(57)【要約】【課題】空気入りタイヤの空洞共鳴を抑制しつつ、低コスト化する。【解決手段】制音部材付き空気入りタイヤ１３は、スチールコードを含んで構成されたベルト層３０を有する空気入りタイヤ１０と、シート状部材で形成され空気入りタイヤ１０の空洞共鳴を抑制するためにタイヤ内面側から空洞内に向けて凸となる凸部１６Ａを有した制音部材１６と、制音部材１６に取り付けられ、スチールコードとの間で吸引力を生じさせて制音部材１６をタイヤ内面に保持する磁石４２とを有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
磁性体で形成されたタイヤ構成部材を含んで構成された空気入りタイヤと、
シート状部材で形成され前記空気入りタイヤの空洞共鳴を抑制するためにタイヤ内面側から空洞内に向けて凸となる凸部を有した制音部材と、
前記制音部材に取り付けられ、前記磁性体との間で吸引力を生じさせて前記制音部材をタイヤ内面に保持する磁石と、
を有する制音部材付き空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記タイヤ構成部材は、スチールコードからなる補強層である、請求項１に記載の制音部材付き空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記補強層は、ベルトである、請求項２に記載の制音部材付き空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記タイヤ構成部材は、前記空気入りタイヤの内周面に設けられている、請求項１〜請求項３の何れか１項に記載の制音部材付き空気入りタイヤ。
【請求項５】
リムと、
前記リムに装着された請求項１〜請求項４の何れか１項に記載の制音部材付き空気入りタイヤと、
を有するタイヤ・リム組立体。
【請求項６】
シート状部材で形成され、空気入りタイヤの内部に配置されて前記空気入りタイヤの空洞共鳴を抑制するためのタイヤ内面側からタイヤ径方向内側に凸となる凸部を有した制音部材本体と、
前記制音部材本体に設けられ、前記空気入りタイヤに設けられた磁性体に対して吸引力を生じる磁石と、
を有する制音部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、制音部材付き空気入りタイヤ、タイヤ・リム組立体、及び制音部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
スポンジからなる吸音部材をタイヤ内面に配置し、空気入りタイヤの空洞共鳴を抑制する構造が開示されている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−０９３４６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、スポンジは、コスト上の制約から空気入りタイヤへの適用が難しい場合がある。
【０００５】
本発明は、空気入りタイヤの空洞共鳴を抑制しつつ、低コスト化することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の制音部材付き空気入りタイヤは、磁性体で形成されたタイヤ構成部材を含んで構成された空気入りタイヤと、シート状部材で形成され前記空気入りタイヤの空洞共鳴を抑制するためにタイヤ内面側から空洞内に向けて凸となる凸部を有した制音部材と、前記制音部材に取り付けられ、前記磁性体との間で吸引力を生じさせて前記制音部材をタイヤ内面に保持する磁石と、を有する。
【０００７】
請求項１の制音部材付き空気入りタイヤは、空気入りタイヤの内部に制音部材が配置されている。空気入りタイヤの内部に形成される円環状の空間の少なくとも一部が、該制音部材の凸部により仕切られた状態となり、空洞共鳴の発生を阻害することができる。制音部材は、空気入りタイヤの磁性体で形成されたタイヤ構成部材に対して磁石の吸引力を作用させることができ、これにより、制音部材をタイヤ内面に保持することができる。
【０００８】
制音部材は、シート状部材で成形されているので、スポンジよりも材料コスト、及び製造コストを含めた制音部材のトータルコストを低減することが可能となる。さらに、制音部材は、磁性体を練り込んだり、磁石をコーティングする等の特殊な加工を必要とせず、一般的に市販されている磁石を用いてタイヤ内面に保持させることができるため、この点においても制音部材のコストの低減を図ることができる。
【０００９】
さらに、制音部材は、空気入りタイヤに保持させて保管せず、空気入りタイヤと制音部材とを別々に保管し、車両装着時に制音部材を空気入りタイヤに保持させることができるため、制音部材の劣化を抑制することができる。
【００１０】
請求項２の発明は、請求項１に記載の制音部材付き空気入りタイヤにおいて、前記タイヤ構成部材は、スチールコードからなる補強層である。
【００１１】
請求項２に記載の制音部材付き空気入りタイヤでは、磁性体からなるタイヤ構成部材がスチールコードからなる補強層である。したがって、スチールコードからなる補強層を備えた空気入りタイヤを用いることで、該補強層を利用して制音部材を容易に取り付けることができる。言い換えれば、空気入りタイヤに、磁石の吸引力を作用させる磁性体を別部材として別途必要としない。
【００１２】
空気入りタイヤの内面に加工を施すことなく制音部材を保持可能となるため、制音部材は、新品の空気入りタイヤのみならず、既存の、または使用中の空気入りタイヤにも容易に保持させることができる。また、制音部材は、製造メーカーのみならず、販売店においても、空気入りタイヤへ保持させることができる。
【００１３】
請求項３の発明は、請求項１または請求項２に記載の制音部材付き空気入りタイヤにおいて、前記補強層は、ベルトである。
【００１４】
請求項３に記載の制音部材付き空気入りタイヤでは、スチールコードからなるベルトを利用して、制音部材を容易に取り付けることができる。また、ベルトは、空気入りタイヤのトレッド部に配置されているため、空気入りタイヤが回転して制音部材に遠心力が作用すると、制音部材はトレッド部の裏側の面に押し付けられることになり、制音部材には遠心力による押し付け力と、磁石による吸引力とによってトレッド部の裏側の面に押し付けられるため、空気入りタイヤの内面からの制音部材の剥離を効果的に抑制することができる。
【００１５】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜請求項３の何れか１項に記載の制音部材付き空気入りタイヤにおいて、前記タイヤ構成部材は、前記空気入りタイヤの内周面に設けられている。
【００１６】
請求項４に記載の制音部材付き空気入りタイヤでは、空気入りタイヤの内周面に磁性体で形成されたタイヤ構成部材が設けられているため、磁性体で形成されたタイヤ構成部材に制音部材を直接的に保持させることができ、例えば、トレッド内部に埋設された磁性体に磁石の吸引力を作用させる場合に比較して、大きな吸引力を作用させることができる。
【００１７】
請求項５に記載のタイヤ・リム組立体は、リムと、前記リムに装着された請求項１〜請求項４の何れか１項に記載の制音部材付き空気入りタイヤと、を有する。
【００１８】
請求項５に記載のタイヤ・リム組立体は、リムと、リムに装着された請求項１〜請求項４の何れか１項に記載の制音部材付き空気入りタイヤとで構成されているため、空気入りタイヤタイヤとリムとの間に円環状の空間が形成される。しかしながら、該空間の少なくとも一部を、制音部材の凸部により仕切ることができるので、タイヤとリムとの間での空洞共鳴の発生を阻害することができる。また、空洞共鳴の発生を阻害することができるタイヤ・リム組立体を容易に得ることができ、スポンジを用いた場合に比較してコストを低減することができる。
【００１９】
請求項６に記載の制音部材は、シート状部材で形成され、空気入りタイヤの内部に配置されて前記空気入りタイヤの空洞共鳴を抑制するためのタイヤ内面側からタイヤ径方向内側に凸となる凸部を有した制音部材本体と、前記制音部材本体に設けられ、前記空気入りタイヤに設けられた磁性体に対して吸引力を生じる磁石と、を有する。
【００２０】
請求項６の制音部材は、磁性体を有する空気入りタイヤの内面に、磁石の吸引力を用いて、接着剤等を用いることなく容易に保持することができる。また、制音部材はシート状部材で形成されているので、スポンジよりも材料コスト、及び製造コストを含めたトータルコストを低減することが可能となる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明に係る制音部材付き空気入りタイヤ、タイヤ・リム組立体、及び制音部材によれば、スポンジよりも低コストで、空気入りタイヤの空洞共鳴を抑制できる、という優れた効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】（Ａ）は本発明の一実施形態に係るタイヤ・リム組立体をタイヤ軸方向に切断した状態を示す断面図であり、（Ｂ）はトレッドの一部を拡大した断面図である。
【図２】制音部材を示す斜視図である。
【図３】（Ａ）は、本実施形態に係るタイヤ・リム組立体において、制音部材がタイヤ周方向の全体に配置されている例を模式的に示す側面図であり、（Ｂ）は、本実施形態に係るタイヤ・リム組立体において、制音部材がタイヤ周方向に離散的に配置されている例を模式的に示す側面図である。
【図４】（Ａ）は磁石取付部を示す斜視図であり、（Ｂ）は図４（Ａ）に示す磁石取付部を断面にした斜視図である。
【図５】他の実施形態に係る制音部材を示す斜視図である。
【図６】（Ａ）は他の実施形態に係る磁石取付部を示す斜視図であり、（Ｂ）は図６（Ａ）に示す磁磁石取付部を断面にした斜視図である。
【図７】他の実施形態に係る制音部材を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明を実施するための形態を図面に基づき説明する。図面において、矢印Ｃ方向は空気入りタイヤ周方向を示し、矢印Ｒ方向は空気入りタイヤ半径方向を示し、矢印Ｗ方向は空気入りタイヤ幅方向を示す。空気入りタイヤ半径方向とは、空気入りタイヤ回転軸（図示せず）と直交する方向を意味する。空気入りタイヤ幅方向とは、空気入りタイヤ回転軸と平行な方向を意味する。空気入りタイヤ幅方向を空気入りタイヤ軸方向と言い換えることもできる。各部の寸法測定方法は、ＪＡＴＭＡ（日本自動車空気入りタイヤ協会）が発行する２０１７年度版ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫに記載の方法による。
【００２４】
図１において、タイヤ・リム組立体１４は、空気入りタイヤ１０、空気入りタイヤ１０を装着するリム１２、及び空気入りタイヤ１０の内部に配置される制音部材１６を含んで構成されている。また、本実施形態では、制音部材１６が内部に保持された空気入りタイヤ１０を制音部材付き空気入りタイヤ１３と呼ぶ。
【００２５】
空気入りタイヤ１０のトレッド裏面側のタイヤ内面１０Ａには、空洞共鳴を抑制するための制音部材１６が配置されている。これにより、空気入りタイヤ１０内に形成される円環状の空間ＳＡの少なくとも一部が、制音部材１６により仕切られた状態となっている。制音部材１６は、一旦生じた空洞共鳴を吸音するための部材ではなく、空洞共鳴自体を生じさせないための部材である。
【００２６】
（タイヤ骨格部材）
タイヤ骨格部材１８は、例えば樹脂材料で構成されている。具体的には、タイヤ骨格部材１８は、樹脂材料で構成された一対のタイヤ片（図示せず）を、タイヤ赤道面ＣＬにおいてタイヤ軸方向に接合することにより、タイヤ周方向に環状とされている。なお、タイヤ骨格部材１８は、３つ以上のタイヤ片を接合することにより形成されていてもよい。
【００２７】
また、タイヤ骨格部材１８は、一対のビード部２０と、一対のビード部２０からそれぞれタイヤ半径方向外側に延びる一対のサイド部２２と、サイド部２２からタイヤ幅方向内側に延びるクラウン部２４と、を有している。
【００２８】
なお、本実施形態のタイヤ骨格部材１８では、タイヤ半径方向内側端から断面高さＳＨの３０％までの部分をビード部２０といい、トレッド２６が配置される部分をクラウン部２４という。
【００２９】
タイヤ骨格部材１８を構成する樹脂材料としては、ゴムと同等の弾性を有する熱可塑性樹脂、熱可塑性エラストマー（ＴＰＥ）、及び熱硬化性樹脂等を用いることができる。走行時の弾性と製造時の成形性を考慮すると、熱可塑性エラストマーを用いることが望ましい。なお、タイヤ骨格部材１８の全てを上記樹脂材料で形成してもよく、一部のみを上記樹脂材料で形成してもよい。
【００３０】
熱可塑性エラストマーとしては、ポリオレフィン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＯ）、ポリスチレン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＳ）、ポリアミド系熱可塑性エラストマー（ＴＰＡ）、ポリウレタン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＵ）、ポリエステル系熱可塑性エラストマー（ＴＰＣ）、動的架橋型熱可塑性エラストマー（ＴＰＶ）等が挙げられる。
【００３１】
また、熱可塑性樹脂としては、ポリウレタン樹脂、ポリオレフィン樹脂、塩化ビニル樹脂、ポリアミド樹脂等が挙げられる。さらに、熱可塑性材料としては、例えば、ＩＳＯ７５−２又はＡＳＴＭ  Ｄ６４８に規定されている荷重たわみ温度（０．４５ＭＰａ荷重時）が７８℃以上、ＪＩＳ  Ｋ７１１３に規定される引張降伏強さが１０ＭＰａ以上、同じくＪＩＳ  Ｋ７１１３に規定される引張破壊伸び（ＪＩＳ  Ｋ７１１３）が５０％以上、ＪＩＳ  Ｋ７２０６に規定されるビカット軟化温度（Ａ法）が１３０°Ｃ以上であるものを用いることができる。
【００３２】
タイヤ骨格部材１８のビード部２０には、ビードコア２８が埋設されている。ビードコア２８を構成する材料としては、金属、有機繊維、有機繊維を樹脂で被覆したもの、又は硬質樹脂等を用いることができる。なお、ビード部２０の剛性が確保され、リム１２との嵌合に問題がなければ、ビードコア２８を省略してもよい。
【００３３】
（ベルト層）
クラウン部２４の外周面には、タイヤ構成部材の一例としてのベルト層３０が設けられている。このベルト層３０は、例えば、樹脂被覆された磁性体としてのスチールコード３０Ａ（図１（Ｂ）参照）をタイヤ周方向に螺旋状に巻いて構成されている。
【００３４】
（ベルト上補強層）
ベルト層３０のタイヤ径方向外側には、ベルト層３０を覆うベルト補強層３２が配置されている。ベルト補強層３２は、タイヤ赤道面ＣＬ側からベルト層３０の端部３０Ｅをタイヤ幅方向外側へ越えて延び、サイド部２２とクラウン部２４との境界付近で終端している。
【００３５】
ベルト補強層３２は、ゴムで被覆された複数の補強コード（図示せず）を備えている。ベルト補強層３２の補強コードは、有機繊維のモノフィラメント（単線）、又は有機繊維を撚ったマルチフィラメント（撚り線）であり、タイヤ幅方向に延びてタイヤ周方向に並列されている。なお、ベルト補強層３２の補強コードは、タイヤ幅方向に対して１０°以内の角度で傾斜していてもよい。
【００３６】
有機繊維としては、脂肪族ポリアミドやＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）、ガラス、アラミド等の材料を用いることができる。なお、補強コードの材料として、磁性体としてのスチール等の金属を用いてもよい。また、ベルト補強層３２は、補強コードをゴムではなく樹脂で被覆したものであってもよい。
【００３７】
（サイド補強層）
タイヤ骨格部材１８のタイヤ外側面側には、サイド補強層３４が配置されている。サイド補強層３４は、タイヤ骨格部材１８の外面に沿ってビードコア２８のタイヤ径方向内側からタイヤ径方向外側へ向けて延びている。サイド補強層３４は、更にベルト補強層３２の外面に沿ってタイヤ赤道面ＣＬ側へ延び、ベルト補強層３２の端部３２Ｅ、及びベルト層３０の端部３０Ｅを越えて該端部３０Ｅ付近で終端している。
【００３８】
サイド補強層３４は、ゴムで被覆された複数の補強コードを備えている。サイド補強層３４の補強コードは、有機繊維のモノフィラメント（単線）、又は有機繊維を撚ったマルチフィラメント（撚り線）であり、それぞれラジアル方向（タイヤ径方向）に延びてタイヤ周方向に並列されている。なお、サイド補強層３４の補強コードは、タイヤ径方向に対して１０°以内の角度で傾斜していてもよい。
【００３９】
有機繊維としては、脂肪族ポリアミドやＰＥＴ、ガラス、アラミド等の材料を用いることができる。なお、補強コードの材料として、磁性体としてのスチール等の金属を用いてもよい。また、サイド補強層３４は、補強コードをゴムではなく樹脂で被覆したものであってもよい。
【００４０】
（制音部材）
制音部材１６は、空洞共鳴を抑制するための部材であり、例えばシート状の樹脂からなる。制音部材１６は、空洞共鳴制音部材、消音部材、仕切り部材等と言い換えることもできる。制音部材１６を構成する樹脂は、例えば熱可塑性樹脂である。制音部材１６は、真空成形、圧空成形、ブロー成形、プレス成形等、公知の成形方法を用いて、スポンジよりも容易、かつ低コストで製造することができる。制音部材１６を構成する熱可塑性樹脂としては、例えば、柔軟性を有する塩化ビニル樹脂（ＰＶＣ）、ＰＥＴ樹脂等を用いることができるが、他の熱可塑性樹脂を用いることもできる。なお、制音部材１６を構成する樹脂は、熱可塑性樹脂以外の、例えば、熱硬化性樹脂等であってもよい。
【００４１】
図１、及び図２に示すように、制音部材１６は、タイヤ内面１０Ａに接触させる基部１６Ｂを有している。一例として、制音部材１６を成形する際は、図２に示すように、基部１６Ｂを平面状とするが、空気入りタイヤ１０の内部に配置する際は、基部１６Ｂを湾曲させる。基部１６Ｂはシート状の樹脂であるため、容易に湾曲させることができる。
【００４２】
基部１６Ｂの幅は、ベルト層３０の幅と同等に設定することが好ましい。これは、ベルト層３０が形成されている範囲であれば、タイヤ変形が小さくなるので、基部１６Ｂの耐久性が高まるためである。基部１６Ｂには、円錐台形状とされた複数の凸部１６Ａが、タイヤ周方向、及びタイヤ幅方向に間隔を開けてマトリクス状に形成されている。なお、凸部１６Ａのタイヤ径方向外側の面は、凹形状となっている。なお、凸部１６Ａは、突出部、張出し部等と言い換えることもできる。
【００４３】
図１、及び図２に示すように、タイヤ径方向に沿って計測する制音部材１６の凸部１６Ａの最大高さ寸法Ｈ（図１、図２参照）は、タイヤ断面高さＳＨの５０％以上であることが望ましい。最大高さ寸法Ｈは、制音部材１６をタイヤ内面に接触させた状態での高さである。最大高さ寸法Ｈが０．５ＳＨよりも小さいと、空洞共鳴の抑制効果が減少するためである。
【００４４】
図１、及び図４に示すように、基部１６Ｂの幅方向の両端付近には、複数の磁石取付部３６がタイヤ周方向に沿って間隔を開けて形成されている。磁石取付部３６は、タイヤ径方向内側、言い換えれば、タイヤ内面とは反対側へ突出する円環状の凸部３８を備えており、凸部３８の内側の凹部４０には円板状の磁石４２が嵌められて接着剤等で固定されている。磁石４２としては、ネオジム磁石、サマリウムコバルト磁石等の磁力の大きい希土類磁石が好ましく、一般に市販されている汎用品を用いることができる。
【００４５】
制音部材１６は、図３（Ａ）に示されるように、タイヤ周方向の全体に配置されていてもよく、また、図３（Ｂ）に示されるように、タイヤ周方向に離散的に配置されていてもよい。離散配置の場合、空気入りタイヤ１０のユニフォーミティ等を考慮して、素数個の制音部材１６をタイヤ周方向に非均等に配置することが望ましい。
【００４６】
（作用）
本実施形態は、上記のように構成されており、以下その作用について説明する。図１において、本実施形態に係る空気入りタイヤ１０では、タイヤ内面１０Ａに、凸部１６Ａを有する制音部材１６が磁石４２の吸引力（言い換えれば磁力）で保持されている。即ち、空気入りタイヤ１０のベルト層３０が樹脂被覆されたスチールコードをタイヤ周方向に螺旋状に巻いて構成されているため、トレッド裏面側のタイヤ内面１０Ａに制音部材１６を配置すると、基部１６Ｂに取り付けられた磁石４２とスチールコード３０Ａとの間に吸引力が生じ、制音部材１６がタイヤ内面１０Ａに押し付けられて保持される。なお、空気入りタイヤ１０が回転している際は、制音部材１６に遠心力が作用してタイヤ内周面に押し付けられる。
【００４７】
制音部材１６は、接着剤等を用いてタイヤ内面１０Ａに保持しないので、タイヤ内面１０Ａに容易に保持させることができ、また、取り外しも容易である。
【００４８】
また、制音部材１６は、トレッド内にスチールコード等の磁性体がタイヤ構成部材として含まれた空気入りタイヤであれば、容易に保持させることができ、制音部材１６をタイヤに保持させるための特別な磁性体を別途用意してタイヤに取り付ける必要がない。したがって、制音部材１６は、スチールコード等の磁性体がタイヤ構成部材として含まれた既存の一般的な空気入りタイヤに対しても、容易に保持させることができる。したがって、制音部材１６は、タイヤ製造メーカーのみならず、タイヤ販売店等においても空気入りタイヤ１０に容易に保持させることができる。また、制音部材１６は、新品の空気入りタイヤ１０のみならず、使用中の空気入りタイヤ１０に対しても、後付けで保持させることができる。
【００４９】
タイヤ・リム組立体１４においては、空気入りタイヤ１０とリム１２との間に円環状の空間ＳＡが形成されるが、空間ＳＡの少なくとも一部が、該制音部材１６の凸部１６Ａによりタイヤ周方向に仕切られた状態となり、これにより、空気入りタイヤ１０内での空洞共鳴の発生を阻害することができる。換言すれば、空洞共鳴を生じさせるような音響空間を空気入りタイヤ１０内に作らないようにすることができる。
【００５０】
制音部材１６は、樹脂のシート状の部材から構成されているので、材料費をスポンジよりも少なくできると共に、成形や取り付けが容易となり、低コスト化が可能となる。したがって、本実施形態に係る空気入りタイヤ１０によれば、スポンジよりも低コストで、空洞共鳴を抑制することができる。
【００５１】
また、制音部材１６を保持させるための磁石４２は、市販されている汎用品を用いることができ、低コストで制音部材１６を提供できる。
【００５２】
さらに、本実施形態では、制音部材１６の最大高さ寸法Ｈを、タイヤ断面高さＳＨの５０％以上に設定しているので、高い空洞共鳴の抑制効果が得られる。
【００５３】
［その他の実施形態］
以上、本発明の実施形態の一例について説明したが、本発明の実施形態は、上記に限定されるものでなく、上記以外にも、その主旨を逸脱しない範囲内において種々変形して実施可能であることは勿論である。
【００５４】
空気入りタイヤ１０のタイヤ骨格部材が樹脂材料で構成されるものとしたが、空気入りタイヤ１０は、カーカスプライ（図示せず）を用いたゴムタイヤであってもよい。この場合、タイヤ内面１０Ａのインナーライナーは、公知とされた合成樹脂製の薄いフィルムインナーライナーとすることが好ましい。合成樹脂製のフィルムインナーライナーは、ゴム製のインナーライナーよりも薄く形成することができる。これにより、スチールコード３０Ａと磁石４２とを近づけることができ、吸引力を確保することができる。
【００５５】
制音部材１６の構成は、上記のものに限定されない。凸部１６Ａの形状は、円錐台形状に限らず、空洞共鳴を抑制できれば他の形状であってもよく、各々の高さが異なっていてもよい。
【００５６】
凸部１６Ａの配置は、上記実施形態のものに限らず、図５に示すように、複数の凸部１６Ａを千鳥状に配置したものであってもよく、図示は省略するが、複数の凸部１６Ａをランダムに配置したものであってもよい。
【００５７】
上記実施形態では、磁石取付部３６が円環状の凸部３８を有し、凸部３８の内側の凹部４０に円板状の磁石４２を嵌めて接着したが、図６に示すように、円環状の凸部３８の内側の凹部４０の中心に円形の凸部４４を形成し、円環状の凸部３８と円形の凸部４４との間にドーナツ状の磁石４６を嵌めて接着するようにしてもよい。また、図示は省略するが、磁石取付部３６、磁石４２、及び磁石４６の形状は、矩形等であってもよい。
【００５８】
上記実施形態の凸部１６Ａでは、凸部１６Ａの内外を貫通する孔が形成されていなかったが、凸部１６Ａの内外を貫通する孔が形成されていてもよい。
【００５９】
図７に示す他の実施形態に係る制音部材１６は、基部１６Ｂに形成された凹部４０に円板状の磁石４２が嵌められて接着剤等で固定されており、凹部４０の反対側の凸部分が、タイヤ骨格部材１８の内周面に形成した凹部４８に嵌め込まれるようになっている。これにより、磁石４２がスチールコード３０Ａに接近し、吸引力を増大させることができる。また、凹部４０の反対側の凸部分が、タイヤ骨格部材１８の凹部４８に嵌め込まれるので、制音部材１６のズレも抑制できる。凹部４８の代わりに、タイヤ骨格部材１８の一部分が薄く形成されていてもよい。
【００６０】
上記実施形態の空気入りタイヤ１０は、磁性体がベルト層３０を構成するスチールコードであったが、磁性体は、ベルト層３０を構成するスチールコードに限らず、ベルト層３０とは異なる補強層のスチールベルト（一例として、上記実施形のベルト補強層の補強コードをスチールコードとする）であってもよい。
【００６１】
磁性体は、磁石４２、または磁石４６との間で吸引力を生ずるものであればスチールコード以外のタイヤ構成部材であってもよい。例えば、空気入りタイヤ１０の内周面に、薄い鋼板、鉄粉等の強磁性体の粉末を練りこんだ薄いシート状の樹脂層を貼り付けておいてもよく、タイヤ骨格部材１８に鉄粉等の強磁性体の粉末を練り込んでおいてもよく、タイヤ骨格部材１８を成形する際に鉄粉等の強磁性体の含まれた樹脂シートまたは樹脂材料と共にタイヤ骨格部材１８を成形してもよい。また、これらの鋼板、強磁性体の粉末に対して着磁を行ってもよい。
【符号の説明】
【００６２】
１０…空気入りタイヤ、１０Ａ…タイヤ内面、１２…リム、１３…制音部材付き空気入りタイヤ、１４…タイヤ・リム組立体、１６…制音部材（制音部材本体）、１６Ａ…凸部、３０…ベルト層（補強層、磁性体）、３０Ａ…スチールコード、４２…磁石、４６…磁石
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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