では、厚肉部８０及び８４の実効誘電率は、薄肉部９０及び９４の実効誘電率と実質的に等しい。実効誘電率は、それらが互いに１０パーセント以内であれば、実質的に等しいと理解され得る。厚肉部８０及び／又は８４の実効誘電率は、厚肉部中に空気又は他の誘電率材料を含むことによって低減できる。例えば、厚肉部は、多孔質で、空洞に空気を有してもよい。いくつかの実施形態では、薄肉部はまた、空気又は他の低誘電率材料の含有量が高いため（例えば、薄肉部は、多孔質であり得る）、低実効誘電率を有することができる。別の例として、本明細書の他の箇所に更に記載されるように、厚肉部は、空気及び／又は構造体中に配設された低誘電率材料を有して構造化され得る。比較的低い実効誘電率を有する厚肉部を利用することにより、例えば、ケーブルの実効誘電率の軽減、伝播遅延の軽減、スキューの軽減、及び誘電損失の軽減をもたらすことができるということが見出された。
【００２０】
いくつかの実施形態では、厚肉部８０及び８４の各々は、約２未満、又は約１．８未満、又は約１．６未満、又は約１．５未満、又は約１．４未満、又は約１．３未満、又は約１．２未満の実効誘電率を有する。
【００２１】
いくつかの実施形態では、同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される少なくとも１対の隣接する導体に対するケーブルの実効誘電率は、約２．５未満、約２．２未満、又は約２未満、又は１．８未満、又は約１．６未満、又は約１．５未満、又は約１．４未満、又は約１．３未満、又は約１．２未満である。
【００２２】
伝播遅延及びスキューは、電気ケーブルの追加の電気特性である。伝播遅延は、ケーブルの実効誘電率に依存し、信号がケーブルの一端からケーブルの反対側の端へ伝わるのにかかる時間である。ケーブルの伝播遅延は、システムタイミング分析において重要な考慮すべき事項であり得る。
【００２３】
ケーブルの実効誘電率は、ケーブル中の信号の伝播速度に対する真空中の光速の比率の二乗を指し、これは、ケーブル中を伝播する電界の伝播体積中の材料、電界中の材料の幾何学的配置、及び電界自体の幾何学的分布によって決まる。１対の隣接する絶縁導体に対するケーブルの実効誘電率は、同じ振幅で反対の極性を有する差動信号で１対の絶縁導体を駆動すること、及び例えば、時間分域反射率測定又は時間分域伝送測定を利用して、ケーブルの単位長さ当たりの伝播遅延時間を判定することにより測定できる。次いで、ケーブルの実効誘電率は、真空中の光速の二乗に単位長さ当たりの伝播遅延時間の二乗を掛けることにより得られる。実効誘電率は、特定の周波数若しくは周波数の範囲にて、又は特定の信号立ち上がり時間若しくは信号立ち上がり時間の範囲での時間分域反射率測定を使用して、特定のデータ転送速度又はデータ転送速度の範囲で判定され得る（例えば、実効誘電率は、データ転送速度の範囲にわたって特定の値未満であり得る）。別に指定されている場合を除き、ケーブルの実効誘電率、伝播遅延、及び／又はスキューは、単位長さ当たりの伝播遅延時間を判定するために、３５ピコ秒の信号立ち上がり時間を使用する時間分域反射率測定を使用して判定された、実効誘電率、伝播遅延、及び／又はスキューそれぞれであると理解することができる。
【００２４】
２つ以上の材料を含有する複合体の実効誘電率は、複合体のバルク特性であり、これは、複合体中の材料の誘電率及び材料の幾何学的配置に依存する。複合体の実効誘電率は、複合体中の材料の誘電率の体積加重平均として見積もることができる。例えば、場合によっては、複合体は、空気及び誘電率ε１を有する１つの他の材料を含む。空気の誘電率を１と近似し、空気の体積分率をｆとすると、複合体の実効誘電率は、εｅｆｆ≒ｆ＋（１−ｆ）ε１によって近似的に得られる。他の場合、複合体は、３つ以上の材料を含み、それらのうちの１つは空気であっても（又はなくても）よい。複合体でない材料の実効誘電率は、材料の実際の誘電率を指す。絶縁層又は絶縁層の一部の実効誘電率は、複合体、又は絶縁層若しくは絶縁層の一部を構成する材料の実効誘電率を指す。
【００２５】
本明細書に記載された誘電率のいずれかは、例えば、１ＭＨｚ、若しくは１００ＭＨｚ、若しくは１ＧＨｚ、若しくは２０ＧＨｚ、若しくは１ＧＨｚ〜２０ＧＨｚの範囲の周波数にて、又はケーブルに印加された駆動信号の基本周波数にて、又は基本周波数と基本周波数の３次高調波との間の周波数にて、評価されてもよい。特に指示がない限り、異なる材料又は構造体又はケーブルの、誘電率又は実効誘電率の比較は、同一の周波数（例えば、２０ＧＨｚ）で行うことができる。本明細書に記載された誘電率又は実効誘電率のいずれかは、１超、又は１．０１超、又は１．０３超、又は１．０５超であってもよい。
【００２６】
いくつかの実施形態では、複数の導体２０中の少なくとも１つの導体は、少なくともＷの誘電率を有する誘電体材料で絶縁され、同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される少なくとも１つの絶縁導体を含む、１対の隣接する導体に対するケーブルの実効誘電率は、Ｗの約０．８倍未満、又はＷの約０．７倍未満、又はＷの約０．６未満倍、又はＷの約０．５倍未満、又はＷの約０．４倍未満、又はＷの約０．３倍未満である。いくつかの実施形態では、Ｗは、約２．８、又は約３、又は約３．２、又は約３．４、又は約３．６、又は約３．８、又は約４である。いくつかの実施形態では、複数の導体２０中の少なくとも１つの導体は、約２．５超、又は約２．８超、又は約３．２超、又は約３．６超、又は約３．８超、又は約４超の誘電率を有する誘電体材料で絶縁され、同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される少なくとも１つの絶縁導体を含む、１対の隣接する導体に対するケーブルの実効誘電率は、約２．５未満、又は約２．２未満、又は約２未満、又は約１．８未満、又は約１．７未満、又は約１．６未満、又は約１．５未満、又は約１．４未満、又は約１．３未満、又は約１．２未満である。いくつかの実施形態では、複数の導体２０中の各導体は、絶縁されている。いくつかの実施形態では、少なくともＷの誘電率を有する誘電体材料で絶縁された、複数の導体２０中の少なくとも１つの導体は、複数の導体２０中の各導体である。本明細書に記載された他のケーブル（例えば、図２Ａ、図３Ａ〜図３Ｂ、図５〜図６、及び図９〜図１４のいずれかに示されたもの）はまた、導体が上記範囲のいずれかの誘電率を有する材料で絶縁される場合、上記範囲のいずれかの実効誘電率を有することができる。
【００２７】
いくつかの実施形態では、複数の導体２０中の少なくとも１つの導体は、約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて、約４．７５ナノ秒／メートル未満、又は約４．５ナノ秒／メートル未満、又は約４．２５ナノ秒／メートル未満、又は約４ナノ秒／メートル未満、又は約３．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する。例えば、伝播遅延は、約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓの範囲にわたるデータ転送速度において、約４．７５ナノ秒／メートル未満であり得る。いくつかの実施形態では、複数の導体２０中の少なくとも１つの導体が、約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約５０Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約７５Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約１００Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて、約４．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する。いくつかの実施形態では、複数の導体２０中の少なくとも１つの導体は、３５ピコ秒の信号立ち上がり時間を使用する時間分域反射率測定を使用して判定したとき、約４．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する。本明細書のケーブルのいずれかは、約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約５０Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約７５Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約１００Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて、約４．７５ナノ秒／メートル未満、又は約４．５ナノ秒／メートル未満、又は約４．２５ナノ秒／メートル未満、又は約４ナノ秒／メートル未満、又は約３．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する、少なくとも１つの導体を複数の導体中に有し得る。本明細書のケーブルのいずれかは、３５ピコ秒の信号立ち上がり時間を使用する時間分域反射率測定を使用して判定したとき、約４．７５ナノ秒／メートル未満、又は約４．５ナノ秒／メートル未満、又は約４．２５ナノ秒／メートル未満、又は約４ナノ秒／メートル未満、又は約３．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する、少なくとも１つの導体を複数の導体中に有し得る。
【００２８】
ケーブル中の２つ以上の導体の間の伝播遅延の差は、スキューと呼ばれる。低スキューは一般的に、シングルエンド回路配置に使用されるケーブルの導体間、及び差動対として使用される導体間に望ましい。シングルエンド回路配置に使用されるケーブルの複数の導体間のスキューは、システム全体のタイミングに影響し得る。差動対回路配置に使用される２つの導体間のスキューもまた、考慮すべき事項である。例えば、異なる長さを有する差動対の導体は、差動対の信号間にスキューをもたらし得る。差動対スキューは、挿入損失、インピーダンスミスマッチ、及び／若しくはクロストークを増加させ得、並びに／又は高いビットエラー率及びジッターをもたらし得る。スキューは、差動信号を、反射させてソースに戻すことができるコモンモード信号へ変換し、送信信号強度を低下させ、電磁放射線を発生させ、ビットエラー率、特に、ジッターを劇的に増加させることができる。理想的には、１対の伝送線は、スキューを有さないことだが、目的の用途に応じて、例えば、６ＧＨｚなどの関心のある周波数までの−１８〜−３０ｄＢ未満の差動ＳパラメータＳＣＤ２１又はＳＣＤ１２の値（伝送線の一端から他端への差動からコモンモードへの変換を表す）が許容され得る。本明細書のいくつかの実施形態では、リボンケーブルは、少なくとも２０ＧＨｚまでの共振のない挿入損失を有し、ここで、共振は、少なくとも１０ｄＢのディップを指す。
【００２９】
ケーブルのスキューは、単位長さ当たりのケーブル中の導体の１メートル当たりの伝播遅延の差として表すことができる。対内スキューは、差動対内のスキューであり、対間スキューは、２つの対間のスキューである。２本の単一同軸ケーブル又は他のシールドされていない線でもスキューはある。本明細書に記載されたケーブルは、約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約５０Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約７５Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約１００Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて、約２０ピコ秒／メートル未満、又は約１５ピコ秒／メートル未満、又は約１０ピコ秒／メートル未満、又は約５ピコ秒／メートル未満のスキュー値を得ることができる。本明細書に記載されたケーブルは、３５ピコ秒の信号立ち上がり時間を使用する時間分域反射率測定を使用して判定したとき、約２０ピコ秒／メートル未満、又は約１５ピコ秒／メートル未満、又は約１０ピコ秒／メートル未満、又は約５ピコ秒／メートル未満のスキュー値を得ることができる。
【００３０】
導体は、元素金属又は金属合金（例えば、銅又は銅合金）などの任意の好適な導電性材料を含み得、かつ様々な断面形状及びサイズを有し得る。例えば、断面において、導体は、円形、卵形、矩形、又は任意の他の形状であってもよい。ケーブル中の１つ以上の導体は、ケーブル中の他の１つ以上の導体とは異なる、１つの形状及び／又はサイズを有し得る。導体は、単線又はより線であってもよい。ケーブル中の全ての導体は、より線であってもよく、全てが単線であってもよく、又はいくらかはより線で、かついくらかは単線であってもよい。より線導体及び／又は接地線は、異なるサイズ及び／又は形状を取り得る。導体は、金、銀、スズ、及び／又は他の材料を含む、種々の金属及び／又は金属様材料で被覆又はめっきすることができる。
【００３１】
導体セットの導体を絶縁するのに使用される材料は、ケーブルの所望の電気的性質を実現する任意の好適な材料であってもよい。場合によっては、使用される絶縁体は、誘電率及びケーブルの全体の厚さを低減するように空気を含む、発泡絶縁体であり得る。シールドフィルムのうちの１つ又は両方は、導電層（例えば、金属箔）及び非導電性ポリマー層を含んでもよい。導電層は、銅、銀、アルミニウム、金、及びこれらの合金が挙げられるがこれらに限定されない任意の好適な導電性材料を含み得る。非導電性ポリマー層は、電磁気干渉（electromagnetic interference、ＥＭＩ）吸収層であってもよい。例えば、非導電性ポリマー層は、ＥＭＩ吸収充填材料（例えば、フェライト材料）を含んでもよい。あるいは又は加えて、いくつかの実施形態では、１つ以上の個別のＥＭＩ吸収層が含まれる。シールドフィルムは、０．０１ｍｍ〜０．０５ｍｍの範囲の厚さを有することができ、ケーブルの全体の厚さは、２ｍｍ未満又は１ｍｍ未満であることができる。
【００３２】
第１の絶縁層と第２の絶縁層との間の間隔は、ケーブルの幅にわたって一定若しくはほぼ一定であり得るか、又は間隔は、変化し得る。図２Ａは、複数の間隔があいた導体２７と、複数の導体２７の両側に配設された、第１の絶縁層２６０及び第２の絶縁層２６４と、を含む、リボンケーブル１５０の概略水平断面図である。導体２７は、図示した実施形態では絶縁されており、中心導体１０８１と誘電体層１０８５とを含む。他の実施形態では、非絶縁導体が含まれてもよい。第１の絶縁層２６０は、ケーブル１５０の長さに沿って延びていてもよい、交互の実質的に平行な厚肉部１８０及び薄肉部１９０を含み、第２の絶縁層２６４は、ケーブル１５０の長さに沿って延びていてもよい、交互の実質的に平行な厚肉部１８４及び薄肉部１９４を含む。リボンケーブル１５０は、ケーブル２１０の長さ及び幅に沿って第１の絶縁層２６０及び第２の絶縁層２６４それぞれの両側に配設され、かつ第１の絶縁層２６０及び第２の絶縁層２６４それぞれと実質的に同一の広がりを持つ第１の導電性シールド層２７０及び第２の導電性シールド層２７２を更に含む。ケーブル１５０は、ケーブル１５０に対して可変である、第１の絶縁層と第２の絶縁層との間の間隔Ｓを除いて、ケーブル１００に類似していてもよく、ケーブル１００に対して一定又はほぼ一定であってもよい。図２Ａに示す断面図では、第１の絶縁層２６０と第２の絶縁層２６４との間の間隔Ｓは、複数の導体中の２つの端部導体２７ａ及び２７ｂの間の領域の幅ＷｒにわたりＳｍａｘからＳｍｉｎまで変化する。いくつかの実施形態では、Ｓｍｉｎは、ゼロ又は約ゼロである。他の実施形態では、Ｓｍｉｎは、Ｓｍａｘと同一又はほぼ同一である。いくつかの実施形態では、ケーブルの少なくとも１つの横断面において、複数の導体中の２つの端部導体間の領域の幅にわたる第１の絶縁層と第２の絶縁層との間の最大間隔Ｓｍａｘと最小間隔Ｓｍｉｎとの差（（Ｓｍａｘ−Ｓｍｉｎ）／Ｓｍａｘ×１００％）は、約２０％未満、又は約１０％未満、又は約５％未満である。接地線と、導電性シールド層２７０及び２７２の一方又は両方との間の最短距離を低減するために、小さい又はゼロのＳｍｉｎを選択することができる。ゼロのＳｍｉｎもまた使用でき、これにより、Ｓｍｉｎがゼロの挟み部に沿ってケーブルを切断し分離させることができ、これは、用途によっては望ましい場合がある。
【００３３】
長さ又は幅それぞれの少なくとも大部分にわたって延びる場合、要素（例えば、絶縁層、絶縁層の厚肉部及び薄肉部、絶縁導体など）は、長さ又は幅に沿って延びると言われる場合がある。長さ又は幅に沿って延びるものとして記載される要素は、長さ又は幅それぞれの少なくとも約６０％、又は少なくとも約７０％、又は少なくとも約８０％、又は少なくとも約９０％、又は少なくとも約９５％、又は１００％にわたって延びてもよい。要素がお互いの長さ若しくは幅又は両方のそれぞれの少なくとも大部分に沿って延びる場合、要素は、長さ若しくは幅又は両方に沿って実質的に同一の広がりを持つものとして記載されてもよい。長さ及び／又は幅にわたって実質的に同一の広がりを持つものとして記載される要素は、お互いの長さ及び／又は幅の少なくとも約６０％、又は少なくとも約７０％、又は少なくとも約８０％、又は少なくとも約９０％、又は少なくとも約９５％、又は１００％に沿って延び得る。
【００３４】
図２Ｂは、２つの隣接する導体間の位置での長手方向断面における第１の絶縁層２６０及び第２の絶縁層２６４の概略図である。図２Ｂに図示されるように、いくつかの実施形態では、複数の導体２７中の２つの隣接する導体２７ｃと２７ｄとの間の少なくとも１つのケーブル位置において、第１の絶縁層２６０と第２の絶縁層２６４との間の間隔Ｓは、ケーブルの長さとほぼ同じであり得る第１の絶縁層２６０及び第２の絶縁層２６４の長さＬ１に沿って一定又はほぼ一定である。いくつかの実施形態では、複数の導体２７中の２つの隣接する導体２７ｃと２７ｄとの間の少なくとも１つのケーブル位置において、第１の絶縁層２６０と第２の絶縁層２６４との間の間隔Ｓは、ケーブルの長さに沿って約２０％以下、又は約１０％以下、又は約５％以下だけ変化する。
【００３５】
いくつかの実施形態では、複数の導体及び絶縁層を含むケーブルの少なくとも１つの横断面において、少なくとも１つの絶縁層は、複数の構造体を含み、複数の導体中の各導体は、複数の構造体中の構造体に配設され、かつ位置合わせされる。
【００３６】
図３Ａ〜図３Ｂは、電気ケーブルの一部の概略分解断面図である。図３Ａに図示された実施形態では、複数の間隔があいた導体１２７は、第１の絶縁層１６０ａと第２の絶縁層１６４ａとの間に配設される。第１及び第２の絶縁層それぞれの両側に配設された、第１の導電性シールド層３７０ａ及び第２の導電性シールド層３７２ａ、並びに第１の導電性シールド層３７０ｂ及び第２の導電性シールド層３７２ｂもまた含まれる。絶縁層１６０ａは、複数の構造体１１７ａを含み、これにより、複数の導体１２７中の各導体は、複数の構造体１１７ａ中の構造体に配設され、かつ位置合わせされ、絶縁層１６４ａは、複数の構造体１１９ａを含み、これにより、複数の導体１２７中の各導体は、複数の構造体１１９ａ中の構造体に配設され、かつ位置合わせされる。図３Ｂに図示された実施形態では、複数の間隔があいた導体１２７は、第１の絶縁層１６０ｂと第２の絶縁層１６４ｂとの間に配設される。絶縁層１６０ｂは、複数の構造体１１７ｂを含み、これにより、複数の導体１２７中の各導体は、複数の構造体１１７ｂ中の構造体に配設され、かつ位置合わせされ、絶縁層１６４ｂは、複数の構造体１１９ｂを含み、これにより、複数の導体１２７中の各導体は、複数の構造体１１９ｂ中の構造体に配設され、かつ位置合わせされる。図３Ａに図示された実施形態では、第１の絶縁層１６０ａ及び第２の絶縁層１６４ａは、構造体１１７ａ及び１１９ａを提供するように成形される。図３Ｂに図示された実施形態では、第１の絶縁層１６０ｂ及び第２の絶縁層１６４ｂのうちの（対向する表面ではなく）一方の表面は、構造体１１７ｂ及び１１９ｂを提供するように構造化される。導体１２７は、中心導体１１８５と誘電体層１１８１とを含む。
【００３７】
他の実施形態では、第１及び第２の絶縁層のうちの（他方ではなく）一方は、構造体を含み、これにより、複数の導体中の各導体は、構造体に配設され、かつ位置合わせされる。更に他の実施形態では、第１及び第２の絶縁層の各々は、上に複数の導体が配設された非構造化主表面を有する。例えば、図１に示すケーブル１００の横断面において、導体２０の各々は、第１の絶縁層６０の非構造化主表面及び第２の絶縁層６４の非構造化主表面に配設される。第１及び第２の絶縁層が、上に複数の導体が配設された非構造化主表面を有する他の例が、図９〜図１１Ｃに図示されている。
【００３８】
図３Ａに図示された実施形態では、第１の絶縁層１６０ａの厚肉部６８０ａは、複数の交互の高誘電率領域６８１ａ及び低誘電率領域６８３ａを含み、第２の絶縁層１６４ａの厚肉部６８４ａは、複数の交互の高誘電率領域６８５ａ及び低誘電率領域６８７ａを含む。同様に、図３Ｂに図示された実施形態では、第１の絶縁層１６０ｂの厚肉部６８０ｂは、複数の交互の高誘電率領域６８１ｂ及び低誘電率領域６８３ｂを含み、第２の絶縁層１６４ｂの厚肉部６８４ｂは、複数の交互の高誘電率領域６８５ｂ及び低誘電率領域６８７ｂを含む。いくつかの実施形態では、交互の高誘電率領域及び低誘電率領域は、本明細書の他の箇所に更に記載されるように、ケーブルの長さに沿って連続的に延びるか（例えば、図１２参照）、又はケーブルの長さに沿って不連続的に延びる（例えば、図１３参照）。
【００３９】
いくつかの実施形態では、第１の絶縁層１６０ａ又は１６０ｂの薄肉部６９０ａ又は６９０ｂはそれぞれ、高誘電率領域６８１ａ又は６８１ｂそれぞれと同一の材料でできている。いくつかの実施形態では、第２の絶縁層１６４ａ又は１６４ｂの薄肉部６９４ａ又は６９４ｂはそれぞれ、高誘電率領域６８５ａ又は６８５ｂそれぞれと同一の材料でできている。いくつかの実施形態では、第１の絶縁層１６０ａ又は１６０ｂの薄肉部６９０ａ又は６９０ｂの実効誘電率はそれぞれ、高誘電率領域６８１ａ又は６８１ｂの誘電率それぞれと実質的に等しい。いくつかの実施形態では、第２の絶縁層１６４ａ又は１６４ｂの薄肉部６９４ａ又は６９４ｂの実効誘電率はそれぞれ、高誘電率領域６８５ａ又は６８５ｂの誘電率それぞれと実質的に等しい。
【００４０】
いくつかの実施形態では、厚肉部は、互いに分離されているため、これらは、少なくとも１つの横断面において、ケーブルの幅にわたって連続している絶縁層の一部ではない。厚肉部は、導体のセットの幅にわたって、かつ導体のセットの長さに沿って延びる非導電性構造化層であり得る。導体セット及び非導電性構造化層は、導電性シールド層で巻かれていてもよい。追加の絶縁層は、シールド層の両側に配設されてもよい。
【００４１】
図４は、導体セット１２５の幅Ｗ２に沿って配置され、かつ実質的に平行であり、導体セット１２５の長さ（図のｚ方向）に沿って延びていてもよい、複数の間隔があいた導体１２０を含む、導体セット１２５の概略水平断面図である。導体セット１２５は、導体１２０の両側に配設された、第１の非導電性構造化層１１８０及び第２の非導電性構造化層１１８４を含む。いくつかの実施形態では、非導電性構造化層１１８０及び１１８４は、導体セット１２５の長さ及び幅に沿って複数の導体１２０と実質的に同一の広がりを持つ。各構造化層１１８０及び１１８４は、導体１２０に接着されてもよい。構造化層１１８０及び１１８４は、それらの間に複数の低誘電率領域１８３及び１８７をそれぞれ画定する、複数の高誘電率領域１８１及び１８５をそれぞれ含む。導電性シールド層１７０は、第１の非導電性構造化層１１８０及び第２の非導電性構造化層１１８４の周りに巻きつけられている。図示した実施形態では、導体１２０は、絶縁されており、中心導体９８１と誘電体層９８５とを含む。
【００４２】
図５は、ケーブル２００の幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な導体セット１２５ａ、１２５ｂ、及び１２５ｃを含む、シールドされたリボンケーブル２００の概略水平断面図である。導体セット１２５ａ〜１２５ｃの各々は、導体セット１２５について記載されているものと同じとしてよい。例えば、構造化層８８０及び８８４は、構造化層１１８０及び１１８４について記載されているものと同じとしてよく、シールド層８７０は、シールド層１７０について記載されているものと同じとしてよい。ケーブル２００は、複数の導体セットの両側に配設された、第１の絶縁層２１１及び第２の絶縁層２１３を含む。いくつかの実施形態では、第１の絶縁層２１１及び第２の絶縁層２１３は、ケーブル２００の長さ及び幅に沿って複数の導体セットと実質的に同一の広がりを持つ。図示した実施形態では、ケーブル２００は、導電性シールド層で巻かれた非導電性構造化層を有する導体セットの一部ではない、追加の絶縁導体１２６を含む。
【００４３】
図６は、ケーブル２５０の幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な導体セット２２５を含む、シールドされたリボンケーブル２５０の概略水平断面図である。導体セット２２５の各々は、複数の導体３２０と、複数の導体３２０の両側に配設された、第１の非導電性構造化層３８０及び第２の非導電性構造化層３８４と、を含む。導体セット２２５は、導体１２０の数を除き、導体セット１２５について記載されているものと同じとしてよい。例えば、構造化層３８０及び３８４は、構造化層１１８０及び１１８４について記載されているものと同じとしてよく、シールド層９７０は、シールド層１７０について記載されているものと同じとしてよい。ケーブル２５０は、複数の導体セット２２５の両側に配設された、第１の絶縁層３１１及び第２の絶縁層３１３を更に含む。導体３２０は、誘電体層１２８１で絶縁された中心導体１２８５を含む。
【００４４】
いくつかの実施形態では、リボンケーブルは、ケーブルの長さに沿って延び、かつケーブルの幅に沿って配置された、複数の実質的に平行な絶縁導体を含み、複数の絶縁導体を囲み、かつ複数の絶縁導体に接着された絶縁層を含む。絶縁層は、単一層であってもよく、又はケーブルの両側に配設された、第１及び第２の絶縁層を含んでもよい。第１及び第２の絶縁層は、ケーブルの長さ及び幅に沿って複数の絶縁導体と実質的に同一の広がりを持ち得る。いくつかの実施形態では、図７Ａに示すとおり、各絶縁導体は、直径Ｒを有し、絶縁導体の導体は、直径ｒを有し、図７Ａは、誘電体材料３４３で絶縁された導体３４１を含む、絶縁導体３４０の概略断面図である。いくつかの実施形態では、複数の絶縁導体中の隣接する絶縁導体の各対において、２つの絶縁導体間の中心間距離は、図７Ｂに示すとおり、Ｄであり、図７Ｂは、隣接する絶縁導体３４０ａ及び３４０ｂの概略断面図である。絶縁導体３４０ａは、直径Ｒ１を有し、絶縁導体３４０ａの導体は、直径ｒ１を有する。絶縁導体３４０ｂは、直径Ｒ２を有し、絶縁導体３４０ｂの導体は、直径ｒ２を有する。いくつかの実施形態では、Ｒ１及びＲ２は、等しい又はほぼ等しく、いくつかの実施形態では、ｒ１及びｒ２は、等しい又はほぼ等しい。他の実施形態では、異なるサイズの導体又は絶縁導体が、同一のケーブルに利用される。対中の２つの絶縁導体の平均直径は、ｄ＝１／２（Ｒ１＋Ｒ２）である。
【００４５】
図７Ａに図示された実施形態では、誘電体材料３４３は、１／２（Ｒ−ｒ）の厚さを有する。いくつかの実施形態では、各絶縁導体は、ゼロ以上の厚さを有する誘電体材料で絶縁される。いくつかの実施形態では、誘電体材料の厚さは、０超、又は１０マイクロメートル超、又は２０マイクロメートル超、又は３０マイクロメートル超である。いくつかの実施形態では、誘電体材料の厚さは、４００マイクロメートル未満、又は３００マイクロメートル未満、又は２００マイクロメートル未満、又は１００マイクロメートル未満である。いくつかの実施形態では、各絶縁導体は、Ｒがｒを超えるように、ゼロ超の厚さを有する誘電体材料で絶縁される。誘電体材料の特性（例えば、誘電率又は材料種類）が特定されている場合は、誘電体材料の厚さは、ゼロ超であると理解することができる。いくつかの実施形態では、Ｒ／ｒは、１超かつ、約４未満である。いくつかの実施形態では、Ｒ／ｒは、約４未満、又は約３．５未満、又は約３未満、又は約２．５未満、又は約２未満、又は約１．５未満である。いくつかの実施形態では、Ｄ／ｄは、１．０５以上、又は１．１０以上、又は１．１５以上、又は１．２以上、又は１．３以上、又は１．４以上である。いくつかの実施形態では、ケーブル中の各絶縁導体は、同一の直径を有する。他の実施形態では、２つ以上の直径を有する絶縁導体が使用される。例えば、接地線から導電性シールド層までの最短距離を減少させるために、より太い接地線を使用することができる。導体の隣接する対の間の間隔は、同じであってもよく、又は異なっていてもよい。例えば、隣接する信号線間の間隔は、隣接する信号線と接地線との間の間隔より大きい場合がある。
【００４６】
任意の好適な材料が誘電体材料３４３に使用され得る。例えば、いくつかの実施形態では、ケーブル中における少なくとも１つの絶縁導体の誘電体材料（例えば、３４３）は、ポリオレフィン、固体ポリオレフィン、発泡ポリオレフィン、ポリイミド、ポリアミド、ポリテトラフルオロエチレン（polytetrafluoroethylene、ＰＴＦＥ）、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエステル−イミド、ポリアミド−イミド、及びフルオロポリマーのうちの１つ以上を含む。
【００４７】
いくつかの実施形態では、リボンケーブルは、実質的に平行にケーブルの長さに沿って延びてもよく、かつケーブルの幅に沿って配置されてもよい、複数の間隔があいた絶縁導体と、複数の絶縁導体を囲み、かつ複数の絶縁導体に接着された絶縁層と、を含む。例えば、絶縁層は、複数の絶縁導体の両側に第１及び第２の絶縁層を含むことができ、各々が、絶縁導体に接着され得る構造化主表面又は非構造化主表面を有する。絶縁層は、複数の絶縁導体に間接的に接着されてもよい。例えば、複数の絶縁導体は、導体セット中の絶縁導体に結合された構造化非導電（non-conducive）層に結合され得る、導電性シールド層に囲まれた導体のセット内に配置されてもよく、絶縁層は、導電性シールド層に結合されてもよい。図８Ａ〜図８Ｅは、導体を絶縁層に接着する様々な例示的な方法を概略的に示している。図８Ａ〜図８Ｅに概略的に図示されている、絶縁層又は絶縁層の一部には、厚肉部又は交互の高誘電率部及び低誘電率部が示されていないが、このような部分は、本明細書の他の箇所に更に記載されるように、絶縁層中に含まれることができると理解されるであろう。
【００４８】
図８Ａは、結合層４４４ａを介して絶縁層４６４ａに結合された絶縁導体４２０ａの概略断面図である。絶縁導体４２０ａは、導体４８１ａと、導体４８１ａを囲んで絶縁する絶縁材料４８５ａと、を含む。図示した実施形態では、ボディング（boding）層４４４ａは、絶縁導体４２０ａの外側表面に部分的に適合するように変形されている。絶縁層４６４ａは、絶縁導体４２０ａの底面に結合されているように図示されている。対向する絶縁層は、絶縁導体４２０ａのトップ面に同様に結合されてもよいと理解されるであろう。同様に、図８Ｃ〜図８Ｅに図示された実施形態において、絶縁導体の底面を絶縁層に結合するのに使用されるのと同一のボディング技術を使用して（又は任意で異なる技術を使用して）、対向する絶縁層は、絶縁導体のトップ面に結合されてもよい。
【００４９】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つの導体は、ケーブルの長さに沿って絶縁されていない。いくつかの実施形態では、少なくとも１つの非絶縁導体は、１つ以上の接着剤層を介して第１及び第２の絶縁層に接着される。１つ以上の接着剤層は、少なくとも１つの非絶縁導体の最外面の一部のみを覆ってもよい。いくつかの実施形態では、１つ以上の接着剤層は、少なくとも１つの非絶縁導体のトップ面の少なくとも一部（potions）及び少なくとも１つの非絶縁導体の底面の少なくとも一部を覆う。図８Ｂは、接着剤層４６６を介して第１の絶縁層４６０に結合された、及び結合層４４４ａを介して第２の絶縁層４６４ａに結合された、非絶縁導体４２０ｂの概略断面図である。接着剤層４６６は、非絶縁導体４２０ｂの最外面４２２の上部のみを覆い、接着剤層４４４ｂは、非絶縁導体４２０ｂの最外面４２２の底部のみを覆う。
【００５０】
いくつかの実施形態では、導体は、接着剤を使用せずに、絶縁層に結合される。図８Ｃは、絶縁層４６４ｃに結合された、絶縁導体４２０ｃの概略断面図である。絶縁導体４２０ｃは、導体４８１ｃと、導体４８１ｃを囲んで絶縁する絶縁材料４８５ｃと、を含む。いくつかの実施形態では、非絶縁導体は、結合層なしで絶縁層に同様に結合される。結合は、絶縁導体４２０ｃと接触する絶縁層４６４ｃに熱及び圧力の一方又は両方を印加することにより生じ得る。いくつかの実施形態では、絶縁層及び絶縁導体の絶縁材料の一方又は両方は、熱及び／又は圧力下で軟化及び変形して、結合をもたらす。図８Ｃに図示された実施形態では、絶縁層４６４ｃは、絶縁導体４２０ｃの外側表面に部分的に適合するように変形されている。
【００５１】
図８Ｄは、絶縁層４６４ｄに結合された、絶縁導体４２０ｄの概略断面図である。絶縁導体４２０ｄは、導体４８１ｄと、導体４８１ｄを囲んで絶縁する絶縁材料４８５ｄと、を含む。図示した実施形態では、絶縁材料４８５ｄは、絶縁層４６４ｄの外側表面に部分的に適合するように変形されている。絶縁材料４８５ｄは、接着性を有し、絶縁導体４２０ｄを絶縁層４６４ｄに直接接着する誘電体材料であり得る。誘電体材料は、任意の追加の接着剤層を利用することなく絶縁層に結合できる場合、接着性を有するものとして記載されてもよい。例えば、熱及び／又は圧力下で絶縁層に結合できるポリマー材料は、接着性を備えた誘電体材料として使用することができる。接着性を有する好適な誘電体材料としては、例えば、ポリオレフィンが挙げられる。
【００５２】
図８Ｅは、結合層４４４ｅを介して絶縁層４６４ｅに結合された絶縁導体４２０ｅの概略断面図である。絶縁導体４２０ｅは、ケーブルの長さに沿って周囲方向に結合層４４４ｅで被覆されている。絶縁導体４２０ｅは、導体４８１ｅと、導体４８１ｅを囲んで絶縁する絶縁材料４８５ｅと、を含む。非絶縁導体は、導体を絶縁層に結合するために、同様に結合層で被覆されてよい。図８Ｆは、図８Ｅの絶縁導体４２０ｅの上面図である。結合層４４４ｅは、絶縁導体４２０ｅの長さＬに沿って延びる。
【００５３】
絶縁導体の絶縁材料は、誘電体材料と呼ばれることもあり、絶縁材料は、本明細書の他の箇所に記載される範囲内のいずれか（例えば、約２．５超）の誘電率を有し得る。
【００５４】
交互の高誘電率領域及び低誘電率領域を有する絶縁層を含むリボンケーブルの様々な実施形態が、図９〜図１４に概略的に図示されている。
【００５５】
図９は、第１の絶縁層５６０と第２の絶縁層５６４との間に配設された、複数の絶縁導体４４０を含むリボンケーブル４５０の概略断面図である。第１の絶縁層５６０は、厚肉部５８０と薄肉部５９０とを含む。第１の絶縁層５６０の厚肉部５８０は、複数の交互の高誘電率領域５８１及び低誘電率領域５８３を含む。いくつかの実施形態では、高誘電率領域５８１は、例えば、空気が充填されていてもよい高誘電率領域５８１間のスペースとして低誘電率領域５８３を画定する。同様に、第２の絶縁層５６４は、厚肉部５８４と薄肉部５９４とを含む。第２の絶縁層５６４の厚肉部５８４は、複数の交互の高誘電率領域５８５及び低誘電率領域５８７を含み、これは、高誘電率領域５８５によって画定されてもよい。複数の絶縁導体４４０中の２つの中心導体（例えば、信号配線）は、厚肉部５８０と厚肉部５８４との間に配設され、複数の絶縁導体４４０中の２つの外側導体（例えば、接地配線）は、薄肉部５９０と薄肉部５９４との間に配設される。交互の高誘電率領域５８１及び／又は５８５は、本明細書の他の箇所に更に記載されるように、ケーブルの長さに沿って連続的又は不連続的に延びていてもよい。絶縁導体４４０は、本明細書の他の箇所に記載される（例えば、図８Ａ〜図８Ｆ参照）結合技術のいずれかを使用して、第１の絶縁層５６０及び第２の絶縁層５６４に結合されてもよい。
【００５６】
図１０は、第１の絶縁層７６０と第２の絶縁層７６４との間に配設された、複数の絶縁導体５４０を含むリボンケーブル５５０の概略断面図である。リボンケーブル５５０は、多くの点で、リボンケーブル４５０に類似しており、絶縁導体５４０、第１の絶縁層７６０及び第２の絶縁層７６４、厚肉部７８０、高誘電率領域７８１、低誘電率領域７８３、厚肉部７８４、高誘電率領域７８５、低誘電率領域７８７、並びに薄肉部７９０及び７９４は、それぞれ、図９の絶縁導体４４０、第１の絶縁層５６０及び第２の絶縁層５６４、厚肉部５８０、高誘電率領域５８１、低誘電率領域５８３、厚肉部５８４、高誘電率領域５８５、低誘電率領域５８７、並びに薄肉部５９０及び５９４について記載されているものと同じとしてよい。図１０に図示された実施形態では、第１の絶縁層７６０及び第２の絶縁層７６４は、それぞれ、結合層７６６及び７７７を介して複数の絶縁導体５４０に結合されている。誘電体層６１６は、第１の絶縁層７６０上に配設され、誘電体層６１８は第２の絶縁層７６４上に配設される。例えば、構造的な剛性を高めるために、誘電体層６１６及び／又は６１８を含めることができる。導電性シールド層６１７は、誘電体層６１６中に配設され、導電性シールド層６１９は、誘電体層６１８上に配設される。誘電体層６１６及び６１８の一方又は両方は、任意に省略してもよく、導電性シールド層６１７及び６１９は、それぞれ第１の絶縁層７６０及び第２の絶縁層７６４上に直接配設されてもよい。
【００５７】
図１１Ａはそれぞれ、第１の絶縁層８６０ａと第２の絶縁層８６４ａとの間及び第１の絶縁層８６０ｂと第２の絶縁層８６４ｂとの間にそれぞれ配設された、複数の絶縁導体６４０ａ及び６４０ｂを含むリボンケーブル６５０ａ及び６５０ｂの概略断面図である。第１の導電性シールド層４７０ａ及び第２の導電性シールド層４７２ａ、並びに第１の導電性シールド層４７０ｂ及び第２の導電性シールド層４７２ｂもまた含まれる。複数の絶縁導体６４０ａ及び６４０ｂ中の中心の導体対を通る中心線４２及び４９を示す。図示した実施形態では、低誘電率領域（例えば、構造体間の空気間隙）と交互の高誘電率領域である、構造体８８１ａ及び８８５ａは、絶縁導体６４０ａを中心に対称に釣り合い、一方、構造体８８１ｂ及び８８５ｂは、中心線４９が構造体８８１ｂ及び８８５ｂと交差し、中心線４２は交差しないため、対称に釣り合わない。構造体８８１ａ及び８８５ａは、第１の絶縁層８６０ａ及び第２の絶縁層８６４ａの対応する厚肉部の間に配設された各導体の幅にわたって同一の分布を有する、交互の高誘電率領域及び低誘電率領域を提供すると記載されてもよい。構造体８８１ｂ及び８８５ｂは、第１の絶縁層８６０ｂ及び第２の絶縁層８６４ｂの対応する厚肉部の間に配設された２つの導体の幅にわたって異なる分布を有する、交互の高誘電率領域及び低誘電率領域を提供すると記載されてもよい。絶縁導体の周りに対称に置かれた構造体は、いくつかの実施形態では、好ましい場合があり、これにより、中心の導体対が同一の分布の誘電体材料に囲まれる。他の実施形態では、誘電体構造体は、十分に微細に間隔があいており、構造体が対称に置かれていない場合であっても、中心の導体対の周りの誘電体材料の分布の差を無視できる。いくつかの実施形態では、上層の構造体及び下層の構造体は、様々なパターンで配置される。
【００５８】
いくつかの実施形態では、構造体は、規則的に間隔があいており、他の実施形態では、構造体は、不規則に間隔があいている。図１１Ａに図示された実施形態では、交互の高誘電率領域及び低誘電率領域は、絶縁層の厚肉部の幅に沿って規則的に間隔があいている。図１１Ｂ〜図１１Ｃに図示された実施形態では、交互の高誘電率領域及び低誘電率領域は、絶縁層の厚肉部の幅に沿って不規則に間隔があいている。
【００５９】
図１１Ｂは、第１の絶縁層８６０ｃと第２の絶縁層８６４ｃとの間に配設された、複数の絶縁導体６４０ｃを含むリボンケーブル６５０ｃの概略断面図である。第１の導電性シールド層４７０ｃ及び第２の導電性シールド層４７２ｃもまた含まれる。第１の絶縁層８６０ｃ及び第２の絶縁層８６４ｃは、図示した実施形態では、低誘電率領域（例えば、構造体間の空気間隙）と交互の高誘電率領域として記載され得る、構造体８８１ｃ及び８８５ｃを含む。図１１Ｂに図示された実施形態では、構造体は、中心対中の各導体上に直接、密集度がより低いように、かつ中心の導体対の間のスペースにおいて密集度がより高いように配置される。これにより、ケーブルの実効誘電率を低下させることがわかった。
【００６０】
図１１Ｃは、第１の絶縁層８６０ｄと第２の絶縁層８６４ｄとの間に配設された、複数の絶縁導体６４０ｄを含むリボンケーブル６５０ｄの概略断面図である。第１の導電性シールド層４７０ｄ及び第２の導電性シールド層４７２ｄもまた含まれる。第１の絶縁層８６０ｄ及び第２の絶縁層８６４ｄは、図示した実施形態では、低誘電率領域（例えば、構造体間の空気間隙）と交互の高誘電率領域として記載され得る、構造体８８１ｄ及び８８５ｄを含む。図１１Ｃに図示された実施形態では、構造体は、中心対中の各導体上に直接、密集度がより高いように、かつ中心の導体対の間のスペースにおいて密集度がより低いように配置される。これは、（例えば、垂直圧縮力に抵抗するため）線上に直接より大きな機械的支持を提供するのに有益であり得、中心導体間の構造体の密度がより低いために、ケーブルの実効誘電率をより低くする場合があるということが見出された。
【００６１】
図１２は、絶縁層３７７と対向する絶縁層（図示せず）との間に配設された複数の導体１４４を含む、リボンケーブル３００の概略上面図である。絶縁層３７７は、ケーブルの長さに実質的に沿って連続的に延びる、交互の高誘電率領域３８１及び低誘電率領域３８３を含む。ケーブル３００は、例えば、ケーブル４５０に対応し得る。他の実施形態では、交互の高誘電率領域３８１及び低誘電率領域３８３は、不連続であり得る。
【００６２】
図１３は、絶縁層３７９と対向する絶縁層（図示せず）との間に配設された複数の導体１４６を含む、リボンケーブル３０１の概略上面図である。絶縁層３７９は、ケーブルの長さに沿って不連続的に延びる、交互の高誘電率領域４８１及び低誘電率領域４８３を含む。ケーブル３０１は、例えば、ケーブル４５０に対応し得る。
【００６３】
いくつかの実施形態では、絶縁層は、交互の高誘電率領域及び低誘電率領域を含み、低誘電率領域に堆積した材料を含む。材料を列に沿って堆積させて、リブを形成することができる。いくつかの実施形態では、絶縁層は、低誘電体領域に配設され、高誘電率領域にわたって延び、ケーブルの長さに沿って配置された複数のリブを含む。
【００６４】
図１４Ａ〜図１４Ｂは、それぞれ、絶縁層３７９と対向する絶縁層１３７９との間に配設された複数の絶縁導体１４８を含む、リボンケーブル３０２の概略上面図及び断面図である。絶縁層３７９は、交互の高誘電率領域３８５及び低誘電率領域３８７を含む。いくつかの実施形態では、交互の高誘電率領域３８５及び低誘電率領域３８７は、ケーブルの長さに沿って連続的に延びる。他の実施形態では、交互の高誘電率領域及び低誘電率領域は、ケーブルの長さに沿って不連続的に延びる。ケーブル３０２は、例えば、ケーブル４５０に対応し得る。リボンケーブル３０２は、複数のリブ３１９を含む。いくつかの実施形態では、リブ３１９は、ケーブルの機械的特性を向上させるために、低誘電率領域に堆積される。図１４Ｂは、リブ３１９のうちの１つを通る断面図である。対向する絶縁層１３７９における高誘電率領域１３８５間のリブ１３１９もまた示されている。リブ３１９は、異なる水平断面において異なる誘電体含有量を提供する。しかし、駆動信号の基本周波数において所望の駆動信号の波長と比較して、リブ３１９間の間隔が小さい場合、リブ３１９の寄与は、ケーブルの実効誘電率の判定において平均化される。リブは、ケーブルの長さに沿って、周期的に又は不規則に配置されてもよい。リブは、高誘電率領域の列に対して実質的に垂直であり得る。
【００６５】
いくつかの実施形態では、高誘電率領域は、ケーブルの長さに沿って直線的に延びる。いくつかの実施形態では、高誘電率領域は、ケーブルの長さに対して斜めの角度の方向に沿って延びる。この方向に対して垂直又は他の角度のリブもまた、含まれてもよい。交互の高誘電率領域及び低誘電率領域の他のパターンが利用可能である。例えば、高誘電率領域がハニカムパターンの境界を形成し、ハニカムの内側領域が低誘電率領域である場合、ハニカムパターンを使用してもよい。
【００６６】
いくつかの実施形態では、導電性シールド層は、ケーブルの長さ及び幅に沿って第１及び第２の絶縁層それぞれの両側に配設され、かつ第１及び第２の絶縁層それぞれと実質的に同一の広がりを持ち、各絶縁層は、導体と、絶縁層に対応するシールド層との間に配設される。いくつかの実施形態では、追加の絶縁性層（insulating layer）は、シールド層の周りに含まれる。図１５は、例えば、ケーブル１００に対応し得るか、又はケーブル１００に類似し得る、ケーブル９００の周りに巻きつけられた絶縁性層９３７を含む、リボンケーブル９０１の概略断面図である。ケーブル９００は、複数の絶縁導体９２０と、交互の厚肉部及び薄肉部を含む絶縁層１５６０及び１５６４とを含む。厚肉部１５８０及び１５８０は、実質的に位置合わせされ、１対１で対応することができる。図示した実施形態では、２つの導体（例えば、信号線）は、厚肉部１５８０と厚肉部１５８４との間に配設され、導体（例えば、接地線）は、絶縁層１５６０及び１５６４の各薄肉部の間に配設される。
【００６７】
いくつかの実施形態では、絶縁層は、交互の厚肉低誘電率部及び薄肉高誘電率部を含まずに、層の幅にわたって低実効誘電率を有する。
【００６８】
図１６は、ケーブルの長さに沿って延び、かつケーブルの幅に沿って配置された、複数の実質的に平行な絶縁導体５２０を含む、リボンケーブル４００の概略水平断面図である。複数の導体５２０には、導体５２０ａ〜５２０ｄが含まれる。いくつかの実施形態では、導体５２０ｂ及び５２０ｃは、信号線であり、導体５２０ａ及び５２０ｄは、接地線である。本明細書の他の箇所に更に記載されるように、複数の絶縁導体５２０中の２つの隣接する絶縁導体５２０ｂと５２０ｃとの間の中心間距離は、Ｄであり、２つの絶縁導体の直径の平均は、ｄである（例えば、図７Ｂはｄ＝１／２（Ｒ１＋Ｒ２）であった）。いくつかの実施形態では、Ｄ／ｄは、１．０５以上、又は１．１以上、又は１．３以上、又は１．４以上、又は１．５以上である。いくつかの実施形態では、Ｄ／ｄは、３以下、又は２．５以下、又は２以下である。いくつかの実施形態では、１対の隣接する絶縁導体中の各導体は、誘電体材料５５５で絶縁される。誘電体材料５５５が十分に薄い場合、誘電体材料５５５は、ケーブルの実効誘電率に実質的に影響を与えることなく、高い誘電率を有することができるということが見出された。いくつかの実施形態では、誘電体材料５５５は、約１００マイクロメートル未満、又は約７５マイクロメートル未満、又は約５０マイクロメートル未満、又は約３０マイクロメートル未満、又は約２０マイクロメートル未満、又は約１５マイクロメートル未満の厚さを有する。いくつかの実施形態では、誘電体材料５５５は、約１マイクロメートル超、又は約５マイクロメートル超の厚さを有する。いくつかの実施形態では、誘電体材料５５５は、約２超、約２．５超、又は約２．８超、又は約３超、又は約３．２超、又は約３．４超、又は約３．６超、又は約３．８超、又は約４超の誘電率を有する。いくつかの実施形態では、同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される少なくとも１対の隣接する絶縁導体に対するケーブルの実効誘電率は、約２．５未満、約２．２未満、又は約２未満、又は約１．８未満、又は約１．６未満、又は約１．５未満、又は約１．４未満、又は約１．３未満、又は約１．２未満である。
【００６９】
いくつかの実施形態では、絶縁層６３０は、複数の絶縁導体５２０を囲む。いくつかの実施形態では、絶縁層６３０は、約２００マイクロメートル超、又は約２５０マイクロメートル超、又は約３００マイクロメートル超の厚さｔ１を有する。いくつかの実施形態では、厚さｔ１は、約５ｍｍ未満、又は約３ｍｍ未満、又は約１ｍｍ未満、又は約０．５ｍｍ未満である。いくつかの実施形態では、絶縁層６３０は、約２未満、又は約１．８未満、又は約１．６未満、又は約１．４未満、又は約１．３未満、又は約１．２未満の実効誘電率を有する。絶縁層６３０に低（例えば、約２未満の）誘電率を利用することにより、所与の標的ケーブルインピーダンス（例えば、７０〜１１０オーム）のための、隣接する導体間の間隔（例えば、Ｄ）及びシールド層６７０の対向する側面間の間隔Ｈの選択における柔軟性をより大きくするということが見出された。例えば、より薄くより可撓性のケーブルを提供するために、隣接する導体間の間隔を広くし、間隔Ｈを狭くすることができ、又は導体の密度をより高くするために、隣接する導体間の間隔を狭くし、間隔Ｈを広くすることができる。Ｈは、Ｄと等しいか、若しくはほぼ等しくてよく、又はＤとは実質的に異なっていてもよい。いくつかの実施形態では、Ｄ＜Ｈであり、いくつかの実施形態では、Ｄ＞Ｈである。
【００７０】
いくつかの実施形態では、誘電体材料５５５は、本明細書の他の箇所に更に記載されるように、接着性を有し、絶縁導体５２０を絶縁層６３０に直接接着する。いくつかの実施形態では、結合層は、絶縁層６３０と絶縁導体５２０との間に配設される。
【００７１】
いくつかの実施形態では、絶縁層６３０は、複数の導体５２０の周りに巻きつけられた連続単一絶縁層である。いくつかの実施形態では、絶縁層６３０は、複数の導体５２０の両側に層部（例えば、上層部及び底層部）を含む。シールド層６７０は、ケーブルの周りに巻きつけられた単一層であってもよく、又は例えば、ケーブルの縁にて電気接触する場合がある、対向する第１の層部及び第２の層部を含んでもよい。
【００７２】
図１７は、ケーブルの長さに沿って延び、かつケーブルの幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な絶縁導体７２０を含む、リボンケーブル７００の概略水平断面図である。各絶縁導体は、ゼロ以上の厚さを有する誘電体材料で絶縁される。薄い（例えば、約１００マイクロメートル未満、又は約７５マイクロメートル未満、又は約５０マイクロメートル未満、又は約３０マイクロメートル未満、又は約２０マイクロメートル未満、又は約１５マイクロメートル未満の）誘電体材料を使用すること、又は誘電体材料を省略することは、ケーブルの伝播遅延の低下に寄与し得るということが見出された。いくつかの実施形態では、複数の絶縁導体７２０中の隣接する絶縁導体（例えば、７２０ａ及び７２０ｂ）の各対において、２つの導体間の中心間距離は、Ｄであり、２つの絶縁導体の直径の平均は、ｄであり、Ｄ／ｄは、１．０５以上、又は１．１以上、又は１．２以上、又は１．４以上である。いくつかの実施形態では、複数の絶縁導体７２０中の少なくとも１対の隣接する絶縁導体（例えば、７２０ａ及び７２０ｂ）において、Ｄ／ｄは、１．４以上又は１．５以上である。いくつかの実施形態では、複数の絶縁導体７２０中の隣接する絶縁導体の各対において、Ｄ／ｄは、３以下、又は２．５以下、又は２以下である。
【００７３】
リボンケーブル７００は、ケーブルの長さ及び幅にわたり複数の絶縁導体７２０の両側に配設され、かつ複数の絶縁導体７２０と実質的に同一の広がりを持つ第１の絶縁層部７３０及び第２の絶縁層部７３２を含む。いくつかの実施形態では、第１の絶縁層部７３０と第２の絶縁層部７３２との間の間隔は、ケーブル７００の長さ及び幅に沿って約２０％以下だけ変化する。いくつかの実施形態では、第１の絶縁層部７３０及び第２の絶縁層部７３２の各々は、約２未満、又は約１．８未満、又は約１．６未満、又は約１．４未満、又は約１．２未満の実効誘電率を有する。いくつかの実施形態では、第１の絶縁層部７３０及び第２の絶縁層部７３２は、複数の絶縁導体７２０の周りに巻きつけられた単一絶縁層の底部及び上部である。第１の絶縁層部７３０及び第２の絶縁層部７３２は、ｔ１について本明細書の他の箇所に記載される範囲内のいずれかであり得る、ｔ２の厚さを有する。
【００７４】
リボンケーブル７００は、ケーブルの両側に導電性シールド層部７７０及び７７２と、第１の絶縁層部７３０と複数の絶縁導体７２０との間に結合材料７７４と、第２の絶縁層部７３２と複数の絶縁導体７２０との間に結合材料７４６と、を更に含む。
【００７５】
いくつかの実施形態では、少なくとも１対の隣接する絶縁導体（例えば、７２０ａ及び７２０ｂ）において、同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される１対の導体に対するケーブルの実効誘電率は、約２．５未満、又は約２．２未満、又は約２未満、又は約１．８未満、又は約１．６未満、又は約１．５未満、又は約１．４未満、又は約１．３未満、又は約１．２未満である。いくつかの実施形態では、導体７２０の各々は、約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて、約４．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する。いくつかの実施形態では、導体７２０の各々は、約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約５０Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約７５Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約１００Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて、約４．７５ナノ秒／メートル未満、又は約４．５ナノ秒／メートル未満、又は約４．２５ナノ秒／メートル未満、又は約４ナノ秒／メートル未満、又は約３．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する。
【００７６】
いくつかの実施形態では、本発明の記載のケーブルのいずれかの第１及び第２の絶縁層の一方又は両方は、可撓性である。いくつかの実施形態では、リボンケーブルは、可撓性である。層又はケーブルを損傷することなく、５ｃｍ以下の曲率半径で１８０度の角度に曲げることができる場合、層又はケーブルは、可撓性であるとして記載されてもよい。いくつかの実施形態では、標的インピーダンスを維持しながら、全体の厚さを薄くし、導体間の間隔を広げることができ、これは、ケーブルの可撓性を高めることができる。いくつかの実施形態では、絶縁層の厚肉低実効誘電率領域により、外側シールドフィルムが変形し（例えば、アコーディオン様水平方向折り目を形成）、中実誘電体構造を利用するケーブルと比較して、より大きな面積にわたって曲げからひずみを分散させることができ、これは、ケーブルの柔軟性を向上させることができる。加えて、これは、ケーブルの長さに沿ったシールドフィルムに対する絶縁導体の位置及び間隔を維持する手助けをすることができ、これは、ケーブルの優れた信号完全性をもたらし得る。ケーブルの可撓性は、固定の曲率半径でケーブルを１８０度の曲げに曲げた後のリバウンド角の観点で特徴付けることができる。例えば、いくつかの実施形態では、１ｃｍ、又は５ｍｍ、又は１ｍｍの曲率半径で１８０度に曲げたリボンケーブルは、曲げ力を取り除くと、１５０度以上の曲げにリバウンドする（すなわち、３０度以下のリバウンド角度）。
【００７７】
例えば、交互の高誘電率領域及び低誘電率領域を有する構造化絶縁層は、従来のマイクロ複製方法、例えば、基材上のツール表面と接触する重合性樹脂組成物の構造体をキャスト及び硬化すること、構造体を基材に切り込むこと、又はフィルムの主表面に好適な構造体を有するフィルムを押出成形することなどを使用して作ることができる。好適なキャスト及び硬化プロセスは、米国特許第５，１７５，０３０号（Ｌｕら）、同第５，１８３，５９７号（Ｌｕ）、及び米国特許出願公開第２０１２／００６４２９６号（Ｗａｌｋｅｒ，Ｊ  Ｒ．ら）に記載されている。キャスト及び硬化プロセスに使用されるツールは、任意の利用可能な作製方法を使用して、例えばエングレービング又はダイヤモンド切削を使用することによって作製することができる。エングレービング又はダイヤモンド切削はまた、構造体を基材に直接切り込むために使用することもできる。例示的なダイヤモンド切削システム及び方法は、例えば、米国特許第７，３５０，４４２号（Ｅｈｎｅｓら）、同第７，３２８，６３８号（Ｇａｒｄｉｎｅｒら）、及び同第６，３２２，２３６号（Ｃａｍｐｂｅｌｌら）に記載されている高速ツールサーボ（ＦＴＳ）を含み、これを利用することができる。
【００７８】
絶縁層の厚肉部を発泡させて、低誘電率を提供することができる。厚肉部は、基材上で所望の場所（例えば、ストリップ）に発泡性材料を被覆して、厚肉部を提供することにより、基材上に形成することができる。次いで、発泡性材料を（例えば、加熱によって）発泡させて、薄肉部よりも低い実効誘電率を有する厚肉部を形成することができる。
【００７９】
発泡性材料は、基材と同一又は異なるポリマーから作製することができ、発泡剤をポリマーに添加して、所望の発泡を提供することができる。好適な発泡剤は、例えば、炭化水素又は熱若しくは他の活性化源に曝すと膨張する他の適切なガスを封入するシェルを含む、熱可塑性球体を含む膨張性球状発泡剤を含む。熱可塑性シェルの膨張は、材料の体積の増加と密度の減少をもたらす。発泡剤はまた、化学発泡剤であってもよい。このような発泡剤の活性化により、膨張性材料を膨張させて、絶縁層の厚肉部の材料中に空隙又はギャップを生じさせる。膨張性球状発泡剤と化学発泡剤との組み合わせもまた使用してもよい。好適な膨張性球状発泡剤としては、ＥＸＰＡＮＣＥＬ  ９３０  ＤＵ  １２０、ＥＸＰＡＮＣＥＬ  ９２０  ＤＵ  １２０が挙げられ、どちらも、Ｅｋａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  ＡＢ（Ｓｕｎｄｓｖａｌｌ，Ｓｗｅｄｅｎ）から入手可能である。好適な化学発泡剤としては、Ｂｉｄｄｌｅ  Ｓａｗｙｅｒ  Ｃｏｒｐ（Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，Ｎ．Ｙ．）から入手可能なオキシビスベンゼンスルホニルヒドラジド（ＯＢＳＨ）が挙げられる。好適な発泡剤は、米国特許第８，６７９，６０７号（Ｈａｍｅｒら）に記載されている。
【００８０】
いくつかの実施形態では、絶縁層は、押出成形によって形成される。例えば、厚肉部は、絶縁層の長さに沿って延びる交互の高誘電体領域及び低誘電体領域を含んでもよく、ここで、高誘電率領域は、押出成形によって形成されたリブである。押出成形を使用して、図３Ａ〜図３Ｂの構造体１１７ａ、１１７ｂ、１１９ａ、及び１１９ｂを形成することができ、例えば、同時に、交互の高誘電体領域及び低誘電体領域を形成する。別の例として、絶縁層は、波形誘電体として押出成形され得る。他の実施形態では、波形誘電体を別々に作り、次いで、基材に取り付けて、絶縁層の厚肉部を形成するか、又は層の幅にわたって低実効誘電率を有する絶縁層を形成してもよい。
【００８１】
各絶縁層は、任意の好適な長さ及び幅で形成することができる。次いで、絶縁層は、そのままで提供するか、又はケーブルに組み込むのに所望の長さ及び／又は幅に切断してもよい。
【００８２】
シールドされた電気ケーブルを作製する方法は、当該技術分野において既知である。例えば、好適な方法は、米国特許第８，８５９，９０１号（Ｇｕｎｄｅｌ）に記載されている。
【００８３】
絶縁導体は、例えば、押出成形などの任意の好適な方法を使用して形成され得るか、又は他の方法で提供される。絶縁導体は、任意の好適な長さで形成することができる。次いで、絶縁導体は、そのままで提供するか、又は所望の長さに切断してもよい。
【００８４】
リボンケーブル中のシールド層として使用するためのシールドフィルムは、例えば、連続ワイドウェブ加工などの任意の好適な方法を使用して形成できる。各シールドフィルムは、任意の好適な長さで形成することができる。次いで、シールドフィルムは、そのままで提供するか、又は所望の長さ及び／又は幅に切断してもよい。シールドフィルムは、長手方向の可撓性を高めるために、横方向の部分的な折り目を有するように事前に形成されてもよい。シールドフィルムの一方又は両方は、例えば、積層、コーティング、又はスパッタリングなどの任意の好適な方法を使用してシールドフィルム上に形成され得る、適合性接着剤層を含んでもよい。
【００８５】
図１８Ａは、リボンケーブル５０００の作成方法を概略的に示している。線１０００は、フィルム１１００とフィルム１２００との間に置かれ、成形ロール１３００及び１３５０を通過して、リボンケーブル５０００を形成する。図１８Ｂは、成形ロール１３００と成形ロール１３５０の間のリボンケーブル５０００の断面図である。フィルム１１００及び１２００は、ロール１０１０及び１２１０上に提供されおり、線１０００は、ロール１０１０上に提供されている。線１０００を所望の位置に確実に置くために、線ガイド１０９１が設けられている。リボンケーブル５０００は、ロール５０１０に巻き取られる。フィルム１１００は、第１の絶縁層１１６０を含み、フィルム１２００は、第２の絶縁層１２６４を含む。フィルム１１００はまた、シールド層１１７２を含んでもよく、フィルム１２００はまた、シールド層１２７０を含んでもよい。あるいは、シールド層１１７２及び１２７０は、フィルム１１００及び１２００から分離した層として、成形ロール１３００及び１３５０の噛み合いに供給に供給されてもよく、次いで、リボンケーブル５０００の作製プロセス中にフィルム１１００及び１２００に結合されてもよい。
【００８６】
成形ロール１３００及び１３５０は、リボンケーブル５０００の所望の断面形状に対応する形状を有する。図示された実施形態では絶縁導体である線１０００、絶縁層１１６０及び１２６４、並びにシールド層１１７２及び１２７０は、示された及び／又は本明細書に記載されたケーブルのいずれかなどの所望のリボンケーブル５０００の構成に従って配置され、かつ成形ロール１３００及び１３５０の近傍に置かれ、その後に、これらが成形ロール１３００及び１３５０の噛み合いに同時に供給され、成形ロール１３００と成形ロール１３５０との間に配設される。フィルム１１００及び１２００は、線１０００の周りに形成され、線１０００に結合される。結合を促進するために加熱してもよい。図示した実施形態では、フィルム１１００及び１２００は、単一ステップで線１０００の周りに形成され、線１０００に結合される。他の実施形態では、これらのステップは、別々の操作で起こり得る。他の層は、成形ロール１３００及び１３５０の噛み合いに供給される構造に含まれ得る。例えば、１つ以上の電磁気干渉（ＥＭＩ）吸収層、１つ以上の保護層、及び／又は１つ以上のジャケット層は、構造に含まれ、噛み合いに供給され得る。
【００８７】
「約、ほぼ（about）」などの用語は、それらが本発明の記載に使用され記載されている文脈において、当業者によって理解されるだろう。特徴部の形状、量、及び物理的性質を表す量に適用される「約、ほぼ」の使用が、本発明の記載に使用され記載されている文脈において、当業者にとって明らかではない場合、「約、ほぼ」は、特定の値の１０パーセント以内を意味すると理解されるだろう。特定の値の約、ほぼとして与えられる量は、正確に特定の値であり得る。例えば、本発明の記載に使用され記載されている文脈において、当業者にとって明らかではない場合、約１の値を有する量は、０．９〜１．１の値を有する量かつその値が１であり得ることを意味する。
【００８８】
「実質的に（substantially）」などの用語は、それらが本発明の記載に使用され記載されている文脈において、当業者によって理解されるだろう。「実質的に等しい（substantially equal）」の使用が、本発明の記載に使用され記載されている文脈において、当業者にとって明らかではない場合、「実質的に等しい」は、ほぼ（about）が上記のとおりであるときには、ほぼ等しいことを意味する。「実質的に平行な（substantially parallel）」の使用が、本発明の記載に使用され記載されている文脈において、当業者にとって明らかではない場合、「実質的に平行な」は、３０度以内の平行を意味する。お互いに実質的に平行であるとして記載される方向又は表面は、いくつかの実施形態では、２０度以内、又は１０度以内の平行であり得るか、又は平行若しくは名目上平行であり得る。「実質的に位置合わせされる（substantially aligned）」の使用が、本発明の記載に使用され記載されている文脈において、当業者にとって明らかではない場合、「実質的に位置合わせされる」は、位置合わせされる対象の幅の２０％以内で位置合わせされることを意味する。実質的に位置合わせされると記載される対象は、いくつかの実施形態では、位置合わせされる対象の幅の１０％以内又は５％以内で位置合わせされてもよい。
【００８９】
以下は、本明細書の例示的な実施形態の列挙である。
【００９０】
実施形態１は、リボンケーブルであって、
ケーブルの長さに沿って延び、かつケーブルの幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な導体と、
ケーブルの長さ及び幅に沿って複数の導体の両側に配設され、かつ複数の導体と実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の絶縁層であって、各絶縁層は、導体に接着され、ケーブルの長さに沿って延びる交互の実質的に平行な厚肉部及び薄肉部を含み、第１及び第２の絶縁層の厚肉部は、実質的に１対１で対応して位置合わせされ、第１及び第２の絶縁層の各対応する厚肉部は、それらの間に配設された複数の導体中の少なくとも１つの導体を有する、第１及び第２の絶縁層と、を含む、リボンケーブルである。
【００９１】
実施形態２は、厚肉部の実効誘電率が、薄肉部の実効誘電率よりも低い、実施形態１に記載のリボンケーブルである。
【００９２】
実施形態３は、厚肉部の実効誘電率が、薄肉部の実効誘電率と実質的に等しい、実施形態１に記載のリボンケーブルである。
【００９３】
実施形態４は、第１及び第２の絶縁層のうちの少なくとも１つが、ポリマーを含む、実施形態１〜３のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【００９４】
実施形態５は、第１及び第２の絶縁層の各々が、ポリマーを含む、実施形態１〜３のうちのいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【００９５】
実施形態６は、第１及び第２の絶縁層のうちの少なくとも１つが、可撓性である、実施形態１〜５のうちのいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【００９６】
実施形態７は、第１及び第２の絶縁層の各々が、可撓性である、実施形態１〜５のうちのいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【００９７】
実施形態８は、可撓性である、実施形態１〜７のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【００９８】
実施形態９は、第１及び第２の絶縁層の各厚肉部が、複数の交互の高誘電率領域及び低誘電率領域を含む、実施形態１〜８のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【００９９】
実施形態１０は、交互の高誘電率領域及び低誘電率領域が、ケーブルの長さに沿って連続的に延びる、実施形態９に記載のリボンケーブルである。
【０１００】
実施形態１１は、交互の高誘電率領域及び低誘電率領域が、ケーブルの長さに沿って不連続的に延びる、実施形態９に記載のリボンケーブルである。
【０１０１】
実施形態１２は、低誘電体領域に配設され、高誘電率領域にわたって延び、ケーブルの長さに沿って配置された複数のリブを更に含む、実施形態９〜１１のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１０２】
実施形態１３は、薄肉部の実効誘電率が、高誘電率領域の誘電率と実質的に等しい、実施形態９〜１２のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１０３】
実施形態１４は、ケーブルの少なくとも１つの横断面において、複数の導体中の２つの端部導体間の領域の幅にわたる第１の絶縁層と第２の絶縁層との間の最大間隔と最小間隔との差が、約２０％未満、又は約１０％未満、又は約５％未満である、実施形態１〜１３のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１０４】
実施形態１５は、ケーブルの少なくとも１つの横断面において、第１及び第２の絶縁層のうちの少なくとも１つが、複数の構造体を含み、複数の導体中の各導体が、複数の構造体中の構造体に配設され、かつ位置合わせされる、実施形態１〜１４のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１０５】
実施形態１６は、ケーブルの少なくとも１つの横断面において、第１の絶縁層が、複数の第１の構造体を含み、第１の絶縁層が、複数の第１の構造体と位置合わせされた複数の第２の構造体を含み、複数の導体中の各導体が、複数の第１の構造体中の第１の構造体及び複数の第２の構造体中の第２の構造体に配設され、かつ位置合わせされる、実施形態１〜１４のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１０６】
実施形態１７は、ケーブルの少なくとも１つの横断面において、複数の導体中の各導体が、第１の絶縁層の非構造化主表面及び第２の絶縁層の非構造化主表面に配設された、実施形態１〜１４のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１０７】
実施形態１８は、複数の導体中の２つの隣接する導体間の少なくとも１つのケーブル位置において、第１の絶縁層と第２の絶縁層との間の間隔は、ケーブルの長さに沿って約２０％以下、又は約１０％未満、又は約５％未満だけ変化する、実施形態１〜１７のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１０８】
実施形態１９は、ケーブルの長さ及び幅に沿って第１及び第２の絶縁層それぞれの両側に配設され、かつ第１及び第２の絶縁層それぞれと実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の導電性シールド層を更に含み、各絶縁層は、導体と、絶縁層に対応するシールド層との間に配設される、実施形態１〜１８のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１０９】
実施形態２０は、各シールド層が、対応する絶縁層の交互の薄肉部及び厚肉部に実質的に適合する、実施形態１９のリボンケーブルである。
【０１１０】
実施形態２１は、第１及び第２の絶縁層の少なくとも１つの対応する薄肉部は、それらの間に配設された複数の導体中の少なくとも１つの導体を有する、実施形態１〜２０のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１１１】
実施形態２２は、約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて、約２０ピコ秒／メートル未満、又は約１５ピコ秒／メートル未満、又は約１０ピコ秒／メートル未満、又は約５ピコ秒／メートル未満のスキューを有する、実施形態１〜２１のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１１２】
実施形態２３は、約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓ、若しくは約１Ｇｂｐｓ〜約５０Ｇｂｐｓ、若しくは約１Ｇｂｐｓ〜約７５Ｇｂｐｓ、若しくは約１Ｇｂｐｓ〜約１００Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて、又は３５ピコ秒の立ち上がり時間を使用する時間分域反射率測定を使用して判定したとき、約２０ピコ秒／メートル未満、又は約１５ピコ秒／メートル未満、又は約１０ピコ秒／メートル未満、又は約５ピコ秒／メートル未満のスキューを有する、実施形態１〜２１のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１１３】
実施形態２４は、複数の導体中の少なくとも１つの導体が、約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて、約４．７５ナノ秒／メートル未満、又は約４．５ナノ秒／メートル未満、又は約４．２５ナノ秒／メートル未満、又は約４ナノ秒／メートル未満、又は約３．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する、実施形態１〜２３のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１１４】
実施形態２５は、複数の導体中の少なくとも１つの導体が、約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約５０Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約７５Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約１００Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて、約４．７５ナノ秒／メートル未満、又は約４．５ナノ秒／メートル未満、又は約４．２５ナノ秒／メートル未満、又は約４ナノ秒／メートル未満、又は約３．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する、実施形態１〜２３のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１１５】
実施形態２６は、複数の導体中の少なくとも１つの導体が、３５ピコ秒の立ち上がり時間で時間分域反射率測定を使用して判定したとき、約４．７５ナノ秒／メートル未満、又は約４．５ナノ秒／メートル未満、又は約４．２５ナノ秒／メートル未満、又は約４ナノ秒／メートル未満、又は約３．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する、実施形態１〜２５のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１１６】
実施形態２７は、同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される少なくとも１対の隣接する導体に対するケーブルの実効誘電率が、約２．２未満、又は約２未満、又は約１．８未満、又は約１．６未満、又は約１．５未満、又は約１．４未満、又は約１．３未満、又は約１．２未満である、実施形態１〜２６のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１１７】
実施形態２８は、複数の導体中の少なくとも１つの導体が、ケーブルの長さに沿って絶縁されておらず、少なくとも１つの非絶縁導体が、１つ以上の接着剤層を介して第１及び第２の絶縁層に接着される、実施形態１〜２７のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１１８】
実施形態２９は、１つ以上の接着剤層が、少なくとも１つの非絶縁導体の最外面の一部のみを覆う、実施形態２８に記載のリボンケーブルである。
【０１１９】
実施形態３０は、１つ以上の接着剤層が、少なくとも１つの非絶縁導体のトップ面の少なくとも一部及び少なくとも１つの非絶縁導体の底面の少なくとも一部を覆う、実施形態２８に記載のリボンケーブルである。
【０１２０】
実施形態３１は、複数の導体中の少なくとも１つの導体が、ケーブルの長さに沿った誘電体材料で絶縁された、実施形態１〜３０のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１２１】
実施形態３２は、少なくとも１つの絶縁導体が、直径Ｒを有し、少なくとも１つの絶縁導体の導体が、直径ｒを有し、Ｒ／ｒが、約４未満、又は約３．５未満、又は約３未満、又は約２未満、又は約１．５未満である、実施形態３１に記載のリボンケーブルである。
【０１２２】
実施形態３３は、少なくとも１つの絶縁導体の誘電体材料が、約３超、又は約３．２超、又は約３．４超、又は約３．６超、又は約３．８超、又は約４超の誘電率を有する、実施形態３１又は３２に記載のリボンケーブルである。
【０１２３】
実施形態３４は、少なくとも１つの絶縁導体の誘電体材料が、ポリオレフィン、固体ポリオレフィン、発泡ポリオレフィン、ポリイミド、ポリアミド、ＰＴＦＥ、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエステル−イミド、ポリアミド−イミド、及びフルオロポリマーのうちの１つ以上を含む、実施形態３１〜３３のうちのいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１２４】
実施形態３５は、少なくとも１つの絶縁導体の誘電体材料が、接着性を有し、誘電体材料が、少なくとも１つの絶縁導体を第１及び第２の絶縁層に直接接着する、実施形態３１〜３４のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１２５】
実施形態３６は、複数の導体中の少なくとも１つの導体が、ケーブルの長さに沿って周囲方向に結合層で被覆されており、結合層が、少なくとも１つの導体を第１及び第２の絶縁層に直接接着している、実施形態１〜３４のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１２６】
実施形態３７は、第１及び第２の絶縁層の各厚肉部が、約２未満、又は約１．８未満、又は約１．６未満、又は約１．４未満、又は約１．２未満の実効誘電率を有する、実施形態１〜３６のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１２７】
実施形態３８は、導体セットであって、
導体セットの長さに沿って延び、かつ導体セットの幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な導体と、
導体セットの長さ及び幅に沿って複数の導体の両側に配設され、かつ複数の導体と実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の非導電性構造化層であって、各構造化層は、導体に接着され、それらの間に複数の低誘電率領域を画定する複数の高誘電率領域を含む、第１及び第２の非導電性構造化層と、
第１及び第２の非導電性構造化層の周りに巻きつけられた導電性シールド層と、を含む、導体セットである。
【０１２８】
実施形態３９は、各構造化層が、約２未満、又は約１．８未満、又は約１．６未満、又は約１．４未満、又は約１．２未満の実効誘電率を有する、実施形態３８に記載の導体セットである。
【０１２９】
実施形態４０は、シールドされたリボンケーブルであって、
ケーブルの幅に沿って配置された、実施形態３８又は３９に記載の複数の間隔があいた実質的に平行な導体セットと、
ケーブルの長さ及び幅に沿って複数の導体セットの両側に配設され、かつ複数の導体セットと実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の絶縁層と、を含む、シールドされたリボンケーブルである。
【０１３０】
実施形態４１は、リボンケーブルであって、
ケーブルの長さに沿って延び、かつケーブルの幅に沿って配置された、複数の実質的に平行な絶縁導体であって、各絶縁導体は、直径Ｒを有し、絶縁導体の導体は、直径ｒを有し、Ｒ／ｒは、１超かつ、約２未満である、複数の実質的に平行な絶縁導体と、
複数の絶縁導体を囲み、かつ複数の絶縁導体に接着された絶縁層であって、これにより、複数の絶縁導体中の隣接する絶縁導体の各対において、２つの絶縁導体間の中心間距離は、Ｄであり、２つの絶縁導体の直径の平均は、ｄであり、Ｄ／ｄ≧１．０５である、絶縁層と、を含む、リボンケーブルである。
【０１３１】
実施形態４２は、絶縁層が、ケーブルの長さ及び幅に沿って複数の絶縁導体の両側に配設され、かつ複数の絶縁導体と実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の絶縁層を含む、実施形態４１に記載のリボンケーブルである。
【０１３２】
実施形態４３は、複数の絶縁導体中の少なくとも１つの導体が、約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて、約４．７５ナノ秒／メートル未満、又は約４．５ナノ秒／メートル未満、又は約４．２５ナノ秒／メートル未満、又は約４ナノ秒／メートル未満、又は約３．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する、実施形態４１又は４２に記載のリボンケーブルである。
【０１３３】
実施形態４４は、リボンケーブルであって、
ケーブルの長さに沿って延び、かつケーブルの幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な絶縁導体であって、少なくとも１つの絶縁導体は、少なくともＷの誘電率を有する誘電体材料で絶縁された、複数の間隔があいた実質的に平行な絶縁導体と、
複数の絶縁導体を囲み、かつ複数の絶縁導体に接着された絶縁層であって、同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される少なくとも１つの絶縁導体を含む、１対の隣接する絶縁導体に対するケーブルの実効誘電率は、Ｗの０．８倍未満である、絶縁層と、を含む、リボンケーブルである。
【０１３４】
実施形態４５は、各絶縁導体が、約２．５超、又は約２．８超、又は約３超、又は約３．２超、又は約３．４超、又は約３．６超、又は約３．８超、又は約４超の誘電率を有する誘電体材料で絶縁された、実施形態４４に記載のリボンケーブルである。
【０１３５】
実施形態４６は、Ｗが、約２．５、又は約２．８、又は約３である、実施形態４４又は４５に記載のリボンケーブルである。
【０１３６】
実施形態４７は、同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される少なくとも１対の隣接する絶縁導体に対するケーブルの実効誘電率が、約２．５未満、約２．２未満、又は約２．０未満、又は約１．８未満、又は約１．７未満、又は約１．６未満、又は約１．５未満、又は約１．４未満、又は約１．３未満、又は約１．２未満である、実施形態４４〜４６のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１３７】
実施形態４８は、絶縁層が、ケーブルの長さ及び幅に沿って複数の絶縁導体の両側に配設され、かつ複数の絶縁導体と実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の絶縁層を含む、実施形態４４〜４７のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１３８】
実施形態４９は、第１及び第２の絶縁層の各々は、ケーブルの長さに沿って延びる交互の実質的に平行な厚肉部及び薄肉部を含み、第１及び第２の絶縁層の厚肉部は、実質的に１対１で対応して位置合わせされ、第１及び第２の絶縁層の各対応する厚肉部は、それらの間に配設された複数の絶縁導体中の少なくとも１つの導体を有する、実施形態４８に記載のリボンケーブルである。
【０１３９】
実施形態５０は、リボンケーブルであって、
ケーブルの長さに沿って延び、かつケーブルの幅に沿って配置された、複数の実質的に平行な絶縁導体であって、少なくとも１対の隣接する絶縁導体中の各導体は、約２超の誘電率を有する誘電体材料で絶縁され、２つの隣接する絶縁導体間の中心間距離は、Ｄであり、２つの絶縁導体の直径の平均は、ｄであり、Ｄ／ｄ≧１．０５である、複数の実質的に平行な絶縁導体と、
複数の絶縁導体を囲む絶縁層であって、絶縁層は、約２００ミクロン超の厚さ、及び約２未満の実効誘電率を有し、誘電体材料は、接着性を有し、絶縁導体を絶縁層に直接接着する、絶縁層と、を含み、同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される少なくとも１対の隣接する絶縁導体に対するケーブルの実効誘電率は、約２．５未満である、リボンケーブルである。
【０１４０】
実施形態５１は、誘電体材料が、約２．５超の誘電率を有する、実施形態５０に記載のリボンケーブルである。
【０１４１】
実施形態５２は、リボンケーブルであって、
ケーブルの長さに沿って延び、かつケーブルの幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な絶縁導体であって、各絶縁導体は、≧０の厚さを有する誘電体材料で絶縁され、複数の絶縁導体中の隣接する絶縁導体の各対において、２つの絶縁導体間の中心間距離は、Ｄであり、２つの絶縁導体の直径の平均は、ｄであり、Ｄ／ｄ≧１．２である、複数の間隔があいた実質的に平行な絶縁導体と、
ケーブルの長さ及び幅にわたり複数の絶縁導体の両側に配設され、かつ複数の絶縁導体と実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の絶縁層部であって、第１の絶縁層部と第２の絶縁層部との間の距離は、ケーブルの長さ及び幅に沿って約２０％以下だけ変化する、第１及び第２の絶縁層部と、を含み、これにより、少なくとも１対の隣接する絶縁導体において、
同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される１対の絶縁導体に対するケーブルの実効誘電率は、約２．２未満であり、
絶縁導体の各々は、約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて、約４．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する、リボンケーブルである。
【０１４２】
実施形態５３は、リボンケーブルであって、
ケーブルの長さに沿って延び、かつケーブルの幅に沿って配置された、複数の間隔があいた実質的に平行な絶縁導体であって、各絶縁導体は、≧０の厚さを有する誘電体材料で絶縁され、複数の絶縁導体中の隣接する絶縁導体の各対において、２つの絶縁導体間の中心間距離は、Ｄであり、２つの絶縁導体の直径の平均は、ｄであり、Ｄ／ｄ≧１．２である、複数の間隔があいた実質的に平行な絶縁導体と、
ケーブルの長さ及び幅にわたり複数の絶縁導体の両側に配設され、かつ複数の絶縁導体と実質的に同一の広がりを持つ第１及び第２の絶縁層部であって、第１の絶縁層部と第２の絶縁層部との間の距離は、ケーブルの長さ及び幅に沿って約２０％以下だけ変化する、第１及び第２の絶縁層部と、を含み、これにより、少なくとも１対の隣接する絶縁導体において、
同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される１対の絶縁導体に対するケーブルの実効誘電率は、約２．２未満であり、
絶縁導体の各々は、３５ピコ秒の信号立ち上がり時間を使用する時間分域反射率測定を使用して判定したとき、約４．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する、リボンケーブルである。
【０１４３】
実施形態５４は、各絶縁導体の誘電体材料の厚さが、ゼロである、実施形態５２又は５３に記載のリボンケーブルである。
【０１４４】
実施形態５５は、各絶縁導体の誘電体材料の厚さが、ゼロ超である、実施形態５２又は５３に記載のリボンケーブルである。
【０１４５】
実施形態５６は、複数の絶縁導体の周りに巻きつけられた単一絶縁層を含み、第１の絶縁層部を含む上絶縁層部及び第２の絶縁層部を含む底絶縁層部を画定する、実施形態５２〜５５のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１４６】
実施形態５７は、リボンケーブルの両側に配設された第１及び第２の絶縁層を含み、各々が、ケーブルの長さ及び幅にわたり複数の絶縁導体と実質的に同一の広がりを持ち、第１の絶縁層が、第１の絶縁層部を含み、第２の絶縁層が、第２の絶縁層部を含み、第１及び第２の絶縁層が、ケーブルの各側端部で互いに結合されている、実施形態５２〜５５のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１４７】
実施形態５８は、ケーブルが、約１Ｇｂｐｓ〜約５０Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約５０Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約７５Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約１００Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて、約２０ピコ秒／メートル未満、又は約１５ピコ秒／メートル未満、又は約１０ピコ秒／メートル未満、又は約５ピコ秒／メートル未満のスキューを有する、実施形態１〜３７及び４０〜５７のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１４８】
実施形態５９は、ケーブルが、３５ピコ秒の信号立ち上がり時間を使用する時間分域反射率測定を使用して判定したとき、約２０ピコ秒／メートル未満、又は約１５ピコ秒／メートル未満、又は約１０ピコ秒／メートル未満、又は約５ピコ秒／メートル未満のスキューを有する、実施形態１〜３７及び４０〜５８のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１４９】
実施形態６０は、複数の導体中の少なくとも１つの導体が、約１Ｇｂｐｓ〜約２０Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約５０Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約７５Ｇｂｐｓ、又は約１Ｇｂｐｓ〜約１００Ｇｂｐｓのデータ転送速度にて、約４．７５ナノ秒／メートル未満、又は約４．５ナノ秒／メートル未満、又は約４．２５ナノ秒／メートル未満、又は約４ナノ秒／メートル未満、又は約３．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する、実施形態１〜３７及び４０〜５９のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【０１５０】
実施形態６１は、複数の導体中の少なくとも１つの導体が、３５ピコ秒の信号立ち上がり時間を使用する時間分域反射率測定を使用して判定したとき、約４．７５ナノ秒／メートル未満、又は約４．５ナノ秒／メートル未満、又は約４．２５ナノ秒／メートル未満、又は約４ナノ秒／メートル未満、又は約３．７５ナノ秒／メートル未満の伝播遅延を有する、実施形態１〜３７及び４０〜６０のいずれか１つに記載のリボンケーブルである。
【実施例】
【０１５１】
有限要素法を使用して、図１６に示すようなケーブルをモデル化した。均一の厚さｔ１を有するように、絶縁層６３０をモデル化した。計算上、導体５２０ａ及び５２０ｄは、接地線であり、導体５２０ｂ及び５２０ｃは、信号線であった。導体５２０ａと導体５２０ｂとの中心間間隔、及び導体５２０ｃと導体５２０ｄとの中心間間隔は、等しく、下表中で信号接地間隔と称される。導体５２０ｂと導体５２０ｃとの中心間間隔Ｄは、下表中で信号信号間隔と称される。同一の厚さ及び同一の誘電率を有するように、誘電体材料５５５をモデル化した。７．９５ミルの半径を有する２６ＡＷＧ円形導体として、導体５２０をモデル化した。インピーダンス（Ｚ０）、同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動されるケーブルの実効誘電率（ｋｅｆｆ）、及び単位長さ当たりの遅延時間（ｔｄ）を計算した。０ミル（表１）、０．５ミル（表２）、２ミル（表３Ａ〜３Ｃ）、３ミル（表４）、及び７．９５ミル（表５）の誘電体材料５５５の厚さについての結果を表１〜５に示す。誘電体材料５５５は、表２に示されている場合を除き、２．２５の誘電率を有するポリオレフィンとしてモデル化した。カバー層（絶縁層６３０）の実効誘電率は、（固体ポリオレフィン層に対応して）１．２〜２．２５で変化した。広範囲の絶縁層厚さ、絶縁層の実効誘電率、及び導体間隔が、７０〜１１０オームの範囲のインピーダンスをもたらすことが見出された。
【０１５２】
ケーブルはまた、絶縁層の様々な実効誘電率に対して２．２５又は４．３の誘電率を使用して、０．５ミルの厚さの誘電体材料５５５でモデル化した。信号線が同じ振幅で反対の極性を有する差動信号によって駆動される場合の、絶縁層の実効誘電率とケーブルにおける実効誘電率との間の関係を図１９に示す。
【０１５３】
【表１】
2019114545.tif 000003
【０１５４】
【表２】
2019114545.tif 000004
【０１５５】
【表３】
2019114545.tif 000005
【０１５６】
【表４】
2019114545.tif 000006
【０１５７】
【表５】
2019114545.tif 000007
【０１５８】
【表６】
2019114545.tif 000008
【０１５９】
【表７】
2019114545.tif 000009
【０１６０】
前述の参照文献、特許、又は特許出願はいずれも一貫した方法でそれらの全体を参照することにより本明細書に組み込まれる。組み込まれた参照文献の一部と本出願との間に不一致又は矛盾がある場合、前述の記載における情報が優先するものとする。
【０１６１】
図中の要素の説明は、別段の指示がない限り、他の図中の対応する要素に等しく適用されるものと理解されたい。具体的な実施形態を本明細書において例示し記述したが、様々な代替及び／又は同等の実施により、図示及び記載した具体的な実施形態を、本開示の範囲を逸脱することなく置き換え可能であることが、当業者には理解されるであろう。本出願は、本明細書において説明した具体的な実施形態のあらゆる適合例又は変形例を包含することを意図する。したがって、本開示は、特許請求の範囲及びその同等物によってのみ限定されるものとする。
【図１】
2019114545.tif 000010
【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図８Ｄ】
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【図８Ｅ】
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【図８Ｆ】
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【図９】
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【図１０】
2019114545.tif 000027
【図１１Ａ】
2019114545.tif 000028
【図１１Ｂ】
2019114545.tif 000029
【図１１Ｃ】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４Ａ】
2019114545.tif 000033
【図１４Ｂ】
2019114545.tif 000034
【図１５】
2019114545.tif 000035
【図１６】
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【図１７】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
2019114545.tif 000039
【図１９】
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【外国語明細書】
2019114545000001.pdf