(57)【要約】【課題】実機試験や模擬試験の実施を軽減でき、寒冷時における冷時異音の発生の有無を予測することができる方法を提供することを目的とする。【解決手段】冷時異音の発生の有無の予測方法は、内輪および外輪と、この内輪および外輪間に介在する複数の転動体と、該転動体の周囲に封入されたグリースとを備える転がり軸受の冷時異音の発生の有無を予測する方法であり、グリースの所定温度における貯蔵弾性率Ｇ′と、グリースの該所定温度における損失弾性率Ｇ″とに基づいて、該所定温度下で転がり軸受を使用する際の冷時異音の発生の有無を予測する。【選択図】図４
2019007828.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内輪および外輪と、この内輪および外輪間に介在する複数の転動体と、該転動体の周囲に封入されたグリースとを備える転がり軸受の冷時異音の発生の有無を予測する方法であり、
前記グリースの所定温度における貯蔵弾性率と、前記グリースの該所定温度における損失弾性率とに基づいて、該所定温度下で前記転がり軸受を使用する際の冷時異音の発生の有無を予測することを特徴とする冷時異音発生の有無の予測方法。
【請求項２】
前記所定温度が−４０℃以下の温度であることを特徴とする請求項１記載の冷時異音発生の有無の予測方法。
【請求項３】
前記貯蔵弾性率および前記損失弾性率は、レオメータを用いて取得され、前記レオメータの測定可能温度の範囲内では実測値であり、前記測定可能温度の範囲外では、前記実測値に基づく温度依存曲線から推定された推定値であることを特徴とする請求項１または請求項２記載の冷時異音発生の有無の予測方法。
【請求項４】
前記グリースにおいて、周波数１Ｈｚでの所定温度における前記貯蔵弾性率が１２００００Ｐａ以下で、かつ、周波数１Ｈｚでの該所定温度における前記損失弾性率が２７０００Ｐａ以下の場合に、該所定温度下で前記転がり軸受を使用する際に冷時異音が発生しないと予測することを特徴とする請求項１から請求項３までのいずれか１項記載の冷時異音発生の有無の予測方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
レオロジー測定を利用して、冷時異音の発生の有無を予測する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
各種産業機械や車両などに組み込まれる転がり軸受には、潤滑性を付与するためにグリースが封入されている。この転がり軸受は、例えば、自動車の動力伝達系に設けられるプーリ等にも組み込まれている。このようなプーリを、寒冷地などの低温（−４０℃など）にさらされた状況下で作動させると、作動直後に異音が発生することがある。この寒冷時に発生する異音を冷時異音と呼ぶ。
【０００３】
冷時異音が発生する原因はいまだ解明されていないが、転がり軸受に封入されたグリースが固化することによって発生すると考えられている。この考えに基づき、低温下でも良好な潤滑性を有するグリースを用いることで、冷時異音の発生を抑制する技術が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−２４９２７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来ではグリースを適宜検討した場合において、実際に冷時異音が発生するか否かについては実機試験や模擬試験を実施することでしか判定することができなかった。そのため、その都度試験を実施する必要があり、作業の点で手間がかかるものとなっていた。それ故、冷時異音の発生の有無を事前に判定できる方法が望まれている。
【０００６】
本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、実機試験や模擬試験の実施を軽減でき、寒冷時における冷時異音の発生の有無を予測することができる方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の冷時異音発生の有無の予測方法は、
内輪および外輪と、この内輪および外輪間に介在する複数の転動体と、該転動体の周囲に封入されたグリースとを備える転がり軸受の冷時異音の発生の有無を予測する方法であり、
上記グリースの所定温度における貯蔵弾性率と、上記グリースの該所定温度における損失弾性率とに基づいて、該所定温度下で上記転がり軸受を使用する際の冷時異音の発生の有無を予測することを特徴とする。
【０００８】
上記所定温度が−４０℃以下の温度であることを特徴とする。
【０００９】
上記貯蔵弾性率および上記損失弾性率は、レオメータを用いて取得され、上記レオメータの測定可能温度の範囲内では実測値であり、上記測定可能温度の範囲外では、上記実測値に基づく温度依存曲線から推定された推定値であることを特徴とする。
【００１０】
上記グリースにおいて、周波数１Ｈｚでの所定温度における上記貯蔵弾性率が１２００００Ｐａ以下で、かつ、周波数１Ｈｚでの該所定温度における上記損失弾性率が２７０００Ｐａ以下の場合に、該所定温度下で上記転がり軸受を使用する際に冷時異音が発生しないと予測することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の冷時異音発生の有無の予測方法は、転がり軸受に封入されるグリースの所定温度における貯蔵弾性率と、該グリースの該所定温度における損失弾性率とに基づいて、予測する方法である。グリースは粘弾性体であり、貯蔵弾性率は該グリースの弾性成分を表し、損失弾性率は該グリースの粘性成分を表している。ここで、冷時異音の発生の有無と、グリースの貯蔵弾性率および損失弾性率とには相関関係があるので、グリースの貯蔵弾性率および損失弾性率を用いることで、冷時異音の発生の有無を予測することができる。また、グリースの貯蔵弾性率および損失弾性率は、温度に応じて変化することを加味し、所定温度における各弾性率に基づいて、該所定温度下での冷時異音の発生の有無を予測するので、予測精度の向上を図ることができる。以上より、冷時異音の発生を抑制するためのグリースの検討において、その都度実機試験や模擬試験を実施する必要がなくなるため、作業負担を軽減でき、効率を高めることができる。
【００１２】
また、上記所定温度が−４０℃以下の温度であるので、特に、冷時異音の発生が懸念される極寒冷地などで使用される転がり軸受の予測に好適である。
【００１３】
貯蔵弾性率および損失弾性率はそれぞれ、温度に依存して変化し温度依存曲線が得られる。この場合、得られた温度依存曲線は二次関数とみなすことができるため、外挿することができると考えられる。この点を考慮し、貯蔵弾性率および損失弾性率は、レオメータを用いて取得され、該レオメータの測定可能温度の範囲外では、実測値に基づく温度依存曲線から推定された推定値であるので、レオメータでの測定可能温度の範囲外の低温下であっても、冷時異音の発生を適正に予測することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本実施形態に係る深溝玉軸受の断面図である。
【図２】レオメータを用いた試験を示す図である。
【図３】ひずみ量とせん断応力の関係を示す図である。
【図４】実施例１における貯蔵弾性率と損失弾性率の関係を示す図である。
【図５】各弾性率の温度依存曲線を示す図である。
【図６】実施例２における貯蔵弾性率と損失弾性率の関係を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明者らは、冷時異音の発生の有無を事前に判定するべく、転がり軸受に封入されるグリースについて検討した。ここで、レオロジー分野における動的粘弾性に着目し、種々のグリースについて動的粘弾性測定を行った。その結果、冷時異音の発生の有無と、グリースの貯蔵弾性率および損失弾性率とに相関関係があることを見出した。本発明はこのような知見に基づくものである。
【００１６】
動的粘弾性とは、線形粘弾性体に振動的（周期的）な歪みまたは応力を与えて、それに対する応力や歪みを測定することで粘弾性を評価するものである。このようにして得られる粘弾性を動的粘弾性といい、動的粘弾性では得られる弾性率が複素数の形で表される。なお、本発明では、グリースを線形粘弾性体としている。
【００１７】
ここで、角速度ω（２π×周波数ｆ）における歪みγおよび応力σは下記の式でそれぞれ表される。
γ＝γ0ｃｏｓωｔ
σ＝σ0ｃｏｓ（ωｔ＋δ）
なお、上記式において、ｔは時間を示し、γ0はｔ＝０における歪みを示し、σ0はｔ＝０における応力を示し、δは位相差を示す。
【００１８】
動的粘弾性における弾性率を複素弾性率Ｇ＊とすると、複素弾性率Ｇ＊は下記の式で表される。
Ｇ＊＝（σ0／γ0）ｅｉδ＝（σ0／γ0）（ｃｏｓδ＋ｉｓｉｎδ）
ここで、Ｇ＊＝Ｇ′＋ｉＧ″とすると、複素弾性率Ｇ＊の実数部分Ｇ′が貯蔵弾性率に相当し、虚数部分Ｇ″が損失弾性率に相当する。そして、これらの弾性率は下記の式でそれぞれ表される。
Ｇ′＝（σ0／γ0）ｃｏｓδ
Ｇ″＝（σ0／γ0）ｓｉｎδ
【００１９】
貯蔵弾性率Ｇ′は、動的粘弾性の弾性成分を表している。具体的には、グリースに外力が加わった時に生ずるひずみと同位相の弾性応力の比率のことをいい、グリースが受けた外力の内で、弾性的に蓄えることのできるエネルギーに相当するものをいう。一方、損失弾性率Ｇ″は、動的粘弾性の粘性成分を表している。具体的には、グリースに外力が加わった時に生ずるひずみと異なる位相の比率のことで、グリースが受けた外力の内で熱として散逸するエネルギーに相当するものをいう。
【００２０】
本発明の予測方法が対象としている冷時異音は、グリースが封入されてなる転がり軸受を低温下で使用する際に発生する異音である。異音としては、特に、物体が剥がれるような音であるジャリ音を対象としている。ジャリ音が発生する原因は定かではないが、低温により固化したグリースが関与していると考えられる。なお、本発明において、「低温」は、例えば０℃以下の温度であり、好ましくは−２０℃以下の温度であり、より好ましくは−４０℃以下の温度である。
【００２１】
本発明は、グリースのレオロジー測定を利用して、冷時異音の発生の有無を予測するものである。具体的には、冷時異音の発生の有無は、転がり軸受に封入されるグリースの貯蔵弾性率Ｇ′と該グリースの損失弾性率Ｇ″とに基づいて予測する。グリースの貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″は、測定装置として、例えばレオメータを用いることができ、ＪＩＳ  Ｋ７２４４に準拠した動的粘弾性測定法にて測定することができる。
【００２２】
本発明者らは、種々のグリースの貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″と、これらのグリースを転がり軸受に用いた場合の冷時異音の発生の有無とを検討したところ、これらに相関関係があることを見出した。具体的には、貯蔵弾性率Ｇ′が閾値Ｔｈ１よりも大きいか、または、損失弾性率Ｇ″が閾値Ｔｈ２よりも大きい場合に、冷時異音が発生する傾向があることが分かった。そこで、グリースの貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″と、各閾値とを比較することで、冷時異音の発生の有無を事前に判定することができると考えられた。
【００２３】
本発明の実施形態としては、まず、使用するグリースの貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″をそれぞれ求める。ここで、貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″は、温度に依存して変化することから、転がり軸受の使用が想定される温度における貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″をそれぞれ求めることが好ましい。そして、所定温度における貯蔵弾性率Ｇ′が閾値Ｔｈ１以下であり、かつ、該所定温度における損失弾性率Ｇ″が閾値Ｔｈ２以下である場合は、その温度で転がり軸受を使用する際に冷時異音が発生しないと予測する。一方、貯蔵弾性率Ｇ′が閾値Ｔｈ１よりも大きいか、または、損失弾性率Ｇ″が閾値Ｔｈ２よりも大きい場合は、冷時異音が発生すると予測する。これにより、冷時異音の発生を抑制するためのグリースの検討において、その都度実機試験や模擬試験を実施する必要がなくなるため、作業負担を軽減でき、効率性を向上させることができる。
【００２４】
閾値Ｔｈ１および閾値Ｔｈ２は、冷時異音の発生の有無と、貯蔵弾性率および損失弾性率との関係から予め設定される値である。例えば、閾値Ｔｈ１および閾値Ｔｈ２は、事前に行われる実験によって設定される。
【００２５】
閾値Ｔｈ１および閾値Ｔｈ２を設定するために行う実験の一例を以下に示す。組成が異なる種々のグリースを用意し、各グリースにつき、それぞれ数水準の温度（−７０〜２０℃）で、実機試験または模擬試験を実施する。この試験では、転がり軸受の始動直後において冷時異音が発生したか否かを評価する。一方、上記試験と同じグリースを用いて、上記試験と同じ数水準の温度における貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″をそれぞれ測定する。測定には、例えばレオメータを用いる。そして、横軸に貯蔵弾性率Ｇ′、縦軸に損失弾性率Ｇ″をとって、冷時異音の発生の有無をプロットすると、ある領域を境に冷時異音の発生の有無が変化する。この領域に基づいて、冷時異音が発生する閾値Ｔｈ１、Ｔｈ２を設定することができる。つまり、冷時異音発生の判定基準を決定することができる。
【００２６】
一方、レオメータは測定可能な温度が定められており、測定可能温度の範囲外となる低温（例えば、−４０℃以下）では、レオメータを用いて直接貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″を測定することができない。そこでこの場合は、貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″を推定する。具体的には、測定可能温度域で所定温度間隔ごとに測定温度を変化させることで、貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″の温度依存曲線を取得する。そして、実測値に基づき取得された温度依存曲線から、測定可能温度の範囲外の温度依存曲線を外挿する。これにより、測定不能な低温での貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″を推定することができる。その結果、レオメータが測定不能な低温においても、冷時異音の発生の有無を予測することができる。
【００２７】
本発明の予測方法が対象としているグリースは、基油と増ちょう剤から構成される。グリースの基油は、特に限定されず、グリースの分野で通常使用される一般的なものを使用できる。基油としては、例えば、高度精製油、鉱油、エステル系合成油、エーテル系合成油、合成炭化水素油（ＰＡＯ油）、シリコーン油、フッ素油およびこれらの混合油などを使用できる。
【００２８】
増ちょう剤は、特に限定されず、グリースの分野で通常使用される一般的なものを使用できる。例えば、金属石けん、複合金属石けんなどの石けん系増ちょう剤、ベントン、シリカゲル、ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物などの非石けん系増ちょう剤を使用できる。金属石けんとしては、ナトリウム石けん、リチウム石けんなどが挙げられる。また、ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物としては、ジウレア化合物、トリウレア化合物、ジウレタン化合物などが挙げられる。これらの中でも、耐熱耐久性に優れ、転走面への介入性と付着性にも優れたウレア化合物の使用が好ましい。
【００２９】
ウレア化合物は、ポリイソシアネート成分とモノアミン成分とを反応して得られる。ポリイソシアネート成分としては、フェニレンジイソシアネート、トリレンジイソシアネートなどが挙げられる。また、モノアミン成分は、脂肪族モノアミン、脂環式モノアミンおよび芳香族モノアミンを用いることができる。脂肪族モノアミンとしては、ヘキシルアミン、オクチルアミン、ドデシルアミンなどが挙げられる。脂環式モノアミンとしては、シクロヘキシルアミンなどが挙げられる。芳香族モノアミンとしては、アニリン、ｐ−トルイジンなどが挙げられる。
【００３０】
これらのウレア化合物として、より具体的には、ポリイソシアネート成分として芳香族ジイソシアネートを用い、モノアミン成分として芳香族モノアミンを用いた芳香族ジウレア化合物、ポリイソシアネート成分として芳香族ジイソシアネートを用い、モノアミン成分として脂肪族モノアミンを用いた脂肪族ジウレア化合物、ポリイソシアネート成分として芳香族ジイソシアネートを用い、モノアミン成分として脂環式モノアミンを用いた脂環式ジウレア化合物が挙げられる。
【００３１】
基油にウレア化合物などの増ちょう剤を配合してベースグリースが得られる。ウレア化合物を増ちょう剤とするベースグリースは、基油中でポリイソシアネート成分とモノアミン成分とを反応させて作製する。ベースグリース中に占める増ちょう剤の配合割合は、１〜４０重量％、好ましくは３〜２５重量％である。
【００３２】
グリースには、必要に応じて他の公知の添加物を含有させることができる。この添加物としては、アミン系やフェノール系の酸化防止剤、塩素系、イオウ系、りん系化合物、有機モリブデンなどの極圧剤、石油スルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、ソルビタンエステルなどのさび止剤等が挙げられる。
【００３３】
本発明の予測方法の対象となるグリースが封入された転がり軸受の一例を図１に基づいて説明する。図１は深溝玉軸受の断面図である。転がり軸受１は、外周面に内輪転走面２ａを有する内輪２と内周面に外輪転走面３ａを有する外輪３とが同心に配置され、内輪転走面２ａと外輪転走面３ａとの間に複数個の転動体４が配置される。この転動体４は、保持器５により保持される。また、内・外輪の軸方向両端開口部８ａ、８ｂがシール部材６によりシールされ、少なくとも転動体４の周囲にグリース７が封入される。内輪２、外輪３および転動体４は鉄系金属材料からなり、グリース７が転動体４との転走面に介在して潤滑される。
【００３４】
図１では転がり軸受として玉軸受について例示したが、本発明の転がり軸受は、上記以外の円筒ころ軸受、円すいころ軸受、自動調心ころ軸受、針状ころ軸受、スラスト円筒ころ軸受、スラスト円すいころ軸受、スラスト針状ころ軸受、スラスト自動調心ころ軸受などとしても使用できる。
【実施例】
【００３５】
実施例１
各試験例について表１に示す基油および増ちょう剤を配合して、グリースを得た。表１に示す増ちょう剤の重量％は、基油および増ちょう剤の合計量に対する重量％である。得られた各グリースにおいて、混和ちょう度の測定、貯蔵弾性率および損失弾性率の測定、冷時異音試験を行い、それらの結果を表１に併記した。測定方法および試験方法は以下のとおりである。
【００３６】
（１）混和ちょう度の測定
ＪＩＳ  Ｋ２２２０に準拠して混和ちょう度を測定した。
【００３７】
（２）貯蔵弾性率および損失弾性率の測定
レオメータ９を用いて、各ひずみ量に応答するせん断応力を測定した（振幅依存性測定）。図２に示すように、グリース７を下部プレート１１に載せ、上部プレート１０と下部プレート１１とのギャップ間距離が１ｍｍとなるように上下からグリース７を挟んだ。このグリースに対して、上部プレート１０を回転させて振動による周期的なひずみを印加し、応答としてのせん断応力を測定した。測定条件を下記に示す。
周波数        ：  １Ｈｚ
ひずみ量      ：  ０．００１〜１０
測定温度      ：  ２０℃
印加した各ひずみ量とせん断応力との関係を図３に示す。図３より、両者の関係が線形となる線形領域から次測定のひずみ量を決定した。この場合、ひずみ量を０．００３とした。
【００３８】
続いて、レオメータを用いて、一定のひずみ量（０．００３）のもとで、周波数を以下の範囲で変化させ、応答としてのせん断応力を測定した（周波数依存性測定）。測定温度としては、以下に示す４水準で行った。測定結果のうち、周波数１Ｈｚでの各温度における貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″を求めた。なお、レオメータの測定可能温度は、−４０℃〜２０℃である。結果を表１に示す。
周波数        ：  ２０〜０．１Ｈｚ
ひずみ量      ：  ０．００３
測定温度      ：  −４０℃、−３０℃、−２０℃、２０℃
【００３９】
（３）冷時異音試験
各試験例のグリースを封入した転がり軸受を−５０℃で１時間冷却した後、試験機に組み付け、下記に示す試験温度になってから運転をそれぞれ開始した。運転開始後、試験者の聴覚により冷時異音の発生の有無を評価した。冷時異音が発生しなかった場合を〇、冷時異音が発生した場合を×として、各試験例について評価を行った。結果を表１に示す。
転がり軸受    ：  ６２０３（プーリ組み込み）
試験温度      ：  −４０℃、−３０℃、−２０℃、２０℃
軸受回転条件  ：  開始３０秒間で７０００ｍｉｎ-1まで加速
試験荷重      ：  荷重２８０Ｎ
グリース封入量：  ０．５ｇ
【００４０】
【表１】
2019007828.tif 000003
【００４１】
表１において、試験例１では、２０℃および−２０℃の場合冷時異音が発生せず、−３０℃および−４０℃の場合冷時異音が発生した。また、試験例３では、２０℃および−２０℃の場合冷時異音が発生せず、−４０℃の場合冷時異音が発生した。一方、試験例２では、２０℃、−２０℃、−３０℃、および−４０℃のいずれの場合も、冷時異音が発生しなかった。このように、グリース毎に、各温度における冷時異音の発生の有無が異なっている。
【００４２】
また、各試験例のいずれの場合においても、貯蔵弾性率Ｇ′は損失弾性率Ｇ″よりも２〜１０倍大きかった。貯蔵弾性率Ｇ′に対する損失弾性率Ｇ″の割合（ｔａｎδ）は、０．１〜０．５であった。なお、各試験例において、温度が低下するほど、貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″はそれぞれ上昇した。
【００４３】
ここで、表１の結果について、横軸を貯蔵弾性率Ｇ′、縦軸を損失弾性率Ｇ″として、プロットした図を図４に示す。図４では、各グリースでの冷時異音試験において、冷時異音が発生した場合と冷時異音が発生しなかった場合とでプロットの表記を変えている。図４に示すように、貯蔵弾性率Ｇ′と損失弾性率Ｇ″がそれぞれある値を超えると、冷時異音が発生する傾向にあることが分かる。この場合、図４では、貯蔵弾性率Ｇ′の閾値として１２００００Ｐａ、損失弾性率Ｇ″の閾値として２７０００Ｐａを設定することができる。つまり、各試験例について見ると、貯蔵弾性率Ｇ′が１２００００Ｐａ以下で、且つ、損失弾性率Ｇ″が２７０００Ｐａ以下の場合には、冷時異音が発生していない。これにより、各グリースについて、所定温度における貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″をそれぞれ測定し、所定の閾値と比較することで、冷時異音の発生の有無を簡便に予測することができる。
【００４４】
実施例２
実施例２では、レオメータの測定可能な温度の範囲外である低温（−４０℃以下）での冷時異音の予測を対象としている。実施例２では、測定可能温度内で測定された各弾性率をもとに、範囲外の貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″を推定する。試験例９、１０について表２に示す基油および増ちょう剤を配合して、グリースを得た。なお、試験例９は、実施例１の試験例２と同じグリースであり、試験例１０は、実施例１の試験例５と同じグリースである。得られたグリースにおいて、貯蔵弾性率および損失弾性率の推定、冷時異音試験を行い、その結果を表２に併記した。
【００４５】
（４）貯蔵弾性率および損失弾性率の推定
レオメータを用いて、温度２０℃から−４０℃まで、所定温度間隔（例えば３℃）ごとに冷却しながら貯蔵弾性率および損失弾性率を測定した。各弾性率の２０℃から−４０℃における温度依存曲線を図５に示す。図５に示すように、温度と各弾性率は二次関数とみなすことができる。そのため、実測値に基づく温度依存曲線から、−４０℃以下の温度についても仮想の温度依存曲線を外挿することができる。そして、仮想の温度依存曲線に基づいて、以下の各温度における貯蔵弾性率Ｇ′および損失弾性率Ｇ″をそれぞれ推定した。結果を表２に示す。
周波数        ：  １Ｈｚ
ひずみ量      ：  ０．００３
温度          ：  −７０℃、−６０℃、−５０℃
【００４６】
（５）冷時異音試験
試験温度を−７０℃、−６０℃、−５０℃とした以外は、実施例１と同様にして、冷時異音の発生の有無を評価した。結果を表２に示す。
【００４７】
【表２】
2019007828.tif 000004
【００４８】
表２において、試験例９では、−５０℃の場合冷時異音が発生せず、−６０℃および−７０℃の場合冷時異音が発生した。また、試験例１０では、−５０℃および−６０℃の場合冷時異音が発生した。
【００４９】
また、実施例１と同様に、表２の結果について、横軸を貯蔵弾性率Ｇ′縦軸を損失弾性率Ｇ″として、プロットした図を図６に示す。図６においても、貯蔵弾性率Ｇ′と損失弾性率Ｇ″がそれぞれある値を超えると、冷時異音が発生する傾向にあることが分かる。なお、図６においても、図４と同じ閾値を用いて判定することができる。このように、レオメータの測定可能温度の範囲外の低温においても冷時異音の発生の有無を予測することができる。
【産業上の利用可能性】
【００５０】
本発明の冷時異音発生の有無の予測方法は、実機試験や模擬試験を実施することなく、冷時異音の発生の有無を予測することができるので、冷時異音の発生を抑制するためのグリースの検討に好適である。
【符号の説明】
【００５１】
１    転がり軸受
２    内輪
３    外輪
４    転動体
５    保持器
６    シール部材
７    グリース
８    開口部
９    レオメータ
１０  上部プレート
１１  下部プレート
【図１】
2019007828.tif 000005
【図２】
2019007828.tif 000006
【図３】
2019007828.tif 000007
【図４】
2019007828.tif 000008
【図５】
2019007828.tif 000009
【図６】
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