(57)【要約】【課題】熱安定性および耐摩耗性を確保しつつ紫外光照射による蛍光を発し得る緩衝器用潤滑油組成物を提供する。【解決手段】以下の成分：（Ａ）基油、（Ｂ）スチルベン構造を有する炭化水素化合物、（Ｃ）亜リン酸エステルを含有する緩衝器用潤滑油組成物である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の成分：
（Ａ）基油、
（Ｂ）スチルベン構造を有する炭化水素化合物、および
（Ｃ）亜リン酸エステル、
を含有する緩衝器用潤滑油組成物。
【請求項２】
前記成分（Ａ）は、鉱油を主成分として含有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記成分（Ｂ）の含有量が、組成物全量基準で０．００１質量％以上０．１質量％以下である、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項４】
前記成分（Ｂ）は、ｐ−ビス（ｏ−メチルスチリル）ベンゼンを含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項５】
前記成分（Ｃ）の含有量が、組成物全量基準で０．０１質量％以上３質量％以下である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項６】
前記成分（Ｃ）は、炭素数４〜２４の炭化水素基を有する、請求項１〜５のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項７】
さらに、無灰清浄分散剤、金属系清浄剤、潤滑性向上剤、酸化防止剤、防錆剤、金属不活性化剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤および消泡剤の中から選ばれる少なくとも１種を含む、請求項１〜６のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項８】
四輪用の緩衝器に用いられる、請求項１〜７のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項９】
成分（Ａ）、成分（Ｂ）、および成分（Ｃ）を混合することを含む、請求項１〜８に記載の組成物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、紫外光を照射した場合に蛍光を発し得る緩衝器用潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
緩衝器（ショックアブソーバー）は、緩衝器用潤滑油組成物を充填して使用される。その目的は、車体の振動を減衰する減衰力を生じさせること、摺動部の摩擦特性を最適化させて自動車の乗心地を制御すること、および摺動部の摩擦摩耗を抑制して耐久性を担保することである。
摺動部の摩擦摩耗を低減するため、緩衝器用潤滑油組成物には、一般にリン酸エステル類や亜リン酸エステル類等の耐摩耗剤などの添加剤が配合されて構成されている。中でも亜リン酸エステル類は耐摩耗性が良好であり、緩衝器用潤滑油組成物に配合されて摺動部の摩擦摩耗防止性の向上が図られている。
【０００３】
緩衝器は、無交換の自動車部品であるが、主にオイルシール／ピストンロッドの摺動部からオイルが外部に漏れてしまうことが稀にある。漏出が生じた場合の発見を容易にするため、蛍光剤を用いた漏出検出方法が用いられる場合がある。具体的には、緩衝器用オイルに蛍光剤を配合し、紫外光を照射して蛍光の発光の有無を確認することにより、緩衝器用オイルの漏洩の有無を検出する。これにより、緩衝器に充填したオイルが外部に漏れたのか、他の外的な要因によってオイルが緩衝器に付着しただけなのかを容易に判別することができる。緩衝器油に用いられる代表的な蛍光剤としてはフルオレセイン系化合物が知られている。
この他、冷凍機油等に配合される蛍光剤として、スチルベン化合物などの炭化水素化合物も知られている（特許文献１）。しかし、このような炭化水素系蛍光剤を緩衝器油に使用した例はなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−２０９５９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、蛍光剤を耐摩耗剤である亜リン酸エステルとともに配合すると緩衝器油の熱安定性が低下する場合がある。
本発明の課題は、熱安定性および耐摩耗性を確保しつつ紫外光照射による蛍光を発し得る緩衝器用潤滑油組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、前記課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、亜リン酸エステルとともに蛍光剤としてスチルベン構造を有する炭化水素化合物を配合することにより、上記課題を解決しうることが可能であることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００７】
すなわち、本発明の実施形態は、以下の成分：（Ａ）基油、（Ｂ）スチルベン構造を有する炭化水素化合物、および（Ｃ）亜リン酸エステル、を含有する緩衝器用潤滑油組成物を提供する。
また、本発明の他の実施形態は、上記緩衝器用潤滑油組成物の製造方法を提供する。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、熱安定性および耐摩耗性を確保しつつ紫外光照射による蛍光を発し得る緩衝器用潤滑油組成物を提供し得る。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。なお、本発明は、以下の実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において任意に変更して実施することができる。
【００１０】
本発明の一形態は、以下の成分：（Ａ）基油、（Ｂ）スチルベン構造を有する炭化水素化合物、および（Ｃ）亜リン酸エステルを含有する緩衝器用潤滑油組成物（以下、「組成物」または「潤滑油組成物」とも称する）に関する。本実施形態に係る組成物は、必要に応じて（Ｄ）他の添加剤をさらに含有する。以下、本実施形態に係る組成物に含まれる各成分について、順に説明する。
【００１１】
［成分（Ａ）：基油］
基油としては、特に制限はなく、従来、潤滑油の基油として使用されている鉱油および合成油の中から任意のものを適宜選択して用いることができる。
【００１２】
鉱油としては、例えば、原油を常圧蒸留して得られる常圧残油を減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等のうちの１種以上の処理を行って精製した鉱油やワックスやＧＴＬ ＷＡＸ（ガストゥリキッドワックス）を異性化することによって製造される鉱油等が挙げられる。これらのうち後述する％ＣＰ（飽和分）、粘度指数の点から、水素化精製により処理した鉱油やＧＴＬ ＷＡＸを異性化することによって製造される鉱油が好ましい。
鉱油は、ＡＰＩ（米国石油協会）の基油カテゴリーにおいて、グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩのいずれかに分類され、スラッジ生成を抑制する観点から、グループＩＩ、ＩＩＩに分類されるものが好ましい。また酸化安定性の向上の観点では、グループＩＩＩに分類されるものがより好ましい。なお、グループＩに分類される基油は、飽和分９０％未満、硫黄分が０．０３％より高いもので、粘度指数が８０以上１２０未満である。また、グループＩＩに分類される基油は、飽和分９０％以上、硫黄分が０．０３％以下で、粘度指数が８０以上１２０未満である。グループＩＩＩに分類される基油は、飽和分９０％以上、硫黄分が０．０３％以下、粘度指数が１２０以上である。なお、硫黄分は、ＪＩＳ Ｋ２５４１に準拠して測定される値であり、飽和分は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ３２３８に準拠して測定される値である。さらに、粘度指数はＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準拠して測定される値である。
これらの鉱油は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００１３】
合成油としては、例えば、ポリブテン；α−オレフィン単独重合体、α−オレフィン共重合体（例えば、エチレン−α−オレフィン共重合体）等のポリα−オレフィン；ポリオールエステル、二塩基酸エステル、リン酸エステル等の各種のエステル；ポリフェニルエーテル等の各種のエーテル；ポリグリコール；アルキルベンゼン；アルキルナフタレン，等が挙げられる。これらの合成油のうち、ポリα−オレフィン、エステルが好ましい。これらの合成油は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
また、基油として、前記鉱油１種以上と前記合成油１種以上とを組み合わせて用いてもよい。
基油としては、亜リン酸エステルなどの添加剤の溶解性の観点から鉱油が好適である。一実施形態において、基油は、鉱油を主成分として含有する。「主成分として含有する」とは、基油（１００質量％）のうち鉱油を６０質量％以上含有するものであり、好ましくは７５質量％以上、より好ましくは８０質量％以上、特に好ましくは１００質量％（すなわち、鉱油からなる）含有するものである。なお、前述した鉱油等は、低温粘度特性、引火点及びアニリン点の観点で２種以上の配合が好ましい。
【００１４】
基油は潤滑油組成物の主成分であり、通常、基油の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは６５〜９７質量％、より好ましくは７０〜９５質量％、さらに好ましくは７５〜９２質量％である。
【００１５】
基油の粘度については特に制限はない。基油の４０℃における動粘度としては、低温下での流動性を確保する観点から好ましくは３〜３５ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３〜３０ｍｍ２／ｓ、さらに好ましくは３〜２０ｍｍ２／ｓである。
基油の１００℃における動粘度としては、低温下での流動性を確保する観点から好ましくは１．０〜２０．０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは１．０〜１５．０ｍｍ２／ｓ、さらに好ましくは１．０〜１０．０ｍｍ２／ｓ、よりさらに好ましくは１．０〜７．０ｍｍ２／ｓである。
基油の粘度指数としては、好ましくは７０以上、より好ましくは８０以上、さらに好ましくは９０以上である。当該粘度指数が７０以上の基油は、温度の変化による粘度変化が小さい。基油の粘度指数が当該範囲であることで、潤滑油組成物の粘度特性を良好なものとしやすい。
なお、４０℃における動粘度、１００℃における動粘度および粘度指数の値は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準じて測定される。
【００１６】
［成分（Ｂ）：スチルベン構造を有する炭化水素化合物］
本実施形態の潤滑油組成物において、スチルベン構造を有する炭化水素化合物（以下単に「スチルベン化合物」ともいう）は蛍光剤として機能する。当該スチルベン化合物でなければ、亜リン酸エステル化合物配合の緩衝器用潤滑油組成物において、要求に応えられるような耐熱性を発揮することが難しい。本明細書において蛍光剤とは、紫外光（波長１００〜４００ｎｍ）を照射した際に検出可能な範囲の蛍光を呈することのできる物質を示す。
スチルベン構造を有する炭化水素化合物とは、１，２−ジフェニルエテンの骨格構造（スチルベン構造単位）を有する炭化水素化合物である。スチルベン構造はシスでもトランスでもよい。スチルベン化合物としては、例えば、スチルベン、ジスチリルベンゼン、またはポリスチリルスチルベン（例えば、ジスチリルスチルベン）が挙げられる。当該スチルベン、ジスチリルベンゼン、またはポリスチリルスチルベンを構成するベンゼン環には、１つまたは複数の炭素数１〜１８（好ましくは炭素数１〜６、より好ましくは炭素数１〜３）の炭化水素基が結合していてもよい。複数の炭化水素基を有する場合、それらは同一であってもよいし、異なっていてもよい。また、炭化水素基の結合位置にも制限はない。該炭化水素基としては、例えば、炭素数１〜１８のアルキル基、炭素数２〜１８のアルケニル基（二重結合の位置は任意である）、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数７〜１８のアラルキル基などが挙げられる。前記アルキル基およびアルケニル基は直鎖状、分岐状、環状のいずれであってもよい。ポリスチリルスチルベンゼンに含まれるスチリル基の数に特に制限はない。ただし、スチルベン化合物の総炭素数は、例えば１４〜４２、好ましくは１８〜３２、より好ましくは２０〜２８である。
【００１７】
一実施形態において、スチルベン構造を有する炭化水素化合物は、下記式（１）または式（２）で表される化合物である。
【化１】
2019089918.tif 000002
【００１８】
上記（１）および式（２）中、ＲＡ〜ＲEは、それぞれ独立して、炭素数１〜１８の炭化水素基を表す。例えば、添加剤の溶解性の観点から、炭素数１〜１８（好ましくは炭素数１〜６、より好ましくは炭素数１〜３）のアルキル基、炭素数２〜１８（好ましくは炭素数２〜６、より好ましくは炭素数２〜３）のアルケニル基（二重結合の位置は任意である）、炭素数６〜１８（好ましくは炭素数６〜１２、より好ましくは炭素数６〜８）のアリール基、炭素数７〜１８（好ましくは炭素数７〜１２、より好ましくは炭素数７〜８）のアラルキル基などが挙げられる。
上記（１）および式（２）中、ｐ、ｑ、ｒ、およびｔは、それぞれ独立して、０〜５の整数であり、好ましくは、０〜４の整数であり、より好ましくは１〜２の整数である。
上記（１）および式（２）中、ｓは、０〜４の整数であり、好ましくは、０〜２の整数であり、より好ましくは０〜１の整数である。
ｐ〜ｒが１以上の整数である場合、ＲＡ〜ＲEは、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよい。  
【００１９】
炭素数１〜１８のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基，ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基が挙げられる。なお、ここでいう「各種」とは、直鎖状、およびその構造異性体であるあらゆる分岐鎖状のものを含むことを示し、以下、同様である。
炭素数２〜１８のアルケニル基としては、例えば、ビニル基、各種プロペニル基、各種ブテニル基、各種ペンテニル基、各種ヘキセニル基、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基などが挙げられる。
炭素数６〜１８のアリール基としては、例えばフェニル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基などが挙げられる。
炭素数７〜１８のアラルキル基としては、例えばベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、メチルベンジル基、メチルフェネチル基、メチルナフチルメチル基などが挙げられる。
【００２０】
スチルベン化合物の具体例は、例えば、ｐ−ビス（ｏ−メチルスチリル）ベンゼン、スチリルベンゼン、ビススチリルビフェニル、１，４−ジスチリルベンゼン等が挙げられ、中でも添加剤の溶解性の観点からｐ−ビス（ｏ−メチルスチリル）ベンゼンが好ましい。
スチルベン化合物は単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２１】
スチルベン化合物の含有量は、組成物全量基準で、紫外光照射時に十分な蛍光量を得る点から、好ましくは０.００１質量％以上であり、より好ましくは０．０１質量％以上であり、熱安定性の面から、さらに好ましくは０．０２質量％以上である。また、好ましくは０.３質量％以下であり、より好ましくは０．２質量％以下であり、さらに好ましくは０．１質量％以下である。上限値よりも多く配合しても漏洩箇所の検出性の向上は特になくコスト面で不利であり、しかも、特に基油として鉱油を含む場合には上限値よりも多く配合すると潤滑油組成物へのスチルベン化合物の溶解性が低下するおそれがある。一例をあげると、スチルベン化合物の含有量は、０．００１〜０．１質量％、または、０．０１〜０．０９質量％、または０．０２〜０．０８質量％である。
本明細書において、「熱安定性」とは、高温での耐熱酸化性を意味し、例えば、実施例に記載されるように、高温下でのスラッジ生成量を測定することにより評価し得る。
【００２２】
本実施形態の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、スチルベン構造を有する炭化水素化合物以外の他の蛍光剤を含有してもよい。ただし、スチルベン化合物以外の蛍光剤（例えば、フルオレセイン系化合物）を亜リン酸エステルとともに配合すると潤滑油組成物の安定性が低下する場合がある。したがって、熱安定性を向上させる観点で、本実施形態の潤滑油組成物はスチルベン構造を有する炭化水素化合物以外の他の蛍光剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは０〜０．００４質量％であり、より好ましくは０〜０．００１質量％であり、さらに好ましくは０質量％（すなわち、他の蛍光剤を含有しない）である。
本実施形態の潤滑油組成物は、上記スチルベン化合物を配合することにより、亜リン酸エステルを配合した場合であっても、潤滑油組成物の熱安定性の低下が抑制されるのみならず、場合により潤滑油組成物の熱安定性が向上し得るものである。
【００２３】
従来、冷凍機油等には蛍光剤としてスチルベン化合物が配合される場合が知られている（例えば、特許文献１：特開２０１３−２０９５９０号）。このような冷凍機油は使用時に冷媒と混合して希釈して使用されており、十分な蛍光量を得るために、通常、０．１質量％以上の蛍光剤が配合される。これに対して、本実施形態の緩衝器用潤滑油組成物に配合される蛍光剤の量は、通常、冷凍機油に使用される場合に比べて有意に小さい。本実施形態の緩衝器用潤滑油組成物は、冷凍機油と異なり、冷媒（例えば含フッ素有機化合物）が配合および混合されず、蛍光剤が少量であっても、十分な蛍光量が得られ、しかも、亜リン酸エステルと蛍光剤としてスチルベン化合物とを配合することにより、驚くべきことに、熱安定性の低下の抑制、または、熱安定性の向上が達成され得る。特に、耐摩耗剤としての亜リン酸エステルを配合する本実施形態の緩衝器用潤滑油組成物は亜リン酸エステルなどの添加剤の溶解性の観点から基油として鉱油を含むことが好ましく、その場合には、蛍光剤の量を少量（例えば、０．１質量%以下、さらには０．１質量％未満）とすることが蛍光剤の溶解性の面で好ましい。
【００２４】
［成分（Ｃ）：亜リン酸エステル］
本実施形態の潤滑油組成物において、亜リン酸エステルは耐摩耗剤として機能し得る。よって、当該亜リン酸エステル化合物がなければ、要求に応えられるような摩擦摩耗特性を発揮することが難しい。亜リン酸エステルとしては特に制限されないが、添加剤の溶解性の点で、炭素数４〜２４の炭化水素基（好ましくは炭素数６〜２０、より好ましくは炭素数８〜１８）を有する亜リン酸エステルが好ましい。
例えば、亜リン酸エステルは下記式（３）で表される化合物である。
【００２５】
（Ｒ１Ｏ）ａＰ（ＯＨ）３−ａ    （３）
上記式（３）中、Ｒ１は、それぞれ独立して、炭素数４〜２４（好ましくは炭素数６〜２０、より好ましくは炭素数８〜１８）の炭化水素基を表し、ａは１〜３の整数を示す。ａが２または３の場合、Ｒ１は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよい。  
【００２６】
炭素数４〜２４の炭化水素基としては、具体的には、炭素数４〜２４のアルキル基、炭素数４〜２４のアルケニル基（二重結合の位置は任意である）、炭素数６〜２４のアリール基、炭素数７〜２４のアラルキル基などが挙げられる。前記アルキル基およびアルケニル基は直鎖状、分岐状、環状のいずれであってもよい。  
【００２７】
炭素数４〜２４のアルキル基としては、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基、各種ヘプシル基、各種オクチル基、各種ノニル基、各種デシル基、各種ウンデシル基、各種ドデシル基、各種トリデシル基、各種テトラデシル基、各種ペンタデシル基、各種ヘキサデシル基、各種ヘプタデシル基、各種オクタデシル基、各種ノナデシル基、各種イコシル基、各種ヘンイコシル基、各種ドコシル基、各種トリコシル基、各種テトラコシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基が挙げられる。
炭素数４〜２４のアルケニル基としては、例えば、各種ブテニル基、各種ペンテニル基、各種ヘキセニル基、各種ヘプテニル基、各種オクテニル基、各種ノネニル基、各種デセニル基、各種ウンデセニル基、各種ドデセニル基、各種トリデセニル基、各種テトラデセニル基、各種ペンタデセニル基、各種ヘキサデセニル基、各種ヘプタデセニル基、各種オクタデセニル基、各種ノナデセニル基、各種イコセニル基、各種ヘンイコセニル基、各種ドコセニル基、各種トリコセニル基、各種テトラコセニル基、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基などが挙げられる。
炭素数６〜２４のアリール基としては、例えばフェニル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基などが挙げられる。
炭素数７〜２４のアラルキル基としては、例えばベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基、メチルベンジル基、メチルフェネチル基、メチルナフチルメチル基などが挙げられる。
【００２８】
亜リン酸エステルとしては、例えば、ジデシルハイドロジェンホスファイト、ジラウリルハイドロジェンホスファイト、ジミリスチルハイドロジェンホスファイト、ジパルミチルハイドロジェンホスファイト、ジステアリルハイドロジェンホスファイト、トリブチルホスファイト、トリフェニルホスファイト、トリクレジルホスファイト、トリ（ノニルフェニル）ホスファイト、トリ（２−エチルヘキシル）ホスファイト、トリデシルホスファイト、トリラウリルホスファイト，トリイソオクチルホスファイト、ジフェニルイソデシルホスファイト、トリステアリルホスファイト、トリオレイルホスファイトなどが挙げられる。
【００２９】
中でも、上記式（３）において、ａが２であり、かつ、Ｒ１が炭素数８〜２０の脂肪族炭化水素基であるものが好ましく、ａが２であり、かつ、炭素数１０〜１８の脂肪族炭化水素基であることがより好ましく、該脂肪族炭化水素基がアルキル基であることがより好ましい。そのような亜リン酸エステルとしては、ジデシルハイドロジェンホスファイト、ジラウリルハイドロジェンホスファイト、ジミリスチルハイドロジェンホスファイト、ジパルミチルハイドロジェンホスファイト、ジステアリルハイドロジェンホスファイト等が挙げられるが、中でも耐摩耗性の高さの点でジラウリルハイドロジェンホスファイトが好ましい。
【００３０】
亜リン酸エステルの含有量は、組成物全量基準で、耐摩耗性の面から、好ましくは０.０１質量％以上であり、より好ましくは０．０２質量％以上であり、さらに好ましくは０．０３質量％以上である。また、溶解性の面から、好ましくは３質量％以下であり、より好ましくは２質量％以下であり、さらに好ましくは１質量％以下である。一例を挙げると、亜リン酸エステルの含有量は、０．０１〜３質量％、または、０．０２〜２質量％、または０．０３〜１質量％である。
【００３１】
［成分（Ｄ）：他の添加剤］
潤滑油組成物は、本発明の効果を阻害しない範囲で、必要に応じて、無灰清浄分散剤、金属系清浄剤、潤滑性向上剤、酸化防止剤、防錆剤、金属不活性化剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤および消泡剤等のその他の成分（Ｄ）を含んでもよい。
【００３２】
（無灰清浄分散剤）
無灰清浄分散剤としては、例えばコハク酸イミド類、ホウ素含有コハク酸イミド類、ベンジルアミン類、ホウ素含有ベンジルアミン類、コハク酸エステル類、脂肪酸あるいはコハク酸で代表される一価または二価カルボン酸アミド類などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。無灰清浄分散剤の含有量は、特に制限されないが、組成物全量基準で、好ましくは０．１〜２０質量％である。
【００３３】
（金属系清浄剤）
金属系清浄剤としては、例えば、アルカリ金属原子およびアルカリ土類金属原子から選ばれる金属原子（好ましくはアルカリ土類金属原子）を含有する有機金属系化合物が挙げられ、具体的には、金属サリシレート、金属フェネートおよび金属スルホネート等が挙げられる。金属原子としては、高温での清浄性の向上の観点から、ナトリウム原子、カルシウム原子、マグネシウム原子、またはバリウム原子が好ましく、カルシウム原子、またはマグネシウム原子がより好ましく、カルシウム原子がさらに好ましい。金属系清浄剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
金属系清浄剤は、塩基性、過塩基性のものが好ましく使用され、その塩基価が１０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇであることが好ましい。また、塩基価は、２００ｍｇ〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇがより好ましく、２５０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇがさらに好ましい。当該塩基価（塩酸法）は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１：２００３に準拠して、電位差滴定法（塩基価・塩酸法）により測定される。
金属系清浄剤由来の金属原子量は、組成物全量基準で、１０〜１５００質量ｐｐｍが好ましく、１５０〜１０００質量ｐｐｍがより好ましく、２５０〜７５０質量ｐｐｍがさらに好ましい。
【００３４】
（潤滑性向上剤）
潤滑性向上剤としては、従来潤滑油の潤滑性向上剤として使用されている公知のものを適宜選択して用いることができる。具体的には、有機金属系化合物、油性剤、極圧剤が挙げられる。
有機金属系化合物としては、例えば、ジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ）、ジチオカルバミン酸亜鉛（ＺｎＤＴＣ）、硫化オキシモリブデンオルガノホスホロジチオエート（ＭｏＤＴＰ）、硫化オキシモリブデンジチオカルバメート（ＭｏＤＴＣ）などが挙げられる。有機金属系化合物の含有量は、組成物全量基準で、通常０．０５〜５質量％である。
油性剤としては、例えば、ステアリン酸、オレイン酸などの脂肪族飽和および不飽和モノカルボン酸、ダイマー酸、水添ダイマー酸などの重合脂肪酸、リシノレイン酸、１２−ヒドロキシステアリン酸などのヒドロキシ脂肪酸、ラウリルアルコール、オレイルアルコールなどの脂肪族飽和および不飽和モノアルコール、ステアリルアミン、オレイルアミンなどの脂肪族飽和および不飽和モノアミン、ラウリン酸アミド、オレイン酸アミド、イソステアリン酸アミドなどの脂肪族飽和および不飽和モノカルボン酸アミドなどが挙げられる。油性剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは０．０１〜１０質量％である。
【００３５】
極圧剤としては、例えば、硫化オレフィン、ジアルキルポリスルフィド、ジアリールアルキルポリスルフィド、ジアリールポリスルフィド等の硫黄系化合物、亜リン酸エステル以外のリン系化合物（例えば、リン酸エステル（例えば、トリクレジルホスフェート（ＴＣＰ））、チオリン酸エステル、リン酸エステルアミン塩、亜リン酸エステルアミン塩等）が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。極圧剤の含有量は、特に制限されないが、組成物全量基準で、好ましくは０．０１〜１０質量％である。
【００３６】
（酸化防止剤）
酸化防止剤としては、従来潤滑油の酸化防止剤として使用されている公知の酸化防止剤の中から、任意のものを適宜選択して用いることができる。例えば、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、モリブデン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、リン系酸化防止剤等が挙げられる。
【００３７】
アミン系酸化防止剤としては、例えばジフェニルアミン、炭素数３〜２０のアルキル基を有するアルキル化ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系酸化防止剤；α−ナフチルアミン、炭素数３〜２０のアルキル置換フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系酸化防止剤；等が挙げられる。
【００３８】
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール（ＤＢＰＣ）、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート等のモノフェノール系酸化防止剤；４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）等のジフェノール系酸化防止剤；ヒンダードフェノール系酸化防止剤；等が挙げられる。
【００３９】
モリブデン系酸化防止剤としては、例えば、三酸化モリブデンおよび／またはモリブデン酸とアミン化合物とを反応させてなるモリブデンアミン錯体等が挙げられる。
硫黄系酸化防止剤としては、例えば、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネイト等が挙げられる。
リン系酸化防止剤としては、例えば、ホスファイト等が挙げられる。
【００４０】
これらの酸化防止剤は、１種単独でまたは２種以上を組み合わせて用いてもよいが、通常２種以上を組み合わせて使用するのが好ましい。酸化防止剤の含有量は、特に制限されないが、組成物全量基準で、好ましくは０．０１〜１０質量％である。
【００４１】
（防錆剤）
防錆剤としては、例えば、ドデセニルコハク酸ハーフエステル、オクタデセニルコハク酸無水物、ドデセニルコハク酸アミド等のアルキルまたはアルケニルコハク酸誘導体、ソルビタンモノオレエート、グリセリンモノオレエート、ペンタエリスリトールモノオレエート等の多価アルコール部分エステル、ロジンアミン、Ｎ−オレイルサルコシン等のアミン類、ジアルキルホスファイトアミン塩等が使用可能である。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。防錆剤の含有量は、特に制限されないが、組成物全量基準で、好ましくは０．０１〜５．０質量％である。
【００４２】
（金属不活性化剤）
金属不活性化剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール、トリアゾール誘導体、ベンゾトリアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体が挙げられる。これらの金属不活性化剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。金属不活性化剤の含有量は、特に制限されないが、組成物全量基準で、好ましくは０．０１〜３．０質量％である。
【００４３】
（粘度指数向上剤）
粘度指数向上剤としては、例えば、例えば、ポリメタクリレート、分散型ポリメタクリレート、オレフィン系共重合体（例えば、エチレン−プロピレン共重合体など）、分散型オレフィン系共重合体、スチレン系共重合体（例えば、スチレン−ジエン水素化共重合体など）などが挙げられる。粘度指数向上剤の含有量は、特に制限されないが、組成物全量基準で、好ましくは０．５〜３５質量％程度である。また、重量平均分子量（Ｍｗ）は、潤滑油組成物の最適な動粘度、粘度指数を得られる観点で好ましくは１，０００〜１，５００，０００であり、より好ましくは２０，０００〜１，０００，０００、さらに好ましくは１００，０００〜８００，０００である。なお、重量平均分子量（Ｍｗ）は、ゲル浸透クロマトグラフィ（標準ポリスチレン換算）により測定することができる。
【００４４】
（流動点降下剤）
流動点降下剤としては、例えば、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化パラフィンとナフタレンとの縮合物、塩素化パラフィンとフェノールとの縮合物、ポリメタクリレート、ポリアルキルスチレン等が挙げられ、特に、ポリメタクリレートが好ましく用いられる。これらの流動点降下剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。流動点降下剤の含有量は、特に制限されないが、組成物全量基準で、好ましくは０．０１〜５．０質量％である。
【００４５】
（消泡剤）
消泡剤としては、例えば、ジメチルポリシロキサン、ポリアクリレート等が挙げられる。これらの消泡剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。消泡剤の含有量は、特に制限されないが、組成物全量基準で、好ましくは０．０００２〜０．１５質量％ある。
【００４６】
［緩衝器用潤滑油組成物の特徴］
本実施形態の緩衝器用潤滑油組成物は、紫外光照射により蛍光を発し得る。したがって、紫外光を照射して蛍光の有無を確認することにより、緩衝器からの緩衝器用潤滑油組成物の漏洩の有無を検出することが可能である。本実施形態の組成物によれば、緩衝器に充填した組成物が外部に漏れたのか、他の外的な要因によって緩衝器用潤滑油組成物ではない他の油成分が緩衝器に付着しただけなのかを容易に判別することができる。
【００４７】
本実施形態の緩衝器用潤滑油組成物は、高温での酸化による劣化が抑制され、熱安定性に優れる。これにより、高温下でのスラッジ生成が低減または防止される。したがって、一実施形態は、成分（Ａ）、成分（Ｂ）、および成分（Ｃ）を配合することを含む、上記潤滑油組成物の熱安定性の向上方法に関する。また、本実施形態の緩衝器用潤滑油組成物は耐摩耗性（特に、金属部材間の耐摩耗性）に優れるため、ショックアブソーバーの耐久性が向上する。したがって、一実施形態は、成分（Ａ）、成分（Ｂ）、および成分（Ｃ）を配合することを含む、上記潤滑油組成物の耐摩耗性の向上方法に関する。
【００４８】
［潤滑油組成物の用途］
本実施形態の緩衝器用潤滑油組成物は、緩衝器用潤滑油として使用することができ、緩衝器に充填し、当該緩衝器に係る各部品間を潤滑する潤滑油として使用されるものである。すなわち、本発明の他の実施形態は、上記緩衝器用潤滑油組成物を含有する緩衝器を提供する。例えば、本実施形態の潤滑油組成物は、二輪車や四輪車等の車体の緩衝器の部材の潤滑用途（特に、オイルシール／ピストンロッドなどの摺動部での潤滑用途）に使用される。より具体的には、複筒型ショックアブソーバー、単筒型ショックアブソーバーのいずれにも使用可能であり、また、四輪ないし二輪のいずれの緩衝器にも使用可能であるが、特に四輪用の緩衝器として好適に使用され得る。
【００４９】
［緩衝器の摩擦低減方法］
他の実施形態は、緩衝器の摩擦低減方法を提供する。具体的には、緩衝器に対して、本実施形態の緩衝器用潤滑油組成物を添加することを特徴とするものである。
上記摩擦低減方法は、緩衝器（ショックアブソーバー）の全般に効果を発揮し得る。例えば、複筒型ショックアブソーバー、単筒型ショックアブソーバーのいずれに対しても摩擦を低減し得る。また、四輪ないし二輪のいずれの緩衝器に対しても摩擦を低減し得るが、特に四輪用の緩衝器の摩擦低減効果に優れる。
【００５０】
［潤滑油組成物の製造方法］
本実施形態の潤滑油組成物の製造方法は、特に制限されない。一実施形態の潤滑油組成物の製造方法は、成分（Ａ）、成分（Ｂ）、および成分（Ｃ）を混合することを含む。成分（Ａ）、成分（Ｂ）、および成分（Ｃ）、ならびに必要に応じて成分（Ｄ）は、いかなる方法で配合されてもよく、配合の順序およびその手法は限定されない。
【実施例】
【００５１】
以下、本発明について実施例を参照して詳述するが、本発明の技術的範囲はこれに限定されるものではない。
【００５２】
実施例および比較例で用いた各原料並びに各実施例および各比較例の潤滑油組成物の各物性の測定は、以下に示す要領に従って求めたものである。
（１）動粘度
ＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準じ、ガラス製毛管式粘度計を用いて、４０℃における動粘度（４０℃動粘度）および１００℃における動粘度（１００℃動粘度）を測定した。
（２）密度
ＪＩＳ  Ｋ２２４９−４：２０１１に準拠して測定した。
（３）質量平均分子量（Ｍｗ）
ゲル浸透クロマトグラフ装置（アジレント社製、「１２６０型ＨＰＬＣ」）を用いて、下記の条件下で測定し、標準ポリスチレン換算にて測定した値を用いた。
（測定条件）
・カラム：「Ｓｈｏｄｅｘ  ＬＦ４０４」を２本順次連結したもの
・カラム温度：３５℃
・展開溶媒：クロロホルム
・流速：０．３ｍＬ／ｍｉｎ
【００５３】
［実施例１〜６、比較例１〜４］
下記の表１に示すように、基油に下記表１に示す各成分を配合して、基油およびこれら各成分を含有する実施例および比較例の潤滑油組成物を調製した。
なお、蛍光剤として使用した蛍光剤Ａおよび蛍光剤Ｂの詳細は以下の通りである。
【化２】
2019089918.tif 000003
また、その他添加剤としては、フェノール系酸化防止剤（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール（ＤＢＰＣ））、油性剤（イソステアリン酸アミド）、極圧剤（リン酸エステル（トリクレジルホスフェート（ＴＣＰ））、油性剤（オレイン酸）、防錆剤（ソルビタンモノオレエート）を用いた。
実施例および比較例の潤滑油組成物の組成を下記表１に示す。
実施例および比較例で調製した潤滑油組成物について以下の試験を行った。結果を表１に示す。
【００５４】
１．紫外光照射試験
実施例および比較例で調製した潤滑油組成物に、暗室にて、紫外光（波長：２８０ｎｍ）を１０秒間照射し、蛍光の有無を確認し、以下に示す基準に基づいて評価した。
○：蛍光の発光あり
×：蛍光の発光なし
【００５５】
２．熱安定性試験
２００ｍＬビーカーに、実施例および比較例で調製した潤滑油組成物１００ｍＬと鋼材（緩衝器の内筒を１ｃｍ幅に切断したもの；材質：鋼）とを入れ、１４０℃の恒温槽にて９６時間静置後、ビーカー底面のスラッジの有無を確認し、以下に示す基準に基づいて評価した。スラッジが少ないほど熱安定性に優れるといえる。
◎：スラッジが確認されなかった。
○：少量のスラッジが確認された。
×：多量のスラッジが確認された。
【００５６】
３．耐摩耗性試験
バウデン式往復動摩擦試験機を用い、以下の試験条件にて試験した後に、下側試験片上の摩耗痕幅を光学顕微鏡を用いて測定した。摩耗痕幅が小さいほど潤滑性、耐摩耗性に優れるといえる。
（鋼摩耗試験条件）
油温：１００℃
振幅：１０ｍｍ
荷重：３ｋｇｆ
速度：５０ｍｍ／ｓ
試験時間：３０分
摩擦材  上側試験片：１／２インチＳＵＪ−２球（高炭素クロム軸受鋼）
下側試験片：ＳＰＣＣ−ＳＢ板（冷間圧延鋼板；表面鏡面仕上げ）
【００５７】
【表１】
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【００５８】
表１に示すとおり、亜リン酸エステルに加えて蛍光剤としてスチルベン構造を有する炭化水素化合物を含有する実施例の潤滑油組成物は、熱安定性および耐摩耗性に優れることが確認された。具体的には、スチルベン構造を有する炭化水素化合物である蛍光剤Ａを含有する実施例の潤滑油組成物は、熱安定性試験においてスラッジの生成を防止または低減でき、熱安定性に優れていた。特に、スチルベン構造を有する炭化水素化合物を０．０２質量％以上含有する実施例１〜５の潤滑油組成物は、熱安定性試験においてスラッジが確認されず、熱安定性に特に優れることが確認される。蛍光剤を含まない比較例２では少量のスラッジが発生していたことから、蛍光剤としてスチルベン構造を有する炭化水素化合物を一定量含有することで潤滑油組成物の熱安定性の低下が抑制されるだけでなく、熱安定性の向上が達成できることが示唆される。
【００５９】
また、亜リン酸エステルとスチルベン構造を有する炭化水素化合物との両方を含有する実施例の潤滑油組成物は、耐摩耗性試験における摩耗痕幅がいずれも小さく、耐摩耗性に優れていた。
【００６０】
一方、従来の代表的な蛍光剤Ｂ（ジアルキルフルオレセインジブチレート）および亜リン酸エステルを含有する比較例１は、熱安定性試験において多量のスラッジが発生し、熱安定性が悪化した。従来の蛍光剤の量を低減した場合（比較例４）であっても、熱安定性の低下を抑制することはできなかった。
亜リン酸エステルを含有し蛍光剤を含有しない比較例２では、熱安定性および耐摩耗性は良好であったが、紫外光照射による発光は確認されなかった。比較例２以外の潤滑油組成物はいずれも紫外光照射により蛍光が検出容易なレベルで確認された。
亜リン酸エステルを含有せず蛍光剤Ｂを含有する比較例３では、熱安定性は良好であったが、耐摩耗性試験における摩耗痕幅が大きく、耐摩耗性が不十分であった。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
本発明の緩衝器用潤滑油組成物は、亜リン酸エステルとスチルベン構造を有する炭化水素化合物とを組み合わせて、基油に配合したものであって、紫外光照射による発光が可能であり、しかも、熱安定性および耐摩耗性に優れる。そのため、自動車用緩衝器からのオイル漏れの検知を容易にするとともに、潤滑油組成物の熱安定性および耐摩耗性を高め、緩衝器の耐久性および自動車の乗り心地性を向上させることが可能である。