(57)【要約】【課題】本発明が解決しようとする課題は、高彩度かつ高耐光性のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体および該顔料固溶体を用いた着色組成物を提供することである。【解決手段】  前記課題は、Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６と、中心金属にオキソ基またはヒドロキシ基を有する金属フタロシアニンとからなるα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体によって、また、該顔料固溶体と樹脂を含有する着色組成物によって解決される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６と、中心金属にオキソ基またはヒドロキシ基を有する金属フタロシアニンとからなるα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体。
【請求項２】
請求項１記載のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体と樹脂とを含有することを特徴とする着色組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、α型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体および該α型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体を用いた着色組成物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
フタロシアニン顔料は、その大きい着色力、美麗な色調、優れた耐熱性、耐薬品性および耐光性などの性質から極めて高く評価され、色材工業において広範囲の用途を有し、重要な顔料の一つとなっている。その中でもＣ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６は重金属を含まないため人体や環境に対する安全性が高く、他の金属フタロシアニン顔料同様、青色の色相を有している数少ない有機顔料である。
【０００３】
有機顔料において、色相を始めとした諸物性を向上させる方法として、固溶体を作製する方法が挙げられる。Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６の固溶体としては、チタニルフタロシアニンと固溶体を作製する方法が知られている（特許文献１、２）。しかし、これらの固溶体は電気特性を向上させることを目的としており、特許文献１はΧ型、特許文献２は不定型であるため、青色顔料として使用する場合、彩度が不十分であることが問題であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平２−２７２０６７号公報
【特許文献２】特開平８−２９５８１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明が解決しようとする課題は、高彩度かつ高耐光性のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体および該顔料固溶体を用いた着色組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６と中心金属にオキソ基またはヒドロキシ基を有する金属フタロシアニンをソルトミリング処理することにより、α型のＣ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体を得、上記の課題を解決し得ることを見出し、本発明に至った。
【０００７】
すなわち本発明は、Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６と、中心金属にオキソ基またはヒドロキシ基を有する金属フタロシアニンとからなるα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体に関する。
【０００８】
また、本発明は、上記記載のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体と樹脂とを含有することを特徴とする着色組成物に関する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明により、α型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体を用いた高彩度な青色着色組成物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、α型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体（Ｐ−１）のＸ線回折図である。
【図２】図２は、α型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体（Ｐ−２）のＸ線回折図である。
【図３】図３は、α型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体（Ｐ−３）のＸ線回折図である。
【図４】図４は、Χ型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体（Ｐ−８）のＸ線回折図である。
【図５】図５は、不定型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体（Ｐ−９）のＸ線回折図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明を詳細に説明する。
【００１２】
一般的に、多成分顔料がその複数成分の物理的混合物のＸ線回折図とは異なるＸ線回折図を示す場合には、その顔料は固溶体と呼ばれる。固溶体には明瞭に区別される２つの型「ゲスト−ホスト型固溶体」と「固体化合物型固溶体」が存在する。「ゲスト−ホスト型固溶体」は、その固溶体のＸ線回折図が、固溶体成分のうちのホストと呼ばれる成分の１つのＸ線回折図と実質的に同じである固溶体である。ホスト成分は、他の成分すなわちゲストをその結晶格子の中に受容するといわれる。「固体化合物型固溶体」は、２つの成分が互いに連携して、それら２つの成分のいずれの成分または物理的混合物のＸ線回折図とは異なる１つのＸ線回折図をつくり出している固溶体である。
【００１３】
本発明のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体は、Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６と、中心金属にオキソ基またはヒドロキシ基を有する金属フタロシアニンとからなる顔料固溶体である。
【００１４】
Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６におけるα型は、ＣｕＫαのＸ線に対する回折角（２θ±０．２度）が、６．８、７．３、１３．５、１４．８、１５．４、１６．２、２３．８、２４．８、２６．６および２７．４度に回折ピークを有する結晶型である。
【００１５】
本発明のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体は、Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６と、中心金属にオキソ基またはヒドロキシ基を有する金属フタロシアニンと、水溶性無機塩と、水溶性有機溶剤との混合物をソルトミリング処理することにより得られる。
【００１６】
中心金属にオキソ基を有する金属フタロシアニンとしては、チタニルフタロシアニン、バナジルフタロシアニン、モリブデンフタロシアニンなどが挙げられるが、色相の観点から、チタニルフタロシアニンがより好ましい。
【００１７】
中心金属にヒドロキシ基を有する金属フタロシアニンとしては、ヒドロキシアルミニウムフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニン、ヒドロキシインジウムフタロシアニン、ジヒドロキシシリコンフタロシアニン、ジヒドロキシゲルマニウムフタロシアニンなどが挙げられるが、色相の観点からヒドロキシアルミニウムフタロシアニンがより好ましい。
【００１８】
Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６と、中心金属にオキソ基またはヒドロキシ基を有する金属フタロシアニンの比率は、質量部で、８０．０：２０．０〜９９．０：１．０がより好ましい。
【００１９】
Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６と、中心金属にオキソ基またはヒドロキシ基を有する金属フタロシアニンは、それぞれ種々の結晶型を用いることができるが、結晶形成のしやすさの観点から、非晶質であるものが好ましい。さらに、Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６と中心金属にオキソ基またはヒドロキシ基を有する金属フタロシアニンとを、９８％濃硫酸に溶解し、溶液を冷水に注入して析出（アシッドペースト法）することにより均一に混合したものがより好ましい。
【００２０】
ソルトミリング処理は、Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６と、中心金属にオキソ基またはヒドロキシ基を有する金属フタロシアニンと、水溶性無機塩と、水溶性有機溶剤との混合物を、ニーダー、２本ロールミル、３本ロールミル、ボールミル、アトライター、サンドミル、プラネタリーミキサー等の混練機を用いて、加熱しながら機械的に混練した後、水洗により水溶性無機塩と水溶性有機溶剤を除去する処理である。ソルトミリング処理の混練温度は、２０〜１５０℃が好ましく、混練時間は１〜２４時間が好ましい。
【００２１】
水溶性無機塩としては、塩化ナトリウム、塩化カリウム、硫酸ナトリウム等を用いることができるが、価格の点から塩化ナトリウム（食塩）を用いるのが好ましい。水溶性無機塩は、処理効率と生産効率の両面から、顔料の全質量を基準（１００質量％）として、５０〜２０００質量％用いることが好ましく、３００〜１０００質量％用いることが最も好ましい。
【００２２】
水溶性有機溶剤は、顔料及び水溶性無機塩を湿潤する働きをするものであり、水に溶解（混和）し、かつ用いる無機塩を実質的に溶解しないものであれば特に限定されない。ただし、ソルトミリング時に温度が上昇し、溶剤が蒸発し易い状態になるため、安全性の点から、沸点１２０℃以上の高沸点溶剤が好ましい。例えば、２−メトキシエタノール、２−ブトキシエタノール、２−（イソペンチルオキシ）エタノール、２−（ヘキシルオキシ）エタノール、ジエチレングリコール、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、トリエチレングリコール、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、液状のポリエチレングリコール、１−メトキシ−２−プロパノール、１−エトキシ−２−プロパノール、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、液状のポリプロピレングリコール等が用いられる。水溶性有機溶剤は、顔料の全質量を基準（１００質量％）として、５〜１０００質量％用いることが好ましく、５０〜５００質量％用いることが最も好ましい。
【００２３】
ソルトミリング処理する際には、必要に応じて樹脂を添加してもよい。用いられる樹脂の種類は特に限定されず、天然樹脂、変性天然樹脂、合成樹脂、天然樹脂で変性された合成樹脂等を用いることができる。用いられる樹脂は、室温で固体であり、水不溶性であることが好ましく、かつ上記有機溶剤に一部可溶であることがさらに好ましい。樹脂の使用量は、顔料の全質量を基準（１００質量％）として、５〜２００質量％の範囲であることが好ましい。
【００２４】
ソルトミリング処理する際には、必要に応じて色素誘導体を添加してもよい。色素誘導体は、色素にフタルイミドメチル基や、下記一般式（１）、（２）、（３）で示される置換基を導入した化合物である。
【化１】
2019116527.tif 000003
【００２５】
一般式（１）において、
Ｘは、直接結合、−ＣＨ２ＮＨＣＯＣＨ２−、−ＳＯ２ＮＨ−、−ＣＯＮＨＯＣＨ２ＮＨ−、または−（ＣＨ２）ｐＮＨ−を表す。
Ｒ１、Ｒ２は、それぞれ独立に、置換基を有してもよい飽和もしくは不飽和のアルキル基、またはＲ１、Ｒ２で、窒素、酸素もしくは硫黄原子を含む、置換基を有してもよい複素環を示す。
ただし、n、ｐは１〜１０の整数を表す。
【００２６】
一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ２において、置換基を有してもよい飽和もしくは不飽和のアルキル基の「置換基」としては、ハロゲン原子、シアノ基、トリフルオロメチル基、ニトロ基、水酸基、カルバモイル基、Ｎ−置換カルバモイル基、スルファモイル基、Ｎ−置換スルファモイル基、カルボキシル基、スルホ基、カルボキシル基またはスルホ基から選ばれる酸性基の１価〜３価の金属塩（例えば、ナトリウム塩、カリウム塩、アルミニウム塩等）などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００２７】
また、Ｒ１、Ｒ２において、置換基を有してもよい複素環基の「置換基」としては、ハロゲン原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシル基、シアノ基、トリフルオロメチル基、ニトロ基、水酸基、カルバモイル基、Ｎ−置換カルバモイル基、スルファモイル基、Ｎ−置換スルファモイル基、カルボキシル基、スルホ基、カルボキシル基またはスルホ基から選ばれる酸性基の１価〜３価の金属塩（例えば、ナトリウム塩、カリウム塩、アルミニウム塩等）などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、「複素環」とは、環系を構成する原子の中に、炭素原子以外のヘテロ原子が１個以上含まれるものを意味し、飽和環であっても不飽和環であっても良く、更に単環であっても縮合環であっても良い。したがって、複素環としては、ピリジン環、ピラジン環、ピリミジン環、ピリダジン環、トリアジン環、ピロール環、フラン環、チオフェン環、イミダゾール環、ピラゾール環、オキサゾール環、チアゾール環、イソオキサゾール環、イソチアゾール環、トリアゾール環、チアジアゾール環、オキサジアゾール環、キノリン環、ベンゾフラン環、インドール環、モルホリン環、ピロリジン環、ピペリジン環、テトラヒドロフラン環などが挙げられる。ゆえに、複素環基とは、これら複素環から水素原子を除いて誘導される一価の遊離基を意味する。
【００２８】
【化２】
2019116527.tif 000004
【００２９】
一般式（２）において、
Ｙは、直接結合、−ＳＯ２−、−ＣＯ−、−ＣＨ２ＮＨＣＯＣＨ２−、−（ＣＨ２）ｑ−、−ＳＯ２ＮＨ−、−ＣＯＮＨ−、−ＣＨ２ＮＨＣＯＣＨ２ＮＨ−、または−（ＣＨ２）ｑＮＨ−を表す。ただし、ｑは１〜１０の整数を表す。
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６は、それぞれ独立に、水素原子、置換基を有してもよい飽和もしくは不飽和のアルキル基、またはアリール基を表す。
Ｒ７は、置換基を有してもよい飽和もしくは不飽和のアルキル基またはアリール基を表す。
【００３０】
一般式（２）中、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７において、置換基を有してもよい飽和もしくは不飽和のアルキル基またはアリール基の「置換基」としては、ハロゲン原子、シアノ基、トリフルオロメチル基、ニトロ基、水酸基、カルバモイル基、Ｎ−置換カルバモイル基、スルファモイル基、Ｎ−置換スルファモイル基、カルボキシル基、スルホ基、カルボキシル基またはスルホ基から選ばれる酸性基の１価〜３価の金属塩（例えば、ナトリウム塩、カリウム塩、アルミニウム塩等）などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００３１】
【化３】
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【００３２】
一般式（３）において、Ｐｃは、フタロシアニンを表し、Ｚは、水素原子、１〜３価の金属原子、有機アミン、またはアンモニアの何れかである。
１〜３価の金属原子としては、リチウム、カリウム、ナトリウム、カルシウム、マグネシウム、ストロンチウム、アルミニウム等が、有機アミンとしては、エチルアミン、ブチルアミン等のモノアルキルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン等のジアルキルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン等のトリアルキルアミンモノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン等のアルカノールアミン等が挙げられる。
【００３３】
色素誘導体としては、α型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体の色相を汚さない観点からフタロシアニン誘導体が好ましい。
【００３４】
フタロシアニン誘導体としては、以下の化合物を用いることができるが、これらに限定されるものではない。
【００３５】
【化４】
2019116527.tif 000006
【化４】
2019116527.tif 000007
【化４】
2019116527.tif 000008
【００３６】
ソルトミリング処理する際には、必要に応じて色素誘導体の他に樹脂、界面活性剤、高級脂肪酸を添加してもよい。
使用可能な樹脂としては特に制限はないが、ロジン、ロジン誘導体、ロジン変性マレイン酸樹脂、ロジン変性フェノール樹脂、ゴム誘導体、タンパク誘導体、塩素化ポリエチレン、塩素化ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、エポキシ樹脂、アクリル樹脂、マレイン酸樹脂、スチレン樹脂、スチレン−マレイン酸共重合樹脂、ブチラール樹脂、ポリエステル樹脂、メラミン樹脂、フェノール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアマイド樹脂、ポリイミド樹脂、アルキッド樹脂、ゴム系樹脂、セルロース類、ベンゾグアナミン樹脂、尿素樹脂を挙げることができる。また、界面活性剤としても特に制限はなく、アニオン性、中性、カチオン性のいずれの界面活性剤を用いても良い。
【００３７】
高級脂肪酸としては、炭素数が多い酸でグリセリンとの反応で油脂を構成し、広く動物脂肪や植物油の成分として含まれる、親油性の強い水に難溶の酸であり、パルミチン酸、リノール酸、ステアリン酸、リノレン酸、オレイン酸等がある。高級脂肪酸としては、炭素数１０以上の脂肪酸が好ましく、さらに２０〜３０℃で液体である不飽和高級脂肪酸が好ましい。これに対して、炭素数の少ない脂肪酸には酢酸、吉草酸、ラク酸があり、遊離酸の状態になり親水性である。顔料を湿潤させて摩砕効果を増大させ、微細化を促進する脂肪酸としては、親油性の強い高級脂肪酸が適している。また、湿式粉砕で使用する水溶性無機塩類および水溶性有機溶剤は、水で洗浄することにより微細顔料から分離するが、炭素数の少ない親水性の脂肪酸は水中に溶解してしまい、生物化学的酸素要求量（ＢＯＤ）、化学的酸素要求量（ＣＯＤ）の増加の要因になるので好ましくない。高級脂肪酸は、必要に応じて２種類以上を混合して使用してもよい。
【００３８】
本発明の着色組成物は、本発明のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体、樹脂、および水系もしくは非水系の媒体を分散装置により分散することで得られる。本発明のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体を分散する方法は特に制限は無い。
【００３９】
本発明の着色組成物は、水系であっても非水系であっても良い。本発明の着色組成物において本発明のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体を分散する媒体としては、水、有機溶剤、重合性モノマー等が使用できる。本発明の着色組成物が水性着色組成物の場合には、水を主成分とし、所望により親水性有機溶剤を添加した混合物を用いることができる。親水性有機溶剤としては、例えば、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、１−ブタノール、イソブチルアルコール、２−ブタノール、イソブタノール、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール、ペンタノール、ヘキサノール、シクロヘキサノール、ベンジルアルコール、ジアセトンアルコール等のアルコール類、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、１，２−プロパンジオール、１，３−プロパンジオール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、ブチレングリコール、ヘキサンジオール、１、５−ペンタンジオール、グリセリン、１，２，６−ヘキサントリオール、チオジグリコール等の多価アルコール類、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノブチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールジアセテート、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテートトリエチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル、ジグリセリンのエチレンオキサイド付加物等のグリコール誘導体、エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、Ｎ−メチルジエタノールアミン、Ｎ−エチルジエタノールアミン、モルホリン、Ｎ−エチルモルホリン、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ポリエチレンイミン、テトラメチルプロピレンジアミン等のアミン類、その他、ホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、チオジエタノール、チオジグリセロール、スルホラン、２−ピロリドン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、２−オキサゾリドン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、アセトニトリル、アセトン、メチルエチルケトン、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート等の水溶性溶媒が挙げられる。
【００４０】
さらに、本発明の水系着色組成物には水性樹脂を含んでいても良い。水性樹脂としては、水に溶解する水溶解性の樹脂、水に分散する水分散性の樹脂、コロイダルディスバーション樹脂、またはそれらの混合物が挙げられる。水性樹脂としては具体的には、アクリル系、スチレン−アクリル系、ポリエステル系、ポリアミド系、ポリウレタン系、フッ素系等の樹脂が挙げられる。
【００４１】
さらに、本発明のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体の分散および本発明の着色組成物には、界面活性剤および分散剤を用いてもよい。界面活性剤としては、アニオン性、ノニオン性、カチオン性、両イオン性の界面活性剤が挙げられ、いずれの界面活性剤を用いても良いが、アニオン性、またはノニオン性の界面活性剤を用いるのが好ましい。アニオン性界面活性剤としては、例えば、脂肪酸塩、アルキル硫酸エステル塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、アルキルジアリールエーテルジスルホン酸塩、アルキルリン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸塩、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル硫酸塩、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンアルキルリン酸エステル塩、グリセロールボレイト脂肪酸エステル、ポリオキシエチレングリセロール脂肪酸エステル等が挙げられる。
【００４２】
ノニオン性界面活性剤としては，例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル、ポリオキシエチレンオキシプロピレンブロックコポリマー、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビトール脂肪酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、フッ素系、シリコン系等が挙げられる。
【００４３】
本発明の着色組成物が非水性着色組成物の場合は、本発明のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体を媒体として非水系バインダーに分散してなるものである。非水系バインダーに使用される樹脂は、例えば、石油系樹脂、カゼイン、セラック、ロジン変性マレイン酸樹脂、ロジン変性フェノール樹脂、ニトロセルロース、セルロースアセテートブチレート、環化ゴム、塩化ゴム、酸化ゴム、塩酸ゴム、フェノール樹脂、アルキド樹脂、ポリエステル樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、アミノ樹脂、エポキシ樹脂、ビニル樹脂、塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコン樹脂、フッ素樹脂、乾性油、合成乾性油、スチレン／マレイン酸樹脂、スチレン／アクリル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、メラミン樹脂、尿素樹脂塩素化ポリプロピレン、ブチラール樹脂、塩化ビニリデン樹脂等が挙げられる。非水系バインダーとして、光硬化性樹脂を用いてもよい。
【００４４】
また、非水系バインダーに使用される溶剤としては、例えば、トルエンやキシレン、メトキシベンゼン等の芳香族系溶剤、酢酸エチルや酢酸ブチル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート等の酢酸エステル系溶剤、エトキシエチルプロピオネート等のプロピオネート系溶剤、メタノール、エタノール等のアルコール系溶剤、ブチルセロソルブ、プロピレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールエチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル系溶剤、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶剤、ヘキサン等の脂肪族炭化水素系溶剤、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、γ−ブチロラクタム、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、アニリン、ピリジン等の窒素化合物系溶剤、γ−ブチロラクトン等のラクトン系溶剤、カルバミン酸メチルとカルバミン酸エチルの４８：５２の混合物のようなカルバミン酸エステル等が挙げられる。
【００４５】
（光重合性単量体）
本発明の着色組成物には、必要に応じて光重合性単量体を添加してもよい。光重合性単量体には、紫外線や熱などにより硬化して透明樹脂を生成するモノマーもしくはオリゴマーが含まれる。
【００４６】
紫外線や熱などにより硬化して透明樹脂を生成するモノマー、オリゴマーとしては、例えば、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、β−カルボキシエチル（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジグリシジルエーテルジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＡジグリシジルエーテルジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテルジ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、トリシクロデカニル（メタ）アクリレート、エステルアクリレート、メチロール化メラミンの（メタ）アクリル酸エステル、エポキシ（メタ）アクリレート、ウレタンアクリレート等の各種アクリル酸エステルおよびメタクリル酸エステル、（メタ）アクリル酸、スチレン、酢酸ビニル、ヒドロキシエチルビニルエーテル、エチレングリコールジビニルエーテル、ペンタエリスリトールトリビニルエーテル、（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ヒドロキシメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ビニルホルムアミド、アクリロニトリル等が挙げられるが、必ずしもこれらに限定されるものではない。
これらの光重合性化合物は、１種を単独で、または必要に応じて任意の比率で２種以上混合して用いることができる。
【００４７】
光重合性単量体の配合量は、着色剤１００質量部に対し、５〜４００質量部であることが好ましく、光硬化性および現像性の観点から１０〜３００質量部であることがより好ましい。
【００４８】
（光重合開始剤）
本発明の着色組成物は、必要に応じて、該組成物を紫外線照射により硬化させ、フォトリソグラフィー法によりフィルタセグメントを形成するために、光重合開始剤を加えて溶剤現像型あるいはアルカリ現像型感光性着色組成物の形態で調製することができる。
【００４９】
光重合開始剤としては、４−フェノキシジクロロアセトフェノン、４−ｔ−ブチル−ジクロロアセトフェノン、ジエトキシアセトフェノン、１−（４−イソプロピルフェニル）−２−ヒドロキシ−２−メチルプロパン−１−オン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、２−メチル−１−[４−（メチルチオ）フェニル]−２−モルフォリノプロパン−１−オン、２−（ジメチルアミノ）−２−[（４−メチルフェニル）メチル]−１−[４−（４−モルホリニル）フェニル]−１−ブタノン、または２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）−ブタン−１−オン等のアセトフェノン系化合物；ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、またはベンジルジメチルケタール等のベンゾイン系化合物；ベンゾフェノン、ベンゾイル安息香酸、ベンゾイル安息香酸メチル、４−フェニルベンゾフェノン、ヒドロキシベンゾフェノン、アクリル化ベンゾフェノン、４−ベンゾイル−４’−メチルジフェニルサルファイド、または３，３’，４，４’−テトラ（ｔ−ブチルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン等のベンゾフェノン系化合物；チオキサントン、２−クロルチオキサントン、２−メチルチオキサントン、イソプロピルチオキサントン、２，４−ジイソプロピルチオキサントン、または２，４−ジエチルチオキサントン等のチオキサントン系化合物；２，４，６−トリクロロ−ｓ−トリアジン、２−フェニル−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（ｐ−メトキシフェニル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（ｐ−トリル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−ピペロニル−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２，４−ビス（トリクロロメチル）−６−スチリル−ｓ−トリアジン、２−（ナフト−１−イル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（４−メトキシ−ナフト−１−イル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２，４−トリクロロメチル−（ピペロニル）−６−トリアジン、または２，４−トリクロロメチル−（４’−メトキシスチリル）−６−トリアジン等のトリアジン系化合物；１，２−オクタンジオン，１−〔４−（フェニルチオ）−，２−（Ｏ−ベンゾイルオキシム）〕、またはＯ−（アセチル）−Ｎ−（１−フェニル−２−オキソ−２−（４’−メトキシ−ナフチル）エチリデン）ヒドロキシルアミン等のオキシムエステル系化合物；ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキサイド、または２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド等のホスフィン系化合物；９，１０−フェナンスレンキノン、カンファーキノン、エチルアントラキノン等のキノン系化合物；  ボレート系化合物；  カルバゾール系化合物；イミダゾール系化合物；あるいは、チタノセン系化合物等が用いられる。
これらの光重合開始剤は、１種を単独で、または必要に応じて任意の比率で２種以上混合して用いることができる。
【００５０】
光重合開始剤の含有量は、着色剤１００質量部に対し、２〜２００質量部であることが好ましく、光硬化性及び現像性の観点から３〜１５０質量部であることがより好ましい。
【００５１】
（増感剤）
さらに、本発明の着色組成物には、必要に応じて増感剤を含有させることができる。
増感剤としては、カルコン誘導体、ジベンザルアセトン等に代表される不飽和ケトン類、ベンジルやカンファーキノン等に代表される１，２−ジケトン誘導体、ベンゾイン誘導体、フルオレン誘導体、ナフトキノン誘導体、アントラキノン誘導体、キサンテン誘導体、チオキサンテン誘導体、キサントン誘導体、チオキサントン誘導体、クマリン誘導体、ケトクマリン誘導体、シアニン誘導体、メロシアニン誘導体、オキソノ−ル誘導体等のポリメチン色素、アクリジン誘導体、アジン誘導体、チアジン誘導体、オキサジン誘導体、インドリン誘導体、アズレン誘導体、アズレニウム誘導体、スクアリリウム誘導体、ポルフィリン誘導体、テトラフェニルポルフィリン誘導体、トリアリールメタン誘導体、テトラベンゾポルフィリン誘導体、テトラピラジノポルフィラジン誘導体、フタロシアニン誘導体、テトラアザポルフィラジン誘導体、テトラキノキサリロポルフィラジン誘導体、ナフタロシアニン誘導体、サブフタロシアニン誘導体、ピリリウム誘導体、チオピリリウム誘導体、テトラフィリン誘導体、アヌレン誘導体、スピロピラン誘導体、スピロオキサジン誘導体、チオスピロピラン誘導体、金属アレーン錯体、有機ルテニウム錯体、又はミヒラーケトン誘導体、α−アシロキシエステル、アシルフォスフィンオキサイド、メチルフェニルグリオキシレート、ベンジル、９，１０−フェナンスレンキノン、カンファーキノン、エチルアンスラキノン、４，４’−ジエチルイソフタロフェノン、３，３’，又は４，４’−テトラ（ｔ−ブチルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、４，４’−ジエチルアミノベンゾフェノン等が挙げられる。
これらの増感剤は、１種を単独で、または必要に応じて任意の比率で２種以上混合して用いることができる。
【００５２】
さらに具体的には、大河原信ら編、「色素ハンドブック」（１９８６年、講談社）、大河原信ら編、「機能性色素の化学」（１９８１年、シーエムシー）、池森忠三朗ら編、及び「特殊機能材料」（１９８６年、シーエムシー）に記載の増感剤が挙げられるがこれらに限定されるものではない。また、その他、紫外から近赤外域にかけての光に対して吸収を示す増感剤を含有させることもできる。
【００５３】
増感剤の含有量は、着色組成物中に含まれる光重合開始剤１００質量部に対し、３〜６０質量部であることが好ましく、光硬化性、現像性の観点から５〜５０質量部であることがより好ましい。
【００５４】
（酸化防止剤）
本発明の着色組成物は、必要に応じて酸化防止剤を含有することができる。酸化防止剤は、特にカラーフィルター用途に用いられる場合に含まれている光重合開始剤や熱硬化性化合物が、熱硬化やＩＴＯ（酸化インジウムスズ）アニール時の熱工程によって酸化し黄変することを防ぐため、塗膜の透過率を高くすることができる。そのため、酸化防止剤を含むことで、加熱工程時の酸化による黄変を防止し、高い塗膜の透過率を得る事ができる。
【００５５】
本発明における「酸化防止剤」とは、紫外線吸収機能、ラジカル捕捉機能、または、過酸化物分解機能を有する化合物であればよく、具体的には、酸化防止剤としてヒンダードフェノール系、ヒンダードアミン系、リン系、イオウ系、ベンゾトリアゾール系、ベンゾフェノン系、ヒドロキシルアミン系、サルチル酸エステル系、およびトリアジン系の化合物があげられ、公知の紫外線吸収剤、酸化防止剤等が使用できる。
【００５６】
これらの酸化防止剤の中でも、塗膜の透過率と感度の両立の観点から、好ましいものとしては、ヒンダードフェノール系酸化防止剤、ヒンダードアミン系酸化防止剤、リン系酸化防止剤またはイオウ系酸化防止剤が挙げられる。また、より好ましくは、ヒンダードフェノール系酸化防止剤、ヒンダードアミン系酸化防止剤、またはリン系酸化防止剤である。
【００５７】
ヒンダードフェノール系酸化防止剤としては、２，４−ビス〔（ラウリルチオ）メチル〕−ｏ−クレゾール、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）、１，３，５−トリス（４−ｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）、２，４−ビス−（ｎ−オクチルチオ）−６−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルアニリノ）−１，３，５−トリアジン、ペンタエリスリトールテトラキス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ノニルフェノール、２，２’−イソブチリデン−ビス−（４，６−ジメチル−フェノール）、４，４’−ブチリデン−ビス−（２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール）、２，２’−チオ−ビス−（６−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，５−ジ−ｔ−アミル−ヒドロキノン、２，２’チオジエチルビス−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）−プロピオネート、１，１，３−トリス−（２’−メチル−４’−ヒドロキシ−５’−ｔ−ブチルフェニル）−ブタン、２，２’−メチレン−ビス−（６−（１−メチル−シクロヘキシル）−ｐ−クレゾール）、２，４−ジメチル−６−（１−メチル−シクロヘキシル）−フェノール、Ｎ，Ｎ−ヘキサメチレンビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロシンナムアミド）等が挙げられる。その他ヒンダードフェノール構造を有するオリゴマータイプ及びポリマータイプの化合物等も使用することが出来る。
【００５８】
ヒンダードアミン系酸化防止剤としては、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（Ｎ−メチル−２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、Ｎ，Ｎ’−ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）−１，６−ヘキサメチレンジアミン、２−メチル−２−（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）アミノ−Ｎ−（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）プロピオンアミド、テトラキス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）（１，２，３，４−ブタンテトラカルボキシレート、ポリ〔｛６−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）イミノ−１，３，５−トリアジン−２，４−ジイル｝｛（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝ヘキサメチル｛（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝〕、ポリ〔（６−モルホリノ−１，３，５−トリアジン−２，４−ジイル）｛（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝ヘキサメチン｛（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝〕、コハク酸ジメチルと１−（２−ヒドロキシエチル）−４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンとの重縮合物、Ｎ，Ｎ′−４，７−テトラキス〔４，６−ビス｛Ｎ−ブチル−Ｎ−（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）アミノ｝−１，３，５−トリアジン−２−イル〕−４，７−ジアザデカン−１，１０−ジアミン等が挙げられる。その他ヒンダードアミン構造を有するオリゴマータイプ及びポリマータイプの化合物等も使用することが出来る。
【００５９】
リン系酸化防止剤としては、トリス（イソデシル）フォスファイト、トリス（トリデシル）フォスファイト、フェニルイソオクチルフォスファイト、フェニルイソデシルフォスファイト、フェニルジ（トリデシル）フォスファイト、ジフェニルイソオクチルフォスファイト、ジフェニルイソデシルフォスファイト、ジフェニルトリデシルフォスファイト、トリフェニルフォスファイト、トリス（ノニルフェニル）フォスファイト、４，４’イソプロピリデンジフェノールアルキルフォスファイト、トリスノニルフェニルフォスファイト、トリスジノニルフェニルフォスファイト、トリス（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）フォスファイト、トリス（ビフェニル）フォスファイト、ジステアリルペンタエリスリトールジフォスファイト、ジ（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）ペンタエリスリトールジフォスファイト、ジ（ノニルフェニル）ペンタエリスリトールジフォスファイト、フェニルビスフェノールＡペンタエリスリトールジフォスファイト、テトラトリデシル４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）ジフォスファイト、ヘキサトリデシル１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタントリフォスファイト、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルフォスファイトジエチルエステル、ソジウムビス（４−ｔ−ブチルフェニル）フォスファイト、ソジウム−２，２−メチレン−ビス（４，６−ジ−ｔ−ブチルフェニル）−フォスファイト、１，３−ビス（ジフェノキシフォスフォニロキシ）−ベンゼン、亜リン酸エチルビス（２，４−ジｔｅｒｔ−ブチル−６−メチルフェニル）等が挙げられる。その他フォスファイト構造を有するオリゴマータイプ及びポリマータイプの化合物等も使用することが出来る。
【００６０】
イオウ系酸化防止剤としては、２，２−チオ−ジエチレンビス〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート〕、２，４−ビス〔（オクチルチオ）メチル〕−ｏ−クレゾール、２，４−ビス〔（ラウリルチオ）メチル〕−ｏ−クレゾール等が挙げられる。その他チオエーテル構造を有するオリゴマータイプ及びポリマータイプの化合物等も使用することが出来る。
【００６１】
ベンゾトリアゾール系酸化防止剤としては、ベンゾトリアゾール構造を有するオリゴマータイプ及びポリマータイプの化合物等を使用することが出来る。
【００６２】
ベンゾフェノン系酸化防止剤として具体的には、２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−ｎ−オクトキシベンゾフェノン、４−ドデシロキシ−２−ヒドロキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−オクタデシロキシベンゾフェノン、２，２’ジヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン、２，２’ジヒドロキシ−４，４’−ジメトキシベンゾフェノン、２，２’，４，４’−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−メトキシ−５スルフォベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−メトキシ−２’−カルボキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−クロロベンゾフェノン等が挙げられる。その他ベンゾフェノン構造を有するオリゴマータイプ及びポリマータイプの化合物等も使用することが出来る。
【００６３】
トリアジン系酸化防止剤としては、２，４−ビス（アリル）−６−（２−ヒドロキシフェニル）１，３，５−トリアジン等が挙げられる。その他トリアジン構造を有するオリゴマータイプ及びポリマータイプの化合物等も使用することが出来る。
【００６４】
サルチル酸エステル系酸化防止剤としては、サリチル酸フェニル、サリチル酸ｐ−オクチルフェニル、サリチル酸ｐ−ｔｅｒｔブチルフェニル等が挙げられる。その他サルチル酸エステル構造を有するオリゴマータイプ及びポリマータイプの化合物等も使用することが出来る。
【００６５】
これらの酸化防止剤は、１種を単独で、または必要に応じて任意の比率で２種以上混合して用いることができる。
【００６６】
また酸化防止剤の含有量は、着色組成物の固形分質量を基準として、０．５〜５．０質量％の場合、色相的により好ましい。
【００６７】
（アミン系化合物）
また、本発明の着色組成物には、必要に応じて、溶存している酸素を還元する働きのあるアミン系化合物を含有させることができる。
【００６８】
このようなアミン系化合物としては、トリエタノールアミン、メチルジエタノールアミン、トリイソプロパノールアミン、４−ジメチルアミノ安息香酸メチル、４−ジメチルアミノ安息香酸エチル、４−ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、安息香酸２−ジメチルアミノエチル、４−ジメチルアミノ安息香酸２−エチルヘキシル、およびＮ，Ｎ−ジメチルパラトルイジン等が挙げられる。
【００６９】
（レベリング剤）
本発明の着色組成物には、必要に応じて、ガラス、プラスチック基板、またはフィルム上での組成物のレベリング性をよくするため、レベリング剤を含有させることができる。レベリング剤としては、主鎖にポリエーテル構造またはポリエステル構造を有するジメチルシロキサンが好ましい。主鎖にポリエーテル構造を有するジメチルシロキサンの具体例としては、東レ・ダウコーニング社製ＦＺ−２１２２、ビックケミー社製ＢＹＫ−３３３などが挙げられる。主鎖にポリエステル構造を有するジメチルシロキサンの具体例としては、ビックケミー社製ＢＹＫ−３１０、ＢＹＫ−３７０などが挙げられる。主鎖にポリエーテル構造を有するジメチルシロキサンと、主鎖にポリエステル構造を有するジメチルシロキサンとは、併用することもできる。レベリング剤の含有量は通常、着色組成物の全質量を基準（１００質量％）として、０．００３〜０．５質量％用いることが好ましい。
【００７０】
レベリング剤として特に好ましいものとしては、分子内に疎水基と親水基を有するいわゆる界面活性剤の一種で、親水基を有しながらも水に対する溶解性が小さく、着色組成物に添加した場合、その表面張力低下能が低いという特徴を有し、さらに表面張力低下能が低いにも拘らずガラス板への濡れ性が良好なものが有用であり、泡立ちによる塗膜の欠陥が出現しない添加量において十分に帯電性を抑止できるものが好ましく使用できる。このような好ましい特性を有するレベリング剤として、ポリアルキレンオキサイド単位を有するジメチルポリシロキサンが好ましく使用できる。ポリアルキレンオキサイド単位としては、ポリエチレンオキサイド単位、ポリプロピレンオキサイド単位があり、ジメチルポリシロキサンは、ポリエチレンオキサイド単位とポリプロピレンオキサイド単位とを共に有していてもよい。
【００７１】
また、ポリアルキレンオキサイド単位のジメチルポリシロキサンとの結合形態は、ポリアルキレンオキサイド単位がジメチルポリシロキサンの繰り返し単位中に結合したペンダント型、ジメチルポリシロキサンの末端に結合した末端変性型、ジメチルポリシロキサンと交互に繰り返し結合した直鎖状のブロックコポリマー型のいずれであってもよい。ポリアルキレンオキサイド単位を有するジメチルポリシロキサンは、東レ・ダウコーニング株式会社から市販されており、例えば、ＦＺ−２１１０、ＦＺ−２１２２、ＦＺ−２１３０、ＦＺ−２１６６、ＦＺ−２１９１、ＦＺ−２２０３、ＦＺ−２２０７が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００７２】
レベリング剤には、アニオン性、カチオン性、ノニオン性、または両性の界面活性剤を補助的に加えることも可能である。界面活性剤は、２種以上混合して使用しても構わない。
レベリング剤に補助的に加えるアニオン性界面活性剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸塩、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、スチレン−アクリル酸共重合体のアルカリ塩、アルキルナフタリンスルホン酸ナトリウム、アルキルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウム、ラウリル硫酸モノエタノールアミン、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ラウリル硫酸アンモニウム、ステアリン酸モノエタノールアミン、ステアリン酸ナトリウム、ラウリル硫酸ナトリウム、スチレン−アクリル酸共重合体のモノエタノールアミン、ポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸エステルなどが挙げられる。
【００７３】
レベリング剤に補助的に加えるカオチン性界面活性剤としては、アルキル４級アンモニウム塩やそれらのエチレンオキサイド付加物が挙げられる。レベリング剤に補助的に加えるノニオン性界面活性剤としては、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタンモノステアレート、ポリエチレングリコールモノラウレートなどのポリオキシエチレン型非イオン性界面活性剤、アルキルジメチルアミノ酢酸ベタインなどのアルキルベタイン、アルキルイミダゾリンなどの両性界面活性剤、また、フッ素系やシリコーン系の界面活性剤が挙げられる。
【００７４】
（硬化剤、硬化促進剤）
また本発明の着色組成物には、熱硬化性樹脂の硬化を補助するため、必要に応じて、硬化剤、硬化促進剤などを含有させることができる。硬化剤としては、フェノール系樹脂、アミン系化合物、酸無水物、活性エステル、カルボン酸系化合物、スルホン酸系化合物などが有効であるが、特にこれらに限定されるものではなく、熱硬化性樹脂と反応し得るものであれば、いずれの硬化剤を使用してもよい。また、これらの中でも、１分子内に２個以上のフェノール性水酸基を有する化合物、アミン系硬化剤が好ましく挙げられる。上記硬化促進剤としては、例えば、アミン化合物（例えば、ジシアンジアミド、ベンジルジメチルアミン、４−（ジメチルアミノ）−Ｎ，Ｎ−ジメチルベンジルアミン、４−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ジメチルベンジルアミン、４−メチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルベンジルアミン等）、４級アンモニウム塩化合物（例えば、トリエチルベンジルアンモニウムクロリド等）、ブロックイソシアネート化合物（例えば、ジメチルアミン等）、イミダゾール誘導体二環式アミジン化合物およびその塩（例えば、イミダゾール、２−メチルイミダゾール、２−エチルイミダゾール、２−エチル−４−メチルイミダゾール、２−フェニルイミダゾール、４−フェニルイミダゾール、１−シアノエチル−２−フェニルイミダゾール、１−（２−シアノエチル）−２−エチル−４−メチルイミダゾール等）、リン化合物（例えば、トリフェニルホスフィン等）、グアナミン化合物（例えば、メラミン、グアナミン、アセトグアナミン、ベンゾグアナミン等）、Ｓ−トリアジン誘導体（例えば、２，４−ジアミノ−６−メタクリロイルオキシエチル−Ｓ−トリアジン、２−ビニル−２，４−ジアミノ−Ｓ−トリアジン、２−ビニル−４，６−ジアミノ−Ｓ−トリアジン・イソシアヌル酸付加物、２，４−ジアミノ−６−メタクリロイルオキシエチル−Ｓ−トリアジン・イソシアヌル酸付加物等）などを用いることができる。これらは１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。上記硬化促進剤の含有量としては、熱硬化性樹脂１００質量部に対し、０．０１〜１５質量部が好ましい。
【００７５】
（その他の添加剤成分）
本発明の着色組成物には、必要に応じて、経時粘度を安定化させるために貯蔵安定剤を含有させることができる。また、透明基板との密着性を高めるためにシランカップリング剤等の密着向上剤を含有させることもできる。
【００７６】
貯蔵安定剤としては、例えば、ベンジルトリメチルクロライド、ジエチルヒドロキシアミンなどの４級アンモニウムクロライド、乳酸、シュウ酸などの有機酸およびそのメチルエーテル、ｔ−ブチルピロカテコール、テトラエチルホスフィン、テトラフェニルフォスフィンなどの有機ホスフィン、亜リン酸塩等が挙げられる。貯蔵安定剤は、着色剤１００質量部に対し、０．１〜１０質量部の量で用いることができる。
【００７７】
密着向上剤としては、ビニルトリス（β−メトキシエトキシ）シラン、ビニルエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン等のビニルシラン類、γ−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン等の（メタ）アクリルシラン類、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）メチルトリメトキシシラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリエトキシシラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）メチルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン等のエポキシシラン類、Ｎ−β（アミノエチル）γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β（アミノエチル）γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β（アミノエチル）γ−アミノプロピルメチルジエトキシシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−フェニル−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−フェニル−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン等のアミノシラン類、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリエトキシシラン等のチオシラン類等のシランカップリング剤が挙げられる。密着向上剤は、着色組成物中の着色剤１００質量部に対して、０．０１〜１０質量部、好ましくは０．０５〜５質量部の量で用いることができる。
【００７８】
本発明のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体の分散には、アンカー翼等の一般に用いられている混合撹拌装置を用いることができる。混合撹拌装置の中では、ウルトラディスパー〔浅田鉄鋼株式会社、商品名〕、エバラマイルダー〔株式会社荏原製作所、商品名〕、ＴＫホモミクサー、ＴＫパイプラインミクサー、ＴＫホモジェッター、ＴＫホモミックラインフロー、フィルミックス〔以上、特殊機化工業株式会社、商品名〕、クリアミックス〔エム・テクニック株式会社、商品名〕、ケイディーミル〔キネティック・ディスパージョン社、商品名〕等の高速攪拌混合装置が好ましい。その他、ロールミル、ビーズミル、ニーダー、エクストルーダ等の混練機、高圧ホモゲナイザー〔株式会社イズミフードマシナリ、商品名〕、ミニラボ８．３Ｈ型〔Ｒａｎｎｉｅ社、商品名〕に代表されるホモバルブ式の高圧ホモジナイザー、マイクロフルイダイザー〔Ｍｉｃｒｏｆｌｕｉｄｉｃｓ社、商品名〕、ナノマイザー〔ナノマイザー株式会社、商品名〕、アルティマイザー〔スギノマシン株式会社、商品名〕、ジーナスＰＹ〔白水化学株式会社、商品名〕、ＤｅＢＥＥ２０００〔日本ビーイーイー株式会社、商品名〕等のチャンバー式の高圧ホモジナイザー等を用いて分散する方法が挙げられる。これらの中では、小粒子径化の観点から、ロールミル、ビーズミル、ニーダー及び高圧ホモジナイザーが好ましい。これらの装置は複数を組み合わせることもできる。
【００７９】
α型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体を分散する際には、必要に応じて色素誘導体を添加してもよい。色素誘導体は、ソルトミリング処理する際に記述した化合物と同義である。
【００８０】
このような方法で着色組成物を得た後、沈殿物や粗大粒子を除去するために、更に遠心分離して、沈殿物を分離する工程を含んでも良い。遠心分離に使用する装置としては、一般に、無孔の回転ボウルを高速回転させることによって懸濁物質を遠心沈降させる遠心沈降機、及び側壁に細孔又はスリットを有する回転バスケットが用いられた遠心濾過・脱水機が知られている。本発明では、これらのうち、遠心沈降機を好適に用いることができる〔例えば、化学工学会編「化学装置便覧」、改訂二版第２刷、丸善株式会社、平成８年４月５日、７９８頁参照〕。遠心沈降機としては、例えば、遠心沈降管型、円筒型、分離板型、バスケット型、スクリデカンター型等の遠心沈降機が挙げられる。
【００８１】
本発明の着色組成物に含まれるα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体の濃度は、１〜３５質量％の範囲であることが好ましく、２〜２５質量％の範囲であることがより好ましい。
【００８２】
本発明の着色組成物の用途としては、画像、特にカラー画像を形成するための画像記録材料が挙げられ、具体的には、オフセット、グラビア、フレキソ、スクリーン、インクジェットなどの各種印刷インキや塗料、ＬＣＤ、ＰＤＰ、有機エレクトロルミネッセンス、電子紙などのディスプレイやＣＣＤなどの撮像素子で用いられるカラーフィルターに適用できる。
【実施例】
【００８３】
以下に、本発明を実施例に基づいて説明するが、本発明はこれによって限定されるものではない。なお、実施例中「部」とは、「質量部」を表す。
【００８４】
[実施例１]
（α型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体（Ｐ−１））
５℃以下に冷却した９８％濃硫酸５００部に、特開昭５８−１８３７５７号公報参考例１記載の方法により製造したα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６を４５部と、特開平２−２７２０６７号公報原料製造例３記載の方法により製造したチタニルフタロシアニン５部を少しずつ加え、氷浴下で３０分間撹拌し、完全に溶解させた。この溶液を、氷水５０００部にゆっくり注入して析出させ、濾過することにより顔料組成物４３部を得た。さらに、この顔料組成物４０部と、ジエチレングリコール４０部、塩化ナトリウム２００部をステンレス製１ガロンニーダー（井上製作所社製）に仕込み、６０℃で６時間混練し、ソルトミリング処理した。得られた混練物を６０００部の温水に投入し、７０℃に加熱しながら１時間撹拌してスラリー状とし、濾過、水洗を繰り返して塩化ナトリウムおよびジエチレングリコールを除いた後、８０℃で一昼夜乾燥し、３６部のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体Ｐ−１を得た。
【００８５】
[実施例２]
（α型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体（Ｐ−２））
実施例１のチタニルフタロシアニンを、バナジルフタロシアニン（Ａｌｆａ Ａｅｓａｒ社製）に変更した以外は実施例１と同様の方法でα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体Ｐ−２を得た。
【００８６】
[実施例３]
（α型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体（Ｐ−３））
実施例１のチタニルフタロシアニンを、特開２０１３−７９３０１号公報製造例１記載の方法により合成したヒドロキシアルミニウムフタロシアニンに変更した以外は実施例１と同様の方法でα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体Ｐ−３を得た。
【００８７】
実施例１〜３で得られた顔料固溶体Ｐ−１〜３はＣｕＫαのＸ線に対する回折角（２θ±０．２度）が、６．８、７．３、１３．５、１４．８、１５．４、１６．２、２３．８、２４．８、２６．６および２７．４度に回折ピークを有しており、α型であった（図１〜３）。
【００８８】
[比較例１]
（α型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料（Ｐ−４））
実施例１のチタニルフタロシアニン５部を用いず、α型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６を５０部に変更した以外は実施例１と同様の方法でα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料Ｐ−４を得た。
【００８９】
[比較例２]
（チタニルフタロシアニン顔料（Ｐ−５））
実施例１のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６  ４５部を用いず、チタニルフタロシアニンを５０部に変更した以外は実施例１と同様の方法でチタニルフタロシアニン顔料Ｐ−５を得た。
【００９０】
[比較例３]
（バナジルフタロシアニン顔料（Ｐ−６））
実施例１のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６  ４５部とチタニルフタロシアニン５部を、バナジルフタロシアニン５０部に変更した以外は実施例１と同様の方法でバナジルフタロシアニン顔料Ｐ−６を得た。
【００９１】
[比較例４]
（ヒドロキシアルミニウムフタロシアニン顔料（Ｐ−７））
実施例１のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６  ４５部とチタニルフタロシアニン５部を、ヒドロキシアルミニウムフタロシアニン５０部に変更した以外は実施例１と同様の方法でヒドロキシアルミニウムフタロシアニン顔料Ｐ−７を得た。
【００９２】
[比較例５]
（Χ型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体（Ｐ−８））
特開平２−２７２０６７号公報実施例１記載の方法によりΧ型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体Ｐ−８を得た。得られたＰ−８のＣｕＫαに対するＸ線回折図を図４に示す。
【００９３】
[比較例６]
（Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体（Ｐ−９））
特開平８−２９５８１７号公報実施例１記載の方法によりＣ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体Ｐ−９を得た。得られたＰ−９のＣｕＫαに対するＸ線回折図を図５に示す。
【００９４】
[実施例４]
（着色組成物（Ｔ−１））
実施例１で得られた顔料固溶体（Ｐ−１）０．５ｇ、ワニス（タマノール３６１（荒川化学工業株式会社製：ロジン変性フェノール樹脂）５０質量部に対し、アマニ油２０質量部、５号ソルベント（日本石油株式会社：オフセットインキ用溶剤）３０質量部を加え、２００℃にて加熱溶解したもの２．５ｇを１５０ｌｂ（＝６６７Ｎ）の荷重を掛けたフーバーマーラーで回転速度１００ｒｐｍにて４回混練し、着色組成物Ｔ−１を得た。
【００９５】
[実施例５〜６、比較例７〜１５]
（着色組成物（Ｔ−２〜１２））
顔料（Ｐ−１）０．５ｇを表１記載のように変更した以外は、着色組成物（Ｔ−１）と同様の方法で着色組成物（Ｔ−２〜１２）を作製した。
【００９６】
【表１】
2019116527.tif 000009
【００９７】
［着色組成物の色相評価］
実施例４〜６、比較例７〜１５で得られた着色組成物（Ｔ−１〜１２）０．５ｇと白インキ（酸化チタン５０部を上記オフセットインキ用ワニス５０部に分散して作成した）５．０ｇを５０ｌｂ（＝２２２Ｎ）の荷重を掛けたフーバーマーラーで回転速度２５ｒｐｍにて４回混練して混合することでインキを得た。このインキの色相評価を分光光度計（日本分光社製Ｖ５６０）を用いて行った。表２に色相結果（Ｌ＊，ａ＊，ｂ＊，Ｃ＊）を示す。なお、Ｌ＊、ａ＊、ｂ＊、Ｃ＊は、ＪＩＳ  Ｚ  ８７８１−４に基づく。
【００９８】
【表２】
2019116527.tif 000010
【００９９】
表２に示すように、本発明のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体を用いて作製した着色組成物は、各フタロシアニン顔料や、同じ比率で混合した顔料、既知のＣ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体を用いて作製した着色組成物に比べ、彩度を表すＣ＊が高い。
【０１００】
［着色組成物の耐光性評価］
実施例４〜６、比較例７〜１５で得られた着色組成物（Ｔ−１〜１２）を、金属ヘラを用いて上質紙に塗工し、塗膜を作製した。作製した塗膜の色度を色度計（Ｘ−ｒｉｔｅ社製ｉ１ＢａｓｉｃＰｒｏ）を用いて色度［Ｌ＊（１）、ａ＊（１）、ｂ＊（１）］を測定した後、太陽光同等の分光分布となるキセノンランプを用いて、４７０Ｗ／ｍ2での促進暴露試験（東洋精機社製ＳＵＮＴＥＳＴ  ＣＰＳ＋）を１００時間行った。光照射後の色度［Ｌ＊（２）、ａ＊（２）、ｂ＊（２）］を測定し、下記式により色差ΔＥ＊ａｂを算出した。
ΔＥ＊ａｂ＝ √（（Ｌ＊（２）−  Ｌ＊（１））２＋  （ａ＊（２）−  ａ＊（１））２＋（  ｂ＊（２）−  ｂ＊（１）） 2) 
色差ΔＥ＊ａｂが小さい方が、光照射での変色が小さく、耐光性良好な着色組成物となる。表３に色差ΔＥを示す。
【０１０１】
【表３】
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【０１０２】
Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６と中心金属にオキソ基またはヒドロキシ基を有する金属フタロシアニンをソルトミリング処理することで、α型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体を得た。その結果、本発明のα型Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１６顔料固溶体を用いることで高彩度かつ高耐光性の着色組成物を得た。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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