(57)【要約】      （修正有）【課題】長寿命化を実現する正孔阻止材料の提供。【解決手段】一般式（１）で示されるトリアジン化合物。2019116428.tif 000032（Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３は、各々独立に、フェニル基又はビフェニリル基）【効果】顕著に長寿命な、信頼性の高い有機電界発光素子を提供できる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）
【化１】
2019116428.tif 000030
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３は、各々独立に、フェニル基又はビフェニリル基を表す。）
で示されるトリアジン化合物。
【請求項２】
Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３が、各々独立に、フェニル基、２−ビフェニリル基、又は４−ビフェニリル基である、請求項１に記載のトリアジン化合物。
【請求項３】
Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３のうち、少なくとも１つがビフェニリル基である請求項１に記載のトリアジン化合物。
【請求項４】
下記のいずれかの式
【化２】
2019116428.tif 000031
で表される請求項１乃至３のいずれかに記載のトリアジン化合物。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれかに記載のトリアジン化合物を正孔阻止層及び／又は電子輸送層に含むことを特徴とする、有機電界発光素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機電界発光素子の正孔阻止層に用いることで該素子の寿命特性を向上させるトリアジン化合物、それを用いた有機電界発光素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機電界発光素子は、蛍光や燐光等を発する有機若しくは有機金属化合物を含有する発光層を、電荷輸送材料から成る層で挟み、さらにその外側に陽極及び陰極を取付け、発光層に正孔及び電子を注入することで、それらの再結合時に生成する励起子からの光の放出を利用する発光素子である。これらの発光層及び電荷輸送層を蒸着法にて製膜して得られる有機電界発光素子が、近年、携帯電話、スマートフォン、薄型テレビ等に利用され、実用化されている。なお、正孔輸送層は正孔輸送層と正孔注入層に、発光層は、電子ブロック層と発光層と正孔阻止層に、電子輸送層は電子輸送層と電子注入層に分割して構成される場合もある。特に正孔阻止層は、発光層からの励起子又は再結合に関与しない余剰の正孔の、電子輸送層への漏洩を低減し電子輸送層の劣化を防ぎ、有機電界発光素子の寿命特性を向上させる効果を持つ。
【０００３】
近年、有機電界発光素子の電子輸送層としてトリアジン誘導体（例えば、特許文献１参照）を用いた例が報告されている。特許文献１の開示するトリアジン誘導体は本願記載のトリアジン化合物と類するものであるが、トリアジン環上の置換基が全て芳香族炭化水素であって、かつ、トリアジン環２位の置換基が４−ビフェニリル基であり、同４位の置換基が３，５−二置換フェニル基であることを特徴とする本願記載のトリアジン化合物には、有機電界発光素子において励起子及び正孔の漏洩を防止する優れた効果があることを見出した。また、特許文献１には、該トリアジン誘導体を有機電界発光素子の正孔阻止層として用いた例も一切ない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−２８０３３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の課題は、有機電界発光素子において、従来公知の材料からは予測困難な長寿命化を実現する正孔阻止材料を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、下記一般式（１）で示す本願発明に記載のトリアジン化合物を有機電界発光素子における正孔阻止層として用いると、該素子の寿命特性を顕著に向上させ得ることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００７】
即ち本発明の一態様は、
［１］
一般式（１）
【０００８】
【化１】
2019116428.tif 000002
【０００９】
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３は、各々独立に、フェニル基又はビフェニリル基を表す。）
で示されるトリアジン化合物；
［２］
Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３が、各々独立に、フェニル基、２−ビフェニリル基、又は４−ビフェニリル基である、［１］に記載のトリアジン化合物；
［３］
Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３のうち、少なくとも１つがビフェニリル基である前記［１］に記載のトリアジン化合物；
［４］
下記のいずれかの式
【００１０】
【化２】
2019116428.tif 000003
【００１１】
で表される前記［１］乃至［３］のいずれかに記載のトリアジン化合物；
または、
［５］
前記［１］乃至［４］のいずれかに記載のトリアジン化合物を正孔阻止層及び／又は電子輸送層に含むことを特徴とする、有機電界発光素子；
に関するものである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の一態様によれば、顕著に長寿命な、信頼性の高い有機電界発光素子を提供することができるという効果を奏し、それゆえ、電子情報端末の寿命や信頼性向上に寄与するという効果を奏する。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に本発明の一態様にかかるトリアジン化合物を詳細に説明する。
【００１４】
本発明のトリアジン化合物（１）におけるＡｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３の定義について説明する。
【００１５】
Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３で表されるビフェニリル基としては、２−ビフェニリル基、３−ビフェニリル基、４−ビフェニリル基が挙げられ、有機ＥＬ材料としての性能が良い点で、４−ビフェニリル基が好ましい。
【００１６】
Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３については、有機ＥＬ素子の長寿命化に優れる点で、各々独立に、フェニル基、２−ビフェニリル基、又は４−ビフェニリル基であることが好ましい。
【００１７】
また、  Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３については、有機ＥＬ素子の長寿命化に優れる点で、Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３のうち、少なくとも１つがビフェニリル基（２−ビフェニリル基、３−ビフェニリル基、又は４−ビフェニリル基）であることが好ましく、少なくとも１つが２−ビフェニリル基、又は４−ビフェニリル基であることがより好ましく、少なくとも１つが４−ビフェニリル基であることがより好ましい。
【００１８】
本発明のトリアジン化合物（１）としては、具体的には次の１−１〜１−４０に示す構造のものを例示することができるが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００１９】
【化３】
2019116428.tif 000004
【００２０】
【化４】
2019116428.tif 000005
【００２１】
【化５】
2019116428.tif 000006
【００２２】
【化６】
2019116428.tif 000007
【００２３】
【化７】
2019116428.tif 000008
【００２４】
【化８】
2019116428.tif 000009
【００２５】
【化９】
2019116428.tif 000010
【００２６】
【化１０】
2019116428.tif 000011
【００２７】
【化１１】
2019116428.tif 000012
【００２８】
【化１２】
2019116428.tif 000013
【００２９】
【化１３】
2019116428.tif 000014
【００３０】
【化１４】
2019116428.tif 000015
【００３１】
【化１５】
2019116428.tif 000016
【００３２】
本発明のトリアジン化合物（１）としては、１−１〜１−４０で示される化合物のうち、有機ＥＬ素子の長寿命化に優れる点で、１−１〜１−３、１−７、又は１−１３で示される化合物が好ましい。
【００３３】
次に本発明のトリアジン化合物（１）の製造方法について説明する。
【００３４】
本発明のトリアジン化合物（１）は、次の工程１に従って製造することができる。すなわち、下記一般式（２）で表される化合物（以下、化合物（２）とも称する）と下記一般式（３）で表されるホウ素化合物（以下、ホウ素化合物（３）とも称する）とを反応させることによって、トリアジン化合物（１）を製造することができる。
【００３５】
【化１６】
2019116428.tif 000017
【００３６】
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２及びＡｒ３は前記と同じ意味を表す。Ｘ１はハロゲン原子を表す。Ｒ１は水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、又はフェニル基を表し、Ｂ（ＯＲ１）２の２つのＲ１は同一又は異なってもよい。又、２つのＲ１は一体となって酸素原子及びホウ素原子を含んで環を形成することもできる。）
Ｘ１で表されるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、又はヨウ素原子を例示することができ、本発明のトリアジン化合物（１）の収率が良い点で、塩素原子又は臭素原子が好ましい。
【００３７】
Ａｒ３−Ｂ（ＯＲ１）２で表されるホウ素化合物（３）におけるＢ（ＯＲ１）２としては、特に限定するものではないが、例えば、Ｂ（ＯＨ）２、Ｂ（ＯＭｅ）２、Ｂ（ＯｉＰｒ）２、Ｂ（ＯＢｕ）２、Ｂ（ＯＰｈ）２等を例示することができる。なお、Ｍｅはメチル基、ｉＰｒはイソプロピル基、Ｂｕはブチル基、Ｐｈはフェニル基を示す。又、２つのＲ１が一体となって酸素原子及びホウ素原子を含んで環を形成した場合のＢ（ＯＲ１）２の例としては、特に限定するものではないが、次の（Ｉ）から（ＶＩ）で示される基が例示でき、収率がよい点で（ＩＩ）で示される基が好ましい。
【００３８】
【化１７】
2019116428.tif 000018
【００３９】
工程１は、ホウ素化合物（３）と化合物（２）とをパラジウム触媒及び塩基存在下に反応させ、本発明のトリアジン化合物（１）を製造する工程であり、一般的な鈴木−宮浦反応の反応条件を適用することにより、収率よく本発明のトリアジン化合物（１）を得ることができる。
【００４０】
工程１に用いる化合物（２）は、例えば、特開２０１６−１２１１２０等に開示されている方法に従い製造することができる。
【００４１】
工程１に用いるホウ素化合物（３）は、当業者の良く知る汎用的な方法で製造することができ、また、市販品を用いてもよい。用いるホウ素化合物（３）のモル当量に特に制限は無いが、反応収率がよい点で、化合物（２）に対して０．５〜３．０モル当量を用いることが好ましい。
【００４２】
工程１に用いるパラジウム触媒としては、特に限定するものではないが、具体的には、塩化パラジウム、酢酸パラジウム、トリフルオロ酢酸パラジウム、硝酸パラジウム等のパラジウム塩を例示することができる。さらに、π−アリルパラジウムクロリドダイマ−、パラジウムアセチルアセトナト、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム、ビス（ジベンジリデンアセトン）パラジウム、ジクロロビス（アセトニトリル）パラジウム、ジクロロビス（ベンゾニトリル）パラジウム等の錯化合物、及びジクロロビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、ジクロロ（１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン）パラジウム、ビス（トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン）パラジウム、ビス（トリシクロヘキシルホスフィン）パラジウム、ジクロロビス（トリシクロヘキシルホスフィン）パラジウム等の第三級ホスフィンを配位子として有するパラジウム錯体を例示することができ、これらはパラジウム塩又は錯化合物に第三級ホスフィンを添加し、反応系中で調製することもできる。この際用いることのできる第三級ホスフィンとしては、トリフェニルホスフィン、トリメチルホスフィン、トリブチルホスフィン、トリ（ｔｅｒｔ−ブチル）ホスフィン、トリシクロへキシルホスフィン、ｔｅｒｔ−ブチルジフェニルホスフィン、９，９−ジメチル−４，５−ビス（ジフェニルホスフィノ）キサンテン、２−（ジフェニルホスフィノ）−２’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）ビフェニル、２−（ジ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィノ）ビフェニル、２−（ジシクロへキシルホスフィノ）ビフェニル、ビス（ジフェニルホスフィノ）メタン、１，２−ビス（ジフェニルホスフィノ）エタン、１，３−ビス（ジフェニルホスフィノ）プロパン、１，４−ビス（ジフェニルホスフィノ）ブタン、１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン、トリ（２−フリル）ホスフィン、トリ（ｏ−トリル）ホスフィン、トリ（２，５−キシリル）ホスフィン、２，２’−ビス（ジフェニルホスフィノ）−１，１’−ビナフチル、２−ジシクロへキシルホスフィノ−２’，４’，６’−トリイソプロピルビフェニル等が例示できる。
【００４３】
中でも、第三級ホスフィンを配位子として有するパラジウム錯体が収率がよい点で好ましく、２−ジシクロへキシルホスフィノ−２’，４’，６’−トリイソプロピルビフェニルを配位子として有するパラジウム錯体がさらに好ましい。第三級ホスフィンとパラジウム塩又は錯化合物とのモル比は１：１０〜１０：１の範囲にあることが好ましく、収率がよい点で１：２〜３：１の範囲にあることがさらに好ましい。工程１で用いるパラジウム触媒の量に制限はないが、収率がよい点で、パラジウム触媒のモル当量は化合物（２）に対して０．００５〜０．５モル当量の範囲にあることが好ましい。
【００４４】
工程１に用いる塩基としては、特に限定するものではないが、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化カルシウム等の金属水酸化物塩、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸リチウム、炭酸セシウム等の金属炭酸塩、酢酸カリウム、酢酸ナトリウム等の金属酢酸塩、リン酸カリウム、リン酸ナトリウム等の金属リン酸塩、フッ化ナトリウム、フッ化カリウム、フッ化セシウム等の金属フッ化物塩、ナトリウムメトキシド、カリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、カリウムイソプロピルオキシド、カリウムｔｅｒｔ−ブトキシド等の金属アルコキシド等を挙げることができる。中でも反応収率がよい点で、金属炭酸塩及び金属リン酸塩が好ましく、炭酸カリウムがさらに好ましい。用いる塩基の量に特に制限は無いが、反応収率がよい点で、塩基とホウ素化合物（３）とのモル比は、１：２〜１０：１の範囲にあることが好ましく、１：１〜４：１の範囲にあることがさらに好ましい。
【００４５】
工程１は溶媒中で実施することができる。工程１で用いることのできる溶媒としては、水、ジイソプロピルエーテル、ジブチルエーテル、シクロペンチルメチルエーテル（ＣＰＭＥ）、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、２−メチルテトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジメトキシエタン等のエーテル、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン等の芳香族炭化水素、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、４−フルオロエチレンカーボネート等の炭酸エステル、酢酸エチル、酢酸ブチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、酪酸メチル、γ−ラクトン等のエステル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡｃ）、Ｎ−メチルピロリドン（ＮＭＰ）等のアミド、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウレア（ＴＭＵ）、Ｎ，Ｎ’−ジメチルプロピレンウレア（ＤＭＰＵ）等のウレア又はジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、ブタノール、オクタノール、ベンジルアルコール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、２，２，２−トリフルオロエタノール等のアルコール等を例示することができ、これらを任意の比で混合して用いてもよい。溶媒の使用量に特に制限はない。これらのうち、反応収率がよい点で水、エーテル、アミド、アルコール、及びこれらの混合溶媒が好ましく、ＴＨＦ、１，４−ジオキサン及びこれらと水の混合溶媒がさらに好ましい。
【００４６】
工程１は、０℃〜２００℃から適宜選択された温度にて実施することができ、反応収率がよい点で１００℃〜１６０℃から適宜選択された温度にて実施することが好ましい。
【００４７】
本発明のトリアジン化合物（１）は、工程１の終了後に通常の処理をすることで得られる。必要に応じて、再結晶、カラムクロマトグラフィー、昇華又は分取ＨＰＬＣ等で精製してもよい。
【００４８】
本発明のトリアジン化合物（１）については、特に限定するものではないが、有機電界発光素子用材料として用いることができ、有機電界発光素子の電子輸送層用材料、又は正孔阻止層用材料としてに好ましく用いることができる。
【００４９】
本発明のトリアジン化合物（１）は、有機電界発光素子の正孔阻止材料（電子輸送材料、電子注入材料等）として好ましく用いることができる。この際、組合せて用いられる陽極、正孔注入層、正孔輸送層、電子ブロッキング層、発光層、発光層ドーパント、発光層ホスト、電子輸送層、電子注入層、陰極等については、一般公知の材料を当業者の選択の範囲で用いることができる。
【００５０】
当該有機電界発光素子の構成については、従来公知のものであればよく、特に限定されない。
【００５１】
本発明のトリアジン化合物（１）を含んで成る有機電界発光素子用薄膜の製造方法に特に限定はないが、好ましい例としては真空蒸着法による成膜を挙げることができる。真空蒸着法による成膜は、汎用の真空蒸着装置を用いることにより行うことができる。真空蒸着法で膜を形成する際の真空槽の真空度は、有機電界発光素子作製の製造タクトタイムが短く製造コストが優位である点で、一般的に用いられる拡散ポンプ、ターボ分子ポンプ、クライオポンプ等により到達し得る１×１０−２〜１×１０−６Ｐａ程度が好ましく、蒸着速度は形成する膜の厚さによるが０．００５〜１０ｎｍ／秒が好ましい。また、溶液塗布法によっても本発明のトリアジン化合物（１）から成る有機電界発光素子用薄膜を製造することが出来る。例えば、本発明のトリアジン化合物（１）を、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、クロロベンゼン、トルエン、酢酸エチル又はテトラヒドロフラン等の有機溶媒に溶解し、汎用の装置を用いたスピンコート法、インクジェット法、キャスト法又はディップ法等による成膜も可能である。
【００５２】
本発明のトリアジン化合物（１）は、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、クロロベンゼン、トルエン、酢酸エチル、テトラヒドロフラン等に対する溶解度が高いため、汎用の装置を用いた、スピンコ−ト法、インクジェット法、キャスト法、ディップ法等による成膜も可能である。
【００５３】
本発明の有機電界発光素子の典型的な構造としては、基板、陽極、正孔注入層、正孔輸送層発光層、電子輸送層、及び陰極を含む。
【００５４】
有機電界発光素子の陽極及び陰極は、電気的な導体を介して電源に接続されている。陽極と陰極との間に電位を加えることにより、有機電界発光素子は作動する。正孔は陽極から有機電界発光素子内に注入され、電子は陰極で有機電界発光素子内に注入される。
【００５５】
有機電界発光素子は、典型的には基板に被せられ、陽極又は陰極は基板と接触することができる。基板と接触する電極は便宜上、下側電極と呼ばれる。一般的には、下側電極は陽極であるが、本発明の有機電界発光素子においてはそのような形態に限定されるものではない。
【００５６】
基板は、意図される発光方向に応じて、光透過性又は不透明であってよい。光透過特性は、基板を通してエレクトロルミネッセンス発光により確認できる。一般的には、透明ガラス又はプラスチックが基板として採用される。基板は、多重の材料層を含む複合構造であってよい。
【００５７】
エレクトロルミネッセンス発光を、陽極を通して確認する場合、陽極は当該発光を通すか又は実質的に通すもので形成される。
【００５８】
本発明において使用される一般的な透明アノード（陽極）材料は、インジウム−錫酸化物（ＩＴＯ）、インジウム−亜鉛酸化物（ＩＺＯ）、又は酸化錫が挙げられる。さらに、その他の金属酸化物、例えばアルミニウム又はインジウム・ドープ型酸化錫、マグネシウム−インジウム酸化物、又はニッケル−タングステン酸化物も好ましく用いられる。これらの酸化物に加えて、金属窒化物、例えば窒化ガリウム、金属セレン化物、例えばセレン化亜鉛、又は金属硫化物である、例えば硫化亜鉛を陽極として使用することができる。陽極は、プラズマ蒸着されたフルオロカーボンで改質することができる。
【００５９】
陰極を通してだけエレクトロルミネッセンス発光が確認される場合、陽極の透過特性は重要ではなく、透明、不透明又は反射性の任意の導電性材料を使用することができる。この用途のための導体の一例としては、金、イリジウム、モリブデン、パラジウム、白金等が挙げられる。
【００６０】
正孔注入層は、陽極と正孔輸送層との間に設けることができる。正孔注入層の材料は、正孔輸送層や正孔注入層等の有機材料層の膜形成特性を改善し、正孔輸送層内に正孔を注入するのを容易にするのに役立つ。正孔注入層内で使用するのに適した材料の一例としては、ポルフィリン化合物、プラズマ蒸着型フルオロカーボン・ポリマー、及びビフェニル基、カルバゾール基等芳香環を有するアミン、例えばｍ−ＭＴＤＡＴＡ（４，４’，４’’−トリス［（３−メチルフェニル）フェニルアミノ］トリフェニルアミン）、２Ｔ−ＮＡＴＡ（４，４’，４’’−トリス［（Ｎ−ナフタレン−２−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン）、トリフェニルアミン、トリトリルアミン、トリルジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、ＭｅＯ−ＴＰＤ（Ｎ，Ｎ，Ｎ’Ｎ’−テトラキス（４−メトキシフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン）、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジナフチル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（４−ノルマルブチルフェニル）フェナントレン−９，１０−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン等が挙げられる。
【００６１】
有機電界発光素子の正孔輸送層は、１種以上の正孔輸送化合物（正孔輸送材料）、例えば芳香族第三級アミンを含有することが好ましい。芳香族第三級アミンは、１つ以上の三価窒素原子を含有する化合物であり、この三価窒素原子は炭素原子だけに結合されており、これらの炭素原子の１つ以上が芳香族環を形成している。該芳香族第三級アミンは、アリールアミン、例えばモノアリールアミン、ジアリールアミン、トリアリールアミン、又は高分子アリールアミンであってよい。
【００６２】
正孔輸送材料としては、１つ以上のアミノ基を有する芳香族第三級アミンを使用することができる。さらに、高分子正孔輸送材料を使用することができる。例えばポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（ＰＶＫ）、ポリチオフェン、ポリピロール、ポリアニリン等を使用することができる。
【００６３】
具体的には、ＮＰＤ（Ｎ，Ｎ’−ビス（ナフタレン−１−イル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン）、α−ＮＰＤ（Ｎ，Ｎ’−ジ（１−ナフチル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン）、ＴＰＢｉ（１，３，５−トリス（１−フェニル−１Ｈ−ベンズイミダゾール−２−イル）ベンゼン）、ＴＰＤ（Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン）等が挙げられる。
【００６４】
正孔注入層と正孔輸送層の間に、電荷発生層としてジピラジノ［２，３−ｆ：２’，３’−ｈ］キノキサリン−２，３，６，７，１０，１１−ヘキサカルボニトリル（ＨＡＴ−ＣＮ）、７，７’，８，８’−テトラシアノキノジメタン（ＴＣＮＱ）、２，３，５，６−テトラフルオロ−７，７’，８，８’−テトラシアノキノジメタン（Ｆ４−ＴＣＮＱ）等を含む層を設けてもよく、又、正孔輸送層にこれらの化合物をドープしてもよい。
【００６５】
有機電界発光素子の発光層は、燐光材料又は蛍光材料を含み、この場合、この領域で電子・正孔対が再結合された結果として発光を生じる。発光層は、低分子及びポリマー双方を含む単一材料から形成されていてもよいが、より一般的には、ゲスト化合物でドーピングされたホスト材料から形成されており、発光は主としてドーパントから生じ、任意の色を発することができる。
【００６６】
発光層のホスト材料としては、例えば、ビフェニル基、フルオレニル基、トリフェニルシリル基、カルバゾール基、ピレニル基、又はアントラニル基を有する化合物が挙げられ、これらの材料は単独で用いることもできるし、本発明のトリアジン化合物（１）と混合して用いることもでき、具体的には、ＤＰＶＢｉ（４，４’−ビス（２，２−ジフェニルビニル）−１，１’−ビフェニル）、ＴＢＡＤＮ（２−ターシャルブチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン）、ＡＤＮ（９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン）、ＣＢＰ（４，４’−ビス（カルバゾール−９−イル）ビフェニル）、ＣＤＢＰ（４，４’−ビス（カルバゾール−９−イル）−２，２’−ジメチルビフェニル）、９，１０−ビス（ビフェニル）アントラセン等が挙げられる。
【００６７】
発光層内のホスト材料は、下記に定義の電子輸送材料、上記に定義の正孔輸送材料、正孔・電子再結合をサポートする別の材料、又はこれら材料の組み合わせであってよい。
【００６８】
蛍光ドーパントの一例としては、ピレン、アントラセン、テトラセン、キサンテン、ペリレン、ルブレン、クマリン、ローダミン及びキナクリドン、ジシアノメチレンピラン化合物、チオピラン化合物、ポリメチン化合物、ピリリウム、又はチアピリリウム化合物、フルオレン誘導体、ペリフランテン誘導体、インデノペリレン誘導体、ビス（アジニル）アミンホウ素化合物、ビス（アジニル）メタン化合物、カルボスチリル化合物、又は４Ｃｚ−ＩＰＮ（２，４，５，６−テトラ（９−カルバゾリル）イソフタロニトリル）、２Ｃｚ−ＰＮ（４，５−ジ（９−カルバゾリル）フタロニトリル）等の熱活性化遅延蛍光（ＴＡＤＦ）を発現する化合物等が挙げられる。
【００６９】
有用な燐光ドーパントの一例としては、イリジウム、白金、パラジウム、オスミウム等の遷移金属の有機金属錯体が挙げられる。
【００７０】
ドーパントの一例として、Ａｌｑ３（トリス（８−ヒドロキシキノリン）アルミニウム））、ＤＰＡＶＢｉ（４，４’−ビス［４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）スチリル］ビフェニル）、ペリレン、Ｉｒ（ＰＰｙ）３（トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム（ＩＩＩ）、ＦｌｒＰｉｃ（ビス（３，５−ジフルオロ−２−（２−ピリジル）フェニル−（２−カルボキシピリジル）イリジウム等が挙げられる。
【００７１】
本発明の有機電界発光素子の正孔阻止層、又は電子輸送層を形成するのに使用する薄膜形成材料は、本発明のトリアジン化合物（１）を用いることができる。なお、当該正孔阻止層、又は電子輸送層には、他の電子輸送性材料を含んでいてもよい。他の電子輸送性材料としては、アルカリ金属錯体、アルカリ土類金属錯体、典型元素化合物、希土類金属錯体等が挙げられ、例えば、８−ヒドロキシキノリナートリチウム（Ｌｉｑ）、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）亜鉛、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）銅、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）マンガン、トリス（８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナート）ベリリウム、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナート）亜鉛、ビス（２−メチル−８−キノリナート）クロロガリウム、ビス（２−メチル−８−キノリナート）（ｏ−クレゾラート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−キノリナート）−１−ナフトラートアルミニウム、ビス（２−メチル−８−キノリナート）−２−ナフトラートガリウム等が挙げられる。
【００７２】
本発明の有機電界発光素子においては、電子注入性を向上させ、素子特性（例えば、発光効率、低電圧駆動、又は高耐久性）を向上させる目的で、電子注入層を設けてもよい。
【００７３】
電子注入層として用いることのできる化合物としては、フルオレノン、アントラキノジメタン、ジフェノキノン、チオピランジオキシド、オキサゾール、オキサジアゾール、トリアゾール、イミダゾール、ペリレンテトラカルボン酸、フレオレニリデンメタン、アントラキノジメタン、又はアントロン等が挙げられる。また、上記電子輸送性材料に例示した金属錯体やアルカリ金属酸化物、アルカリ土類酸化物、希土類酸化物、アルカリ金属ハロゲン化物、アルカリ土類ハロゲン化物、希土類ハロゲン化物、ＳｉＯＸ、ＡｌＯＸ、ＳｉＮＸ、ＳｉＯＮ、ＡｌＯＮ、ＧｅＯＸ、ＬｉＯＸ、ＬｉＯＮ、ＴｉＯＸ、ＴｉＯＮ、ＴａＯＸ、ＴａＯＮ、ＴａＮＸ、Ｃ等の各種酸化物、窒化物、及び酸化窒化物等の無機化合物も使用できる。  発光が陽極を通してのみ見られる場合、本発明の有機電界発光素子に使用される陰極は、ほぼ任意の導電性材料から形成することができる。望ましい陰極材料としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属等が挙げられる。
【図面の簡単な説明】
【００７４】
【図１】評価実施例−１で作製する有機電界発光素子の断面模式図である。
【符号の説明】
【００７５】
１１．ＩＴＯ透明電極付きガラス基板
１２．正孔注入層
１３．第一正孔輸送層
１４．第二正孔輸送層
１５．電子阻止層
１６．発光層
１７．第一電子輸送層
１８．第二電子輸送層
１９．陰極層
【実施例】
【００７６】
以下、実施例及び比較例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらに限定して解釈されるものではない。
【００７７】
本発明のトリアジン化合物（１）の同定には、以下の分析方法を用いた。１Ｈ−ＮＭＲの測定には、Ｂｒｕｋｅｒ  ＡＳＣＥＮＤＴＭ  ＡＶＡＮＣＥ  ＩＩＩ  ＨＤ（４００ＭＨｚ）を用いた。１Ｈ−ＮＭＲは、重クロロホルム（ＣＤＣｌ３）を測定溶媒とし、内部標準物質としてテトラメチルシラン（ＴＭＳ）を用いて測定した。また、試薬類は市販品を用いた。
【００７８】
参考例−１
【００７９】
【化１８】
2019116428.tif 000019
【００８０】
３−ブロモ−５−クロロ安息香酸（５．９ｇ）及びＤＭＦ（２５μＬ）をトルエン（２２．５ｍＬ）に懸濁した。この懸濁液に塩化チオニル（３．６ｇ）を加え、５時間加熱還流した。放冷後、溶媒を減圧留去し、３−ブロモ−５−クロロ安息香酸クロリドを得た。このものは、精製することなく次の反応に用いた。
【００８１】
アルゴン雰囲気下、得られた３−ブロモ−５−クロロ安息香酸クロリドに４−シアノビフェニル（９．４ｇ）を加え、クロロホルム（５０ｍＬ）に懸濁した。この懸濁液を氷浴で冷却した後に、塩化アンチモン（７．５ｇ）を加え、２時間加熱還流した。その後、室温まで冷却し、得られた反応混合物を３０％アンモニア水に滴下した。生じた固体をろ取し、水、次いでメタノールで洗浄した。ろ取物をトルエンに懸濁し、３０分加熱撹拌した。加熱した懸濁液をろ過し、ろ液を減圧留去した。得られた固体をトルエン、次いでメタノールで洗浄することで、目的の４，６−ビス（４−ビフェニリル）−２−（３−ブロモ−５−クロロフェニル）−１，３，５−トリアジン（化合物  Ａ−１、と称す。）の白色固体を得た（収量５．９ｇ，収率４１％）。
【００８２】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：８．８４（ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ，４Ｈ），８．８１（ｄｄ，Ｊ＝１．６，１．４Ｈｚ，１Ｈ），８．７１（ｄｄ，Ｊ＝１．９，１．４Ｈｚ，１Ｈ），７．８３（ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ，４Ｈ）７．７６（ｔ，Ｊ＝１．９Ｈｚ，１Ｈ），７．７３（ｄｔ，Ｊ＝７．３，１．２Ｈｚ，４Ｈ），７．５２（ｄ，Ｊ＝７．３Ｈｚ，４Ｈ），７．４４（ｄｔ，Ｊ＝７．３，１．２Ｈｚ，２Ｈ）。
【００８３】
参考例−２
【００８４】
【化１９】
2019116428.tif 000020
【００８５】
アルゴン雰囲気下、２−（４−ビフェニリル）−４−（３−ブロモ−５−クロロフェニル）−６−フェニル−１，３，５−トリアジン（８．３ｇ）、フェニルボロン酸（２．２ｇ）及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（５７５ｍｇ）をＴＨＦ（８１ｍＬ）に懸濁した。この懸濁液に５．０Ｍ−水酸化ナトリウム水溶液（９．９ｍＬ）を加え、還流条件で２１時間撹拌した。放冷後、反応混合物にメタノールを加えて、析出した固体をろ取し、メタノール、次いで水で洗浄した。得られた固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム）、次いで再結晶（トルエン）により精製することで２−（５−クロロビフェニル−３−イル）−４−（４−ビフェニリル）−６−フェニル−１，３，５−トリアジン（化合物  Ｃ−１、と称す。）の白色固体を得た（収量６．５ｇ，収率７９％）。
【００８６】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：８．８９（ｄｄ，Ｊ＝１．４Ｈｚ，１．４Ｈｚ，１Ｈ），８．８５（ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，２Ｈ），δ８．８０（ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，２Ｈ），８．７３（ｄｄ，Ｊ＝１．７，１．５Ｈｚ，１Ｈ），７．８４−７．８２（ｍ，３Ｈ），７．７４−７．７１（ｍ，４Ｈ），７．６７−７．５８（ｍ，３Ｈ），７．５６−７．４９（ｍ，４Ｈ），７．４８−７．４１（ｍ，２Ｈ）。
【００８７】
実施例−１
【００８８】
【化２０】
2019116428.tif 000021
【００８９】
アルゴン雰囲気下、４，６−ビス（４−ビフェニリル）−２−（３−ブロモ−５−クロロフェニル）−１，３，５−トリアジン（２．９ｇ）、フェニルボロン酸（１．５ｇ）、酢酸パラジウム（２２ｍｇ）及び２−ジシクロへキシルホスフィノ−２’，４’，６’−トリイソプロピルビフェニル（１４３ｍｇ）をＴＨＦ（１００ｍＬ）に懸濁した。この懸濁液に３．０Ｍ−炭酸カリウム水溶液（８．０ｍＬ）を加え、２４時間加熱還流した。放冷後、水及びメタノールを加えた。生じた固体をろ取し、水、次いでメタノールで洗浄し、目的の４，６−ビス（４−ビフェニリル）−２−（１，１’：３’，１’’−ターフェニル−５’−イル）−１，３，５−トリアジン（化合物  Ｂ−１、と称す。）の灰色固体を得た（収量３．０ｇ，収率９９％）。
【００９０】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：９．０２（ｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，２Ｈ），８．９０（ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ，４Ｈ），８．０７（ｔ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，１Ｈ），７．８５（ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ，４Ｈ），７．８２−７．８５（ｍ，４Ｈ），７．７２−７．７５（ｍ，４Ｈ），７．５８（ｔｔ，Ｊ＝７．４，１．２Ｈｚ，４Ｈ），７．５３（ｔｔ，Ｊ＝７．３，１．２Ｈｚ，４Ｈ），７．４７（ｔｔ，Ｊ＝７．４，１．２Ｈｚ，２Ｈ），７．４４（ｔｔ，Ｊ＝７．３，１．２Ｈｚ，２Ｈ）。
【００９１】
実施例−２
【００９２】
【化２１】
2019116428.tif 000022
【００９３】
アルゴン雰囲気下、２−（４−ビフェニリル）−４−（５−クロロビフェニル−３−イル）−６−フェニル−１，３，５−トリアジン（２．５ｇ）及び４−ビフェニルボロン酸（３．０ｇ）を１，４−ジオキサン（８０ｍＬ）に懸濁した。この懸濁液に酢酸パラジウム（１１２ｍｇ）と２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２’，４’，６’−トリイソプロピルビフェニル（４２５ｍｇ）の１，４−ジオキサン溶液（１０ｍＬ）、及び２．０Ｍ−炭酸カリウム水溶液（１０ｍＬ）を加え、１００℃で２４時間撹拌した。室温まで冷却後、溶媒を留去し、残渣にメタノールを加えて固体をろ取し、メタノール、水、ヘキサンで順次洗浄した。得られた固体をカラムクロマトグラフィー（クロロホルム）、次いで再結晶（トルエン）により精製することで目的の２−（４−ビフェニリル）−４−フェニル−６−（１，１’：３’，１’’：４’’，１’’’−クアテルフェニル−５’−イル）−１，３，５−トリアジン（化合物  Ｂ−２、と称す。）の白色固体を得た（収量２．３ｇ，収率７６％）。
【００９４】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：９．０５（ｄｄ，Ｊ＝１．７，１．６Ｈｚ，１Ｈ），９．０１（ｄｄ，Ｊ＝１．７，１．６Ｈｚ，１Ｈ），８．８９（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ），８．８３（ｄｄ，Ｊ＝７．６，１．４Ｈｚ，２Ｈ），８．１０（ｄｄ，Ｊ＝１．７，１．７Ｈｚ，１Ｈ），７．９１（ｄ，Ｊ＝８．３Ｈｚ，２Ｈ），７．８４（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），７．８０（ｄ，Ｊ＝８．３Ｈｚ，２Ｈ），７．７０−７．７４（ｍ，４Ｈ），７．３８−７．６５（ｍ，１２Ｈ）。
【００９５】
実施例−３
【００９６】
【化２２】
2019116428.tif 000023
【００９７】
アルゴン雰囲気下、２−（４−ビフェニリル）−４−（３−ブロモ−５−クロロフェニル）−６−フェニル−１，３，５−トリアジン（３．４９ｇ）及び４−ビフェニルボロン酸（５．５４ｇ）を１，４−ジオキサン（９０ｍＬ）に懸濁した。この懸濁液に、酢酸パラジウム（１５７ｍｇ）と２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２’，４’，６’−トリイソプロピルビフェニル（５９４ｍｇ）の１，４−ジオキサン溶液（５０ｍＬ）、及び２．０Ｍ−炭酸カリウム水溶液（１８ｍＬ）を加え、還流下、３０時間撹拌した。室温まで冷却後、反応混合物に水を加えて固体をろ取し、メタノール、水、ヘキサンで順次洗浄した。得られた固体にアルミナを加え、ソックスレー抽出（クロロホルム）を行い、次いで再結晶（トルエン）により精製することで４−（４−ビフェニリル）−６−（１，１’：４’，１’’：３’’，１’’’：４’’’，１’’’’−キンクフェニル−５’’−イル）−２−フェニル−１，３，５−トリアジン（化合物  Ｂ−３、と称す。）の白色固体を得た（収量３．２ｇ，収率６７％）。
【００９８】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：９．０６（ｄ，Ｊ＝１．６Ｈｚ，２Ｈ），８．８９（ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，２Ｈ），８．８４（ｄ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，２Ｈ），８．１５（ｓ，１Ｈ），７．９２（ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ，４Ｈ），７．８４（ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，２Ｈ），７．８０（ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ，４Ｈ），７．７４−７．７０（ｍ，６Ｈ），７．６５−７．６０（ｍ，３Ｈ），７．５３−７．４９（ｍ，６Ｈ），７．４４−７．３８（ｍ，３Ｈ）。
【００９９】
実施例−４
【０１００】
【化２３】
2019116428.tif 000024
【０１０１】
アルゴン雰囲気下、４，６−ビス（４−ビフェニリル）−２−（３−ブロモ−５−クロロフェニル）−１，３，５−トリアジン（５．８ｇ）、２−ビフェニリルボロン酸（４．８ｇ）、酢酸パラジウム（２２ｍｇ）及び２−ジシクロへキシルホスフィノ−２’，４’，６’−トリイソプロピルビフェニル（９５．３ｍｇ）をＴＨＦ（１００ｍＬ）に懸濁した。この懸濁液に３．０Ｍ−炭酸カリウム水溶液（１６．０ｍＬ）を加え、２４時間加熱還流した。放冷後、水及びメタノールを加えた。生じた固体をろ取し、水、次いでメタノールで洗浄し、目的の４，６−ビス（４−ビフェニリル）−２−（１，１’：２’，１’’：３’’，１’’’：２’’’，１’’’’−キンクフェニル−５’’−イル）−１，３，５−トリアジン（化合物  Ｂ−４、と称す。）の灰色固体を得た（収量７．２ｇ，収率９４％）。
【０１０２】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＴＨＦ−ｄ８）δ（ｐｐｍ）：８．７９（ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ，４Ｈ），８．４７（ｄ，Ｊ＝１．７Ｈｚ，２Ｈ），７．９１（ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ，４Ｈ），７．８１（ｄ，Ｊ＝８．３Ｈｚ，４Ｈ），７．３３−７．５４（ｍ，１９Ｈ），７．２８（ｄ，Ｊ＝８．３Ｈｚ，４Ｈ），７．２３（ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ，２Ｈ）。
【０１０３】
実施例−５
【０１０４】
【化２４】
2019116428.tif 000025
【０１０５】
アルゴン雰囲気下、２，４−ビス（４−ビフェニリル）−６−［３−（２−ビフェニリル）−５−クロロ］フェニル−１，３，５−トリアジン（６．００ｇ）、４−ビフェニルボロン酸（２．５０ｇ）、酢酸パラジウム（２５．７ｍｇ）、及び２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２’，４’，６’−トリイソプロピルビフェニル（１０７ｍｇ）をテトラヒドロフラン（２００ｍＬ）に溶解した。この溶液に、２．０Ｍ−炭酸カリウム水溶液（１４ｍＬ）を加え、還流下、７４時間撹拌した。室温まで冷却後、反応溶液を減圧濃縮した。濃縮液に水、メタノール、ヘキサンを加えて固体をろ取し、メタノール、水、ヘキサンで順次洗浄した。この固体をトルエン（２００ｍＬ）に溶解し、シリカゲルを加えたのち、セライトろ過し、ろ液を減圧濃縮した。この濃縮液が乾固して得られた固体を再結晶（トルエン）により精製することで２，４−ビス（４−ビフェニリル）−６−（１，１’：２’，１’’：３’’，１’’’：４’’’，１’’’’−キンクフェニル−５’’−イル）−１，３，５−トリアジン（化合物  Ｂ−５、と称す。）の白色固体を得た（収量５．７６ｇ，収率８１％）。
【０１０６】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＴＨＦ−ｄ８）δ（ｐｐｍ）：８．９７（ｔ，Ｊ＝１．６Ｈｚ，１Ｈ），８．８８（ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ，４Ｈ），８．７４（ｔ，Ｊ＝１．６Ｈｚ，１Ｈ），７．９０（ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，４Ｈ），７．７８（ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，４Ｈ），７．６８−７．７４（ｍ，６Ｈ），７．６１（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ），７．３０−７．５６（ｍ，１６Ｈ），７．１９−７．２４（ｍ，１Ｈ）。
【０１０７】
本発明のトリアジン化合物（１）を構成成分とする有機電界発光素子の作製と性能評価に用いる化合物の構造式及びその略称を以下に示す。
【０１０８】
【化２５】
2019116428.tif 000026
【０１０９】
【化２６】
2019116428.tif 000027
【０１１０】
【化２７】
2019116428.tif 000028
【０１１１】
評価実施例−１
基板には、２ｍｍ幅の酸化インジウム−スズ（ＩＴＯ）膜がストライプ状にパターンされたＩＴＯ透明電極付きガラス基板を用いた。この基板をイソプロピルアルコールで洗浄した後、酸素プラズマ洗浄にて表面処理を行った。洗浄後の基板に、真空蒸着法で各層の真空蒸着を行い、断面模式図を図１に示すような発光面積４ｍｍ２有機電界発光素子を作製した。
【０１１２】
まず、真空蒸着槽内に前記ガラス基板を導入し、１．０×１０−４Ｐａまで減圧した。
その後、図１の１１で示すＩＴＯ透明電極付きガラス基板上に有機化合物層として、正孔注入層１２、第一正孔輸送層１３、第二正孔輸送層１４、電子阻止層１５、発光層１６、第一電子輸送層１７及び第二電子輸送層１８を順次成膜し、その後陰極層１９を成膜した。
【０１１３】
なお、有機電界発光素子の各層をなす材料はいずれも抵抗加熱方式により真空蒸着した。
【０１１４】
正孔注入層１２としては、ＨＩＬ−１を０．１５ｎｍ／秒の成膜速度で５５ｎｍの膜厚で真空蒸着した。
【０１１５】
第一正孔輸送層１３としては、ＨＡＴ−ＣＮを０．０２５ｎｍ／秒の成膜速度で５ｎｍの膜厚で真空蒸着した。
【０１１６】
第二正孔輸送層１４としてはＨＴＬ−２を０．１５ｎｍ／秒の成膜速度で１０ｎｍの膜厚で真空蒸着した。
【０１１７】
電子阻止層１５としてはＥＢＬ−１を０．１５ｎｍ／秒の成膜速度で１０ｎｍの膜厚で真空蒸着した。
【０１１８】
発光層１６としては、ＢＨ−１とＢＤ−１を０．１８ｎｍ／秒の成膜速度で２５ｎｍの膜厚（ＢＨ−１／ＢＤ−１＝９５．０／５．０（重量比）の共蒸着）で真空蒸着した。
【０１１９】
正孔阻止層１７としては、本発明の合成実施例−１で合成した化合物  Ｂ−１を０．１５ｎｍ／秒の成膜速度で５ｎｍの膜厚で真空蒸着した。
【０１２０】
電子輸送層１８としてはＥＴＬ−１とＬｉｑを０．１５ｎｍ／秒の成膜速度で２５ｎｍの膜厚（ＥＴＬ−１／Ｌｉｑ＝５０／５０（重量比）の共蒸着）で真空蒸着した。
【０１２１】
最後に、ＩＴＯストライプと直行するようにメタルマスクを配し、陰極層１９を成膜した。陰極層１９は、マグネシウム／銀（重量比８０／２０）、銀を、この順番に、それぞれ０．５ｎｍ／秒、０．２ｎｍ／秒の成膜速度で８０ｎｍ、２０ｎｍの膜厚で真空蒸着し、２層構造とした。
【０１２２】
それぞれの膜厚は、触針式膜厚測定計（ＤＥＫＴＡＫ、Ｖｅｅｃｏ社製）で測定した。さらに、この素子を酸素及び水分濃度１ｐｐｍ以下の窒素雰囲気グローブボックス内で封止した。封止は、ガラス製の封止キャップと前記成膜基板エポキシ型紫外線硬化樹脂（ナガセケムテックス社製）を用いた。
【０１２３】
評価実施例−２
評価実施例−１の正孔阻止層１７において、化合物  Ｂ−１に代えて、合成実施例−２で合成した化合物  Ｂ−２を用いた以外は、評価実施例−１と同じ方法で有機電界発光素子を作製した。
【０１２４】
比較例−１
評価実施例−１の正孔阻止層１７において、化合物  Ｂ−１に代えて、ＨＢＬ−１を用いた以外は、評価実施例−１と同じ方法で有機電界発光素子を作製した。
【０１２５】
評価実施例−１〜２、及び比較例−１で作製した有機電界発光素子に直流電流を印加し、ＴＯＰＣＯＮ社製のＬＵＭＩＮＡＮＣＥ  ＭＥＴＥＲ（ＢＭ−９）の輝度計を用いて発光特性を評価した。寿命特性（ｈ）としては、電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２を流した時の連続点灯時の輝度減衰時間を測定し、輝度（ｃｄ／ｍ２）が１０％減じた時の時間を素子寿命（ｈ）とした。なお、各評価実施例の素子寿命については、比較例−１における素子寿命（ｈ）を１００として、相対値で示した。
【０１２６】
【表１】
2019116428.tif 000029
【０１２７】
比較例−１に比べて、本発明のトリアジン化合物（１）を使用した有機電界発光素子は寿命特性に大きく優れていることが分かった。
【産業上の利用可能性】
【０１２８】
本発明のトリアジン化合物（１）を用いた有機電界発光素子は、既存材料を用いた有機電界発光素子に比較して、長時間駆動することができる。また、本発明のトリアジン化合物（１）は、本実施例の正孔阻止層以外にも、発光ホスト層、電子輸送層などにも適用可能である。更に、ＴＡＤＦ発光材料を用いた素子だけではなく、蛍光発光材料や燐光発光材料を用いた様々な有機電界発光素子への適用も可能である。又、本発明のトリアジン化合物（１）は溶解度も高く、真空蒸着法ばかりでなく塗布法を用いた素子作成も可能である。更に、フラットパネルディスプレイなどの用途以外にも、低消費電力が求められる照明用途などにも有用である。
【図１】
2019116428.tif 000033