(57)【要約】【課題】未加硫ゴムからなるゴムシート同士を、簡単かつ確実に接続する。【解決手段】帯状の未加硫ゴムの外表面を防着剤で被覆してなる第１ゴムシート４と第２ゴムシート７とを接続する方法である。この方法は、第１ゴムシート４と第２ゴムシート７の接続端部に防着剤で被覆されてない非被覆領域６をそれぞれ形成する第１工程と、非被覆領域同士を当接させた状態で、第１ゴムシート４と第２ゴムシート７を接合する第２工程と、を含む。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
帯状の未加硫ゴムの外表面を防着剤で被覆してなる第１ゴムシートと第２ゴムシートとを接続する未加硫ゴムシートの接続方法であって、
前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートの接続端部に防着剤で被覆されてない非被覆領域をそれぞれ形成する第１工程と、
前記非被覆領域同士を当接させた状態で、前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートを接合する第２工程と、
を含む、未加硫ゴムシートの接続方法。
【請求項２】
前記非被覆領域は、前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートの一方の主面同士を重ね合わせた当接面にそれぞれ形成されている、請求項１に記載の未加硫ゴムシートの接続方法。
【請求項３】
前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートの接合は圧着である、請求項１又は２に記載の未加硫ゴムシートの接続方法。
【請求項４】
前記第１ゴムシートの接続端中央部から長手方向に延びる切欠きにより係止受部を形成し、前記第２ゴムシートの接続端部の両側から幅方向に延びる一対の切欠きにより略Ｔ字状の係止部を形成し、前記係止受部に前記係止部を係止することにより、前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートを接続する、請求項１に記載の未加硫ゴムシートの接続方法。
【請求項５】
前記第１ゴムシートにスリットを設けることにより係止片を形成し、
前記第２ゴムシートに、前記係止片が挿通される挿通部を形成する、請求項１に記載の未加硫ゴムシートの接続方法。
【請求項６】
前記第１ゴムシートは、接続端から長手方向に延び、かつ、長手方向に交差する部位を有する切欠きを形成され、
前記第２ゴムシートは、接続端から長手方向に突出し、前記切欠きとは相補的な突出部を形成されている、請求項１に記載の未加硫ゴムシートの接続方法。
【請求項７】
帯状の未加硫ゴムの外表面を防着剤で被覆してなる第１ゴムシートと第２ゴムシートとを接続する未加硫ゴムシートの接続方法であって、
前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートにスリットを設けることにより係止片を形成し、
前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートは、前記係止片同士を互いに係止する、未加硫ゴムシートの接続方法。
【請求項８】
前記スリットは、前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートの側縁から長手方向に交差して延び、さらに接続端側に屈曲して延びる、請求項７に記載の未加硫ゴムシートの接続方法。
【請求項９】
前記係止片は、前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートの周縁から内側の領域に前記スリットを形成することにより、接続端とは反対側に向かって自由端を突出させるものである、請求項８に記載の未加硫ゴムシートの接続方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、未加硫ゴムシートの接続方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、帯状のゴムシートを次工程に円滑に供給するために、ゴムシートを連続的に折り返して多段に積み重ねて積載台上に載置し、この積載台を複数並べて各積載台のゴムシート同士を接続する方法が公知である（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
しかしながら、前記従来の方法では、ゴムシート同士を圧着等によって接続している。ゴムシートは多段に積み重ねるため、表面は防着剤で被覆されている。このため、ゴムシート同士を単に圧着するだけでは、接続状態が不十分となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１７−５６５９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、未加硫ゴムからなるゴムシート同士を、簡単かつ確実に接続することができる未加硫ゴムシートの接続方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、前記課題を解決するための手段として、
帯状の未加硫ゴムの外表面を防着剤で被覆した第１ゴムシートと第２ゴムシートとを接続する未加硫ゴムシートの接続方法であって、
前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートの接続端部に防着剤で被覆されてない非被覆領域をそれぞれ形成する第１工程と、
前記非被覆領域同士を当接させた状態で、前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートを接合する第２工程と、
を備える、未加硫ゴムシートの接続方法を提供する。
【０００７】
これによれば、非被覆領域同士を互いに当接させた状態で接合できるので、作業が簡単であり、得られた接続状態を強固で確実なものとすることができる。
【０００８】
前記非被覆領域は、前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートの一方の主面同士を重ね合わせた当接面にそれぞれ形成されているのが好ましい。
【０００９】
これによれば、主面に直交する方向から押圧力を付与するだけで、第１ゴムシートと第２ゴムシートを簡単に接合することができる。
【００１０】
前記非被覆領域は、前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートに前記主面と交差するように形成したスリットにより得られる交差面であってもよい。
【００１１】
前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートの接合は圧着で行えばよい。
【００１２】
前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートに前記スリットを設けることにより係止片を形成し、
前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートは、前記係止片同士を互いに係止するのが好ましい。
【００１３】
これによれば、第１ゴムシートと第２ゴムシート非被覆領域同士の接合のみならず、係止片同士の係止状態によっても接合できるので、より強固な接続状態を得ることが可能となる。
【００１４】
前記スリットは、前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートの側縁から長手方向に交差して延びるのが好ましい。
【００１５】
これによれば、簡単に係止片を形成することができる。
【００１６】
前記スリットは、さらに接続端側に屈曲して延びるのが好ましい。
【００１７】
これによれば、係止片同士の係止状態を脱落しにくいより強固なものとすることができる。
【００１８】
前記係止片は、前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートの周縁から内側の領域に前記スリットを形成することにより、接続端とは反対側に向かって自由端を突出させるものであるのが好ましい。
【００１９】
これによれば、係止片同士の係止状態をより一層強固なものとすることができる。
【００２０】
前記第１ゴムシートの接続端中央部から長手方向に延びる切欠きにより係止受部を形成し、前記第２ゴムシートの接続端部の両側から幅方向に延びる一対の切欠きにより略Ｔ字状の係止部を形成し、前記係止受部に前記係止部を係止することにより、前記第１ゴムシートと前記第２ゴムシートを接続するようにしてもよい。
【００２１】
前記第１ゴムシートにスリットを設けることにより係止片を形成し、
前記第２ゴムシートに、前記係止片が挿通される挿通部を形成するようにしてもよい。
【００２２】
前記第１ゴムシートは、接続端から長手方向に延び、かつ、長手方向に交差する部位を有する切欠きを有し、
前記第２ゴムシートは、接続端から長手方向に突出し、前記切欠きとは相補的な突出部を有する構成としてもよい。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、第１ゴムシートと第２ゴムシートの接合を、それぞれに非被覆領域を形成し、これらを互いに当接させた状態で行うことができるので、簡単かつ確実に接続することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本実施形態に係る載置台に載置されたゴムシートの模式図である。
【図２】第１実施形態に係るゴムシートの接続構造を示す斜視図である。
【図３】第２実施形態に係るゴムシートの接続構造を示す断面図である。
【図４Ａ】第３実施形態に係るゴムシートの接続構造を示す分解斜視図である。
【図４Ｂ】第３実施形態に係るゴムシートの接続状態を示す斜視図である。
【図５Ａ】第４実施形態に係るゴムシートの接続構造を示す分解斜視図である。
【図５Ｂ】第４実施形態に係るゴムシートの接続状態を示す斜視図である。
【図６Ａ】第５実施形態に係るゴムシートの接続構造を示す分解斜視図である。
【図６Ｂ】第５実施形態に係るゴムシートの接続状態を示す斜視図である。
【図７Ａ】第６実施形態に係るゴムシートの接続構造を示す分解斜視図である。
【図７Ｂ】第６実施形態に係るゴムシートの接続状態を示す斜視図である。
【図８】第７実施形態に係るゴムシートの接続構造を示す分解斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明に係る実施形態を添付図面に従って説明する。なお、以下の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物、あるいは、その用途を制限することを意図するものではない。また、図面は模式的なものであり、各寸法の比率等は現実のものとは相違している。
【００２６】
図１は、本実施形態の載置台１に載置されたゴムシート２の模式図である。ゴムシート２は、素練りしたゴムを、図示しないカレンダによって圧延して帯状とし、その外表面に防着剤（例えば、炭酸カルシウムを水に懸濁した液）を塗布して被覆層３を形成した後、連続的に折り返して多段に積み重ねた状態で載置台１に載置される。
【００２７】
ゴムシート２は、例えば、ゴム押出機（図示せず）等に投入して混練され、グリーンタイヤ（図示せず）を形成する材料として利用される。このため、載置台１を複数台並べて、予め各載置台１に載置したゴムシート２同士を接続することにより、ゴムシート２を連続的に供給できるようにしている。以下、ゴムシート２同士の接続構造及び接続方法について説明する。
【００２８】
（第１実施形態）
図２は、第１実施形態に係る接続構造を示す。この接続構造では、第１ゴムシート４の接続端部には、一方の主面である上面が部分的に切除され、そこには接続端に向かうに従って徐々に薄くなる第１傾斜面５が形成されている。第１傾斜面５は、防着剤で被覆されていない非被覆領域６となっている。一方、第２ゴムシート７の接続端部には、他方の主面である下面が切除され、そこには接続端に向かうに従って徐々に薄くなる第２傾斜面８が形成されている。第２傾斜面８も防着剤で被覆されていない非被覆領域６となっている。
【００２９】
図２に示す接続構造によれば、ゴムシート２（４，７）同士を次のようにして接続できる。すなわち、第１ゴムシート４の接続端部上に第２ゴムシート７の接続端部を重ね合わせることにより、第１傾斜面５に第２傾斜面８を当接させる。この状態で、上、下又はその両方から押圧力を作用させて第１傾斜面５に第２傾斜面８を圧着する。ここでは、重ね合わせた部分を下型上に配置し、上方から上型を押し付ける。但し、図１に示すように、回転可能に設けたローラ９を、ゴムシート２に対して上方から押し付けながら、その長手方向に転動させるようにしてもよい。この場合、ローラ９の長さを各ゴムシート２の幅寸法以上とするのが好ましい。
【００３０】
図２に戻って、第１傾斜面５と第２傾斜面８には共に防着剤で被覆されていない非被覆領域６が露出している。このため、押圧力を付与するだけで強固な接合状態を得ることができる。また、傾斜面５，８同士を当接させているので、圧着部分と他の部分とで厚みが大きく相違することがない。したがって、次工程への搬送では、第１ゴムシート４と第２ゴムシート７との接続部分に段差がなく、スムーズに移送することができる。
【００３１】
（第２実施形態）
図３は、第２実施形態に係る接続構造を示す。この接続構造では、第１ゴムシート４の接続端部の上面と第２ゴムシート７の接続端部の下面を、全体に均一に除去して非被覆領域６を露出させ、非被覆領域６同士を当接させた状態で、前記同様、両者を圧着するようにしている。この場合、第１ゴムシート４と第２ゴムシート７の重ね合わせ部分が、圧着後に他の部分と同一の厚みとなるように、圧着力や除去する厚みを調整するのが好ましい。
【００３２】
なお、前記第１及び第２実施形態では、ゴムシート２に傾斜面又は平坦面を設けて非被覆領域６を形成するようにしたが、これらに限らず、主面同士を重ね合わせた当接面に非被覆領域６が形成されるのであれば、種々の形態を取ることができる。例えば、非被覆領域６を当接面の全面で構成せずに、一部で構成することができる。また、当接面に形成する非被覆領域６は、連続している必要もなく、複数箇所に形成することもできる。
【００３３】
また、前記第１実施形態では、非被覆領域６の面粗度については特に言及しなかったが、当接面を梨地面等の粗面で構成すれば、ゴムシート２の接続部分間での位置ズレを防止しつつ圧着による接合強度を高めることができる。
【００３４】
（第３実施形態）
図４Ａは、第３実施形態に係る接続構造を示す。この接続構造では、第１ゴムシート４の接続端中央部から長手方向に延びる切欠き１０ａが形成されている。この切欠き１０ａは係止受部の一例であり、切欠き１０ａにより露出した断面部分に防着剤で被覆されていない非被覆領域６が露出している。一方、第２ゴムシート７には、両側縁から中央部に向かって延びる一対の切欠き１０ｂにより、突出部１１ａと、その先端から両側に延びる延在部１１ｂとで略Ｔ字形となった係止部１１が形成されている。
【００３５】
図４Ａに示す接続構造によれば、ゴムシート同士を次のようにして接続できる。すなわち、図４Ｂに示すように、第１ゴムシート４の切欠き１０ａに第２ゴムシート７の係止部１１の突出部１１ａを位置させ、延在部１１ｂを第１ゴムシート４の上面に当接させる。この状態で、第１ゴムシート４及び第２ゴムシート７に対して、上、下又はその両方から押圧力を作用させる。各ゴムシート２には切欠き１０ｂによって被覆層３が除去されて非被覆領域６が露出している。押圧力を付与することにより、突出部１１ａが第２ゴムシート７の幅方向へと弾性変形し、第１ゴムシート４の切欠き１０ａを構成する内側面へと圧接する。つまり、非被覆領域６同士が圧接する。また、第２ゴムシート７の係止部１１の延在部１１ｂは、その非被覆領域６を第１ゴムシート４の上面に圧接する。第１ゴムシート４の上面は被覆層３で覆われているが、第２ゴムシート７の延在部１１ｂには、被覆層３との当接面に非被覆領域６が露出している。したがって、被覆層同士を圧着させる場合に比べると接合性がそれほど損なわれることがない。勿論、当接面での被覆層３を除去し、非被覆領域６を露出させるようにすれば、非被覆領域同士を当接させることができるので好ましい。
【００３６】
（第４実施形態）
図５Ａは、第４実施形態に係る接続構造を示す。この接続構造では、第１ゴムシート４には、接続端中央部から長手方向に２本のスリット４ａを平行に設けることにより舌片１２が形成されている。また、第２ゴムシート７には、挿通部の一例である貫通孔１３が形成されている。
【００３７】
図５Ａに示す接続構造によれば、ゴムシート同士を次のようにして接続できる。すなわち、図５Ｂに示すように、第１ゴムシート４の舌片１２を第２ゴムシート７の貫通孔１３に挿通する。この挿通状態で、第１ゴムシート４及び第２ゴムシート７に対して、上、下又はその両方から押圧力を作用させる。舌片１２の両側面及び貫通孔１３の内周面には被覆層３が除去された非被覆領域６が露出している。押圧力を作用することにより、第１ゴムシート４及び第２ゴムシート７が押し潰され、非被覆領域同士が圧着し、強固な接続状態が得られる。この場合、舌片１２の表裏面及び第２ゴムシート７の貫通孔周りの表裏面に非被覆領域６を露出させて、それぞれ当接させるようにすれば、圧着による接続状態をより一層強化することができる点で好ましい。
【００３８】
（第５実施形態）
図６Ａは、第５実施形態に係る接続構造を示す。この接続構造では、第１ゴムシート４の接続端部には、一方の側縁（第１側縁）から中央部に延びる第１直線部１４ａと、さらにそこから屈曲して接続端に向かって延びる第２直線部１４ｂとからなる第１スリット１４が設けられている。これにより、第１ゴムシート４の接続端部には第１側縁側に第１係止片１５が形成される。第２ゴムシート７の接続端部には、他方の側縁（第２側縁）から中央部に延びる第３直線部１６ａと、さらにそこから接続端に向かって延びる第４直線部１６ｂとからなる第２スリット１６が形成されている。これにより、第２ゴムシート７の接続端部には第２側縁側に第２係止片１７が形成される。第１スリット１４及び第２スリット１６は切刃によってゴムシート２に切れ目を入れることにより形成できる。
【００３９】
図６Ａに示す接続構造によれば、第１ゴムシート４と第２ゴムシート７とを、第１スリット１４と第２スリット１６とを利用して簡単に接続することができる。すなわち、図６Ｂに示すように、第１スリット１４の第１直線部１４ａと、第２スリット１６の第３直線部１６ａとを位置合わせし、第１ゴムシート４に対して第２ゴムシート７を相対的に幅方向に移動させる。そして、第１ゴムシート４に対して第２ゴムシート７を相対的に長手方向に離間する方向へと移動させる。これにより、第１係止片１５が第２ゴムシート７の第１側縁側の下方に位置し、第２係止片１７が第１ゴムシート４の第２側片縁の上法に位置する係止状態が得られる。なお、必要に応じて、この係止状態で、上、下又は両方から押圧力を作用させて第１ゴムシート４と第２ゴムシート７とを圧着するようにしてもよい。これによれば、単に第１係止片１５に第２係止片１７を係止するだけ、あるいは、圧着による接続をも加えて、良好な接合状態を得ることができる。
【００４０】
なお、図６Ａでは特に示さなかったが、第１係止片１５の上面及び第２係止片１７の下面と、第１ゴムシート４の第２側縁側の上面及び第２ゴムシート７の第１側縁側の下面とにそれぞれ被覆層３を除去した非被覆領域６を形成するのが好ましい。これによれば、非被覆領域同士を当接させて圧着することができるので、より一層強固な接続状態を得ることができる点で好ましい。
【００４１】
（第６実施形態）
図７Ａは、第６実施形態に係る接続構造を示す。この接続構造では、第１ゴムシート４及び第２ゴムシート７の接続端から長手方向に複数本（ここでは、３本）のスリット１８ａがそれぞれ設けられ、各スリット１８ａの間には舌片１８が形成されている。スリット１８により、その内側面に非被覆領域６が露出する。
【００４２】
図７Ａに示す接続構造によれば、第１ゴムシート４と第２ゴムシート７とを次のようにして接続できる。すなわち、図７Ｂに示すように、第１ゴムシート４の舌片１８と第２ゴムシート７の舌片１８とを、幅方向に隣り合うもの同士が互いに上下に逆の関係となるように重ね合わせる。そして、第１ゴムシート４と第２ゴムシート７に対して、上、下又は両方から押圧力を作用させる。これにより、各ゴムシート２が押圧されて幅方向に弾性変形すると、スリット１８ａを構成する内側面同士が互いに圧接し、強固な接合状態が得られる。
【００４３】
（第７実施形態）
図８は、第７実施形態に係る接続構造を示す。この接続構造では、第１ゴムシート４には、接続端の中央部から長手方向に突出する係止片１９が形成されている。係止片１９は、両側中部から側方に突出する突起１９ａを有する。第２ゴムシート７には、接続端の中央部から長手方向に延びる切欠き２０が形成されている。この切欠き２０は、前記係止部１９とは相補的な形状を有し、内側面中央部には前記突起１９ａが係止される窪み２０ａが形成されている。これら係止片１９及び切欠き２０は、プレス等で打ち抜くことにより形成することができる。
【００４４】
図８に示す接続構造によれば、第１ゴムシート３の係止片１９を第２ゴムシート７の切欠き２０に嵌め込むだけで、窪み２０ａに突起１９ａが係合して第１ゴムシート３と第２ゴムシート７とを接続することができる。この場合、上、下又は両方から押圧力を作用させて、係止片１９の外側面と切欠き２０の内側面とを互いに圧接させるようにするのが好ましい。これによれば、打ち抜かれることにより得られた係止片１９の外側面と切欠き２０の内側面には被覆層３で覆われていない非被覆領域６が露出している。したがって、突起１９ａと窪み２０ａの係合と、非被覆領域６同士の接合とによって、より強固な接続状態を得ることができる。
【符号の説明】
【００４５】
１…載置台
２…ゴムシート
３…被覆層
４…第１ゴムシート
４ａ…スリット
５…第１傾斜面
６…非被覆領域
７…第２ゴムシート
８…第２傾斜面
９…ローラ
１０ａ、１０ｂ…切欠き
１１…係止部
１２…舌片
１３…貫通孔
１４…第１スリット
１４ａ…第１直線部
１４ｂ…第２直線部
１５…第１係止片
１６…第２スリット
１６ａ…第３直線部
１６ｂ…第４直線部
１７…第２係止片
１８…舌片
１８ａ…スリット
１９…係止片
１９ａ…突起
２０…切欠き
２０ａ…窪み
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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