(57)【要約】【課題】  器具上における運動のバリエーションを増やすことができる健康器具を提供することを目的とする。【解決手段】  クロスポール１は、例えば仰臥位又は伏臥位となったユーザが使用する健康器具である。クロスポール１は、円柱の形状である棒体１０と、棒体１０と同じ太さの円柱の形状に形成され、棒体１０の側壁面から突出した突出部２０と、棒体１０と同じ太さの円柱の形状に形成され、棒体１０の側壁面において、突出部２０と異なる位置から、突出部２０と異なる方向に突出した突出部３０とを有する健康器具である。突出部２０、及び、突出部３０は、棒体１０に対して向かい合う位置から、棒体１０の軸方向と直交する方向に突出している。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
臥位となったユーザが使用する健康器具であって、
円柱の形状である棒体と
前記棒体の側壁面から突出した第１の突出部と、
前記棒体の側壁面において、前記第１の突出部と異なる位置から、該第１の突出部と異なる方向に突出した第２の突出部と
を有する健康器具。
【請求項２】
前記第１の突出部は、前記棒体に対して、前記第２の突出部の突出する位置と反対側の位置から突出している
請求項１に記載の健康器具。
【請求項３】
前記第１の突出部、及び、前記第２の突出部は、前記棒体と同じ太さの円柱の形状に形成され、
前記第１の突出部、及び、前記第２の突出部は、前記棒体を介して、向かい合う位置から、前記棒体の軸方向と直交する方向に突出している
請求項２に記載の健康器具。
【請求項４】
断面形状が三日月形状であり、長手方向に連続した湾曲板材
をさらに有し、
前記湾曲板材は、前記第１の突出部、及び、前記第２の突出部におけるユーザを乗せる側壁面上に、着脱自在に配置されている
請求項３に記載の健康器具。
【請求項５】
臥位となったユーザが使用する健康器具の使用方法であって、
円柱の形状の棒体に、ユーザの脊柱を乗せて臥位となるステップと、
棒体の側壁面の向かい合う位置から棒体の長手方向と直交する方向に突出した、円柱の形状の２つの突出部に、臥位となったユーザの肩甲骨近傍、又は、骨盤近傍のどちらか一方を乗せるステップと
を有する健康器具の使用方法。
【請求項６】
ユーザが臥位となった状態で、ユーザの上肢及び下肢の少なくとも一方を設置面から離すステップ
をさらに有する
請求項５に記載の健康器具の使用方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、健康器具、及び、健康器具の使用方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、特許文献１には、略円柱状または略半円柱状である運動補助具Ｒと、運動補助具Ｒの曲面を脊柱に添わせた状態で仰臥位の姿勢をとるトレーニング方法、及び、長手方向において人体の恥骨と尾骨との間の長さを有し、且つ、幅方向において人体の一対の坐骨間の長さよりも短い幅を有する運動補助具Ｓ１が開示されている。
【０００３】
また、例えば、特許文献２には、全体が長尺の柱状の形状から成り、その周面に使用者の頭部から臀部までを載せて用いられる運動用具であって、前記周面が、身体が載置される平坦面と床面に接触して揺動支点となる湾曲面とで構成され、前記平坦面の短手方向中央部に、断面矩形の突出部を長手方向の所定の長さに亘って形成して成ることを特徴とする運動用具が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１７−１２１４４８号公報
【特許文献２】特開２０１１−１０７６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、器具上における運動のバリエーションを増やすことができる健康器具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る健康器具は、臥位となったユーザが使用する健康器具であって、円柱の形状である棒体と、前記棒体の側壁面から突出した第１の突出部と、前記棒体の側壁面において、前記第１の突出部と異なる位置から、該第１の突出部と異なる方向に突出した第２の突出部とを有する。
【０００７】
好適には、前記第１の突出部は、前記棒体に対して、前記第２の突出部の突出する位置と反対側の位置から突出している。
【０００８】
好適には、前記第１の突出部、及び、前記第２の突出部は、前記棒体と同じ太さの円柱の形状に形成され、前記第１の突出部、及び、前記第２の突出部は、前記棒体を介して、向かい合う位置から、前記棒体の軸方向と直交する方向に突出している。
【０００９】
好適には、断面形状が三日月形状であり、長手方向に連続した湾曲板材をさらに有し、  前記湾曲板材は、前記第１の突出部、及び、前記第２の突出部におけるユーザを乗せる側壁面上に、着脱自在に配置されている。
【００１０】
本発明に係る健康器具の使用方法は、臥位となったユーザが使用する健康器具の使用方法であって、円柱の形状の棒体に、ユーザの脊柱を乗せて臥位となるステップと、棒体の側壁面の向かい合う位置から棒体の長手方向と直交する方向に突出した、円柱の形状の２つの突出部に、臥位となったユーザの肩甲骨近傍、又は、骨盤近傍のどちらか一方を乗せるステップとを有する。
【００１１】
好適には、ユーザが臥位となった状態で、ユーザの上肢及び下肢の少なくとも一方を設置面から離すステップをさらに有する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、器具上運動のバリエーションを増やすことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】第１の実施形態におけるクロスポール１の構成を説明する斜視図である。
【図２】図１におけるクロスポール１の六面図である。
【図３】第１の実施形態におけるクロスポール１の使用方法（Ｓ１０）を説明するフローチャートである。
【図４】クロスポール１にユーザが仰臥位となった状態を例示する図である。
【図５】第２の実施形態におけるクロスポール１を説明する図である。
【図６】第２の実施形態におけるクロスポール１の使用方法（Ｓ２０）を説明するフローチャートである。
【図７】図５に例示するクロスポール１にユーザが仰臥位となった状態を例示する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
まず、本発明に係る背景を説明する。
医療、ヨガ、ピラティス、介護、スポーツ等の様々な分野にて使用される、円柱の形状をした棒体の健康器具が存在する。ユーザは、この円柱の形状をした健康器具の上で例えば仰臥位又は伏臥位となり、バランストレーニングや体幹トレーニング、ストレッチ、又は、マッサージ等に関する様々な動作を行う。しかし、円柱形の健康器具であるため、器具自身に回転の制限がなく過度の不安定性を有する。よって、器具上で安全に行うことができる運動の種類は限られていた。
そこで、本発明は、円柱形状の健康器具の側壁面に複数の突出部を設けることにより、健康器具自身の回転を制限した。これにより、健康器具自身を安定させると同時に、健康器具上での人体の一定の不安定性は確保することができるため、従来品の健康器具上で、それ迄で困難であった運動も実施する事が出来る。つまり、従来品に比し、健康器具上での身体運用法が改められ、運動のバリエーションを増やすことができる。
【００１５】
以下、本発明に係る実施形態を、図面を参照して説明する。ただし、本発明の範囲は、図示例に限定されるものではない。
［第１の実施形態］
図１は、第１の実施形態におけるクロスポール１の構成を説明する斜視図である。
図２は、図１におけるクロスポール１の六面図であり、図２（Ａ）は正面図であり、図２（Ｂ）は背面図であり、図２（Ｃ）は左側面図であり、図２（Ｄ）は右側面図であり、図２（Ｅ）は平面図であり、図２（Ｅ）は底面図である。
【００１６】
図１及び図２に例示するように、クロスポール１は、十字状に形成された健康器具である。クロスポール１は、棒体１０と、突出部２０と、突出部３０と有し、これらが一体的に形成されている。なお、本実施形態のクロスポール１は、棒体１０、突出部２０、及び、突出部３０のみにより構成されている。
また、クロスポール１は、発泡化した合成樹脂により形成され、例えば、ＥＰＥ樹脂（発泡ポリエチレン樹脂）、又は、ＥＶＡ発泡樹脂（エチレン酢酸ビニル共重合発泡樹脂）により形成されている。なお、本実施形態のクロスポール１はＥＶＡ発泡樹脂により形成されている。
なお、クロスポール１は、本発明に係る健康器具の一例である。
【００１７】
棒体１０は、クロスポール１における主軸であり、円柱形状に形成されている。円柱形状に形成された棒体１０の太さは、後述する突出部２０及び突出部３０と同じ太さに形成されている。棒体１０の太さ（直径［φＡ］）は、例えば１３ｃｍ以上１６ｃｍ以下であり、本実施形態の棒体１０のの太さは、１４．５ｃｍである。
また、棒体１０の全長［ａ寸法］は、突出部２０及び突出部３０の長さより長尺に形成され、例えば、１１０ｃｍ以上１３０ｃｍ以下の長さであり、本実施形態の棒体１０の全長は１２４.５ｃｍである。なお、棒体１０の長さ［ｂ寸法］（突出部２０の側壁面又は突出部３０の側壁面から棒体１０の一方の端面までの長さ］）は、例えば、７０ｃｍ以上７５ｃｍ以下の長さであり、本実施形態の棒体１０の長さ［ｂ寸法］は７５ｃｍである。
【００１８】
突出部２０及び突出部３０は、クロスポール１における副軸であり、円柱形状に形成されている。円柱形状に形成された突出部２０及び突出部３０の太さは、棒体１０と同じ太さに形成されている。突出部２０及び突出部３０の太さ（直径［φＢ］）は、例えば１３ｃｍ以上１６ｃｍ以下であり、本実施形態の突出部２０及び突出部３０の太さは、１４．５ｃｍである。
【００１９】
また、突出部２０及び突出部３０は、棒体１０の側壁面から突出している。具体的には、突出部２０は、棒体１０の側壁面において、突出部３０と異なる位置から、突出部３０と異なる方向に突出している。突出部２０は、棒体１０に対して、突出部３０の突出する位置と反対側の位置から突出しており、本実施形態の突出部２０は、棒体１０を介して、突出部３０の突出する位置と向かい合う位置から、棒体１０の軸方向と直交する方向に突出している。
他方、突出部３０は、棒体１０の側壁面において、突出部２０と異なる位置から、突出部２０と異なる方向に突出している。突出部３０は、棒体１０に対して、突出部２０の突出する位置と反対側の位置から突出しており、本実施形態の突出部３０は、棒体１０を介して、突出部２０の突出する位置と向かい合う位置から、棒体１０の軸方向と直交する方向に突出している。
つまり、本実施形態の突出部２０及び突出部３０は、棒体１０の側壁面から棒体１０の軸方向と直交する方向に突出して一直線となるように形成されてる。
【００２０】
また、突出部２０及び突出部３０の突出位置［ｃ寸法］（棒体１０の他方の端面から突出部２０の側壁面又は突出部３０の側壁面までの長さ）は、棒体１０の全長の１／３以下の長さとなる位置である。なお、本実施形態の突出部２０及び突出部３０の突出位置は、３０ｃｍ以上４０ｃｍ以下の長さとなる位置であり、具体的には３５ｃｍである。
また、突出部２０及び突出部３０の突出量［ｅ寸法］（棒体１０の側壁面から突出部２０又は突出部３０の端面までの長さ）は、例えば１５ｃｍ以上２０ｃｍ以下の長さであり、本実施形態の突出部２０及び突出部３０の突出量は、１８ｃｍである。なお、突出部２０及び突出部３０の全長［ｄ寸法］（突出部２０の端面から突出部３０の端面までの長さ）は、例えば４０ｃｍ以上６０ｃｍ以下の長さであり、本実施形態の突出部２０及び突出部３０の全長は、５０.５ｃｍとなる。
このように、本実施形態のクロスポール１は、棒体１０と、突出部２０と、突出部３０とを有する、十字状に形成された健康器具となっている。
【００２１】
次に、実施形態におけるクロスポール１の使用方法を説明する。
図３は、第１の実施形態におけるクロスポール１の使用方法（Ｓ１０）を説明するフローチャートである。
図３に例示するように、ステップ１００（Ｓ１００）において、ユーザは、クロスポール１を設置面に設置する。なお、ユーザは、設置面上に滑り止め又は衝撃緩和のためのマットを敷設し、敷設したマットの上にクロスポール１を設置してもよい。
【００２２】
ステップ１０５（Ｓ１０５）において、ユーザは、設置したクロスポール１の棒体１０の上に跨いで座り、棒体１０の上にユーザの臀部を乗せ、ユーザの頭部から脊柱を棒体１０に沿わせるように仰臥位となる。このとき、ユーザは、脊柱および骨盤近傍を棒体１０に乗せる。なお、骨盤近傍とは、仙骨も含まれる概念であり、具体的には正中仙骨稜である。
【００２３】
ステップ１１０（Ｓ１１０）において、ユーザは、仰臥位となった状態で、突出部２０及び突出部３０の上にユーザの肩甲骨近傍、具体的には肩甲骨棘下窩を乗せる。
なお、肩甲骨近傍とは、ユーザの身体における背中側の肩甲骨近傍と腹側の肩甲骨近傍とを含む概念であり、ユーザが棒体１０の上に仰臥位となった場合、身体における背中側を意味し、ユーザが棒体１０の上に伏臥位となった場合、身体における腹側を意味する。
【００２４】
ステップ１１５（Ｓ１１５）において、ユーザは、仰臥位となった状態で、トレーニング動作を行う。トレーニング動作とは、例えば、体を左右に揺らすトレーニング動作、上下肢の伸展または屈曲や肩関節の伸展動作または屈曲トレーニング動作、又は、クロスポール１を置いた設置面（床又は地面）から上肢及び下肢の少なくとも一方を離した状態でのトレーニング動作等を行う。
クロスポール１は、棒体１０と、突出部２０及び突出部３０とが十字状に形成されているため、設置面に対して回転しない。つまり、クロスポール１は、設置面に対して高い安定性を有する。これにより、ユーザは、上肢及び下肢を床又は地面から離床させても、クロスポール１が回転しないため、クロスポール１の回転によるクロスポール１からの落下を防止することができる。
このように、ユーザは、クロスポール１を用いて比較的安全にトレーニング動作を行うことができる。
【００２５】
図４は、クロスポール１にユーザが仰臥位となった状態を例示する図である。図４（Ａ）は、従来の健康器上におけるユーザの身体支持点及び支持基底面を示す平面図である。図４（Ｂ）はクロスポール１におけるユーザの支持位置を示す側面図であり、図４（Ｃ）は、クロスポール１におけるユーザの身体支持点及び支持基底面を示す平面図である。
図４（Ａ）に例示するように、従来の健康器具は、仰臥位となったユーザの胸椎（支持点Ａ）及び骨盤近傍（具体的には正中仙骨稜）（支持点Ｂ）を支持点としている。従来の健康器具は、円柱形状である棒体あるため、棒体の長手方向における支持点のみでユーザの体幹を支えていた。よって、従来の健康器具は、その器具上に支持面(支持基底面)がないため、ユーザは、健康器具上にて床又は地面から上肢及び下肢を離すと棒体の円周方向に回転してしまい安定を図れない。さらに、２つの支持点により形成された支持基底面は、充分な大きさの面を成さず、現実的には仰臥位を維持できず、実際には上肢又は下肢を接地せざるを得ない。
ここで、支持基底面８０とは、ユーザの身体を支える支持点を結んだ面のことであり、具体的には、ユーザの身体とクロスポール１とが接している位置を結んだ範囲のことである。ユーザの身体は、支持基底面８０の範囲が広い程、そして、身体の重心位置が支持基底面８０に近い程、安定する。また、ユーザの身体は、身体の重心位置が支持基底面８０の外に移動すると不安定となり、バランスを保てず、落下する。
一方、図４（Ｂ）及び図４（Ｃ）に例示するように、本実施例におけるクロスポール１は、棒体１０により、仰臥位となったユーザの骨盤近傍を支持し（支持点Ｂ）、突出部２０及び突出部３０により、仰臥位となったユーザの右側肩甲骨近傍及び左側肩甲骨近傍を支持する（支持点Ｃ及び支持点Ｄ）。つまり、クロスポール１上には、棒体１０の長手方向における支持点（支持点Ｂ）と、棒体１０の長手方向と直交する方向における支持点（支持点Ｃ及び支持点Ｄ）とにより、充分な支持基底面８０が形成されている。
このように、ユーザは、クロスポール１上にて、３点の支持点を確保することにより、支持基底面８０を広く形成することができるため、床又は地面から上肢及び下肢を離しても、クロスポール１上から落下しない程度に安定した状態で仰臥位をとることができる。なお、本例では、３点により形成された支持基底面を具体例として説明したが、４点以上の支持点により、支持基底面を形成してもよい。
【００２６】
以上説明したように、本実施形態のクロスポール１によれば、円柱の形状である棒体１０の円周方向の回転を制限することにより、設置面に対するクロスポール１の安定性、及び、クロスポール１上での一定の不安定性の確保が可能となるため、健康器具上における身体運用法が改められ、運動のバリエーションを増やすことができる。
また、クロスポール１は、ユーザと接する面が曲面となっているため、ユーザに対して一定の不安定性を確保すると共に、一定の大きさの支持基底面８０を広く確保することができるため、ユーザは、例えば、床又は地面から上肢及び下肢を離した状態でのトレーニング動作を行うことができる。これにより、ユーザは、クロスポール１上にて、体幹部のみを使い、上下肢に依存せず、重心を安定させるようバランスをとることができる。よって、ユーザは、バランストレーニングや体幹トレーニング、ストレッチ、又は、マッサージ等に関する様々な構えを効果的に行うことができ、脊柱及び下肢帯のアラインメント調節（骨や筋肉、関節などの位置関係の調節）、適正な骨盤可動域の調節、肩甲骨の可動域の調節及び安定化、といった体幹機能が獲得される。又、緊張状態となった筋肉の緩和等も期待できる。
また、クロスポール１は、設置面に対するクロスポール１の安定性が確保されているため、高齢者ユーザや体の不自由なユーザであっても比較的安全に使用することができる。
【００２７】
次に、第２の実施形態を説明する。
なお、第２の実施形態では、上記実施形態と実質的に同一の機能、構成を有する要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
［第２の実施形態］
本実施形例のクロスポール１は、突出部２０及び突出部３０に乗せる体の部位に応じて、突出部２０及び突出部３０の高さを適宜変更することができる。
図５は、第２の実施形態におけるクロスポール１を説明する図である。図５（Ａ）は、高さ調節材５を例示する斜視図であり、図５（Ｂ）は、クロスポール１に高さ調節材５を取り付ける状態を示す斜視図である。
図５（Ａ）に例示するように、高さ調節材５は、断面形状が三日月形状である長手方向に連続した高さ調節用の湾曲板材である。高さ調節材５は、本体５０及び切欠き５２を有し、本実施形態の高さ調節材５は、本体５０及び切欠き５２のみにより構成されている。
また、高さ調節材５は、クロスポール１と同様に、発泡化した合成樹脂により形成され、例えば、ＥＰＥ樹脂（発泡ポリエチレン樹脂）、又は、ＥＶＡ発泡樹脂（エチレン酢酸ビニル共重合発泡樹脂）により形成されている。なお、本実施形態の高さ調節材５は、ＥＶＡ発泡樹脂により形成されている。
【００２８】
本体５０は、断面形状が三日月形状であり、長手方向に連続した湾曲板材である。なお、三日月形状とは、Ｕ字形状も含む概念である。本体５０は、一方の面に曲壁面５４を有する。曲壁面５４は、突出部２０及び突出部３０の側壁面の曲率と同じ曲率に形成されている。これにより、本体５０は、突出部２０及び突出部３０の側壁面上に嵌るように配置することができる。
【００２９】
切欠き５２は、本体５０の壁面に設けられ、本体５０の長手方向と直交する方向に設けられた半円状の溝である。切欠き５２は、突出部２０及び突出部３０に高さ調節材５を配置した場合に、高さ調節材５と棒体１０とが形状的に適合するよう形成されている。切欠き５２により、高さ調節材５は、突出部２０及び突出部３０と密着するよう配置される。
【００３０】
図５（Ｂ）に例示するように、高さ調節材５は、曲壁面５４を突出部２０及び突出部３０のユーザを乗せる側壁面と接触させるよう、クロスポール１に配置される。このように、クロスポール１は、突出部２０及び突出部３０に高さ調節材５を着脱自在に配置することにより、高さ調節材５の厚み分、突出部２０及び突出部３０を高く調節することができる。
【００３１】
次に、本実施形態におけるクロスポール１の使用方法を説明する。
図６は、第２の実施形態におけるクロスポール１の使用方法（Ｓ２０）を説明するフローチャートである。
図６に例示するように、ステップ２００（Ｓ２００）において、ユーザは、クロスポール１を設置面に設置する。なお、ユーザは、設置面上に滑り止め又は衝撃緩和のためのマットを敷設し、敷設したマットの上にクロスポール１を設置してもよい。
【００３２】
ステップ２０５（Ｓ２０５）において、ユーザは、設置したクロスポール１の突出部２０及び突出部３０に高さ調節材５を配置し、棒体１０の高さより突出部２０及び突出部３０を高くする。
【００３３】
ステップ２１０（Ｓ２１０）において、ユーザは、設置したクロスポール１の突出部２０及び突出部３０と棒体１０との交点近傍の上に跨いで座り、ユーザの頭部から脊柱を棒体１０に沿わせるように仰臥位となる。
【００３４】
ステップ２１５（Ｓ２１５）において、ユーザは、仰臥位となった状態で、高さ調節材５を配置した突出部２０及び突出部３０の上にユーザの骨盤近傍、具体的には、骨盤における上後腸骨棘近傍を乗せる。
なお、骨盤近傍とは、ユーザの身体における背中側の骨盤近傍と腹側の骨盤近傍とを含む概念であり、ユーザが棒体１０の上に仰臥位となった場合、身体における背中側の骨盤近傍（上後腸骨棘近傍）を意味し、ユーザが棒体１０の上に伏臥位となった場合、身体における腹側の骨盤近傍（具体的には上前腸骨棘近傍）を意味する。
【００３５】
ステップ２２０（Ｓ２２０）において、ユーザは、仰臥位となった状態で、トレーニング動作を行う。トレーニング動作とは、例えば、体を左右に揺らすトレーニング動作、上下肢の伸展動作または屈曲動作、肩関節の可動トレーニング動作、又は、設置面（具体的には床又は地面）から上肢及び下肢の少なくとも一方を離した状態でのトレーニング動作等を行う。
【００３６】
図７は、図５に例示するクロスポール１にユーザが仰臥位となった状態を例示する図である。図７（Ａ）は、高さ調節材５を配置したクロスポール１におけるユーザの支持位置を示す側面図であり、図７（Ｂ）は、高さ調節材５を配置したクロスポール１におけるユーザの支持位置を示す平面図である。また、図７（Ｃ）は、クロスポール１のみにおけるユーザの支持位置を示す平面図である。
図７（Ａ）及び図７（Ｂ）に例示するように、高さ調節材５を配置したクロスポール１は、棒体１０により、仰臥位となったユーザの胸椎を支持し（支持点Ａ）、かつ、突出部２０及び突出部３０により、右左の上後腸骨棘近傍を支持している（支持点Ｃ及び支持点Ｄ）。つまり、クロスポール１上には、棒体１０の長手方向における支持点（支持点Ａ）と、棒体１０の長手方向と直交する方向における支持点（支持点Ｃ及び支持点Ｄ）とにより、支持基底面８０が形成されている。
高さ調節材５を配置したクロスポール１は、棒体１０とユーザとの接触点の高さより、突出部２０及び突出部３０とユーザとの接触点の高さを高さ調節材５の厚み分だけ高くしている。これにより、ユーザは、ユーザの正中仙骨稜の接触に比し、左右の上後腸骨棘の接触を強くした状態で、ユーザの骨盤近傍を突出部２０及び突出部３０に乗せることができる。よって、ユーザは、静的（安定的）にクロスポール１上に支持基底面８０を十分な大きさで形成することができるため、身体の安定性をより高めることができる。
一方、図７（Ｃ）に例示するように、高さ調節材５を配置しない状態のクロスポール１は、棒体１０で、ユーザーの胸椎（支持点Ａ）から仙骨（正中仙骨稜）（支持点Ｂ）までを支持し、突出部２０及び突出部３０上の、左右上後腸骨棘近傍の接触は、比較的弱くなる。このため、ユーザは、正中仙骨稜の接触が強く、正中仙骨稜に比べて左右の上後腸骨棘の接触が弱くなる。言い換えると、ユーザは、正中仙骨稜を中心として骨盤の左右方向に揺れて不安定となる。よって、ユーザは、骨盤の左右方向の揺れに応じて、胸椎を支持する支持点Ａ、正中仙骨稜を支持する支持点Ｂ、上後腸骨棘を支持する支持点Ｃにより形成される支持基底面８０Ｚと、支持点Ａ、支持点Ｂ、上後腸骨棘を支持する支持点Ｄにより形成される支持基底面８０Ｘとが動的に切り替わるため、支持基底面８０を静的に形成する場合に比して、身体を安定させることが難しくなる。加えて、支持基底面８２を広く確保することも難しくなる。このように、より難易度の高いトレーニング動作を行いたいユーザは、クロスポール１のみでのトレーニングを行うことが好適となる。
【００３７】
以上説明したように、本実施例のクロスポール１は、突出部２０及び突出部３０に高さ調節材５を配置するか否かに応じて、ユーザの身体の安定性の調節が可能となるため、適宜にトレーニング動作の難易度を変更することができる。つまり、ユーザのバランス能力や体力に応じたトレーニングを行うことができる。したがって、突出部２０及び突出部３０に高さ調節材５を配置したクロスポール１は、ユーザの骨盤の動揺が抑制され、とくに高齢者ユーザや体の不自由なユーザは、比較的安全な使用が可能である。
なお、上記第１の実施形態及び第２の実施形態において、クロスポール１上にて、ユーザが仰臥位の状態で運動する場合を具体例として説明したが、これに限定するものではなく、ユーザが伏臥位、座位、または、四つん這いの状態で運動してもよい。
以上、本発明に係る実施形態について説明したが、これらに限定されるものではなく、発明の趣旨を逸脱しない範囲内において、種々の変更、追加等が可能である。
【符号の説明】
【００３８】
１…クロスポール
１０…棒体
２０、３０…突出部
８０…支持基底面
５…高さ調節材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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