(57)【要約】【課題】マグネット機構を用いなくても山形鋼の段積を可能とし、所定段数目で山形鋼をＶ字姿勢とする。【解決手段】段積装置１０は、山形鋼Ａを所定段数目ではＶ字形姿勢として積む。段積装置１０は、コンベヤ１１と、中間載置部１２と、コンベヤ１１上の山形鋼Ａを中間載置部１２に移送可能であると共に、中間載置部１２上の山形鋼Ａを下流側領域Ｑ２へ移送可能である移送装置１３と、所定段数目に積まれることとなる山形鋼Ａを中間載置部１２に移送する際、山形姿勢からＬ字形姿勢に変更させる姿勢変更用部材１４と、下流側領域Ｑへ移送された山形鋼Ａを支持すると共に、山形鋼Ａから離れるとこれらを落下させるスライダ１５と、落下する山形鋼Ａを受けるスタッカ１６とを備える。スライダ１５は、山形鋼Ａを山形姿勢として載置させる凸部２４を複数有し、隣り合う凸部２４の間に山形鋼ＡをＶ字形姿勢として載置する。【選択図】      図１
2019001557.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
山形鋼を頂部が上となる山形姿勢として水平方向に複数並べた状態でかつ上下に複数段積むと共に、所定段数目では頂部が下となるＶ字形姿勢として山形鋼を積むための段積装置であって、
複数の前記山形鋼を前記山形姿勢としかつ当該山形鋼の幅方向を搬送方向として搬送するコンベヤと、
前記山形鋼を前記搬送方向に複数並べた状態で載置させる中間載置部と、
前記コンベヤ上の所定位置にある複数の前記山形鋼を前記中間載置部に移送可能であると共に、前記中間載置部上の複数の前記山形鋼を、姿勢を維持して下流側領域へ移送可能である移送装置と、
前記所定段数目に積まれることとなる複数の前記山形鋼を前記中間載置部に移送する際、複数の当該山形鋼を、前記山形姿勢から、当該山形鋼の一方のフランジが下に位置するＬ字形姿勢に変更して、当該中間載置部に載置させる姿勢変更用部材と、
前記移送装置により前記下流側領域へ移送された複数の前記山形鋼の長手方向の両端部側を下から支持することができると共に、当該山形鋼の長手方向に移動して当該端部から離れると複数の前記山形鋼を落下させるスライダと、
前記スライダから落下する複数の前記山形鋼を受けると共に当該山形鋼を上下に複数段積むスタッカと、
を備え、
前記スライダは、前記山形鋼を前記山形姿勢として載置可能とさせる凸部を前記搬送方向に複数並べて有していると共に、隣り合う当該凸部の間に前記山形鋼を前記Ｖ字形姿勢として載置可能とする、受け部材を備えている、山形鋼の段積装置。
【請求項２】
前記姿勢変更用部材は、昇降可能であって前記山形姿勢にある前記山形鋼のフランジの下面に先端が接触する櫛を複数有し、
前記櫛は、上昇位置にある状態で、前記中間載置部における前記山形鋼の載置面よりも上に前記先端が突出して前記山形姿勢にある当該山形鋼の前記下面に接触する、請求項１に記載の山形鋼の段積装置。
【請求項３】
前記移送装置は、上下方向の成分と前記搬送方向の成分とを含む動作を行うアーム部材を備え、
前記アーム部材は、前記コンベヤ上の前記所定位置にある複数の前記山形鋼を下からすくい上げて載置可能とする上流側アーム部と、前記中間載置部上の複数の前記山形鋼を下からすくい上げて載置可能とする下流側アーム部と、を有している、請求項１又は２に記載の山形鋼の段積装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、山形鋼を段積する装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
長尺の山形鋼（アングル材ともいう）を製造工場等において保管するために、山形鋼を水平方向に複数並べた状態でかつ上下に複数段積み重ねられる。このような積み重ね（段積）を行うために、コンベヤにより搬送されてきた複数の山形鋼を磁力によって持ち上げるリフティングマグネット機構を備えた段積装置が知られている。
【０００３】
しかし、山形鋼が例えばステンレス製であって非磁性である場合、リフティングマグネット機構による段積が不可能となる。そこで、特許文献１に記載の段積装置が提案されている。この装置は、山形鋼を下から支持して持ち上げる機構を備えており、この装置によって、山形鋼を水平方向に複数並べた状態とし、その上に、複数の山形鋼を重ねることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００１−３３５１５３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
図２は、段積した山形鋼Ａを、その長手方向に沿って見た側面図である。山形鋼Ａを保管する場合、すべてを頂部Ｔが上となる山形姿勢として段積するのではなく、上下方向の所定段数目（図２では三段目）では、頂部Ｔが下となるＶ字形姿勢とするのが、荷崩れ防止の観点で好ましい。図２において、Ｖ字形姿勢にある山形鋼Ａにクロスハッチを付している。
【０００６】
特許文献１に記載の段積装置では、前記のように山形鋼をＶ字形姿勢として段積することはできない。図示しないが、コンベヤにより山形姿勢で搬送されてきた山形鋼を、マグネット式回転アームで反転させる構成が考えられるが、山形鋼が非磁性であると対応不可能である。
【０００７】
そこで、本発明は、マグネット機構を用いなくても、山形鋼を所定段数目でＶ字姿勢として段積可能とする段積装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、山形鋼を頂部が上となる山形姿勢として水平方向に複数並べた状態でかつ上下に複数段積むと共に、所定段数目では頂部が下となるＶ字形姿勢として山形鋼を積むための段積装置であって、複数の前記山形鋼を前記山形姿勢としかつ当該山形鋼の幅方向を搬送方向として搬送するコンベヤと、前記山形鋼を前記搬送方向に複数並べた状態で載置させる中間載置部と、前記コンベヤ上の所定位置にある複数の前記山形鋼を前記中間載置部に移送可能であると共に、前記中間載置部上の複数の前記山形鋼を、姿勢を維持して下流側領域へ移送可能である移送装置と、前記所定段数目に積まれることとなる複数の前記山形鋼を前記中間載置部に移送する際、複数の当該山形鋼を、前記山形姿勢から、当該山形鋼の一方のフランジが下に位置するＬ字形姿勢に変更して、当該中間載置部に載置させる姿勢変更用部材と、前記移送装置により前記下流側領域へ移送された複数の前記山形鋼の長手方向の両端部側を下から支持することができると共に、当該山形鋼の長手方向に移動して当該端部から離れると複数の前記山形鋼を落下させるスライダと、前記スライダから落下する複数の前記山形鋼を受けると共に当該山形鋼を上下に複数段積むスタッカと、を備え、前記スライダは、前記山形鋼を前記山形姿勢として載置可能とさせる凸部を前記搬送方向に複数並べて有していると共に、隣り合う当該凸部の間に前記山形鋼を前記Ｖ字形姿勢として載置可能とする、受け部材を備えている。
【０００９】
この段積装置によれば、コンベヤにより山形姿勢で搬送された複数の山形鋼が、移送装置によって、中間載置部を経て山形姿勢のまま下流側領域に搬送されると、これら山形鋼は山形姿勢でスライダの受け部材（凸部）により支持され、その後、これら山形鋼の端部からスライダが離れると、これら山形鋼はスタッカに山形姿勢で載った状態となる。また、所定段数目となる複数の山形鋼については、コンベヤにより山形姿勢で搬送され、更に、移送装置により中間載置部へ移送する際、Ｌ字形姿勢へと変更されて中間載置部に載置される。そして、移送装置によりＬ字形姿勢のまま中間載置部から下流側領域に搬送されると、各山形鋼は、スライダが有する受け部材の隣り合う凸部の間においてＶ字形姿勢で支持され、その後、これら山形鋼の端部からスライダが離れると、これら山形鋼はＶ字形姿勢で、スタッカ上に既に載っている山形姿勢の山形鋼上に重ねて載った状態となる。このように、マグネット機構を用いなくても、山形鋼を山形姿勢として水平方向に複数並べた状態でかつ上下に複数段積むと共に、所定段数目ではＶ字形姿勢として山形鋼を積むことができる。
【００１０】
また、前記姿勢変更用部材は、昇降可能であって前記山形姿勢にある前記山形鋼のフランジの下面に先端が接触する櫛を複数有し、前記櫛は、上昇位置にある状態で、前記中間載置部における前記山形鋼の載置面よりも上に前記先端が突出して前記山形姿勢にある当該山形鋼の前記下面に接触する構成とすることができる。
この構成によれば、前記所定段数目に積まれることとなる複数の山形鋼を移送装置によって中間載置部に移送する際、櫛の先端が中間載置部の載置面よりも上に突出した状態にあり、これら山形鋼のフランジの下面に櫛が接触すると、山形鋼は回転することで姿勢をＬ字形姿勢に変えて、中間載置部の載置面に載置される。
【００１１】
また、前記移送装置は、上下方向の成分と前記搬送方向の成分とを含む動作を行うアーム部材を備え、前記アーム部材は、前記コンベヤ上の前記所定位置にある複数の前記山形鋼を下からすくい上げて載置可能とする上流側アーム部と、前記中間載置部上の複数の前記山形鋼を下からすくい上げて載置可能とする下流側アーム部と、を有している構成とすることができる。
この構成によれば、コンベヤ上の所定位置にある複数の山形鋼を、中間載置部に移送可能であると共に、中間載置部上の複数の山形鋼を、姿勢を維持して下流側領域へ移送可能とする構成が得られる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、マグネット機構を用いなくても、山形鋼を所定段数目でＶ字姿勢として段積することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の山形鋼の段積装置の一例を示す側面図である。
【図２】段積した山形鋼を、その長手方向に沿って見た側面図である。
【図３】段積装置の平面図である。
【図４】段積装置によって行われる段積動作の説明図である。
【図５】段積装置によって行われる段積動作の説明図である。
【図６】段積装置によって行われる段積動作の説明図である。
【図７】段積装置によって行われる段積動作の説明図である。
【図８】段積装置によって行われる段積動作の説明図である。
【図９】段積装置によって行われる段積動作の説明図である。
【図１０】段積装置によって行われる段積動作の説明図である。
【図１１】段積装置によって行われる段積動作の説明図である。
【図１２】段積装置によって行われる段積動作の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
図１は、本発明の山形鋼の段積装置の一例を示す側面図である。長尺（例えば６ｍ）の山形鋼を製造工場等において保管するために、図１に示す段積装置１０は、スタッカ１６上に、山形鋼Ａを水平方向に複数並べた状態でかつ上下に複数段積み重ねる（つまり、段積する）ための動作を行う。山形鋼Ａは、直交する二枚のフランジＦ（図２参照）を有しており、アングル材とも呼ばれている。
【００１５】
図２は、段積した山形鋼Ａを、その長手方向に沿って見た側面図である。段積した山形鋼Ａが荷崩れしないように、すべての山形鋼Ａを、頂部Ｔが上となる姿勢として段積するのではなく、上下方向の所定段数目（本実施形態では下から三段目）では、頂部Ｔが下となる姿勢とする。以下において、（下から一段目や二段目のように）山形鋼Ａの頂部Ｔが上となる姿勢を「山形姿勢」と呼び、（下から三段目のように）山形鋼Ａの頂部Ｔが下となる姿勢を「Ｖ字形姿勢」と呼ぶ。図２において、Ｖ字形姿勢にある山形鋼Ａにクロスハッチを付している。このように、段積装置１０は、山形鋼Ａを山形姿勢として水平方向に複数並べた状態でかつ上下に複数段積むと共に、所定段数目ではＶ字形姿勢として山形鋼Ａを積むことができる。また、以下の説明では、山形鋼Ａの姿勢に関して「Ｌ字形姿勢」がある。このＬ字形姿勢は、図９（Ｂ）に示すように、中間載置部１２上において、山形鋼Ａの一方のフランジＦが下に位置し、他方のフランジＦが直立状となる姿勢である。
【００１６】
なお、図２では、四段目までしか山形鋼Ａを記載していないが、五段目以上に段積され、本実施形態の段積装置１０は、所定段数毎に山形鋼ＡをＶ字形姿勢として段積する。また、図２では、山形姿勢にある３本（所定段数目では２本）の山形鋼Ａを一組として一段を構成しているが、山形鋼Ａのサイズに応じて一組に含ませる本数（一段の本数）は変更可能であり、サイズが小さくなると一組に含ませる本数が増える。
【００１７】
図１において、段積装置１０は、コンベヤ１１と、中間載置部１２と、移送装置１３と、姿勢変更用部材１４と、スライダ１５と、スタッカ１６とを備えている。
【００１８】
コンベヤ１１は、山形鋼Ａの幅方向（長手方向の直行方向）を搬送方向として、複数の山形鋼Ａをこの搬送方向に並べて搬送する。以下において、この山形鋼Ａの搬送方向を単に「搬送方向」と言い、図１において、搬送方向は、左から右へ向かう方向である。コンベヤ１１により搬送される山形鋼Ａは、すべて山形姿勢にある。図３は、段積装置１０の平面図である。なお、図３では、山形鋼Ａを二点鎖線で示している。コンベヤ１１は、山形鋼Ａの長手方向に沿って複数設けられており、これらは平行に配置されている。本実施形態のコンベヤ１１はチェーンコンベヤにより構成されているが、他の形式の搬送装置であってもよい。
【００１９】
図１において、中間載置部１２は、搬送方向に沿って長い固定部材により構成されている。図３に示すように、中間載置部１２は、山形鋼Ａの長手方向に沿って複数設けられており、これらは平行に配置されている。この構成により、中間載置部１２は、複数の山形鋼Ａを搬送方向に並べた状態で載置させることができる。この中間載置部１２において、例えば、載置面２５に載っている複数の山形鋼Ａの端部７を揃える処理等を行ってもよい。
【００２０】
図１において、移送装置１３は、搬送方向に沿って長いアーム部材１７を備えている。アーム部材１７は、搬送方向の上流側に位置する上流側アーム部１８と、搬送方向の下流側に位置する下流側アーム部１９とを有している。図３に示すように、アーム部材１７は、山形鋼Ａの長手方向に沿って複数設けられており、これらは平行に配置されている。上流側アーム部１８は、複数（本実施形態では３本又は２本）の山形鋼Ａを載せることができ、これと同時に、下流側アーム部１９は、別である複数（本実施形態では３本又は２本）の山形鋼Ａを載せることができる。複数のアーム部材１７は、図外の移送用のアクチュエータによって、同期して移動するように構成されており、載せている山形鋼Ａを搬送方向の下流側へ移動させる。図１において、アーム部材１７の搬送方向下流側の端部１７ａの移動軌跡を、二点鎖線による矢印Ｋで示している。矢印Ｋで示すように、アーム部材１７は、上下方向の成分と搬送方向の成分とを含むサイクル動作（往復動作）を行う。なお、このサイクル動作に関して、矢印Ｋで示すように、アーム部材１７は、上昇してから前方に移動し、その後、降下し、後退してもよいが、上昇しながら前方に移動し、その後、降下しながら前方に移動し、最後に、後退してもよい。後に説明するが、このサイクル動作が繰り返し行われる。
【００２１】
図１及び図３に示す状態は、アーム部材１７が搬送方向について最も上流側の領域に位置した状態であり、この状態では、上流側アーム部１８と、コンベヤ１１の所定位置Ｐ１とが、山形鋼Ａの長手方向に重なる配置となり、下流側アーム部１９と、中間載置部１２とが、山形鋼Ａの長手方向に重なる配置となる。上流側アーム部１８がコンベヤ１１の所定位置Ｐ１と重なる配置となる領域を、上流側領域Ｑ１という。
これに対して、アーム部材１７が搬送方向について最も下流側の領域に位置した状態では、上流側アーム部１８と、中間載置部１２とが、山形鋼Ａの長手方向に重なる配置となり、下流側アーム部１９と、スライダ１５とが、山形鋼Ａの長手方向に重なる配置となる。下流側アーム部１９がスライダ１５と重なる配置となる領域を、下流側領域Ｑ２という。
【００２２】
上流側アーム部１８が前記上流側領域Ｑ１にある状態から、アーム部１７（図１に示す状態のアーム部１７）が上昇すると、この上流側アーム部１８は、コンベヤ１１上の所定位置Ｐ１にある複数（３本）の山形鋼Ａを下からすくい上げて、この上流側アーム部１８に載置させることができる。これと同時に、下流側アーム部１９が、中間載置部１２上の複数（３本）の山形鋼Ａを下からすくい上げて、この下流側アーム部１９に載置させることができる。そして、アーム部材１７が搬送方向下流側に移動することで、上流側アーム部１８に載せていた複数（３本）の山形鋼Ａを中間載置部１２上に移すことができる。これと同時に、下流側アーム部１９に載せていた複数（３本）の山形鋼Ａをスライダ１５上に移すことができる。
【００２３】
このように、移送装置１３は、コンベヤ１１上の所定位置Ｐ１にある複数の山形鋼Ａを中間載置部１２に移送可能であると共に、中間載置部１２上の複数の山形鋼Ａを下流側領域Ｑ２へ移送可能である。上流側アーム部１８によって、コンベヤ１１上にあって山形姿勢にある山形鋼Ａが中間載置部１２へ移送される際、通常動作では、山形姿勢はそのまま維持される。
しかし、後に説明する姿勢変更用部材１４を機能させる場合（つまり、姿勢変更動作を行う場合）、この姿勢変更用部材１４によって山形鋼Ａの姿勢は山形姿勢からＬ字形姿勢に変更されて、山形鋼Ａは中間載置部１２へ移送される。これに対して姿勢変更用部材１４を機能させない場合、山形鋼Ａは、山形姿勢を維持して中間載置部１２へ移送される。
また、下流側アーム部１９によって、中間載置部１２上の山形鋼Ａが下流側領域Ｑ２へ移送される際、その山形鋼Ａの姿勢は維持されたままである。つまり、中間載置部１２上において、山形鋼Ａが山形姿勢で載置されていれば、その山形鋼Ａは、下流側アーム部１９によってそのまま山形姿勢で移送され、山形鋼ＡがＬ字形姿勢で載置されていれば、その山形鋼Ａは、下流側アーム部１９によってそのままＬ字形姿勢で移送される。
【００２４】
姿勢変更用部材１４は、図外の昇降用の（第一）アクチュエータによって、昇降可能である。図３に示すように、姿勢変更用部材１４は、山形鋼Ａの長手方向に沿って複数設けられており、これらは平行に配置されている。また、姿勢変更用部材１４は、中間載置部１２と山形鋼Ａの長手方向に隣りに設けられている。図１において、姿勢変更用部材１４は、複数の櫛２０と、これら櫛２０を連結している連結部材２２とを有している。櫛２０は上下方向に長い部材により構成されている。櫛２０の本数は、上流側アーム部１８に載って移送されてくる山形鋼Ａの数の最大値、つまり、中間載置部１２に同時に載る山形鋼Ａの数の最大値と同数（図例では３つ）である。
【００２５】
図１は、姿勢変更用部材１４が降下した状態を示しており、この状態では、櫛２０の先端２１が、中間載置部１２における山形鋼Ａの載置面２５よりも下方に位置している。所定のタイミングで、姿勢変更用部材１４が前記アクチュエータによって上昇し、櫛２０が上昇位置にある状態で（図９（Ａ）参照）、載置面２５よりも上に先端２１が突出した状態となる。なお、前記所定のタイミングは、所定段数目（図２では三段目）に積まれることとなる複数の山形鋼Ａを移送装置１３によって中間載置部１２に移送するタイミングである。櫛２０が上昇位置にある状態で、載置面２５よりも上に突出している先端２１は、上流側アーム部１８に載って移送されてきた山形姿勢にある山形鋼ＡのフランジＦの下面に接触する。櫛２０が上昇位置に留まるのに対して、上流側アーム部１８は降下を継続することから、この上流側アーム部１８に載って移送されてくる山形姿勢にあった山形鋼Ａは、櫛２０に接触することでそれぞれ回転して、一方のフランジＦが下となって、Ｌ字形姿勢で中間載置部１２の載置面２５に載った状態となる。このように、姿勢変更用部材１４は、所定段数目（図２では三段目）に積まれることとなる複数（２本）の山形鋼Ａを中間載置部１２に移送する際、山形姿勢からＬ字形姿勢に変更して、中間載置部１２に載置させることができる。
【００２６】
図１において、スライダ１５は、搬送方向に沿って延び平行に配置されている部材（受け部材２３）を有して構成されている。スライダ１５は、前記下流側領域Ｑ２に設けられており、下流側アーム部１９によって移送されてくる山形鋼Ａの長手方向の両端部７，７（図３参照）に対応する位置にある。スライダ１５は、図外のアクチュエータによって、山形鋼Ａの長手方向に往復移動可能である。つまり、一対のスライダ１５，１５は、相互が接近した状態（図３に示す状態）となったり、相互が離れた状態となったりする。一対のスライダ１５が接近した状態では、これらの間隔は山形鋼Ａの長さ寸法よりも小さい。このため、一対のスライダ１５，１５の接近状態では、これらスライダ１５，１５は山形鋼Ａを下から支持することができる。これに対して、一対のスライダ１５，１５が山形鋼Ａの長手方向に離れた状態では、これらの間隔は山形鋼Ａの長さ寸法よりも大きい。このため、一対のスライダ１５が接近状態から離れた状態に変化すると、これらスライダ１５，１５が下から支持していた山形鋼Ａを落下させることができる。
【００２７】
図１において、スライダ１５は、受け部材２３を備えている。受け部材２３は、複数の凸部２４を搬送方向に並べて有している。凸部２４の数は、下流側アーム部１９によって移送されてくる山形鋼Ａの数の最大値と同数（図例では三つ）である。各凸部２４は、山形姿勢にある山形鋼Ａの形状に対応する凸形状を有しており、山形鋼Ａを山形姿勢として載置させることができ、その姿勢を拘束して保持することができる。更に、この受け部材２３において、隣り合う一対の凸部２４の間は、凹形状となっており、この凹形状は、Ｖ字形姿勢にある山形鋼Ａの形状に対応している。このため、隣り合う一対の凸部２４，２４の間に、山形鋼ＡをＶ字形姿勢として載置させることができ、その姿勢を拘束して保持することができる。
【００２８】
以上のように、スライダ１５は、移送装置１３により下流側領域Ｑ２へ移送された複数の山形鋼Ａの長手方向の両端部７，７側（図３参照）を下から支持することができる。更に、スライダ１５は、このように支持した後、これら山形鋼Ａの長手方向に移動して端部７，７から離れると、支持していた複数の山形鋼Ａを落下させることができる。
【００２９】
スタッカ１６は、搬送方向に沿って延びる部材により構成されている。図３に示すように、スタッカ１６は、山形鋼Ａの長手方向に沿って複数設けられており、これらは平行に配置されている。スタッカ１６は、スライダ１５から落下する山形鋼Ａを受けると共に、山形鋼Ａを上下に複数段積む。スタッカ１６は、図外の昇降用の（第二）アクチュエータによって昇降可能である。スタッカ１６の高さを変更することで、スライダ１５からの山形鋼Ａの落下高さが調整される。
【００３０】
以上の構成を備えている段積装置１０によって行われる段積動作について、図４〜図１２に沿って説明する。
図４（Ａ）に示すように、山形姿勢にある山形鋼Ａがコンベヤ１１によって搬送され、所定位置Ｐ１に到達すると、搬送方向において最も上流側（初期位置）に待機していたアーム部１７が動作（上昇）を開始する。これにより、図４（Ｂ）に示すように、上流側アーム部１８が、これら山形鋼Ａを下からすくい上げ搬送方向下流側（中間載置部１２側）へ移送する。これら山形鋼Ａを第一組Ｇ１と呼ぶ。
【００３１】
図５（Ａ）に示すように、アーム部材１７が搬送方向について下流側に移動すると、上流側アーム部１８が、中間載置部１２の載置面２５よりも低い位置となり、第一組Ｇ１の山形鋼Ａが中間載置部１２へ載置される。その後、図５（Ｂ）に示すように、アーム部材１７は、前記初期位置へと戻る。前記のようにアーム部材１７が動作している間においても、コンベヤ１１は駆動しており、次の山形鋼Ａ（第二組Ｇ２の山形鋼Ａ）を所定位置Ｐ１へと搬送する。
【００３２】
初期位置に戻っているアーム部材１７が動作すると、上流側アーム部１８が第二組Ｇ２の山形鋼Ａを下からすくい上げ、図６（Ａ）に示すように、搬送方向下流側（中間載置部１２側）へ移送する。これと同時に、中間載置部１２に載置されていた第一組Ｇ１の山形鋼Ａを、下流側アーム部１９が下からすくい上げ、下流側領域Ｑ２側へ移送する。図６（Ｂ）に示すように、下流側アーム部１９が下流側領域Ｑ２に移動すると、上流側アーム部１８は、中間載置部１２の載置面２５よりも低い位置となり、上流側アーム部１８に載っていた第二組Ｇ２の山形鋼Ａが中間載置部１２へ載置される。また、下流側アーム部１９は、スライダ１５の受け部材２３よりも低い位置となり、下流側アーム部１９に載っていた第一組Ｇ１の山形鋼Ａが受け部材２３へ載置される。
【００３３】
その後、図７（Ａ）に示すように、アーム部材１７は、前記初期位置へと戻る。また、図７（Ｂ）に示すように、スライダ１５が山形鋼Ａの長手方向に移動し、受け部材２３に載置されていた第一組Ｇ１の山形鋼Ａを、スタッカ１６上に落下させる。これにより、第一組Ｇ１の山形鋼Ａを一段目としてスタッカ１６上に積むことができる。図６及び図７に示すようにアーム部材１７及びスライダ１５が動作している間においても、コンベヤ１１は駆動しており、更に次の山形鋼Ａ（第三組Ｇ３の山形鋼Ａ）を所定位置Ｐ１へと搬送する。
【００３４】
第三組Ｇ３の山形鋼Ａは、コンベヤ１１によって山形姿勢で搬送されるが、スタッカ１６にはその反対の姿勢であるＶ字形姿勢で載せる対象となる。このような第三組Ｇ３の山形鋼Ａの数は、スタッカ１６に山形姿勢で載せる山形鋼Ａの組（第一組Ｇ１、第二組Ｇ２）よりも一つ少なく、このように数が調整されてコンベヤ１１の所定位置Ｐ１に山形鋼Ａが搬送されてくる。
【００３５】
初期位置に戻っているアーム部材１７が動作すると、図８（Ａ）に示すように、上流側アーム部１８が、第三組Ｇ３の山形鋼Ａを下からすくい上げ搬送方向下流側（中間載置部１２側）へ移送する。これと同時に、中間載置部１２に載置されていた第二組Ｇ２の山形鋼Ａを、下流側アーム部１９が下からすくい上げ下流側領域Ｑ２側へ移送する。
【００３６】
図８（Ｂ）に示すように、上流側アーム部１８によって移送される第三組Ｇ３の山形鋼Ａが中間載置部１２に到着する前に、姿勢変更用部材１４が上昇し、櫛２０が上昇位置となっている。櫛２０が上昇位置にある状態で、アーム部材１７の動作を継続させることで、図９（Ａ）に示すように、上流側アーム部１８に載っていた第三組Ｇ３の山形鋼ＡのフランジＦの下面に、櫛２０の先端２１が接触する。すると、第三組Ｇ３の山形鋼Ａは、それぞれ回転しながら上流側アーム部１８と共に降下し、中間載置部１２の載置面２５にＬ字形姿勢で載った状態となる。複数の櫛２０は、搬送方向に間隔をあけて設けられており、この間隔は、山形鋼Ａよりも広くなっている。このため、隣り合う櫛２０，２０の間において、一つの山形鋼ＡがＬ字形姿勢となって載置面２５に載った状態となる。その後、図９（Ｂ）に示すように、姿勢変更用部材１４は降下する。
【００３７】
また、図９（Ａ）に示すように、上流側アーム部１８に載っていた第三組Ｇ３の山形鋼Ａを回転させて中間載置部１２に載せると同時に、下流側アーム部１９に載っていた第二組Ｇ２の山形鋼Ａがスライダ１５の受け部材２３へ載置される。その後、図９（Ｂ）に示すように、アーム部材１７は、前記初期位置へと戻る。
【００３８】
また、図１０（Ａ）に示すように、スライダ１５が山形鋼Ａの長手方向に移動し、受け部材２３に載置されていた第二組Ｇ２の山形鋼Ａを、スタッカ１６上に落下させる。これにより、第二組Ｇ２の山形鋼Ａを二段目としてスタッカ１６上に積むことができる。図９及び図１０（Ａ）に示すように、アーム部材１７、姿勢変更用部材１４、及びスライダ１５が動作している間においても、コンベヤ１１は駆動しており、更に次の山形鋼Ａ（第四組Ｇ４の山形鋼Ａ）を所定位置Ｐ１へと搬送する。
【００３９】
図１０（Ｂ）に示すように、初期位置に戻っているアーム部材１７が動作すると、上流側アーム部１８が、第四組Ｇ４の山形鋼Ａを下からすくい上げ搬送方向下流側（中間載置部１２側）へ移送する。これと同時に、中間載置部１２にＬ字形姿勢で載置されていた第三組Ｇ３の山形鋼Ａを、下流側アーム部１９が下からすくい上げ下流側領域Ｑ２側へ移送する。
【００４０】
図１１（Ａ）は、下流側アーム部１９に載って移送されている第三組Ｇ３の山形鋼Ａが、スライダ１５の受け部材２３の上方位置に到達した状態を示している。下流側アーム部１９によって第三組Ｇ３の山形鋼Ａを移送する際の、これら山形鋼Ａの姿勢は、Ｌ字形姿勢のまま維持される。そして、図１１（Ｂ）に示すように、アーム部材１７が搬送方向の下流側に移動すると、上流側アーム部１８は、中間載置部１２の載置面２５よりも低い位置となり、この上流側アーム部１８に載っていた第四組Ｇ４の山形鋼Ａが中間載置部１２へ載置される。また、下流側アーム部１９は、スライダ１５の受け部材２３よりも低い位置となり、下流側アーム部１９に載っていたＬ字形姿勢にある第三組Ｇ３の山形鋼Ａが受け部材２３へ載置される。この際、Ｌ字形姿勢にあった第三組Ｇ３の山形鋼Ａは、フランジＦの一部が、受け部材２３の凸部２４に接触して小回転し、Ｖ字形姿勢となって隣り合う凸部２４，２４の間に載置され、姿勢が拘束される。その後、図１２（Ａ）に示すように、アーム部材１７は、前記初期位置へと戻る。
【００４１】
また、図１２（Ｂ）に示すように、スライダ１５が山形鋼Ａの長手方向に移動し、受け部材２３に載置されていた第三組Ｇ３の山形鋼Ａを、スタッカ１６上に落下させる。第三組Ｇ３の山形鋼Ａは、受け部材２３においてＶ字形姿勢にあったため、そのままの姿勢で、落下する。これにより、第三組Ｇ３の山形鋼Ａを三段目としてＶ字形姿勢でスタッカ１６上に積むことができる。
【００４２】
この後、図示しないが、アーム部材１７の動作によって、中間載置部１２に載置されていた第四組Ｇ４の山形鋼Ａがスライダ１５の受け部材２３へと移し替えられ、スライダ１５が移動することで第四組Ｇ４の山形鋼Ａを落下させ、四段目として第三組Ｇ３の山形鋼Ａの上に山形姿勢で積むことができる。
【００４３】
以上のように、本実施形態の段積装置１０によれば、図４〜図９に示すように、コンベヤ１１により山形姿勢で搬送された複数の山形鋼Ａが、移送装置１３によって、中間載置部１２を経て山形姿勢のまま下流側領域Ｑ２に搬送されると、これら山形鋼Ａ（前記実施形態では、例えば、第一組Ｇ１、第二組Ｇ２の山形鋼Ａ）は山形姿勢でスライダ１５の受け部材２３（凸部２４）により支持され、その後、これら山形鋼Ａの端部７からスライダ１５が離れることで、これら山形鋼Ａはスタッカ１６に山形姿勢で載った状態となる。
また、所定段数目となる複数の山形鋼Ａ（前記実施形態では、第三組Ｇ３の山形鋼Ａ）については、コンベヤ１１により山形姿勢で搬送され、更に、移送装置１３により中間載置部１２へ移送する際、図９に示すように、Ｌ字形姿勢へと変更されて中間載置部１２に載置される。そして、移送装置１３によりＬ字形姿勢のまま中間載置部１２から下流側領域Ｑ２に搬送されると、各山形鋼Ａは、スライダ１５が有する受け部材２３の隣り合う凸部２４，２４の間においてＶ字形姿勢で支持される（図１１（ｂ）、図１２（ａ）参照）。その後、これら山形鋼Ａの端部７からスライダ１５が離れると、これら山形鋼ＡはＶ字形姿勢で、スタッカ１６上に既に載っている山形姿勢の山形鋼Ａ上に重ねて載った状態となる（図１２（ｂ）参照）。
このように、本実施形態の段積装置１０によれば、マグネット機構を用いなくても、山形鋼Ａを山形姿勢として水平方向に複数並べた状態でかつ上下に複数段積むと共に、所定段数目ではＶ字形姿勢として山形鋼Ａを積むことができる。そして、マグネット機構を不要としていることで、段積装置１０の構成が簡素化される。
【００４４】
図１において、姿勢変更用部材１４が有する櫛２０の数、スライダ１５が有する受け部材２３の凸部２４の数は、一組に含まれる山形鋼Ａの数に応じて変更される。この変更は、姿勢変更用部材１４の交換、受け部材２３の交換により実現可能である。
【００４５】
以上のとおり開示した実施形態はすべての点で例示であって制限的なものではない。つまり、本発明の段積装置は、図示する形態に限らず本発明の範囲内において他の形態のものであってもよい。前記実施形態では、移送装置１３のアーム部材１７には、上流側と下流側とのそれぞれに複数の山形鋼Ａを載せる場合について説明したが、これら上流側と下流側との間の中間領域にも複数の山形鋼Ａを載せることができ、更に、中間載置部１２の載置面２５を搬送方向に二箇所設け、移送装置１３は複数の山形鋼Ａの組み（群）を、搬送方向上流側の第一の載置面２５から、搬送方向下流側の第二の載置面２５に移送してから、スライダ１５が設置されている下流側領域Ｑ２に移送するように構成してもよい。
【符号の説明】
【００４６】
７：端部                １０：段積装置            １１：コンベヤ
１２：中間載置部        １３：移送装置            １４：姿勢変更用部材
１５：スライダ          １６：スタッカ            １７：アーム部材
１８：上流側アーム部    １９：下流側アーム部      ２０：櫛
２１：先端              ２３：受け部材            ２４：凸部
２５：載置面            Ａ：山形鋼                Ｆ：フランジ
Ｔ：頂部                Ｐ１：所定位置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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