(57)【要約】      （修正有）【課題】がん処置に有用な組合せ療法を提供する。【解決手段】対象におけるがん処置の方法であって、対象に、ｚｅｓｔｅホモログ２エンハンサー阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩とを含む組合せ療法を施すことを含む。【選択図】図１
2019116465.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対象におけるがん処置の方法であって、対象に、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩とを含む組合せ療法を施すことを含む方法。
【請求項２】
対象がヒトである、請求項１に記載のがん処置の方法。
【請求項３】
がんが小細胞肺がんである、請求項１から２のいずれか一項に記載のがん処置の方法。
【請求項４】
小細胞肺がんが、進展期疾患として分類される、請求項３に記載のがん処置の方法。
【請求項５】
対象が処置未経験である、請求項１から４のいずれか一項に記載のがん処置の方法。
【請求項６】
ＥＺＨ２阻害剤が、
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｓ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５−ブロモ−８−クロロ−２−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−７−（１，４−ジメチル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−５−イル）−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−７−（３，５−ジメチル−１，２−オキサゾール−４−イル）−２−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−５−［エチル（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）アミノ］−４−メチル−４’−（モルホリン−４−イルメチル）ビフェニル−３−カルボキサミド；
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−５−［エチル（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）アミノ］−４−メチル−４’−（モルホリン−４−イルメチル）ビフェニル−３−カルボキサミド；
Ｎ−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−２−メチル−１−［（１Ｒ）−１−［１−（２，２，２−トリフルオロエチル）ピペリジン−４−イル］エチル］−１Ｈ−インドール−３−カルボキサミド；
Ｎ−（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イルメチル）−１−イソプロピル−３−メチル−６−［６−（４−メチルピペラジン−１−イル）ピリジン−３−イル］−１Ｈ−インドール−４−カルボキサミド；および
Ｎ−［（６−メチル−２−オキソ−４−プロピル−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−６−［２−（４−メチルピペラジン−１−イル）ピリジン−４−イル］−１−（プロパン−２−イル）−１Ｈ−インダゾール−４−カルボキサミド；
またはこれらの薬学的に許容できる塩
からなる群から選択される、請求項１から５のいずれか一項に記載のがん処置の方法。
【請求項７】
ＥＺＨ２阻害剤が、５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オンまたは薬学的に許容できるその塩である、請求項６に記載のがん処置の方法。
【請求項８】
白金系抗新生物剤が、シスプラチンおよびカルボプラチンからなる群から選択される、請求項１から７のいずれか一項に記載のがん処置の方法。
【請求項９】
白金系抗新生物剤がシスプラチンである、請求項８に記載のがん処置の方法。
【請求項１０】
白金系抗新生物剤がカルボプラチンである、請求項８に記載のがん処置の方法。
【請求項１１】
ＥＺＨ２阻害剤が、５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オンまたは薬学的に許容できるその塩であり、白金系抗新生物剤がシスプラチンである、請求項１から５のいずれか一項に記載のがん処置の方法。
【請求項１２】
ＥＺＨ２阻害剤が、５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オンまたは薬学的に許容できるその塩であり、白金系抗新生物剤がカルボプラチンである、請求項１から５のいずれか一項に記載のがん処置の方法。
【請求項１３】
エトポシドを投与することをさらに含む、請求項１から１２のいずれか一項に記載のがん処置の方法。
【請求項１４】
抗腫瘍剤、抗血管新生剤、シグナル伝達阻害剤、および抗増殖剤から選択される追加の抗がん剤を投与することをさらに含む、請求項１から１３のいずれか一項に記載のがん処置の方法。
【請求項１５】
抗がん剤が、有糸分裂阻害剤、アルキル化剤、代謝拮抗剤、挿入用抗生物質（ｉｎｔｅｒｃａｌａｔｉｎｇ  ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃ）、成長因子阻害剤、放射線、細胞周期阻害剤、酵素、トポイソメラーゼ阻害剤、生体応答修飾物質、抗体、細胞傷害性物質、抗ホルモン、アンドロゲン除去療法、および抗アンドロゲン物質からなる群から選択される抗腫瘍剤である、請求項１４に記載のがん処置の方法。
【請求項１６】
抗がん剤が、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、および抗ＣＴＬＡ−４抗体からなる群から選択される抗腫瘍剤である、請求項１４に記載のがん処置の方法。
【請求項１７】
抗がん剤が、ニボルマブ、ペンブロリズマブ、ピディリズマブ、セミプリマブ、チスレリズマブ、ｍＡｂ７、ｍＡｂ１５、ＡＭＰ−２２４、ＡＧＥＮ−２０３４、スパルタリズマブ、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＢＭＳ−９３６５５９、アテゾリズマブ、デュルバルマブ、アベルマブ、イピリムマブ、トレメリムマブ、およびＡＧＥＮ−１８８４からなる群から選択される抗腫瘍剤である、請求項１４に記載のがん処置の方法。
【請求項１８】
ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の組合せ。
【請求項１９】
がん処置において使用するための、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の組合せ。
【請求項２０】
ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の相乗的な組合せ。
【請求項２１】
がん処置において使用するための、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の相乗的な組合せ。
【請求項２２】
ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩と、薬学的に許容できる担体とを含む医薬組成物。
【請求項２３】
第１の容器と、第２の容器と、添付文書とを含み、第１の容器は、少なくとも１用量のＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩を含み、第２の容器は、少なくとも１用量の白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩を含み、添付文書は、本医薬を使用して対象のがん処置を行うための指示を含む、キット。
【請求項２４】
抗腫瘍剤、抗血管新生剤、シグナル伝達阻害剤、および抗増殖剤から選択される追加の抗がん剤をさらに含む、請求項１８もしくは１９に記載の組合せ、請求項２０もしくは２１に記載の相乗的な組合せ、請求項２２に記載の医薬組成物、または請求項２３に記載のキット。
【請求項２５】
追加の抗がん剤が、有糸分裂阻害剤、アルキル化剤、代謝拮抗剤、挿入用抗生物質、成長因子阻害剤、放射線、細胞周期阻害剤、酵素、トポイソメラーゼ阻害剤、生体応答修飾物質、抗体、細胞傷害性物質、抗ホルモン、アンドロゲン除去療法、および抗アンドロゲン物質からなる群から選択される抗腫瘍剤である、請求項２４に記載の組合せ、相乗的な組合せ、医薬組成物、またはキット。
【請求項２６】
追加の抗がん剤が、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、および抗ＣＴＬＡ−４抗体からなる群から選択される抗腫瘍剤である、請求項２４に記載の組合せ、相乗的な組合せ、医薬組成物、またはキット。
【請求項２７】
追加の抗がん剤が、ニボルマブ、ペンブロリズマブ、ピディリズマブ、セミプリマブ、チスレリズマブ、ｍＡｂ７、ｍＡｂ１５、ＡＭＰ−２２４、ＡＧＥＮ−２０３４、スパルタリズマブ、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＢＭＳ−９３６５５９、アテゾリズマブ、デュルバルマブ、アベルマブ、イピリムマブ、トレメリムマブ、およびＡＧＥＮ−１８８４からなる群から選択される抗腫瘍剤である、請求項２４に記載の組合せ、相乗的な組合せ、医薬組成物、またはキット。
【請求項２８】
ＥＺＨ２阻害剤が、
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｓ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５−ブロモ−８−クロロ−２−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−７−（１，４−ジメチル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−５−イル）−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−７−（３，５−ジメチル−１，２−オキサゾール−４−イル）−２−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−５−［エチル（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）アミノ］−４−メチル−４’−（モルホリン−４−イルメチル）ビフェニル−３−カルボキサミド；
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−５−［エチル（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）アミノ］−４−メチル−４’−（モルホリン−４−イルメチル）ビフェニル−３−カルボキサミド；
Ｎ−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−２−メチル−１−［（１Ｒ）−１−［１−（２，２，２−トリフルオロエチル）ピペリジン−４−イル］エチル］−１Ｈ−インドール−３−カルボキサミド；
Ｎ−（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イルメチル）−１−イソプロピル−３−メチル−６−［６−（４−メチルピペラジン−１−イル）ピリジン−３−イル］−１Ｈ−インドール−４−カルボキサミド；および
Ｎ−［（６−メチル−２−オキソ−４−プロピル−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−６−［２−（４−メチルピペラジン−１−イル）ピリジン−４−イル］−１−（プロパン−２−イル）−１Ｈ−インダゾール−４−カルボキサミド；
またはこれらの薬学的に許容できる塩
からなる群から選択され、
白金系抗新生物剤が、シスプラチンおよびカルボプラチンからなる群から選択される、
請求項１８、１９、および２４から２７のいずれか一項に記載の組合せ、請求項２０、２１、および２４から２７のいずれか一項に記載の相乗的な組合せ、請求項２２および２４から２７のいずれか一項に記載の医薬組成物、または請求項２３から２７のいずれか一項に記載のキット。
【請求項２９】
ＥＺＨ２阻害剤が、５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オンまたは薬学的に許容できるその塩であり、白金系抗新生物剤がシスプラチンである、請求項１８、１９、および２４から２７のいずれか一項に記載の組合せ、請求項２０、２１、および２４から２７のいずれか一項に記載の相乗的な組合せ、請求項２２および２４から２７のいずれか一項に記載の医薬組成物、または請求項２３から２７のいずれか一項に記載のキット。
【請求項３０】
ＥＺＨ２阻害剤が、５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オンまたは薬学的に許容できるその塩であり、白金系抗新生物剤がカルボプラチンである、請求項１８、１９、および２４から２７のいずれか一項に記載の組合せ、請求項２０、２１、および２４から２７のいずれか一項に記載の相乗的な組合せ、請求項２２および２４から２７のいずれか一項に記載の医薬組成物、または請求項２３から２７のいずれか一項に記載のキット。
【請求項３１】
エトポシドをさらに含む、請求項３０に記載の組合せ、相乗的な組合せ、医薬組成物、またはキット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、がん処置に有用な組合せ療法に関する。詳細には、本発明は、ｚｅｓｔｅホモログ２エンハンサー（ＥＺＨ２）阻害剤または薬学的に許容できるその塩を、化学療法剤または薬学的に許容できるその塩と共に含む組合せ療法に関する。本発明はまた、関連する処置方法、医薬組成物、および薬学的使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
エピジェネティックな変化は、細胞増殖、細胞分化、および細胞の生存を始めとする細胞プロセスの調節において重要な役割を果たす。腫瘍抑制遺伝子のエピジェネティックサイレンシングおよび癌遺伝子の活性化は、ＤＮＡメチル化パターン、ヒストン修飾の変化、およびＤＮＡ結合性クロマチンリモデリング複合体の調節不全によって起こりうる。ポリコーム遺伝子は、一群のエピジェネティックエフェクターである。ＥＺＨ２（ｚｅｓｔｅホモログ２エンハンサー）は、ヒストンＨ３上のリシン２７（Ｈ３Ｋ２７）をメチル化することによって遺伝子転写を抑制する保存されたマルチサブユニット複合体である、ポリコームリプレッサー複合体２（ＰＲＣ２）の触媒成分である。ＥＺＨ２は、分化や自己再生などの細胞運命決定を調節する遺伝子発現パターンの調節において重要な役割を果たす。ＥＺＨ２は、ある特定のがん細胞において過剰発現しており、細胞増殖、細胞浸潤、化学療法抵抗性、および転移と関連付けられている。
【０００３】
高いＥＺＨ２発現が、乳房、結腸直腸、子宮内膜、胃、肝臓、腎臓、肺、黒色腫、卵巣、膵臓、前立腺、および膀胱のがんを始めとするいくつかのがんタイプにおいて、不良な予後、高い悪性度（ｈｉｇｈ  ｇｒａｄｅ）、および高い病期（ｈｉｇｈ  ｓｔａｇｅ）と互いに関連付けられている。Ｃｒｅａら、Ｃｒｉｔ．Ｒｅｖ．Ｏｎｃｏｌ．Ｈｅｍａｔｏｌ．２０１２、８３：１８４〜１９３およびこの中で引用されている参考文献；また、Ｋｌｅｅｒら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ２００３、１００：１１６０６〜１１；Ｍｉｍｏｒｉら、Ｅｕｒ．Ｊ．Ｓｕｒｇ．Ｏｎｃｏｌ．２００５、３１：３７６〜８０；Ｂａｃｈｍａｎｎら、Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｏｎｃｏｌ．２００６、２４：２６８〜２７３；Ｍａｔｓｕｋａｗａら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｓｃｉ．２００６、９７：４８４〜４９１；Ｓａｓａｋｉら、Ｌａｂ．Ｉｎｖｅｓｔ．２００８、８８：８７３〜８８２；Ｓｕｄｏら、Ｂｒ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  ２００５、９２（９）：１７５４〜１７５８；Ｂｒｅｕｅｒら、Ｎｅｏｐｌａｓｉａ  ２００４、６：７３６〜４３；Ｌｕら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．２００７、６７：１７５７〜１７６８；Ｏｕｇｏｌｋｏｖら、Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．２００８、１４：６７９０〜６７９６；Ｖａｒａｍｂａｌｌｙら、Ｎａｔｕｒｅ  ２００２、４１９：６２４〜６２９；Ｗａｇｅｎｅｒら、Ｉｎｔ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  ２００８、１２３：１５４５〜１５５０；Ｗｅｉｋｅｒｔら、Ｉｎｔ．Ｊ．Ｍｏｌ．Ｍｅｄ．２００５、１６：３４９〜３５３；Ｊｏｎｅｓ  Ｐ．Ａ．ら、Ｎａｔ  Ｒｅｖ  Ｇｅｎｅｔ、２００２、３（６）：４１５〜４２８；およびＥｚｐｏｎｄａ  Ｔ．ら、Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ、２０１４、２０（１９）：５００１〜５００８を参照されたい。
【０００４】
ＥＺＨ２において繰り返し発生する体細胞突然変異が、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫（ＤＬＢＣＬ）および濾胞性リンパ腫（ＦＬ）において確認されている。ＥＺＨ２チロシン６４１（たとえば、Ｙ６４１Ｃ、Ｙ６４１Ｆ、Ｙ６４１Ｎ、Ｙ６４１Ｓ、およびＹ６４１Ｈ）を変化させる突然変異が、２２％もの胚中心Ｂ細胞ＤＬＢＣＬおよび７％のＦＬにおいて観察されたと伝えられている。Ｍｏｒｉｎら、Ｎａｔ．  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ  ２０１０、４２（２）：１８１〜１８５。アラニン６７７（Ａ６７７）およびアラニン６８７（Ａ６８７）の突然変異も報告されている。ＭｃＣａｂｅら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ２０１２、１０９：２９８９〜２９９４；Ｍａｊｅｒら、ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ２０１２、５８６：３４４８〜３４５１。ＥＺＨ２を活性化させる突然変異は、基質を特異的に変化させて、トリメチル化Ｈ３Ｋ２７（Ｈ３Ｋ２７Ｍｅ３）のレベルを上昇させることが示唆されている（Ｓｎｅｅｒｉｎｇｅｒら、Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ  ２０１０、１０７（４９）：２０９８０〜５）。
【０００５】
燕麦細胞がんとしても知られている小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）は、全肺がんのおよそ１０〜１５％を占める。肺小細胞癌は、通常は中枢気道に現れ、粘膜下に浸潤して、気管支気道の狭窄をもたらす。７０％を超える小細胞肺癌患者が転移性疾患を示し、一般的な部位としては、肝臓、副腎、骨、および脳が挙げられる。ＳＣＬＣは、その神経内分泌学的（ＮＥ）特色によって識別することのできる、不完全に分化した新生物である（Ｓａｂａｒｉ  Ｊ．Ｋ．ら、Ｎａｔ  Ｒｅｖ  Ｃｌｉｎｉ  Ｏｎｃｏｌ、２０１７、１４（９）：５４９〜５６１）。診断後、ＳＣＬＣは、遠隔転移が存在しないか存在するかに応じて、限局型疾患（ＬＤ）または進展型疾患（ＥＤ）のいずれかとして分類されるのが最も一般的である。全ＳＣＬＣ患者のほぼ３分の２が、ＥＤと診断される。患者の大半では、ＳＣＬＣの検出が遅いにもかかわらず、化学療法および放射線療法に対する良好な初期応答が認められる。しかし残念なことに、この初期応答の後、ほとんどすべての患者が、６〜１２か月以内に抵抗性疾患を再発する（Ｓｅｍｅｎｏｖａ  Ｅ．Ａ．ら、Ｇｅｎｅｓ  Ｄｅｖ、２０１５、２９（１４）：１４４７〜１４６２）。小細胞肺がんは、腫瘍抑制因子ＴＰ５３（腫瘍タンパク質ｐ５３）およびＲＢ１（網膜芽細胞腫）の機能のほぼ均等な喪失を特徴とする。他の肺がんサブタイプおよび正常組織と比較したＥＺＨ２の過剰発現は、すべてのＳＣＬＣ患者において認められる。ＳＣＬＣにおけるＲＢ１の喪失は、ＥＺＨ２の発現の増大と強く関連している。したがって、ＥＺＨ２は、ＳＣＬＣの進行をもたらす役割を担うといえる（Ｐｏｉｒｉｅｒ  Ｊ．Ｔ．ら、Ｏｎｃｏｇｅｎｅ、２０１５、３４（４８）：５８６９〜５８７８；Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｅ．Ｅ．ら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ、２０１７、３１（２）：２８６〜２９９）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】ＷＯ２０１５／１９３７６５（国際特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２０１５／０５４２７２）
【特許文献２】ＷＯ２０１４／０９７０４１（国際特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２０１３／０６０６８２）
【特許文献３】ＷＯ２０１４／０４９４８８（国際特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２０１３／０５８５８０）
【特許文献４】ＷＯ２０１１／１４０３２４（国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０３５３３６）
【特許文献５】ＷＯ２０１１／１４０３２５（国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０３５３４０）
【特許文献６】ＷＯ２０１２／００５８０５（国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０３５３４４）
【特許文献７】ＷＯ２０１３／０４９７７０（国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０５８１８８）
【特許文献８】ＷＯ２０１３／１７３４４１（国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１３／０４１１１５）
【特許文献９】ＷＯ２０１２／０３４１３２（国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０５１２５８）
【特許文献１０】ＷＯ２０１２／１１８８１２（国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０２６９５３）
【特許文献１１】ＷＯ２０１２／１４２５０４（国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０３３６４８）
【特許文献１２】ＷＯ２０１２／１４２５１３（国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０３３６６２）
【特許文献１３】ＷＯ２０１２／０６８５８９（国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０６１７４０）
【特許文献１４】ＷＯ２０１３／１２０１０４（国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１３／０２５６３９）
【特許文献１５】ＷＯ２０１４／１２４４１８（国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１４／０１５７０６）
【特許文献１６】ＷＯ２０１４／０６２７２０（国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１３／０６５１１２）
【特許文献１７】米国特許第６，１０６，８６４号
【特許文献１８】ＷＯ２０００／０３５２９８（国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ１９９９／０２９７４２号）
【特許文献１９】ＷＯ２００６／１２１１６８（国際特許出願第ＰＣＴ／ＪＰ２００６／３０９６０６号）
【特許文献２０】ＷＯ２００９／１１４３３５（国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００９／０３５８２５号）
【特許文献２１】ＷＯ２００９／１０１６１１（国際特許出願第ＰＣＴ／ＩＬ２００９／０００１５３号）
【特許文献２２】ＷＯ２０１１／０６６３８９（国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１０／０５８００７号）
【特許文献２３】ＷＯ２０１５／０３５６０６（国際特許出願第ＰＣＴ／ＣＮ２０１３／０８３４６７号）
【特許文献２４】ＷＯ２０１６／０９２４１９（国際特許出願第ＰＣＴ／ＩＢ２０１５／０５９２６８号）
【特許文献２５】ＷＯ２０１０／０２７８２７（国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００９／０５４９６９号）
【特許文献２６】ＷＯ２０１１／０６６３４２（国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１０／０５７９４０号）
【特許文献２７】ＷＯ２０１７／０４０７９０（国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１６／０４９９１３号）
【特許文献２８】ＷＯ２０１５／１１２９００（国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１５／０１２７５４号）
【特許文献２９】ＷＯ２０１０／０７７６３４（国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００９／０６７１０４号）
【特許文献３０】ＷＯ２０１８／１０６５２９（国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１７／０６４２０７号）
【特許文献３１】ＷＯ２００７／００５８７４（国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００６／０２６０４６号）
【特許文献３２】ＷＯ２０１３／０７９１７４（国際特許出願第ＰＣＴ／ＥＰ２０１２／００４８２２号）
【特許文献３３】ＷＯ２００１／１４４２４（国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ００／２３３５６号）
【特許文献３４】米国特許出願公開第２０１５／０２８３２３４号（米国特許出願第１４／４３７，０２９号）
【特許文献３５】米国特許第６，６８２，７３６号（米国特許出願第０９／４７２，０８７号）
【特許文献３６】ＷＯ２０１６／１９６２３７（国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１６／０３４５０８号）
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】Ｃｒｅａら、Ｃｒｉｔ．Ｒｅｖ．Ｏｎｃｏｌ．Ｈｅｍａｔｏｌ．２０１２、８３：１８４〜１９３
【非特許文献２】Ｋｌｅｅｒら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ２００３、１００：１１６０６〜１１
【非特許文献３】Ｍｉｍｏｒｉら、Ｅｕｒ．Ｊ．Ｓｕｒｇ．Ｏｎｃｏｌ．２００５、３１：３７６〜８０
【非特許文献４】Ｂａｃｈｍａｎｎら、Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｏｎｃｏｌ．２００６、２４：２６８〜２７３
【非特許文献５】Ｍａｔｓｕｋａｗａら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｓｃｉ．２００６、９７：４８４〜４９１
【非特許文献６】Ｓａｓａｋｉら、Ｌａｂ．Ｉｎｖｅｓｔ．２００８、８８：８７３〜８８２
【非特許文献７】Ｓｕｄｏら、Ｂｒ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  ２００５、９２（９）：１７５４〜１７５８
【非特許文献８】Ｂｒｅｕｅｒら、Ｎｅｏｐｌａｓｉａ  ２００４、６：７３６〜４３
【非特許文献９】Ｌｕら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．２００７、６７：１７５７〜１７６８
【非特許文献１０】Ｏｕｇｏｌｋｏｖら、Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．２００８、１４：６７９０〜６７９６
【非特許文献１１】Ｖａｒａｍｂａｌｌｙら、Ｎａｔｕｒｅ  ２００２、４１９：６２４〜６２９
【非特許文献１２】Ｗａｇｅｎｅｒら、Ｉｎｔ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  ２００８、１２３：１５４５〜１５５０
【非特許文献１３】Ｗｅｉｋｅｒｔら、Ｉｎｔ．Ｊ．Ｍｏｌ．Ｍｅｄ．２００５、１６：３４９〜３５３
【非特許文献１４】Ｊｏｎｅｓ  Ｐ．Ａ．ら、Ｎａｔ  Ｒｅｖ  Ｇｅｎｅｔ、２００２、３（６）：４１５〜４２８
【非特許文献１５】Ｅｚｐｏｎｄａ  Ｔ．ら、Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ、２０１４、２０（１９）：５００１〜５００８
【非特許文献１６】Ｍｏｒｉｎら、Ｎａｔ．  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ  ２０１０、４２（２）：１８１〜１８５
【非特許文献１７】ＭｃＣａｂｅら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ２０１２、１０９：２９８９〜２９９４
【非特許文献１８】Ｍａｊｅｒら、ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ２０１２、５８６：３４４８〜３４５１
【非特許文献１９】Ｓｎｅｅｒｉｎｇｅｒら、Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ  ２０１０、１０７（４９）：２０９８０〜５
【非特許文献２０】Ｓａｂａｒｉ  Ｊ．Ｋ．ら、Ｎａｔ  Ｒｅｖ  Ｃｌｉｎｉ  Ｏｎｃｏｌ、２０１７、１４（９）：５４９〜５６１
【非特許文献２１】Ｓｅｍｅｎｏｖａ  Ｅ．Ａ．ら、Ｇｅｎｅｓ  Ｄｅｖ、２０１５、２９（１４）：１４４７〜１４６２
【非特許文献２２】Ｐｏｉｒｉｅｒ  Ｊ．Ｔ．ら、Ｏｎｃｏｇｅｎｅ、２０１５、３４（４８）：５８６９〜５８７８
【非特許文献２３】Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｅ．Ｅ．ら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ、２０１７、３１（２）：２８６〜２９９
【非特許文献２４】Ｗ．Ａ．Ｗｅｂｅｒ、Ｊ．Ｎｕｃｌ．Ｍｅｄ．５０：１Ｓ〜１０Ｓ（２００）
【非特許文献２５】Ｋｕｎｇ，Ｐ．Ｐ．ら、Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ、２０１６、５９、８３０６〜８３２５
【非特許文献２６】「Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ」、第１９版（Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｍｐａｎｙ、１９９５）
【非特許文献２７】ＬｉａｎｇおよびＣｈｅｎによるＥｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎｉｏｎ  ｉｎ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  Ｐａｔｅｎｔｓ、１１（６）、９８１〜９８６（２００１）
【非特許文献２８】Ｈ．ＬｉｅｂｅｒｍａｎおよびＬ．Ｌａｃｈｍａｎによる「Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｄｏｓａｇｅ  Ｆｏｒｍｓ：Ｔａｂｌｅｔｓ，Ｖｏｌ．１」、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ、ニューヨーク州ニューヨーク、１９８０（ＩＳＢＮ  ０−８２４７−６９１８−Ｘ）
【非特許文献２９】Ｖｅｒｍａら、Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｏｎ−ｌｉｎｅ、２５（２）、１〜１４（２００１）
【非特許文献３０】ＦｉｎｎｉｎおよびＭｏｒｇａｎによるＪ  Ｐｈａｒｍ  Ｓｃｉ、８８（１０）、９５５〜９５８（１９９９年１０月）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
がん処置のための改良された治療が依然として求められている。本発明の組合せは、いずれかの治療剤のみでの処置より高い有効性、薬物間相互作用を軽減する可能性、投与スケジュールの改善を容易にする可能性、副作用を軽減する可能性、抵抗性機序を克服する可能性などの、１つまたは複数の利点を有すると考えられる。本発明のこれらおよび他の利点は、以下の説明から明らかとなる。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、がん処置のための治療レジメンに関する。
【００１０】
本発明は、対象におけるがん処置の方法であって、対象に、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩とを含む組合せ療法を投与することを含む方法に関する。
【００１１】
本発明はまた、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の組合せに関する。
【００１２】
本発明はまた、がん処置において使用するための、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の組合せに関する。
【００１３】
本発明はまた、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の相乗的な組合せに関する。
【００１４】
本発明はまた、がん処置において使用するための、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の相乗的な組合せに関する。
【００１５】
本発明はまた、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩と、薬学的に許容できる担体とを含む医薬組成物に関する。
【００１６】
本発明はまた、第１の容器と、第２の容器と、添付文書とを含み、第１の容器は、少なくとも１用量のＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩を含み、第２の容器は、少なくとも１用量の白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩を含み、添付文書は、本医薬を使用して対象のがん処置を行うための指示を含む、キットに関する。
【００１７】
本発明の一実施形態では、対象は、ヒトである。
【００１８】
本発明の一実施形態では、がんは、小細胞肺がんである。
【００１９】
本発明の一実施形態では、がんは、治療抵抗性小細胞肺がんである。
【００２０】
本発明の一実施形態では、がんは、再発小細胞肺がんである。
【００２１】
本発明の一実施形態では、がんは、進展期疾患として分類される小細胞肺がんである。
【００２２】
本発明の一実施形態では、対象は、処置未経験である。
【００２３】
本発明の一実施形態では、がんは、再発小細胞肺がんであり、対象は、処置未経験である。
【００２４】
本発明の一実施形態では、がんは、治療抵抗性小細胞肺がんであり、対象は、処置未経験である。
【００２５】
本発明の一実施形態では、がんは、進展期疾患小細胞肺がんであり、対象は、処置未経験である。
【００２６】
本発明の一実施形態では、がんは、治療抵抗性進展期疾患小細胞肺がんであり、対象は、処置未経験である。
【００２７】
本発明の一実施形態では、がんは、再発進展期疾患小細胞肺がんであり、対象は、処置未経験である。
【００２８】
本発明の一実施形態では、ＥＺＨ２阻害剤は、
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｓ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５−ブロモ−８−クロロ−２−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−７−（１，４−ジメチル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−５−イル）−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−７−（３，５−ジメチル−１，２−オキサゾール−４−イル）−２−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−５−［エチル（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）アミノ］−４−メチル−４’−（モルホリン−４−イルメチル）ビフェニル−３−カルボキサミド；
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−５−［エチル（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）アミノ］−４−メチル−４’−（モルホリン−４−イルメチル）ビフェニル−３−カルボキサミド；
Ｎ−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−２−メチル−１−［（１Ｒ）−１−［１−（２，２，２−トリフルオロエチル）ピペリジン−４−イル］エチル］−１Ｈ−インドール−３−カルボキサミド；
Ｎ−（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イルメチル）−１−イソプロピル−３−メチル−６−［６−（４−メチルピペラジン−１−イル）ピリジン−３−イル］−１Ｈ−インドール−４−カルボキサミド；
Ｎ−［（６−メチル−２−オキソ−４−プロピル−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−６−［２−（４−メチルピペラジン−１−イル）ピリジン−４−イル］−１−（プロパン−２−イル）−１Ｈ−インダゾール−４−カルボキサミド；
またはこれらの薬学的に許容できる塩からなる群から選択される。
【００２９】
本発明の一実施形態では、ＥＺＨ２阻害剤は、５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オンまたは薬学的に許容できるその塩である。
【００３０】
本発明の一実施形態では、白金系抗新生物剤は、シスプラチンおよびカルボプラチンからなる群から選択される。
【００３１】
本発明の一実施形態では、白金系抗新生物剤は、シスプラチンである。
【００３２】
本発明の一実施形態では、白金系抗新生物剤は、カルボプラチンである。
【００３３】
本発明の一実施形態では、ＥＺＨ２阻害剤は、５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オンまたは薬学的に許容できるその塩であり、白金系抗新生物剤は、シスプラチンである。
【００３４】
本発明の一実施形態では、ＥＺＨ２阻害剤は、５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オンまたは薬学的に許容できるその塩であり、白金系抗新生物剤は、カルボプラチンである。
【００３５】
本発明の一実施形態では、エトポシドがさらに投与される。
【００３６】
以下に記載する本発明の実施形態はそれぞれ、その実施形態と相反しない、本明細書に記載の他の１つまたは複数の本発明の実施形態と組み合わせてもよい。加えて、本発明について述べる以下の実施形態はそれぞれ、本発明の化合物の薬学的に許容できるその塩、溶媒和物、水和物、および錯体、ならびにその塩の溶媒和物、水和物、および錯体を、その多形体、立体異性体、および同位体標識された形態を含めて、その範囲内に構想する。したがって、「または薬学的に許容できるその塩」という表現は、本明細書に記載のすべての化合物の記載に必然的に含まれる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ細胞における、化合物１によるＨ３Ｋ２７Ｍｅ３の阻害を示すグラフである。ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ細胞を、異なる濃度の化合物１で３日間処理し、ウェスタンブロット分析を使用して、Ｈ３Ｋ２７Ｍｅ３レベルを評価した。各データ点は、ＤＭＳＯに対して正規化した所与の化合物濃度での％Ｈ３Ｋ２７Ｍｅ３レベルを表す（平均±ＳＤ、ｎ＝２技術的反復試験）。図は、５つの独立した生物学的反復実験を代表するものである。
【図２】化合物１による、ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ細胞の増殖の阻害を示すグラフである。ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ細胞を、異なる濃度の化合物１で１９日間処理した。各データ点は、ＤＭＳＯに対して正規化した所与の化合物濃度での生細胞％を表す（平均±ＳＤ、ｎ＝６）。図は、６つの独立した生物学的反復実験を代表するものである。
【図３】ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ細胞において、化合物１が、シスプラチンと組み合わせて相乗効果を示すことを示すグラフである。細胞を化合物１で９日間事前処理した後、シスプラチンで４日間補助処理した。データを無処理ＤＭＳＯ／ＤＭＳＯサンプルに対して正規化し、無処理サンプルに対する％として表した。Ｌｏｅｗｅ相加性組合せモデルを使用してデータを分析した。
【図４】ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ細胞において、化合物１が、エトポシドと組み合わせて相乗効果を示すことを示すグラフである。細胞を化合物１で９日間事前処理した後、エトポシドで４日間補助処理した。データを無処理ＤＭＳＯ／ＤＭＳＯサンプルに対して正規化し、無処理サンプルに対する％として表した。Ｌｏｅｗｅ相加性組合せモデルを使用してデータを分析した。
【図５】ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ異種移植モデルにおける単剤化合物１の抗腫瘍有効性を示すグラフである。化合物１処置アームについてのＤＭＳ１１４腫瘍の成長曲線およびＴＧＩ値（幾何平均±ＳＥＭ）。雌ＮＯＤ／ＳＣＩＤマウスへの移植後２０日目に無作為化および処置を開始した。Ｐ値：両側ｔ検定。３０および１００ｍｇ／ｋｇＢＩＤ処置群は、３００ｍｇ／ｋｇＢＩＤ群より有意に低いＴＧＩを示した。体重変化パーセントは、２０日目の処置開始を基準として示す（平均±ＳＥＭ）。
【図６】ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ異種移植モデルにおける、化合物１による用量依存的なＨ３Ｋ２７Ｍｅ３およびＭｅ２阻害を示すグラフである。異なる用量の化合物１で処理したＤＭＳ１１４腫瘍における（Ａ）Ｈ３Ｋ２７Ｍｅ３および（Ｂ）Ｈ３Ｋ２７Ｍｅ２の変調。５５日目に回収した瞬間凍結腫瘍からヒストンを抽出し、ＥＬＩＳＡアッセイを使用してメチル化レベルを評価した（平均±ＳＥＭ、＊ｎｓＰ＞０．０５、＊Ｐ≦０．０５、＊＊Ｐ≦０．０１、＊＊＊Ｐ≦０．００１、＊＊＊＊Ｐ≦０．０００１）。
【図７】ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ異種移植モデルにおける、シスプラチンの化合物１との組合せによる抗腫瘍利益を示すグラフである。Ａ．化合物１およびシスプラチン処置アームについてのＤＭＳ１１４腫瘍の成長曲線およびＴＧＩ値（幾何平均±ＳＥＭ）。雌ＮＯＤ／ＳＣＩＤマウスへの移植後２０日目に無作為化および処置を開始する。Ｐ値：両側ｔ検定。化合物１  １００ｍｇ／ｋｇＢＩＤおよびシスプラチン単剤療法群は、組合せ処置群より有意に低いＴＧＩを示した。Ｂ．体重変化パーセントを、２０日目の処置開始を基準として示す（平均±ＳＥＭ）。Ｃ．組合せ処置群についての個々の腫瘍成長曲線。組合せで処置したマウスの５０％において、処置開始時の腫瘍サイズを基準とした腫瘍体積退縮が認められた（グレーの線／白抜きの円で示す）。
【図８】ＥＺＨ２−ｗｔ  ＤＭＳ１１４皮下ＳＣＬＣ異種移植モデルにおいて、化合物１と組み合わされたシスプラチンで処置されたマウスの生存が延長したことを示すグラフである。５００ｍｍ３の腫瘍負荷を生存閾値とした、カプラン・マイヤー生存曲線。雌ＮＯＤ／ＳＣＩＤマウスにおける移植後２０日目の無作為化。Ｐ値は、ログランク検定（Ｍａｎｔｅｌ−Ｃｏｘ、Ｇｒａｐｈｐａｄ−Ｐｒｉｓｍソフトウェア）に準拠している。３回目のシスプラチン処置後および５５日目の後の、２つのシスプラチン処置群における体重回復。
【図９】ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ異種移植モデルにおける個々の腫瘍成長曲線を示すグラフである。雌ＮＯＤ／ＳＣＩＤマウスにおける、移植後２０日目の無作為化（５０％のマトリゲルを含んだ０．１ｍＬのＰＢＳ中に１０７個の細胞）。
【図１０】化合物１による、Ｈ８４１  ＳＣＬＣ細胞の増殖の阻害を示すグラフである。Ｈ８４１  ＳＣＬＣ細胞を、異なる濃度の化合物１で２１日間処理した。各データ点は、ＤＭＳＯに対して正規化した所与の化合物濃度での生細胞％を表す（平均±ＳＥＭ、ｎ＝３技術的反復試験）。図は、２つの独立した生物学的反復実験を代表するものである。
【図１１】化合物１による、Ｈ４４６  ＳＣＬＣ細胞の増殖の阻害を示すグラフである。Ｈ４４６  ＳＣＬＣ細胞を、異なる濃度の化合物１で２１日間処理した。各データ点は、ＤＭＳＯに対して正規化した所与の化合物濃度での生細胞％を表す（平均±ＳＥＭ、ｎ＝３技術的反復試験）。
【図１２】化合物１による、Ｈ６９  ＳＣＬＣ細胞の増殖の阻害を示すグラフである。Ｈ６９  ＳＣＬＣ細胞を、異なる濃度の化合物１で２１日間処理した。各データ点は、ＤＭＳＯに対して正規化した所与の化合物濃度での生細胞％を表す（平均±ＳＥＭ、ｎ＝３技術的反復試験）。
【図１３】Ｈ８４１  ＳＣＬＣ細胞において、化合物１が、シスプラチンと組み合わせて相乗／相加効果を示すことを示すグラフである。Ｈ８４１細胞を化合物１で９日間事前処理した後、シスプラチンで４日間補助処理した。データを無処理ＤＭＳＯ／ＤＭＳＯサンプルに対して正規化し、無処理サンプルに対する％として表した。Ｌｏｅｗｅ相加性組合せモデルを使用してデータを分析した。
【図１４】Ｈ８４１  ＳＣＬＣ細胞において、化合物１が、エトポシドと組み合わせて相乗／相加効果を示すことを示すグラフである。Ｈ８４１細胞を化合物１で９日間事前処理した後、エトポシドで４日間補助処理した。データを無処理ＤＭＳＯ／ＤＭＳＯサンプルに対して正規化し、無処理サンプルに対する％として表した。Ｌｏｅｗｅ相加性組合せモデルを使用してデータを分析した。
【図１５】Ｈ４４６  ＳＣＬＣ細胞において、化合物１が、シスプラチンと組み合わせて相乗効果を示すことを示すグラフである。Ｈ４４６細胞を化合物１で９日間事前処理した後、シスプラチンで４日間補助処理した。データを無処理ＤＭＳＯ／ＤＭＳＯサンプルに対して正規化し、無処理サンプルに対する％として表した。Ｌｏｅｗｅ相加性組合せモデルを使用してデータを分析した。
【図１６】Ｈ４４６  ＳＣＬＣ細胞において、化合物１が、エトポシドと組み合わせて相乗効果を示すことを示すグラフである。Ｈ４４６細胞を化合物１で９日間事前処理した後、エトポシドで４日間補助処理した。データを無処理ＤＭＳＯ／ＤＭＳＯサンプルに対して正規化し、無処理サンプルに対する％として表した。Ｌｏｅｗｅ相加性組合せモデルを使用してデータを分析した。
【図１７】Ｈ６９  ＳＣＬＣ細胞において、化合物１が、シスプラチンと組み合わせて相乗効果を示すことを示すグラフである。Ｈ６９細胞を化合物１で９日間事前処理した後、シスプラチンで４日間補助処理した。データを無処理ＤＭＳＯ／ＤＭＳＯサンプルに対して正規化し、無処理サンプルに対する％として表した。Ｌｏｅｗｅ相加性組合せモデルを使用してデータを分析した。
【図１８】Ｈ６９  ＳＣＬＣ細胞において、化合物１が、エトポシドと組み合わせて相乗効果を示すことを示すグラフである。Ｈ６９細胞を化合物１で９日間事前処理した後、エトポシドで４日間補助処理した。データを無処理ＤＭＳＯ／ＤＭＳＯサンプルに対して正規化し、無処理サンプルに対する％として表した。Ｌｏｅｗｅ相加性組合せモデルを使用してデータを分析した。
【図１９】化合物１によって、ＳＣＬＣ細胞株におけるＳＬＦＮ１１発現が誘導されることを示す図である。ＳＣＬＣ細胞株を５００ｎＭの化合物１で７日間処理し、ウェスタンブロッティングを使用してＳＬＦＮ１１発現を検出した。
【図２０】シスプラチンと組み合わされた化合物１によって、Ｈ８４１  ＳＣＬＣ細胞株におけるγ−Ｈ２ＡＸフォーカスの増加が誘発されることを示す像である。Ｈ８４１細胞を化合物１で７日間事前処理した後、シスプラチンで１６時間補助処理した。次いで、細胞をγ−Ｈ２ＡＸについて染色した。
【図２１】シスプラチンと組み合わされた化合物１によって、ＣＯＭＥＴアッセイによって示される、Ｈ８４１  ＳＣＬＣ細胞株におけるＤＮＡ損傷の増加が誘発されることを示す像である。Ｈ８４１細胞を化合物１で７日間事前処理した後、シスプラチンで３日間補助処理した。次いで、ＣＯＭＥＴアッセイを使用して、細胞をＤＮＡ損傷について分析した。
【図２２】シスプラチンと組み合わされた化合物１によって、ＣＯＭＥＴアッセイによって示される、Ｈ６９  ＳＣＬＣ細胞株におけるＤＮＡ損傷の増加が誘発されることを示す像である。Ｈ６９細胞を化合物１で７日間事前処理した後、シスプラチンで３日間補助処理した。次いで、ＣＯＭＥＴアッセイを使用して、細胞をＤＮＡ損傷について分析した。
【発明を実施するための形態】
【００３８】
本発明は、本発明の好ましい実施形態についての以下の詳細な説明、および本明細書に含まれる実施例を参照することで、より容易に理解することができる。本明細書で使用する術語は、詳細な実施形態について述べる目的のものに過ぎず、限定する意図はないと理解される。さらに、本明細書において別段詳細に定義しない限り、本明細書で使用する術語には、関連業界で知られているとおりのその伝統的な意味が充てられると理解される。
【００３９】
本明細書で使用するとき、単数形「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」は、別段指摘しない限り、複数の言及を包含する。たとえば、「“ａ”ｓｕｂｓｔｉｔｕｅｎｔ」は、１つまたは複数の置換基を含む。
【００４０】
用語「約」は、数値的に規定されるパラメーター（たとえば、ＥＺＨ２阻害剤の用量、シスプラチンなどの白金系抗新生物剤の用量、エトポシドなどの化学療法剤の用量など）を修飾するのに使用するとき、パラメーターが、そのパラメーターについて明記された数値を１０％程度上回るか下回って変動しうることを意味する。たとえば、約５ｍｇ／ｋｇの用量は、用量が、４．５ｍｇ／ｋｇ〜５．５ｍｇ．ｋｇの間で変動しうることを意味すると理解すべきである。
【００４１】
用語「異常細胞増殖」と「過剰増殖性疾患」は、本出願では区別なく使用する。
【００４２】
本明細書で使用するとき、「異常細胞増殖」とは、別段指摘しない限り、正常な調節機序と無関係である細胞増殖を指す（たとえば、接触阻害の喪失）。異常細胞増殖は、良性である（がん性でない）、または悪性である（がん性である）場合がある。
【００４３】
用語「がん」、「がん性」、「悪性」とは、通常は無秩序な細胞増殖を特徴とする、哺乳動物における生理的状態を指すまたは形容する。本明細書で使用するとき、「がん」とは、異常細胞増殖によって引き起こされる、悪性かつ／または浸潤性のいずれかの増殖または腫瘍を指す。本明細書で使用するとき、「がん」とは、それをなす細胞のタイプにちなんで名付けられる固形腫瘍、血液、骨髄、またはリンパ系のがんを指す。固形腫瘍の例としては、限定はしないが、肉腫および癌腫が挙げられる。血液のがんの例としては、限定はしないが、白血病、リンパ腫、および骨髄腫が挙げられる。用語「がん」は、限定はしないが、身体の特定の部位に端を発する原発がん、がんが始まった場所から身体の他の部分に広がってしまった転移がん、寛解後の元の原発がんからの再発、および以前のがんが後のがんとは異なるタイプであるという病歴を有する者における新たな原発がんである、第２の原発がんを包含する。がんの例としては、限定はしないが、癌腫、リンパ腫、白血病、芽細胞腫、および肉腫が挙げられる。そうしたがんのより詳細な例としては、扁平上皮癌、骨髄腫、小細胞肺がん、非小細胞肺がん、神経膠腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、濾胞性リンパ腫（ＦＬ）、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫（ＤＬＣＢＣＬ）、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、多発性骨髄腫、消化管がん、腎がん、卵巣がん、肝臓がん、腎臓がん、前立腺がん、去勢抵抗性前立腺がん（ＣＲＰＣ）、甲状腺がん、黒色腫、軟骨肉腫、神経芽細胞腫、膵臓がん、多形性神経膠芽腫、子宮頚がん、脳腫瘍、胃がん、膀胱がん、ヘパトーマ、乳がん、結腸癌、および頭頚部がんが挙げられる。
【００４４】
用語「患者」または「対象」とは、治療が望まれる、または臨床試験、疫学調査に参加している、もしくは対照として使用されている、いずれかの単独対象を指し、ヒト、およびウシ、ウマ、イヌ、ネコなどの哺乳動物獣医学患者が含まれる。ある特定の実施形態では、対象は、ヒトである。
【００４５】
本明細書で使用する、がんを「処置する（ｔｒｅａｔまたはｔｒｅａｔｉｎｇ）」という用語は、がんを有する、またはがんと診断されている対象に、本発明による組合せ療法を投与して、少なくとも１つのプラスの治療効果、たとえば、がん細胞数の減少、腫瘍サイズの縮小、がん細胞の周囲臓器への浸潤速度の減速、または腫瘍転移もしくは腫瘍成長速度の減速を実現して、こうした用語が適用される障害もしくは状態またはそうした障害もしくは状態の１つもしくは複数の症状を後退させ、緩和し、その進行を阻止し、または予防することを意味する。本明細書で使用する用語「処置（ｔｒｅａｔｍｅｎｔ）」とは、別段指摘しない限り、処置する行為を指し、「処置する」は、直前で定義したとおりである。用語「処置する」は、対象の補助および術前補助治療も包含する。本発明の目的では、有益なまたは所望の臨床結果には、限定はしないが、新生物性もしくはがん性細胞の増殖を減らす（もしくは破壊する）こと、転移もしくは腫瘍性細胞を阻止すること、腫瘍サイズを小型化もしくは縮小すること、がんを寛解させること、がんの結果として生じる症状を軽減すること、がんに罹患している者の生活の質を向上させること、がん処置に必要な他の投薬の用量を減らすこと、がんの進行を遅らせること、がんを治癒させること、がんの１つまたは複数の抵抗性機序を克服すること、および／またはがん患者の生存を長引かせることの１つまたは複数が含まれる。がんにおけるプラスの治療効果は、いくつかの手段によって測定することができる（たとえば、Ｗ．Ａ．Ｗｅｂｅｒ、Ｊ．Ｎｕｃｌ．Ｍｅｄ．５０：１Ｓ〜１０Ｓ（２００）を参照されたい）。一部の実施形態では、本発明の組合せによって実現される処置は、部分応答（ＰＲ）、著効（ＣＲ）、奏効（ＯＲ）、無進行生存（ＰＦＳ）、無病生存（ＤＦＳ）、および全生存（ＯＳ）のいずれかである。「腫瘍無進行期間」とも呼ばれるＰＦＳは、処置中および処置後の、がんが成長しない時間の長さを示し、患者がＣＲまたはＰＲを経験する時間、ならびに患者が安定疾患（ＳＤ）を経験する時間を含む。ＤＦＳとは、処置中および処置後の、患者が無疾患のままである時間の長さを指す。ＯＳとは、無処置または未処置対象または患者と比べた余命の延長を指す。一部の実施形態では、本発明の組合せに対する応答は、固形癌効果判定基準（ＲＥＣＩＳＴ）１．１応答判定基準を使用して評価される、ＰＲ、ＣＲ＜ＰＦＳ、ＤＦＳ、ＯＲ、またはＯＳのいずれかである。がん患者の処置に有効である本発明の組合せの処置レジメンは、患者の疾患状態、年齢、および体重、ならびに治療の対象における抗がん応答誘発能などの要素に応じて様々となりうる。本発明の態様のいずれかの実施形態が、対象においてことごとくプラスの治療効果の実現に有効となりうるとは限らないが、スチューデントｔ検定、カイ２検定、マン・ホイットニーのＵ検定、クラスカル・ワリス検定（Ｈ検定）、ヨンクヒール・タプストラ検定、ウィルコクソン検定などの、当業界で知られているいずれかの統計的検定によって判定される、統計的に有意な数の対象において有効となるはずである。用語「処置」は、たとえば、細胞の、試薬、診断用結合性化合物による、または別の細胞による、ｉｎ  ｖｉｔｒｏおよびｅｘ  ｖｉｖｏの処置も包含する。
【００４６】
用語「処置レジメン」、「投薬プロトコール」、および「投薬レジメン」は、本発明の組合せにおける各治療剤を投与する用量およびタイミングを指すのに区別なく使用する。
【００４７】
「回復させる」とは、本発明の方法またはレジメンの治療剤を投与しない場合と比べた、１つまたは複数の症状の軽快または改善を意味する。「回復させる」は、症状の持続時間を短期化または短縮することも含む。
【００４８】
本明細書で使用するとき、薬物、化合物、または医薬組成物の「有効投与量」または「有効量」とは、疾患の生化学的、組織学的、かつ／または行動性の症状、その合併症、および疾患発症の際に現れる中間の病理学的表現型を含む、１つまたは複数の有益ないし所望の結果をもたらす十分な量である。治療的な使用について、「治療有効量」とは、処置対象である障害の症状の１つまたは複数をある程度解消する、投与される化合物量を指す。がん処置に関して、治療有効量は、（１）腫瘍の大きさを縮小する、（２）腫瘍転移を抑制する（すなわち、ある程度緩慢にする、好ましくは阻止する）、（３）腫瘍成長もしくは腫瘍浸潤性をある程度抑制する（すなわち、ある程度緩慢にする、好ましくは阻止する）、（４）がんと関連する１つもしくは複数の徴候もしくは症状をある程度解消する（もしくは除去することが好ましい）、（５）がん処置に必要な他の投薬の用量を減らす、ならびに／または（６）別の投薬の効果を高める、および／もしくは患者の疾患の進行を遅らせる効果を有する量を指す。有効投与量は、１回または複数の投与で投与することができる。本発明の目的では、薬物、化合物、または医薬組成物の有効投与量は、予防的または治療的処置を直接または間接的に実現するのに十分な量である。臨床的な状況で理解されているとおり、薬物、化合物、または医薬組成物の有効投与量は、別の薬物、化合物、または医薬組成物と合わせて実現される場合もあり、そうでない場合もある。
【００４９】
がんと診断された、またはがんを有する疑いのある対象に適用される「腫瘍」とは、悪性または悪性の可能性のある、いずれかの大きさの新生物または組織腫瘤を指し、原発腫瘍および続発性新生物を包含する。固形腫瘍は、通常は嚢胞または液体領域を含んでいない、組織の異常な成長または腫瘤である。固形腫瘍の例は、肉腫、癌腫、およびリンパ腫である。白血病（血液のがん）は、一般に固形腫瘍を形成しない（Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ、Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ  ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｅｒｍｓ）。
【００５０】
「腫瘍量」とも呼ばれる「腫瘍負荷」とは、身体全域に分布した腫瘍材料の総量をいう。腫瘍負荷は、リンパ節および骨髄を含めた、身体全域にわたる、がん細胞の合計数または腫瘍の合計サイズを指す。腫瘍負荷は、たとえば、キャリパスを使用する、または一方、体内では、画像技術、たとえば、超音波、骨スキャン、コンピュータ断層撮影（ＣＴ）、もしくは磁気共鳴画像（ＭＲＩ）スキャンを使用するなどの、当業界で知られている様々な方法によって明らかにすることができる。
【００５１】
用語「腫瘍サイズ」とは、腫瘍の長さおよび幅として測定することのできる腫瘍全体の大きさを指す。腫瘍サイズは、たとえば、対象から取り出した後で、腫瘍の寸法を、たとえばキャリパスを使用して測定する、または一方、体内では、画像技術、たとえば、骨スキャン、超音波、ＣＲもしくはＭＲＩスキャンを使用するなどの、当業界で知られている様々な方法によって明らかにすることができる。
【００５２】
用語「相加的」は、２種の化合物、成分、または標的化剤を組み合わせた結果が、各化合物、成分、または標的化剤個々の合計を超えないことを意味するのに使用される。
【００５３】
用語「相乗作用」または「相乗的」は、２種の化合物、成分、または標的化剤を組み合わせた結果が、各化合物、成分、または標的化剤個々の合計を超えることを意味するのに使用される。処置対象である疾患、状態、または障害のこの改善は、「相乗的」な効果である。「相乗的な量」とは、相乗的な効果をもたらす、２種の化合物、成分、または標的化剤の組合せの量であり、「相乗的」は、本明細書で定義している。
【００５４】
１種または２種の成分間の相乗的な相互作用、効果の最適な範囲、および効果のための各成分の絶対用量範囲の決定は、処置を必要とする患者に、成分を、異なる用量範囲、および／または用量比にわたり投与することにより、断定的に測定することができる。しかし、ｉｎ  ｖｉｔｒｏモデルまたはｉｎ  ｖｉｖｏモデルにおける相乗作用の観察によって、ヒトおよび他の種における効果を予測することができ、ｉｎ  ｖｉｔｒｏモデルまたはｉｎ  ｖｉｖｏモデルは、本明細書において述べるとき、相乗的な効果を測定するために存在する。そのような研究の結果を使用して、たとえば、薬動学的および／または薬力学的方法の適用によって、有効な用量および血漿濃度比範囲ならびにヒトおよび他の種において必要となる絶対用量および血漿濃度も予測することができる。
【００５５】
本明細書で使用する「非標準臨床投薬レジメン」とは、物質、薬剤、化合物、または組成物を投与するための、臨床現場において通常その物質、薬剤、化合物、または組成物に使用される量、用量、またはスケジュールとは異なるレジメンを指す。「非標準臨床投薬レジメン」は、「非標準臨床用量」または「非標準投薬スケジュール」を包含する。
【００５６】
本明細書で使用する「低用量レジメン」とは、レジメンにおける物質、薬剤、化合物、または組成物の１種または複数が、臨床現場において通常その薬剤に使用されるより、たとえば、その薬剤が単独療法として投与されるときより少ない量または用量で投与される投薬レジメンを指す。
【００５７】
ｚｅｓｔｅホモログ２エンハンサー
本発明の諸実施形態は、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩を含む。
【００５８】
本明細書で使用するとき、用語「ｚｅｓｔｅホモログ２エンハンサー（ＥＺＨ２）阻害剤」と「ＥＺＨ２阻害剤」は、区別なく使用され、ＥＺＨ２の野生型および／または変異体の阻害剤を意味すると解釈すべきである。ＥＺＨ２の阻害剤は、当業者に知られている方法によって明らかにすることができ、たとえば、Ｋｕｎｇ，Ｐ．Ｐ．ら、Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ、２０１６、５９、８３０６〜８３２５で開示されているものなどのＥＺＨ２酵素アッセイによって、生物活性を求めることができる。
【００５９】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の例としては、２０１５年１２月２３日にＷＯ２０１５／１９３７６５として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２０１５／０５４２７２で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。その中で開示されている、本発明のためのＥＺＨ２阻害剤として有用な、詳細なＥＺＨ２阻害剤の例として、限定はしないが、
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｓ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
またはこれらの薬学的に許容できる塩からなる群から選択されるＥＺＨ２阻害剤が挙げられる。
【００６０】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の他の例としては、２０１４年６月２６日にＷＯ２０１４／０９７０４１として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２０１３／０６０６８２で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。その中で開示されている、本発明のためのＥＺＨ２阻害剤として有用な、詳細なＥＺＨ２阻害剤の例として、限定はしないが、
５−ブロモ−８−クロロ−２−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−７−（１，４−ジメチル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−５−イル）−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−７−（３，５−ジメチル−１，２−オキサゾール−４−イル）−２−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
またはこれらの薬学的に許容できる塩からなる群から選択されるＥＺＨ２モジュレーターが挙げられる。
【００６１】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の他の例としては、２０１４年４月３日にＷＯ２０１４／０４９４８８として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２０１３／０５８５８０で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。その中で開示されている、本発明のためのＥＺＨ２阻害剤として有用な、詳細なＥＺＨ２阻害剤の例として、限定はしないが、
５−［２−（ジメチルアミノ）ピリミジン−５−イル］−Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−２−メチル−３−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）ベンズアミド；
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−２−メチル−５−［２−（メチルアミノ）ピリミジン−５−イル］−３−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）ベンズアミド；
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−３−（１，４−ジメチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−２−メチル−５−［２−（メチルアミノ）ピリミジン−５−イル］ベンズアミド；
５−（６−アミノピリジン−３−イル）−Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−２−メチル−３−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）ベンズアミド；
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−３−（１，４−ジメチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−２−メチル−５−（２−モルホリン−４−イルピリミジン−５−イル）ベンズアミド；
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−３−（１，４−ジメチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−２−メチル−５−｛２−［（１Ｓ，４Ｓ）−２−オキサ−５−アザビシクロ［２．２．１］ヘプタ−５−イル］ピリミジン−５−イル｝ベンズアミド；
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−３−（１，４−ジメチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−２−メチル−５−｛２−［３−オキサ−８−アザビシクロ［３．２．１］オクタ−８−イル］ピリミジン−５−イル｝ベンズアミド；
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−３−（１，４−ジメチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−５−［２−（３−フルオロアゼチジン−１−イル）ピリミジン−５−イル］−２−メチルベンズアミド；および
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−２−メチル−５−［６−（４−メチルピペラジン−１−イル）ピリジン−３−イル］−３−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）ベンズアミド；
またはこれらの薬学的に許容できる塩からなる群から選択されるＥＺＨ２阻害剤が挙げられる。
【００６２】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の他の例としては、２０１１年１１月１０日にＷＯ２０１１／１４０３２４として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０３５３３６で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００６３】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の他の例としては、２０１１年１１月１０日にＷＯ２０１１／１４０３２５として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０３５３４０で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００６４】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の他の例としては、２０１２年１月１２日にＷＯ２０１２／００５８０５として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０３５３４４で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００６５】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の他の例としては、２０１３年４月４日にＷＯ２０１３／０４９７７０として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０５８１８８で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００６６】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の他の例としては、２０１３年１１月２１日にＷＯ２０１３／１７３４４１として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１３／０４１１１５で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００６７】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の他の例としては、２０１２年３月１５日にＷＯ２０１２／０３４１３２として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０５１２５８で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００６８】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の他の例としては、２０１２年９月７日にＷＯ２０１２／１１８８１２として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０２６９５３で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００６９】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の他の例としては、２０１２年１０月１８日にＷＯ２０１２／１４２５０４として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０３３６４８で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。その中で開示されている、本発明のためのＥＺＨ２阻害剤として有用な、詳細なＥＺＨ２阻害剤の例として、
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−５−［エチル（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）アミノ］−４−メチル−４’−（モルホリン−４−イルメチル）ビフェニル−３−カルボキサミド
または薬学的に許容できるその塩が挙げられる。
【００７０】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の他の例としては、２０１２年１０月１８日にＷＯ２０１２／１４２５１３として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０３３６６２で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００７１】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の他の例としては、２０１２年５月２４日にＷＯ２０１２／０６８５８９として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０６１７４０で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００７２】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の他の例としては、２０１３年８月１５日にＷＯ２０１３／１２０１０４として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１３／０２５６３９で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００７３】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の他の例としては、２０１４年８月１４日にＷＯ２０１４／１２４４１８として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１４／０１５７０６で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００７４】
本発明において有用である詳細なＥＺＨ２阻害剤の他の例としては、２０１４年８月２４日にＷＯ２０１４／０６２７２０として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１３／０６５１１２で開示されているものが挙げられ、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００７５】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
【００７６】
【化１】
2019116465.tif 000003
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１５年１２月２３日にＷＯ２０１５／１９３７６５として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２０１５／０５４２７２で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００７７】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
【００７８】
【化２】
2019116465.tif 000004
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１５年１２月２３日にＷＯ２０１５／１９３７６５として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２０１５／０５４２７２で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００７９】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
【００８０】
【化３】
2019116465.tif 000005
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｓ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１５年１２月２３日にＷＯ２０１５／１９３７６５として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２０１５／０５４２７２で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００８１】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
【００８２】
【化４】
2019116465.tif 000006
５−ブロモ−８−クロロ−２−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−７−（１，４−ジメチル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−５−イル）−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１４年６月２６日にＷＯ２０１４／０９７０４１として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２０１３／０６０６８２で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００８３】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
【００８４】
【化５】
2019116465.tif 000007
５，８−ジクロロ−７−（３，５−ジメチル−１，２−オキサゾール−４−イル）−２−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１４年６月２６日にＷＯ２０１４／０９７０４１として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２０１３／０６０６８２で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００８５】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
タゼメトスタット（ｔａｚｅｍｅｔｏｓｔａｔ）、ＥＰＺ−５６８７、またはＥＰＺ−６４３８としても知られる
【００８６】
【化６】
2019116465.tif 000008
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−５−［エチル（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）アミノ］−４−メチル−４’−（モルホリン−４−イルメチル）ビフェニル−３−カルボキサミド
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１２年１０月１８日にＷＯ２０１２／１４２５０４として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０３３６４８で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００８７】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
ＣＰＩ−１２０５としても知られる
【００８８】
【化７】
2019116465.tif 000009
Ｎ−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−２−メチル−１−［（１Ｒ）−１−［１−（２，２，２−トリフルオロエチル）ピペリジン−４−イル］エチル］−１Ｈ−インドール−３−カルボキサミド
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１３年８月１５日にＷＯ２０１３／１２０１０４として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１３／０２５６３９で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００８９】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
ＧＳＫ−５０３としても知られる
【００９０】
【化８】
2019116465.tif 000010
Ｎ−（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イルメチル）−１−イソプロピル−３−メチル−６−［６−（４−メチルピペラジン−１−イル）ピリジン−３−イル］−１Ｈ−インドール−４−カルボキサミド
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１１年１１月１０日にＷＯ２０１１／１４０３２４として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０３５３３６で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００９１】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
ＧＳＫ−１２６としても知られる
【００９２】
【化９】
2019116465.tif 000011
Ｎ−［（６−メチル−２−オキソ−４−プロピル−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−６−［２−（４−メチルピペラジン−１−イル）ピリジン−４−イル］−１−（プロパン−２−イル）−１Ｈ−インダゾール−４−カルボキサミド
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１１年１１月１０日にＷＯ２０１１／１４０３２５として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０３５３４０で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００９３】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
【００９４】
【化１０】
2019116465.tif 000012
１−イソプロピル−Ｎ−（６−メチル−２−オキソ−４−プロピル−１，２−ジヒドロピリジン−３−イルメチル）−６−［６−（４−メチルピペラジン−１−イル）ピリジン−３−イル］−１Ｈ−インダゾール−４−カルボキサミド
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１１年１１月１０日にＷＯ２０１１／１４０３２５として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０３５３４０で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００９５】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
【００９６】
【化１１】
2019116465.tif 000013
３−クロロ−４−［２−シアノ−３−（ピリダジン−４−イル）フェノキシ］−Ｎ−（２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）ベンズアミド
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１２年５月２４日にＷＯ２０１２／０６８５８９として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０６１７４０で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００９７】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
【００９８】
【化１２】
2019116465.tif 000014
５−クロロ−Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−３−［エチル（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）アミノ］−２−メチルベンズアミド
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１２年１０月１８日にＷＯ２０１２／１４２５１３として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０３３６６２で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【００９９】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
【０１００】
【化１３】
2019116465.tif 000015
１−［（１Ｒ）−１−［１−（エチルスルホニル）ピペリジン−４−イル］エチル］−Ｎ−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−カルボキサミド
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１３年８月１５日にＷＯ２０１３／１２０１０４として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１３／０２５６３９で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【０１０１】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
【０１０２】
【化１４】
2019116465.tif 000016
Ｎ−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−１−（１−メトキシプロパン−２−イル）−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−カルボキサミド
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１３年８月１５日にＷＯ２０１３／１２０１０４として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１３／０２５６３９で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【０１０３】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
【０１０４】
【化１５】
2019116465.tif 000017
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−３−（エチル［ｔｒａｎｓ−４−［（２−メトキシエチル）（メチル）アミノ］シクロヘキシル］アミノ）−２−メチル−５−［３−（モルホリン−４−イル）プロパ−１−イン−１−イル］ベンズアミド
または、場合により酒石酸塩としての、薬学的に許容できるその塩であり、この化合物は、２０１４年４月２４日にＷＯ２０１４／０６２７２０として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１３／０６５１１２で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【０１０５】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
【０１０６】
【化１６】
2019116465.tif 000018
１−［（１Ｒ）−１−［１−（２，２−ジフルオロエチル）ピペリジン−４−イル］エチル］−Ｎ−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−カルボキサミド
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１４年８月１４日にＷＯ２０１４／１２４４１８として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１４／０１５７０６で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【０１０７】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
【０１０８】
【化１７】
2019116465.tif 000019
５−［シクロペンチル（メチル）アミノ］−Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−４−メチル−４’−［（モルホリン−４−イル）メチル］［１，１’−ビフェニル］−３−カルボキサミド
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１２年１０月１８日にＷＯ２０１２／１４２５０４として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０３３６４８で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【０１０９】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
【０１１０】
【化１８】
2019116465.tif 000020
５−ブロモ−３−［シクロペンチル（メチル）アミノ］−Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−２−メチルベンズアミド
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１２年１０月１８日にＷＯ２０１２／１４２５１３として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０３３６６２で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【０１１１】
一実施形態では、本発明に有用なＥＺＨ２阻害剤は、
【０１１２】
【化１９】
2019116465.tif 000021
５−ブロモ−Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−２−メチル−３−［メチル（オキサン−４−イル）アミノ］ベンズアミド
または薬学的に許容できるその塩であり、これは、２０１２年１０月１８日にＷＯ２０１２／１４２５１３として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０３３６６２で開示されており、この文献の内容を参照により本明細書に援用する。
【０１１３】
本発明に有用な好ましいＥＺＨ２阻害剤は、
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｓ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５−ブロモ−８−クロロ−２−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−７−（１，４−ジメチル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−５−イル）−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−７−（３，５−ジメチル−１，２−オキサゾール−４−イル）−２−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−５−［エチル（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）アミノ］−４−メチル−４’−（モルホリン−４−イルメチル）ビフェニル−３−カルボキサミド；
Ｎ−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−５−［エチル（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）アミノ］−４−メチル−４’−（モルホリン−４−イルメチル）ビフェニル−３−カルボキサミド；
Ｎ−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−２−メチル−１−［（１Ｒ）−１−［１−（２，２，２−トリフルオロエチル）ピペリジン−４−イル］エチル］−１Ｈ−インドール−３−カルボキサミド；
Ｎ−（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イルメチル）−１−イソプロピル−３−メチル−６−［６−（４−メチルピペラジン−１−イル）ピリジン−３−イル］−１Ｈ−インドール−４−カルボキサミド；
Ｎ−［（６−メチル−２−オキソ−４−プロピル−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−６−［２−（４−メチルピペラジン−１−イル）ピリジン−４−イル］−１−（プロパン−２−イル）−１Ｈ−インダゾール−４−カルボキサミド；
またはこれらの薬学的に許容できる塩からなる群から選択される。
【０１１４】
本発明に有用なより好ましいＥＺＨ２阻害剤は、
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｓ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；および
５−ブロモ−８−クロロ−２−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−７−（１，４−ジメチル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−５−イル）−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン；
またはこれらの薬学的に許容できる塩からなる群から選択される。
【０１１５】
別段指摘しない限り、本明細書におけるＥＺＨ２阻害剤への言及はすべて、薬学的に許容できるその塩、溶媒和物、水和物、および錯体、ならびにその塩の溶媒和物、水和物、および錯体への言及を、その多形体、立体異性体、および同位体標識された形態を含めて包含する。
【０１１６】
化学療法剤
本発明の諸実施形態は、化学療法剤または薬学的に許容できるその塩に関する。
【０１１７】
一実施形態では、化学療法剤は、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩である。
【０１１８】
本発明の一実施形態では、化学療法剤は、シスプラチンである。
【０１１９】
本発明の一実施形態では、化学療法剤は、カルボプラチンである。
【０１２０】
本発明の一実施形態では、化学療法剤は、エトポシドである。
【０１２１】
本発明の一実施形態では、化学療法剤は、シスプラチンおよびエトポシドである。
【０１２２】
本発明の一実施形態では、化学療法剤は、カルボプラチンおよびエトポシドである。
【０１２３】
治療方法および使用
本発明の方法および組合せ療法は、がん処置に有用である。一部の実施形態では、提供される方法によって、次の効果、すなわち、（１）がん細胞増殖の阻害、（２）がん細胞浸潤性の抑制、（３）がん細胞のアポトーシスの誘発、（４）がん細胞転移の阻害、（５）血管新生の阻害、または（６）がん処置に関連した１つまたは複数の抵抗性機序の克服の１つまたは複数が実現される。
【０１２４】
一実施形態では、本発明は、対象におけるがん処置の方法であって、対象に、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩とを含む組合せ療法を投与することを含む方法に関する。
【０１２５】
一実施形態では、本発明は、対象におけるがん処置の方法であって、対象に、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩とからなる組合せ療法を投与することを含む方法に関する。
【０１２６】
一実施形態では、本発明は、対象におけるがん処置の方法であって、対象に、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩とから本質的になる組合せ療法を投与することを含む方法に関する。
【０１２７】
別の態様では、本発明は、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩と組み合わせて使用される、対象におけるがん処置において使用するための、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩に関する。
【０１２８】
別の態様では、本発明は、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と組み合わせて使用される、対象におけるがん処置において使用するための、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩に関する。
【０１２９】
別の態様では、本発明は、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の組合せに関する。
【０１３０】
別の態様では、本発明は、医薬として使用するための、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の組合せに関する。
【０１３１】
別の態様では、本発明は、対象におけるがん処置において使用するための、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の組合せに関する。
【０１３２】
別の態様では、本発明は、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の相乗的な組合せに関する。
【０１３３】
別の態様では、本発明は、医薬として使用するための、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の相乗的な組合せに関する。
【０１３４】
別の態様では、本発明は、対象におけるがん処置において使用するための、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の相乗的な組合せに関する。
【０１３５】
別の態様では、本発明は、対象におけるがん処置のための医薬の製造における、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩、および白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の使用に関する。
【０１３６】
別の態様では、本発明は、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩と、薬学的に許容できる担体とを含む医薬組成物と組み合わせて使用される、対象におけるがん処置において使用するための、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、薬学的に許容できる担体とを含む医薬組成物に関する。
【０１３７】
別の態様では、本発明は、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、薬学的に許容できる担体とを含む医薬組成物と組み合わせて使用される、対象におけるがん処置において使用するための、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩と、薬学的に許容できる担体とを含む医薬組成物に関する。
【０１３８】
別の態様では、本発明は、対象におけるがん処置において使用するための、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩と、薬学的に許容できる担体とを含む医薬組成物に関する。
【０１３９】
本発明の一実施形態では、対象は、哺乳動物である。
【０１４０】
本発明の一実施形態では、対象は、ヒトである。
【０１４１】
一部の実施形態では、本発明の方法および組合せは、限定はしないが、
循環器系、たとえば、心臓（肉腫［血管肉腫、線維肉腫、横紋筋肉腫、脂肪肉腫］、粘液腫、横紋筋腫、線維腫、脂肪腫、および奇形腫）、縦隔および胸膜、および他の胸腔内臓器、血管の腫瘍、および腫瘍と関連する血管組織、
呼吸路、たとえば、鼻腔および中耳、副鼻腔、喉頭、気管、気管支、および肺、たとえば、小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、気管支原性癌（扁平細胞、未分化小細胞、未分化大細胞、腺癌）、肺胞（気管支）癌、気管支の腺腫、肉腫、リンパ腫、軟骨腫様過誤腫、中皮腫、
胃腸系、たとえば、食道（扁平上皮癌、腺癌、平滑筋肉腫、リンパ腫）、胃（癌腫、リンパ腫、平滑筋肉腫）、胃部、膵臓（腺管腺癌、インスリノーマ、グルカゴノーマ、ガストリノーマ、カルチノイド腫瘍、ビポーマ）、小腸（腺癌、リンパ腫、カルチノイド腫瘍、カポジ肉腫、平滑筋腫、血管腫、脂肪腫、神経線維腫、線維腫）、大腸（腺癌、管状腺腫、絨毛腺腫、過誤腫、平滑筋腫）、
泌尿生殖路、たとえば、腎臓（腺癌、ウィルムス腫瘍［腎芽細胞腫］、リンパ腫、白血病）、膀胱および／または尿道（扁平上皮癌、移行上皮癌、腺癌）、前立腺（腺癌、肉腫）、精巣（精上皮腫、奇形腫、胎児性癌、奇形癌、絨毛癌、肉腫、間質細胞癌、線維腫、線維腺腫、腺腫様腫瘍、脂肪腫）、
肝臓、たとえば、ヘパトーマ（肝細胞癌）、胆管癌、肝芽腫、血管肉腫、肝細胞腺腫、血管腫、膵内分泌腫瘍（たとえば、クロム親和性細胞腫、インスリノーマ、血管作用性小腸ペプチド腫瘍、島細胞腫瘍、およびグルカゴノーマ）、
骨、たとえば、骨原性肉腫（骨肉腫）、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫、悪性リンパ腫（細網細胞肉腫）、多発性骨髄腫、悪性巨細胞腫瘍  脊索腫、オステオクロンフローマ（ｏｓｔｅｏｃｈｒｏｎｆｒｏｍａ）（骨軟骨性外骨症）、良性軟骨腫、軟骨芽細胞腫、軟骨粘液線維腫、類骨腫、および巨細胞腫瘍、
神経系、たとえば、中枢神経系（ＣＮＳ）の新生物、原発性ＣＮＳリンパ腫、頭蓋がん（骨腫、血管腫、肉芽腫、黄色腫、変形性骨炎）、髄膜（髄膜腫、髄膜肉腫、神経膠腫症）、脳腫瘍（星状細胞腫、髄芽細胞腫、神経膠腫、上衣腫、胚細胞腫［松果体腫］、多形性神経膠芽腫、乏突起神経膠腫、シュワン腫、網膜芽細胞腫、先天性腫瘍）、脊髄神経線維腫、髄膜腫、神経膠腫、肉腫）、
生殖系、たとえば、婦人科、子宮（子宮内膜癌）、頚部（子宮頚癌、前腫瘍子宮頚部異形成）、卵巣（卵巣癌［漿液性嚢胞腺癌、粘液性嚢胞腺癌、未分類の癌］、顆粒莢膜細胞腫（ｇｒａｎｕｌｏｓａ−ｔｈｅｃａｌ  ｃｅｌｌ  ｔｕｍｏｒ）、セルトリ−ライディッヒ細胞腫、未分化胚細胞腫、悪性奇形腫）、外陰（扁平上皮癌、上皮内癌、腺癌、線維肉腫、黒色腫）、膣（明細胞癌、扁平上皮癌、ブドウ状肉腫（胎児性横紋筋肉腫）、卵管（癌腫）、および女性生殖器と関連する他の部位、胎盤、陰茎、前立腺、精巣、および男性生殖器と関連する他の部位、
血液系、たとえば、血液（骨髄性白血病［急性および慢性］、急性リンパ芽球性白血病、慢性リンパ球性白血病、骨髄増殖性疾患、多発性骨髄腫、骨髄異形成症候群）、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫［悪性リンパ腫］、
口腔、たとえば、唇、舌、歯肉、口腔底、口蓋、および他の口腔部分、耳下腺および他の唾液腺部分、扁桃、中咽頭、鼻咽頭、梨状陥凹、下咽頭、ならびに唇、口腔、および咽頭における他の部位、
皮膚、たとえば、悪性黒色腫、皮膚黒色腫、基底細胞癌、扁平上皮癌、カポジ肉腫、異形成母斑、脂肪腫、アンジオーマ、皮膚線維腫、およびケロイド、
副腎：神経芽細胞腫、ならびに
結合および軟部組織、後腹膜および腹膜、眼、眼内黒色腫、および付属器を含めた他の組織、乳房、頭または／および頚部、肛門部、甲状腺、副甲状腺、副腎、および他の内分泌腺および関連構造、リンパ節の続発性および未分類の悪性新生物、呼吸器および消化器系の続発性悪性新生物、および他の部位の続発性悪性新生物
のがんを始めとするがん処置に有用となりうる。
【０１４２】
さらにより詳細には、本発明に関連して本明細書で使用するとき、「がん」の例として、肺がん（ＮＳＣＬＣおよびＳＣＬＣ）、乳がん（トリプルネガティブ乳がん、ホルモン陽性乳がん、およびＨＥＲ２陽性乳がんを含める）、卵巣がん、結腸がん、直腸がん、肛門部のがん、前立腺がん（ホルモン感受性前立腺がんおよび去勢抵抗性前立腺がんとしても知られるホルモン不応性前立腺がんを含める）、肝細胞癌、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、濾胞性リンパ腫、黒色腫、または前述のがんの１つまたは複数の組合せが挙げられる。
【０１４３】
本発明の一実施形態では、がんは、固形腫瘍である。
【０１４４】
一実施形態では、がんは、前立腺がんである。
【０１４５】
一実施形態では、がんは、ホルモン感受性前立腺がんである。
【０１４６】
一実施形態では、がんは、ホルモン不応性前立腺がんまたはアンドロゲン非依存性前立腺がんとしても知られる去勢抵抗性前立腺がんである。
【０１４７】
一実施形態では、がんは、非転移性去勢抵抗性前立腺がんである。
【０１４８】
一実施形態では、がんは、転移性去勢抵抗性前立腺がんである。
【０１４９】
一実施形態では、がんは、乳がんである。
【０１５０】
一実施形態では、がんは、トリプルネガティブ乳がんである。
【０１５１】
一実施形態では、がんは、エストロゲン陽性および／またはプロゲステロン陽性乳がんを含めたホルモン陽性乳がんである。
【０１５２】
一実施形態では、がんは、ＨＥＲ２陽性乳がんである。
【０１５３】
一実施形態では、がんは、肝細胞癌である。
【０１５４】
一実施形態では、がんは、小細胞肺がんである。
【０１５５】
一実施形態では、がんは、治療抵抗性小細胞肺がんである。
【０１５６】
一実施形態では、がんは、再発小細胞肺がんである。
【０１５７】
一実施形態では、がんは、治療抵抗性小細胞肺がんであり、対象は、処置未経験である。
【０１５８】
一実施形態では、がんは、再発小細胞肺がんであり、対象は、処置未経験である。
【０１５９】
一実施形態では、がんは、限局期疾患として分類される小細胞肺がんである。
【０１６０】
一実施形態では、がんは、進展期疾患として分類される小細胞肺がんである。
【０１６１】
一実施形態では、がんは、進展期疾患の小細胞肺がんであり、対象は、処置未経験である。
【０１６２】
一実施形態では、がんは、進展期疾患の治療抵抗性小細胞肺がんであり、対象は、処置未経験である。
【０１６３】
一実施形態では、がんは、進展期疾患の再発小細胞肺がんであり、対象は、処置未経験である。
【０１６４】
一実施形態では、がんは、腫瘍抑制因子ＴＰ５３の機能の喪失を特徴とする小細胞肺がんである。
【０１６５】
一実施形態では、がんは、腫瘍抑制因子ＲＢ１の機能の喪失を特徴とする小細胞肺がんである。
【０１６６】
一実施形態では、がんは、腫瘍抑制因子ＴＰ５３の機能の喪失および腫瘍抑制因子ＲＢ１の機能の喪失を特徴とする小細胞肺がんである。
【０１６７】
一実施形態では、がんは、限局期疾患として分類される小細胞肺がんであり、小細胞肺がんは、腫瘍抑制因子ＴＰ５３の機能の喪失を特徴とする。
【０１６８】
一実施形態では、がんは、限局期疾患として分類される小細胞肺がんであり、小細胞肺がんは、腫瘍抑制因子ＲＢ１の機能の喪失を特徴とする。
【０１６９】
一実施形態では、がんは、限局期疾患として分類される小細胞肺がんであり、小細胞肺がんは、腫瘍抑制因子ＴＰ５３の機能の喪失および腫瘍抑制因子ＲＢ１の機能の喪失を特徴とする。
【０１７０】
一実施形態では、がんは、進展期疾患として分類される小細胞肺がんであり、小細胞肺がんは、腫瘍抑制因子ＴＰ５３の機能の喪失を特徴とする。
【０１７１】
一実施形態では、がんは、進展期疾患として分類される小細胞肺がんであり、小細胞肺がんは、腫瘍抑制因子ＲＢ１の機能の喪失を特徴とする。
【０１７２】
一実施形態では、がんは、進展期疾患として分類される小細胞肺がんであり、小細胞肺がんは、腫瘍抑制因子ＴＰ５３の機能の喪失および腫瘍抑制因子ＲＢ１の機能の喪失を特徴とする。
【０１７３】
一実施形態では、がんは、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫である。
【０１７４】
一実施形態では、がんは、濾胞性リンパ腫である。
【０１７５】
一実施形態では、がんは、黒色腫である。
【０１７６】
一実施形態では、がんは、局所的に進行している。
【０１７７】
一実施形態では、がんは、非転移性である。
【０１７８】
一実施形態では、がんは、転移性である。
【０１７９】
一実施形態では、がんは、治療抵抗性である。
【０１８０】
一実施形態では、がんは、再発したものである。
【０１８１】
一実施形態では、がんは、標準的処置に対して耐性がない（ｉｎｔｏｌｅｒａｂｌｅ）。
【０１８２】
別の態様では、本発明は、対象においてがん細胞増殖を阻害する方法であって、対象に、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩とを細胞増殖の阻害に有効な量で含む組合せ療法を投与することを含む方法を提供する。
【０１８３】
別の態様では、本発明は、対象においてがん細胞浸潤性を抑制する方法であって、対象に、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩とを細胞浸潤性の抑制に有効な量で含む組合せ療法を投与することを含む方法を提供する。
【０１８４】
別の態様では、本発明は、対象においてがん細胞転移を阻害する方法であって、対象に、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩とを細胞転移の阻害に有効な量で含む組合せ療法を投与することを含む方法を提供する。
【０１８５】
別の態様では、本発明は、対象においてがん細胞のアポトーシスを誘発する方法であって、対象に、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩とをアポトーシスの誘発に有効な量で含む組合せ療法を投与することを含む方法を提供する。
【０１８６】
別の態様では、本発明は、対象においてアポトーシスを誘発する方法であって、対象に、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩または薬学的に許容できるその塩とを含む組合せ療法を投与することを含む方法を提供する。
【０１８７】
「接触させる」とは、本発明において使用する化合物または薬学的に許容できる塩と細胞（たとえば、ＥＺＨ２を発現するもの）とを、化合物がその効果を示しうる（たとえば、ＥＺＨ２の活性に影響を及ぼしうる）ような形で、直接または間接的に一緒にすることを指す。接触は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ（すなわち、たとえば、限定はせず、試験管もしくは培地中などの人工的な環境中）またはｉｎ  ｖｉｖｏ（すなわち、限定はせず、マウス、ラット、ウサギなどの生体内）で実現することができる。
【０１８８】
一部の実施形態では、細胞は、がん細胞株などの細胞株である。他の実施形態では、細胞は、組織または腫瘍中にあり、組織または腫瘍は、ヒトを始めとする対象中にあってもよい。
【０１８９】
剤形および投薬レジメン
本発明の方法および組合せ療法の各治療剤は、単独で、または治療剤と１種もしくは複数の薬学的に許容できる担体、賦形剤、もしくは希釈剤を薬務に従って含む、（本明細書では医薬組成物とも呼ぶ）医薬として投与される場合がある。
【０１９０】
本明細書で使用するとき、用語「組合せ療法」とは、本発明の組合せ療法の各治療剤を、単独で、または医薬として、順次、併行して、または同時に投与することを指す。
【０１９１】
本明細書で使用するとき、用語「順次」とは、本発明の組合せ療法の各治療剤を、単独で、または医薬として、一方を他方の後に投与することを指し、各治療剤は、いずれの順序で投与されてもよい。順次投与は、組合せ療法における治療剤が異なる剤形をしている、たとえば、一方の薬剤が錠剤であり、もう一方の薬剤が滅菌液であるとき、および／または異なる投薬スケジュールに従って投与される、たとえば、一方の薬剤が毎日投与され、第２の薬剤が毎週などのより低頻度で投与されるとき、特に有用である。
【０１９２】
本明細書で使用するとき、用語「併行」とは、本発明の組合せ療法における各治療剤を、単独で、または別個の医薬として投与することを指し、第２の治療剤は、第１の治療剤の直後に投与されるが、治療剤は、いずれの順序で投与されてもよい。好ましい実施形態では、治療剤は、併行して投与される。
【０１９３】
本明細書で使用するとき、用語「同時」とは、本発明の組合せ療法の各治療剤を、同じ医薬として投与することを指す。
【０１９４】
本発明の一実施形態では、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩が、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩を投与する前に投与される。
【０１９５】
本発明の一実施形態では、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩が、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩を投与する前に投与される。
【０１９６】
本発明の一実施形態では、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩は、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩と併行して投与される。
【０１９７】
本発明の一実施形態では、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩は、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩と同時に投与される。
【０１９８】
当業者が理解するところとなるように、組合せ療法は、対象に、その異なる処置段階において有用に投与することができる。
【０１９９】
本発明の一実施形態では、組合せ療法は、以前に処置を受けていない、すなわち、処置未経験である対象に投与される。
【０２００】
本発明の一実施形態では、組合せ療法は、生物療法または化学療法剤による前の治療後に応答の持続が実現されなかった、すなわち、処置を経験している対象に投与される。
【０２０１】
組合せ療法は、腫瘍を取り除く手術の前もしくは後に投与される場合、および／または放射線療法の前、最中、もしくは後に使用される場合、および／または化学療法の前、最中、もしくは後に使用される場合がある。
【０２０２】
本発明の化合物の投与は、化合物の作用部位への送達を可能にするいかなる方法によって行ってもよい。そうした方法には、経口経路、十二指腸内経路、非経口注射（静脈内、皮下、筋肉内、血管内、または注入を含める）、局所、および直腸投与が含まれる。
【０２０３】
投薬レジメンは、所望される最適な応答が得られるように調整してよい。たとえば、本発明の組合せ療法の治療剤は、単一のボーラスとして投与しても、経時的に投与される数回に分けられた用量として投与してもよく、または治療状況の緊急性による必要に応じて用量を比例的に増減してもよい。治療剤を投薬単位剤形に製剤化することは、投与しやすく、投与量が均一になるため、特に有利となりうる。本明細書で使用する投薬単位剤形とは、処置を受ける哺乳動物対象のための単位式投与量として適した、物理的に別個の単位を指し、各単位は、必要な医薬担体と共同で所望の治療効果を生じるように算出された、予め決められた量の活性化合物を含有する。本発明の投薬単位剤形についての明細は、（ａ）化学療法剤特有の特徴、および実現しようとする特定の治療または予防効果、ならびに（ｂ）個体における感受性の処置のためにこのような活性化合物を調合する分野に固有の制約によって必然的に決まり、これらに直接左右される場合がある。
【０２０４】
したがって、当業者には、用量および投薬レジメンは、本明細書で提供する開示をもとに、治療学分野でよく知られている方法に従って調整されるものと理解される。すなわち、最大耐用量（ｍａｘｉｍｕｍ  ｔｏｌｅｒａｂｌｅ  ｄｏｓｅ）は、容易に打ち立てることができ、検出可能な治療利益を対象にもたらす有効量も明らかにすることができ、各薬剤を投与して検出可能な治療利益を対象にもたらす時間的要件も明らかにすることができる。したがって、本明細書ではある特定の用量および投与レジメンを例示するが、そうした例は、本発明を実施する際に対象に提供することのできる用量および投与レジメンを一切限定しない。
【０２０５】
投与量の値は、緩和しようとする状態の種類および重症度によって様々となる場合があり、１回または複数回の用量を含む場合があることを留意されたい。さらに、特定のいずれかの対象について、詳細な投薬レジメンは、障害または状態の重症度、投与の速度、化合物の性質、処方医の裁量などの要素を考慮しながら、個々の必要、および組成物の投与を管理または監督する者の専門的な判断に従って、時間と共に調整すべきであると理解される。本明細書で述べる投与量範囲は、例示的なものにすぎず、請求項に係る組成物の範囲または実用を限定するものでない。たとえば、用量は、毒作用および／または臨床検査値などの臨床効果を含みうる．薬動学的または薬力学的パラメーターに基づき調整してよい。したがって、本発明は、当業者によって決定される患者内の用量漸増を包含する。化学療法剤の投与についての適切な投与量およびレジメンの決定は、関連業界でよく知られており、本明細書で開示する教示を得れば当業者によって遂行されると理解される。
【０２０６】
一部の実施形態では、組合せ療法における治療剤の少なくとも１種は、その治療剤が同じがんの処置に単剤療法として使用される際に通常用いられるのと同じ投薬レジメン（用量、頻度、および治療継続期間）を使用して投与される。他の実施形態では、対象に、組合せ療法における治療剤の少なくとも１種が、同じ治療剤を単剤療法として使用する場合より少ない合計量で、たとえば、より低用量の治療剤、頻度を減らした投薬、および／またはより短い投薬期間で与えられる。
【０２０７】
ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩の有効投与量は、単一または分割用量として、体重１ｋｇあたり１日約０．００１〜約１００ｍｇ、好ましくは、約１〜約３５ｍｇ／ｋｇ／日の範囲にある。これは、７０ｋｇのヒトでは、約０．０１〜約７ｇ／日、好ましくは、約０．０２〜約２．５ｇ／日の量となる。ある場合では、前述の範囲の下限を下回る投与量レベルで十分すぎることもあり、他の場合では、最初にいくつかの少ない用量に分けて１日を通して投与するという条件で、さらに多い用量が、有害な副作用を引き起こすことなく用いられることもある。
【０２０８】
一実施形態では、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩は、１日約１０ｍｇ〜約７０００ｍｇ、好ましくは、１日約２０ｍｇ〜約２５００ｍｇ、より好ましくは、１日約５０ｍｇ〜約１０００ｍｇの１日投与量で投与される。一実施形態では、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩は、１日約５００ｍｇの１日投与量で投与される。
【０２０９】
好ましい実施形態では、ＥＺＨ２阻害剤は、５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オンまたは薬学的に許容できるその塩であり、１日約５０ｍｇ〜約２０００ｍｇ、１日約５０ｍｇ、１日約１００ｍｇ、１日約１５０ｍｇ、１日約２００ｍｇ、１日約２５０ｍｇ、１日約３００ｍｇ、１日約３５０ｍｇ、１日約４００ｍｇ、１日約４５０ｍｇ、１日約５００ｍｇ、１日約５５０ｍｇ、１日約６００ｍｇ、１日約６５０ｍｇ、１日約７００ｍｇ、１日約７５０ｍｇ、１日約８００ｍｇ、１日約８５０ｍｇ、１日約９００ｍｇ、１日約９５０ｍｇ、１日約１０００ｍｇ、１日約１１００ｍｇ、１日約１２００ｍｇ、１日約１３００ｍｇ、１日約１４００ｍｇ、または１日約１５００ｍｇの１日投与量で投与される。この用量は、場合により、少ない用量にさらに分けてもよく、たとえば、１日１５０ｍｇの投与量なら、７５ｍｇの用量として１日２回投与してもよい。
【０２１０】
一実施形態では、化学療法剤は、エトポシドであり、エトポシドは、承認されたラベルに従って、たとえば、１〜５日目に１日１回５０〜１００ｍｇ／ｍ２、または１、３、および５日目に１日１回５〜１００ｍｇ／ｍ２２の用量で静脈内投与される。一例では、エトポシドは、各２１日サイクルの１、２、および３日目に、８０〜１２０ｍｇ／ｍ２の用量で、１、２、３、４、５、または６サイクルにかけて投与される場合がある。一実施形態では、化学療法剤（たとえば、エトポシド）は、白金系抗新生物剤（たとえば、シスプラチンまたはカルボプラチン）と組み合わせて使用される。
【０２１１】
一実施形態では、白金系抗新生物剤は、シスプラチンであり、シスプラチンは、承認されたラベルに従って静脈内投与される。一例では、シスプラチンは、各２１日サイクルの１日目に、６０〜８０ｍｇ／ｍ２２の用量で、１、２、３、４、５、または６サイクルにかけて投与される場合がある。
【０２１２】
一実施形態では、白金系抗新生物剤は、カルボプラチンであり、カルボプラチンは、承認されたラベルに従って静脈内投与される。一例では、カルボプラチンは、各２１日サイクルの１日目に、１、２、３、４、５、または６サイクルにかけて、５〜６ｍｇ／ｍＬ／分の初期目標ＡＵＣが実現されるように投与される場合がある。一例では、カルボプラチンは、各２１日サイクルの１日目に、４００ｍｇ／ｍ２の用量で、１、２、３、４、５、または６サイクルにかけて投与される場合がある。
【０２１３】
必要に応じて、投与もしくは投薬レジメンを繰り返すか、または投与もしくは投薬レジメンを調整して、所望の処置を実現することができる。本明細書で使用する「継続的な投薬スケジュール」とは、投与の中断がない、たとえば、処置なしの日がない、投与または投薬レジメンである。処置サイクル間に投与の中断を挟まずに２１または２８日処置サイクルを繰り返すものが、継続的な投薬スケジュールの一例である。一実施形態では、本発明の組合せの化合物は、継続的な投薬スケジュールで投与することができる。
【０２１４】
本発明の一実施形態では、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩は、がん処置において合計して有効となる量で投与される。
【０２１５】
本発明の一実施形態では、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩は、全体として相乗的である量で投与される。
【０２１６】
本発明の一実施形態では、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩は、標準的でない投薬レジメンで投与される。
【０２１７】
本発明の一実施形態では、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩は、低用量レジメンで投与される。
【０２１８】
医薬組成物および投与経路
「医薬組成物」とは、活性成分としての１種または複数の本明細書に記載の治療剤または薬学的に許容できるその塩、溶媒和物、水和物、もしくはプロドラッグと、少なくとも１種の薬学的に許容できる担体または賦形剤の混合物を指す。一部の実施形態では、医薬組成物は、２種以上の薬学的に許容できる担体および／または賦形剤を含む。
【０２１９】
本明細書で使用するとき、「薬学的に許容できる担体」とは、生物に影響のある刺激を引き起こさず、活性化合物または治療剤の生物活性および特性を排除しない担体または希釈剤を指す。
【０２２０】
一実施形態では、本発明は、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩と、薬学的に許容できる担体とを含む医薬組成物に関する。
【０２２１】
薬学的に許容できる担体は、従来のいずれかの医薬担体または賦形剤を含むものでよい。担体および／または賦形剤の選択は、特定の投与方式、賦形剤が溶解性および安定性に及ぼす影響、剤形の性質などの要素に応じて決まるところが大きい。
【０２２２】
適切な医薬担体としては、不活性希釈剤または充填剤、水および種々の有機溶媒（たとえば、水和物や溶媒和物）が挙げられる。医薬組成物は、所望であれば、着香剤、結合剤、賦形剤などの追加の成分を含有してもよい。たとえば、経口投与については、クエン酸などの種々の賦形剤を含有する錠剤を、デンプン、アルギン酸、ある特定の複合シリケートなどの種々の崩壊剤、およびスクロース、ゼラチン、アカシアなどの結合剤と共に用いることができる。賦形剤の例としては、限定はせず、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、種々のタイプの糖およびデンプン、セルロース誘導体、ゼラチン、植物油、およびポリエチレングリコールが挙げられる。加えて、ステアリン酸マグネシウム、ラウリル硫酸ナトリウム、タルクなどの滑沢剤が、多くの場合、打錠の用途に有用である。同様のタイプの固体組成物を、軟および硬充填ゼラチンカプセルにも用いることもできる。したがって、材料の非限定的な例としては、ラクトースまたは乳糖、および高分子量ポリエチレングリコールが挙げられる。経口投与に水性懸濁液剤またはエリキシル剤が所望されるとき、その中の活性化合物は、種々の甘味剤または香味剤、着色物質または色素、および、所望であれば、乳化剤または懸濁化剤、ならびに水、エタノール、プロピレングリコール、グリセリン、またはこれらの組合せなどの希釈剤と一緒に組み合わせられる場合がある。
【０２２３】
医薬組成物は、たとえば、錠剤、カプセル剤、丸剤、散剤、持効性製剤、溶液剤、懸濁液剤として経口投与に、滅菌溶液剤、懸濁液剤、もしくは乳濁液剤として非経口注射に、軟膏剤もしくはクリーム剤として局所投与に、または坐剤として直腸投与に適する形態にすることができる。
【０２２４】
典型的な非経口投与形態としては、活性化合物の滅菌水溶液、たとえば、水性プロピレングリコールまたはデキストロース水溶液中の溶液または懸濁液が挙げられる。このような剤形は、所望であれば、適切に緩衝処理される場合もある。
【０２２５】
医薬組成物は、正確な量を１回で投与するのに適する単位剤形にすることができる。
【０２２６】
本発明の組合せ療法の治療剤を送達するのに適する医薬組成物、およびその調製方法は、当業者に容易に明らかとなる。そのような組成物およびその調製方法は、たとえば、「Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ」、第１９版（Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｍｐａｎｙ、１９９５）において見ることができ、この開示の全体を参照により本明細書に援用する。
【０２２７】
本発明の組合せ療法の治療剤は、経口投与することができる。経口投与は、治療剤が消化管に入るように嚥下するものでもよいし、または治療剤が口から直接血流に入る頬側もしくは舌下投与を用いてもよい。
【０２２８】
経口投与に適する製剤には、固体製剤、たとえば、錠剤、微粒子、液体、または粉末を含有するカプセル剤、ロゼンジ剤（液体充填型を含める）、チュアブル剤（ｃｈｅｗ）、多重粒子およびナノ粒子剤、ゲル剤、固溶体剤、リポソーム剤、フィルム剤（粘膜付着性を含める）、腔坐剤、スプレー剤、ならびに液体製剤が含まれる。
【０２２９】
液体製剤には、懸濁液剤、溶液剤、シロップ剤、およびエリキシル剤が含まれる。このような製剤は、軟または硬カプセルの中に充填剤として使用される場合もあり、通常、担体、たとえば、水、エタノール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、メチルセルロース、または適切な油と、１種または複数の乳化剤および／または懸濁化剤とを含む。液体製剤は、たとえばサシェ剤から、固体の復元によって調製される場合もある。
【０２３０】
本発明の組合せ療法の治療剤は、ＬｉａｎｇおよびＣｈｅｎによるＥｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎｉｏｎ  ｉｎ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  Ｐａｔｅｎｔｓ、１１（６）、９８１〜９８６（２００１）に記載のものなどの急速溶解急速崩壊型剤形にして使用してもよく、この文献の開示を全体として参照により本明細書に援用する。
【０２３１】
錠剤剤形では、治療剤は、剤形の１ｗｔ％〜８０ｗｔ％、より典型的には、剤形の５ｗｔ％〜６０ｗｔ％を占める場合がある。活性薬剤に加えて、錠剤は一般に、崩壊剤を含有する。崩壊剤の例としては、デンプングリコール酸ナトリウム、カルボキシメチルセルロースナトリウム、カルボキシメチルセルロースカルシウム、クロスカルメロースナトリウム、クロスポビドン、ポリビニルピロリドン、メチルセルロース、微結晶性セルロース、低級アルキル置換されたヒドロキシプロピルセルロース、デンプン、アルファ化デンプン、およびアルギン酸ナトリウムが挙げられる。一般に、崩壊剤は、剤形の１ｗｔ％〜２５ｗｔ％、好ましくは、５ｗｔ％〜２０ｗｔ％を占める場合がある。
【０２３２】
結合剤は一般に、錠剤製剤に粘着性の性質を付与するのに使用される。適切な結合剤としては、微結晶性セルロース、ゼラチン、糖、ポリエチレングリコール、天然および合成のゴム、ポリビニルピロリドン、アルファ化デンプン、ヒドロキシプロピルセルロース、およびヒドロキシプロピルメチルセルロースが挙げられる。錠剤は、ラクトース（一水和物、噴霧乾燥一水和物、無水など）、マンニトール、キシリトール、デキストロース、スクロース、ソルビトール、微結晶性セルロース、デンプン、リン酸水素カルシウム二水和物などの希釈剤を含有する場合もある。
【０２３３】
錠剤は、ラウリル硫酸ナトリウムやポリソルベート８０などの界面活性剤、および二酸化ケイ素やタルクなどの流動促進剤も場合により含んでよい。存在するとき、界面活性剤は通常、錠剤の０．２ｗｔ％〜５ｗｔ％、流動促進剤は通常、錠剤の０．２ｗｔ％〜１ｗｔ％の量になる。
【０２３４】
錠剤は、一般に、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、フマル酸ステアリルナトリウム、ステアリン酸マグネシウムのラウリル硫酸ナトリウムとの混合物などの滑沢剤も含有する。滑沢剤は、一般に、錠剤の０．２５ｗｔ％〜１０ｗｔ％、好ましくは、０．５ｗｔ％〜３ｗｔ％の量で存在する。
【０２３５】
他の常套的な成分として、酸化防止剤、着色剤、香味剤、保存剤、および矯味剤が挙げられる。
【０２３６】
典型的な錠剤は、約８０ｗｔ％までの活性薬剤、約１０ｗｔ％〜約９０ｗｔ％の結合剤、約０ｗｔ％〜約８５ｗｔ％の希釈剤、約２ｗｔ％〜約１０ｗｔ％の崩壊剤、および約０．２５ｗｔ％〜約１０ｗｔ％の滑沢剤を含有する場合がある。
【０２３７】
錠剤ブレンドは、直接またはローラーによって圧縮して錠剤にすることができる。別法として、錠剤ブレンドまたはブレンドの割当て分を、湿式、乾式、もしくは溶融造粒、溶融凝固、または押出しにかけた後で打錠してもよい。最終製剤は、１または複数の層を含む場合があり、コーティングされていてもされていなくてもよく、またはカプセル化されていてもよい。
【０２３８】
錠剤の製剤は、Ｈ．ＬｉｅｂｅｒｍａｎおよびＬ．Ｌａｃｈｍａｎによる「Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｄｏｓａｇｅ  Ｆｏｒｍｓ：Ｔａｂｌｅｔｓ，Ｖｏｌ．１」、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ、ニューヨーク州ニューヨーク、１９８０（ＩＳＢＮ  ０−８２４７−６９１８−Ｘ）で詳細に論じられており、この文献の開示を全体として参照により本明細書に援用する。
【０２３９】
経口投与用の固体製剤は、即時および／または調節放出がなされるように製剤化してもよい。調節放出製剤には、遅延、持続、パルス、制御、標的化、およびプログラム放出が含まれる。
【０２４０】
適切な調節放出製剤は、米国特許第６，１０６，８６４号に記載されている。高エネルギー分散液や、浸透圧粒子および被覆粒子などの適切な他の放出技術の詳細は、Ｖｅｒｍａら、Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｏｎ−ｌｉｎｅ、２５（２）、１〜１４（２００１）において見ることができる。制御放出を実現するためのチューインガムの使用は、ＷＯ００／３５２９８に記載されている。これらの参考文献の開示は、その全体が参照により本明細書に援用される。
【０２４１】
非経口投与
本発明の組合せ療法の治療剤は、血流中、筋肉、または内臓に直接投与してもよい。非経口投与に適する手段には、静脈内、動脈内、腹腔内、くも膜下腔内、脳室内、尿道内、胸骨内、頭蓋内、筋肉内、および皮下が含まれる。非経口投与に適する装置には、（微細針を含めた）有針注射器、無針注射器、および注入技術が含まれる。
【０２４２】
非経口製剤は、通常は、塩、炭水化物、緩衝剤（好ましくはｐＨ３〜９とする）などの賦形剤を含有しうる水溶液であるが、一部の用途のために、非水性滅菌溶液として、または滅菌無パイロジェン水などの適切なビヒクルと合わせて使用される乾燥形態としてより適切に製剤化される場合もある。
【０２４３】
たとえば凍結乾燥による、滅菌条件下での非経口製剤の調製は、当業者によく知られている標準の製薬技術を使用して容易に実現することができる。
【０２４４】
非経口溶液の調製において使用する治療剤の溶解性は、溶解性改善剤を混ぜるなどの適切な製剤化技術の使用によって、増大させることができる可能性がある。
【０２４５】
非経口投与用の製剤は、即時および／または調節放出となるように製剤化してもよい。調節放出製剤には、遅延、持続、パルス、制御、標的化、およびプログラム放出が含まれる。したがって、本発明の組合せ療法の治療剤は、潜在的に、活性化合物の調節放出をもたらす埋込みデポー剤として投与される固体、半固体、または揺変性液体として製剤化される場合もある。そのような製剤の例としては、薬物でコーティングされたステントやＰＧＬＡマイクロスフェアが挙げられる。
【０２４６】
本発明の組合せ療法の治療剤は、潜在的に、皮膚または粘膜に局所的に、すなわち、真皮的または経皮的に投与される場合もある。この目的のための典型的な製剤としては、ゲル剤、ヒドロゲル剤、ローション剤、溶液剤、クリーム剤、軟膏剤、散粉剤、ドレッシング剤、フォーム剤、フィルム剤、皮膚パッチ剤、ウェーハ剤、埋込み剤、スポンジ剤、繊維剤、絆創膏剤、およびマイクロエマルション剤が挙げられる。リポソーム剤を使用してもよい。典型的な担体としては、アルコール、水、鉱油、流動パラフィン、白色ワセリン、グリセリン、ポリエチレングリコール、およびプロピレングリコールが挙げられる。浸透性改善剤を混ぜてもよく、たとえば、ＦｉｎｎｉｎおよびＭｏｒｇａｎによるＪ  Ｐｈａｒｍ  Ｓｃｉ、８８（１０）、９５５〜９５８（１９９９年１０月）を参照されたい。他の局所投与手段には、電気穿孔法、イオン導入法、音波泳動法、超音波導入法、および微細針または無針（たとえば、Ｐｏｗｄｅｒｊｅｃｔ（商標）、Ｂｉｏｊｅｃｔ（商標）など）注射による送達が含まれる。こうした参考文献の開示は、その全体が参照により本明細書に援用される。
【０２４７】
局所投与用の製剤は、即時および／または調節放出となるように製剤化してもよい。調節放出製剤には、遅延、持続、パルス、制御、標的化、およびプログラム放出が含まれる。
【０２４８】
本発明の組合せ療法の治療剤は、潜在的に、通常、乾燥粉末吸入器から、ドライパウダー（単独、またはたとえばラクトースとの乾燥ブレンドにした混合物として、またはたとえばホスファチジルコリンなどのリン脂質と混合された混合型成分粒子として）の形で、または加圧容器、ポンプ、スプレー、アトマイザー（好ましくは、電気水力学を使用して微細な霧を生成するアトマイザー）、もしくはネブライザーから、エアゾールスプレーとして、１，１，１，２−テトラフルオロエタンや１，１，１，２，３，３，３−ヘプタフルオロプロパンなどの適切な噴射剤を使用し、または使用せずに、鼻腔内に、または吸入によって投与される場合もある。鼻腔内の使用について、粉末は、生体接着剤、たとえば、キトサンまたはシクロデキストリンを含んでもよい。
【０２４９】
加圧容器、ポンプ、スプレー、アトマイザー、またはネブライザーは、たとえば、エタノール、エタノール水溶液、または活性物を分散させ、可溶化し、もしくは放出を遅らせるのに適する代替の薬剤、溶媒としての噴射剤、および任意選択の界面活性剤、たとえば、トリオレイン酸ソルビタン、オレイン酸、またはオリゴ乳酸を含む、本発明の化合物の溶液または懸濁液を含有する場合がある。
【０２５０】
化合物は、ドライパウダーまたは懸濁液製剤中に使用する前に、吸入による送達に適する大きさ（通常は５ミクロン未満）に微粒子化される場合がある。これは、スパイラルジェット粉砕、流動床ジェット粉砕、ナノ粒子を生成するための超臨界流体処理、高圧均質化、噴霧乾燥などの適切ないずれかの微粉砕法によって実現することができる。
【０２５１】
吸入器または注入器に入れて使用するカプセル（たとえば、ゼラチンまたはＨＰＭＣ製）、ブリスター、およびカートリッジは、治療剤と、ラクトースやデンプンなどの適切な粉末基剤と、ｌ−ロイシン、マンニトール、ステアリン酸マグネシウムなどの性能改良剤とからなる粉末混合物を含有するように製剤化される場合がある。ラクトースは、無水、または一水和物の形である場合があり、後者が好ましい。他の適切な賦形剤には、デキストラン、グルコース、マルトース、ソルビトール、キシリトール、フルクトース、スクロース、およびトレハロースが含まれる。
【０２５２】
電気水力学を使用して微細な霧を生成するアトマイザーへの使用に適する溶液製剤は、１作動あたり１μｇ〜２０ｍｇの治療剤を含有する場合があり、作動体積は、１μＬ〜１００μＬの間で様々となりうる。典型的な製剤は、治療剤、プロピレングリコール、滅菌水、エタノール、および塩化ナトリウムを含む。プロピレングリコールの代わりに使用することのできる代替の溶媒としては、グリコールおよびポリエチレングリコールが挙げられる。
【０２５３】
吸入／鼻腔内投与が企図されるこうした製剤に、メントールやレボメントールなどの適切なフレーバー剤、またはサッカリンやサッカリンナトリウムなどの甘味剤が加えられる場合もある。
【０２５４】
吸入／鼻腔内投与用の製剤は、たとえばポリ（ＤＬ−乳酸−ｃｏグリコール酸（ＰＧＬＡ）を使用して、即時および／または調節放出となるように製剤化してもよい。調節放出製剤には、遅延、持続、パルス、制御、標的化、およびプログラム放出が含まれる。
【０２５５】
ドライパウダー吸入器およびエアゾールの場合では、投与量単位は、計量された量を送達する弁によって決定される。本発明に従う単位は、通常、所望の量の治療剤を含有する計量された量または「一吹き」が投与されるように整えられている。全日用量は、単一用量で、またはより普通には、１日を通して分割用量として投与される場合がある。
【０２５６】
本発明の組合せ療法の治療剤は、潜在的に、たとえば坐剤、膣坐剤、または浣腸の形で、直腸または経膣投与される場合がある。カカオ脂が伝統的な坐剤基剤であるが、適宜種々の代替品を使用してよい。
【０２５７】
直腸／経膣投与用の製剤は、即時および／または調節放出となるように製剤化してもよい。調節放出製剤には、遅延、持続、パルス、制御、標的化、およびプログラム放出が含まれる。
【０２５８】
本発明の組合せ療法の治療剤は、潜在的に、通常はｐＨ調製された等張性滅菌食塩水中の微粒子化懸濁液または溶液の液滴の形で、眼または耳に直接投与される場合もある。眼および耳への投与に適する他の製剤としては、軟膏剤、生分解性（たとえば、被吸収性ゲルスポンジ、コラーゲン）および非生分解性（たとえば、シリコーン）埋込み剤、ウェーハ剤、レンズ剤、ならびに微粒子系またはベシクル系、たとえば、ニオソーム剤やリポソーム剤を挙げることができる。架橋ポリアクリル酸などのポリマー、ポリビニルアルコール、ヒアルロン酸、セルロースポリマー、たとえば、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、もしくはメチルセルロース、またはヘテロ多糖ポリマー、たとえばゲランガムを、塩化ベンザルコニウムなどの保存剤と一緒に混ぜてもよい。このような製剤は、イオン導入法によって送達してもよい。
【０２５９】
一実施形態では、本発明の組合せ療法に有用な医薬組成物は、単一治療剤、たとえば、（ａ）ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩、（ｂ）白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩、および（ｃ）化学療法剤または薬学的に許容できるその塩から選択される１種のみの単一薬剤を含む。
【０２６０】
一実施形態では、本発明の組合せ療法に有用な医薬組成物は、２種または３種の治療剤、たとえば、（ａ）ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩、（ｂ）白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩、および（ｃ）化学療法剤または薬学的に許容できるその塩から選択される２種または３種の薬剤を含む。
【０２６１】
一実施形態では、本発明の組合せ療法に有用な医薬組成物は、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と、化学療法剤または薬学的に許容できるその塩の両方を含む。
【０２６２】
一実施形態では、本発明の組合せ療法に有用な医薬組成物は、ＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩と白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩の両方を含む。
【０２６３】
キット
本発明の組合せ療法の治療剤は、組成物の共投与に適するキットの形で好都合に組み合わせることができる。
【０２６４】
一態様では、本発明は、第１の容器と、第２の容器と、添付文書とを含み、第１の容器は、少なくとも１用量のＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩を含み、第２の容器は、少なくとも１用量の白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩を含み、添付文書は、本医薬を使用して対象のがん処置を行うための指示を含む、キットに関する。
【０２６５】
一態様では、本発明は、第１の容器と、第２の容器と、第３の容器と、添付文書とを含み、第１の容器は、少なくとも１用量のＥＺＨ２阻害剤または薬学的に許容できるその塩を含み、第２の容器は、少なくとも１用量の白金系抗新生物剤または薬学的に許容できるその塩を含み、第３の容器は、少なくとも１用量の化学療法剤または薬学的に許容できるその塩を含み、添付文書は、本医薬を使用して対象のがん処置を行うための指示を含む、キットに関する。一実施形態では、本発明のキットは、活性薬剤または薬学的に許容できるその塩と薬学的に許容できる担体とを含む医薬組成物の形態の活性薬剤を１種または複数含む場合がある。キットは、容器、分割ボトル、分割されたホイルパケットなどの、前記組成物を別々に保持する手段を収容する場合がある。そのようなキットの一例は、錠剤、カプセル剤などの包装に使用される、馴染みあるブリスターパックである。
【０２６６】
キットは、たとえば経口と非経口という異なる剤形を投与する、別個の組成物を異なる投与間隔で投与する、または別個の組成物の用量を互いに対して漸増するのに特に適する場合がある。服薬遵守を助けるために、キットは通常、投与に関する指示を含み、メモリーエイドを添えて提供される場合がある。キットは、希釈剤、フィルター、静注バッグおよびライン、針および注射器などの、医薬の投与において有用となりうる他の材料をさらに含む場合もある。
【０２６７】
さらなる治療剤
別の態様では、本発明の方法および組合せ療法は、抗腫瘍剤、抗血管新生剤、シグナル伝達阻害剤、抗増殖剤などの、さらなる抗がん剤を、前記がんの処置において合計して有効となる量で投与することをさらに含む場合がある。一部のそうした実施形態では、抗腫瘍剤は、有糸分裂阻害剤、アルキル化剤、代謝拮抗剤、挿入用抗生物質（ｉｎｔｅｒｃａｌａｔｉｎｇ  ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃ）、成長因子阻害剤、放射線、細胞周期阻害剤、酵素、トポイソメラーゼ阻害剤、生体応答修飾物質、抗体、細胞傷害性物質、抗ホルモン、アンドロゲン除去療法、および抗アンドロゲン物質からなる群から選択される。一部の実施形態では、抗腫瘍剤は、抗体、たとえば、抗ＰＤ−１抗体［たとえば、ＭＤＸ−１１０６（ニボルマブ）、ＭＫ−３４７５（ペンブロリズマブ）、ＣＴ−０１１（ピディリズマブ）、ＲＥＧＮ２８１０（セミプリマブ（ｃｅｍｉｐｌｉｍａｂ））、ＢＧＢ−Ａ３１７（チスレリズマブ（ｔｉｓｌｅｌｉｚｕｍａｂ）またはＢＧＢ−Ａ３１７）、ｍＡｂ７（ＲＮ８８８またはＰＦ−０６８０１５９１）、ｍＡｂ１５、ＡＭＰ−２２４（Ｂ７−ＤＣＩｇ）、ＡＧＥＮ−２０３４ｗ（ＡＧＥＮ−２０３４としても知られる）、スパルタリズマブ（ｓｐａｒｔａｌｉｚｕｍａｂ）］、抗ＰＤ−Ｌ１抗体［たとえば、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＭＤＸ−１１０５（ＢＭＳ−９３６５５９）、ＭＰＤＬ３２８０Ａ（アテゾリズマブ）、ＭＥＤＩ４７３６（デュルバルマブ）、ＭＳＢ００１０７１８Ｃ（アベルマブ）］、および抗ＣＴＬＡ−４抗体［たとえば、イピリムマブ、トレメリムマブ、ＡＧＥＮ−１８８４］から選択される。
【０２６８】
ニボルマブは、たとえば、２００６年１１月１６日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２００６／１２１１６８号（２００６年５月２日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＪＰ２００６／３０９６０６号）で開示されている。ペンブロリズマブは、たとえば、２００９年９月１７日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２００９１１４３３５号（２００９年３月３日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００９／０３５８２５号）で開示されている。ピディリズマブは、たとえば、２００９年８月２０日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２００９／１０１６１１号（２００９年２月１１日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＩＬ２００９／０００１５３号）で開示されている。セミプリマブは、たとえば、２０１１年６月３日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２０１１０６６３８９号（２０１０年１１月２４日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１０／０５８００７号）で開示されている。ＢＧＢ−Ａ３１７は、たとえば、２０１５年３月１９日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２０１５０３５６０６号（２０１３年９月１３日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＣＮ２０１３／０８３４６７号）で開示されている。ｍＡｂ７（ＲＮ８８８またはＰＦ−０６８０１５９１）は、たとえば、２０１６年６月１６日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２０１６／０９２４１９号（２０１５年１２月２日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＩＢ２０１５／０５９２６８号）で開示されている。ｍＡｂ１５は、たとえば、２０１６年６月１６日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２０１６／０９２４１９号（２０１５年１２月２日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＩＢ２０１５／０５９２６８号）で開示されている。ＡＭＰ−２２４（Ｂ７−ＤＣＩｇ）は、たとえば、２０１０年３月１１日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２０１０／０２７８２７号（２００９年８月２５日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００９／０５４９６９号）、および２０１１年６月３日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２０１１０６６３４２号（２０１０年１１月２４日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１０／０５７９４０号）で開示されている。ＡＧＥＮ−２０３４ｗ（ＡＧＥＮ−２０３４としても知られる）は、たとえば、２０１７年３月９日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２０１７０４０７９０号（国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１６／０４９９１３号）で開示されている。スパルタリズマブは、たとえば、２０１５年７月３０日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２０１５／１１２９００号（２０１５年１月２３日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１５／０１２７５４号）で開示されている。
【０２６９】
ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０は、たとえば、２０１０年７月８日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２０１００７７６３４号（２００９年１２月８日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００９／０６７１０４号）で開示されている。ＭＤＸ−１１０５（ＢＭＳ−９３６５５９）は、たとえば、２０１８年６月１４日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２０１８１０６５２９号（２０１７年１２月１日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１７／０６４２０７号）、および２００７年１月１１日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２００７００５８７４号（２００６年６月３０日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００６／０２６０４６号）で開示されている。ＭＰＤＬ３２８０Ａ（アテゾリズマブ）は、たとえば、２０１８年６月１４日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２０１８１０６５２９号（２０１７年１２月１日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１７／０６４２０７号）で開示されている。ＭＥＤＩ４７３６（デュルバルマブ）は、たとえば、２０１１年６月３日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２０１１０６６３８９号（２０１０年１１月２４日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１０／０５８００７号）、および２０１８年６月１４日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２０１８１０６５２９号（２０１７年１２月１日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１７／０６４２０７号）で開示されている。ＭＳＢ００１０７１８Ｃ（アベルマブ）は、たとえば、２０１３年６月６日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ１３０７９１７４号（２０１２年１１月２１日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＥＰ２０１２／００４８２２号）で開示されている。イピリムマブは、たとえば、抗体１０Ｄ１として、２００１年３月１日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ０１／１４４２４号（２０００年８月２４日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ００／２３３５６号）、また２０１５年１０月８日に公開された米国特許出願公開第２０１５０２８３２３４号（２０１５年４月２０日出願の米国特許出願第１４／４３７，０２９号）で開示されている。トレメリムマブは、抗体１１．２．１として、２００４年１月２７日に譲渡された米国特許第６，６８２，７３６号（１９９９年１２月２３日出願の米国特許出願第０９／４７２，０８７号）で開示されている。ＡＧＥＮ−１８８４は、たとえば、実施例１として、２０１６年１２月８日に公開されたＰＣＴ公開第ＷＯ２０１６１９６２３７号（２０１６年５月２７日出願の国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１６／０３４５０８号）で開示されている。
【０２７０】
本発明の方法および組合せ療法の一実施形態では、レジメンは、さらなる活性薬剤を含み、さらなる活性薬剤は、エトポシドである。
【０２７１】
本発明のこれらおよび他の態様は、以下で示す例示的な詳細な実施形態を含めて、本明細書に含まれる教示から明白となる。
【実施例】
【０２７２】
化合物１は、２０１５年１２月２３日にＷＯ２０１５／１９３７６５として公開された国際特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２０１５／０５４２７２で開示されている、５，８−ジクロロ−２−［（４−メトキシ−６−メチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロ−ピリジン−３−イル）メチル］−７−［（Ｒ）−メトキシ（オキセタン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オンとした。
【０２７３】
化合物２は、２０１４年６月２６日にＷＯ２０１４／０９７０４１として公開された特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２０１３／０６０６８２で開示されている、５，８−ジクロロ−７−（３，５−ジメチル−１，２−オキサゾール−４−イル）−２−［（４，６−ジメチル−２−オキソ−１，２−ジヒドロピリジン−３−イル）メチル］−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オンとした。
【０２７４】
別段指定しない限り、化合物１および化合物２は、必要に応じてさらに希釈するために、ＤＭＳＯ保存液として調製した。
【０２７５】
本明細書では、次の略語を使用する。
ＡＮＣＯＶＡ−  共分散分析
ＢＩＤ−  １日２回
ＢＷ−  体重
ＢＷＬ−  体重減少
ＣＲ−  完全寛解
ＤＭＳＯ−  ジメチルスルホキシド
ＩＰ−  腹腔内
Ｎまたはｎ−  対象の数
ＮＯＤ／ＳＣＩＤ−  非肥満性糖尿病／重症複合免疫不全症
ＮＳ−  重要でない
ＮＳＧ−  ＮＯＤ  ｓｃｉｄガンマ
ＰＣＲ−  ポリメラーゼ連鎖反応
ＰＯ−  経口
ＱＤ−  １日１回
ｑＲＴ−  定量的実時間
ＲＴ−  逆転写
ＳＤ−  標準偏差
ＳＥＭ−  平均値の標準誤差
ＴＧＩ−  腫瘍成長阻害
ＷＴ−  野生型
【０２７６】
実施例１〜９についての方法およびプロトコール
細胞培養：  ＳＣＬＣ細胞株ＤＭＳ１１４は、アメリカ培養細胞系統保存機関から入手し（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ、ＡＴＣＣ  ＣＲＬ−２０６６）、１０％ウシ胎児血清（ＦＢＳ）（Ｇｉｂｃｏ／Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ  Ｃａｔ．１００８２−１４７）および１％ペニシリン／ストレプトマイシンを加えたＷａｙｍｏｕｔｈ’ｓ  Ｍｅｄｉｕｍ  ＭＢ７５２／１（Ｇｉｂｃｏ／Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ  Ｃａｔ．１１２２０−０３５）で培養した。ＣＯＲ−Ｌ８８（９２０３１９１７）細胞は、ＥＣＡＣＣから購入した。Ｈ８４１（ＣＲＬ−５８４５）、Ｈ４４６（ＨＴＢ−１７１）、ＮＣＩ−Ｈ８８９（ＣＲＬ−５８１７）、ＤＭＳ７９（ＣＲＬ２０４９）、およびＨ６９（ＨＴＢ−１１９）は、アメリカ培養細胞系統保存機関から購入し、推奨される培地（Ｈ８４１：５％ＦＢＳで補充したＨＩＴＥＳ培地、Ｈ４４６：ＣＯＲ−Ｌ８８、ＮＣＩ−Ｈ８８９：ＤＭＳ７９、およびＨ６９：ＲＰＭＩ−１６４０培地＋１０％ＦＢＳ）で培養した。ＲＰＭＩ１６４０は、Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ（カタログ番号１１８７５−０９３、ロット番号１６９４２５６）から購入した。ＨＩＴＥＳ培地は、次の成分：０．００５ｍｇ／ｍｌのインスリンおよび０．０１ｍｇ／ｍｌのトランスフェリン、３０ｎＭの亜セレン酸ナトリウム（ＩＴＳ−Ｘ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ、カタログ番号５１５００−０５６、ロット番号１５８２９４０）、１０ｎＭのヒドロコルチゾン（Ｓｉｇｍａ、カタログ番号Ｈ０８８８−１Ｇ、ロット番号０６１Ｍ１１４２Ｖ）、１０ｎＭのベータ−エストラジオール（Ｓｉｇｍａ、カタログ番号Ｅ２２５７−１ｍｇ、ロット番号１０７Ｋ８６３０）、最終濃度を４．５ｍＭとするための追加の２ｍＭのＬ−グルタミン（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ、カタログ番号２５０３０−０８１、ロット番号１５５２９９５）、５％ウシ胎児血清（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ、カタログ番号１００９９−１４１、ロット番号１５６５５６５）の混合物で補充したＤＭＥＭ：Ｆ１２培地（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ、カタログ番号１１３２０−０３３、ロット番号１６７７２１８）を基本培地として、アメリカ培養細胞系統保存機関の指示に従って調製した。細胞はすべて、加湿したインキュベーターにおいて、３７℃、５％二酸化炭素（ＣＯ２）で保守した。
【０２７７】
Ｉｎ  Ｃｅｌｌウェスタンブロットプロトコール：  黒色の９６ウェル透明平底プレート（Ｆａｌｃｏｎ、ＢＤ−３５３２１９）に、ウェルあたり１５００細胞で細胞を播いた。翌日、化合物を、３倍の希釈で、最終濃度範囲を３μＭ〜０．１ｎＭとして、ウェルに加え、いくつかの細胞は、対照：「ＤＭＳＯのみ（１次および２次抗体）」および「ＤＭＳＯのみ（２次抗体のみ）」用に空のままとした。７２時間後、培地を除去し、換気フード内で、リン酸緩衝溶液（ＰＢＳ、Ｇｉｂｃｏ  Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ、Ｃａｔ．１００１０−０２３）中の３．７％のホルムアルデヒドを加えて２０分間固定させた。次いで、ホルムアルデヒドを除去し、１５０μｌの氷冷メタノール（ＭｅＯＨ）を加えて、細胞を透過処理した。プレートを包み、終夜凍結させた。翌日、ＭｅＯＨを除去し、Ｏｄｙｓｓｅｙブロッキング緩衝液（１５０μｌ）を加え、プレートを２時間回転震とう機（ＶＷＲ）に載せておいた。ブロッキング緩衝液を除去し、５０μｌのＯｄｙｓｓｅｙブロッキング緩衝液（ＬｉＣｏｒ  ＃９２７−４００００）中に予め１：８００希釈しておいたＨ３Ｋ２７Ｍｅ３抗体（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ９７３３）を加えた。次いで、低温室においてプレートを回転震とう機（ＶＷＲ）に載せ、４℃で終夜インキュベートした。翌日、一次抗体を除去し、細胞を１×ＰＢＳ＋０．１％Ｔｗｅｅｎ２０（ＰＢＳＴ）で合計５回、５分間ずつ洗浄した。二次抗体（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ５１５１抗ウサギ）をＯｄｙｓｓｅｙ緩衝液（５０μｌ）中に１：８００希釈し、次いで、標準化するためにＯｄｙｓｓｅｙ緩衝液（５ｍＭ）中に１：１０，０００希釈されたＤＲＡＱ５試薬（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｌｉｎｇ  ＃４０８４）と共に各ウェルに加えた。２時間後、二次抗体を除去し、プレートを再びＰＢＳＴ中で５分間ずつ５回洗浄し、次いで、Ｏｄｙｓｓｅｙ  ＬｉＣｏＲ機器（焦点距離３ｍｍ、二次用の）８００ｎｍと（ＤＲＡＱ５用の）７００ｎｍフィルターの両方を一緒に使用）において、蛍光シグナルを検出した。ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン７．０２を用い４パラメーター適合を使用してＩＣ５０値を算出し、すべての生物学的反復試験の算術平均を算出した。
【０２７８】
ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ細胞についての細胞増殖阻害アッセイ：１２ウェル透明平底ポリスチレン組織培養プレート（Ｆａｌｃｏｎ、Ｃａｔ．３５３２２５）において、ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ細胞を、上述の完全細胞培養培地（１ｍＬ／ウェル）に、１０，０００細胞／ウェルの密度で播いた。プレートを３７℃、５％ＣＯ２で終夜１６時間インキュベートした。次いで、細胞を、３μＭの高濃度で始まる１０段階の３倍連続希釈の化合物１で３日間処理した。３日後、個々の各用量処理からの細胞を、トリプシン−ＥＤＴＡ（０．２５％）（Ｇｉｂｃｏ／Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ  Ｃａｔ．２５２００−０５６）で分離させ、新鮮な培地に再懸濁し、Ｖｉ−Ｃｅｌｌ細胞カウンターおよび細胞生存率分析装置（Ｂｅｃｋｍａｎ  Ｃｏｕｌｔｅｒ、ｃａｔ．３８３５５６）を使用してカウントした。次いで、９６−ｗｅｌｌ  Ｕｌｔｒａ  Ｌｏｗ  Ａｔｔａｃｈｍｅｎｔ（ＵＬＡ）プレート（Ｃｏｒｎｉｎｇ  Ｉｎｃ、Ｃａｔ．７００７）において、個々の各用量処理からの細胞を、上述の完全細胞培養培地（１００μＬ／ウェル）に、５００細胞／ウェルの密度で播き直した。細胞を３７℃、５％ＣＯ２で再び終夜１６時間インキュベートした。翌日、３μＭの高濃度で始まる１０段階の３倍連続希釈の化合物１を使用して、化合物１を、上で設定したとおりの各々の用量で加えた。次いで、上述の投与スケジュールに従って３日毎に新鮮な増殖培地および薬物を補給しながら、プレートを３７℃、５％ＣＯ２でさらに１４〜１８日間インキュベートした。細胞が合計１７〜２１日間化合物で処理された。インキュベート期間の終わりに、１９μＬのＡｌａｍａｒＢｌｕｅ（ＴｈｅｒｍｏＦｉｓｈｅｒ  Ｃａｔ．ＤＡＬ１０２）を各ウェルに加え、プレートを３７℃で１６時間インキュベートした。次いで、Ｉｎｆｉｎｉｔｅ  Ｍ２００  Ｐｒｏマイクロプレートリーダー（Ｔｅｃａｎ  Ｃａｔ．３９６２３５）において、５４０ｎｍ〜５７０ｎｍの蛍光励起波長（ピーク励起は５７０ｎｍ）および５８０ｎｍ〜６１０ｎｍでの発光（ピーク発光は５８５ｎｍ）を使用して、プレートを読み取った。ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン７．０２において非線形回帰用量反応曲線適合を使用して、ＩＣ５０値を算出した。
【０２７９】
Ｈ８４１、Ｈ４４６、およびＨ６９  ＳＣＬＣ細胞についての細胞増殖阻害アッセイ：各細胞株について３通りの１２ウェルプレートにおいて、Ｈ８４１、Ｈ４４６、およびＨ６９細胞を、上述のその推奨される完全培地（１ｍＬ／ウェル）に、ウェルあたり１００，０００細胞の密度で播いた。プレートを３７℃、５％ＣＯ２で終夜インキュベートした。化合物１保存液をＤＭＳＯ中に５０ｍＭで調製し、いくつかの使い切りの分割量に分配し、−２０℃で保管した。化合物プレートを調製するために、化合物１をＤＭＳＯ中に希釈して３ｍＭとし、次いで、ＤＭＳＯへの３倍連続希釈を行った（合計１０用量）。細胞を播いてから２４時間後、１μｌの薬物希釈物を、ＤＭＳＯ対照と共に、１ｍｌの培地中に細胞を含んでいる１２ウェルプレートの適切なウェルに加えた（１０００倍希釈）。各ウェルにおけるすべての希釈後の薬物の最終濃度は、３、１、０．３３３、０．１１１、０．０３７、０．０１２、０．００４、０．００１、０．０００５、０．０００２μＭとなった。３つの反復試験の対照ウェルに、ＤＭＳＯを加えた。プレートを手で震とうして、薬物を適正に混合した。次いで、細胞をインキュベーターにおいて３７℃で保守した。３または４日後、細胞増殖速度に応じて、細胞１：２または１：３分割した。浮遊細胞については、１ｍｌのピペットを使用して細胞を十分に混合し、次いで、５００μｌ（１：２分割）または６６７μｌ（１：３分割）の細胞を除去した。付着細胞については、細胞をトリプシン処理し、１：２または１：３分割した。各ウェルに同体積の新鮮な培地を加えて、体積を１ｍｌとした。細胞が半付着であった場合、懸濁液中の浮遊細胞を、トリプシン処理した付着細胞と共に収集した。先に述べたとおり、各ウェルに新鮮な薬物を加えた。細胞を分割し、培地／薬物補給を、２１日目まで３〜４日毎に同様に繰り返した。２１日目に、細胞形態を顕微鏡で観察し、化合物処理後の形態変化を記録した。浮遊細胞については、次いで細胞をピペット操作によって繰り返し混合し、３通りのウェルから吸引し、１５ｍＬの管に移した。付着細胞については、上清を除去し、各ウェルに５００μｌのトリプシンを加えた。細胞が底部から分離した後、各ウェルに１ｍｌの完全培地を加えた。細胞をばらして単一細胞懸濁液とし、１５ｍＬの管に移し、１０００ｒｐｍで５分間遠心分離した。上清を除去し、細胞を３通りのウェルから、ペレットの大きさに基づき１０００〜３０００μｌの培地に再懸濁した。細胞＋培地ウェルから５０〜１００μｌの体積を黒色の９６ウェル平底ＣＴＧプレート（Ｃｏｒｎｉｎｇ、Ｃａｔ．ＣＬＳ３９０４）に移し、等体積のＣＴＧ試薬（Ｐｒｏｍｅｇａより、Ｃａｔ．Ｇ７５７１、ロット番号０００００８９１８６）を加えた。細胞懸濁液の体積は、シグナルがＣＴＧアッセイの線形範囲内（細胞が多すぎずも少なすぎずもない）に確実に収まるように調整した。次いで、細胞を暗所において５分間震とうした。製造者の指示に従って、細胞生存率を測定した。
【０２８０】
ＥＺＨ２阻害剤を標準治療化学療法剤（化学療法において標準治療として単独でまたは組み合わせて使用することのできる、シスプラチンおよびエトポシド）と組み合わせることの相乗的な抗増殖効果を評価するために、上述の細胞株のそれぞれを、培養フラスコにおいて、定められた用量の化合物１で９日間事前処理した後、９６ウェルプレートにおいて、シスプラチンまたはエトポシドで４日間補助処理した。ＣｅｌｌＴｉｔｅｒ−Ｇｌｏ細胞増殖アッセイを、本明細書に記載の方法に従って使用して、細胞増殖に対する効果を評価し、Ｃｈａｌｉｃｅ  Ｂｉｏｉｎｆｏｍａｔｉｃｓソフトウェア（Ｈｏｒｉｚｏｎ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ、バージョン１．６）を使用して結果を分析し、相乗作用スコアを算出した。データを無処理ＤＭＳＯ／ＤＭＳＯサンプルに対して正規化し、無処理サンプルに対する％として表す。データを、Ｌｏｅｗｅ相加性組合せモデルを使用して分析し、超過属性を使用して、Ｌｏｅｗｅモデルによって予測された各用量についての相加的効果を上回る、観察データの大きさを評価した。
【０２８１】
ＳＬＦＮ１１ウェスタンブロッティングプロトコール：ＳＣＬＣ細胞株をＤＭＳＯ中５００ｎＭの化合物１で７日間処理し、次いで、ウェスタンブロッティングを使用して、ＳＬＦＮ１１タンパク質レベルの変化を評価した。薬物処置後、細胞をトリプシン処理し（付着細胞）、室温にて２０００ｒｐｍで遠心分離することにより回収し、ＰＢＳで洗浄した後、遠心分離によって細胞ペレットを集めた。細胞ペレットを適切な体積のＲＩＰＡ緩衝液（Ｓｉｇｍａ、カタログ番号Ｒ０２７８、５〜１０×１０５細胞あたり１００ｕｌ）に再懸濁し、氷上で１０〜１５分間インキュベートし、１２，０００ｇ、４℃で１０分間遠心分離し、次いで上清を集めた。１５ｕｇの全タンパク質可溶化液を、１×ＮｕＰＡＧＥ（商標）ＭＯＰＳ  ＳＤＳ泳動緩衝液（ＮＰ０００１）中４〜１２％のＮｕＰＡＧＥ（商標）Ｂｉｓ−Ｔｒｉｓタンパク質ゲル（ＮＰ０３３６Ｂｏｘ）上で泳動させた。ゲルを氷上にて８０Ｖで２０分間、次いで１５０Ｖで６０分間泳動にかけた。タンパク質を転写するために、ｉＢｌｏｔ２ドライブロッティングシステム（カタログ番号：ＩＢ２１００１）を、ｉＢｌｏｔ２  Ｒｅｇｕｌａｒニトロセルロース転写スタック（カタログ番号：ＩＢ２３００１）と共に、製造者の指示に従って使用した。ｉＢｌｏｔ２  Ｒｅｇｕｌａｒニトロセルロース転写スタックを組み立て、ｉＢｌｏｔ２ドライブロッティングシステムに組み入れた。鋳型法Ｐ３を製造者の指示に従って使用して、２０Ｖの定電圧で７分間転写を実施した。転写が完了した後、ニトロセルロース膜を、室温にて５％無脂肪乳中で震とうしながら１時間ブロックした。一次抗体溶液を、ＳＬＦＮ１１抗体（Ｅ−４）（カタログ番号：ｓｃ３７４３３９）を用い、５％無脂肪乳ブロッキング緩衝液中に、１：１００の希釈度で調製した。膜を４℃で震とうしながら終夜インキュベートした。翌日、震とう機上で、膜を、１×Ｔｒｉｓ緩衝食塩水、社内で調製した０．１％Ｔｗｅｅｎ−２０（ＴＢＳ−Ｔ）で１０分間ずつ３回洗浄した。５％無脂肪乳ブロッキング緩衝液中１：２，０００の希釈度の二次抗マウスＩｇＧ  ＨＲＰ結合Ａｂ（カタログ番号：ＣＳＴ７０７６Ｓ）中にて、膜を１時間インキュベートし、次いで、震とう機上において、１×ＴＢＳＴで３回１０分間洗浄した。ＥＣＬシステム（Ｔｈｅｒｍｏ−３４０７８および−３４０９６）を使用してシグナルを検出し、ＩｍａｇｅＱｕａｎｔ  ＬＡＳ４００撮像装置において画像処理した。
【０２８２】
ＣＯＭＥＴアッセイ：Ｔ７５フラスコにおいて、懸濁液または付着ＳＣＬＣ細胞株を５００００細胞／ｍＬの密度で播種し、ＤＭＳＯ中に０．３μＭの最終濃度の化合物１またはＤＭＳＯ対照（０．０１％）を含有する完全細胞培養培地において、３７℃、５％ＣＯ２で７日間培養した。新鮮な増殖培地および薬物を３〜４日毎に補給した。７日間処理した後、細胞を、異なる用量のシスプラチン（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｅｒｉｃｈ  カタログ番号Ｐ４３９４）と組み合わせた０．３μＭの化合物１またはＤＭＳＯ対照で３日間処理した。細胞を遠心分離によって回収し、細胞ペレットを、氷冷１×ＰＢＳ（無Ｃａ＋＋およびＭｇ＋＋）中の単一細胞懸濁液に１×１０５細胞／ｍＬで再懸濁し、使用に向けて室温で保管した。ＬＭアガロース（Ｔｒｅｖｉｇｅｎ  ４２５０−０５０−０２）を、ビーカー１杯の沸騰水中で５分間融解させ、次いで、アガロースボトルを３７℃のインキュベーターに入れて冷却した。（３７℃の）ＬＭアガロースと１：１０（ｖ／ｖ）の比で合わせた１×１０５／ｍＬの細胞を、ＣｏｍｅｔＳｌｉｄｅ（商標）（ＴＲＥＶＩＧＥＮ  ４２５０−０５０−０３）上に直ちにピペットで移して（５０μｌ）、サンプル範囲が確実に完全に覆われるようにした。スライドを暗所に４℃で１０〜２０分間平置きし、冷Ｌｙｓｉｓ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎ（Ｔｒｅｖｉｇｅｎ  ４２５０−０５０−０１）に浸し、４℃で終夜インキュベートした。Ｌｙｓｉｓ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎ中でインキュベートした後、スライドの水気を切り、暗所において、新たに調製したＡｌｋａｌｉｎｅ  Ｕｎｗｉｎｄｉｎｇ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎ（２０ｍＭのＮａＯＨ、１ｍＭのＥＤＴＡ  ｐＨ＞１３）に、４℃で１時間浸しておいた。ＴＲＥＶＩＧＥＮ  ＣｏｍｅｔＡｓｓａｙ  ＥＳシステム（Ｔｒｅｖｉｇｅｎ  ４２５０−０５０−ＥＳ）において、新たに調製したアルカリ性電気泳動溶液（２０ｍＭのＮａＯＨ、１ｍＭのＥＤＴＡ  ｐＨ＞１３）を用い、スライドを２１Ｖで３０分間電気泳動にかけた。電気泳動後、スライドの余分な電気泳動溶液を切り、Ｈ２Ｏに２回、５分間ずつ静かに浸した後、７０％エタノールに５分間浸した。スライドを暗所において終夜風乾し、室温で保管した。乾燥したスライドを、暗所において、１００μｌの希釈ＳＹＢＲ  Ｇｏｌｄ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ  カタログ番号Ｓ１１４９４  ＴＥ緩衝液中１：１００００）で数分間染色した。染色されたスライドを、Ｎｉｋｏｎ蛍光顕微鏡法（４９６ｎｍ／５２２ｎｍでの最大励起／発光）によって画像化した。
【０２８３】
γ−Ｈ２ＡＸ染色：滅菌ＳＬＩＰ−ＲＩＴＥカバーガラス（ＴｈｅｒｍｏＳｃｉｅｎｃｅ  ２２×２２＃１．５  カタログ番号１５２２２２）を６ウェルプレートの上に載せた。６×１０４個の細胞を各カバーガラス上に播種し、ＤＭＳＯ中０．３μＭの化合物１またはＤＭＳＯ対照（０．０１％）を含有する２ｍｌの完全培地において、３〜４日毎に新たな増殖培地および薬物を補給しながら、３７℃、５％ＣＯ２で７日間培養した。７日間処理した後、細胞を、異なる用量のシスプラチン（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｅｒｉｃｈ  カタログ番号Ｐ４３９４）と組み合わせたＤＭＳＯ中０．３μＭの化合物１またはＤＭＳＯ対照で終夜（１６時間）処理した。組合せ処理の終わりに、細胞を１×リン酸緩衝溶液（ＰＢＳ）（無Ｃａ＋＋およびＭｇ＋＋）で３回洗浄し、１ｍｌの４％パラホルムアルデヒド（Ｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｍｉｃｒｏｓｃｏｐｙ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ  カタログ番号１５７１０）中に固定し、４℃で終夜保管した。固定した後、細胞を１×ＰＢＳ中で３回洗浄し、０．２５％のＴｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００（Ｓｉｇｍａ、カタログ番号Ｔ８７８７）を含有する１ｍｌのＰＢＳ中にて室温で１０分間インキュベートすることにより透過処理した。透過処理後、細胞を１×ＰＢＳで３回洗浄し、１０％ロバ血清（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ  カタログ番号Ｄ９６６３、ＰＢＳ中に１：１０希釈）と共に室温で１時間インキュベートして、抗体の非特異的結合をブロックした。ブロックした後、細胞をマウス抗−ホスホ−ヒストンＨ２Ａ．Ｘ（Ｓｅｒ１３９）抗体（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ  カタログ番号０５−６３６、１％ＢＳＡ中に１：１０００希釈）と共に４℃で終夜インキュベートした。翌日、細胞を１×ＰＢＳ中で３回洗浄し、Ａｌｅｘａ  Ｆｌｕｏｒ（商標）４８８ロバ抗マウスＩｇＧ抗体（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ  カタログ番号Ａ２１２０２、１％ＢＳＡ中に１：２０００希釈）と共に室温で１時間インキュベートした。次いで、封入する前に、細胞を１×ＰＢＳで３回洗浄した。細胞が着いたカバーガラスを置き、ＤＡＰＩ添加Ｆｌｕｏｒｏｍｏｕｎｔ−Ｇ（商標）（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ  カタログ番号００４９５９−５２）によって、ＣＯＬＯＲＦＲＯＳＴ  ＰＬＵＳ顕微鏡スライド（ＴｈｅｒｍｏＳｃｉｅｎｃｅｓ  カタログ番号９９９１００４）上に封入した。封入がなされたスライドを、Ｎｉｋｏｎ  Ａ１Ｒ共焦点顕微鏡法で画像化した。
【０２８４】
ＥＺＨ２−ＷＴ  ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ  ｉｎ  ｖｉｖｏ異種移植研究：
（ｉ）化合物製剤：化合物１を、経口経管栄養投与用に、湿式粉砕ナノ懸濁液（２．５％ｗ／ｖのポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）、０．５％ｗ／ｖのマクロゴール１５ヒドロキシステアレート（Ｋｏｌｌｉｐｈｏｒ  ＨＳ１５）水溶液中で２４時間の粉砕、１μｍ未満の粒度分布（ＰＳＤ、約６５０ｎｍの中位径（ｄ５０））として製剤化した。
【０２８５】
（ｉｉ）細胞移植、化合物投与、および組織収集：非肥満糖尿病バックグラウンドの中に重度の複合免疫不全（ＳＣＩＤ）突然変異を有する雌の免疫不全マウス（ＮＯＤ  ＳＣＩＤ、６〜８週齢、Ｃｈａｒｌｅｓ  Ｒｉｖｅｒ  ＬａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓからのＮＯＤ．ＣＢ１７−Ｐｒｋｄｃｓｃｉｄ／ＮＣｒＣｒｌ）に、７．５×１０６個のＤＭＳ１１４細胞（１：１マトリゲル（Ｔｒｅｖｉｇｅｎ、Ｃｕｌｔｒｅｘ  ＢＭＥ  Ｐａｔｈ  Ｃｌｅａｒ（登録商標）、ロット番号３０６２５Ｆ１４）中、合計体積２００μｌ）の右側腹部への皮下（ＳＣ）移植を施した。腫瘍体積および体重を週２回測定した。移植後２０日目に、６４匹のマウスを、幾何平均（ｇｅｏｍｅａｎ）で約１６０ｍｍ３の腫瘍サイズを基準として、用量に対応する６つの群に無作為化した（表１）。化合物を、それぞれ、経口経管栄養（化合物１、（７／１７時間空けて）１日２回）または腹腔内注射（シスプラチン）によって１０ｍｌ／ｋｇで投与した。シスプラチン投与スケジュールは、週１回を３週間（Ｑ７Ｄ×３）とし、無作為化および化合物１による処置開始から７日後に始動した。
【０２８６】
【表１】
2019116465.tif 000022
【０２８７】
５５日目に、試験群１、２、３、および４を終了した（表１）。薬力学的（ＰＤ）分析のために、最終の投与後４時間の時点で、（瞬間凍結された）腫瘍サンプルを集めた。両方のシスプラチン処置群（５および６）は、無作為化後８１日目まで、試験を継続して、腫瘍退縮および再成長をモニターした。最終の投与後３時間の時点で、群５および６からの腫瘍サンプルを、入手可能な腫瘍サイズに応じて集めた。
【０２８８】
これらの動物で実施したすべての手順は、規制および確立された指針に従っており、Ｐｆｉｚｅｒ’ｓ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｉｏｎａｌ  Ａｎｉｍａｌ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｕｓｅ  Ｃｏｍｍｉｔｔｅｅによる審査および承認を受けている。
【０２８９】
（ｉｉｉ）データ解釈：各実験について、それぞれ、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ  ＥｘｃｅｌおよびＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン７．０２において、計算を実施し、グラフを作成した。腫瘍体積は、０．５×長さ×幅２として算出した。腫瘍増殖阻害（ＴＧＩ）は、式：％ＴＧＩ＝［１−（Ｖｔｘ−Ｖｔ０／Ｖｃｘ−Ｖｃ０）］×１００によって求めており、Ｖｃ、Ｖｔは、対照および処置群の幾何平均である。Ｘ＝試験におけるＸ日目であり、０＝投与初日である。
【０２９０】
ＥＬＩＳＡアッセイ：
（ｉ）ヒストン抽出：ＥｐｉＱｕｉｃｋヒストン抽出キット（Ｅｐｉｇｅｎｔｅｋ  ＯＰ０００６）を使用して、ヒストン抽出を行った。凍結した腫瘍サンプルをカットし、ドライアイス上で冷えた乳鉢および乳棒を使用して均質化した。均質化された混合物を、１．５ｍＬの管の、フッ化フェニルメタンスルホニル（ＰＭＳＦ）を含有する１×プレ溶解緩衝液（２００ｍｇ／ｍＬ）中へと移した。サンプルを静かに混合し、氷上で１５分間インキュベートし、４℃で５分間、３，０００ｒｐｍで遠心沈殿した。組織ペレットを、ヒストン抽出キットからの３体積（組織１００ｍｇあたりおよそ２００μＬ）の溶解緩衝液に再懸濁し、氷上で３０分間インキュベートし、４℃で５分間、１２，０００ｒｐｍで遠心沈殿した。ＤＴＴ溶液をバランス緩衝液に１：５００の比で加えることにより、バランス−ＤＴＴ緩衝液を調製した。（酸可溶性タンパク質を含有する）上清を、新たな１．５ｍＬ管に移し、各サンプルに、ヒストン抽出キットからの０．３体積のバランス−ジチオトレイトール（ＤＴＴ）緩衝液を直ちに加えた。腫瘍可溶化液は、Ｂｉｏｒｕｐｔｏｒ  Ｐｌｕｓ（Ｄｉａｇｅｎｏｄｅ  ＃Ｂ０１０２０００１）を使用して、高い強度で４サイクル（３０秒のオンと３０秒のオフ）にわたって短く音波処理した。抽出物を等分し、−２０℃（短期間）または−８０℃（長期間）で保管した。Ｃｏｏｍａｓｓｉｅ  Ｐｌｕｓ（Ｂｒａｄｆｏｒｄ）アッセイキット（Ｔｈｅｒｍｏ  ＃２３２３６）を使用して、タンパク質濃度を定量化した。
【０２９１】
（ｉｉ）Ｈ３Ｋ２７Ｍｅ３およびＭｅ２  ＥＬＩＳＡアッセイ：ヒストン抽出物を、１００μＬのコーティング緩衝液（０．０５％のウシ血清アルブミン（ＢＳＡ）を含有するリン酸緩衝溶液（ＰＢＳ））中に希釈して、最終濃度を４００ｎｇ（または８００ｎｇ）とした。９６ウェルアッセイマイクロプレート（Ｃｏｒｎｉｎｇ  Ｃｏｓｔａｒ）において、ウェルあたり４００ｎｇ（または８００ｎｇ）の各サンプルを２通りに加え、しっかりとシールし、４℃で終夜インキュベートした。翌日、各プレートのウェルを、３００μｌの洗浄緩衝液（ＰＢＳ、０．０５％のＴｗｅｅｎ２０）で３回洗浄し、次いで、室温において３００μＬのブロッキング緩衝液（ＰＢＳ、０．０５％のＴｗｅｅｎ２０、２％のＢＳＡ）で２時間ブロックした。洗浄緩衝液（ＰＢＳ、０．０５％のＴｗｅｅｎ２０）でもう一巡洗浄した後、１００μＬの検出抗体（ブロッキング緩衝液中に１：２０００希釈したＣｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ＃９７３３  Ｈ３Ｋ２７Ｍｅ３、ブロッキング緩衝液中に１：２０００希釈したＣｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ＃９７２８  Ｈ３Ｋ２７Ｍｅ２、ブロッキング緩衝液中に１：５０００希釈したＡＢＣＡＭ  ａｂ１７９１トータルヒストンＨ３）を各々のプレートの各ウェルに加え、室温で１．５時間インキュベートした。洗浄緩衝液（ＰＢＳ、０．０５％のＴｗｅｅｎ２０）でもう一巡洗浄した後、１：２０００（Ｈ３Ｋ２７Ｍｅ３およびＭｅ２）または１：１０，０００（トータルＨ３）希釈した二次抗体（抗Ｒｂ−ＩｇＧ−ＨＲＰ、Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ７０７４）１００μＬを各ウェルに加え、プレートを室温で１．５時間インキュベートした。洗浄緩衝液（ＰＢＳ、０．０５％のＴｗｅｅｎ２０）でもう一巡洗浄した後、各ウェルに１００μＬのＴＭＢ基質（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ、Ｎ３０１）を加え、プレートを１０分間インキュベートし、各ウェルに１００μＬの停止溶液（新たに調製またはＴｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｎ６００から購入した０．１６Ｍの硫酸）を加え、静かに震とうし、４５０ｎｍで吸光度を読み取ることにより、検出を行った。ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン７．０２を使用して、データを分析した。一元配置分散分析（Ｔｕｋｅｙの多重比較検定）を使用して、ｐ値を求めた。
【０２９２】
（実施例１）
ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ細胞における化合物１の抗増殖効果
野生型ＥＺＨ２を含んでいるＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ細胞において、化合物１のＥＺＨ２に対する活性を評価した。細胞Ｈ３Ｋ２７Ｍｅ３レベルの相対量を測定することにより、ＥＺＨ２阻害活性を明らかにした。ＤＭＳ１１４細胞を、示した濃度の化合物１で３日間処理し、上述のインセルウェスタンアッセイを使用して、Ｈ３Ｋ２７Ｍｅ３レベルを測定した。結果を表２および図１に示す。図１は、５つの独立した生物学的反復実験を代表するものである。３μＭ〜０．１ｎＭの範囲の濃度で３日間処理後、化合物１は、用量依存的なＨ３Ｋ２７Ｍｅ３阻害を示し、平均細胞ＩＣ５０は、９．４８ｎＭであった。
【０２９３】
ＥＺＨ２−ＷＴ  ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ細胞の細胞増殖の阻害における化合物１の活性も、ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ細胞のための上述の細胞増殖アッセイを使用して評価した。３μＭ〜０．１ｎＭの１０段階用量曲線（１：３希釈）を使用して、ＤＭＳ１１４細胞を、異なる濃度の化合物１で１７〜２１日間処理し、次いで、細胞生存率について評価した。結果を表２および図２に示す。  図２は、６つの独立した生物学的反復実験を代表するものである。結果から、化合物１が、ＤＭＳ１１４細胞において用量依存的な強い細胞増殖阻害を示したことが示唆され、平均ＩＣ５０は、１８．８ｎＭであった。
【０２９４】
【表２】
2019116465.tif 000023
【０２９５】
（実施例２）
化合物１とＳＣＬＣ標準治療剤シスプラチンまたはエトポシドの組合せについての抗増殖相乗作用の評価
ＳＣＬＣ  ＤＭＳ１１４細胞株の増殖の阻害において化合物１で認められた強い効果を考慮して、現行の標準治療化学療法剤と組み合わせた化合物１を調査した。実験は、ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ細胞についての細胞増殖阻害アッセイを上述の方法に従って使用して行っており、結果を図３および４に示す。図３は、単独で投与した、およびシスプラチンと組み合わせて投与した化合物１についてのＩＣ５０曲線を示す。図４は、単独で投与した、およびエトポシドと組み合わせて投与した化合物１についてのＩＣ５０曲線を示す。これらの実験は、化合物１での事前の処理によって、ＤＭＳ１１４細胞におけるシスプラチンまたはエトポシドの両方またはいずれかの抗増殖効果が強力に増したことを示している。図３および４には、Ｌｏｅｗｅ相加性（ＡＤＤ）モデルを上述のとおりに使用して、組合せデータをさらに分析した結果も示す。この分析では、両方の化合物についてＩＣ５０を上回る用量で実現された増殖阻害のレベルが、両方の化合物の効果が相加的であった場合に予測されるであろうレベルより強力であったことが示された。
【０２９６】
（実施例３）
単剤化合物１は、ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ異種移植モデルにおける腫瘍成長をｉｎ  ｖｉｖｏで阻害する。
ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ異種移植モデルにおいて、上述のｉｎ  ｖｉｖｏ異種移植研究プロトコールを使用して、化合物１の抗腫瘍有効性をｉｎ  ｖｉｖｏで試験した。試験アームの規定、投与形態、および投与経路は、表１に要約されている。結果を図５に示す。化合物１は、用量依存的な有効性反応を示し、最大腫瘍成長阻害（ＴＧＩ）は、３００ｍｇ／ｋｇを１日２回（ＢＩＤ）で、６９％〜７９％であった。腫瘍細胞移植後２０日目に、腫瘍サイズを基準として、マウスを処置群に無作為化した。各群における無作為化時の腫瘍サイズの幾何平均は、約１６０ｍｍ３であった。図５に示す結果から、１００ｍｇ／ｋｇＢＩＤおよび３００ｍｇ／ｋｇＢＩＤで投与された化合物１が、両方とも、ビヒクルが投与された対照群に対して、有意な抗腫瘍利益を示したことを認めることができる。用量依存的な有効性が示され、最高の３００ｍｇ／ｋｇＢＩＤ用量についてのＴＧＩ利益は、３０ｍｇ／ｋｇＢＩＤおよび１００ｍｇ／ｋｇＢＩＤ処置に対して有意であった（５５日目、両側ｔ検定）。化合物１単独療法アームでは、完全な腫瘍退縮は、認められなかった。化合物１は、体重減少が限られ、十分に忍容された。
【０２９７】
（実施例４）
単剤化合物１は、ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ異種移植モデルにおいて、ｉｎ  ｖｉｖｏでＨ３Ｋ２７Ｍｅ３およびＭｅ２の用量依存的なバイオマーカー阻害を示す。
ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ異種移植モデルにおける化合物１のＥＺＨ２に対するｉｎ  ｖｉｖｏ活性を、上記実施例３に記載の研究からの、５５日目に回収した腫瘍組織サンプルを使用して、ＥＬＩＳＡによって、細胞Ｈ３Ｋ２７Ｍｅ３およびＭｅ２レベルの相対量を測定することにより明らかにした。結果を図６に示す。化合物１は、腫瘍サンプルにおいてＨ３Ｋ２７Ｍｅ３およびＭｅ２の用量依存的な阻害を示し、最大阻害は、Ｈ３Ｋ２７Ｍｅ３およびＭｅ２について、３００ｍｇ／ｋｇＢＩＤで、それぞれ、９６％および８２％であった。
【０２９８】
（実施例５）
化合物１は、ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ異種移植モデルにおいて、シスプラチンと、組合せによる抗腫瘍活性利益を示す。
ＥＺＨ２−ＷＴ  ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ異種移植モデルにおいて、上述のｉｎ  ｖｉｖｏ異種移植研究プロトコールを使用して、シスプラチンと組み合わせた化合物１の抗腫瘍有効性をｉｎ  ｖｉｖｏで試験した。試験アームの規定、投与形態、および投与経路は、表１に要約されている。結果を図７に示す。５５日目に、シスプラチンおよび化合物１単独処置群では、シスプラチン投与後に断続的な腫瘍の縮小が認められたとはいえ、すべての腫瘍が進行し、処置開始時より大きくなっていた。対照的に、組合せ群では、１２のうち６の腫瘍が、出発腫瘍負荷に比べて退縮していた。５５日目までに、組合せ処置では、ＴＧＩが９５％となり、シスプラチン（ＴＧＩは５１％、シスプラチンに対してＰ＝０．０１９）または化合物１（ＴＧＩは５０％、１００ｍｇ／ｋｇの化合物１に対してＰ＝０．０１６）での単剤療法より有意に効果的であった。シスプラチン処置は、マウスの体重減少を引き起こしたため、単剤および組合せアームの両方において３回目の投与後に中止した（図７）。化合物１単剤処置は、十分に忍容されたが（図７）、化合物１＋シスプラチンの組合せは、体重減少を示し、シスプラチン単剤療法処置群より有意に顕著であった（２７日目以降のすべての測定についてＰ＜０．０５、両側ｔ検定）。
【０２９９】
反応の耐久性に対するＥＺＨ２阻害の効果を評価するために、シスプラチン単剤療法群および組合せ療法群は、５５日目の後も研究を継続した。これら処置アームの両方において、最後のシスプラチン処置は、４２日目に施された。組合せアームでは、単剤療法化合物１の投与のみを維持療法としてさらに３週間（シスプラチン投与なしで）．継続した。結果を図７に示す。維持用量の化合物１によって、組合せアームにおける腫瘍退縮は、シスプラチン中断後さらに３４日間持続したが、さらなる処置を受けていない、シスプラチン単剤療法アームにおけるすべての腫瘍は、進行していた。組合せアームにおいて、シスプラチン処置が中止された後、体重は、化合物１による維持投与の間に完全に回復し、化合物１維持用量の結果として生じる毒性は、最小限に抑えられることが示唆された（図７）。
【０３００】
さらに、図８および９に示すデータから、シスプラチンと化合物１の組合せによって、ビヒクル、または化合物１もしくはシスプラチン単剤療法のいずれかに対して有意な生存利益がもたらされたことを認めることができる。生存の表示については、最大腫瘍負荷を５００ｍｍ３に設定した。１００ｍｇ／ｋｇＢＩＤ化合物１群およびシスプラチン単剤療法群は、ログランク検定（Ｍａｎｔｅｌ−Ｃｏｘ）においてビヒクル対照群に対してＰ＜０．０５の有意性レベルに達しなかった。生存期間中央値は、組合せにおいて、ビヒクルの３４日、１００ｍｇ／ｋｇＢＩＤ化合物１の３９日、およびシスプラチン群の３７．５日に対して、７４．５日に増加した。
【０３０１】
要約すると、化合物１は、ＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ異種移植モデルにおいて、ｉｎ  ｖｉｖｏで、腫瘍成長の用量依存的な阻害を示した。用量依存的な阻害は、Ｈ３Ｋ２７Ｍｅ３およびＭｅ２バイオマーカーの強力な阻害とも相互に関連した。観察された体重変化が最小限であったことを根拠に、マウスにおいて、化合物１の投与は忍容されたことが結論付けられた。化合物１を第一選択標準治療シスプラチンと組み合わせて投与することで、シスプラチン単剤療法と比べて、抗腫瘍有効性と抗腫瘍反応の耐久性の両方が有意に向上し、有意な生存利益がもたらされた。さらに、本明細書に記載の非臨床研究によって、化合物１が、Ｈ３Ｋ２７Ｍｅ３およびＭｅ２阻害によって測定されるとおり、ＥＺＨ２触媒活性をｉｎ  ｖｉｖｏで阻害し、このＤＭＳ１１４  ＳＣＬＣ異種移植モデルにおいて、単剤としても、シスプラチンと組み合わせても、腫瘍成長の強い阻害を誘発することが実証される。
【０３０２】
（実施例６）
追加のＳＣＬＣ細胞株における化合物１の抗増殖効果
ＤＭＳ１１４細胞において化合物１で認められた強い活性（上記実施例１を参照されたい）に基づき、化合物１の抗増殖活性を、追加の３種のＳＣＬＣ細胞株、すなわち、Ｈ８４１、Ｈ４４６、およびＨ６９においても、上述の細胞増殖アッセイを使用して試験した。３μＭ〜０．１ｎＭの１０段階用量曲線（ＤＭＳＯ中に１：３希釈）を使用して、各細胞株を、異なる濃度の化合物１で２１日間処理し、次いで、細胞生存率について評価した。結果を、図１０（Ｈ８４１）、図１１（Ｈ４４６）、および図１２（Ｈ６９）に示す。２１日間の処理後、化合物１は、用量依存的な強い細胞増殖阻害を示し、平均ＩＣ５０は、Ｈ８４１細胞株で７３．１５ｎＭ、Ｈ４４６細胞株で１０８．６ｎＭ、Ｈ６９細胞株で２２４．１ｎＭであった。
【０３０３】
（実施例７）
Ｈ８４１、Ｈ４４６、およびＨ６９細胞株における、化合物１とＳＣＬＣ標準治療剤シスプラチンまたはエトポシドの組合せについての抗増殖相乗作用の評価
ＳＣＬＣ  Ｈ８４１、Ｈ４４６、およびＨ６９細胞株の増殖の阻害において化合物１で認められた強い効果を考慮して、化合物１の、現行の標準治療化学療法剤シスプラチンまたはエトポシドとの組合せを調査した。実験は、Ｈ８４１、Ｈ４４６、またはＨ６９  ＳＣＬＣ細胞についての細胞増殖阻害アッセイを、上述の方法に従って使用して行っており、結果を、図１３および１４（Ｈ８４１細胞株）、図１５および１６（Ｈ４４６細胞株）、ならびに図１７および１８（Ｈ６９細胞株）に示す。図１３、１５、および１７は、単独で投与した、およびシスプラチンと組み合わせて投与した化合物１についてのＩＣ５０曲線を示す。図１４、１６、および１８は、単独で投与した、およびエトポシドと組み合わせて投与した化合物１についてのＩＣ５０曲線を示す。ＤＭＳ１１４でのように、これらの実験も、化合物１での事前の処理によって、Ｈ８４１、Ｈ４４６、およびＨ６９細胞株におけるシスプラチンまたはエトポシドの両方またはいずれかの抗増殖効果が強力に増したことを示している。
【０３０４】
図１３〜１８には、Ｌｏｅｗｅ相加性（ＡＤＤ）モデルを上述のとおりに使用して、組合せデータをさらに分析した結果も示す。この分析では、両方の化合物についてＩＣ５０を上回る用量で実現された増殖阻害のレベルが、両方の化合物の効果が相加的であった場合に予測されるであろうレベルに比べて、少なくとも同程度またはより強力であったことが示された。
【０３０５】
（実施例８）
化合物１は、ＳＣＬＣ細胞株におけるＳＬＦＮ１１の発現を誘導する。
化学療法剤を用いて認められたＥＺＨ２ｉ相乗作用を担う潜在的な機序を理解するために、本発明者らは、ＤＮＡ傷害剤にとっての感作物質であるＳＬＦＮ１１発現に対する、化合物１処理の効果を評価した。いくつかのＳＣＬＣ細胞株を５００ｎＭの化合物１で７日間処理し、ウェスタンブロッティングを上述の方法に従って使用して、ＳＬＦＮ１１タンパク質レベルの変化を評価した。結果を図１９に示す。こうした結果は、化合物１で処理すると、いくつかの細胞株において、ＳＬＦＮ１１発現の強い誘導が認められたことを示している。
【０３０６】
（実施例９）
化合物１とＳＣＬＣ標準治療剤シスプラチンの組合せは、ＳＣＬＣ細胞株においてＤＮＡ損傷の増加を誘発する。
ＤＮＡ損傷マーカーであるγ−Ｈ２ＡＸの染色またはＣＯＭＥＴアッセイを用いたＤＮＡ損傷の評価のいずれかを、上述の方法に従って使用して、化学療法剤シスプラチンと組み合わせた化合物１の、ＤＮＡ損傷に対する効果を評価した。ＳＣＬＣ細胞株Ｈ８４１またはＨ６９を化合物１で７日間事前処理した後、シスプラチンで１６時間（γ−Ｈ２ＡＸ）または３日間（ＣＯＭＥＴアッセイ）補助処理した。  結果を図２０〜２２に示す。図２０において、Ｈ８４１細胞株からの結果は、組合せで処理した細胞において、いずれかの単剤療法で処理した細胞に比べて、γ−Ｈ２ＡＸフォーカス形成の激しい増加が認められたことを示唆している。図２１において、Ｈ８４１細胞株からの結果は、組合せで処理した細胞において、いずれかの単剤療法で処理した細胞に比べて、ＤＮＡ損傷（ＣＯＭＥＴアッセイ）の激しい増加が認められたことを示唆している。Ｈ６９細胞株ＣＯＭＥＴアッセイでも、同様の結果が得られた（図２２を参照されたい）。
【０３０７】
本明細書で引用したすべての刊行物および特許／特許出願は、それらの全体が参照により本明細書に援用される。前述の発明について、図表および例を介して多少詳しく述べてきたが、本発明の教示に照らして、添付の請求項の真意および範囲から逸脱することなく、ある特定の変更および改変がこれに対してなされてもよいことは、当業者に容易に明らかとなる。
【図１】
2019116465.tif 000024
【図２】
2019116465.tif 000025
【図３】
2019116465.tif 000026
【図４】
2019116465.tif 000027
【図５】
2019116465.tif 000028
【図６】
2019116465.tif 000029
【図７】
2019116465.tif 000030
【図８】
2019116465.tif 000031
【図９】
2019116465.tif 000032
【図１０】
2019116465.tif 000033
【図１１】
2019116465.tif 000034
【図１２】
2019116465.tif 000035
【図１３】
2019116465.tif 000036
【図１４】
2019116465.tif 000037
【図１５】
2019116465.tif 000038
【図１６】
2019116465.tif 000039
【図１７】
2019116465.tif 000040
【図１８】
2019116465.tif 000041
【図１９】
2019116465.tif 000042
【図２０】
2019116465.tif 000043
【図２１】
2019116465.tif 000044
【図２２】
2019116465.tif 000045
【外国語明細書】
2019116465000001.pdf