(57)【要約】【課題】塩基価を長期にわたって維持し、ロングドレイン性を向上させることが可能なディーゼルエンジン用潤滑油組成物を提供すること。【解決手段】潤滑油基油と、ヒンダードアミン系化合物と、リン含有摩耗防止剤と、金属系清浄剤と、を含有する、ディーゼルエンジン用潤滑油組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油基油と、
ヒンダードアミン系化合物と、
リン含有摩耗防止剤と、
金属系清浄剤と、
を含有する、ディーゼルエンジン用潤滑油組成物。
【請求項２】
前記ヒンダードアミン系化合物の含有量が、組成物全量を基準として、０．４〜２．５質量％である、請求項１に記載のディーゼルエンジン用潤滑油組成物。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のディーゼルエンジン用潤滑油組成物を用いて潤滑を行う、塩基価維持性能の改善方法又はロングドレイン性能の向上方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ディーゼルエンジン用潤滑油組成物、及び塩基価維持性能の改善方法又はロングドレイン性能の向上方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、大型トラック・バス等のディーゼルエンジン車には、排ガス規制の観点から後処理装置が装着されている。後処理装置の１つとして、ＤＰＦ（ディーゼルパティキュレートフィルター）が用いられている。
【０００３】
ディーゼルエンジン用潤滑油組成物のロングドレイン性（酸化安定性）を向上させる観点から、金属系清浄剤等の金属系添加剤が多く用いられている。しかし、これらの金属系添加剤は、燃えずにそのまま排出されるため、目詰まり等によりＤＰＦの浄化性能を低下させる原因となっている。また、ディーゼルエンジン用潤滑油組成物のＪＡＳＯ  ＤＨ−２規格には、硫酸灰分量の規制が存在する。
【０００４】
ＤＰＦの浄化性能を維持する観点から、金属系添加剤に代えて無灰の潤滑油用添加剤を使用することが求められている。例えば、ディーゼルエンジン用潤滑油組成物として、潤滑油基油にアミン化合物を配合したものが開示されている（例えば、特許文献１、２参照。）。しかし、従来の潤滑油組成物においても、ロングドレイン性についてはさらなる改善の余地があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−０９４１４４号公報
【特許文献２】特開２０１３−５０８５２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、塩基価を長期にわたって維持し、ロングドレイン性を向上させることが可能なディーゼルエンジン用潤滑油組成物を提供することを主な目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明は、下記［１］、［２］に示す潤滑油組成物、下記［３］に示す塩基価維持性能の改善方法又はロングドレイン性能の向上方法、下記［４］に示す組成物の使用（応用）、及び下記［５］に示す組成物の製造のための使用（応用）を提供する。
【０００８】
［１］潤滑油基油と、ヒンダードアミン系化合物と、リン含有摩耗防止剤と、金属系清浄剤と、を含有する、ディーゼルエンジン用潤滑油組成物。
［２］ヒンダードアミン系化合物の含有量が、組成物全量を基準として、０．４〜２．５質量％である、［１］に記載のディーゼルエンジン用潤滑油組成物。
［３］［１］又は［２］に記載のディーゼルエンジン用潤滑油組成物を用いて潤滑を行う、塩基価維持性能の改善方法又はロングドレイン性能の向上方法。
［４］組成物のディーゼルエンジン用潤滑油としての使用であって、前記組成物が、潤滑油基油と、ヒンダードアミン系化合物と、リン含有摩耗防止剤と、金属系清浄剤と、を含有する、使用。
［５］組成物のディーゼルエンジン用潤滑油の製造のための使用であって、前記組成物が、潤滑油基油と、ヒンダードアミン系化合物と、リン含有摩耗防止剤と、金属系清浄剤と、を含有する、使用。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、塩基価を長期にわたって維持し、ロングドレイン性を向上させることが可能なディーゼルエンジン用潤滑油組成物が提供される。本発明のディーゼルエンジン用潤滑油組成物は、バス・トラック等の大型車用ディーゼルエンジンに特に有用である。また、本発明によれば、ディーゼルエンジン用潤滑油組成物を用いた塩基価維持性能の改善方法又はロングドレイン性能の向上方法が提供される。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。ただし、本発明は以下の実施形態に限定されるものではない。
【００１１】
一実施形態のディーゼルエンジン用潤滑油組成物は、潤滑油基油と、ヒンダードアミン系化合物と、リン含有摩耗防止剤と、金属系清浄剤と、を含有する。
【００１２】
［潤滑油基油］
潤滑油基油は、通常の潤滑油分野で使用される潤滑油基油に適用することができる。ここで、潤滑油基油としては、具体的には、鉱油系基油、合成系基油、又は両者の混合物が挙げられる。
【００１３】
鉱油系基油としては、例えば、パラフィン系、ナフテン系、又は芳香族系の原油の蒸留により得られる灯油留分；灯油留分からの抽出操作等により得られるノルマルパラフィン；及びパラフィン系、ナフテン系、又は芳香族系の原油の蒸留により得られる潤滑油留分、あるいは潤滑油脱ろう工程により得られる、スラックワックス等のワックス及び／又はガストゥリキッド（ＧＴＬ）プロセス等により得られる、フィッシャートロプシュワックス、ＧＴＬワックス等の合成ワックスを原料とし、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、水素化異性化、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理を１つ又は２つ以上適宜組み合わせて精製したパラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油、ノルマルパラフィン系基油、イソパラフィン系基油、芳香族系基油等が挙げられる。これらの鉱油系基油は１種を単独で使用してもよく、２種以上を任意の割合で組み合わせて使用してもよい。
【００１４】
合成系基油としては、例えば、ポリα−オレフィン又はその水素化物；プロピレンオリゴマー、イソブチレンオリゴマー、ポリブテン、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンオリゴマー等のオレフィンオリゴマー又はその水素化物；アルキルベンゼン；アルキルナフタレン；ジエステル（ジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルアゼレート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセバケート等）；ポリオールエステル（トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、トリメチロールプロパンオレート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）；ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、ポリフェニルエーテル等が挙げられる。これらの合成系基油は１種を単独で使用してもよく、２種以上を任意の割合で組み合わせて使用してもよい。
【００１５】
１種単独の基油又は２種以上の基油の組み合わせからなる潤滑油基油の４０℃における動粘度は、特に制限されないが、好ましくは１５ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは１９ｍｍ２／ｓ以上、さらに好ましくは３０ｍｍ２／ｓ以上である。また、潤滑油基油の４０℃における動粘度は、好ましくは１００ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは５０ｍｍ２／ｓ以下、さらに好ましくは３６ｍｍ２／ｓ以下である。潤滑油基油の４０℃における動粘度が上記の範囲内であると、潤滑油基油の適正な粘性を確保でき、実使用温度域において良好な油膜が得られる傾向にある。
【００１６】
１種単独の基油又は２種以上の基油の組み合わせからなる潤滑油基油の１００℃における動粘度は、特に制限されないが、好ましくは２ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは３．５ｍｍ２／ｓ以上、さらに好ましくは５ｍｍ２／ｓ以上である。また、潤滑油基油の１００℃における動粘度は、好ましくは２０ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは１５ｍｍ２／ｓ以下、さらに好ましくは１２ｍｍ２／ｓ以下である。潤滑油基油の１００℃における動粘度が上記の範囲内であると、潤滑油基油の適正な粘性を確保でき、実使用温度域において良好な油膜が得られる傾向にある。
【００１７】
１種単独の基油又は２種以上の基油の組み合わせからなる潤滑油基油の粘度指数は、特に制限されないが、好ましくは８０以上、より好ましくは９０以上、さらに好ましくは１００以上である。粘度指数が上記の範囲内であると、外部の温度に対して粘度の安定性が確保されるため、使用時における外部の温度変化に対しても安定的に油膜を形成できる傾向にある。
【００１８】
本明細書における４０℃及び１００℃における動粘度並びに粘度指数は、それぞれＪＩＳ  Ｋ２２８３「原油及び石油製品−動粘度試験方法及び粘度指数算出方法」に準拠して測定される値を意味する。
【００１９】
［ヒンダードアミン系化合物］
潤滑油組成物は、ヒンダードアミン系化合物を含有する。ここで、ヒンダードアミン系化合物とは、アミンの隣接位の少なくとも一方に立体障害性（ヒンダード）置換基（例えば、炭化水素基）を有するアミン化合物を意味する。潤滑油組成物にヒンダードアミン系化合物を含有させることによって、潤滑油組成物の塩基価が長期にわたって維持され、ロングドレイン性が向上する。
【００２０】
ヒンダードアミン系化合物は、アミンの隣接位の少なくとも一方に立体障害性（ヒンダード）置換基を有するアミン化合物であれば特に制限されないが、下記式（Ａ）で表される基、ずなわち、２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル基を有する化合物であることが好ましい。
【００２１】
【化１】
2019048909.tif 000002
【００２２】
式（Ａ）で表される基を有する化合物としては、例えば、下記一般式（Ｂ）で表される化合物、下記一般式（Ｃ）で表される化合物等が挙げられる。
【００２３】
【化２】
2019048909.tif 000003
【００２４】
式（Ｂ）中、ＲＢは、炭素数１〜２４の直鎖状又は分岐状のアルキル基を示す。アルキル基の炭素数は、好ましくは２〜１８、より好ましくは４〜１６、さらに好ましくは６〜１２である。
【００２５】
【化３】
2019048909.tif 000004
【００２６】
式（Ｃ）中、ＲＣは、炭素数１〜２４の直鎖状又は分岐状のアルキレン基を示す。アルキレン基の炭素数は、好ましくは２〜１８、より好ましくは４〜１６、さらに好ましくは６〜１２である。
【００２７】
これらの中で、ヒンダードアミン系化合物は、一般式（Ｂ）で表される化合物であることが好ましい。一般式（Ｂ）で表される化合物は、例えば、「ＩＲＧＡＬＵＢＥ  ＢＡＳＥ１０」（ＢＡＳＦ社）等の市販品を用いることできる。
【００２８】
ヒンダードアミン系化合物の含有量は、組成物全量を基準として、好ましくは０．４〜２．５質量％、より好ましくは０．７〜２．２質量％である。ヒンダードアミン系化合物の含有量が上記範囲にあると、ロングドレイン性をより一層向上させることができる。
【００２９】
［リン含有摩耗防止剤］
潤滑油組成物は、リン含有摩耗防止剤を含有する。ここで、リン含有摩耗防止剤は、亜鉛原子を構成元素として含む摩耗防止剤を意味する。リン含有摩耗防止剤は、特に制限されず、通常の潤滑油分野で使用される摩耗防止剤を使用することができる。
【００３０】
リン含有摩耗防止剤としては、例えば、亜リン酸エステル類（ホスファイト）、リン酸エステル類（ホスフェート）、チオ亜リン酸エステル類、ジチオ亜リン酸エステル類、トリチオ亜リン酸エステル類、チオリン酸エステル類（チオホスフェート）、ジチオリン酸エステル類（ジチオホスフェート）、トリチオリン酸エステル類（トリチオホスフェート）等：これらの金属塩（亜鉛塩等）などが挙げられる。これらの中でも、リン含有摩耗防止剤は、好ましくはジチオリン酸エステル類の亜鉛塩であるジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＴＰ）、又はリン酸エステル類の亜鉛塩であるジアルキルリン酸亜鉛（ＺＰ）、より好ましくはジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＴＰ）である。
【００３１】
ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＴＰ）としては、例えば、下記一般式（Ｃ）で表される化合物等が挙げられる。
【００３２】
【化４】
2019048909.tif 000005
【００３３】
式（Ｃ）中、Ｒ１１〜Ｒ１４は、それぞれ独立に、炭素数１〜２４の直鎖状又は分枝状のアルキル基を示す。
【００３４】
ジアルキルリン酸亜鉛（ＺＰ）としては、例えば、下記一般式（Ｄ）で表される化合物等が挙げられる。
【００３５】
【化５】
2019048909.tif 000006
【００３６】
式（Ｄ）中、Ｒ２１〜Ｒ２４は、それぞれ独立に、炭素数１〜２４の直鎖状又は分枝状のアルキル基を示す。
【００３７】
リン含有摩耗防止剤の含有量は、摩耗防止性の観点から、組成物全量を基準として、リン元素換算で、好ましくは０．０２質量％以上、より好ましくは０．０４質量％以上である。また、リン含有摩耗防止剤の含有量は、触媒被毒低減の観点から、組成物全量を基準として、リン元素換算で、好ましくは０．１２質量％以下、より好ましくは０．０８質量％以下、さらに０．０６質量％以下である。
【００３８】
［金属系清浄剤］
潤滑油組成物は、金属系清浄剤を含有する。金属系清浄剤は、特に制限されず、通常の潤滑油分野に使用される金属系清浄剤を使用することができる。
【００３９】
金属系清浄剤としては、例えば、アルカリ金属又はアルカリ土類金属のスルホネート、フェネート、サリシレート等の正塩、塩基性塩、過塩基性塩などが挙げられる。アルカリ金属としては、ナトリウム、カリウム等、アルカリ土類金属としては、マグネシウム、カルシウム、バリウム等がそれぞれ挙げられる。これらの中で、金属系清浄剤の金属は、好ましくはアルカリ土類金属、より好ましくはマグネシウム又はカルシウム、さらに好ましくはカルシウムである。
【００４０】
金属系清浄剤の含有量は、後処理装置の目詰まり防止の観点から、組成物全量を基準として、金属元素換算で、好ましくは０．１５質量％以上、より好ましくは０．１８質量％以上、さらに０．２０質量％以上である。また、金属系清浄剤の含有量は、塩基価持続性の観点から、組成物全量を基準として、金属元素換算で、好ましくは０．３０質量％以下、より好ましくは０．２８質量％以下である。
【００４１】
［無灰分散剤］
潤滑油組成物は、無灰分散剤を含有していてもよい。無灰分散剤は、特に制限されず、通常の潤滑油分野に使用される無灰分散剤を使用することができる。
【００４２】
無灰分散剤としては、例えば、炭素数４０以上４００以下の直鎖若しくは分枝状のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するモノ又はビスコハク酸イミド、炭素数４０以上４００以下のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するベンジルアミン、炭素数４０以上４００以下のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するポリアミン、これらのホウ素化合物、カルボン酸、リン酸等による変成品などが挙げられる。
【００４３】
無灰分散剤を用いる場合、その含有量は、組成物全量を基準として、２．０〜１０．０質量％であってもよい。
【００４４】
［粘度指数向上剤］
潤滑油組成物は、粘度指数向上剤を含有していてもよい。粘度指数向上剤は、特に制限されず、通常の潤滑油分野に使用される粘度指数向上剤を使用することができる。
【００４５】
粘度指数向上剤としては、例えば、非分散型若しくは分散型エチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物、ポリイソブチレン又はその水素化物、スチレン−ジエン水素化共重合体、ポリアルキルスチレン等を挙げられる。これらの中でも、粘度指数向上剤は、好ましくはエチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物である。
【００４６】
粘度指数向上剤としては、その他に、非分散型又は分散型ポリ（メタ）アクリレート系粘度調整剤、非分散型又は分散型オレフィン−（メタ）アクリレート共重合体系粘度指数向上剤、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体系粘度指数向上剤及びこれらの混合物等が挙げられる。
【００４７】
粘度指数向上剤を用いる場合、その含有量は、組成物全量を基準として、３．０〜１０．０質量％であってもよい。
【００４８】
［流動点降下剤］
潤滑油組成物は、流動点降下剤を含有していてもよい。流動点降下剤は、特に制限されず、通常の潤滑油分野に使用される流動点降下剤を使用することができる。
【００４９】
流動点降下剤としては、例えば、使用する潤滑油基油に適合するポリメタクリレート系ポリマー等が挙げられる。
【００５０】
流動点降下剤を用いる場合、その含有量は、組成物全量を基準として、０．１〜１．０質量％であってもよい。
【００５１】
［その他の添加剤］
潤滑油組成物は、その目的に応じて、一般的に使用されている任意の潤滑油用添加剤をさらに含有することができる。このような添加剤としては、例えば、摩擦調整剤、リン含有摩耗防止剤以外の摩耗防止剤（極圧剤）、酸化防止剤、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤等が挙げられる。
【００５２】
摩擦調整剤としては、例えば、脂肪酸エステル系、脂肪族アミン系、脂肪酸アミド系等の無灰摩擦調整剤、モリブデンジチオカーバメート、モリブデンジチオホスフェート等の金属系摩擦調整剤等が挙げられる。例えば、炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基、特に炭素数６〜３０の直鎖アルキル基又は直鎖アルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、アミン化合物、イミド化合物、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸金属塩等を好ましく用いることができる。
【００５３】
リン含有摩耗防止剤以外の摩耗防止剤（極圧剤）としては、例えば、ジサルファイド類、ポリサルファイド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類等が挙げられる。
【００５４】
酸化防止剤としては、例えば、フェノール系、アミン系等の無灰酸化防止剤、銅系、モリブデン系等の金属系酸化防止剤などが挙げられる。具体的には、例えば、フェノール系無灰酸化防止剤としては、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）等が、アミン系無灰酸化防止剤としては、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルフェニル−α−ナフチルアミン、ジアルキルジフェニルアミン、ジフェニルアミン等が挙げられる。
【００５５】
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、イミダゾール系化合物等が挙げられる。
【００５６】
防錆剤としては、例えば、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、多価アルコールエステル等が挙げられる。
【００５７】
抗乳化剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤などが挙げられる。
【００５８】
金属不活性化剤としては、例えば、イミダゾリン、ピリミジン、アゾール誘導体等が挙げられる。
【００５９】
消泡剤としては、例えば、２５℃における動粘度が１００〜１００００００ｍｍ２／ｓのハロゲン化アルキル基を有していてもよいシリコーンオイル、アルケニルコハク酸誘導体、ポリヒドロキシ脂肪族アルコールと長鎖脂肪酸とのエステル、メチルサリチレートとｏ−ヒドロキシベンジルアルコールとのエステル等が挙げられる。
【００６０】
これらのその他の潤滑油用添加剤を用いる場合、それぞれの含有量は、組成物全量を基準として、０．０１〜２０質量％であってもよい。
【００６１】
本実施形態の潤滑油組成物は、ＳＡＥ（Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｏｆ  Ａｕｔｏｍｏｔｉｖｅ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ）粘度グレード５Ｗ−３０又は１０Ｗ−３０に分類されるものであることが好ましい。
【００６２】
潤滑油組成物の１００℃における動粘度は、特に制限されないが、好ましくは６．９ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは９．３ｍｍ２／ｓ以上である。また、潤滑油組成物の１００℃における動粘度は、好ましくは１６．３ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは１２．５ｍｍ２／ｓ以下である。潤滑油組成物の１００℃における動粘度が上記の範囲内であると、適正な粘性を確保でき、油膜保持性により優れる傾向にある。
【００６３】
潤滑油組成物の４０℃における動粘度は、特に制限されないが、好ましくは４０ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは５０ｍｍ２／ｓ以上、さらに好ましくは６０ｍｍ２／ｓ以上である。また、潤滑油組成物の４０℃における動粘度は、好ましくは１２０ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは１００ｍｍ２／ｓ以下、さらに好ましく８０ｍｍ２／ｓ以下である。潤滑油組成物の４０℃における動粘度が上記の範囲内であると、適正な粘性を確保でき、油膜保持性により優れる傾向にある。
【００６４】
潤滑油組成物の粘度指数は、特に制限されないが、好ましくは１２０以上であり、より好ましくは１３０以上、さらに好ましくは１３５以上である。粘度指数が上記の範囲内であると、外部の温度に対して粘度の安定性が確保されるため、使用時における外部の温度変化に対しても安定的に油膜を形成できる傾向にある。
【００６５】
ディーゼルエンジン用潤滑油組成物のＪＡＳＯ  ＤＨ−２規格において、硫酸灰分量は、１．０±０．１質量％（０．９質量％以上１．１質量％以下）の範囲にあることが求められている。そのため、本実施形態の潤滑油組成物の硫酸灰分量は、１．０±０．１質量％（０．９質量％以上１．１質量％以下）であることが好ましい。なお、本明細書における硫酸灰分量は、ＪＩＳ  Ｋ２２７２に準拠して測定される値を意味する。
【００６６】
ディーゼルエンジン用潤滑油組成物のＪＡＳＯ  ＤＨ−２規格において、塩酸法による塩基価は、５．５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上の範囲にあることが求められている。そのため、本実施形態の潤滑油組成物の塩酸法による塩基価は、５．５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であることが好ましい。なお、本明細書における塩酸法による塩基価は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１に準拠して測定される値を意味する。
【００６７】
本実施形態のディーゼルエンジン用潤滑油組成物によれば、塩基価を長期にわたって維持し、ロングドレイン性を向上させることが可能となる。したがって、このような潤滑油組成物を用いて潤滑を行うことによって、塩基価維持性能の改善方法又はロングドレイン性能の向上方法を提供することができる。
【実施例】
【００６８】
以下、本発明について実施例を挙げてより具体的に説明する。ただし、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。
【００６９】
［潤滑油組成物の調製］
（実施例１及び比較例１〜４）
表１に示すように、実施例１及び比較例１〜４の潤滑油組成物をそれぞれ調製した。なお、潤滑油組成物の調製の際には、その１００℃における動粘度が、１０．３〜１０．８ｍｍ２／ｓの範囲内になるように主に粘度指数向上剤の含有量を調整した。得られた潤滑油組成物について、内燃機関潤滑酸化安定度試験を行い、ロングドレイン性（酸化安定性）を検討した。
【００７０】
表１に示した各成分の詳細は以下のとおりである。
【００７１】
＜潤滑油基油＞
基油Ａ−１：水素化精製鉱油（ＧｐＩ）（４０℃動粘度：２２ｍｍ２／ｓ、１００℃動粘度：４．４ｍｍ２／ｓ、粘度指数１０３、ＪＸＴＧエネルギー株式会社、「スーパーオイルＮ２２」）
基油Ａ−２：水素化精製鉱油（ＧｐＩ）（４０℃動粘度：８７ｍｍ２／ｓ、１００℃動粘度：１０．４ｍｍ２／ｓ、粘度指数１０１、ＪＸＴＧエネルギー株式会社、「スーパーオイルＮ１００Ｓ」）
【００７２】
＜潤滑油用添加剤＞
ヒンダードアミン系化合物Ｂ−１：ドデカン酸（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）、ＢＡＳＦ社、「ＩＲＧＡＬＵＢＥ  ＢＡＳＥ１０」
アミン化合物ｂ−１：第３級アルキル基を有する第１級アミンの混合物（窒素原子に結合しているアルキル基の炭素数：１２〜１４個）、ＤＯＷ社、「ＰＲＩＭＥＮＥ  ８１−Ｒ」
アミン化合物ｂ−２：第３級アルキル基を有する第１級アミンの混合物（窒素原子に結合しているアルキル基の炭素数：１６〜２２個）、ＤＯＷ社、「ＰＲＩＭＥＮＥ  ＪＭ−Ｔ」
金属系清浄剤Ｃ−１：カルシウムスルホネート（カルシウム含有量：１２．５質量％、塩基価：３２０ｍｇＫＯＨ／ｇ）
性能添加剤Ｄ−１：添加剤パッケージ（リン含有摩耗防止剤（ジアルキルジチオリン酸亜鉛（パッケージ添加剤全量を基準としたときの含有量：７．５質量％、パッケージ添加剤全量を基準としたときのリン含有量：０．５１質量％）、金属系清浄剤（カルシウムスルホネート（パッケージ添加剤全量を基準としたときの含有量：２６．４質量％、パッケージ添加剤全量を基準としたときのカルシウム含有量：３．４質量％））、無灰分散剤、酸化防止剤（ジフェニルアミン）を含む）
粘度指数向上剤Ｅ−１：オレフィン共重合体（重量平均分子量（Ｍｗ）：１１９０００、せん断安定性指数（ＳＳＩ）：２４）
流動点降下剤Ｆ−１：ポリメタクリレート（重量平均分子量（Ｍｗ）：１６９０００）
【００７３】
（動粘度の測定）
ＪＩＳ  Ｋ２２８３に準拠して、実施例１及び比較例１〜４の潤滑油組成物の４０℃及び１００℃における動粘度並びに粘度指数を測定した。結果を表１に示す。
【００７４】
（硫酸灰分量の測定）
ＪＩＳ  Ｋ２２７２に準拠して、実施例１及び比較例１〜４の潤滑油組成物の硫酸灰分量を測定した。結果を表１に示す。
【００７５】
（塩基価の測定）
ＪＩＳ  Ｋ２５０１に準拠して、実施例１及び比較例１〜４の潤滑油組成物の塩酸法による塩基価を「ＩＳＯＴ前の塩基価」として求めた。結果を表１に示す。
【００７６】
（内燃機関潤滑酸化安定度試験（ＩＳＯＴ））
ＪＩＳ  Ｋ２５１４に準拠して、実施例１及び比較例１〜４の潤滑油組成物について、内燃機関潤滑酸化安定度試験（ＩＳＯＴ）を行った。なお、通常、ＩＳＯＴは１６５．５℃、２４時間の条件で行うものであるが、過酷度を上げるため、１７５℃、４８時間の条件で行った。ＩＳＯＴ後、ＪＩＳ  Ｋ２５０１に準拠して、塩酸法による塩基価を「ＩＳＯＴ後の塩基価」として求めた。結果を表１に示す。また、「ＩＳＯＴ前の塩基価」に対する「ＩＳＯＴ後の塩基価」の比率（「ＩＳＯＴ後の塩基価」／「ＩＳＯＴ前の塩基価」）を「塩基価比率」として算出した。
【００７７】
【表１】
2019048909.tif 000007
【００７８】
ヒンダードアミン系化合物を用いた実施例１の潤滑油組成物は、ディーゼルエンジン用潤滑油組成物の塩基価維持性能が改善され、ロングドレイン性能が向上していた。これに対して、ヒンダードアミン系化合物を用いなかった比較例１の潤滑油組成物は、実施例１の潤滑油組成物に比べて、塩基価比率が低かった。また、金属系清浄剤を追加した比較例２の潤滑油組成物は、ＪＡＳＯ  ＤＨ−２規格（硫酸灰分量：１．０±０．１質量％）を満たすことができず、塩基価比率も低かった。さらに、ヒンダードアミン系化合物以外のアミン化合物を用いた比較例３、４の潤滑油組成物についても、実施例１の潤滑油組成物に比べて、塩基価比率が低かった。これらの結果から、本発明のディーゼルエンジン用潤滑油組成物が、塩基価を長期にわたって維持し、ロングドレイン性を向上させることが可能であることが確認された。