(57)【要約】【課題】  医療現場において、凍結乾燥製剤より、煩雑な溶解工程が不要で希釈してすぐ投与できる等で利便性が高い溶液形態のＲＴＵ（Ｒｅａｄｙ−ｔｏ−ｕｓｅ）製剤が求められている。ペメトレキセドの類縁物質生成抑制効果のあるシステインを使用し、長期保存においても、類縁物質の生成を抑制すると共に不溶性異物の生成が抑制されたペメトレキセドを含む注射用溶液製剤を提供することにある。【解決手段】  ペメトレキセド又は薬学的に許容できるその塩、システイン及びその塩からなる群より選ばれる添加剤を含有する注射用溶液製剤であって、システインの濃度が０．３ｍｇ／ｍＬ〜２ｍｇ／ｍＬであり、ｐＨが９．０以上であり、有機溶剤を含まないペメトレキセドを含有する注射用溶液製剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ペメトレキセド又は薬学的に許容できるその塩、システイン又はその塩を含有する注射用溶液製剤であって、前記システインの濃度が０．３ｍｇ／ｍＬ〜２ｍｇ／ｍＬであり、ｐＨが９．０以上であり、有機溶剤を含まないペメトレキセドを含有する注射用溶液製剤。
【請求項２】
密閉容器に封入され、容器内の空隙酸素濃度が１％以下である請求項１に記載の注射用溶液製剤。
【請求項３】
ペメトレキセドの濃度が５〜５０ｍｇ／ｍＬである請求項１又は２に記載の注射用溶液製剤。
【請求項４】
ｐＨが９．０〜１２．０である請求項１乃至３の何れか一項に記載の注射用溶液製剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ペメトレキセドの安定性が保持された注射用溶液製剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
ペメトレキセドは、化学名Ｎ−［４−［２−（２−アミノ−４−オキソ−４，７−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−５−イル）エチル］ベンゾイル］Ｌ−グルタミン酸二ナトリウム塩を有効成分とする代謝拮抗性抗悪性腫瘍剤であり、悪性胸膜中皮腫及び切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌の治療剤として用いられている。ペメトレキセドの医薬製剤は、有効成分のペメトレキセド水和物と添加剤のＤ−マンニトールとを含む凍結乾燥粉製剤が、ペメトレキセド注射用製剤（アリムタ（ＡＬＩＭＴＡ  登録商標））として提供されている。該製剤は、投与時に生理食塩液を加えて充分に溶解し、必要量の溶解液を抜き取り、生理食塩液に混和し１００ｍＬとして用いられる。
【０００３】
一般的に凍結乾燥製剤は保存安定性に優れるものの、用時に溶解工程が必要であり、完全に溶解させるため十分な混和操作が必要となる。したがって、医用現場において、煩雑な溶解工程が不要で、希釈してすぐ投与できる溶液形態のＲＴＵ（Ｒｅａｄｙ−ｔｏ−ｕｓｅ）製剤が求められている。
【０００４】
ペメトレキセドは溶液安定性が低い物性であることが知られており、水溶液中で主に酸化反応を伴う分解が進行する。そこで、ペメトレキセドのＲＴＵ製剤として、水溶液中での分解を抑制した水溶液製剤処方物が報告されている。例えば特許文献１は、酸素分圧が０．２％以下のペメトレキセド二ナトリウム溶液製剤を開示しており、減圧脱気、蒸留脱気、窒素バブリング、膜脱気や触媒樹脂脱気方法等により、酸素分圧を制御した溶液製剤を記載している。
一方、種々の抗酸化性添加剤を用いて、ペメトレキセドの安定性を向上させた水溶液製剤も報告されている。特許文献２は、抗酸化剤としてモノチオグリセロール、システインまたはチオグリコール酸を用いたペメトレキセド水溶液製剤を開示している。特許文献３には、リポ酸、ジヒドロリポ酸、メチオニンまたはこれらの混合物から選択される抗酸化剤、及びラクトビオン酸、三塩基性クエン酸ナトリウムまたはこれらの混合物から選択されるキレート剤を含有するペメトレキセド溶液製剤が記載されている。特許文献４には、クエン酸及びシステインから選択される抗酸化剤を含むペメトレキセド溶液製剤が記載されている。特許文献５には、システイン、アルギニン及びプロピレングリコールを含有するペメトレキセド溶液製剤が記載されている。特許文献６には、システイン及びチオグリセリンを含有するペメトレキセド溶液製剤が記載されている．特許文献７には、アセチルシステイン及びクエン酸ナトリウムを含有するペメトレキセド溶液製剤が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】国際公開ＷＯ２０１２／１２１５２３号
【特許文献２】特表２００３−５２１５１８号公報
【特許文献３】特表２０１３−５４０１０４号公報
【特許文献４】特開２０１４−２３７６０７号公報
【特許文献５】国際公開ＷＯ２０１５／１９３５１７号
【特許文献６】国際公開ＷＯ２０１５／１４５９１１号
【特許文献７】特表２０１６−５１８４０４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明が解決しようとする課題は、ペメトレキセドの類縁物質生成抑制効果のあるシステインを使用し、長期保存においても、類縁物質の生成を抑制すると共に不溶性異物の生成が抑制されたペメトレキセドを含む注射用溶液製剤を提供することにある。特には、ペメトレキセドのシステインを用いた溶液形態のＲＴＵ製剤として、有機溶剤等の不溶性類縁物質可溶化剤を用いなくても良い単純な組成のペメトレキセド溶液製剤を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、ペメトレキセド有効成分とする注射用溶液製剤において、システイン又はその塩を０．３ｍｇ／ｍＬ〜２ｍｇ／ｍＬで用いてｐＨを９．０以上に調整することで、有機溶剤を用いなくても、有効成分であるペメトレキセドの分解を抑制するとともに、不溶性異物の生成を抑制できることを見出したことに基づく。以下の［１］〜［４］に記載の発明を要旨とする。
［１］ペメトレキセド又は薬学的に許容できるその塩、システイン又はその塩を含有する注射用溶液製剤であって、前記システインの濃度が０．３ｍｇ／ｍＬ〜２ｍｇ／ｍＬであり、ｐＨが９．０以上であり、有機溶剤を含まないペメトレキセドを含有する注射用溶液製剤。
［２］密閉容器に封入され、容器内の空隙酸素濃度が１％以下である前記［１］に記載の注射用溶液製剤。
［３］ペメトレキセドの濃度が５〜５０ｍｇ／ｍＬである前記［１］又は［２］に記載の注射用溶液製剤
［４］ｐＨが９．０〜１２．０である前記［１］乃至［３］の何れか一項に記載の注射用溶液製剤
【発明の効果】
【０００８】
本発明のペメトレキセドを含有する注射用溶液製剤は、保存条件下において、ペメトレキセドの分解物である類縁物質の生成を抑制することができ、且つ不溶性異物を抑制することができ、保存安定性に優れたペメトレキセドのＲＴＵ製剤を提供することができる。特にプロピレングリコール等の有機溶剤を用いることのない製剤処方とすることができ、ペメトレキセドの効能および安全性を長期に亘って保持することができ、安全性に優れ、投与溶液の調製が容易な製剤を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明は、ペメトレキセドを有効成分とする注射用溶液製剤において、有機溶剤を含まず、システイン又はその塩を０．３〜２ｍｇ／ｍＬになるように用い、ｐＨを９．０〜１１．０としたペメトレキセドを含有する注射用溶液製剤である。以下にその詳細をについて説明する。
【００１０】
本発明におけるペメトレキセドは、代謝拮抗性抗腫瘍剤の有効成分として用いられている、化学名でＮ−［４−［２−（２−アミノ−４−オキソ−４，７−ジヒドロ−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−５−イル）エチル］ベンゾイル］Ｌ−グルタミン酸であり、その薬学的に許容できるその塩である。前記薬学的に許容できる塩とは、ナトリウム塩、カリウム塩、リチウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩、アンモニウム塩、トリメチルアンモニウム塩、トリエチルアンモニウム塩、モノエタノールアンモニウム塩、トリエタノールアンモニウム塩、ピリジニウム塩、置換ピリジニウム塩などの医薬的に許容し得るアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アンモニウム塩および置換アンモニウム塩などが挙げられる。ナトリウム塩を用いることが好ましく、２ナトリウム塩であることが好ましい。すなわち、本発明において、ペメトレキセド２ナトリウム塩を用いることが好ましい。前記ペメトレキセド又は薬学的に許容できるその塩は、無水物又は水和物や溶媒和物であっても良い。水和物としては２．５水和物や７水和物が知られており、特に限定なく用いることができる。
【００１１】
本発明は、システイン又はシステイン塩を用いる。該システイン塩は、ナトリウム塩、カリウム塩、リチウム塩、アンモニウム塩、アミン塩、ピリジニウム塩等の薬学的に許容できる塩で用いることができる。本発明の溶液製剤を調製する場合ためには、システイン又はシステイン塩酸塩を用いることが好ましい。しかしながら、本発明に係る溶液製剤はｐＨ９．０以上であることから、当該溶液製剤中においては、その設定ｐＨに調整するためのｐＨ調整剤との塩形態であるといえる。
【００１２】
前記システインの濃度は、０．３ｍｇ／ｍＬ以上で用いることが好ましく、上限は３ｍｇ／ｍＬ以下で用いることが好ましい。システインの濃度とは、システイン又はその塩の添加量から、システイン換算とした質量濃度を示す。システイン濃度が０．３ｍｇ／ｍＬ未満である場合、保存期間中における十分な類縁物質生成抑制効果が得られない可能性がある。一方、システイン濃度が３ｍｇ／ｍＬより多い場合、保存期間中における不溶性異物の生成が起こり得る可能性がある。好ましくは、システイン換算濃度として０．３ｍｇ／ｍＬ以上で２ｍｇ／ｍＬ以下の濃度である。さらに好ましくは、０．５ｍｇ／ｍＬ以上で２．０ｍｇ／ｍＬ以下の濃度である。
【００１３】
ペメトレキセド注射用溶液製剤中の類縁物質を抑制するための抗酸化剤として、システイン又はその塩を用いることは広く知られている。しかしながら、本発明者らの検討において、該溶液製剤の長期保存中に、システイン又はその塩が水に不溶な酸化体が生成し、これが不溶性異物として出現してしまうことが見出された。従来の製剤例は、システイン又はその塩を抗酸化剤として用いる場合には、アスコルビン酸やチオグリセリン等の他の抗酸化剤を併用する製剤例、抗酸化剤協力剤としてＥＤＴＡ等のキレート剤やクエン酸、酒石酸等の有機酸類を共存させる製剤例や、更にプロピレングリコール等の有機溶剤を添加した溶液製剤である。すなわち、抗酸化剤としてシステイン又はその塩を用いる場合、システイン又はその塩の使用量を制限するために他の添加剤と併用することとなり、多くの製剤添加剤や溶剤を含む複雑な製剤処方とする必要があった。
しかしながら、製剤用添加剤であっても人体に対して望ましくない副作用を示す場合がある。例えば、キレート剤であるＥＤＴＡは、静脈内投与による炎症作用やアレルギー作用の可能性等の副作用が知られている。したがって、有機溶剤やキレート剤等の添加剤を複数種類で使用することは控えることが望ましい。注射用溶液製剤としては、有効成分とその溶媒である水以外の添加剤は極力少ないものとして、単純な製剤処方の溶液製剤とすることが望ましいといえる。
【００１４】
本発明は、ペメトレキセド及びシステイン又はその塩を含有する溶液製剤であって、そのｐＨを９．０以上とすることで、ペメトレキセド由来の類縁物質生成を抑制すると共に、システインに由来すると考えられる不溶性異物の生成を抑制できる。したがって、可溶化剤等の有機溶剤や、キレート剤等を用いることなしに、長期保存期間中も安定性を維持した注射用溶液製剤を見出した。
本発明の注射用溶液製剤のｐＨは９．０以上であり、好ましくはｐＨが９．０以上で１２．０以下の注射用溶液製剤である。より好ましくは、ｐＨが９．０以上で１１．０以下の注射用溶液製剤である。更に好ましくは、ｐＨが１０．０以上で１１．０以下の注射用溶液製剤である。
当該注射用溶液製剤は、ペメトレキセド又は薬学的に許容できるその塩、システイン又はシステイン塩酸塩、並びに任意の他の添加剤を、有機溶剤を含まず、水を主体とする溶媒により溶液を調製し、これにｐＨ調整剤又は緩衝剤を用いてｐＨを９．０以上に調整することで調製することができる。
ｐＨ調整剤としては、例えば、塩酸、水酸化ナトリウム、酢酸やその塩、リン酸やその塩、クエン酸やその塩、酒石酸やその塩などがあげられる。緩衝剤としては、前記ｐＨ調整剤の酸及び塩基の組み合せを用いればよく、例えば、リン酸及びその塩、クエン酸及びその塩、酢酸及びその塩等を挙げることができる。
【００１５】
本発明の注射用溶液製剤において、医薬品の添加物として許容される有機溶剤は含まない。医薬品の添加物として許容される有機溶剤とは、例えば、エタノール、ベンジルアルコール、ジブチルヒドロキシトルエン、ソルビタン脂肪酸エステル、ソルビタンセスキオレイン酸エステル、プロピレングリコール、ベンジルアルコール、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、ポリソルベート２０、ポリソルベート８０、マクロゴール類、モノエタノールアミンなどがあげられる。すなわち、本発明の注射用溶液製剤は、水を唯一溶剤として含有する水溶液製剤である。
【００１６】
本発明の注射用溶液製剤において、システイン又はシステイン塩以外の他の添加剤を、ペメトレキセドの安定性を維持する範囲において用いても良い。該他の添加剤としては、通常の医薬製剤に用いられる抗酸化剤、等張化剤、キレート剤、安定化剤等を添加しても良い。
抗酸化剤としては、例えば、アスコルビン酸、亜硫酸ナトリウム、亜硫酸水素ナトリウム、ピロ亜硫酸ナトリウム、クエン酸、チオグリコール酸ナトリウム、αチオグリセリン、エデト酸ナトリウム、メチオニン、アセチルシステインなどがあげられる。
キレート剤としては、例えば、エデト酸ナトリウム（ＥＤＴＡ）があげられる。
等張化剤としては、塩化ナトリウム、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、グリセリン、果糖、キシリトール、ソルビトール、トレハロース、ニコチンアミド、ブドウ糖、精製白糖、マンニトールなどがあげられる。
安定化剤としては、例えば、アセチルトリプトファン、アラニン、アルギニンやその塩、アルブミン、安息香酸やその塩、イノシトール、ヒスチジンやその塩、果糖、カルジアミドナトリウム、カルバゾクロムスルホン酸ナトリウム、炭酸ナトリウム、キシリトール、グリシン、グルタミン酸やその塩、クレアチニン、リン酸二水素ナトリウム、コンドロイチン硫酸ナトリウム、ジエチレントリアミン五酢酸、シスチン、臭化カルシウム、ゼラチン、ソルビトール、炭酸水素ナトリウム、チオシアン酸カリウム、デキストラン、糖酸カルシウム、ナトリウムホルムアルデヒドスルホシレート、ニコチン酸アミド、乳酸、乳糖、尿素、パラオキシ安息香酸プロピル、パラオキシ安息香酸メチル、氷酢酸、ベンザルコニウム、ベンゼトニウム、マルトース、ピロリン酸ナトリウム、マレイン酸、リン酸やその塩、メグルミン、メタスルホ安息香酸ナトリウム、リジン塩酸塩、硫酸マグネシウムなどがあげられる。
但し、これらの添加剤は必須としない任意成分である。より好ましくは、本発明の溶液製剤はキレート剤であるエデト酸ナトリウム（ＥＤＴＡ）を含まない製剤であることが好ましい。更に、本発明の溶液製剤は、他の抗酸化剤を含有せずに、システインを唯一の抗酸化剤として用いることが好ましい。
【００１７】
本発明の注射用溶液製剤におけるペメトレキセドの濃度は５ｍｇ／ｍＬ以上で５０ｍｇ／ｍＬ以下に設定することが好ましい。より好ましくは、ペメトレキセド濃度として１０ｍｇ／ｍＬ以上で４０ｍｇ／ｍＬ以下である。
【００１８】
本発明の注射用溶液製剤は、バイアル状容器に無菌的に充填され、気密性のゴム栓で封止した密封充填製剤として調製される。
使用される容器としては、ゴム栓等で密封可能であれば、バイアル状、シリンジ状等の形状は特に限定されないが、バイアル状の形状が好ましい。容器の材質としては、例えばソーダライムガラス製、ホウケイ酸ガラス製、環状ポリオレフィンポリマー製、環状ポリオレフィンコポリマー製があげられる。また当該容器は、安定性の向上やガラス成分の溶出抑制等の目的に応じて表面処理された容器を用いることができる。表面処理されたバイアルの例として、シリコートバイアル（不二硝子（株）製）、ＶＩＳＴバイアル（大和特殊硝子（株）製）、ＶＩＡＬＥＸ（ニプロ（株）製）、ｔｙｐｅ１  ｐｌｕｓ（ＳＣＨＯＴＴ（株）製）などが挙げられる。
この容器を用いて、本発明の方法で脱酸素処理を行い、気密性のゴム栓で封止することにより、高度に脱酸素された注射用溶液製剤を調製することができる。ゴム栓の材質としては、ブチルゴム製のもの、さらにフッ素樹脂によりラミネートされたブチルゴム製のゴム栓を使用するのが好ましい。
これらの封止可能な容器は、容器及びゴム栓共に適当な方法により滅菌処理を施した包材であることが好ましい。
【００１９】
ペメトレキセドは、主に酸化によって類縁物質を生成することが知られている。従って、本発明の注射用溶液製剤は、溶液中の溶存酸素の濃度を制御することが好ましく、このため、該製剤の容器の空隙の酸素濃度が１％以下とすることが好ましい。容器内の空隙部分の酸素濃度を制御することにより当該溶液中の溶存酸素を低減して制御することができる。より好ましくは、容器の空隙の酸素濃度が０．５％以下の注射用溶液製剤である。
溶液中の溶存酸素濃度は、酸素センサーを用いた酸素濃度測定器により測定することができる。例えば、ニードル式酸素センサーを接続した酸素濃度計（ＭｉｃｒｏｘＴＸ３、製造元：ＰｒｅＳｅｎｓ社）を用い、当該注射用溶液製剤の溶液に酸素濃度計の酸素センサーを接液させることで、本発明に係る密封状態のバイアル製剤中の溶存酸素濃度を測定することができる。
なお、本発明の注射用製剤は、バイアル充填された溶液以外の空間（ヘッドスペース）は、窒素やアルゴン等の不活性ガスが充填されていることが好ましい。溶存酸素濃度は、ヘッドスペース内の酸素分圧に影響する。溶存酸素濃度を減少させるためには、ヘッドスペース内の酸素を除去することが有効であり、窒素やアルゴン等の不活性ガスを充填しておくことが好ましい。
【００２０】
本発明の注射用溶液製剤における溶液中の溶存酸素の濃度を制御する方法として、溶液が充填された容器内に、窒素やアルゴン等の不活性ガスを直接注入し、一定量の不活性ガスを注入した後に、容器をゴム栓等で密封する方法が挙げられる。この方法を用いることで、該製剤の容器の空隙の酸素濃度が１％以下とすることができ、注射用溶液中の酸素濃度を１．０ｐｐｍ以下に制御することが可能となる。
また、本発明に係る注射用溶液を充填した容器を密閉空間に設置し、空間内を薬液の任意の温度における蒸気圧を下回らない程度まで減圧し、その後、窒素やアルゴン等の不活性ガスを大気圧になるまで注入し、数時間静置した後、ゴム栓等で密栓する方法を用いても良い。この方法を用いることで、該製剤の容器の空隙の酸素濃度が１％以下とすることができ、溶液中の酸素濃度を１．０ｐｐｍ以下に制御することが可能となる。
【００２１】
本発明の注射用溶液製剤は、室温、好ましくは冷所にて保存される。また、遮光下で保存することが好ましい。
【００２２】
本発明の注射用溶液製剤は、ペメトレキセドを治療剤とする疾病に対する医薬品として使用することができる。
【実施例】
【００２３】
以下に、本発明を実施例により更に説明する。ただし、本発明がこれらの実施例に限定されるものではない。
［実施例１］
システイン塩酸塩水和物１０．９ｍｇ（システインに換算して７．５ｍｇ）及びペメトレキセド２ナトリウム塩２．５水和物７５５ｍｇ（ペメトレキセドに換算して６２５ｍｇ）を適量の注射用水に溶かし、適量の塩酸溶液および適量の水酸化ナトリウム溶液でｐＨ９．０に調整し、注射用水を加えて全量を２５ｍＬとした。
この溶液を、孔径０．２２μｍのメンブランフィルターを用いて無菌ろ過を行い、バイアルにろ過した液を４ｍＬ充填し、バイアルの空隙部分に窒素を注入し、ゴム栓で打栓した。その後、アルミキャップにて巻締めを行い、実施例１の注射用溶液製剤を調製した。
【００２４】
［実施例２］
前記実施例１に記載の操作において、ｐＨを１０．０とした以外は、実施例１と同様の操作を行い実施例２の注射用溶液製剤を調製した。
【００２５】
［実施例３］
前記実施例１に記載の操作において、システイン塩酸塩水和物の添加量を１８．１ｍｇ（システインに換算して１２．５ｍｇ）とした以外は、実施例１と同様の操作を行い実施例３の注射用溶液製剤を調製した。
【００２６】
［実施例４］
前記実施例１に記載の操作において、システイン塩酸塩水和物の添加量を１８．１ｍｇ（システインに換算して１２．５ｍｇ）とし、ｐＨを１０．０とした以外は、実施例１と同様の操作を行い実施例４の注射用溶液製剤を調製した。
【００２７】
［実施例５］
前記実施例１に記載の操作において、システイン塩酸塩水和物の添加量を３２．６ｍｇ（システインに換算して２２．５ｍｇ）とした以外は、実施例１と同様の操作を行い実施例５の注射用溶液製剤を調製した。
【００２８】
［実施例６］
前記実施例１に記載の操作において、システイン塩酸塩水和物の添加量を３２．６ｍｇ（システインに換算して２２．５ｍｇ）とし、ｐＨを１０．０とした以外は、実施例１と同様の操作を行い実施例６の注射用溶液製剤を調製した。
【００２９】
［実施例７］
前記実施例１に記載の操作において、システイン塩酸塩水和物の添加量を７２．５ｍｇ（システインに換算して５０．０ｍｇ）とした以外は、実施例１と同様の操作を行い実施例７の注射用溶液製剤を調製した。
【００３０】
［実施例８］
前記実施例１に記載の操作において、システイン塩酸塩水和物の添加量を７２．５ｍｇ（システインに換算して５０．０ｍｇ）とし、ｐＨを１０．０とした以外は、実施例１と同様の操作を行い実施例８の注射用溶液製剤を調製した。
【００３１】
［比較例１］
ペメトレキセド２ナトリウム塩２．５水和物７５５ｍｇ（ペメトレキセドに換算して６２５ｍｇ）を適量の注射用水に溶かし、適量の塩酸溶液および適量の水酸化ナトリウム溶液でｐＨ７．５に調整し、注射用水を加えて全量を２５ｍＬとした。
この溶液を、孔径０．２２μｍのメンブランフィルターを用いて無菌ろ過を行い、バイアルにろ過した液を４ｍＬ充填し、バイアルの空隙部分に窒素を注入し、ゴム栓で打栓した。その後、アルミキャップにて巻締めを行い、比較例１の注射用溶液製剤を調製した。
【００３２】
［比較例２］
システイン塩酸塩水和物７．３ｍｇ（システインに換算して５．０ｍｇ）及びペメトレキセド２ナトリウム塩２．５水和物１，５１０ｍｇ（ペメトレキセドに換算して１，２５０ｍｇ）を適量の注射用水に溶かし、適量の塩酸溶液および適量の水酸化ナトリウム溶液でｐＨ７．５に調整し、注射用水を加えて全量を５０ｍＬとした。
この溶液を、孔径０．２２μｍのメンブランフィルターを用いて無菌ろ過を行い、バイアルにろ過した液を４ｍＬ充填し、バイアルの空隙部分に窒素を注入し、ゴム栓で打栓した。その後、アルミキャップにて巻締めを行い、比較例１の注射用溶液製剤を調製した。
【００３３】
［比較例３］
前記実施例１に記載の操作において、ｐＨを８．５とした以外は、実施例１と同様の操作を行い比較例３の注射用溶液製剤を調製した。
【００３４】
［比較例４］
前記実施例１に記載の操作において、システイン塩酸塩水和物の添加量を１８．１ｍｇ（システインに換算して１２．５ｍｇ）とし、ｐＨを８．５とした以外は、実施例１と同様の操作を行い比較例４の注射用溶液製剤を調製した。
【００３５】
［比較例５］
前記実施例１に記載の操作において、システイン塩酸塩水和物の添加量を３２．６ｍｇ（システインに換算して２２．５ｍｇ）とし、ｐＨを８．５とした以外は、実施例１と同様の操作を行い比較例５の注射用溶液製剤を調製した。
【００３６】
［比較例６］
システイン塩酸塩水和物７２．５ｍｇ（システインに換算して５０．０ｍｇ）、プロピレングルコール１，２５０ｍｇ及びペメトレキセド２ナトリウム塩２．５水和物７５５ｍｇ（ペメトレキセドに換算して６２５ｍｇ）を適量の注射用水に溶かし、適量の塩酸溶液および適量の水酸化ナトリウム溶液でｐＨ９．０に調整し、注射用水を加えて全量を２５ｍＬとした。以降の操作は、実施例１と同様の操作を行い比較例６の注射用溶液製剤を調製した。
【００３７】
［ペメトレキセド類縁物質の分析条件］
実施例及び比較例のペメトレキセド分解由来の類縁物質を、以下の液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）条件にて分析した。
カラム：ジーエルサイエンス社製Ｉｎｅｒｔｓｉｌ ＯＤＳ―３（内径４．６ｍｍ、長さ２５ｃｍ）
カラム温度：４０℃
移動相Ａ：リン酸塩緩衝液（ｐＨ  ６．８）／アセトニトリル混液（４７：３）
移動相Ｂ：アセトニトリル
送液量：１．０ｍＬ／ｍｉｎ．
波長：２２５ｎｍ
移動相の送液：表１に示す条件で送液した。
【００３８】
［表１］
2019001733.tif 000002
【００３９】
［溶存酸素の測定］
ニードル式酸素センサーを接続した酸素濃度計（ＭｉｃｒｏｘＴＸ３、製造元：ＰｒｅＳｅｎｓ社）を使用した。ニードルの先端に酸素に感度を持つ蛍光染料（酸素センサー）がコートされたファイバーがあり、実施例及び比較例の注射用溶液製剤のゴム栓にニードル式酸素センサーを刺し、バイアル中の空隙部分の酸素を測定した。
【００４０】
［試験例１］６０℃保存安定性試験
実施例１〜８及び比較例１〜６の注射用溶液製剤を、６０℃の条件下にて最大４週間まで保存した。各製剤について、性状（着色）、ｐＨ、ペメトレキセド由来の類縁物質を評価した。また、製剤の保存試験開始時における溶液中の溶存酸素を酸素濃度計で測定した。評価結果を表２及び表３に示す。
【００４１】
［試験例２］２５℃保存時における不溶性異物の評価
実施例１〜８及び比較例１〜６の注射用溶液製剤を、２５℃の条件下にて２箇月保存し、保存後の製剤中の不溶性異物の有無を目視にて評価した．評価結果を表２及び表３に示す。
【００４２】
［表２］
2019001733.tif 000003
【００４３】
［表３］
2019001733.tif 000004
【００４４】
表２に示した実施例の溶液製剤の保存安定性試験の結果から、システインを濃度として０．３ｍｇ／ｍＬ以上添加し、ｐＨを９．０以上とすることで、不溶性異物及び類縁物質の生成を抑制し、安定性が向上することが認められた。
一方、表３に示したように、添加剤を用いない比較例１は類縁物質が増大し、着色も認められた。また、比較例２でシステインを濃度として０．１ｍｇ／ｍＬ添加したものについては、類縁物質の抑制効果は認められなかった。比較例３、４、及び５では、システイン濃度が０．３ｍｇ／ｍＬ以上であり、類縁物質の抑制効果が認められたものの、２５℃２箇月後に不溶性異物が確認された。この不溶性異物はシステインの酸化による生成物によるものと考えられる。実施例では、不溶性異物が確認されておらず、この不溶性異物はｐＨが９．０以上であれば出現しないと考えられる。
比較例６においては、有機溶剤のプロピレングリコールを添加している。実施例７のプロピレングリコールを添加していないものと比較して、類縁物質の総量が増加していた。従って有機溶剤を添加することにより、類縁物質量が増加するものと考えられる。
以上の結果から、有機溶剤を含まず、システインを０．３ｍｇ／ｍＬ以上添加し、ｐＨを９．０以上とした処方が、不溶性異物の生成を抑制し、ペメトレキセド類縁物質を最大限抑制することが明らかとなった。
【００４５】
本発明によれば、ペメトレキセドの分解に伴う類縁物質の生成を抑制した保存安定性に優れるペメトレキセドを含む注射用溶液製剤を提供することができる。本発明の注射用溶液製剤で使用している添加剤は、人への使用実績があり、且つ使用実績量以下の量である。従って、医薬的に安全で、投与時の調製が簡便なペメトレキセド注射用溶液製剤を提供することができる。