(57)【要約】      （修正有）【課題】耐光性に優れ、各種記録メディア、好ましくは繊維、より好ましくはポリエステル繊維又はポリエステル繊維を含む混紡繊維の染色に用いるシアンインク、好ましくは昇華転写性が良好なシアンインクを提供すること。【解決手段】下記式（１）で表される化合物を含むインク。2019089988.tif 000010［式（１）中、Ｘはハロゲン原子、ｎは１から４の整数を示す。］【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）で表される化合物を含むインク。
【化１】
2019089988.tif 000009
［式（１）中、Ｘはハロゲン原子、ｎは１から４の整数を示す。］
【請求項２】
前記式（１）においてＸが臭素原子である、請求項１に記載の化合物を含むインク。
【請求項３】
前記式（１）において平均臭素導入量が１．０〜３．０である請求項２に記載の化合物を含むインク。
【請求項４】
さらに、水及び有機溶剤から選択される少なくとも１種類の液媒体を含む請求項１〜３のいずれか一項に記載のインク。
【請求項５】
さらに、分散剤を含む請求項１〜４のいずれか一項に記載のインク。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載のインクが付着した記録メディア。
【請求項７】
前記記録メディアが、繊維である請求項６に記載の記録メディア。
【請求項８】
前記繊維が、疎水性繊維である請求項７に記載の記録メディア。
【請求項９】
前記疎水性繊維が、ポリエステル又はポリエステルを含む混紡繊維である、請求項８に記載の記録メディア。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はキノンイミン系化合物、それを含むインク、これらが付着した記録メディア（特にはポリエステル繊維）に関する。
【背景技術】
【０００２】
ポリエステル繊維はインテリア、自動車用の内装等の多様な用途に使用されている。ポリエステル繊維の染色に使用する染料としては、耐光性に優れ、染着性が良い染料が求められている。このうち、染着性が良いシアン染料としては、アンスラキノン系染料やキノンイミン系染料が知られている。アンスラキノン系のシアン染料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ディスパースブルー６０、３５９等が挙げられる。しかしながら、Ｃ．Ｉ．ディスパースブルー３５９は耐光性が低いという問題が、Ｃ．Ｉ．ディスパースブルー６０はポリエステル繊維への昇華転写性が低いという問題がそれぞれある。一方、キノンイミン系のシアン染料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ディスパースブルー２０、５８、１０８などが挙げられるが、これら染料をインクジェット昇華転写捺染に使用した例や水性分散インクとして使用した例はない。ポリエステル繊維の染色に使用するシアンインクとして、耐光性に優れ、且つ昇華転写性が良好なシアンインクが市場から強く要求されているものの、現状ではこの要求を満足できるインクは見出されていない。
【０００３】
特許文献１〜１３には、アンスラキノン染料が開示されている。また、特許文献１４及び１５には、キノンイミン系染料が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１−２５８９９５号公報
【特許文献２】特開平１−１７８４９５号公報
【特許文献３】特開平１１−３２１１２１号公報
【特許文献４】特開昭６３−２５８９５５号公報
【特許文献５】特開平１−２２１２８７号公報
【特許文献６】特開平１−２５５５９４号公報
【特許文献７】特開平１−２５８９９６号公報
【特許文献８】特開平９−１９４４４５号公報
【特許文献９】特表２００８−５４２４８９号公報
【特許文献１０】特公昭３０−３３８４号公報
【特許文献１１】特公昭４０−４２２２号公報
【特許文献１２】特公昭４１−３７１２号公報
【特許文献１３】特公昭５７−２８３５号公報
【特許文献１４】米国２５５３０４８号公報
【特許文献１５】米国２６２３８７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、耐光性に優れ、各種の記録メディア、好ましくは繊維、より好ましくはポリエステル繊維、又はポリエステル繊維を含む混紡繊維の染色に用いるシアンインク、好ましくは昇華転写性が良好なシアンインクの提供を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者等は、上記の課題を解決すべく鋭意研究を重ねた結果、特定の構造を有するキノンイミン化合物又はその塩を含むインクにより、上記の課題を解決できることを見出し、本発明を完成させた。即ち、本発明は以下の１）〜９）に関する。
【０００７】
１）
下記式（１）で表される化合物を含むインク。
【０００８】
【化１】
2019089988.tif 000002
【０００９】
［式（１）中、Ｘはハロゲン原子、ｎは１から４の整数を示す。］
２）
前記式（１）においてＸが臭素原子である、１）に記載の化合物を含むインク。
３）
前記式（１）において平均臭素導入量が１．０〜３．０である２）に記載の化合物を含むインク。
４）
さらに、水及び有機溶剤から選択される少なくとも１種類の液媒体を含む１）〜３）のいずれか一項に記載のインク。
５）
さらに、分散剤を含む１）〜４）のいずれか一項に記載のインク。
６）
１）〜５）のいずれか一項に記載のインクが付着した記録メディア。
７）
前記記録メディアが、繊維である６）に記載の記録メディア。
８）
前記繊維が、疎水性繊維である７）に記載の記録メディア。
９）
前記疎水性繊維が、ポリエステル又はポリエステルを含む混紡繊維である、８）に記載の記録メディア。
【発明の効果】
【００１０】
本発明により、耐光性に優れ、各種記録メディア、好ましくは繊維、より好ましくはポリエステル繊維又はポリエステル繊維を含む混紡繊維の染色に用いるシアンインク、好ましくは昇華転写性が良好なシアンインクが提供できた。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本明細書において「Ｃ．Ｉ．」とは、「カラーインデックス」を意味する。また、本明細書においては、実施例等も含めて「％」及び「部」は、特に断りの無い限り、いずれも質量基準で記載する。
【００１２】
上記式（１）中、Ｘはハロゲン原子を表す。ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられ、塩素原子又は臭素原子であることが好ましく、臭素原子であることが更に好ましい。また、ｎは１から４の整数を表す。
【００１３】
上記式（１）で表される化合物は、下記式（２）で表される化合物を硫酸溶媒中、塩素や臭素等ハロゲンのガスあるいは液体を２０〜１００℃で反応させることにより得ることが可能である。また、上記式（１）で表される化合物に導入される塩素あるいは臭素等の量は、反応時の塩素あるいは臭素等の添加量により制御することが可能である。
【００１４】
下記式（２）で表される化合物は、特許文献１４に記載の方法により得ることが可能である。一例としては、１，５−ジニトロナフタレン、及び硫黄を硫酸溶媒中、好ましくは１０℃〜５０℃で反応させることにより得ることが可能である。
【００１５】
【化２】
2019089988.tif 000003
【００１６】
上記式（１）で表される化合物は、単一の化合物で用いることも可能であるが、混合物として用いることも可能である。単一で用いる場合、混合物として用いる場合のいずれにおいても、耐光性が４級以上であれば、一般的に十分高い耐光性を有するとされ実用性に優れる。このため、合成の容易さや経済性から、上記式（１）で表される化合物は、ｎが１、２、３及び４である化合物を含み、これらを任意の割合で含む混合物として用いることが可能である。混合物中の各成分はＨＰＬＣ等を用いて同定することが可能であり、また、ＨＰＬＣピーク面積百分率から、混合比率を求めることも可能である。なお、ＨＰＬＣピーク面積百分率は下記計算式で表される。
ＨＰＬＣピーク面積百分率＝ピーク面積値÷検出される全てのピークの内、溶媒を除いたピークの総面積値×１００
ＨＰＬＣの測定方法は、特に制限されない。一例としては、以下の方法が挙げられる。
[測定機器]
Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ製  １２６０  ＩｎＦｉｎｉｔｙ。
[測定条件]
カラム：Ｉｎｅｒｔｓｉｌ  ＯＤＳ−２（粒子径５μｍ、３．０ｍｍ×２５０ｍｍ）。
カラム温度：４０℃。
移動相種類：Ａ液；５ｍＭ酢酸アンモニウム水、Ｂ液；アセトニトリル。
グラジエント条件（Ｂ液）：１５％→（３０分）→９８％→（５分）→９８％。流量：０．４ｍｌ／ｍｉｎ。
観測波長：２５４ｎｍ。
【００１７】
上記式（１）で表される化合物への塩素あるいは臭素等ハロゲンの平均導入量は、上記式（２）で表される化合物と、ｎが１、２、３及び４の整数である上記式（１）で表される化合物の、それぞれのＨＰＬＣピーク面積百分率から、下記計算式を用いて算出可能であり、式（１）におけるＸが臭素であり、その平均導入量が１．０〜３．０であることが好ましい。
塩素あるいは臭素等の平均導入量＝｛ｎが１である上記式（１）で表される化合物のＨＰＬＣピーク面積百分率}÷｛上記式（２）で表される化合物と、ｎが１、２、３及び４の整数である上記式（１）で表される化合物の、それぞれのＨＰＬＣピーク面積百分率の合計値｝×１＋｛ｎが２である上記式（１）で表される化合物のＨＰＬＣピーク面積百分率}÷｛上記式（２）で表される化合物と、ｎが１、２、３及び４の整数である上記式（１）で表される化合物の、それぞれのＨＰＬＣピーク面積百分率の合計値｝×２＋｛ｎが３である上記式（１）で表される化合物のＨＰＬＣピーク面積百分率}÷｛上記式（２）で表される化合物と、ｎが１、２、３及び４の整数である上記式（１）で表される化合物の、それぞれのＨＰＬＣピーク面積百分率の合計値｝×３＋｛ｎが４である上記式（１）で表される化合物のＨＰＬＣピーク面積百分率}÷｛上記式（２）で表される化合物と、ｎが１、２、３及び４の整数である上記式（１）で表される化合物の、それぞれのＨＰＬＣピーク面積百分率の合計値｝×４
【００１８】
上記のようにして得られた化合物は、必要に応じて公知の方法により精製することが可能である（例えば、酸析、塩析、懸濁精製、及び晶析等）。
【００１９】
上記式（１）で表される化合物を含むインクは、さらに、水及び有機溶剤から選択される少なくとも１種類の液媒体を含んでいても良く、水と必要に応じて有機溶剤とを含む水系インクとすることも、また、実質的に水を含まないインク、すなわち溶剤インクとすることも可能である。本明細書において、「実質的に水を含まないインク」とは、意図的に水を加えないインクを意味する。
【００２０】
上記有機溶剤としては、例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、イソプロパノール、ｎ−ブタノール、イソブタノール、第二ブタノール、第三ブタノール等のＣ１−Ｃ４アルコール；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド類；２−ピロリドン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、ヒドロキシエチル−２−ピロリドン、１，３−ジメチルイミダゾリジン−２−オン又は１，３−ジメチルヘキサヒドロピリミド−２−オン等の複素環式ケトン；アセトン、メチルエチルケトン、２−メチル−２−ヒドロキシペンタン−４−オン等のケトン又はケトアルコール；テトラヒドロフラン、ジオキサン等の環状エーテル；エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、１，３−プロパンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，２−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、１，２−ペンタンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，２−ヘキサンジオール、１，６−ヘキサンジオール等のジオール；ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、チオジグリコール等のＣ２−Ｃ６アルキレン単位を有するジ、オリゴ、若しくはポリアルキレングリコール又はチオグリコール；グリセリン、ヘキサン−１，２，６−トリオール、トリメチロールプロパン等のポリオール（好ましくはトリオール）；エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル（ブチルカルビトール）、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル等の多価アルコールのＣ１−Ｃ４モノアルキルエーテル；γ−ブチロラクトン；ジメチルスルホキシド等が挙げられる。
【００２１】
上記インクを水系インクとする場合、さらに、分散剤を含むことが好ましい。また、その場合の有機溶剤は、水溶性有機溶剤であることが好ましい。すなわち、上記インクを水系インクとするときは、水、水溶性有機溶剤、分散剤、及び式（１）で表される化合物を含むインクであることが好ましい。
【００２２】
上記水溶性有機溶剤としては、上記のうちジオール、Ｃ２−Ｃ６アルキレン単位を有するジ、オリゴ、若しくはポリアルキレングリコール、及び複素環式ケトンから選択される有機溶剤が挙げられる。それらの中ではアルコール性水酸基を２つ〜３つ有するＣ２−Ｃ６アルコール；ジ又はトリＣ２−Ｃ３アルキレングリコール；及び、繰り返し単位が４以上で、分子量２０，０００程度以下のポリＣ２−Ｃ３アルキレングリコール（好ましくは液状のポリアルキレングリコール）等が好ましい。それらの具体例としては、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、１，３−ペンタンジオール、１，５−ペンタンジオール等のジオール；グリセリン、トリメチロールプロパン等のアルコール性水酸基を２つ〜３つ有するＣ２−Ｃ６アルコール；ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等のジ又はトリＣ２−Ｃ３アルキレングリコール；２−ピロリドン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン等の複素環式ケトンが挙げられる。また、水に溶解して湿潤剤としての役割をする化合物等も、便宜上本発明では水溶性有機溶剤に含めるものとし、例えば尿素、エチレン尿素及び糖類等が挙げられる。
【００２３】
上記インクが水系インクのとき、インクの総質量に対する有機溶剤の含有量は通常０％〜６０％、好ましくは５％〜５０％である。上記インクが溶剤インクのとき、染料、及び、必要に応じてインク中に添加する、下記インク調製剤以外の残部は有機溶剤である。これらの中では水系インクが好ましい。
【００２４】
上記分散剤は、１種類のみ使用することも、２種類以上を併用することも可能である。
分散剤としては、ノニオン分散剤、アニオン分散剤、及び高分子分散剤が挙げられ、目的に応じて適宜選択することが可能である。分散剤の使用量は固形分換算で、染料混合物の総質量に対して通常１％〜１００％、好ましくは５％〜９０％、より好ましくは１０％〜８０％である。
【００２５】
上記ノニオン分散剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコール、グリセリンエステル、ソルビタンエステル、ショ糖エステル、グリセリンエステルのポリオキシエチレンエーテル、ソルビタンエステルのポリオキシエチレンエーテル、ソルビトールエステルのポリオキシエチレンエーテル、脂肪酸アルカノールアミド、ポリオキシエチレン脂肪酸アミド、アミンオキシド、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシエチレン−β−ナフチルエーテル、ポリオキシエチレンスチリルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンジスチリルフェニルエーテル等が挙げられる。
【００２６】
上記アニオン分散剤としては、アルキル硫酸塩、アルキルエーテル硫酸塩、アルキルエステル硫酸塩、アルキルアリールエーテル硫酸塩、アルキルスルホン酸塩、スルホコハク酸塩、アルキルアリール及びアルキルナフタレンスルホン酸塩、アルキルリン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸エステル塩、アルキルアリルエーテルリン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸塩、ポリオキシエチレンスチリルフェニルエーテル硫酸塩、ポリオキシエチレンジスチリルフェニルエーテル硫酸塩等が挙げられる。また、高分子系スルホン酸、好ましくは芳香族スルホン酸のホルマリン縮合物、リグニンスルホン酸のホルマリン縮合物等も挙げられる。芳香族スルホン酸のホルマリン縮合物としては、例えば、クレオソート油スルホン酸、クレゾールスルホン酸、フェノールスルホン酸、β−ナフトールスルホン酸、β−ナフタリンスルホン酸とβ−ナフトールスルホン酸、及びクレゾールスルホン酸と２−ナフトール−６−スルホン酸の、各ホルマリン縮合物が挙げられる。これらの中では、クレオソート油スルホン酸、β−ナフタリンスルホン酸、リグニンスルホン酸の、各ホルマリン縮合物等が好ましい。このようなアニオン分散剤は、例えば、いずれも花王株式会社製のデモール  Ｎ、デモール  Ｃ、デモール  ＳＮＢ、デモール  Ｗ、第一工業製薬株式会社製のラベリン  Ｗ（クレオソート油スルホン酸のホルマリン縮合物）等として入手することが可能である。アニオン分散剤は、スルホン酸等の官能基を中和剤で中和した塩として使用することも可能である。中和剤としては、後記するｐＨ調整剤等が使用可能である。
【００２７】
上記高分子分散剤としては、スチレン及びその誘導体（好ましくはスチレン及びα−メチルスチレンから選択される単量体）；ビニルナフタレン及びその誘導体；α，β−エチレン性不飽和カルボン酸の脂肪族アルコールエステル等；（メタ）アクリル酸及びその誘導体；マレイン酸及びその誘導体；イタコン酸及びその誘導体；フマール酸及びその誘導体；酢酸ビニル、ビニルアルコール、ビニルピロリドン、アクリルアミド、及びその誘導体よりなる群等の単量体から選択される、少なくとも２つの単量体（好ましくは、このうち少なくとも１つが親水性の単量体）からなる共重合体、及び／又はそれらの塩等が挙げられる。共重合体としては、例えば、ブロック共重合体、ランダム共重合体及びグラフト共重合体等が挙げられる。なお、本明細書において（メタ）アクリル酸とは、メタクリル酸及びアクリル酸の両方を意味する。これらの中では、スチレン及びその誘導体、及び（メタ）アクリル酸及びその誘導体から選択される、少なくとも２つの単量体からなる共重合体が好ましい。そのような分散剤の具体例としては、例えば、ＢＡＳＦ社製のジョンクリルシリーズが好ましい。ジョンクリルシリーズとしては、例えば、ジョンクリル  ６７、６８、５８６、６１１、６７８、６８０、６８２、６８３、６９０等が挙げられる。これらの中ではジョンクリル  ６８、６７８、６８２、６８３、６９０が好ましい。
【００２８】
上記式（１）で表される化合物を含む分散液（好ましくは水性分散液）の調製方法としては、公知の方法が使用可能である。その一例としては、当該化合物と分散剤とを混合し、サンドミル（ビーズミルともいう）、ロールミル、ボールミル、ペイントシェーカー、超音波分散機、マイクロフルイダイザー等を用いて分散処理を行う方法が挙げられる。これらの中ではサンドミルを用いた分散処理方法が好ましい。サンドミルを用いた分散液の調製は、０．０１ｍｍ〜１ｍｍ径程度のビーズを使用するのが好ましい。また、分散液の調製において、ビーズの充填率を大きくすること等により、分散の効率を高めることが可能である。上記分散処理を行った後に、ろ過及び／又は遠心分離等により、ビーズ及び夾雑物等の除去を行う。このとき、目的とする平均粒径よりも巨大な粒子を除去することも好ましく行われる。このような粒子を除去することにより、プリンタヘッドの目詰まりを防止することが可能となる。分散液の調製中に泡立ちが生じる場合は、公知のシリコーン系、アセチレングリコール系等の消泡剤を極微量加えることが可能である。その他の分散液の調製方法としては、例えば、酸析法、転相乳化法、界面重合法、ｉｎ−ｓｉｔｕ重合法、液中硬化被膜法、コアセルベーション（相分離）法、液中乾燥法、融解分散冷却法、気中懸濁被覆法、スプレードライング法等が挙げられる。これらの中では転相乳化法、酸析法、及び界面重合法が好ましい。
【００２９】
上記インクは、必要に応じてインク調製剤を含むことが可能である。インク調製剤としては、例えば、防腐防黴剤、ｐＨ調整剤、キレート試薬、防錆剤、紫外線吸収剤、粘度調整剤、染料溶解剤、褪色防止剤、表面張力調整剤、及び消泡剤等が挙げられる。インク調製剤の含有量は合計で、インクの総質量に対して通常０〜１０％程度、好ましくは０．０５〜５％程度である。
【００３０】
上記防腐防黴剤としては、例えば、デヒドロ酢酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、ソジウムピリジンチオン−１−オキサイド、ジンクピリジンチオン−１−オキサイド、１，２−ベンズイソチアゾリン−３−オン、１−ベンズイソチアゾリン−３−オンのアミン塩、アーチケミカルズ社製のプロキセル  ＧＸＬ等が挙げられる。
【００３１】
上記ｐＨ調整剤は、インクのｐＨを６〜１１程度に制御可能であるものであれば、任意の物質を使用することが可能である。例えば、上記アルコールアミン、アルキルアミン；水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム等の、元素の周期表の第１族元素の水酸化物、及び炭酸塩；タウリン等のアミノスルホン酸等が挙げられる。
【００３２】
上記キレート試薬としては、例えば、エチレンジアミン四酢酸２ナトリウム、ニトリロ三酢酸ナトリウム、ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸ナトリウム、ジエチレントリアミン五酢酸ナトリウム、ウラシル二酢酸ナトリウム等が挙げられる。
【００３３】
上記防錆剤としては、例えば、酸性亜硫酸塩、チオ硫酸ナトリウム、チオグリコール酸アンモニウム、ジイソプロピルアンモニウムナイトライト、四硝酸ペンタエリスリトール、ジシクロヘキシルアンモニウムナイトライト等が挙げられる。
【００３４】
上記紫外線吸収剤としては、例えば、ベンゾフェノン系化合物、ベンゾトリアゾール系化合物、桂皮酸系化合物、トリアジン系化合物、スチルベン系化合物が挙げられる。また、ベンズオキサゾール系化合物等の蛍光増白剤等も紫外線吸収剤として使用可能である。
【００３５】
上記粘度調整剤としては、上記の水溶性有機溶剤、及び水溶性高分子化合物が挙げられる。後者の例としては、例えば、ポリビニルアルコール、セルロース誘導体、ポリアミン、ポリイミン等が挙げられる。
【００３６】
上記染料溶解剤としては、例えば尿素、ε−カプロラクタム、エチレンカーボネート等が挙げられる。
【００３７】
上記褪色防止剤は、画像の保存性を向上させる目的で使用される。褪色防止剤としては、各種の有機系及び金属錯体系の褪色防止剤を使用することが可能である。有機系としては、ハイドロキノン類、アルコキシフェノール類、ジアルコキシフェノール類、フェノール類、アニリン類、アミン類、インダン類、クロマン類、アルコキシアニリン類、及びヘテロ環類等が挙げられる。金属錯体系としては、ニッケル錯体、亜鉛錯体等が挙げられる。
【００３８】
上記表面張力調整剤としては、界面活性剤が挙げられる。界面活性剤の種類としては、例えば、アニオン、カチオン、両性、ノニオン、シリコーン系、及びフッ素系等が挙げられる。
【００３９】
上記アニオン界面活性剤としてはアルキルスルホカルボン酸塩；α−オレフィンスルホン酸塩；ポリオキシエチレンアルキルエーテル酢酸塩；Ｎ−アシルアミノ酸又はその塩；Ｎ−アシルメチルタウリン塩；アルキル硫酸塩ポリオキシアルキルエーテル硫酸塩；アルキル硫酸塩ポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸塩；ロジン酸石鹸；ヒマシ油硫酸エステル塩；ラウリルアルコール硫酸エステル塩；アルキルフェノール型リン酸エステル；アルキル型リン酸エステル；アルキルアリールスルホン酸塩；ジエチルスルホ琥珀酸塩、ジエチルヘキルシルスルホ琥珀酸塩、ジオクチルスルホ琥珀酸塩等のスルホ琥珀酸系等が挙げられる。これらの界面活性剤は、多様な種類が市販されている。その一例としては、例えば、ライオン株式会社製、商品名リパール  ８３５Ｉ、８６０Ｋ、８７０Ｐ、ＮＴＤ、ＭＳＣ；アデカ株式会社製、商品名アデカコール  ＥＣ８６００；花王株式会社製  商品名ペレックス  ＯＴ−Ｐ、ＣＳ、ＴＡ、ＴＲ；新日本理化株式会社製、リカマイルド  ＥＳ−１００、ＥＳ−２００、リカサーフ  Ｐ−１０、Ｍ−３０、Ｍ−７５、Ｍ−３００、Ｇ−３０、Ｇ−６００；東邦化学工業株式会社製、コハクノール  Ｌ−３００、Ｌ−４０、Ｌ−４００、ＮＬ−４００等が挙げられる。
【００４０】
上記カチオン界面活性剤としては、２−ビニルピリジン誘導体、ポリ４−ビニルピリジン誘導体等が挙げられる。
【００４１】
上記両性界面活性剤としては、ラウリルジメチルアミノ酢酸ベタイン、２−アルキル−Ｎ−カルボキシメチル−Ｎ’−ヒドロキシエチルイミダゾリニウムベタイン、ヤシ油脂肪酸アミドプロピルジメチルアミノ酢酸ベタイン、ポリオクチルポリアミノエチルグリシン、イミダゾリン誘導体等が挙げられる。
【００４２】
上記ノニオン界面活性剤としては、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンドデシルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエーテル等のエーテル系；ポリオキシエチレンオレイン酸エステル、ポリオキシエチレンジステアリン酸エステル、ソルビタンラウレート、ソルビタンモノステアレート、ソルビタンモノオレエート、ソルビタンセスキオレエート、ポリオキシエチレンモノオレエート、ポリオキシエチレンステアレート等のエステル系；２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオール、３，６−ジメチル−４−オクチン−３，６−ジオール、３，５−ジメチル−１−ヘキシン−３−オール等のアセチレングリコール（アルコール）系；日信化学社製、商品名サーフィノール  １０４、１０５、８２、４６５、オルフィン  ＳＴＧ等；ポリグリコールエーテル系（例えばＳＩＧＭＡ−ＡＬＤＲＩＣＨ社製のＴｅｒｇｉｔｏｌ  １５−Ｓ−７等）等が挙げられる。
【００４３】
上記シリコーン系界面活性剤としては、例えば、ポリエーテル変性シロキサン、ポリエーテル変性ポリジメチルシロキサン等が挙げられる。市販品の具体例としては、例えば、いずれもビックケミー社製の、ＢＹＫ−３４７（ポリエーテル変性シロキサン）；ＢＹＫ−３４５、ＢＹＫ−３４８（ポリエーテル変性ポリジメチルシロキサン）等が挙げられる。
【００４４】
上記フッ素系界面活性剤としては、例えば、パーフルオロアルキルスルホン酸化合物、パーフルオロアルキルカルボン酸系化合物、パーフルオロアルキルリン酸エステル化合物、パーフルオロアルキルエチレンオキサイド付加物、及びパーフルオロアルキルエーテル基を側鎖に有するポリオキシアルキレンエーテルポリマー化合物等が挙げられる。その具体例としては、例えば、ＤｕＰｏｎｔ社製のＺｏｎｙｌ  ＴＢＳ、ＦＳＰ、ＦＳＡ、ＦＳＮ−１００、ＦＳＮ、ＦＳＯ−１００、ＦＳＯ、ＦＳ−３００、Ｃａｐｓｔｏｎｅ  ＦＳ−３０、ＦＳ−３１；オムノバ社製のＰＦ−１５１Ｎ、ＰＦ−１５４Ｎ等が挙げられる。
【００４５】
上記消泡剤としては、高酸化油系、グリセリン脂肪酸エステル系、フッ素系、シリコーン系、及びアセチレングリコール系の化合物等が挙げられる。
【００４６】
上記インクは、各種の記録に使用することが可能である。例えば、筆記具、水性印刷、情報記録、繊維の染色、及びインクジェット記録等に好適である。上記インクをインクジェットインクとして使用するときは、２５℃の粘度が、Ｅ型粘度計で測定したときに通常３ｍＰａ・ｓ〜２０ｍＰａ・ｓ、好ましくは８ｍＰａ・ｓ〜２０ｍＰａ・ｓである。同様に、上記インクの２５℃における表面張力は、プレート法で測定したときに通常２０ｍＮ／ｍ〜４０ｍＮ／ｍ、好ましくは２５ｍＮ／ｍ〜３５ｍＮ／ｍである。同様に、上記インクの５℃における１０Ｈｚでの動的表面張力は、最大泡圧法で測定したときに通常２５ｍＮ／ｍ〜４５ｍＮ／ｍ、好ましくは３０ｍＮ／ｍ〜４０ｍＮ／ｍである。
【００４７】
上記の記録メディアは、インク受容層を有するものと、有さないものとに大別される。上記インクジェット記録方法に用いる記録メディアとしては、これらのいずれも好ましい。具体的な記録メディアとしては、例えば、紙、フィルム、繊維や布（ポリエステル、セルロース、ナイロン、羊毛等）、皮革、カラーフィルター用基材等が挙げられる。インク受容層は、インクを吸収してその乾燥を早める等の作用を目的として、記録メディアに設置される。インク受容層は、例えば上記の記録メディアにカチオン系ポリマーを含浸又は塗工する方法；インク中の色素を吸収可能である無機微粒子を、ポリビニルアルコールやポリビニルピロリドン等の親水性ポリマーと共に、記録メディアの表面に塗工する方法；等により設置される。上記インク中の色素を吸収し得る無機微粒子としては、多孔質シリカ、アルミナゾル、及び特殊セラミックス等が挙げられる。このようなインク受容層を有する記録メディアは、通常インクジェット専用紙、インクジェット専用フィルム、光沢紙、光沢フィルム等と呼ばれる。市販されているインクジェット専用紙としては、例えば、キヤノン株式会社製、商品名プロフェッショナルフォトペーパー等が挙げられる。また、インク受容層を有さない紙としては普通紙等が挙げられる。市販されている普通紙としては、例えば、プレーンペーパーコピー（ＰＰＣ）用紙等が挙げられる。上記の染料混合物を含むインクが付着した記録メディアは、本発明の範囲に含まれる。
【００４８】
上記インクは、上記記録メディアのうち繊維に対して極めて好適に記録を行うことが可能である。繊維の種類は特に制限されないが、疎水性繊維が好ましい。疎水性繊維としては、例えば、ポリエステル繊維、ナイロン繊維、トリアセテート繊維、ジアセテート繊維、ポリアミド繊維、及びこれらの繊維を２種類以上用いた混紡繊維等が挙げられる。また、これらの繊維とレーヨン等の再生繊維；及び、これらの繊維と、木綿、絹、及び羊毛等の天然繊維との混紡繊維も、本明細書においては疎水性繊維に含まれる。繊維の中には、インク受容層を有するものも知られており、そのような繊維も好適に使用することが可能である。インク受容層を有する繊維は公知の方法で調製することも、また、市販品として入手することも可能である。インク受容層の材質や構造等は特に限定されず、目的等に応じて適宜使用することが可能である。
【００４９】
上記式（１）で表される化合物を含むインクを、記録メディアに付着させる方法は特に制限されず、公知の全ての方法（例えば各種の筆記具、及びインクジェット記録等）を使用することが可能である。記録メディアとして繊維を使用するときは、サイズプレス法、コーテイング法等を含む表面塗工染色方法、又は内添染色方法等も使用可能である。また、上記式（１）で表される化合物は昇華性を有するものを含む。そのような化合物は、昇華転写染色方法にも好ましく使用可能である。
【００５０】
以下記載の実施例により、本発明を更に詳細に説明するが、これらの実施例により本発明が限定されるものではない。また、各式中の官能基については、遊離の形で表わす。実施例中の「水」は、特に断りの無い限り「イオン交換水」を意味する。極大吸収波長（λｍａｘ）の測定には、島津製作所製、可視紫外分光光度計  ＵＶ２５５０を用いた。被検液としては、色素０．０７５ｇを７５％アセトン水溶液（アセトン７５％と水２５％の混合液）２５０ｍｌに溶解した後、この溶解液１ｍｌを７５％アセトン水溶液２５ｍｌで希釈した液を用いた。また、実施例中で得た化合物のＨＰＬＣピーク面積百分率は、上記した測定機器、及び測定条件を用いて算出した。
【実施例】
【００５１】
［中間体化合物合成例］: 上記式（２）で表される中間体化合物の合成。
３３％発煙硫酸１３５部中に、硫黄７．６部、を加えて２０℃で３０分撹拌した。その後９８％硫酸１３６部を加え、１，５−ジニトロナフタレン２４．０部を１５℃〜２５℃で添加した後２５℃以下で１時間反応させた。得られた液にパーライト１．０部を加えて液濾過することにより液を得た。得られた液を氷１２００部に加え、２５％苛性水溶液９５０部を加えてｐＨ９〜１０に調整することで析出した固体を濾過分離して１８０部のウェットケーキを得た。得られたウェットケーキを、水８００部に懸濁し、１５〜２５℃にて１時間撹拌して懸濁液を得た。この懸濁液から固体を濾過分離し、水で洗浄した後、乾燥することにより、上記式（２）で表される中間体化合物１４．２部を得た（λｍａｘ＝６０５ｎｍ）。
【００５２】
［合成例１］：下記式（３）で表される化合物の合成。
９０％硫酸５０部中にホウ酸２．０部を加えて５０℃で３０分撹拌した後、上記式（２）で表される中間体化合物５．０部、ヨウ素０．１部を加えて６０℃に昇温した。得られた液に臭素５．２部を６０〜６５℃で滴下した後６０〜６５℃で１時間反応させた。得られた液を氷水４２０部に加え、析出した固体を濾過分離して２２部のウェットケーキを得た。得られたウェットケーキを、水２００部に懸濁し、２５％苛性水溶液０．７部を加えてｐＨ８〜９に調整した後１時間撹拌して懸濁液を得た。この懸濁液から固体を濾過分離し、水で洗浄した後、乾燥することにより、下記式（３）で表される化合物６．８部を得た（λｍａｘ＝６２０ｎｍ）。
【００５３】
【化３】
2019089988.tif 000004
【００５４】
上記式（３）中、ｎは１〜４の整数を表す。
【００５５】
［合成例２〜３］：平均臭素導入量の異なる式（３）で表される化合物の合成
合成例１における臭素使用量を、下記表１に記載の使用量に代えること以外は合成例１と同様にして、式（３）で表される化合物の合成を行い、平均臭素導入量の異なる本発明の式（３）で表される化合物をそれぞれ得た。得られた各化合物のＨＰＬＣピーク面積百分率測定結果と、算出された平均臭素導入量を併せて下記表１に示す。
【００５６】
下記表１中、「中間体（％）」は、上記式（２）の中間体化合物の反応後残存ＨＰＬＣピーク面積百分率を表す。「ｎ（％）」欄の「１」、「２」、「３」及び「４」は、反応で得られた、上記式（３）中のｎが１、２、３及び４の化合物それぞれのＨＰＬＣピーク面積百分率を表す。「平均臭素導入量」は上記式（３）に導入された臭素の平均量であり、上記した計算式により算出した。また、表１中の「臭素使用量」は、それぞれの合成例で用いた臭素量である。「収量」は、上記式（３）で表される化合物の収量である。臭素使用量及び収量の単位は「部」である。
【００５７】
【表１】
2019089988.tif 000005
【００５８】
［調製例１］：分散剤溶液の調製。
４８％水酸化ナトリウム水溶液（３．１部）、イオン交換水（９６．９部）、及びプロピレングリコール（６０部）の混合液にジョンクリル６７８（４０部）を加え、９０℃に加熱して５時間撹拌することにより、分散剤溶液を得た。下記表２中の「ＪＣ６７８」は、この分散剤溶液を意味する。
【００５９】
［調整例２、３、４、及び５］：分散液の調製。
下記表２に記載の成分のうち、各染料、ＪＣ６７８、サーフィノール１０４ＰＧ５０、プロクセルＧＸＬ（Ｓ）とイオン交換水を混合した。得られた液をサンドミルに入れ、０．３ｍｍのジルコニアビーズを加えて水冷下、１５００ｒｐｍ、連続１５時間の条件で分散処理を行い、液を得た。得られた液にイオン交換水を加え、染料の濃度を１５％に調整した液を得た。この液をガラス繊維ろ紙ＧＣ−５０（ＡＤＶＡＮＴＥＣ社製）で濾過することにより、調整例２、３、４、及び５の分散液をそれぞれ得た。なお、下記表２中の数値は「部」を意味する。
【００６０】
下記表２中の略号等は、以下の意味を表す。
ＳＦ１０４ＰＧ５０：サーフィノール１０４（エアープロダクツ社製）を、プロピレングリコールで１０分の１濃度になるように希釈したもの。
ＤＢ３５９：Ｃ．Ｉ．ディスパースブルー３５９
【００６１】
【表２】
2019089988.tif 000006
【００６２】
［実施例１、２、３及び比較例１］：インクの調製。
上記分散液の調製例２〜５で得た分散液を用い、下記表３に記載の各成分を混合した後、５μｍのメンブレンフィルターで夾雑物を濾別することにより、実施例１〜３及び比較例１のインク組成物を得た。いずれのインク組成物も着色剤の総含有量が４．８％となるように調製した。
【００６３】
【表３】
2019089988.tif 000007
【００６４】
［昇華転写性評価用染布の調製］
上記のようにして得た各インクを転写紙（紀和化学社製）に塗布し、６０℃で３０分乾燥させることにより、各インクが付着した転写紙をそれぞれ得た。これらの転写紙は、いずれもシアン色に染色された。得られた各転写紙を２０ｃｍ×８ｃｍに裁断し、同じ大きさのポリエステル布トロピカル（帝人株式会社製）と、転写紙の染色面とを重ね合わせた後、太陽精機株式会社製のトランスファープレス機「ＴＰ−６００Ａ２」を用いて２００℃×６０秒の条件にて熱処理し、転写紙からポリエステル布へ昇華転写することにより、シアン色の染布を得た。実施例１、２及び３のインクにより染色された染布を、それぞれ染布１、２及び３とする。また、比較例１のインクにより染色された染布を、比較染布１とする。
【００６５】
［印字濃度の測定］
上記のようにして得た各染布、及び比較染布の印字濃度（Ｄｃ値）を、Ｘ−ｒｉｔｅ社製の測色機、商品名ＳｐｅｃｔｒｏＥｙｅを用いて測定した。測定は、濃度基準にＡＮＳＩ  Ａ、視野角２度、光源Ｄ５０の条件、及び、濃度基準にＡＮＳＩ  Ａ、視野角２度、光源Ｃの条件で行った。Ｄｃ値が高いほど、昇華転写性が優れる。測定結果を下記表４に示す。
【００６６】
［耐光性評価用染布の調製］
上記［昇華転写性評価用染布の調製］と同様にして、シアン色の染布を得た。
実施例１、２及び３のインクにより染色された染布を、それぞれ染布４、５及び６とする。また、比較例１のインクにより染色された染布を、それぞれ比較染布２とする。
【００６７】
［耐光性試験］
耐光性試験はＪＩＳ  Ｌ０８４３  Ａ法に従って行った。すなわち、ブラックパネル温度６３℃、槽内温度３８℃、相対湿度５０％、放射照度５０Ｗ／ｍ２（３００〜４００ｎｍ）、インナーフィルター石英、アウターフィルターソーダライムガラスの条件で、キセノンウェザーメーター  ＳＵＧＡ  ＮＸ７５（スガ試験機社製）を用い、上記のようにして得た各染布に光源キセノンアークで３９．４時間、光照射した。この光照射後の各染布に対してＪＩＳ  Ｌ−０８４１に規定されたブルースケールの等級に準じて目視判定を行い、耐光性の判定級を決定した。判定級を耐光性等級として下記表４に示す。表４中、耐光性等級の数値が大きい方が耐光性に優れることを示している。
【００６８】
【表４】
2019089988.tif 000008
【００６９】
表４から明らかなように、実施例１〜３のインクを用いた染布４〜６は、比較例１のインクを用いた比較染布２と比べ、優れた耐光性を示した。また、実施例１〜３及び比較例１のインクを用いた染布１〜３及び比較染布１は、いずれも良好な昇華転写性を有することが確認された。この結果は、本発明のインクにより染色された染布は、優れた耐光性と良好な昇華転写性を兼ね備えていることを示しており、本発明のインクが極めて有用なインクであることを示している。
【産業上の利用可能性】
【００７０】
本発明の化合物は耐光性に優れ、且つ、昇華転写性が良好である。従って、各種記録メディア、好ましくは繊維、より好ましくはポリエステル繊維又はポリエステル繊維を含む混紡繊維の染色に用いるシアンインク、好ましくは昇華転写性が良好なシアンインクとして極めて有用である。