(57)【要約】【課題】試運転の工数を減少させることが可能な給湯システムの試運転方法を提供すること。【解決手段】同時期に複数の住宅に夫々設置された仕様が共通する複数の給湯システムの試運転方法は、複数の給湯システムのうちの最初に試運転を行った第１の給湯システムの試運転結果を反映する設定データを外部装置に受信させる受信ステップと、外部装置から第１の給湯システム以外の給湯システムにその設定データを送信させる送信ステップと、その設定データを用いて第１の給湯システム以外の給湯システムの試運転を実行する実行ステップを有する。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
同時期に複数の住宅に夫々設置された仕様が共通する複数の給湯システムの試運転方法において、
前記複数の給湯システムのうちの最初に試運転を行った第１の給湯システムの試運転結果を反映する設定データを外部装置に受信させる受信ステップと、
前記外部装置から前記第１の給湯システム以外の給湯システムに前記設定データを送信させる送信ステップと、
前記設定データを用いて前記第１の給湯システム以外の給湯システムの試運転を実行する実行ステップを有することを特徴とする給湯システムの試運転方法。
【請求項２】
前記外部装置は携帯用端末であり、前記受信ステップ及び前記送信ステップにおいて前記携帯用端末を前記給湯システムの操作端末に通信接続させて前記設定データを送受信させることを特徴とする請求項１に記載の給湯システムの試運転方法。
【請求項３】
前記外部装置はネットワーク接続された外部サーバであり、前記受信ステップ及び前記送信ステップにおいて前記給湯システムの操作端末をネットワーク接続させて前記外部サーバとの間で前記設定データを送受信させることを特徴とする請求項１に記載の給湯システムの試運転方法。
【請求項４】
前記設定データは、少なくとも浴槽の基準水位のデータを含むことを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載の給湯システムの試運転方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、給湯装置と浴槽を備えた給湯システムの試運転方法に関し、特に共同住宅等の仕様が共通する複数の給湯システムの試運転方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、住宅には給湯装置、給湯栓、浴室のシャワーや浴槽等で構成される給湯システムが設置されている。住宅の新築や改装によって新規に導入された給湯システムは、設置工事完了後、動作確認のための試運転を行う。
【０００３】
新築された共同住宅や一地域にまとめて建築された戸建ての分譲住宅等には、仕様が共通する給湯システムが各戸に同時期に設置される場合が多い。これら複数の給湯システムの試運転を各戸で個別に行うので、施工者にとって負担になっている。
【０００４】
このような試運転における負担を軽減する技術として、例えば特許文献１のように、給湯システムを含む各戸の設備機器をネットワーク接続しておき、外部のサーバからネットワークを介して各戸の設備機器の試運転を開始させる試運転システムが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−３２９３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
給湯システムは、操作端末の操作やタイマー機能によって予め設定された温度及び水位の湯張り運転を開始可能に構成され、試運転ではそのような湯張り運転のために、浴槽の大きさ及び形状に応じた適切な湯水供給量と浴槽水位の関係設定（水位湯量設定）を行う。この水位湯量設定は、試運転時に浴槽に所定量の湯水を供給して水位を確認することを繰り返し行って設定するので工数が増加し、試運転開始の際に施工者による燃料の種類等の設定工程もあり、試運転の工数が増加する。
【０００７】
しかし、特許文献１の試運転システムは、各戸の設備機器の試運転を一斉に開始させるものであり、試運転のための上水等の開栓や設備機器の設定を事前に個別に行っておく必要があり、試運転の工数を減少させるものではない。従って、試運転を行う給湯システムの数が多いほど施工者の負担が大きくなっていた。
【０００８】
本発明の目的は、試運転の工数を減少させることが可能な給湯システムの試運転方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
請求項１の発明は、同時期に複数の住宅に夫々設置された仕様が共通する複数の給湯システムの試運転方法において、前記複数の給湯システムのうちの最初に試運転を行った第１の給湯システムの試運転結果を反映する設定データを外部装置に受信させる受信ステップと、前記外部装置から前記第１の給湯システム以外の給湯システムに前記設定データを送信させる送信ステップと、前記設定データを用いて前記第１の給湯システム以外の給湯システムの試運転を実行する実行ステップを有することを特徴としている。
【００１０】
上記構成によれば、仕様が共通する複数の給湯システムで試運転結果を反映する設定データを共用して試運転を行うことができるので、試運転の工数を減少させることが可能である。
【００１１】
請求項２の発明は、請求項１の発明において、前記外部装置は携帯用端末であり、前記受信ステップ及び前記送信ステップにおいて前記携帯用端末を前記給湯システムの操作端末に通信接続させて前記設定データを送受信させることを特徴としている。
【００１２】
上記構成によれば、携帯用端末に第１の給湯システムの設定データを受信させ、携帯用端末から第１の給湯システム以外の給湯システムにその設定データを送信させることができるので、設定データの共用が可能である。
【００１３】
請求項３の発明は、請求項１の発明において、前記外部装置はネットワーク接続された外部サーバであり、前記受信ステップ及び前記送信ステップにおいて前記給湯システムの操作端末をネットワーク接続させて前記外部サーバとの間で前記設定データを送受信させることを特徴としている。
【００１４】
上記構成によれば、ネットワーク接続されている場合に外部サーバに第１の給湯システムの設定データを受信させ、外部サーバから他の給湯システムにその設定データを送信させることができるので、設定データの共用が可能である。
【００１５】
請求項４の発明は、請求項１〜３の何れか１項の発明において、前記設定データは、少なくとも浴槽の基準水位のデータを含むことを特徴としている。
【００１６】
上記構成によれば、浴槽の基準水位を設定するための所定量の湯水供給と水位確認の繰り返しを省略して試運転の時間短縮が可能である。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の給湯システムの試運転方法によれば、試運転の工数を減少させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の実施例に係る共同住宅の複数の給湯システムを示す図である。
【図２】図１の給湯システムの説明図である。
【図３】第１の給湯システムの試運転のフローチャートである。
【図４】試運転時の浴槽の水位を示す図である。
【図５】複数の給湯システムの試運転のフローチャートである。
【図６】第１の給湯システム以外の他の給湯システムの試運転のフローチャートである。
【図７】第１の給湯システム以外の他の給湯システムの試運転の別の例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明を実施するための形態について実施例に基づいて説明する。
【実施例】
【００２０】
図１に示すように、新築の共同住宅Ｃには、多くの場合、同時期に複数の住戸に仕様が共通する複数の給湯システム１が夫々設置され、複数の給湯システム１の試運転も同時期に実施される。給湯システム１は、給湯装置２、給湯栓３、浴室のシャワー４や浴槽５、操作端末６等によって構成され、給湯装置２や浴槽５の仕様が各戸で共通している。
【００２１】
図２に示すように、給湯装置２は、例えば燃料の燃焼熱により加熱する瞬間式給湯器である。この給湯装置２は、供給された上水を加熱部１１で加熱した湯水に混合弁１２で上水を混合することにより温度調整し、温度調整した湯水を給湯栓等に給湯するための給湯通路１３と、給湯通路１３から分岐して浴槽５に湯張りするための湯張り通路１４を有する。また、浴槽５の湯水を加熱部１１に送り、加熱部１１で加熱して湯張り通路１４を介して浴槽５に戻す追焚通路１５を有する。
【００２２】
給湯通路１３には給湯流量センサ１３ａや図示外の給湯温度センサ等が配設されている。湯張り通路１４には切替弁１６を介して追焚通路１５が接続されている。切替弁１６は、浴槽５に湯水を供給する際に給湯通路１３を湯張り通路１４に連通させ、これ以外のときは追焚通路１５を湯張り通路１４に連通させる。追焚通路１５には浴槽５の湯水を加熱部１１に供給するためのポンプ１７と、その湯水の流れを検出する水流スイッチ１８が配設されている。これらの各種センサ、混合弁１２、切替弁１６、ポンプ１７、加熱部１１等は、制御部２０に通信可能に接続されている。制御部２０は、各種センサの検出値等に基づいて試運転や給湯、湯張り、追焚等の各運転を制御する。
【００２３】
操作端末６は制御部２０に通信可能に接続され、この操作端末６から給湯運転における給湯設定温度、湯張り運転や追焚運転における浴槽設定温度等の温度設定や湯張り運転における浴槽水位の設定等を行う。また、操作端末６の操作によって湯張り運転や追焚運転等を実行させる。
【００２４】
操作端末６は、制御部２０との通信接続の他に、外部装置７との通信接続のための有線又は無線の公知の通信手段６ａを備えている。外部装置７は、施工者が持ち運び可能な携帯用端末（例えば、汎用又は専用のタブレットＰＣ等）又はネットワーク接続された外部サーバである。操作端末６は、通信手段６ａによって携帯用端末又はネットワーク接続された外部サーバと通信するように構成されている。
【００２５】
浴槽５は、その大きさや形状等が異なる様々な仕様のものの中から、設置される浴室の大きさ等に応じて選択されて設置されるので、湯張り運転において設定された浴槽水位まで湯張りするために、予め適切な水位湯量設定（湯水供給量と浴槽水位の関係設定）をしておくことが必要である。この水位湯量設定は、給湯システム１の試運転で行われる。浴槽５の水位（浴槽５の底面から水面までの距離）は、追焚通路１５又は湯張り通路１４が浴槽５に接続する接続部近傍に配設された圧力センサ２１によって検出される。圧力センサ２１の検知圧力は浴槽５の水位に比例し、制御部２０はその検知圧力と水位の関係を示すマップ等を有して浴槽５の水位を正確に取得する。
【００２６】
次に給湯システム１の試運転について、図３のフローチャート及び図４に基づいて説明する。図３のＳｉ（ｉ＝１，２，…）はステップを表す。
最初にＳ１において、給湯システム１の施工者は、操作端末６から給湯設定温度、燃料の種類や単価等の設定を行うと共に浴槽５の水を抜くための栓を閉塞し、操作端末６を操作して試運転を開始させる。
【００２７】
次にＳ２において、給湯装置２から湯張り通路１４を介して浴槽５に所定量Ａ１（例えば１０Ｌ）の湯水を供給した後、追焚通路１５のポンプ１７を駆動し、浴槽５の湯水が追焚通路１５を流通して浴槽５に戻る循環が可能であるか否か判定する。浴槽５に水位湯量設定の妨げとなる湯水が無かったことを確認するステップであり、追焚通路１５の水流スイッチ１８によって浴槽５の湯水の循環を検出する。湯水の供給量は、給湯流量センサ１３ａの検知流量とその検知期間から求められる。判定がＮｏ、即ち循環が検出されなかった場合にポンプ１７を停止してＳ３に進む。一方、判定がＹｅｓ、即ち循環が検出された場合には適切な水位湯量設定ができないのでポンプ１７を停止してＳ２０に進み、Ｓ２０において試運転のエラーを施工者に報知して終了する。
【００２８】
次にＳ３において、浴槽５に湯水を所定量Ａ２（例えば６０Ｌ）供給してＳ４に進む。そしてＳ４において、追焚通路１５のポンプ１７を駆動して浴槽５の湯水を循環可能か否か判定する。判定がＮｏの場合はポンプ１７を停止してＳ５に進み、Ｓ５において浴槽５に所定量Ａ３（例えば２０Ｌ）の湯水を供給してＳ６に進み、Ｓ６において所定量Ａ３の供給回数ｎをカウントしてＳ４に戻る。循環可能になるまで所定量Ａ３の供給が繰り返される。尚、供給回数ｎは試運転開始時にゼロに設定される。
【００２９】
Ｓ４の判定がＹｅｓの場合はＳ７に進み、Ｓ７において、浴槽５に湯水を所定量Ａ４（例えば１０Ｌ）供給してＳ８に進む。そしてＳ８において、追焚通路１５のポンプ１７を駆動して浴槽５の湯水の循環を再度確認してポンプ１７を停止し、Ｓ９に進む。そしてＳ９において、現状の水位を、水位湯量設定を適切に行うための基準水位Ｈ１として設定してＳ１０に進む。
【００３０】
次にＳ１０において、浴槽５に所定量Ａ５（例えば４０Ｌ）の湯水を供給してＳ１１に進み、Ｓ１１において現状の水位を中間水位Ｈ２に設定してＳ１２に進む。そしてＳ１２において、中間水位Ｈ２から目標水位Ｈ３にするために必要な湯水の供給量Ａ６を算出してＳ１３に進む。目標水位Ｈ３は、試運転における追焚運転等他の運転確認用の予め設定されている水位である。基準水位Ｈ１と中間水位Ｈ２と所定量Ａ５の関係から水位湯量設定がなされ、この水位湯量設定に基づいて中間水位Ｈ２から目標水位Ｈ３にするために必要な湯水の供給量Ａ６を算出できる。
【００３１】
次にＳ１３において、算出した供給量Ａ６の湯水を浴槽５に供給してＳ１４に進む。そしてＳ１４において、現在水位が所定の判定基準値（例えば目標水位Ｈ３−１０ｍｍ）以上であるか否か判定する。一般的に浴槽５は、その内壁が傾斜しており、上方ほど開口面積（水面の面積）が大きくなる形状に形成されているので、この形状による湯水の供給量と水位の非線形的関係による誤差を許容するように判定基準値を設定している。判定がＮｏの場合はＳ１５に進み、Ｓ１５において浴槽５に所定量Ａ７（例えば２Ｌ）の湯水を供給してＳ１６に進み、Ｓ１６において所定量Ａ７の湯水の供給回数ｍをカウントしてＳ１４に戻る。判定基準値以上となるまで所定量Ａ７の湯水の供給が繰り返される。尚、供給回数ｍは試運転開始時にゼロに設定される。
【００３２】
Ｓ１４の判定がＹｅｓの場合は、Ｓ１７に進み、現在水位を運転確認水位Ｈ４に設定してＳ１８に進む。運転確認水位Ｈ４は、試運転終了後の通常の湯張り運転の標準水位になり、この水位を基準に湯張り量を調整する。そしてＳ１８において追焚運転や浴槽５に湯水を一定量追加するたし湯運転等、他の運転の確認を行ってＳ１９に進む。
【００３３】
次にＳ１９において、基準水位Ｈ１に対応する湯水の供給量（Ａ１＋Ａ２＋Ａ３×ｎ＋Ａ４）等、試運転の結果を反映する設定データを記憶（保存）して試運転を終了する。この設定データには、運転確認水位Ｈ４に対応する湯水の供給量（Ａ１＋Ａ２＋Ａ３×ｎ＋Ａ４＋Ａ５＋Ａ６＋Ａ７×ｍ）や、給湯装置２に供給される燃料の種類や単価等の施工者が操作端末６から入力するデータも含まれている。
【００３４】
共同住宅Ｃの各戸の給湯システム１について個別に上記のような試運転を行うと、全ての給湯システム１の試運転が完了するまでに要する工数が戸数に比例して増加するので、施工者にとって負担になる。そこで、共同住宅Ｃに設置された仕様が共通する複数の給湯システム１の試運転を簡素化して行う試運転方法について、図５のフローチャートに基づいて説明する。図中のＳｉ（ｉ＝２１，２２，…）はステップを表す。
【００３５】
Ｓ２１において、仕様が共通する複数の給湯システム１のうちの適当な１つの給湯システム１（第１の給湯システム）の試運転を行う。この第１の給湯システムの試運転は上記の試運転（図３参照）であり、Ｓ２１は第１の給湯システムの試運転ステップである。第１の給湯システムの試運転が完了したらＳ２２に進む。
【００３６】
次にＳ２２において、第１の給湯システムに記憶されている試運転結果を反映する設定データを外部装置７に受信させてＳ２３に進む。例えば、外部装置７として携帯用端末を第１の給湯システムの操作端末６に通信接続させて設定データを受信させる。Ｓ２２は設定データを外部装置７に受信させる受信ステップである。
【００３７】
次にＳ２３において、設定データを受信させた外部装置７を、第１の給湯システム以外の試運転が未実施の他の給湯システム１の操作端末６に通信接続させて、設定データを外部装置７から他の給湯システム１に送信させてＳ２４に進む。Ｓ２３は外部装置７から第１の給湯システム以外の他の給湯システム１に設定データを送信させる送信ステップである。
【００３８】
次にＳ２４において、設定データが送信された他の給湯システムにおいて、設定データを用いて試運転を行う。Ｓ２４は設定データを用いて他の給湯システム１の試運転を実行する実行ステップである。設定データには基準水位Ｈ１相当の湯水供給量のデータが含まれており、他の給湯システム１は第１の給湯システムと仕様が共通するので、実行ステップにおいてこの設定データを用いて施工者の入力工程を減らして試運転を簡素化して行うことができる。この簡素化した試運転について、図６のフローチャートに基づいて説明する。図中のＳｉ（ｉ＝３１，３２，…）はステップを表す。
【００３９】
Ｓ３１において、操作端末６を操作して試運転を開始させてＳ３２に進む。次にＳ３２において、給湯装置２から湯張り通路１４を介して浴槽５に所定量Ａ１の湯水を供給した後、追焚通路１５のポンプ１７を駆動し、浴槽５の湯水が追焚通路１５を流通して浴槽５に戻る循環が可能であるか否か判定する。判定がＮｏの場合はポンプ１７を停止してＳ３３に進む。判定がＹｅｓの場合は適切な水位湯量設定ができないのでポンプ１７を停止してＳ４６に進み、Ｓ４６において試運転のエラー発生を施工者に報知して終了する。
【００４０】
次にＳ３３において、Ｓ３１で既に供給されたＡ１に追加供給して設定データに含まれている基準水位Ｈ１となる供給量（Ａ２＋Ａ３×ｎ＋Ａ４）の湯水を浴槽５に供給してＳ３４に進む。そしてＳ３４において、現状水位と基準水位Ｈ１の差が所定の基準範囲内（例えば±５ｍｍ以内）であるか否か判定する。判定がＮｏ、即ち何らかの不具合が生じて設定データの基準水位Ｈ１になっていない虞がある場合にはＳ４６に進む。判定がＹｅｓの場合はＳ３５に進み、Ｓ３５において現状水位をこの給湯システム１の基準水位Ｈ１として設定してＳ３６に進む。基準水位Ｈ１の設定までが簡素化され、ここまでの所要時間が短縮される。
【００４１】
次にＳ３６において、浴槽５に所定量Ａ５の湯水を供給してＳ３７に進み、Ｓ３７において現状の水位を中間水位Ｈ２に設定すると共に水位湯量設定をしてＳ３８に進む。そしてＳ３８において、水位湯量設定に基づいて中間水位Ｈ２から目標水位Ｈ３にするために必要な湯水の供給量Ａ６を算出してＳ３９に進む。
【００４２】
次にＳ３９において、算出した供給量Ａ６の湯水を浴槽５に供給してＳ４０に進む。そしてＳ４０において、現在水位が判定基準値（例えば目標水位Ｈ３−１０ｍｍ）以上であるか否か判定する。判定がＮｏの場合はＳ４１に進み、Ｓ４１において浴槽５に所定量Ａ７の湯水を供給してＳ４２に進み、Ｓ４２において所定量Ａ７の供給回数ｍをカウントしてＳ４０に戻る。尚、供給回数ｍは試運転開始時にゼロに設定される。
【００４３】
Ｓ４０の判定がＹｅｓの場合は、Ｓ４３に進み、現在水位を運転確認水位Ｈ４に設定してＳ４４に進む。そしてＳ４４において追焚やたし湯等、他の運転の確認を行ってＳ４５に進み、Ｓ４５において試運転の結果を反映する設定データを記憶して試運転を終了する。
【００４４】
次に、実行ステップにおける一層簡素化した試運転の例を、図７のフローチャートに基づいて説明する。図中のＳｉ（ｉ＝５１，５２，…）はステップを表す。
Ｓ５１において、操作端末６を操作して試運転を開始させてＳ５２に進む。次にＳ５２において、給湯装置２から湯張り通路１４を介して浴槽５に所定量Ａ１の湯水を供給した後、追焚通路１５のポンプ１７を駆動し、浴槽５の湯水が追焚通路１５を流通して浴槽５に戻る循環が可能であるか否か判定する。判定がＮｏの場合はポンプ１７を停止してＳ５３に進む。判定がＹｅｓの場合は適切な水位湯量設定ができないのでポンプ１７を停止してＳ６３に進み、Ｓ６３において試運転のエラー発生を施工者に報知して終了する。
【００４５】
次にＳ５３において、Ｓ５１で既に供給されたＡ１に追加供給して設定データに含まれている基準水位Ｈ１となる供給量（Ａ２＋Ａ３×ｎ＋Ａ４）の湯水を浴槽５に供給してＳ５４に進む。そしてＳ５４において、現状水位と基準水位Ｈ１の差が所定の基準範囲内（例えば±５ｍｍ以内）であるか否か判定する。判定がＮｏの場合にはＳ６３に進む。判定がＹｅｓの場合はＳ５５に進み、Ｓ５５において現状水位をこの給湯システム１の基準水位Ｈ１として設定してＳ５６に進む。基準水位Ｈ１の設定までが簡素化され、ここまでの所要時間が短縮される。
【００４６】
次にＳ５６において、基準水位Ｈ１から目標水位Ｈ３にするために必要な供給量（Ａ５＋Ａ６）の湯水を浴槽５に供給してＳ５７に進む。この湯水の供給量（Ａ５＋Ａ６）は設定データに含まれている。第１の給湯システムが他の給湯システム１と同一仕様であれば同一の水位湯量設定であるため、現在の水位が運転確認水位Ｈ４となるはずであり、運転確認水位Ｈ４の設定までも簡素化され、所要時間が短縮される。
【００４７】
次にＳ５７において、現在水位が判定基準値（例えば目標水位Ｈ３−１０ｍｍ）以上であるか否か判定する。判定がＮｏの場合はＳ５８に進み、Ｓ５８において浴槽５に所定量Ａ７の湯水を供給してＳ５９に進み、Ｓ５９において所定量Ａ７の供給回数ｍをカウントしてＳ５７に戻る。尚、供給回数ｍは試運転開始時にゼロに設定される。
【００４８】
Ｓ５７の判定がＹｅｓの場合はＳ６０に進み、Ｓ６０において現在水位を運転確認水位Ｈ４に設定してＳ６１に進む。そしてＳ６１において追焚やたし湯等、他の運転の確認を行ってＳ６２に進み、Ｓ６２において試運転の結果を反映する設定データを記憶して試運転を終了する。
【００４９】
次に、本発明の給湯システムの試運転方法の作用、効果について説明する。
本発明の給湯システムの試運転方法は、最初に試運転を行った第１の給湯システムの試運転結果を反映する設定データを外部装置７に受信させる受信ステップと、外部装置７から第１の給湯システム以外の他の給湯システム１にその設定データを送信させる送信ステップと、その設定データを用いて第１の給湯システム以外の他の給湯システム１の試運転を実行する実行ステップを備えている。従って、仕様が共通する複数の給湯システム１で第１の給湯システムの試運転結果を反映する設定データを共用して実行ステップで試運転を行うことができるので、試運転の工数を減少させることが可能である。
【００５０】
外部装置７が携帯用端末の場合、受信ステップ及び送信ステップにおいてその携帯用端末を給湯システム１の操作端末６に通信接続させて設定データを送受信させる。従って、携帯用端末を介して設定データの共用が可能であり、設定データを共用して試運転の工数を減少させることが可能である。
【００５１】
外部装置７がネットワーク接続された外部サーバの場合、受信ステップ及び送信ステップにおいて給湯システム１の操作端末６をネットワーク接続させて外部サーバとの間で設定データを送受信させる。従って、外部サーバを介して設定データの共用が可能であり、設定データを共用して試運転の工数を減少させることが可能である。
【００５２】
設定データは、少なくとも浴槽５の基準水位Ｈ１のデータを含んでいる。従って、浴槽５の基準水位Ｈ１を設定するための所定量の湯水供給と水位確認の繰り返しを省略して試運転の時間短縮が可能である。また、設定データに施工者が操作端末６から入力する燃料の種類等のデータも含まれており、これらを施工者が複数の給湯システム１に個別に設定する負担も軽減することができる。
【００５３】
共同住宅Ｃの仕様が共通する複数の給湯システムの試運転方法について説明したが、一地域にまとめて建築された複数の戸建ての分譲住宅に夫々設置された仕様が共通する複数の給湯システムにも適用可能である。また、給湯装置２は貯湯式の給湯器でもよい。その他、当業者であれば、本発明の趣旨を逸脱することなく上記実施例に種々の変更を付加した形態で実施可能であり、本発明はそのような変更形態を包含するものである。
【符号の説明】
【００５４】
１      ：給湯システム
５      ：浴槽
６      ：操作端末
７      ：外部装置
１３ａ  ：給湯流量センサ
１４    ：湯張り通路
１５    ：追焚通路
１７    ：ポンプ
２０    ：制御部
２１    ：圧力センサ
【図１】
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【図２】
2019207057.tif 000004
【図３】
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【図４】
2019207057.tif 000006
【図５】
2019207057.tif 000007
【図６】
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【図７】
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