(57)【要約】【課題】ノイズ低減効果の向上を図る。【解決手段】電力変換装置（１）によれば、回路モジュール（１３）と、前記回路モジュールと電気的に絶縁され、回路モジュール（１３）を固定するトレイ（１７）と、回路モジュール（１３）にて発生するコモンモードのノイズを低減する第１コンデンサ（１５）と、トレイ（１７）と接するシールドプレート（１８）と、第１コンデンサ（１５）とシールドプレート（１８）とを接続する導電部材（１９）と、を有する。第１コンデンサ（１５）と、導電部材（１９）とにより直列共振回路が構成される。直列共振回路の共振周波数は、漏れ電流の周波数と等しい。【選択図】図３
2019193335.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回路モジュールと、
前記回路モジュールと電気的に絶縁され、前記回路モジュールを固定するトレイと、
前記回路モジュールにて発生するノイズを低減する第１コンデンサと、
前記トレイと接するシールドプレートと、
前記第１コンデンサと前記シールドプレートとを接続する導電部材と、を備え、
前記第１コンデンサと、前記導電部材とにより直列共振回路が構成され、
前記直列共振回路の共振周波数は、漏れ電流の周波数と等しい、電力変換装置。
【請求項２】
請求項１に記載の電力変換装置であって、
前記共振周波数は、前記ノイズの周波数である、電力変換装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載の電力変換装置であって、
前記第１コンデンサ、及び、前記導電部材は、前記トレイの第１面に設けられ、
前記シールドプレートは、前記トレイの第１面と対向する第２面に設けられる、電力変換装置。
【請求項４】
請求項１または２に記載の電力変換装置であって、
前記第１コンデンサは、前記トレイの第１面に設けられ、
前記シールドプレートは、前記トレイの第１面と対向する第２面に設けられ、
前記導電部材は、複数が前記トレイの厚さ方向に対して垂直に延在し、それぞれが対向して設けられる、電力変換装置。
【請求項５】
請求項１から４のいずれか１項に記載の電力変換装置であって、
前記第１コンデンサが低減する前記ノイズはコモンモードノイズであり、
ノーマルモードノイズを低減する第２コンデンサを、さらに備え、
前記第２コンデンサは、少なくとも一部が前記導電部材と接する、電力変換装置。
【請求項６】
請求項５に記載の電力変換装置であって、
前記導電部材は、少なくとも一部が前記第２コンデンサと一体となってモールドされる、電力変換装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電力変換装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電力変換装置は、供給される直流電流を交流電流に変換し、変換した交流電流を電動機などに供給することができる装置である。電力変換装置が備えるインバータなどの回路モジュール（パワーモジュール）は、複数のパワー半導体素子がモジュール化されて構成されるスイッチ群を有しており、それらのスイッチ群がコントローラによって制御されることで、直流電流から交流電流への変換を行う。
【０００３】
ここで、回路モジュールにおいては、スイッチ開閉の際に生じる漏れ電流に起因してノイズが発生してしまうことがある。例えば、電力変換装置が自動車に用いられる場合には、スイッチングノイズが車載ラジオの聴取に影響を与えるおそれがある。
【０００４】
そこで、特許文献１に開示の技術によれば、インバータを取り付ける取付台に誘電率の小さい絶縁材料が用いられる。このようにすることで、スイッチ郡と筐体との間の容量を低減できるので、漏れ電流を抑制することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平０９−２９８８８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
例えば、回路モジュールにて発生するノイズの１つであるコモンモードのノイズを低減するために、一端が回路モジュールに接続され他端が接地されるＹコンデンサが設けられることがある。Ｙコンデンサは他端を取付台を介して接地するため、取付台が金属等の導体材料である場合には、Ｙコンデンサと筐体との間の抵抗成分は比較的小さい。しかしながら、特許文献１のように取付台に絶縁材料を用いる場合には、Ｙコンデンサと筐体との間の抵抗成分が比較的大きくなってしまう。そのため、発生するノイズが接地面へと流れにくくなり、ノイズの低減が抑制されるという課題がある。
【０００７】
本発明はこのような課題を解決するために発明されたもので、取付台を絶縁材料で構成する場合であっても、ノイズの低減を図る電力変換装置を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明のある電力変換装置によれば、回路モジュールと、回路モジュールと電気的に絶縁され、回路モジュールを固定するトレイと、回路モジュールにて発生するノイズを低減する第１コンデンサと、トレイと接するシールドプレートと、第１コンデンサとシールドプレートとを接続する導電部材と、を有する。第１コンデンサと、導電部材とにより直列共振回路が構成される。直列共振回路の共振周波数は、漏れ電流の周波数と等しい。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、取付台を絶縁材料で構成する場合であっても、ノイズの低減を図ることができる。
【００１０】
本発明の実施形態、本発明の利点については、添付された図面を参照しながら以下に詳細に説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、第１実施形態の電力変換装置に関する回路図である。
【図２】図２は、電力変換装置の概略構成図である。
【図３】図３は、トレイの他の構成例を示す図である。
【図４】図４は、電力変換装置の要部の概略構成図である。
【図５Ａ】図５Ａは、図４のＹコンデンサにより形成される共振回路の概略回路図である。
【図５Ｂ】図５Ｂは、共振周波数とインピーダンスとの関係を示すグラフである。
【図６】図６は、容量成分の説明図である。
【図７】図７は、電力変換装置による効果を示す図である。
【図８】図８は、第２実施形態の電力変換装置の要部の概略構成図である。
【図９】図９は、第３実施形態の電力変換装置の回路図である。
【図１０】図１０は、電力変換装置の要部の概略構成図である。
【図１１Ａ】図１１Ａは、第４実施形態の電力変換装置の要部の概略構成図である。
【図１１Ｂ】図１１Ｂは、Ｙコンデンサの縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明の実施形態における電力変換装置について説明する。
【００１３】
（第１実施形態）
図１は、第１実施形態に係る電力変換装置１に関する回路図である。
【００１４】
電力変換装置１は、直流電源２と電動機（回転電機）３との間に設けられている。なお、これらの構成は電動車両などに用いられる場合には、電動機３が駆動源となる。電動車両は、三相交流電力モータなどの電動機３を走行駆動源として走行する車両であり、電動機３は電気自動車の車軸に結合されている。電動車両には、ハイブリッド自動車（ＨＥＶ）も含まれている。なお、電力変換装置１は、車両以外の装置に搭載されてもよい。
【００１５】
直流電源２は、車両などの動力源であり、複数の電池などにより構成されている。直流電源２は、正極が正極配線４Ｐを介して、電力変換装置１内の正極給電母線１０Ｐと接続されており、負極が負極配線４Ｎを介して、電力変換装置１内の負極給電母線１０Ｎと接続されている。なお、正極配線４Ｐ、負極配線４Ｎは、メッシュなどに覆われてシールドされていることが多い。
【００１６】
電動機３は、複数の相（本実施形態では３相：Ｕ相、Ｖ相、及び、Ｗ相）で動作するものとする。電動機３は、直流電源２からの直流電流を電力変換装置１により変換されて生成される交流電流を受けて、回転駆動する。なお、電力変換装置１と電動機３とは、Ｕ相配線５Ｕ、Ｖ相配線５Ｖ、及び、Ｗ相配線５Ｗを介して接続されている。
【００１７】
電力変換装置１は、複数のパワー半導体素子１１Ａ、１１Ｂ、１１Ｃ、１２Ａ、１２Ｂ、１２Ｃがモジュール化された回路モジュールであるインバータ１３を有する。これらのパワー半導体素子１１Ａ、１１Ｂ、１１Ｃ、１２Ａ、１２Ｂ、１２Ｃは、スイッチとして機能し、制御回路１４からの信号に応じてスイッチを開閉することで、直流電力から交流電力への変換がなされる。そして、電動機３にて所望の回転力を得るための交流電力が生成されると、生成された交流電流は電動機３に出力される。なお、以下において、パワー半導体素子１１Ａ、１１Ｂ、１１Ｃ、１２Ａ、１２Ｂ、１２Ｃを区別しない場合には、単にパワー半導体素子と称するものとする。
【００１８】
上述のように電力変換装置１は３相にて動作しており、パワー半導体素子１１Ａと１２ＡとがＵ相の交流電力を生成し、パワー半導体素子１１Ｂと１２ＢとがＶ相の交流電力を生成し、パワー半導体素子１１Ｃと１２ＣとがＷ相の交流電力を生成する。また、パワー半導体素子１１Ａ、１１Ｂ、及び、１１Ｃは、正極配線４Ｐ及び正極給電母線１０Ｐを介して、直流電源２の正極と接続されて、それぞれの相における上アームとして動作する。パワー半導体素子１２Ａ、１２Ｂ、及び、１２Ｃは、負極配線４Ｎ及び負極給電母線１０Ｎを介して、直流電源２の負極と接続されて、下アームとして動作する。
【００１９】
Ｕ相配線５Ｕ、Ｖ相配線５Ｖ、及び、Ｗ相配線５Ｗは、それぞれの一端が電動機３と接続される。そして、Ｕ相配線５Ｕの他端は、パワー半導体素子１１Ａとパワー半導体素子１２Ａとの間に接続されている。Ｖ相配線５Ｖの他端は、パワー半導体素子１１Ｂとパワー半導体素子１２Ｂとの間に接続されている。Ｗ相配線５Ｗの他端は、パワー半導体素子１１Ｃとパワー半導体素子１２Ｃとの間に接続されている。Ｕ相配線５Ｕ、Ｖ相配線５Ｖ、及び、Ｗ相配線５Ｗは、電力変換装置１内に設けられる板状の導体（バスバー）を介して、パワー半導体素子と接続されてもよい。
【００２０】
電力変換装置１は、正極給電母線１０Ｐと負極給電母線１０Ｎとの間に、コモンモードのノイズを抑制するＹコンデンサ１５−１、１５−２を有する。Ｙコンデンサ１５−１、１５−２は、一端が接地される。Ｙコンデンサ１５−１の他端は、正極給電母線１０Ｐと接続され、Ｙコンデンサ１５−２の他端は、負極給電母線１０Ｎと接続される。なお、以下では、Ｙコンデンサ１５−１、１５−２の区別をしない場合には、単に、Ｙコンデンサ１５と称するものとする。なお、コモンモードのノイズは、一般に、複数の端子対の１つにアース線を接続し、残りの端子対に電源線を接続する場合、電源線とアース線との間に生じるものである。
【００２１】
電動機３は、例えば、電気自動車などに用いられる交流電力モータなどであり、車両の走行駆動源となる。そのような場合には、電動機３の出力軸は電気自動車の車軸の結合されている。なお、電動機３は、電気自動車に限らず、イブリッド自動車（ＨＥＶ）にも適用することができ、また車両以外の装置にも適用可能である。
【００２２】
図２は、具体的な電力変換装置１の概略構成図である。この図には、図１に対応する構成が示されている。
【００２３】
電力変換装置１は、例えば金属製の下部開口を有する筐体６の中に設けられている。なお、筐体６は、電力変換装置１の一部として構成されてもよい。
【００２４】
また、筐体６内には、正極給電母線１０Ｐ、及び、負極給電母線１０Ｎが、板状の電極として構成される。また、Ｕ相配線５Ｕと接続されるＵ相バスバー１６Ｕ、及び、Ｖ相配線５Ｖと接続されるＶ相バスバー１６Ｖ、及び、Ｗ相配線５Ｗと接続されるＷ相バスバー１６Ｗが設けられる。筐体６の中では、正極給電母線１０Ｐ、及び、負極給電母線１０Ｎと、Ｕ相バスバー１６Ｕ、Ｖ相バスバー１６Ｖ、及び、Ｗ相バスバー１６Ｗとが、半導体素子と不図示の配線を介して接続されている。
【００２５】
なお、上述のように、インバータ１３は、直流電源２とシールド線４Ｐ、４Ｎを介して接続され、筐体６内にてモジュール化されたパワー半導体素子１１Ａ、１１Ｂ、１１Ｃ、１２Ａ，１１Ｂ、１１Ｃが制御回路１４からの信号により開閉されることで、電動機３において所望の回転力を得るための交流電力が、直流電力から変換して生成される。なお、制御回路１４は、インバータ１３の上方に設けられているものとする。
【００２６】
インバータ１３は、筐体６の上に設けられる絶縁性部材からなるトレイ１７の第１面（表面）上に設けられている。なお、トレイ１７は、インバータ１３の取付台に相当し、冷却器であってもよい。
【００２７】
また、トレイ１７の第１面と対向する第２面（裏面）には導電性のシールドプレート１８が設けられている。そして、シールドプレート１８が、電力変換装置１を覆う筐体６の内面と接する。つまり、トレイ１７の第２面の全体を覆うシールドプレート１８は、筐体６の下部開口を閉塞するように構成される。なお、図２においては、説明の可読性のためにＹコンデンサ１５は省略する。
【００２８】
図３は、トレイ１７の他の一例を示す図である。
【００２９】
例えば、トレイ１７は、インバータ１３を上部に設ける板部１７Ａと、板部１７Ａが有する複数の脚部１７Ｂを備えていてもよい。脚部１７Ｂがシールドプレート１８に固定されることにより、インバータ１３が固定されてもよい。なお、トレイ１７は、複数の脚部１７Ｂを有することにより表面積が大きくなるので、放熱効果が高まり、冷却器として機能する。
【００３０】
図４は、電力変換装置１の要部であるＹコンデンサ１５に関する概略構成図である。なお、この図においては、シールドプレート１８のうちのＹコンデンサ１５と接する部分だけが示されている。
【００３１】
Ｙコンデンサ１５は、一端に接続されるインバータ１３（図４において不図示）におけるノイズを、他端に接続される導電部材１９を介して接地面へと流すことにより、コモンモードのノイズを低減する。Ｙコンデンサ１５は、トレイ１７の表面（第１面）に配置されるとともに、導電部材１９と接続されている。
【００３２】
導電部材１９は、トレイ１７の第１面に設けられる板状の第１導電部材１９−１と、トレイ１７の厚さ方向に延在しトレイ１７を厚さ方向にてまたぐように、すなわち、トレイ１７におけるＹコンデンサ１５の設置面に対して垂直方向に延設される第２導電部材１９−２とにより構成される。第１導電部材１９−１はＹコンデンサ１５と接続される。第２導電部材１９−２は、第１導電部材１９−１とシールドプレート１８とを接続する。なお、以下においては、第１導電部材１９−１と第２導電部材１９−２とを区別しない場合には、導電部材１９と称するものとする。
【００３３】
電動機３においては、Ｙコンデンサ１５により形成される誘導成分と、シールドプレート１８及び導電部材１９で形成される容量成分とにより、直列共振回路が構成される。
【００３４】
次に、図５Ａ、５Ｂ、及び、６を用いて、Ｙコンデンサ１５とシールドプレート１８との間で構成される直列共振回路について説明する。
【００３５】
図５Ａは、Ｙコンデンサ１５の近傍の電力変換装置１により形成される直列共振回路の概略回路図である。Ｙコンデンサ１５における抵抗成分Ｒａ、誘導成分Ｌａ、及び、容量成分Ｃａと、導電部材１９とシールドプレート１８との間において構成される容量成分Ｃｂ及び誘導成分Ｌｂとにより、直列共振回路が構成される。
【００３６】
共振周波数は比較的高い周波数なので、容量成分Ｃｂと誘導成分Ｌｂとの並列箇所においては、容量成分Ｃｂに流れる電流が支配的になり、誘導成分Ｌｂに流れる電流は無視できる。また、Ｙコンデンサ１５の容量成分Ｃａは、導電部材１９とシールドプレート１８との間において構成される容量成分Ｃｂに対して非常に大きいため、Ｙコンデンサ１５の容量成分Ｃａも無視できる。そのため、この共振回路のインピーダンスＺは、式（１）のように示すことができる。なお、この共振回路における直列共振の角速度をωとし、ωに対応する共振周波数をｆｒｅｑとするものとする。
【００３７】
【数１】
2019193335.tif 000003
【００３８】
図５Ｂは、共振回路の共振周波数ｆｒｅｑとインピーダンスＺとの関係を示す図である。
【００３９】
この図に示されるように、（１）式に示されるように、インピーダンスＺは周波数ｆに応じて変化する。そして、（２）式に示されるように、共振周波数ｆｒｅｑにおいて、インピーダンスＺは極小となる。
【００４０】
【数２】
2019193335.tif 000004
【００４１】
図６は、容量成分の説明図である。この図においては、トレイ１７の上面には第１導電部材１９−１が設けられ、トレイ１７の下面にはシールドプレート１８が設けられている。そのため、図示される第１導電部材１９−１及びシールドプレート１８からなる容量成分Ｃｂは、式（３）ように示される。
【００４２】
【数３】
2019193335.tif 000005
【００４３】
電力変換装置１の設計において（３）式に含まれるパラメータを変化させることで、容量成分Ｃｂを所望の大きさに設定することができる。すなわち、（２）式に示されるようなインピーダンスＺが極小となる共振周波数ｆｒｅｑが、インバータ１３にて発生するノイズのうちの抑制したいノイズの周波数と等しくなるように、電力変換装置１、より具体的には、第１導電部材１９−１やトレイ１７の大きさや材質などを決定する。このようにすることで、共振周波数ｆｒｅｑにおいては、インピーダンスＺが小さくなり、ノイズがシールドプレート１８へと流れやすくなるので、電力変換装置１内の共振周波数のノイズが低減される。
【００４４】
例えば、Ｙコンデンサ１５により構成される誘導成分Ｌａが１０［ｎＨ］であり、ｆｒｅｑ＝１００［ＭＨｚ］の漏れ電流のノイズを抑制したい場合について検討する。このような場合には、トレイ１７と筐体６との間で構成される容量成分Ｃｂは約２５０［ｐＦ］となる必要がある。そのため、容量成分Ｃｂが約２５０［ｐＦ］となるように、トレイ１７と筐体６との間に設けられるトレイ１７の比誘電率、及び、第１導電部材１９−１とシールドプレート１８との対向面積Ｓ及び距離ｄを決定する。このようにすることで、所望の周波数のノイズを低減することができる。
【００４５】
図７は、本実施形態の電力変換装置１による効果を示す図である。
【００４６】
この図においては、縦軸が、電力変換装置１におけるコモンモードノイズを示し、横軸が周波数を示す。実線は、比較例として、トレイ１７が高絶縁材料である場合を示し、点線は、本実施形態において、直列共振回路が構成される場合が示されている。実線で示される比較例よりも点線で示される本実施形態のほうが、コモンモードノイズの抑制されており、Ｙコンデンサ１５のフィルタ性能が向上したことが示されている。なお、トレイ１７の熱伝導性が高ければ、Ｙコンデンサ１５はトレイ１７と接することで放熱性能が向上するので、これによりフィルタ性能のさらなる向上が期待できる。
【００４７】
なお、本実施形態においては、導電部材１９とシールドプレート１８とによって容量成分が構成される例について示したがこれに限らない。導電部材１９及びシールドプレート１８のそれぞれ一方又は双方が、他の部材と容量成分を構成してもよい。そのような場合には、構成される容量成分と、導電部材１９とが直列共振回路を構成すればよい。また、Ｙコンデンサ１５の抵抗成分Ｒａ及び誘導成分Ｌａと、導電部材１９とシールドプレート１８との間において構成される容量成分Ｃｂとによって直列共振回路が構成されたがこれに限られない。通常のコンデンサであっても、抵抗成分Ｒａ及び誘導成分Ｌａが、導電部材１９とシールドプレート１８との間において構成される容量成分Ｃｂとによって直列共振回路が構成されることによって、ノイズを抑制することができる。
【００４８】
第１実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。
【００４９】
第１実施形態の電力変換装置１によれば、コンデンサ（Ｙコンデンサ１５）による誘導成分Ｌａと、導電部材１９及びシールドプレート１８による容量成分Ｃｂとにより直列共振回路が構成される。そして、インピーダンスＺが極小となる共振周波数ｆｒｅｑが、所望の周波数、すなわち、インバータ１３において発生するノイズのうちの抑制したい周波数となるように、電力変換装置１が設計される。このようにすることで、ノイズを抑制したい周波数でインピーダンスＺが小さくなるので、ノイズのシールドプレート１８への伝播が促進され、電力変換装置１内の所望の周波数のノイズの低減を図ることができる。
【００５０】
第１実施形態の電力変換装置１によれば、インピーダンスＺが極小となるような共振周波数ｆｒｅｑが、インバータ１３において発生するノイズの周波数と一致するように、電力変換装置１を構成するトレイ１７の厚さ及び材料や、第１導電部材１９−１及びシールドプレートの面積が設計される。このようにすることで、Ｙコンデンサ１５を介するコモンノイズのシールドプレート１８への伝播が促進され、電力変換装置１内のノイズの低減を図ることができる。
【００５１】
第１実施形態の電力変換装置１によれば、コンデンサ（Ｙコンデンサ１５）、及び、第１導電部材１９−１は、トレイ１７の第１面（表面）に設けられ、シールドプレート１８は、トレイ１７の第２面（裏面）に設けられる。このようにすることで、トレイ１７を介して対向する第１導電部材１９−１とシールドプレート１８との間において容量成分が構成されることになる。そのため、第１導電部材１９−１とシールドプレート１８の大きさや、両者の間の距離ｄなどを変更して電力変換装置１を設計し、インバータ１３にて発生するノイズのシールドプレート１８への伝播を促進し、電力変換装置１内のノイズの低減を図ることができる。
【００５２】
（第２実施形態）
第１実施形態においては、Ｙコンデンサ１５とシールドプレート１８とは、１つの導電部材１９により接続される例について示したがこれに限らない。第２実施形態においては、Ｙコンデンサ１５とシールドプレート１８とが、２つの導電部材１９により接続される例について説明する。
【００５３】
図８は、本実施形態のＹコンデンサ１５に関する概略構成図である。
【００５４】
この図によれば、Ｙコンデンサ１５とシールドプレート１８とは、それぞれの側面が、２つの第２導電部材１９−２Ａ、１９−２Ｂによって接続されている。第２導電部材１９−２Ａ、１９−２Ｂは、トレイ１７に対して垂直方向に延在しており、互いに平行となり、対向して配置される。Ｙコンデンサ１５による誘導成分と、第２導電部材１９−２Ａ、１９−２Ｂの容量成分によって、直列共振回路が構成される。なお、本実施形態においては、シールドプレート１８と対向する第１導電部材１９−１が存在しないため、シールドプレート１８は容量成分を構成しない。
【００５５】
第２実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。
【００５６】
第２実施形態の電力変換装置１によれば、共振周波数ｆｒｅｑにおいてインピーダンスＺが極小となるため共振周波数のノイズのシールドプレート１８への伝播が促進され、電力変換装置１内のノイズを低減することができる。さらに、第２導電部材１９−２Ａ、１９−２Ｂは、それぞれがトレイ１７に対して垂直方向に延在して対向することで、対向する第２導電部材１９−２Ａ、１９−２Ｂによって容量成分が構成される。したがって、第１導電部材１９−１及びシールドプレート１８による容量成分の構成が不要になるので、電力変換装置１の設計の自由度を高めることができる。
【００５７】
（第３実施形態）
第１及び第２実施形態においては、Ｙコンデンサ１５を設けることによりコモンモードのノイズを低減する例について説明したがこれに限らない。第３実施形態においては、さらに、ノーマルモードのノイズを低減するＸコンデンサ２０を設ける例について説明する。
【００５８】
図９は、第３実施形態の電力変換装置１の回路図である。
【００５９】
この図に示されるように、Ｘコンデンサ２０は、正極給電母線１０Ｐと負極給電母線１０Ｎとの間において、インバータ１３に対して接地されずに並列に設けられる。このように構成されるＸコンデンサ２０によって、ノーマルモードのノイズを低減することができる。
【００６０】
図１０は、電力変換装置１の要部であるＸコンデンサ２０及びＹコンデンサ１５に関する概略構成図である。
【００６１】
第３実施形態においては、第１導電部材１９−１の上に、ノーマルモードのノイズを平滑するＸコンデンサ２０が設置されている。このように構成される場合には、Ｙコンデンサ１５によってコモンモードのノイズを低減することができることに加えて、Ｘコンデンサ２０によりノーマルモードのノイズを低減することができる。さらに、Ｘコンデンサ２０は、第１導電部材１９−１の上に配置されており、Ｘコンデンサ２０における発熱は導電部材１９、及び、シールドプレート１８を介して外部へと排熱することができる。
【００６２】
第３実施形態によれば以下の効果を得ることができる。
【００６３】
第３実施形態の電力変換装置１によれば、共振周波数ｆｒｅｑにおいてインピーダンスＺが極小となるため所望の周波数のノイズのシールドプレート１８への伝播が促進され、電力変換装置１内のノイズを低減することができる。さらに、第１導電部材１９−１の上に設けられるＸコンデンサ２０により、コモンモードのノイズを低減できる。このＸコンデンサ２０は導電部材１９と接して設けられるので、Ｘコンデンサ２０においては放熱特性が改善され温度上昇に起因する性能低下が抑制される。
【００６４】
（第４実施形態）
図３実施形態においては、Ｘコンデンサ２０を備える例において、Ｙコンデンサ１５がトレイ１７の上に設けられる導電部材１９と直接接続される場合について説明したが、これに限らない。第４実施形態においては、導電部材１９の一部がＸコンデンサ２０と一体となってモールドされる例について説明する。
【００６５】
図１１Ａは、第４実施形態のＹコンデンサ１５及びＸコンデンサ２０の概略構成図である。図１１Ｂは、図１１Ａの平面Ａにおける縦断面図である。
【００６６】
これらの図によれば、Ｙコンデンサ１５と接続される導電部材１９の一部はＸコンデンサ２０と一体となってモールドされて配置されている。具体的には、そのモールド内において、導電部材１９は、トレイ１７の上面と平行に設けられる第３導電部材１９−３と、第３導電部材１９−３とトレイ１７の上面に設けられる第１導電部材１９−１との間を垂直方向に接続する第４導電部材１９−４とをさらに有する。
【００６７】
このように構成することにより、Ｘコンデンサ２０における発熱は、第３導電部材１９−３、及び、第４導電部材１９―４を介して、第１導電部材１９−１及びシールドプレート１８から外部へと放熱することができる。
【００６８】
第４実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。
【００６９】
第４実施形態の電力変換回路によれば、共振周波数ｆｒｅｑにおいてインピーダンスＺが極小となるためノイズのシールドプレート１８への伝播が促進され、電力変換装置１内のノイズを低減することができる。さらに、導電部材１９の一部である第３導電部材１９−３、及び、第４導電部材１９−４がＸコンデンサ２０内に一体となってモールドされることで、Ｘコンデンサ２０における発熱は、第３導電部材１９−３、第４導電部材１９―４を介して、第１導電部材１９−１及びシールドプレート１８へと放熱されるため、さらに放熱効果を高めることができる。したがって、Ｘコンデンサ２０においては放熱特性が改善され温度上昇に起因する性能低下が抑制される。
【００７０】
なお、本発明は上記の実施形態に限定されるわけではなく、特許請求の範囲に記載の技術的思想の範囲内で様々な変更を成し得ることは言うまでもない。
【符号の説明】
【００７１】
１    電力変換装置
２    直流電源
３    電動機
１０Ｎ、１０Ｐ    給電母線
１１Ａ、１１Ｂ、１１Ｃ、１２Ａ、１２Ｂ、１２Ｃ    パワー半導体素子
１３    インバータ
１５    Ｙコンデンサ
１７    トレイ
１８    シールドプレート
１９    導電部材
２０    Ｘコンデンサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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