(57)【要約】      （修正有）【課題】物理量変化の可視化を低コストで実現できる可視化装置を提供する。【解決手段】風の可視化装置１は、風速センサ２と、風速センサの測定値変化に応じて表示色が変化する発光部３と、を有する複数の第１発光ユニット４と、発光部３を有し、風速センサを具備しない第２発光ユニット５と、が配置されており、第２発光ユニット５での物理量予測値は、第２発光ユニット５に近接する、複数の第１発光ユニット４の風速センサ２の測定値に基づいて算出され、算出の結果に基づいて、第２発光ユニット５の発光部の表示色が制御される。【選択図】図１
2019066334.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物理量検出部と、前記物理量検出部の測定値変化に応じて表示色が変化する発光部と、を有する複数の第１発光ユニットと、
前記発光部を有し、前記物理量検出部を具備しない第２発光ユニットと、が配置されており、
前記第２発光ユニットでの物理量予測値は、前記第２発光ユニットに近接する、複数の前記第１発光ユニットの前記物理量検出部の測定値に基づいて算出され、
前記算出の結果に基づいて、前記第２発光ユニットの前記発光部の表示色が制御されることを特徴とする可視化装置。
【請求項２】
前記第２発光ユニットでの物理量予測値は、前記第２発光ユニットから等距離に位置する、複数の前記第１発光ユニットの前記物理量検出部の各測定値を平均化して算出されることを特徴とする請求項１に記載の可視化装置。
【請求項３】
前記第１発光ユニット及び前記第２発光ユニットが、ＸＹマトリクス状に規則的に配置されており、前記第２発光ユニットのＸ方向、或いは、Ｙ方向、又は、Ｘ方向及びＹ方向、又は、Ｘ方向とＹ方向との斜め方向に位置する複数の前記第１発光ユニットでの測定値が、前記平均化の算出に用いられることを特徴とする請求項２に記載の可視化装置。
【請求項４】
前記第１発光ユニット及び前記第２発光ユニットが、前記Ｘ方向、或いは、前記Ｙ方向、又は、前記Ｘ方向及び前記Ｙ方向にて交互に配置されていることを特徴とする請求項３に記載の可視化装置。
【請求項５】
前記第２発光ユニットでの物理量予測値は、前記第２発光ユニットから異なる距離に位置する、複数の前記第１発光ユニットの前記物理量検出部の各測定値を各距離の逆数に応じて換算した換算値に基づいて算出されることを特徴とする請求項１に記載の可視化装置。
【請求項６】
前記第１発光ユニット及び前記第２発光ユニットが、ＸＹマトリクス状に配置されており、Ｘ方向、或いは、Ｙ方向、又は、Ｘ方向及びＹ方向にて、前記第１発光ユニットの間に、複数の前記第２発光ユニットが配置されることを特徴とする請求項５に記載の可視化装置。
【請求項７】
前記物理量検出部は、流速センサであり、流速変化に応じて、複数の前記発光部の表示色を変化させ、前記流速変化の可視化を可能としたことを特徴とする請求項１から請求項６のいずれかに記載の可視化装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、物理量変化を可視化した可視化装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、下記の特許文献１には、風速計と、センサとを備え、風速計の情報と、センサ情報から風車の部位別の風速を推定する風力発電設備に関する発明が開示されている。このように、風車の各部位の風速を推定することで、必要以上にセンサを設ける必要が無くなるとしている（明細書の［００１３］欄等）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１６／０４２６５２号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載の発明では、風の可視化まで考慮したものではない。
【０００５】
すなわち、特許文献１に記載の発明では、低コスト化を図りながら、風を各部位にて可視化する構成について、特に、記載はなく示唆もされていない。
【０００６】
そこで本発明は、上記問題に鑑みてなされたもので、物理量変化の可視化を低コストで実現できる可視化装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明における可視化装置は、物理量検出部と、前記物理量検出部の測定値変化に応じて表示色が変化する発光部と、を有する複数の第１発光ユニットと、前記発光部を有し、前記物理量検出部を具備しない第２発光ユニットと、が配置されており、前記第２発光ユニットでの物理量予測値は、前記第２発光ユニットに近接する、複数の前記第１発光ユニットの前記物理量検出部の測定値に基づいて算出され、前記算出の結果に基づいて、前記第２発光ユニットの前記発光部の表示色が制御されることを特徴とする。
【０００８】
本発明では、前記第２発光ユニットでの物理量予測値は、前記第２発光ユニットから等距離に位置する、複数の前記第１発光ユニットの前記物理量検出部の各測定値を平均化して算出されることが好ましい。
【０００９】
このとき、本発明では、前記第１発光ユニット及び前記第２発光ユニットが、ＸＹマトリクス状に規則的に配置されており、前記第２発光ユニットのＸ方向、或いは、Ｙ方向、又は、Ｘ方向及びＹ方向、又は、Ｘ方向とＹ方向との斜め方向に位置する複数の前記第１発光ユニットでの測定値が、前記平均化の算出に用いられることが好ましい。
【００１０】
また、本発明では、前記第１発光ユニット及び前記第２発光ユニットが、前記Ｘ方向、或いは、前記Ｙ方向、又は、前記Ｘ方向及び前記Ｙ方向にて交互に配置されていることが好ましい。
【００１１】
或いは、本発明では、前記第２発光ユニットでの物理量予測値は、前記第２発光ユニットから異なる距離に位置する、複数の前記第１発光ユニットの前記物理量検出部の各測定値を各距離の逆数に応じて換算した換算値に基づいて算出されることが好ましい。
【００１２】
このとき、本発明では、前記第１発光ユニット及び前記第２発光ユニットが、ＸＹマトリクス状に配置されており、Ｘ方向、或いは、Ｙ方向、又は、Ｘ方向及びＹ方向にて、前記第１発光ユニットの間に、複数の前記第２発光ユニットが配置されることが好ましい。
【００１３】
また、本発明では、前記物理量検出部は、流速センサであり、流速変化に応じて、複数の前記発光部の表示色を変化させ、前記流速変化の可視化を可能としたことが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の可視化装置によれば、物理量変化の可視化を低コストで実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施形態における風の可視化装置の正面模式図である。
【図２】図１に示すＡ−Ａ線に沿って切断し矢印方向から見た可視化装置の部分断面図である。
【図３】本実施形態の可視化装置に用いられる風速センサの回路図である。
【図４】比較例における風の可視化装置の概念図である。
【図５】第１発光ユニット及び第２発光ユニットの第１の配列図である。
【図６】第１発光ユニット及び第２発光ユニットの第２の配列図である。
【図７】第１発光ユニット及び第２発光ユニットの第３の配列図である。
【図８】本実施形態の可視化装置に用いられる制御回路のブロック図である。
【図９】図８とは異なる、可視化装置に用いられる制御回路のブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の一実施形態（以下、「実施形態」と略記する。）について、詳細に説明する。なお、本発明は、以下の実施形態に限定されるものではなく、その要旨の範囲内で種々変形して実施することができる。
【００１７】
図１は、本発明の実施形態における風の可視化装置の正面模式図である。図２は、図１に示すＡ−Ａ線に沿って切断し矢印方向から見た可視化装置の部分断面図である。図３は、本実施形態の可視化装置に用いられる風速センサの回路図である。
【００１８】
図１に示すように、本実施形態における風の可視化装置１は、風速センサ（物理量検出部）２及び発光部３を有する第１発光ユニット４と、発光部３を有するが、風速センサ２を具備しない第２発光ユニット５と、を有して構成される。
【００１９】
図１に示すように、風の可視化装置１は、複数の第１発光ユニット４と、複数の第２発光ユニット５が配置されてパネル化されている。
【００２０】
図１に示すように、複数の第１発光ユニット４と複数の第２発光ユニット５は、ＸＹマトリクス状に配列されている。「ＸＹマトリクス状」とは、風を受ける検知面（図１に示す正面）上で交差する２軸の一方をＸ方向、他方をＹ方向としたとき、これら両方向に配列された状態を意味する。
【００２１】
図１に示すように、第１発光ユニット４には、風速センサ２と電気的に接続されたＬＥＤ等の発光部３が設けられている。例えば、図１では、発光部３が、第１発光ユニット４の中央に配置されており、風速センサ２は、第１発光ユニット４の隅に配置されているが、この配置は、あくまでも一例であり、この配置に限定されるものでない。
【００２２】
図２に示すように、可視化装置１を構成する各第１発光ユニット４及び各第２発光ユニット５は、筐体９に収納されている。図２に示すように、第１発光ユニット４及び各第２発光ユニット５の表面（検知面）には、前面パネル１０が設けられている。図２に示すように、前面パネル１０には、第１発光ユニット４と対向する位置に貫通孔１０ａが設けられている。風速センサ２は、第１発光ユニット４の表面に取り付けられている。風速センサ２は、貫通孔１０ａ内に入り込む位置に配置される。風速センサ２の表面は、例えば、前面パネル１０と同じ高さで面一となっている。前面パネル１０は、例えば、ガラスや樹脂等の透明或いは透過率の高い基材であることが好ましい。前面パネル１０に設けられた貫通孔１０ａは、風速センサ２にまで風を導くための通路である。ただし、前面パネル１０は、無くてもよい。
【００２３】
本実施形態では、風速センサ２における風速の測定原理を特に限定するものではないが、以下では、風速の測定原理の一例を、図３の回路図を用いて説明する。
【００２４】
図３に示すように、風速センサ２は、流速検知用抵抗素子１３と、温度補償用抵抗素子１４と、抵抗器１６、１７とでブリッジ回路１８を構成している。図３に示すように、流速検知用抵抗素子１３と抵抗器１６とで第１の直列回路１９を構成し、温度補償用抵抗素子１４と抵抗器１７とで第２の直列回路２０を構成している。そして、第１の直列回路１９と第２の直列回路２０とが、並列に接続されてブリッジ回路１８を構成している。
【００２５】
図３に示すように、第１の直列回路１９の出力部２１と、第２の直列回路２０の出力部２２とが、夫々、差動増幅器（アンプ）２３に接続されている。ブリッジ回路１８には、差動増幅器２３を含めたフィードバック回路２４が接続されている。フィードバック回路２４には、トランジスタ（図示せず）等が含まれる。
【００２６】
抵抗器１６、１７は、流速検知用抵抗素子１３、及び温度補償用抵抗素子１４よりも抵抗温度係数（ＴＣＲ）が小さい。流速検知用抵抗素子１３は、例えば、所定の周囲温度よりも所定値だけ高くなるように制御された加熱状態で、所定の抵抗値Ｒｓ１を有し、また、温度補償用抵抗素子１４は、例えば、前記の周囲温度にて、所定の抵抗値Ｒｓ２を有するように制御されている。なお、抵抗値Ｒｓ１は、抵抗値Ｒｓ２よりも小さい。流速検知用抵抗素子１３と第１の直列回路１９を構成する抵抗器１６は、例えば、流速検知用抵抗素子１３の抵抗値Ｒｓ１と同様の抵抗値Ｒ１を有する固定抵抗器である。また、温度補償用抵抗素子１４と第２の直列回路２０を構成する抵抗器１７は、例えば、温度補償用抵抗素子１４の抵抗値Ｒｓ２と同様の抵抗値Ｒ２を有する固定抵抗器である。
【００２７】
図３に示す流速検知用抵抗素子１３は、図１に示す風速センサ２の表面側（検知面側）に配置され、温度補償用抵抗素子１４は、例えば、図３に示す風速センサ２の裏面側に配置される。
【００２８】
無風状態から風が吹くと、風は、図２に示す貫通孔１０ａへ入り込み、検知面に配置された流速検知用抵抗素子１３に到達する。このとき、発熱抵抗である流速検知用抵抗素子１３の温度は低下するため、流速検知用抵抗素子１３が接続された第１の直列回路１９の出力部２１の電位が変動する。これにより、差動増幅器２３により差動出力が得られる。そして、フィードバック回路２４では、差動出力に基づいて、流速検知用抵抗素子１３に駆動電圧を印加する。制御部（マイコン）（図示せず）では、流速検知用抵抗素子１３の加熱に要する電圧の変化に基づき、風速を換算し出力することができる。風速が変化すると、それに伴い、流速検知用抵抗素子１３の温度が変化するため、風速を検知することができる。
【００２９】
発光部３は、例えば、フルカラーＬＥＤである。フルカラーＬＥＤは、ＲＧＢ３色のＬＥＤを一つのパッケージにまとめ、フルカラーを出せるように構成されたＬＥＤである。そして、フルカラーＬＥＤは、風速センサ２にて測定された風速に応じて、表示色が変るように制御されている。なお、「表示色」とは、色相のみならず、明度（濃度）を含む概念である。
【００３０】
なお、フルカラーＬＥＤは、一例であり、本実施形態では、既存の発光素子を発光部３に用いることができる。
【００３１】
さて、図４は、比較例における風の可視化装置の概念図である。図４に示す可視化装置３０は、風速センサ２及び発光部３を有する複数の第１発光ユニット４が、ＸＹマトリクス状に配列されている。すなわち、図４に示す可視化装置３０では、発光部３を有するが、風速センサ２を具備しない第２発光ユニット５は配置されていない。
【００３２】
このため、図４の構成を用いて、広い面積での風の可視化を図るには、数多くの風速センサ２が必要になる。この結果、図４の構成では、生産コストが上昇する問題が生じる。
【００３３】
これに対して、図１に示す本実施形態の風の可視化装置１では、風速センサ２を有する第１発光ユニット４とともに、風速センサ２を有さない第２発光ユニット５を用いた配列としている。その結果、図４の構成に比べて、風速センサ２の数を減らすことができ、生産コストの低減を図ることが可能になる。
【００３４】
本実施形態では、第２発光ユニット５の位置にて予測される風速を、第２発光ユニット５に近接する複数の第１発光ユニット４の風速センサ２の測定値に基づいて算出する。そして、算出結果に基づいて、第２発光ユニット５の発光部３の表示色を制御する。
【００３５】
これにより、風速センサ２の数を減らしても、図４に示す比較例と同等の風の可視化が可能になる。以上により、本実施形態では、物理量変化の可視化を低コストで実現できる。
【００３６】
風の可視化については、例えば、最も強く風が吹いている箇所では発光部３が赤色に発光し、そこから離れて風が弱い箇所に向かうほど青色度合が増すように表示色に変化を与えることができる。このように、風の強さに応じて、発光部３の表示色を変えることで、直感的に、風の流れや強さ、風の広がり等を認識することができる。
【００３７】
次に、第２発光ユニット５の位置にて予測される風速の算出方法について説明する。
【００３８】
まずは、図５に示す配列の場合の算出方法について説明する。図５に示すＳ１〜Ｓ１３は、風速センサ２と発光部３とを有する第１発光ユニット４を示し、Ａ１〜Ａ１２は、発光部３を有するが、風速センサ２を具備しない第２発光ユニット５を指す。以下では、第１発光ユニットＳ、Ｓ１〜Ｓ１３、第２発光ユニットＡ、Ａ１〜Ａ１２と符号を付して説明する。なお、符号に関しては、図６及び図７においても同様である。
【００３９】
図５に示すように、奇数列では、１行目から５行目にかけて、第１発光ユニットＳ、第２発光ユニットＡの順に交互に配置され、偶数列では、１行目から５行目にかけて第２発光ユニットＡ、第１発光ユニットＳの順に交互に配置される。このように、第１発光ユニットＳ、及び第２発光ユニットＡは、ＸＹマトリクス状に規則的に配列されている。
【００４０】
図５に示す第２発光ユニットＡ６に着目すると、第２発光ユニットＡ６のＸ方向の両側及びＹ方向の両側｛（行、列）＝（２、２）、（４、２）、（３、１）、（３、３）｝の近接位置に第１発光ユニットＳ４、Ｓ９、Ｓ６、Ｓ７が設けられている。これら第１発光ユニットＳ４、Ｓ９、Ｓ６、Ｓ７は、第２発光ユニットＡ６から等距離に位置している。ここで、「等距離」とは、第１発光ユニットＳと第２発光ユニットＡとの中心間距離であると定義することができる。
【００４１】
このように、等距離にある場合は、図５に示す第２発光ユニットＡ６にて予測される風速値を、第１発光ユニットＳ４、Ｓ９、Ｓ６、Ｓ７の各風速センサ２にて測定された風速値を平均することで算出することができる。
【００４２】
また、図５に示す１行目、５行目、１列目、及び、５列目の各最外周に位置する第２発光ユニットＡは、Ｘ方向及びＹ方向を４つの第１発光ユニットＳで囲まれていない。すなわち、４つのうち、少なくとも１つの第１発光ユニットＳが欠けている。
【００４３】
よって、最外周の第２発光ユニットＡに関しては、欠けた第１発光ユニットＳを除いて、第２発光ユニットＡから等距離に位置する複数の第１発光ユニットＳの風速値を使用して、第２発光ユニットＡの位置にて予測される風速値を算出する。例えば、第２発光ユニットＡ２には、Ｘ方向の両側及びＹ方向の片側（図示下側）に、第１発光ユニットＳ２、Ｓ３、Ｓ５が近接する。したがって、第２発光ユニットＡ２の位置にて予測される風速値は、第１発光ユニットＳ２、Ｓ３、Ｓ５の各風速センサ２にて測定された風速値を平均化して算出することができる。
【００４４】
また、図５では、第２発光ユニットＡに近接するＸ方向の両側及びＹ方向の両側の４つの第１発光ユニットＳの風速値を使用するが、例えば、第２発光ユニットＡに近接するＸ方向の両側の第１発光ユニットＳの風速値のみ、或いは、第２発光ユニットＡに近接するＹ方向の両側の第１発光ユニットＳの風速値のみを用いる。そして、これらの平均値を算出して、第２発光ユニットＡの位置にて予測される風速値を算出してもよい。例えば、風が、Ｙ方向にしか吹かない条件下では、Ｘ方向の風速値は考慮しない（無視する）との条件にして、第２発光ユニットＡのＹ方向の両側に位置する第１発光ユニットＳの風速値のみを平均化してもよい。同様に、風が、Ｘ方向にしか吹かない条件下では、Ｙ方向の風速値は考慮しない（無視する）との条件にして、第２発光ユニットＡのＸ方向の両側に位置する第１発光ユニットＳの風速値のみを平均化してもよい。
【００４５】
次に、図６に示す配列の場合の算出方法について説明する。図６に示すように、奇数列では、１行目から５行目にかけて、第１発光ユニットＳ、第２発光ユニットＡの順に交互に配置され、偶数列では、１行目から５行目にかけて、第２発光ユニットＡのみが配置される。
【００４６】
図６に示す第２発光ユニットＡ４に着目すると、第２発光ユニットＡ４のＸ方向及びＹ方向の斜め４方向｛（行、列）＝（１、１）、（３、１）、（１、３）、（３、３）｝の近接位置に、第１発光ユニットＳ１、Ｓ４、Ｓ２、Ｓ５が設けられている。これら第１発光ユニットＳ１、Ｓ４、Ｓ２、Ｓ５は、第２発光ユニットＡ４から等距離に位置している。
【００４７】
そして、図６に示す第２発光ユニットＡ４にて予測される風速値を、第１発光ユニットＳ１、Ｓ４、Ｓ２、Ｓ５の各風速センサ２にて測定された風速値を平均することで算出することができる。
【００４８】
また、第２発光ユニットＡ８のように、Ｘ方向及びＹ方向の斜め４方向の等距離に、第１発光ユニットＳが存在しない第２発光ユニットＡについては、例えば、次のように風速値を算出することができる。
【００４９】
すなわち、第２発光ユニットＡ８では、Ｘ方向の両側に、第１発光ユニットＳ４、Ｓ５が存在するので、これら第１発光ユニットＳ４、Ｓ５の風速値を用いる。ただし、第２発光ユニットＡ８のＹ方向の両側には、第１発光ユニットＳが存在しない。この場合、まずは、第２発光ユニットＡ４の風速値を、上記したように、Ｘ方向及びＹ方向の斜め位置に存在する各第１発光ユニットＳの風速センサ２の測定値を用いて算出する。同様に、第２発光ユニットＡ１１の風速値を、Ｘ方向及びＹ方向の斜め位置に存在する各第１発光ユニットＳ４、Ｓ５、Ｓ７、Ｓ８の各風速センサの測定値を用いて算出する。このようにして算出した第２発光ユニットＡ４、Ａ１１の風速値を、第１発光ユニットＳ４、Ｓ５の風速値とともに平均化して、第２発光ユニットＡ８の風速値を算出することができる。
【００５０】
図５及び図６の配列では、第１発光ユニットＳと第２発光ユニットＡとが交互に配列される列や行が存在している（図６では、一列置きに設けられる）。
【００５１】
一方、図７に示す配列では、第１発光ユニットＳと第２発光ユニットＡとが交互に配列される列や行が存在していない。すなわち、図７では、１列目、４列目、７列目に示すように、第１発光ユニットＳの間に、２個の第２発光ユニットＡが介在する。また、１列目と４列目の間の２列、及び４列目と７列目の間の２列には全て、第２発光ユニットＡが配列されている。このように、第１発光ユニットＳと第２発光ユニットＡとが交互に配列された列や行がない場合、第２発光ユニットＡから等距離に、複数の第１発光ユニットＳが存在していない。この場合、例えば、第２発光ユニットＡから見て、近いものから順に４つの第１発光ユニットＳを選択し、距離の条件も加えて、風速を算出する。
【００５２】
例えば、第２発光ユニットＡ６の風速予測値を算出するとする。第２発光ユニットＡ６から最も近い第１発光ユニットＳ１との間の距離は、例えば、「２」であるとする。また、第２発光ユニットＡ６から次に近い第１発光ユニットＳ２、Ｓ４との距離は、例えば、「３」であるとする。また、第２発光ユニットＡ６から三番目に近い第１発光ユニットＳ５との距離は、例えば、「４」であるとする。
【００５３】
第２発光ユニットＡ６から距離が近い第１発光ユニットＳほど、第２発光ユニットＡ６の風速予測値を算出するに際し、その第１発光ユニットＳの風速の影響は高くなる。よって、上記した各距離を足した全ての距離ｌで各距離を割った逆数が、各第１発光ユニットＳの影響度になる。
【００５４】
すなわち、全ての距離ｌは、２＋３＋３＋４＝１２であるため、第１発光ユニットＳ１の影響度は、１２／２＝６、第１発光ユニットＳ２、Ｓ４の影響度は、１２／３＝４、第１発光ユニットＳ５の影響度は、１２／４＝３である。
【００５５】
以上により、第１発光ユニットＳ１：第１発光ユニットＳ２：第１発光ユニットＳ４：第１発光ユニットＳ５の影響度は、６：４：４：３である。影響度の合計を１として換算した影響度比を求めると、第１発光ユニットＳ１：第１発光ユニットＳ２：第１発光ユニットＳ４：第１発光ユニットＳ５の影響度比は、６／１７：４／１７：４／１７：３／１７となる。
【００５６】
次に、各第１発光ユニットＳの風速値に、上記影響度比を乗算して足し合わせる。例えば、第１発光ユニットＳ１の風速値が、「１７」、第１発光ユニットＳ２の風速値が、「３４」、第１発光ユニットＳ４の風速値が、「１７」、第１発光ユニットＳ５の風速値が、「３４」である場合、第２発光ユニットＡ６の位置にて予測される風速値は、１７×（６／１７）＋３４×（４／１７）＋１７×（４／１７）＋３４×（３／１７）＝６＋８＋４＋６＝２４となる。この「２４」が、第２発光ユニットＡ６の位置にて予測される風速値である。
【００５７】
図７のように、第１発光ユニットＳの間に、複数の第２発光ユニットＡが配置される場合は、第２発光ユニットＡから複数の第１発光ユニットＳまでの距離が変る。このため、複数の第１発光ユニットＳの風速値を、各距離の逆数に応じて換算した換算値に基づいて、算出することが好ましい。
【００５８】
なお、図５から図７に示した算出方法は、あくまでも一例であり、これら算出方法以外で、各第２発光ユニットＡの位置にて予測される風速値を算出してもよい。
【００５９】
図８は、本実施形態の可視化装置に用いられる制御回路のブロック図である。図８では、一つのＣＰＵ４０に、複数の第１発光ユニットＳ１〜Ｓ１３と、複数の第２発光ユニットＡ１〜Ａ１２とが接続されている。
【００６０】
ＣＰＵ４０は、各第１発光ユニットＳ１〜Ｓ１３までの風速値を読み込む。そして、例えば、上記に挙げた算出方法を用いて、各第２発光ユニットＡ１〜Ａ１２の風速予測値を算出する。ＣＰＵ４０は、各第２発光ユニットＡ１〜Ａ１２へ、算出された各風速値予測値のデータを送信する。これにより、各第２発光ユニットＡ１〜Ａ１２の発光部の表示色を制御している。
【００６１】
図９は、図８とは異なる、可視化装置に用いられる制御回路のブロック図である。図９では、各第１発光ユニットＳ１〜Ｓ１３内にＣＰＵ４２が内蔵され、各第２発光ユニットＡ１〜Ａ１２内には、ＣＰＵ４１が内蔵されている。なお、図９では、第１発光ユニットＳ１及び、第２発光ユニットＡ１に内蔵されたＣＰＵのみに、符号４１、４２を付した。
【００６２】
図９では、各第２発光ユニットＡ１〜Ａ１２に内蔵されたＣＰＵ４１は、例えば、上記した算出方法に基づいて、各第１発光ユニットＳ１〜Ｓ１３のＣＰＵ４２から必要な風速値を読み込み、風速予測値を算出する。これにより、各第２発光ユニットＡ１〜Ａ１２の発光部の表示色を制御している。
【００６３】
上記では、風の可視化装置について説明したが、風速以外の物理量変化の測定した可視化装置にも適用することができる。例えば、ガス流や、水等の液体を対象とした流速変化の可視化装置であってもよい。或いは、流速以外に、温度変化、湿度変化、及び、圧力変化等の可視化装置であってもよい。
【００６４】
また、上記した実施形態では、第１発光ユニットと第２発光ユニットとを平面方向に配置した形態であるが、例えば、第１発光ユニットと第２ユニットとを高さ方向に配置したり、平面方向と高さ方向との双方に配置する等してもよい。
【産業上の利用可能性】
【００６５】
本発明における可視化装置では、物理量検出部の数を減らしても、物理量変化の可視化を適切に実現することができる。そして、物理量検出部の数を減らせることで、生産コストの低減を図ることができ、特に、大型パネルなどの適用に適した構成となっている。
【００６６】
本発明の可視化装置は、例えば、風を可視化することが可能であり、家庭用、産業用、或いは公共用等のあらゆる場面で、適用することができる。
【符号の説明】
【００６７】
１、３０    ：可視化装置
２      ：風速センサ
３      ：発光部
４、Ｓ、Ｓ１〜Ｓ１３      ：第１発光ユニット
５、Ａ、Ａ１〜Ａ１２      ：第２発光ユニット
９      ：筐体
１０    ：前面パネル
１０ａ  ：貫通孔
１３    ：流速検知用抵抗素子
１４    ：温度補償用抵抗素子
１８    ：ブリッジ回路
１９    ：第１の直列回路
２０    ：第２の直列回路
２３    ：差動増幅器
２４    ：フィードバック回路
４０、４１、４２    ：ＣＰＵ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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