(57)【要約】【課題】給湯機とリモコンとの間の通信異常が発生することを抑制する上で有利な給湯システムを提供する。【解決手段】給湯システム１０は、制御部（制御基板５）を有する給湯機１と、給湯機１に対して通信線（リモコン用通信線１１）を介して接続され、通信線により電力の受電と情報通信とを行うリモコン（台所リモコン２、浴室リモコン３）とを備える。給湯システム１０は、リモコンへの通電が開始した後の所定時間内に、制御部とリモコンとの間の通信が、開通と遮断とを所定回数以上繰り返した場合に、通信エラーが多発している旨の情報である通信エラー情報を報知する報知手段を備える。【選択図】図１
2019184174.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
制御部を有する給湯機と、前記給湯機に対して通信線を介して接続され、前記通信線により電力の受電と情報通信とを行うリモコンとを備える給湯システムにおいて、
前記リモコンへの通電が開始した後の所定時間内に、前記制御部と前記リモコンとの間の通信が、開通と遮断とを所定回数以上繰り返した場合に、通信エラーが多発している旨の情報である通信エラー情報を報知する報知手段を備える給湯システム。
【請求項２】
制御部を有する給湯機と、前記給湯機に対して通信線を介して接続され、前記通信線により電力の受電と情報通信とを行うリモコンとを備える給湯システムにおいて、
前記リモコンへの通電が開始した後の所定時間内に、前記制御部と前記リモコンとの間の通信が、正常状態と異常状態とを所定回数以上繰り返した場合に、通信エラーが多発している旨の情報である通信エラー情報を報知する報知手段を備える給湯システム。
【請求項３】
前記給湯機への通算の通電時間が基準時間を超えると、前記通信エラー情報の報知を終了する請求項１または請求項２に記載の給湯システム。
【請求項４】
前記リモコンに対して所定の操作を行うと、前記通信エラー情報の報知を終了する請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の給湯システム。
【請求項５】
前記制御部への通算の通電時間が前記リモコンへの通算の通電時間よりも長い場合には、前記制御部は、前記リモコンの非通電中の通信エラーの回数を除外して、前記通信エラー情報を報知するかどうかを判断する請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の給湯システム。
【請求項６】
前記通信エラー情報は、リアルタイムの通信エラーレートに関する情報を含む請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の給湯システム。
【請求項７】
前記通信エラー情報の報知を一時的に中断させる中断手段を備える請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の給湯システム。
【請求項８】
前記制御部と前記リモコンとの間の通信エラーレートに関する情報を表示可能なエラーレート表示手段を備える請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の給湯システム。
【請求項９】
前記制御部は、前記リモコンとの間の通信エラーが発生したときの時刻である通信エラー発生時刻を記憶し、
前記エラーレート表示手段は、前記通信エラー発生時刻に関する情報を表示可能である請求項８に記載の給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、給湯システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、貯湯式給湯機の多くは、給湯機本体の制御基板と、給湯機のリモコンとの間を接続するリモコン用通信線を介して、給湯機動作に関する通信を行っている。外来ノイズあるいはリモコン用通信線の接触不良等に起因して、いわゆる通信化けによる給湯機あるいはリモコンの誤動作が発生する可能性がある。このような通信化けは、リモコン用通信線が半断線状態になっていたり、あるいはリモコン用通信線の周囲にノイズ源となる他の機器及び配線が近接していたりすることが原因となって、リモコン用通信線間の電圧が変動することで発生すると考えられる。しかしながら、リモコン用通信線は壁の裏に引き回されていることが多く、外観で施工の異常がないことを確認することが難しい。リモコン用通信線は、メーカーを問わず２芯線が多く使用されている。給湯機が買い替えられたときにも、リモコン用通信線の引き直しはほとんど行われず、異常があっても気付かれずにそのまま流用されてしまうことが多い。
【０００３】
特許文献１には、空気調和機の室内ユニット制御回路と室外ユニット制御回路間のデータ通信における通信エラーを判定してエラー表示を行う技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−２４１００４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
リモコン用通信線の異常が原因となって給湯機とリモコンとの間の通信異常が発生している場合には、エンドユーザで処置を行うことが困難である。この場合には、給湯機の施工店がリモコン用通信線の手直しをするまでは、通信速度が低下したり、通信が停止したりすることでエンドユーザの給湯機の使いやすさが低下する。
【０００６】
本発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、給湯機とリモコンとの間の通信異常が発生することを抑制する上で有利な給湯システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る給湯システムは、制御部を有する給湯機と、給湯機に対して通信線を介して接続され、通信線により電力の受電と情報通信とを行うリモコンとを備える給湯システムにおいて、リモコンへの通電が開始した後の所定時間内に、制御部とリモコンとの間の通信が、開通と遮断とを所定回数以上繰り返した場合に、通信エラーが多発している旨の情報である通信エラー情報を報知する報知手段を備えるものである。
また、本発明に係る給湯システムは、制御部を有する給湯機と、給湯機に対して通信線を介して接続され、通信線により電力の受電と情報通信とを行うリモコンとを備える給湯システムにおいて、リモコンへの通電が開始した後の所定時間内に、制御部とリモコンとの間の通信が、正常状態と異常状態とを所定回数以上繰り返した場合に、通信エラーが多発している旨の情報である通信エラー情報を報知する報知手段を備えるものである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、給湯機とリモコンとの間の通信異常が発生することを抑制する上で有利な給湯システムを提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施の形態１による給湯システムを示す図である。
【図２】実施の形態１において、通信エラー情報を報知するための処理を示すフローチャートである。
【図３】通信エラー報知画面の例を示す図である。
【図４】実施の形態２によるエラーレート表示手段が表示するエラーレート表示画面の例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、図面を参照して実施の形態について説明する。各図において共通または対応する要素には、同一の符号を付して、重複する説明を簡略化または省略する。
【００１１】
実施の形態１．
図１は、実施の形態１による給湯システム１０を示す図である。図１に示すように、本実施の形態の給湯システム１０は、給湯機１と、台所リモコン２と、浴室リモコン３とを備える。給湯機１は、貯湯タンクを備えた貯湯式給湯機でもよい。図示の例では、給湯機１は、屋外に配置されている。給湯機１の動作を制御する制御部に相当する制御基板５が給湯機１に内蔵されている。台所リモコン２は、台所に設置される。浴室リモコン３は、浴室に設置される。
【００１２】
台所リモコン２及び浴室リモコン３は、給湯機１の制御基板５に対してリモコン用通信線１１を介して接続される。台所リモコン２及び浴室リモコン３は、リモコン用通信線１１を介して給湯機１から電力を受電することで作動する。台所リモコン２及び浴室リモコン３は、リモコン用通信線１１を介して給湯機１との間で情報通信を行う。本実施の形態の給湯システム１０は、台所リモコン２及び浴室リモコン３の、２台のリモコンを備えるが、リモコンの台数は１台でもよいし３台以上でもよい。
【００１３】
台所リモコン２及び浴室リモコン３の各々は、表示部１５及び操作部１６を備える。表示部１５は、例えば、液晶ディスプレイまたは有機ＥＬディスプレイでもよい。表示部１５は、例えば、給湯機１の状態に関する情報、給湯機１の設定内容に関する情報などを表示できる。操作部１６は、使用者が操作するためのボタン、ダイヤル、キーなどを含んでもよい。表示部１５は、操作部の機能を兼ね備えるタッチスクリーンでもよい。台所リモコン２及び浴室リモコン３の各々は、スピーカ、マイク等をさらに備えてもよい。表示部１５は、情報を報知する報知手段としての機能を有する。本実施の形態における台所リモコン２及び浴室リモコン３は、表示部１５を報知手段として備えるが、変形例として、例えば音声案内装置のような他の報知手段を備えてもよい。
【００１４】
本実施の形態では、制御基板５に接続された２芯のリモコン用通信線１１は、２本ずつに分岐され、台所リモコン２及び浴室リモコン３の各々に接続されている。給湯機１と、台所リモコン２及び浴室リモコン３とは、リモコン用通信線１１の２芯間の電圧変動状態でデータを表現することにより、互いに情報通信を行う。
【００１５】
図１に示す例のように、リモコン用通信線１１に半断線箇所１２が存在する可能性がある。半断線箇所１２では、配線抵抗が不安定になるため、正常な通信以外の電圧変動が発生する。その結果、通信データが化けて、誤動作が発生したり、設定が勝手に変わったりする可能性がある。
【００１６】
また、リモコン用通信線１１の近くに、給湯機１とは関係のない電気機器４のために引き回された電気配線が存在する可能性がある。そのような場合には、電気機器４が通信をしたり、電気機器４に流れる電流が変動したりすることに起因する外来ノイズ１３がリモコン用通信線１１に伝搬することにより、上記と同様の誤動作等が発生する可能性がある。
【００１７】
リモコン用通信線１１は壁の裏に引き回されていることが多いので、エンドユーザがリモコン用通信線１１の状態を確認したり、リモコン用通信線１１の位置などを手直ししたりすることは困難である。このため、上記のような原因によって誤動作等が発生する可能性がある場合には、給湯システム１０を施工した施工店が、その可能性に確実に気付いて、エンドユーザに引き渡す前に、リモコン用通信線１１の手直しを行うようにすることが望ましい。
【００１８】
以下の説明では、台所リモコン２及び浴室リモコン３を総称して単に「リモコン」と呼ぶ。以下の説明において、「リモコン」との表記は、台所リモコン２及び浴室リモコン３の少なくとも一方を意味するものとする。
【００１９】
本実施の形態の給湯システム１０では、リモコン用通信線１１の状態が原因となって給湯機１とリモコンとの間の通信に異常が発生する可能性がある場合には、通信エラーが多発している旨の情報である通信エラー情報を報知する。これにより、施工店の作業者は、リモコン用通信線１１の状態の異常に確実に気付くことができ、給湯システム１０をエンドユーザに引き渡す前に、リモコン用通信線１１の手直しを行うことができる。このため、リモコン用通信線１１の手直しがされずに給湯システム１０がエンドユーザに引き渡されることを確実に防止できるので、エンドユーザの使い勝手が低下することを確実に防止できる。
【００２０】
本実施の形態では、リモコンへの通電が開始した後の所定時間内に、制御基板５とリモコンとの間の通信が、開通と遮断とを所定回数以上繰り返した場合に、通信エラー情報を報知する。上記の「所定時間」は、例えば６００秒間でもよい。
【００２１】
制御基板５は、通信状態を確認する確認信号をリモコンへ周期的に送信する。リモコンは、確認信号を受信すると、応答信号を制御基板５へ送信する。制御基板５は、確認信号を送信してから一定時間以内に応答信号を受信した場合には通信が開通していると判定し、そうでない場合には通信が遮断していると判定してもよい。制御基板５は、通信が遮断した回数を通信エラーの回数としてメモリに記憶する。
【００２２】
また、本実施の形態では、リモコンへの通電が開始した後の所定時間内に、制御基板５とリモコンとの間の通信が、正常状態と異常状態とを所定回数以上繰り返した場合に、通信エラー情報を報知してもよい。制御基板５は、確認信号を送信してから一定時間以内に応答信号を受信した場合には通信が正常状態であると判定し、そうでない場合には通信が異常状態であると判定してもよい。制御基板５は、通信が異常状態となった回数を通信エラーの回数としてメモリに記憶する。
【００２３】
図２は、実施の形態１において、通信エラー情報を報知するための処理を示すフローチャートである。施工店により給湯システム１０が施工され、給湯機１への通電が開始されると、制御基板５は、本フローチャートの処理を開始する。本実施の形態では、台所リモコン２及び浴室リモコン３の少なくとも一方の操作部１６は、試運転完了ボタンを含む。施工店の作業者は、施工後に給湯システム１０の試運転が完了し、給湯機１と台所リモコン２及び浴室リモコン３との間の通信に異常がないことを確認した場合には、試運転完了ボタンを押下する。
【００２４】
ステップＳ１で、制御基板５は、試運転完了ボタンが過去に押下されたかどうかを確認する。試運転完了ボタンが過去に押下されたことがメモリに記憶されている場合には、リモコン用通信線１１の状態に異常はないと考えられるので、通信エラー情報を報知する必要はない。このため、この場合には、本フローチャートの処理を終了する。
【００２５】
これに対し、試運転完了ボタンが過去に押下された記録がない場合には、処理はステップＳ１からステップＳ２へ進む。制御基板５は、施工後に最初に通電が開始されてから制御基板５に通電された時間を積算した通算の通電時間をメモリに記憶している。また、リモコンは、施工後に最初に通電が開始されてから当該リモコンに通電された時間を積算した通算の通電時間をメモリに記憶している。ステップＳ２で、制御基板５は、制御基板５の通算通電時間がリモコンの通算通電時間よりも１０秒以上長いかどうかを判断する。
【００２６】
本実施の形態において、制御基板５は、リモコンへの通電が開始した後の所定時間内の通信エラーの回数が「報知基準回数」を超えた場合には通信エラー情報を報知し、そうでない場合には通信エラー情報を報知しない。本実施の形態では、所定の報知基準回数が３回に設定されているものとする。
【００２７】
制御基板５の通算通電時間がリモコンの通算通電時間よりも１０秒以上長くない場合には、処理はステップＳ２からステップＳ３に進む。ステップＳ３で、制御基板５は、報知基準回数を、所定の回数である３回に設定する。
【００２８】
これに対し、制御基板５の通算通電時間がリモコンの通算通電時間よりも１０秒以上長い場合には、処理はステップＳ２からステップＳ４に進む。ステップＳ４で、制御基板５は、報知基準回数を、所定の回数である３回に、リモコンの非通電中の通信エラーの回数を加算した値に設定する。
【００２９】
制御基板５の通算通電時間がリモコンの通算通電時間よりも１０秒以上長い場合には、例えば、以下のような可能性がある。リモコンが設置される前に、給湯機１への通電が開始される場合がある。そのような場合には、制御基板５は、リモコンが設置される前の期間の通信エラーの回数を記憶してしまう。そのような通信エラーは、リモコン用通信線１１の状態に起因するものではないので、通信エラー情報を報知するかどうかの基礎とすべきでない。同様に、リモコン用通信線１１間が短絡されていたり、リモコン用通信線１１が断線していたりする状態で給湯機１の通電が開始された場合には、制御基板５のみ通電された状態となり、制御基板５がリモコンへデータを送信しても返信が来ない状態となる。したがって、リモコンの非通電中の通信エラーの回数は、無視すべきである。
【００３０】
上述したステップＳ２及びステップＳ４の処理によれば、制御基板５への通算通電時間がリモコンへの通算通電時間がよりも長い場合には、制御基板５は、リモコンの非通電中の通信エラーの回数を除外して、通信エラー情報を報知するかどうかを判断することができる。このため、制御基板５への通算通電時間がリモコンへの通算通電時間がよりも長い場合においても、通信エラー情報を報知すべきかどうかをより適切に判断することができる。
【００３１】
リモコンが正常に施工された後に給湯機１に通電を開始した場合であっても、制御基板５とリモコンの立ち上がり時間の相違によって、制御基板５への通算通電時間がリモコンへの通算通電時間がよりも長くなる可能性がある。本実施の形態であれば、制御基板５の通算通電時間がリモコンの通算通電時間よりも１０秒以上長い場合に、制御基板５への通算通電時間がリモコンへの通算通電時間がよりも長いと判定しているので、上記のような立ち上がり時間の相違による影響を排除できる。
【００３２】
変形例として、以下のようにしてもよい。リモコンへの通電が開始した時点でリモコンから制御基板５へ通信を行う。制御基板５は、リモコンから最初の通信を受けた時点以降の通信エラーの回数のみをカウントする。このようにした場合においても、上記と類似の効果が得られる。
【００３３】
所定の報知基準回数（本実施の形態では３回）の値は、リモコン用通信線１１が正常に施工されている状態で発生する可能性のある通信エラーの回数よりも大きめの値に設定する。これにより、誤判定を確実に防止できる。ただし、所定の報知基準回数の値が大きすぎると、リモコン用通信線１１の異常を見落とす可能性があるので、マージンは少なめに設定しておく方がよい。
【００３４】
処理は、ステップＳ３またはステップＳ４からステップＳ５へ進む。ステップＳ５で、制御基板５は、リモコンへの通電が開始した後の所定時間内の通信エラーの回数が報知基準回数を超えたかどうかを判断する。所定時間内の通信エラーの回数が報知基準回数を超えていない場合には、通信エラー情報を報知する必要がないので、処理はステップＳ５からステップＳ１へ戻る。
【００３５】
これに対し、所定時間内の通信エラーの回数が報知基準回数を超えている場合には、処理はステップＳ５からステップＳ６に進む。ステップＳ６では、制御基板５は、通信エラー情報を報知するための通信エラー報知画面を台所リモコン２及び浴室リモコン３の少なくとも一方の表示部１５に表示させる。
【００３６】
図３は、通信エラー報知画面の例を示す図である。図３に示す例では、「給湯機−リモコン間の通信エラー多発中」という語句とともに、「リモコン線に半断線箇所がないか、リモコン線近辺にノイズ源となる機器や配線が近接していないか、見直して下さい。」というメッセージを表示している。このように、通信異常の想定原因を通信エラー情報として報知することで、施工店がリモコン用通信線１１をより迅速かつ正しく手直しするための手助けになることが期待できる。
【００３７】
図３に示す通信エラー報知画面では、リアルタイムの通信エラーレートに関する情報を「現在の通信エラーレート」として表示している。図３に示す例では、現在の通信エラーレートが良好かどうかを三段階に表示しているが、より多段階に表示してもよいし、エラーレートの数値を表示してもよい。このように、本実施の形態であれば、リアルタイムの通信エラーレートに関する情報を含む通信エラー情報を報知することで、以下のような利点がある。施工店の作業者は、リモコン用通信線１１の配線位置を変更したり、周辺の電気機器４の動作状態を変更したりしながら、現在の通信エラーレートを確認できる。このため、当該作業者がリモコン用通信線１１をより迅速かつ正しく手直しするための手助けになることが期待できる。
【００３８】
処理は図２のステップＳ６からステップＳ７へ進む。施工店の作業者は、通信エラー報知画面の表示を一時的に中断する必要がある場合には、エラー表示中断操作をリモコンに対して行う。ステップＳ７で、制御基板５は、エラー表示中断操作がなされたかどうかを判断する。エラー表示中断操作がなされた場合には、ステップＳ７からステップＳ８へ進み、制御基板５は、表示部１５に表示している通信エラー報知画面を消させる。このように、本実施の形態の給湯システム１０は、通信エラー情報の報知を一時的に中断させる中断手段を備えている。
【００３９】
処理はステップＳ８からステップＳ９へ進む。ステップＳ９で、制御基板５は、エラー表示再開操作がなされたかどうかを判断する。エラー表示再開操作がなされた場合には、ステップＳ９からステップＳ６へ戻り、制御基板５は、表示部１５の通信エラー報知画面の表示を再開する。
【００４０】
一方、ステップＳ７でエラー表示中断操作がなされていない場合には、ステップＳ１０に進み、制御基板５は、手直し完了操作がなされたかどうかを判断する。施工店の作業者は、リモコン用通信線１１の手直しの作業が完了した場合には、手直し完了操作をリモコンに対して行う。ステップＳ１０で手直し完了操作がなされていない場合にはステップＳ７に戻る。手直し完了操作がなされた場合には処理はステップＳ１０からステップＳ１１へ進む。手直し完了操作がなされた場合、すなわちリモコン用通信線１１の手直しの作業が完了した場合には、通信エラー報知画面を表示する必要性がなくなったと考えられる。このため、ステップＳ１１で制御基板５は、表示部１５の通信エラー報知画面の表示を終了させる。
【００４１】
手直し完了操作は、例えば操作部１６のうちの決定ボタンを押すだけのような、簡単な操作であることが望ましい。リモコン用通信線１１の手直しの完了後に、作業者が手直し完了操作を確実に実施できるようにするためである。また、手直し完了操作の操作方法を、表示部１５に表示したり音声案内したりすることで報知してもよい。
【００４２】
リモコン用通信線１１は壁の内側に引き回されていることが多いので、手直しには時間を要することが考えられる。このため、リモコン用通信線１１の手直しが完了する前に、施工店が給湯システム１０をエンドユーザへ引き渡す必要が生ずる場合も考えられる。しかしながら、通信エラー報知画面が表示部１５に表示されている状態で給湯システム１０をエンドユーザへ引き渡すことは好ましくない。これに対し、本実施の形態であれば、リモコン用通信線１１の手直しが完了する前に給湯システム１０をエンドユーザへ引き渡す必要がある場合には、施工店は、上述したステップＳ７のエラー表示中断操作を行うことにより、通信エラー報知画面の表示を一時的に停止させることができる。その後、施工店は、リモコン用通信線１１の手直し作業を再開するときに、ステップＳ９のエラー表示再開操作を行うことにより、通信エラー報知画面の表示を再開させることができる。このように、本実施の形態であれば、エンドユーザへの給湯システム１０の引き渡しが遅延することを確実に抑制できる。
【００４３】
エラー表示中断操作によって通信エラー報知画面の表示が一時的に停止された状態で放置されることは好ましくない。このため、エラー表示中断操作は、例えば、操作部１６に含まれる上方向キー及び下方向キーの同時押しのような、特殊な操作にすることが好ましい。また、エラー表示中断操作の操作方法は、エンドユーザの目に触れることのない、据付要領書に記載するだけにすることが望ましい。また、エラー表示再開操作は、エンドユーザが誤って操作しないように、上記と同様の特殊な操作にすることが好ましい。エラー表示再開操作の操作方法は、据付要領書に記載するだけにすることが望ましい。
【００４４】
上述したように、本実施の形態では、ステップＳ１１において、リモコンに対して所定の操作を行うと、通信エラー情報の報知を終了するようにしている。これにより、給湯システム１０が施工店からエンドユーザに引き渡される前に、通信エラー情報の報知を容易かつ確実に終了することができる。
【００４５】
本実施の形態では、制御基板５は、試運転完了ボタンが押下された記録があるかどうかによって給湯システム１０の試運転が完了しているかどうかを判断し、試運転が完了している場合には通信エラー情報を報知しないようにしている。これに対する変形例として、制御基板５は、給湯機１への通算の通電時間が基準時間を超えると、通信エラー情報の報知を終了するようにしてもよい。この基準時間は、例えば、２４時間（＝１日）程度でもよい。給湯機１への通算の通電時間が基準時間を超えている場合には、試運転が完了している可能性が高いので、通信エラー情報を報知する必要性が低い。また、新築の物件に給湯システム１０が施工される場合を考えると、即日引き渡しのような可能性は低いので、給湯機１への通算の通電時間が基準時間を超える前に、すなわち通信エラー情報の報知を終了する前に、給湯システム１０がエンドユーザに引き渡される可能性は低い。上記変形例のようにすることで、作業者が試運転完了ボタンを押下する必要がなくなるので、施工店の作業項目が増えることを防止できる。
【００４６】
実施の形態２．
次に、図４を参照して、実施の形態２について説明するが、前述した実施の形態１との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分については説明を簡略化または省略する。
【００４７】
実施の形態２の給湯システム１０は、制御基板５とリモコンとの間の通信エラーレートに関する情報を表示可能なエラーレート表示手段を備える。図４は、実施の形態２によるエラーレート表示手段が表示するエラーレート表示画面の例を示す図である。制御基板５は、台所リモコン２及び浴室リモコン３の少なくとも一方の表示部１５にエラーレート表示画面を表示させてもよい。
【００４８】
本実施の形態において、制御基板５は、リモコンとの間の通信エラーが発生したときの時刻を、通信エラー発生時刻としてメモリに記憶する。そして、制御基板５は、一日のうちの各時間帯ごとに、過去に通信エラーが発生した回数または頻度をメモリに記憶する。
【００４９】
図４に示すように、エラーレート表示画面では、リアルタイムの通信エラーレートに関する情報が「現在の通信エラーレート」として表示されるとともに、通信エラー発生時刻に関する情報が「過去の時間帯別エラーレート」として表示される。図示の例では、一日のうちの各時間帯ごとに、通信エラーが発生しやすいかどうかが、五段階に表示される。
【００５０】
エラーレート表示画面を表示させるための所定の操作がリモコンに対して加えられると、制御基板５は、エラーレート表示画面を表示させる。実使用上で問題の無いエラーレートでも、エンドユーザが見てしまうと不安に感じる可能性がある。このため、エンドユーザが誤ってエラーレート表示画面を表示させてしまうことのないようにすることが望ましい。よって、エラーレート表示画面を表示させるための操作は、実施の形態１で述べたような特殊な操作にすることが望ましく、その操作方法は据付要領書に記載するだけにすることが望ましい。
【００５１】
リモコン用通信線１１の状態が原因となって給湯機１とリモコンとの間の通信エラーが発生する可能性が最も高いのは、施工直後ではあるが、給湯システム１０を長期間使用するうちに、リモコン用通信線１１が劣化したり、外来ノイズの原因となる電気機器４が後から取り付けられたりすることも考えられる。このため、事後的に、リモコン用通信線１１の状態を確認する必要性が生ずる場合がある。
【００５２】
本実施の形態であれば、エンドユーザから修理の依頼を受けた施工店の作業者は、エラーレート表示画面を表示させることによって、リモコン用通信線１１の状態を容易に確認することができる。このため、リモコン用通信線１１に事後的に異常が生じた場合でも、エンドユーザの使い勝手を低下させることなく、リモコン用通信線１１を施工店に手直ししてもらいやすい給湯システム１０を提供することが可能となる。
【００５３】
さらに、本実施の形態であれば、通信エラー発生時刻に関する情報をエラーレート表示画面に表示することで、以下の効果が得られる。施工店の作業者は、どの時間帯に通信エラーが発生しやすいかを判別することにより、通信エラーの原因となる他の電気機器４を特定しやすくなる。例えば、図４の例では、１４時から１８時にかけての時間帯に通信エラーが発生する傾向があるので、夕食の準備のために使用されるＩＨクッキングヒータが通信エラーの原因である可能性があると推測できる。
【符号の説明】
【００５４】
１  給湯機、  ２  台所リモコン、  ３  浴室リモコン、  ４  電気機器、  ５  制御基板、  １０  給湯システム、  １１  リモコン用通信線、  １２  半断線箇所、  １３  外来ノイズ、  １５  表示部、  １６  操作部
【図１】
2019184174.tif 000003
【図２】
2019184174.tif 000004
【図３】
2019184174.tif 000005
【図４】
2019184174.tif 000006