(57)【要約】【課題】騒音の少ない小型で軽量なスイッチトリラクタンスモータ、鞍乗型車両および動力発生装置を提供する。【解決手段】スイッチトリラクタンスモータ１１は、円板状の非磁性体１３およびその外周部に配置された複数の磁性体１５を有するディスクプレート１２と、ディスクプレート１２の外周側に配置された複数の磁界形成ユニット２１、２２、２３とを備え、各磁界形成ユニット２１、２２、２３は、ディスクプレート１２の外周部の軸方向一側からディスクプレート１２の径方向外側を通ってディスクプレート１２の外周部の軸方向他側へ至るように伸長するコイル巻回部材２５と、コイル巻回部材２５に巻回された主コイル２７、２８とを備え、主コイル２７、２８に駆動電流を流すことにより、ディスクプレート１２の外周部をディスクプレート１２の軸方向に貫く駆動磁界を形成し、この駆動磁界により各磁性体１５を吸引してディスクプレート１２を回転させる。【選択図】図２
2019134519.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転体と一体的に回転する円板状の非磁性体、および前記非磁性体の外周部に前記非磁性体の周方向に所定の間隔を置いて配置された少なくとも４個の磁性体を有するディスクプレートと、
前記回転体を回転可能に支持する支持体に取付部材を介して固定され、前記ディスクプレートの外周側に前記ディスクプレートから離れた状態で前記ディスクプレートの周方向に前記所定の間隔とは異なる間隔を置いて配置された少なくとも３個の磁界形成ユニットとを備え、
前記各磁界形成ユニットは、
軟質磁性材料により形成され、前記ディスクプレートの外周部の軸方向一側から前記ディスクプレートの径方向外側を通って前記ディスクプレートの外周部の軸方向他側へ至るように伸長するコイル巻回部材と、
前記コイル巻回部材に巻回された主コイルとを備え、
前記主コイルに駆動電流を流すことにより、前記ディスクプレートの外周部を前記ディスクプレートの軸方向に貫く駆動磁界を形成し、当該駆動磁界により前記各磁性体を吸引して前記ディスクプレートを回転させることを特徴とするスイッチトリラクタンスモータ。
【請求項２】
前記コイル巻回部材に巻回された副コイルをさらに備え、
前記副コイルに電流を流すことにより、前記ディスクプレートの外周部を前記ディスクプレートの軸方向に貫く発電磁界を形成し、前記ディスクプレートが惰性または外部動力源からの動力により回転している間に前記主コイルに起電力を発生させることを特徴とする請求項１に記載のスイッチトリラクタンスモータ。
【請求項３】
前記コイル巻回部材は、前記ディスクプレートの外周部の軸方向一側において前記ディスクプレートの軸方向に伸長する第１の部分と、前記ディスクプレートの外周部の軸方向他側において前記ディスクプレートの軸方向に伸長する第２の部分と、前記ディスクプレートの径方向外側において前記ディスクプレートの軸方向に伸長する第３の部分と、前記ディスクプレートの外周部の軸方向一側において前記ディスクプレートの径方向に伸長し、前記第１の部分と前記第３の部分とを連結する第４の部分と、前記ディスクプレートの外周部の軸方向他側において前記ディスクプレートの径方向に伸長し、前記第２の部分と前記第３の部分とを連結する第５の部分とを有し、
前記主コイルは第１の主コイルおよび第２の主コイルを含み、
前記第１の主コイルは前記コイル巻回部材の前記第１の部分または前記第２の部分に巻回され、かつ前記第２の主コイルは前記コイル巻回部材の前記第３の部分に巻回されていることを特徴とする請求項１または２に記載のスイッチトリラクタンスモータ。
【請求項４】
前記コイル巻回部材は、前記ディスクプレートの外周部の軸方向一側において前記ディスクプレートの軸方向に伸長する第１の部分と、前記ディスクプレートの外周部の軸方向他側において前記ディスクプレートの軸方向に伸長する第２の部分と、前記ディスクプレートの径方向外側において前記ディスクプレートの軸方向に伸長する第３の部分と、前記ディスクプレートの外周部の軸方向一側において前記ディスクプレートの径方向に伸長し、前記第１の部分と前記第３の部分とを連結する第４の部分と、前記ディスクプレートの外周部の軸方向他側において前記ディスクプレートの径方向に伸長し、前記第２の部分と前記第３の部分とを連結する第５の部分とを有し、
前記主コイルは前記コイル巻回部材の前記第１の部分、前記第２の部分または前記第３部分に巻回され、かつ前記副コイルは前記コイル巻回部材の前記第４の部分または前記第５の部分に巻回されていることを特徴とする請求項２に記載のスイッチトリラクタンスモータ。
【請求項５】
前記ディスクプレートの回転方向における位置を検出する位置センサをさらに備え、前記位置センサは前記取付部材に設けられていることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載のスイッチトリラクタンスモータ。
【請求項６】
前記ディスクプレートは鞍乗型車両のフロントホイールに固定され、前記各磁界形成ユニットは前記取付部材を介して前記鞍乗型車両のフロントフォークに固定されていることを特徴とする請求項１ないし５のいずれかに記載のスイッチトリラクタンスモータ。
【請求項７】
前記ディスクプレートは、前記ブレーキロータと同軸となるように前記ブレーキロータと並んで配置されていることを特徴とする請求項６に記載のスイッチトリラクタンスモータ。
【請求項８】
前輪または後輪を回転させる動力源として請求項１ないし５のいずれかに記載のスイッチトリラクタンスモータを備えていることを特徴とする鞍乗型車両。
【請求項９】
出力軸と、
前記出力軸を回転させる動力源として請求項１ないし５のいずれかに記載の複数のスイッチトリラクタンスモータとを備えていることを特徴とする動力発生装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はスイッチトリラクタンスモータ、並びにスイッチトリラクタンスモータを動力源として備えた鞍乗型車両および動力発生装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、電気自動車やハイブリッド自動車の走行の動力源として、ロータに永久磁石が設けられた永久磁石モータが用いられることが多い。下記の特許文献１には、このようなモータを走行の補助的な動力源として用いたハイブリッド自動二輪車が記載されている。
【０００３】
また、電気自動車やハイブリッド自動車の走行の動力源として、下記の特許文献２に記載されているようなスイッチトリラクタンスモータが用いられることもある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−６７２５２号公報
【特許文献２】特開２０１７−１４７７７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
電気自動車やハイブリッド自動車の走行の動力源として永久磁石モータを用いることには、次のような問題がある。
【０００６】
走行に十分なトルクを得るためには、永久磁石モータにおける永久磁石として、強い磁力を有するネオジム磁石等の希土類磁石を用いることが望ましい。しかしながら、このような希土類磁石は高価である。それゆえ、電気自動車やハイブリット自動車の製造コストが高くなってしまう。
【０００７】
また、永久磁石モータにおいては、車輪の回転によりロータがステータに対して回転すると、コギングトルクが発生する。車両が走行を開始した後に、モータが停止され、クラッチが切られ、車輪が惰性により回転しているときに、コギングトルクによって車両が微振動することがある。永久磁石モータを自動二輪車等の小型車両の走行の動力源として用いた場合には、上記コギングトルクによる微振動が車両の乗員に不快感を与えることが考えられる。
【０００８】
また、永久磁石モータは、永久磁石を有するゆえに重い。このため、車両が重くなってしまう。
【０００９】
これらの問題のうちのいくつかは、電気自動車やハイブリッド自動車の走行の動力源としてスイッチトリラクタンスモータを用いることにより解決することができる。すなわち、スイッチトリラクタンスモータは永久磁石を用いないため安く製造することができる。それゆえ、電気自動車やハイブリット自動車の製造コストが下げることができる。また、スイッチトリラクタンスモータは永久磁石を持たない構造であるため、モータ停止時にロータが回転してもコギングトルクが発生しない。したがって、上述したような車両の微振動を防止することができる。
【００１０】
しかしながら、電気自動車やハイブリッド自動車の走行の動力源として、特許文献２に記載されている従来のスイッチトリラクタンスモータを用いることには、次のような問題がある。
【００１１】
すなわち、特許文献２に記載されている従来のスイッチリトラクタンスモータは、ステータがロータの外周側に配置され、ロータを回転させるための磁気吸引力がモータの径方向に作用する。この吸引力によりステータがモータの径方向に振動し、この振動がステータを支持しているケースに伝わってケースが振動し、その結果、大きな騒音が発生するおそれがある。
【００１２】
この騒音は、ステータまたはケースの剛性を高くしてステータまたはケースの振動を抑えることにより低減することができるものと考えられる。しかしながら、ステータまたはケースの剛性を高めるためにモータが大型化し、その結果、車両が大きくなり、または重くなるおそれがある。
【００１３】
本発明は例えば上述したような問題に鑑みなされたものであり、本発明の課題は、騒音を容易に抑制することができ、かつ小型で軽量なスイッチトリラクタンスモータ、鞍乗型車両および動力発生装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記課題を解決するために、本発明のスイッチトリラクタンスモータは、回転体と一体的に回転する円板状の非磁性体、および前記非磁性体の外周部に前記非磁性体の周方向に所定の間隔を置いて配置された少なくとも４個の磁性体を有するディスクプレートと、前記回転体を回転可能に支持する支持体に取付部材を介して固定され、前記ディスクプレートの外周側に前記ディスクプレートから離れた状態で前記ディスクプレートの周方向に前記所定の間隔とは異なる間隔を置いて配置された少なくとも３個の磁界形成ユニットとを備え、前記各磁界形成ユニットは、軟質磁性材料により形成され、前記ディスクプレートの外周部の軸方向一側から前記ディスクプレートの径方向外側を通って前記ディスクプレートの外周部の軸方向他側へ至るように伸長するコイル巻回部材と、前記コイル巻回部材に巻回された主コイルとを備え、前記主コイルに駆動電流を流すことにより、前記ディスクプレートの外周部を前記ディスクプレートの軸方向に貫く駆動磁界を形成し、当該駆動磁界により前記各磁性体を吸引して前記ディスクプレートを回転させることを特徴とする。
【００１５】
また、本発明の鞍乗型車両は、前輪または後輪を回転させる動力源として上記本発明のスイッチトリラクタンスモータを備えていることを特徴とする。
【００１６】
また、本発明の動力発生装置は、出力軸と、前記出力軸を回転させる動力源として上記本発明のスイッチトリラクタンスモータとを複数備えていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、スイッチトリラクタンスモータから発生する騒音を容易に抑制することができ、かつスイッチトリラクタンスモータの小型化および軽量化を図ることができる。また、本発明によれば、このようなスイッチトリトラクタンスモータを用いることにより、騒音の少ない小型で軽量な鞍乗型車両または動力発生装置を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の実施例のスイッチトリラクタンスモータを示す外観図である。
【図２】図１中のスイッチトリラクタンスモータにおいて取付部材を取り除いた状態を示す説明図である。
【図３】図１中の矢示ＩＩＩ−ＩＩＩ方向から見たスイッチトリラクタンスモータの断面図である。
【図４】図１中の矢示ＩＶ−ＩＶ方向から見たスイッチトリラクタンスモータの断面図である。
【図５】本発明の実施例のスイッチトリラクタンスモータを制御するためのモータ制御回路等を示すブロック図である。
【図６】本発明の実施例のスイッチトリラクタンスモータにおいて磁気センサからの出力および駆動電圧の主コイルへの印加を示すタイミングチャートである。
【図７】本発明の実施例のスイッチトリラクタンスモータにおいて磁界形成ユニットのコイル巻回部材と磁性体との距離に対する発電磁界の磁束密度の変化を示す特性線図である。
【図８】本発明の実施例のスイッチトリラクタンスモータが設けられた鞍乗型車両を示す外観図である。
【図９】図８中の鞍乗型車両においてスイッチトリラクタンスモータが設けられた部分を示す説明図である。
【図１０】本発明の実施例のスイッチトリラクタンスモータが複数設けられた動力発生装置を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明の実施形態のスイッチトリラクタンスモータはディスクプレートおよび少なくとも３個の磁界形成ユニットを備えている。ディスクユニットは、回転体と一体的に回転する円板状の非磁性体、および非磁性体の外周部に非磁性体の周方向に所定の間隔を置いて配置された少なくとも４個の磁性体を有している。少なくとも３個の磁界形成ユニットは、回転体を回転可能に支持する支持体に取付部材を介して固定され、ディスクプレートの外周側にディスクプレートから離れた状態でディスクプレートの周方向に所定の間隔とは異なる間隔を置いて配置されている。さらに、各磁界形成ユニットはコイル巻回部材および主コイルを備えている。コイル巻回部材は、軟質磁性材料により形成され、ディスクプレートの外周部の軸方向一側からディスクプレートの径方向外側を通ってディスクプレートの外周部の軸方向他側へ至るように伸長している。主コイルはコイル巻回部材に巻回されている。当該スイッチトリラクタンスモータにおいて、ディスクプレートを回転させるために所定のタイミングで各磁界形成ユニットの主コイルに駆動電流を流すと、このタイミングで、各磁界形成ユニットにおいて、ディスクプレートの外周部をディスクプレートの軸方向に貫く駆動磁界が形成される。そして、この駆動磁界による磁気吸引力によって各磁性体が吸引され、ディスクプレートが回転する。
【００２０】
本発明の実施形態のスイッチトリラクタンスモータは、従来のスイッチトリラクタンスモータと比較して少なくとも次の点で相違する。
【００２１】
従来のスイッチトリラクタンスモータは、例えば特許文献２に記載されているように、円筒状のケースと、ケースの軸線を貫くように設けられた回転軸と、ケース内において回転軸の外周側に固定されたロータと、ケース内においてロータの外周側に設けられ、ケースの周壁に固定されたステータと、ステータに対してロータを回転させるための磁界を形成するコイルとを備えている（当該文献の図３等を参照）。ロータには、径方向外向きに突出する複数のティースが全周に亘って形成されている。また、ステータには、径方向内向きに突出する複数のティースが全周に亘って形成され、ステータの各ティースには上記コイルが巻回されている。このような構成を有する従来のスイッチトリラクタンスモータにおいて、ロータを回転させるために各コイルに所定のタイミングで電流を流すと、このタイミングで、ステータの各ティースとロータの各ティースとの間に磁界が形成され、この磁界による磁気吸引力によってロータが回転する。
【００２２】
この従来のスイッチトリラクタンスモータにおいては、ステータの各ティースとロータの各ティースとがモータの径方向に対向しているので、ロータを回転させるための磁気吸引力はモータの径方向に作用する。この径方向の磁気吸引力により、ステータの複数のティースがそれぞれ異なるタイミングで径方向内向きに引っ張られ、この結果、ステータが径方向に振動する。ステータはケースの周壁に固定されているので、ステータが径方向に振動すると、ケースの周壁が径方向に振動し、この結果、ケースから大きな騒音が発することがある。この騒音は、ステータまたはケースの剛性を高めてステータまたはケースの振動を抑えることにより低減することができるものと考えられる。しかしながら、磁気吸引力はステータの全周に亘って径方向に作用するため、振動を十分に抑えるにはステータまたはケースの全体的な剛性を高める必要がある。その結果、ステータまたはケースが大きくなり、スイッチトリラクタンスモータが全体的に大型化し、または重くなるおそれがある。
【００２３】
これに対し、本発明の実施形態のスイッチトリラクタンスモータでは、各磁界形成ユニットのコイル巻回部材が、ディスクプレートの外周部の軸方向一側からディスクプレートの径方向外側を通ってディスクプレートの外周部の軸方向他側へ至るように伸長する形状を有しており、コイル巻回部材の一方の端部と他方の端部とがディスクプレートの外周部を挟んで対向している。各コイル巻回部材は軟質磁性材料により形成され、磁界を方向付けるヨークとして機能する。主コイルに電流を流すことにより形成される磁界は、コイル巻回部材により、コイル巻回部材の一方の端部と他方の端部との間を通るように方向付けられ、すなわち、ディスクプレートの外周部をディスクプレートの軸方向に貫くように方向付けられる。この場合、磁気吸引力は、ディスクプレートの外周部に設けられた磁性体と、コイル巻回部材の端部との間に作用する。したがって、ディスクプレートが回転しているときには、この磁気吸引力が、各磁界形成ユニットをディスクプレートの軸方向に振動させようとする力となる。しかしながら、磁気吸引力はコイル巻回部材の端部に軸方向に作用する。したがって、コイル巻回部材の剛性を高め、またはコイル巻回部材の剛性を調整してコイル巻回部材の固有振動数が磁気吸引力により発生する振動の振動数の範囲から外れるようにし、あるいは各磁界形成ユニットと取付部材との間に緩衝部材を介在させる等の方法により、振動を容易に抑制することができ、それゆえ騒音の発生を容易に抑えることができる。また、振動を抑制するためにこのような方法を採用しても、上記従来のスイッチトリラクタンスモータと比較して、スイッチトリラクタンスモータの大型化または重量増加を抑えることができる。
【００２４】
また、本発明の実施形態の鞍乗型車両は、前輪または後輪を回転させる動力源として上記本発明の実施形態のスイッチトリラクタンスモータを備えている。本発明の実施形態の鞍乗型車両によれば、上記本発明の実施形態のスイッチトリラクタンスモータを用いることにより、走行時等の騒音を低減することができ、かつ車両の小型化および軽量化を図ることができる。
【００２５】
また、本発明の実施形態の動力発生装置は、出力軸を回転させる動力源として上記本発明の実施形態のスイッチトリラクタンスモータを複数備えている。本発明の実施形態の動力発生装置によれば、上記本発明の実施形態のスイッチトリラクタンスモータを用いることにより、装置駆動時の騒音を低減することができる。また、複数のスイッチトリラクタンスモータを用いることで、出力軸のトルクを高めることができる。
【実施例】
【００２６】
（ＳＲモータの構成）
図１は本発明の実施例のスイッチトリラクタンスモータ１１を示している。なお、本実施例の記載において、スイッチトリラクタンスモータを「ＳＲモータ」という。図２はＳＲモータ１１において、磁界形成ユニット２１、２２および２３、並びに磁気センサ３１および３２を残しつつ、取付部材３３を取り除いた状態を示している。図３は図１中の矢示ＩＩＩ−ＩＩＩ方向から見たＳＲモータ１１の断面を示している。図４は図１中の矢示ＩＶ−ＩＶ方向から見たＳＲモータ１１の断面を示している。
【００２７】
図１に示すように、ＳＲモータ１１はディスクプレート１２、複数の磁界形成ユニット２１、２２および２３、複数の磁気センサ３１および３２、並びに取付部材３３を備えている。ディスクプレート１２は、例えば鞍乗型車両のフロントホイール等の回転体に固定され、回転体と一体的に回転する。各磁界形成ユニット２１、２２、２３は、例えば鞍乗型車両のフロントフォーク等、回転体を回転可能に支持する支持体に取付部材３３を介して固定される。各磁気センサ３１、３２は、ディスクプレート１２の外周部の近傍に配置され、取付部材３３に固定されている。
【００２８】
ディスクプレート１２は非磁性体１３、および非磁性体１３に設けられた複数の磁性体１５を有している。
【００２９】
非磁性体１３は円板状に形成されている。非磁性体１３の材料は、高い強度を有し、かつ軽量な非磁性材料が望ましく、例えばアルミニウムが望ましい。なお、非磁性体１３の材料としてチタン、銅またはセラミック等を用いることも可能である。また、非磁性体１３の直径および厚さは、ＳＲモータ１１の用途や要求される性能等により任意に設定することができる。なお、本実施例のＳＲモータ１１は、鞍乗型車両の前輪の動力源として用いることを想定して設計されており、非磁性体１３の直径は例えば２００ｍｍ〜３００ｍｍ程度であり、非磁性体１３の厚さは例えば５ｍｍ〜１０ｍｍ程度である。
【００３０】
また、非磁性体１３の中央部には挿通穴１３Ａが形成されている。挿通穴１３Ａは、例えば鞍乗型車両の前輪の車軸等、回転体の回転軸等を通すための穴であり、非磁性体１３をその軸方向に貫通している。また、非磁性体１３の外周部には複数の貫通穴１３Ｂが形成されている。各貫通穴１３Ｂは非磁性体１３に磁性体１５を設けるための穴であり、非磁性体１３をその軸方向に貫通している。また、非磁性体１３の内周部には複数のボルト穴１３Ｃが形成されている。各ボルト穴１３Ｃは、非磁性体１３を回転体に固定するためのボルトを通す穴であり、非磁性体１３をその軸方向に貫通している。非磁性体１３は、各ボルト穴１３Ｃにボルトを通し、当該ボルトを回転体に締着させることにより回転体に固定されており、回転体と一体的に回転する。
【００３１】
複数の磁性体１５は、非磁性体１３の外周部にその全周に亘って設けられている。また、複数の磁性体１５は、非磁性体１３の周方向にそれぞれ等しい間隔を置いて配置されている。本実施例のＳＲモータ１１は例えば１６個の磁性体１５を有しているので、磁性体１５は２２．５度の間隔を置いて配置されている。
【００３２】
各磁性体１５は例えば軟鉄等の軟質磁性材料により円柱状に形成されている。各磁性体１５は非磁性体１３の貫通穴１３Ｂに挿入され、固定されている。各磁性体１５の軸方向一方の端面は非磁性体１３の表面（軸方向一方の端面）において外部に露出し、各磁性体１５の軸方向他方の端面は非磁性体１３の裏面（軸方向他方の端面）において外部に露出している。また、各磁性体１５の軸方向の長さは非磁性体１３の厚さと等しく、各磁性体１５の軸方向一方の端面と非磁性体１３の表面とは同一面内に位置し、各磁性体１５の軸方向他方の端面と非磁性体１３の裏面とは同一面内に位置している。なお、各磁性体１５の軸方向の長さを非磁性体１３の厚さと異なる値に設定してもよく、各磁性体１５の軸方向一方の端面は非磁性体１３の表面と同一面内に位置していなくてもよく、各磁性体１５の軸方向他方の端面は非磁性体１３の裏面と同一面内に位置していなくてもよい。また、本実施例における各磁性体１５の直径は例えば３０ｍｍ〜４０ｍｍ程度であるが、各磁性体１５の直径はこれに限定されない。
【００３３】
複数の磁界形成ユニット２１、２２および２３は、図２に示すように、ディスクプレート１２（具体的には非磁性体１３）の外周側に、ディスクプレート１２の周方向に等しい間隔を置いて配置されている。本実施例におけるＳＲモータ１１は３個の磁界形成ユニット２１、２２および２３を有している。また、図３に示すように、各磁界形成ユニット２１、２２、２３はディスクプレート１２から離れた状態で配置されている。
【００３４】
図２に示すように、磁界形成ユニット２１、２２および２３において、互いに隣り合う２個の磁界形成ユニットの間隔は、互いに隣り合う２個の磁性体１５の間隔よりも大きい。具体的には、互いの隣り合う２個の磁性体１５の間隔がａ度であり、磁界形成ユニットの個数がｎ個である場合、互いに隣り合う２個の磁界形成ユニットの間隔は次式により定まる。  
ａ｛１＋（１／ｎ）｝
本実施例のＳＲモータ１１においては、互いの隣り合う２個の磁性体１５の間隔が２２．５度であり、磁界形成ユニットの個数が３個であるので、互いに隣り合う２個の磁界形成ユニットの間隔は３０度である。
【００３５】
また、これら磁界形成ユニット２１、２２および２３は、ディスクプレート１２の外周側の一部に配置されている。本実施例において、複数の磁界形成ユニット２１、２２および２３は、ディスクプレート１２の外周側において、図２に示す基準位置Ｐ１から時計回りに６０度の範囲Ｒ内に概ね配置されている。
【００３６】
磁界形成ユニット２１は、図３に示すように、コイル巻回部材２５、２組の第１の主コイル２７、第２の主コイル２８、および２組の副コイル２９を備えている。磁界形成ユニット２２および２３も磁界形成ユニット２１と同一の構造を有している。
【００３７】
コイル巻回部材２５は、鉄等の軟質磁性材料により形成されている。また、コイル巻回部材２５は、ディスクプレート１２の外周部の軸方向一側（表面側）からディスクプレート１２の径方向外側を通ってディスクプレート１２の外周部の軸方向他側（裏面側）へ至るように伸長しており、全体的に見て略コ字状または略Ｃ字状に形成されている。また、コイル巻回部材２５はディスクプレート１２の外周部をディスクプレート１２の径方向外側から挟むように配置されており、コイル巻回部材２５の一方の端部と他方の端部とはディスクプレート１２を挟んで互いに対向している。
【００３８】
さらに詳細に説明すると、コイル巻回部材２５は、ディスクプレート１２の外周部の軸方向一側においてディスクプレート１２の軸方向に伸長する第１の部分２５Ａと、ディスクプレート１２の外周部の軸方向他側においてディスクプレート１２の軸方向に伸長する第２の部分２５Ｂと、ディスクプレート１２の径方向外側においてディスクプレート１２の軸方向に伸長する第３の部分２５Ｃと、ディスクプレート１２の外周部の軸方向一側においてディスクプレート１２の径方向に伸長し、第１の部分２５Ａと第３の部分２５Ｃとを連結する第４の部分２５Ｄと、ディスクプレート１２の外周部の軸方向他側においてディスクプレート１２の径方向に伸長し、第２の部分２５Ｂと第３の部分２５Ｃとを連結する第５の部分２５Ｅとを有している。これら第１の部分２５Ａ、第２の部分２５Ｂ、第３の部分２５Ｃ、第４の部分２５Ｄおよび第５の部分２５Ｅはそれぞれ概ね円柱状に形成されている。なお、これらの部分２５Ａ〜２５Ｅを多角柱状に形成してもよい。
【００３９】
２組の第１の主コイル２７、第２の主コイル２８および２組の副コイル２９はいずれも、導体に絶縁被膜が施された電線であり、例えばエナメル線である。２組の第１の主コイル２７は、コイル巻回部材２５の第１の部分２５Ａおよび第２の部分２５Ｂにそれぞれ巻回されている。第２の主コイル２８はコイル巻回部材２５の第３の部分２５Ｃに巻回されている。また、２組の副コイル２９はコイル巻回部材２５の第４の部分２５Ｄおよび第５の部分２５Ｅにそれぞれ巻回されている。後述するように、２組の第１の主コイル２７および第２の主コイル２８はディスクプレート１２を回転させるためのコイルであり、２組の副コイル２９はＳＲモータ１１を発電機として機能させるためのコイルである。
【００４０】
複数の磁気センサ３１および３２は、ディスクプレート１２の回転方向における位置または回転角度を検出する位置センサである。各磁気センサ３１、３２としてホール素子または磁気抵抗素子等を用いることができる。本実施例のＳＲモータ１１は２個の磁気センサ３１および３２を有している。図２に示すように、磁気センサ３１および３２はいずれもディスクプレート１２の外周部の近傍に配置されている。具体的には、磁気センサ３１および３２はいずれもディスクプレート１２の外周部の軸方向一側の面の近傍において当該面と対向するように配置されている。また、磁気センサ３１および３２のうち、一方の磁気センサ３１は磁界形成ユニット２１と磁界形成ユニット２２との間に配置され、他方の磁気センサ３２は磁界形成ユニット２２と磁界形成ユニット２３との間に配置されている。また、一方の磁気センサ３１は、図４に示すように、取付部材３３に形成されたセンサ取付部３３Ａに固定されている。他方の磁気センサ３２も同様に取付部材３３に固定されている。
【００４１】
取付部材３３は、複数の磁界形成ユニット２１、２２および２３並びに複数の磁気センサ３１および３２の位置を定め、かつこれらを支持体に固定する機能を有している。取付部材３３は、例えばアルミニウムまたはチタン等の非磁性材料により形成され、図１に示すように、ディスクプレート１２の軸方向一側から見たときの形状が円弧状であり、図３に示すように、横断面の形状が略コ字状である。各磁界形成ユニット２１、２２、２３は取付部材３３の内側にボルト３４により固定されている。また、各磁気センサ３１、３２は上述したようにセンサ取付部３３Ａに固定されている（図４参照）。
【００４２】
（ＳＲモータの制御）
図５はＳＲモータ１１を制御するためのモータ制御回路４１等を示している。ＳＲモータ１１は回転体を回転させる動力源としての機能と、発電機としての機能とを有している。以下、ＳＲモータ１１を動力源として動作させるモードを「駆動モード」といい、ＳＲモータ１１を発電機として動作させるモードを「発電モード」という。モータ制御回路４１には、ＳＲモータ１１を動力源として動作させるための回路と、ＳＲモータ１１を発電機として動作させるための回路とが含まれている。
【００４３】
図５において、モータ制御回路４１は、演算処理回路４２、駆動回路４３および発電回路４４を備えている。演算処理回路４２は例えば中央演算処理装置等を備えている。演算処理回路４２には、モード切替装置４５、２個の磁気センサ３１および３２、駆動回路４３並びに発電回路４４が接続されている。駆動回路４３は３個の磁界形成ユニット２１、２２および２３がそれぞれ有する２組の第１の主コイル２７および第２の主コイル２８に駆動電圧を印加して駆動電流を供給する回路である。駆動回路４３には、これら第１の主コイル２７および第２の主コイル２８がそれぞれ接続されている。発電回路４４は３個の磁界形成ユニット２１、２２および２３がそれぞれ有する２組の副コイル２９に発電電流を供給する回路である。発電回路４４には、これら副コイル２９がそれぞれ接続されている。モード切替装置４５はＳＲモータ１１のモードを切り替える機能を有する装置であり、例えばＳＲモータ１１が鞍乗型車両の前輪の動力源として用いられる場合には、鞍乗型車両を制御する電子制御ユニット（ＥＣＵ）等である。
【００４４】
モード切替装置４５は、ＳＲモータ１１を駆動モードに設定することを指示するモード設定信号、およびＳＲモータ１１を発電モードに設定することを指示するモード設定信号を演算処理回路４２へ選択的に出力する。ＳＲモータ１１を駆動モードに設定することを指示するモード設定信号がモード切替装置４５から出力されたとき、演算処理回路４２は、第１、第２および第３の駆動電流供給信号を、磁気センサ３１および３２からそれぞれ出力された検出信号に基づいて決定されたタイミングで駆動回路４３へ出力する。第１の駆動電流供給信号は、磁界形成ユニット２１が有する第１の主コイル２７および第２の主コイル２８に駆動電流を供給することを指示する信号である。第２の駆動電流供給信号は、磁界形成ユニット２２が有する第１の主コイル２７および第２の主コイル２８に駆動電流を供給することを指示する信号である。第３の駆動電流供給信号は、磁界形成ユニット２３が有する第１の主コイル２７および第２の主コイル２８に駆動電流を供給することを指示する信号である。駆動回路４３は、演算処理回路４２から第１の駆動電流供給信号が出力されたときには磁界形成ユニット２１が有する第１の主コイル２７および第２の主コイル２８に駆動電流を供給し、演算処理回路４２から第２の駆動電流供給信号が出力されたときには磁界形成ユニット２２が有する第１の主コイル２７および第２の主コイル２８に駆動電流を供給し、演算処理回路４２から第３の駆動電流供給信号が出力されたときには磁界形成ユニット２３が有する第１の主コイル２７および第２の主コイル２８に駆動電流を供給する。
【００４５】
ここで、図６は、ディスクプレート１２をある一定の速度で回転させている間における、磁気センサ３１および３２からの検出信号の出力、および磁界形成ユニット２１、２２および２３がそれぞれ有する第１の主コイル２７および第２の主コイル２８への駆動電圧の印加のタイミングの一例を示している。図６において、磁気センサ３１から出力される検出信号の電圧は、当該磁気センサ３１といずれか１つの磁性体１５との間の距離が所定の距離以下となったときにハイレベルとなる。この点は磁気センサ３２についても同様である。また、磁界形成ユニット２１が有する第１の主コイル２７および第２の主コイル２８に駆動電圧が印加されている間、当該第１の主コイル２７および第２の主コイル２８に駆動電流が供給される。この点は磁界形成ユニット２２および２３についても同様である。
【００４６】
各磁界形成ユニット２１、２２および２３において、第１の主コイル２７および第２の主コイル２８のそれぞれに駆動電流を供給することにより、ディスクプレート１２の外周部をディスクプレート１２の軸方向に貫く駆動磁界が形成される。図６に示すようなタイミングで、３個の磁界形成ユニット２１、２２および２３がそれぞれ有する第１の主コイル２７および第２の主コイル２８に駆動電流を供給することにより、そのタイミングで、各磁性体１５が３個の磁界形成ユニット２１、２２および２３に順次吸引され、ディスクプレート１２が回転し、これに伴って回転体が回転する。
【００４７】
ここで、図３中の矢示Ｍは、磁界形成ユニット２１が有する第１の主コイル２７および第２の主コイル２８に駆動電流が供給されたときに形成される駆動磁界の方向を示している。コイル巻回部材２５は磁界を方向付けるヨークとして機能する。コイル巻回部材２５により、駆動磁界が、コイル巻回部材２５の両端部間に介在するディスクプレート１２の外周部をディスクプレート１２の軸方向に貫くように方向付けられる。
【００４８】
また、ＳＲモータ１１を発電モードに設定することを指示するモード設定信号がモード切替装置４５から出力されたとき、演算処理回路４２は発電電流供給信号を発電回路４４へ出力する。発電電流供給信号は、３個の磁界形成ユニット２１、２２および２３がそれぞれ有する副コイル２９に発電電流を供給することを指示する信号である。発電回路４４は、演算処理回路４２から発電電流供給信号が出力されたとき、３個の磁界形成ユニット２１、２２および２３がそれぞれ有する副コイル２９に発電電流をそれぞれ供給する。発電電流は一定の直流電流である。各磁界形成ユニット２１、２２、２３において、第１の主コイル２７および第２の主コイル２８への駆動電流の供給が停止された状態で副コイル２９へ発電電流を供給することにより発電磁界が形成される。発電磁界は、ヨークとして機能するコイル巻回部材２５により、ディスクプレート１２の外周部をディスクプレート１２の軸方向に貫き、かつ当該コイル巻回部材２５に巻回された第１の主コイル２７および第２の主コイル２８を貫くように方向付けられる。本実施例では、発電磁界の方向は駆動磁界の方向と同じく、図３中の矢示Ｍの方向になる。
【００４９】
このような発電磁界が形成された状態で、ディスクプレート１２が惰性または外部動力源からの動力により回転し、磁性体１５がコイル巻回部材２５の端部間を通過すると、コイル巻回部材２５の端部間の磁気抵抗が変化し、発電磁界における磁束密度が変化する。発電磁界における磁束密度が変化すると、電磁誘導により、当該コイル巻回部材２５に巻回された第１の主コイル２７および第２の主コイル２８に起電力が生じる。すなわち、ＳＲモータ１１において発電が行われる。例えば、これらの起電力は鞍乗型車両に設けられたバッテリに蓄えられる。ここで、図７は、コイル巻回部材２５と磁性体１５との距離と、発電磁界における磁束密度との関係を示している。図７を見るとわかる通り、コイル巻回部材２５と磁性体１５との距離が短くなると発電磁界における磁束密度が高くなり、コイル巻回部材２５と磁性体１５との距離が長くなると発電磁界における磁束密度が低くなる。
【００５０】
以上、説明した通り、本発明の実施例のＳＲモータ１１は、複数の磁界形成ユニット２１、２２および２３がディスクプレート１２の外周側に配置され、各磁界形成ユニット２１、２２、２３のコイル巻回部材２５が、ディスクプレート１２の外周部の軸方向一側からディスクプレート１２の径方向外側を通ってディスクプレート１２の外周部の軸方向他側へ至るように伸長する形状に形成され、第１の主コイル２７および第２の主コイル２８に駆動電流を供給することにより、ディスクプレート１２の外周部をディスクプレート１２の軸方向に貫く駆動磁界を形成し、この駆動磁界により各磁性体１５を吸引してディスクプレート１２を回転させる構成を有している。この構成によれば、ＳＲモータ１１の回転駆動により発生する騒音を容易に抑制することができる。すなわち、ＳＲモータ１１においては、駆動磁界による磁気吸引力は、各磁界形成ユニット２１、２２、２３においてコイル巻回部材２５の端部と磁性体１５との間に作用する。この磁気吸引力は、磁性体１５がコイル巻回部材２５の両端部間を通過するときに大きくなり、磁性体１５がコイル巻回部材２５の両端部間から離れているときに小さくなるので、ＳＲモータ１１が回転しているときには、この磁気吸引力が、各磁界形成ユニット２１、２２、２３をディスクプレート１２の軸方向に振動させようとする力となる。しかしながら、磁気吸引力はコイル巻回部材２５の端部に軸方向に加わる。したがって、コイル巻回部材２５の剛性を高め、またはコイル巻回部材２５の剛性を調整してコイル巻回部材２５の固有振動数が磁気吸引力により発生する振動の振動数の範囲から外れるようにする等の方法により、振動を容易に抑制することができる。それゆえ、この振動に起因する騒音の発生を容易に抑えることができる。また、このような振動抑制方法を実施しても、コイル巻回部材２５が若干大型化することがあり得るものの、ＳＲモータ１１が全体的に大型化することはない。したがって、騒音の発生を抑制しつつも、ＳＲモータ１１の大型化および重量増加を抑えることができる。
【００５１】
また、ＳＲモータ１１においては、磁界形成ユニット２１、２２および２３がディスクプレート１２の外周側の一部のみに設けられている。具体的には、磁界形成ユニット２１、２２および２３が、ディスクプレート１２の外周側において、図２に示す基準位置Ｐ１から時計回りに６０度の範囲Ｒ内に概ね配置されている。駆動磁界による磁気吸引力によって振動するおそれが高い部分は磁界形成ユニット２１、２２および２３であるので、磁界形成ユニット２１、２２および２３をディスクプレート１２の外周側の一部のみに設けることで、ＳＲモータ１１において振動するおそれの高い箇所を少なくすることができる。この結果、本発明の実施例のＳＲモータ１１によれば、ステータの外周部全体またはケースの周壁全体が振動するおそれの高い特許文献２に記載された従来のＳＲモータと比較して、振動の程度を小さくすることができ、また、振動の抑制を容易に図ることができる。
【００５２】
また、ＳＲモータ１１においては、コイル巻回部材２５の第１の部分２５Ａおよび第２の部分２５Ｂに第１の主コイル２７が巻回され、コイル巻回部材２５の第３の部分２５Ｃに第２の主コイル２８が巻回されている。この構成により、高い磁束密度を有する駆動磁界を形成することを可能にしつつ、各磁界形成ユニット２１、２２、２３の幅寸法（ディスクプレート１２の軸方向における各磁界形成ユニット２１、２２、２３の寸法）を小さくすることができる。すなわち、駆動電流を流すコイルの巻回量を多くすることで駆動磁界の磁束密度を高くすることができる。しかしながら、図３を見ながら検討するに、コイル巻回部材２５の第１の部分２５Ａと第２の部分２５Ｂにおける第１の主コイル２７の巻回量を多くするためには、第１の部分２５Ａまたは第２の部分２５Ｂを延長しなければならず、その結果、コイル巻回部材２５の幅寸法が大きくなってしまう。一方、コイル巻回部材２５の第３の部分２５Ｃは、第１の部分２５Ａおよび第２の部分２５Ｂと比較して長いので、第３の部分２５Ｃを延長しなくても第２の主コイル２８の巻回量を容易に多くすることができる。その結果、コイル巻回部材２５の幅寸法を大きくすることなく、第３の部分２５Ｃにおける第２の主コイル２８の巻回量を多くすることができ、これにより、駆動磁界の磁束密度を高くすることができる。
【００５３】
このように、高い磁束密度を有する駆動磁界を形成することを可能にしつつ、各磁界形成ユニット２１、２２、２３の幅寸法を小さくすることができるので、ＳＲモータ１１を、例えば鞍乗型車両の前輪に設けて前輪の動力源として活用することが容易になる。具体的には、高い磁束密度を有する駆動磁界を形成することで、鞍乗型車両の走行の動力源として十分な大きな出力トルクを得ることができ、各磁界形成ユニット２１、２２、２３の幅寸法を小さくすることで、後述するように、ＳＲモータ１１を鞍乗型車両のフロントホイールに、ディスクブレーキと同様な態様で取り付けることが可能になる。
【００５４】
また、ＳＲモータ１１によれば、コイル巻回部材２５に副コイル２９を巻回したから、ディスクプレート１２が惰性または他の外部動力源からの動力により回転している間に発電することができる。これにより、ＳＲモータ１１を発電機として機能させることができる。また、副コイル２９をコイル巻回部材２５の第４の部分２５Ｄおよび第５の部分２５Ｅにそれぞれ巻回する構成としたから、各磁界形成ユニット２１、２２、２３において、ディスクプレート１２を回転させる機能と発電機能とを簡素な構成で実現することができる。
【００５５】
また、ＳＲモータ１１によれば、磁気センサ３１および３２を磁界形成ユニット２１、２２および２３と共に取付部材３３に設ける構成としたから、磁気センサ３１および３２を別の部材を用いてディスクプレート１２の外周部の近傍に設ける場合と比較して、ＳＲモータ１１の部品点数を削減することができ、ＳＲモータ１１の構造を簡素化することができ、またはＳＲモータ１１の小型化を図ることができる。
【００５６】
なお、上記ＳＲモータ１１において、磁界形成ユニットの個数は３個以上であれば特に限定されず、磁性体１５の個数は４個以上であれば特に限定されない。これらの個数はＳＲモータ１１の用途や要求される性能等を考慮して適宜選択することができる。
【００５７】
また、コイル巻回部材２５において主コイルまたは副コイルを巻回する部分は実施例で述べたものに限定されない。また、上記ＳＲモータ１１では２組の第１の主コイル２７、第２の主コイルおよび２組の副コイル２９を設ける場合を例にあげたが、主コイルまたは副コイルの組数は特に限定されない。
【００５８】
また、上記ＳＲモータ１１において、ディスクプレート１２の回転方向における位置を検出する位置センサは磁気センサに限らず、光センサ等の他の位置センサまたは回転センサを用いてもよい。また、位置センサの配置方法も実施例で述べたものに限定されない。
【００５９】
また、上記実施例では、鞍乗型車両の前輪の動力源として用いることを想定して設計されたＳＲモータ１１を例にあげたが、本発明のＳＲモータは、鞍乗型車両に限らず、他の種類の車両、船舶、または種々の動力発生装置に適用することができる。
【００６０】
（鞍乗型車両）
図８は本発明の実施例のＳＲモータ１１を前輪５５の動力源として用いた鞍乗型車両５１を示している。図９は、図８中の鞍乗型車両５１においてフロントホイール６２のハブ６３とその周囲を鞍乗型車両５１の前方から見た状態を示している。なお、図９ではフロントホイール６２のスポーク６５の図示を省略している。また、鞍乗型車両５１に関する説明において方向を述べる際には、鞍乗型車両５１の運転者から見た方向を基準とする。図８および図９の右下の矢示は運転者から見た方向を示している。
【００６１】
図８において、鞍乗型車両５１は、車体フレーム５２を備え、車体フレーム５２の前部にはステアリングシャフトおよびブラケット等を介してフロントフォーク５４が支持されている。また、フロントフォーク５４の下端側には前輪５５が回転可能に支持されている。また、車体フレーム５２の後部下側にはスイングアーム５６が設けられ、スイングアーム５６の後端側には後輪５７が回転可能に支持されている。また、車体フレーム５２において前輪５５と後輪５７との間の部分には外部動力源としてのエンジン５８が支持されている。また、鞍乗型車両５１の運転シート５９の下方にはバッテリ６０が収容されている。
【００６２】
前輪５５は、車軸６１、フロントホイール６２およびフロントタイヤ６６を備えている。フロントホイール６２は、車軸６１に回転可能に支持されるハブ６３（図９参照）と、フロントタイヤ６６が装着されるリム６４と、ハブ６３とリム６４とを連結する複数のスポーク６５とを有している。
【００６３】
さらに、鞍乗型車両５１は、図９に示すように、フロントブレーキ６７、および前輪の動力源としてＳＲモータ１１を備えている。フロントブレーキ６７はディスクブレーキであり、ブレーキロータ６８およびブレーキキャリパ６９を有している。ＳＲモータ１１の構成は上述した通りである。ブレーキロータ６８はハブ６３の右側の端部にボルトを用いて固定されている。また、ブレーキキャリパ６９はフロントフォーク５４の右下部に配置されたアウターチューブ５４Ｒの下端側にボルトを用いて固定されている。また、ＳＲモータ１１のディスクプレート１２はハブ６３の左側の端部にボルト７０を用いて固定されている。また、ＳＲモータ１１において磁界形成ユニット２１、２２および２３並びに磁気センサ３１および３２が固定された取付部材３３は、フロントフォーク５４の左下部に配置されたアウターチューブ５４Ｌの下端側に取付ブラケット７１およびボルトを用いて固定されている。また、ディスクプレート１２は、ブレーキロータ６８と同軸となるようにブレーキロータ６８と左右方向に並んで配置されている。
【００６４】
例えば、鞍乗型車両５１により泥濘や砂利の場所等を走行する際には、ＳＲモータ１１を駆動モードに設定し、ＳＲモータ１１により前輪５５を前進方向に回転させる。これにより、泥濘や砂利の場所等を安全に走行することができる。また、鞍乗型車両５１を後退させる際に、ＳＲモータ１１を駆動モードに設定し、ＳＲモータ１１により前輪５５を後退方向に回転させるようにしてもよい。また、鞍乗型車両５１により舗装された道路を走行する際には、専らエンジン５８の動力により後輪５７を回転させて走行する。この間、ＳＲモータ１１を発電モードに設定する。エンジン５８により鞍乗型車両５１が舗装された道路を走行している間、前輪５５と共にディスクプレート１２が回転する。このディスクプレート１２の回転を利用してＳＲモータ１１により発電する。発電により得られた電力はバッテリ６０に蓄積される。
【００６５】
本発明の実施例のＳＲモータ１１を鞍乗型車両５１の前輪５５の動力源として用いることにより、前輪駆動能力を有する鞍乗型車両５１を容易に実現することができる。すなわち、ディスクプレート１２と、磁界形成ユニット２１、２２および２３並びに磁気センサ３１および３２が固定された取付部材３３とを有するＳＲモータ１１の構成および形状は、ブレーキロータとブレーキキャリパとを有する既存のディスクブレーキの構成および形状と類似している。したがって、ディスクブレーキを前輪５５に設ける既存の方法と同様の方法でＳＲモータ１１を前輪５５に容易に設けることができる。例えば、フロントホイールの両側にディスクブレーキをそれぞれ備えた所謂ダブルディスクブレーキを採用した鞍乗型車両は一般に普及している。このダブルディスクブレーキを採用した鞍乗型車両において、片側のディスクブレーキをＳＲモータ１１に置き換えることにより、鞍乗型車両の既知の構造を利用して、前輪駆動能力を有する鞍乗型車両を容易に実現することができる。
【００６６】
また、高価な希土類磁石を有しないＳＲモータ１１を前輪５５の動力源として用いることで、前輪駆動能力を有する鞍乗型車両５１を安価に実現することができる。
【００６７】
また、永久磁石を有しないＳＲモータ１１は、ＳＲモータ１１の停止時にコギングトルクが発生しない。したがって、ＳＲモータ１１を前輪５５の駆動源として用いることにより、コギングトルクにより鞍乗型車両５１に微振動が生じることを防止することができ、乗り心地の良い前輪駆動能力を有する鞍乗型車両５１を実現することができる。
【００６８】
また、小型で軽量の本発明の実施例のＳＲモータ１１を前輪の動力源として用いることにより、重量のある永久磁石モータを前輪の動力源として用いる場合、または燃料タンクの下方に設けられたエンジンの動力を前輪に伝達する前輪動力伝達機構を設ける場合と比較して、前輪駆動能力を有する鞍乗型車両の小型化または軽量化を図ることができる。
【００６９】
なお、本発明の実施例のＳＲモータ１１を鞍乗型車両５１の後輪５７を回転させる動力源として用いることもできる。この場合、例えば、ＳＲモータ１１のディスクプレート１２をリアホイールのハブに固定し、磁界形成ユニット２１、２２および２３および磁気センサ３１および３２が固定された取付部材３３をスイングアーム５６に固定する。これにより、電動の鞍乗型車両を容易に実現することができる。
【００７０】
（動力発生装置）
図１０は本発明の実施例のＳＲモータ１１を複数備えた動力発生装置８１を示している。図１０において、動力発生装置８１は円筒状のケース８２を備え、ケース８２には出力軸８３が設けられている。出力軸８３はケース８２の軸方向に伸長し、ケース８２にベアリング８４を介して回転可能に支持されている。また、ケース８２内には、例えば４個のＳＲモータ１１が設けられている。それぞれのＳＲモータ１１のディスクプレート１２は、出力軸８３と同軸となるようにそれぞれ平行に配置され、軸方向に並んでいる。各ディスクプレート１２は出力軸８３に固定され、出力軸８３と共に回転する。また、４個のＳＲモータ１１に対して共通の１個の取付部材８５が設けられており、それぞれのＳＲモータ１１における磁界形成ユニット２１、２２および２３並びに磁気センサ３１および３２は、取付部材８５に固定されている。また、取付部材８５はケース８２の周壁の一部にボルト等を用いて固定されている。
【００７１】
このような構成を有する動力発生装置８１において、各ＳＲモータ１１を駆動モードに設定し、各ＳＲモータ１１を駆動することにより出力軸８３が回転する。出力軸８３の回転を他の装置の動力として用いることができる。動力発生装置８１によれば、複数のＳＲモータ１１を用いて出力軸８３を回転させることにより、出力軸８３の出力トルクを高めることができる。
【００７２】
また、動力発生装置８１において、ケース８２の周壁は、ケース８２の径方向に振動し易く、振動による騒音が発生し易いが、これと比較して、ケース８２の軸方向には振動し難く、振動による騒音も発生し難い。それぞれのＳＲモータ１１の共通の取付部材８５はケース８２の周壁に固定されているので、各ＳＲモータ１１の回転時の振動がケース８２の周壁に伝わることが考えられるが、各ＳＲモータ１１の回転時の振動の方向はケース８２の軸方向となるので、ケース８２の周壁の振動による騒音は発生し難い。このように、動力発生装置８１によれば、駆動時の騒音を低減することができる。
【００７３】
また、動力発生装置８１は、各ＳＲモータ１１のモードを発電モードに設定することにより、発電を行うことができる。
【００７４】
なお、本発明は、請求の範囲および明細書全体から読み取ることのできる発明の要旨または思想に反しない範囲で適宜変更可能であり、そのような変更を伴うＳＲモータ、鞍乗型車両および動力発生装置もまた本発明の技術思想に含まれる。
【符号の説明】
【００７５】
１１  ＳＲモータ（スイッチトリラクタンスモータ）
１２  ディスクプレート
１３  非磁性体
１５  磁性体
２１、２２、２３  磁界形成ユニット
２５  コイル巻回部材
２５Ａ  第１の部分
２５Ｂ  第２の部分
２５Ｃ  第３の部分
２５Ｄ  第４の部分
２５Ｅ  第５の部分
２７、２８  主コイル
２９  副コイル
３１、３２  磁気センサ（位置センサ）
３３、８５  取付部材
５１  鞍乗型車両
５４  フロントフォーク
５５  前輪
５７  後輪
５８  エンジン（外部動力源）
６２  フロントホイール
６８  ブレーキロータ
８１  動力発生装置
８３  出力軸
【図１】
2019134519.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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