(57)【要約】【課題】モデムによる延伸ができ、信号の干渉にも耐える機能を有する通信装置を得る。【解決手段】通信を行う複数の機器１と、機器ごとに対応して設けられ、１つの装置にマスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３の２つの独立した機能処理部を有した複数のモデム２と、マスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３に対応してそれぞれ個別に設けられた回線ポート２４、２５と、複数のモデムを回線ポートを介して接続するメタル通信線３とを備え、メタル通信線３は、前段のモデムの回線ポートと後段のモデムの回線ポートとを接続する際、モデムのマスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３の組み合わせで互いに接続し、モデムのマスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３は内部信号で接続し、複数の機器はモデムを用いてメタル通信線を介して通信を行う。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信を行う複数の機器と、前記機器ごとに対応して設けられ、１つの装置にマスタ機能処理部とスレーブ機能処理部の２つの独立した機能処理部を有した複数のモデムと、前記マスタ機能処理部と前記スレーブ機能処理部に対応してそれぞれ個別に設けられた回線ポートと、前記複数のモデムを前記回線ポートを介して接続するメタル通信線とを備え、前記メタル通信線は、前段のモデムの回線ポートと後段のモデムの回線ポートとを接続する際、前記モデムのマスタ機能処理部とスレーブ機能処理部の組み合わせで互いに接続し、前記モデムのマスタ機能処理部とスレーブ機能処理部は内部信号で接続され、前記複数の機器は前記モデムを用いて前記メタル通信線を介して通信が行えるようにしたことを特徴とする通信装置。
【請求項２】
前記モデムのマスタ機能処理部とスレーブ機能処理部は、それぞれ直交周波数分割多重方式の変復調を行うと共に前記回線ポートに接続される回線部と、通信データのフレーム構成を構築するアクセス制御部と、前記機器に接続されネットワーク信号に変換する信号変換部とを備えた請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記メタル通信線は、前段のモデムのスレーブ機能処理部に対応する前記回線ポートと後段のモデムのマスタ機能処理部に対応する前記回線ポートとを複数段カスケード方式で接続して、前記複数のモデム間を前記メタル通信線で接続した請求項１または請求項２に記載の通信装置。
【請求項４】
前記メタル通信線は、前段のモデムのマスタ機能処理部に対応する前記回線ポートと後段のモデムのスレーブ機能処理部に対応する前記回線ポートとを複数段カスケード方式で接続して、前記複数のモデム間を前記メタル通信線で接続した請求項１または請求項２に記載の通信装置。
【請求項５】
前記複数のモデムのうち、或る１つのモデムは、前段のモデムとの間の通信と後段のモデムとの間の通信を同時に並列処理するようにした請求項３または請求項４に記載の通信装置。
【請求項６】
通信を行う複数の機器と、前記機器ごとに対応して設けられ、１つの装置にマスタ機能処理部とスレーブ機能処理部の２つの独立した機能処理部を有した複数のモデムと、前記マスタ機能処理部と前記スレーブ機能処理部に対応してそれぞれ個別に設けられた回線ポートと、前記複数のモデムを前記回線ポートを介して接続するメタル通信線とを備え、前記メタル通信線は、前記複数のモデムのマスタ機能処理部に対応する前記回線ポートと、前記複数のモデムのスレーブ機能処理部に対応する前記回線ポートにそれぞれ接続された１本の線で構成され、前記モデムのマスタ機能処理部とスレーブ機能処理部は内部信号で接続し、前記複数の機器は前記モデムを用いて前記メタル通信線を介して通信が行えるようにしたことを特徴とする通信装置。
【請求項７】
前記複数のモデムのマスタ機能処理部とスレーブ機能処理部は、各々で通信周波数を切り替える機能を有する通信周波数切り替え部を有し、前記マスタ機能処理部と前記スレーブ機能処理部は異なる周波数で変復調するようにした請求項１から請求項６のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項８】
前記通信周波数切り替え部は、周波数帯域が異なる２つのバンドパスフィルタと、前記バンドパスフィルタを切り替えて通信周波数を設定する周波数切り替え設定部とで構成した請求項７に記載の通信装置。
【請求項９】
前記複数のモデムは、前記マスタ機能処理部に同期確立に使用するプリアンブルパターン生成部を設け、前記スレーブ機能処理部に複数のメタル通信線の通信間での誤同期と干渉レベルを避けるプリアンブルパターン設定部を設け、モデム同期方式としたことを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１０】
前記メタル通信線は、電力線としても使用する場合には、コンデンサ結合器またはインダクティブ結合器の信号結合器を接続して、通信と電力を分離するようにした請求項１から請求項９のいずれか１項に記載の通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、通信を行う機器に付設されるモデム間を通信線で接続して、機器同士が通信を行なえるようにした通信装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、データ通信を行う複数の機器と、機器ごとに対応して設けられた複数のモデムと、複数のモデムを互いにカスケード接続する配線を備え、各モデムには低帯域通信Ｉ／Ｆ部と信号変復調部と高帯域通信Ｉ／Ｆと重畳・分離部とを有し、低帯域通信Ｉ／Ｆ部にはマスタＩ／Ｆ部とスレーブＩ／Ｆ部が設けられ、隣接機器と通信するようにした通信システムが開示されている。
【０００３】
特許文献２には、マスタとして機能する１台の産業用ネットワーク装置と、スレーブとして機能する複数の産業用ネットワーク装置とが、伝送路によりカスケード接続され、産業用ネットワーク装置には２つの通信インタフェースを備え、マスタである産業用ネットワーク装置の通信インタフェースと最上流のスレーブである産業用ネットワーク装置の通信インタフェースとが伝送路である通信線で接続されたデータ転送方法が開示されている。また、この特許文献２の産業用ネットワークで伝送されるデータは、イーサネット（登録商標）に準拠したフレーム構成になっており、フレームは、プリアンブル部、フレーム開始識別子部、宛先アドレス部、送信元アドレス部、データ部などで構成されている。
【０００４】
特許文献３には、直交周波数分割多重方式（ＯＦＤＭ＝Orthogonal Frequency-Division Multiplexing）の通信において、マスタモデムと少なくとも１つのスレーブモデムとの間でデータを伝送する際、各スレーブモデムに、マスタモデムにより処理可能な周波数範囲から選択される少なくとも１つの送信周波数と少なくとも１つの受信周波数を割り当て、割り当てられた周波数バンドに対応するバンドパスフィルタにより、オーバまたはアンダーサンプルした信号をフィルタリングする技術が開示されている。
【０００５】
特許文献４には、２台の通信機器のそれぞれをマスタおよびスレーブのうちのいずれかに確定する通信装置が開示されており、モデムには他の通信機器を相手にモードを確定するためのメッセージのやり取りを行うマスタ処理手段およびスレーブ処理手段と、マスタ処理手段およびスレーブ処理手段に交互にかつランダムな時間間隔でメッセージのやり取りを行わせる切替手段と、メッセージのやり取りが正常に完了した場合に通信機器をそれぞれマスタまたはスレーブに確定するリンク確定処理部が備えられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１６−２２５７３５号公報（段落００３２、００３３、図６）
【特許文献２】特開２０１４−２３３００８号公報（段落００２３、００２８、図２）
【特許文献３】特開２００３−８５３９号公報
【特許文献４】特開２０１１−１６０１６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１は、モデムにマスタＩ／Ｆ部とスレーブＩ／Ｆ部が設けられているものの、対応機器が親機である場合にスレーブＩ／Ｆ部が使用され、対応機器が子機である場合にマスタＩ／Ｆ部が使用されるもので、マスタＩ／Ｆ部とスレーブＩ／Ｆ部はいずれか一方が用いられ、両方が親機または子機が接続されるものではない。そのため、１つのモデムにおけるマスタ機能とスレーブ機能を同時に並列して動作させることができない。
【０００８】
特許文献２は、１つの産業用ネットワーク装置にマスタ処理機能とスレーブ処理機能を有したものではないので、複数の産業用ネットワーク装置を通信線によりカスケード接続した場合、データ伝送に大きな遅延が発生していた。
特許文献３は、特許文献２と同様に、１つのモデムにマスタ機能とスレーブ機能を有したものではない。
また、特許文献４は、２台の通信機器のそれぞれをマスタおよびスレーブのうちのいずれかに確定する通信装置であって、１つのモデムにマスタ機能とスレーブ機能を有したものではない。
【０００９】
本願は、上記のような課題を解決するための技術を開示するものであり、複数のモデムをメタル通信線を介して複数段接続しても、通信信号は互いに干渉することなく伝送性能を向上させることができる通信装置を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本願に開示される通信装置は、通信を行う複数の機器と、機器ごとに対応して設けられ、１つの装置にマスタ機能処理部とスレーブ機能処理部の２つの独立した機能処理部を有した複数のモデムと、マスタ機能処理部とスレーブ機能処理部に対応してそれぞれ個別に設けられた回線ポートと、複数のモデムを回線ポートを介して接続するメタル通信線とを備え、メタル通信線は、前段のモデムの回線ポートと後段のモデムの回線ポートとを接続する際、モデムのマスタ機能処理部とスレーブ機能処理部の組み合わせで互いに接続し、モデムのマスタ機能処理部とスレーブ機能処理部は内部信号で接続され、複数の機器はモデムを用いてメタル通信線を介して通信が行えるようにしたものである。
【発明の効果】
【００１１】
本願に開示される通信装置によれば、モデムはマスタ機能処理部とスレーブ機能処理部の２つの独立した機能処理部を有し、回線ポートはマスタ機能処理部とスレーブ機能処理部に対応してそれぞれ個別に設けられ、回線ポートに接続されるメタル通信線により複数のモデムを接続したから、モデムに接続された複数の通信機器はメタル通信線により延伸接続することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】実施の形態１に係る通信装置を示す構成図である。
【図２】実施の形態１に係る通信装置に使用されるモデムの内部構成図である。
【図３】実施の形態１に係る通信装置の他の接続例を示す構成図である。
【図４】実施の形態２に係る通信装置を示す構成図である。
【図５】実施の形態２に係る通信装置を鉄道車両に適用した例を示す構成図である。
【図６】実施の形態２に係る通信装置の他の接続例を示す構成図である。
【図７】実施の形態３に係る通信装置の並行処理を示した構成図である。
【図８】実施の形態３に係る通信装置の並行処理のタイムチャートを示した図である。
【図９】実施の形態４に係る通信装置を示す構成図である。
【図１０】実施の形態４に係る通信装置に使用されるモデムの内部構成図である。
【図１１】実施の形態４に係る通信装置により通信周波数帯域を分離する例を示した図である。
【図１２】実施の形態５に係る通信装置による通信フレーム構造を示す図である。
【図１３】実施の形態５に係る通信装置による通信フレームのプリアンブルパターンの例を示す図である。
【図１４】実施の形態５に係る通信装置に使用されるモデムの同期部を示す構成図である。
【図１５】実施の形態６に係る通信装置を示す構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
実施の形態１．
以下、実施の形態１における通信装置を図１から図３に基づいて説明する。
図１は実施の形態１に係る通信装置を示す構成図、図２は通信装置に使用されるモデムの内部構成図である。
図１および図２において、コンピュータネットワークに接続されて通信を行う複数のＩＰ（インターネット  プロコトル）機器１ａ、１ｂは、それぞれ機器ごとに対応してモデム２ａ、２ｂが設けられる。ＩＰ機器１ａはモデム２ａに設けられたＬＡＮポート２１を介して、ＩＰ機器１ｂはモデム２ｂに設けられたＬＡＮポート２１を介して、それぞれモデム２ａ、２ｂに接続され、ＩＰ機器１ａとＩＰ機器１ｂはメタル線３上で通信が行えるようになっている。
【００１４】
モデム２ａ、２ｂは、１つの装置内にそれぞれマスタ機能とスレーブ機能の２つの独立した処理を行うマスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３を備えている。マスタ機能処理部２２には回線ポート２４が接続され、スレーブ機能処理部２３には回線ポート２５が接続されている。このように回線ポート２４、２５は、マスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３に対応してそれぞれ個別に設けられるようになっている。
マスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３は、信号線２６により内部信号（例えばイーサ信号）で接続され、短時間でデータが互いに転送されるようになっている。
【００１５】
複数のモデム２ａ、２ｂは、回線ポート２４、２５に接続されるメタル通信線３によって互いに接続されている。前段のモデム２ａの回線ポートと後段のモデム２ｂの回線ポートとを接続する際、メタル通信線３は、前段のモデム２ａのスレーブ機能処理部２３に対応する回線ポート２５と後段のモデム２ｂのマスタ機能処理部２２に対応する回線ポート２４とを接続する。
【００１６】
図２は通信装置に使用されるモデム２（総称する場合は添字ａ、ｂを省略する。以下同様）の内部構成図であり、マスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３はほぼ同じ構成となっている。
マスタ機能処理部２２は、直交周波数分割多重方式（ＯＦＤＭ）による変復調などのアナログ通信の変復調を行うと共に、回線ポート２４に接続される回線部２２１と、通信データのフレーム構成を構築するアクセス制御部（ＭＡＣ＝Media Access Control address）２２２と、ＬＡＮポート２１を介してＩＰ機器１（総称する場合は添字ａ、ｂを省略する。以下同様）に接続され、ネットワーク信号に変換する信号変換部２２３を備えている。
【００１７】
スレーブ機能処理部２３は、直交周波数分割多重方式による変復調などのアナログ通信の変復調を行うと共に、回線ポート２５に接続される回線部２３１と、通信データのフレーム構成を構築するアクセス制御部（ＭＡＣ）２３２と、ＬＡＮポート２１を介してＩＰ機器１に接続され、ネットワーク信号に変換する信号変換部２３３を備えている。
マスタ機能の信号変換部２２３とスレーブ機能の信号変換部２３３は信号線２６による内部信号で接続されている。また、回線部２２１は、モデム間で同期をとるための同期部２２４を、回線部２３１は、モデム間で同期をとるための同期部２３４を有している。
【００１８】
図３は前段のモデム２ａの回線ポートと後段のモデム２ｂの回線ポートとを接続する際、図１とは異なる接続例を示す構成図である。
図３においては、メタル線３は、前段のモデム２ａのマスタ機能処理部２２に対応する回線ポート２４と後段のモデム２ｂのスレーブ機能処理部２３に対応する回線ポート２５とを接続したものである。
【００１９】
要は、前段のモデムの回線ポートと後段のモデムの回線ポートとを接続する際、メタル通信線３は、モデム２のマスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３の組み合わせで互いに接続すればよい。マスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３の組み合わせであれば、メタル通信線３はモデム２のマスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３の回線ポートのどちらを接続してもよい。
【００２０】
実施の形態１に係る通信装置は、１つのモデム内にマスタ機能とスレーブ機能の２つの独立した機能処理部２２、２３を設け、さらにマスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３に対応してそれぞれ個別に回線ポート２４、２５を設けてメタル通信線３で接続しているから、離れた地点にあるＩＰ機器１ａとＩＰ機器１ｂは、モデム２ａ、２ｂを用いてメタル通信線３上で直交周波数分割多重方式（ＯＦＤＭ）によるアナログ信号の通信を行うことが可能となる。このようにマスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３の組み合わせで距離の延伸接続を可能とすることができる。
【００２１】
実施の形態２．
次に、実施の形態２における通信装置を図４から図６に基づいて説明する。
図４は実施の形態２に係る通信装置を示す構成図、図５は実施の形態２に係る通信装置を鉄道車両に適用した例を示す構成図である。
実施の形態２における通信装置は、図１に示すＩＰ機器１とモデム２からなる１：１の通信の組み合わせを、図４に示すようにＩＰ機器１ａとモデム２ａからＩＰ機器１ｃとモデム２ｃまでの３段以上の複数段を、分離したメタル通信線３でカスケード方式に接続することで、モデム２を中継にして通信距離を延伸するようにしたものである。
【００２２】
メタル通信線３は、前段のモデム２のスレーブ機能処理部２３に対応する回線ポート２５と後段のモデム２のマスタ機能処理部２２に対応する回線ポート２４とを複数段カスケード方式で接続する。
図４において、図１と同じまたは相当部分には同じ符号を付して説明を省略する。
【００２３】
実施の形態２の実施例として、図５に示す複数の鉄道車両４ａから４ｎのように、１つの車両４（添字ａ・・ｎを省略）に１つのモデム２を設置し、モデム２間をメタル線３で接続することにより先頭車両４ａから末尾の車両４ｎまでの通信をカスケードで行うことに適用できる。
このようにＩＰ機器１とモデム２からなる１：１通信の組み合わせを複数段カスケード方式で接続することで、データ伝送の通信を中継し延伸を行うことができる。
【００２４】
図６は前段のモデム２ａの回線ポートと後段のモデム２ｂの回線ポートとを接続する際、図４とは異なる接続例を示す構成図である。図６においては、メタル通信線３は、前段のモデム２ａのマスタ機能処理部２２に対応する回線ポート２４と後段のモデム２ｂのスレーブ機能処理部２３に対応する回線ポート２５とを接続したものである。
要は、マスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３の組み合わせであれば、メタル通信線３はモデム２のマスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３の回線ポートのどちらを接続してもよい。
【００２５】
実施の形態３．
次に、実施の形態３における通信装置を図７および図８に基づいて説明する。
図７は実施の形態３に係る通信装置の並行処理を示した構成図、図８は実施の形態３に係る通信装置の並行処理のタイムチャートを示した図である。
実施の形態３における通信装置は、図４または図６に示した実施の形態２の通信装置のようにＩＰ機器１とモデム２からなる装置をカスケード方式で複数段接続しても、データ通信の遅延を短縮するようにしたものである。
【００２６】
図７に示す通信装置は図４と同じ構成なので、同じまたは相当部分には同じ符号を付して説明を省略する。
図７および図８において、モデム２ａとモデム２ｂとのデータ通信１と、モデム２ｂとモデム２ｃとのデータ通信３は並列して動作させるようにしている。モデム２ａのスレーブ機能処理部２３からモデム２ｂのマスタ機能処理部２２へのデータ通信１の通信時刻ｔ１と、モデム２ｂのスレーブ機能処理部２３からモデム２ｃのマスタ機能処理部２２へのデータ通信３の通信時刻ｔ１’はほぼ並行して動作する。同じモデム２ｂ内のマスタ機能処理部２２からスレーブ機能処理部２３へのデータ通信２は、信号線２６により内部信号で接続されているので（変復調等を行うものではないので）、短時間ｔ２でデータは転送される。
【００２７】
モデム２ｂ内のマスタ機能処理部２２からスレーブ機能処理部２３へのデータ通信２の通信時間をｔ２とすると、通信時間ｔ２はデータ通信の通信時間と比較するとかなり短い時間でロスなくデータを転送できる。
このように、１つのモデム２内におけるマスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３を並列して動作させることで、モデム２をカスケードに複数段接続してもデータ通信の遅延を短縮することができる。
【００２８】
実施の形態４．
次に、実施の形態４における通信装置を図９から図１１に基づいて説明する。
図９は実施の形態４に係る通信装置を示す構成図、図１０は通信装置に使用されるモデムの内部構成図、図１１は通信周波数帯域を分離する例を示した図である。
図４、図６に示すように分離したメタル通信線３で複数のモデム２をカスケード方式で複数段接続した構成の場合、または図９に示すように１本のメタル通信線３で複数のモデム２を接続して延伸・中継する構成の場合、すべてのモデム２間で通信周波数を同じにすると、信号の干渉が生じたり、誤同期が生じたりする恐れがある。
【００２９】
実施の形態４における通信装置は、マスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３で通信周波数を異なる周波数に分離するようにしたものである。
図４、図６に示した通信装置はすでに説明したので、図９に示す通信装置で説明する。図９において、メタル通信線３は、複数のモデム２のマスタ機能処理部２２に対応する回線ポート２４と、複数のモデム２のスレーブ機能処理部２３に対応する回線ポート２５にそれぞれ接続された１本の線で構成されている。その他の構成は図４、図６と同じ構成なので、同じまたは相当部分には同じ符号を付して説明を省略する。
【００３０】
図９に示す通信装置の場合、隣り合うモデム２のマスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３の通信信号が１本のメタル通信線３上で共存するため、信号の干渉が発生する可能性がある。そこで、図１０に示すようにモデム２のマスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３の各々の回線部２２１、２３１に通信周波数を切り替える通信周波数切り替え部２２５、２３５を備えることで、１本のメタル通信線３および近接するモデム２間でも信号の干渉および誤同期を回避できる。
【００３１】
通信周波数切り替え部２２５の内部構成は、図１０の左側に示すように、周波数帯域が異なる２つのバンドパスフィルタ２２５Ａ、２２５Ｂと、バンドパスフィルタ２２５Ａと２２５Ｂのどちらか一方に切替える周波数切り替え設定部２２５Ｃとで構成されている。
通信周波数切り替え部２３５の内部構成は、図１０の右側に示すように、周波数帯域が異なる２つのバンドパスフィルタ２３５Ａ、２３５Ｂと、バンドパスフィルタ２３５Ａと２３５Ｂのどちらか一方に切替える周波数切り替え設定部２３５Ｃとで構成されている。
【００３２】
これによりモデム２のマスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３は異なる周波数で変復調することで、メタル通信線３および近接するモデム２間で信号の干渉および誤同期を回避できる。
図１１はバンドパスフィルタ２２５Ａ、２２５Ｂ（２３５Ａ、２３５Ｂ）により、通信周波数帯域の通信周波数を周波数１と周波数２に分離する例を示した図である。周波数の分離は、例えば回線部２２１、２３１のアナログ回路部でバンドパスフィルタにより実現する。
【００３３】
実施の形態４は、分離した複数本のメタル通信線３または１本のメタル通信線３で複数のモデム２を接続して延伸・中継する構成の場合、マスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３間の通信信号が、メタル通信線３上で共存するため、干渉が発生する可能性があるが、マスタ機能処理部２２とスレーブ機能処理部２３の各々で通信周波数を切り替える機能を有することで、メタル通信線３または近接するモデム２間でも信号の干渉および誤同期を回避できる。
【００３４】
実施の形態５．
次に、実施の形態５における通信装置を図１２から図１４に基づいて説明する。
図１２は実施の形態５に係る通信装置による通信フレーム構造を示す図、図１３は通信装置による通信フレームのプリアンブルパターンの例を示す図、図１４は通信装置に使用されるモデムの同期回路を示す構成図である。
【００３５】
実施の形態５の通信装置は、複数のメタル通信線３を使用した場合または複数のモデム２が近接して配置された場合においても、誤同期および干渉を回避することができるようにしたモデム同期方式を採用したものである。
通信フレームは、図１２に示すように、通信フレームの先頭にはモデム２間で同期を行うために付与されるプリアンブルパターンと、フレーム開始識別子および宛先アドレスおよび送信元アドレスなどが付与されるフレーム制御情報と、データなどが入ったベイロード（通信情報）とで構成されている。
【００３６】
プリアンブルパターンは、モデム２間で同期を行うため、通常、通信フレームの先頭に付与される符号パターンで、図１３に示すように、パターンＡ、パターンＢ、パターンＣのように複数の異なる８ビットのパターンで構成される。通信時にこのプリアンブルパターンを持つことによって、同時に通信を行う場合にメタル通信線３間の通信信号の漏洩・干渉が発生する場合においても、誤同期を防止する。
【００３７】
モデム２の同期部２２４、２３４を示す図１４において、マスタ機能処理部２２の同期部２２４には、通信のための符号化を実施する符号部２２４１と、同期確立に使用するプリアンブルパターンを生成するプリアンブルパターン生成部２２４２が設けられる。
【００３８】
スレーブ機能処理部２３の同期部２３４には、プリアンブルパターン生成部２２４２から送信されてくるプリアンブルパターン、ＰＬＬなどによりフレーム同期、クロック同期を行う同期引き込み部２３４１と、複数のメタル通信線３による通信間での誤同期離れと干渉レベルを測定するため、信号ＳとノイズＮ比の推定を行なうＳ／Ｎ推定部２３４２、Ｓ／Ｎ推定部２３４２で推定したＳ／Ｎを基に通信の伝送路に干渉するノイズレベルを通信フレームの先頭に位置するプリアンブルパターンの部分で判定する干渉レベル判定部２３４３と、複数のペア（マスターとスレーブ）が、隣接回線で通信を行う場合の通信（同期）混触を防止するため、隣接回線のプリアンブルパターンの相関値が低いプリアンブルパターンを選定するプリアンブルパターン相関値計算部２３４４と、干渉レベル判定部２３４３とプリアンブルパターン相関値計算部２３４４からの信号に基づき、誤同期と干渉レベルを避けるためのプリアンブルパターンを設定するプリアンブルパターン設定部２３４５と、Ｓ／Ｎ推定部２３４２で推定した結果から復調を決定する復調部２３４６とが設けられている。
【００３９】
実施の形態５は、同期確立に使用するプリアンブルパターン生成部２２４２をマスタ機能処理部２２の同期部２２４に設け、複数のメタル通信線３による通信間での誤同期の離れと干渉レベルを測定し最適なプリアンブルパターンを選定するプリアンブルパターン設定部２２４５をスレーブ機能処理部２３の同期部２３４に設けたモデム同期方式とすることで、複数のモデム２がメタル通信線３で近接して接続されていたとしても誤同期を回避することができる。
【００４０】
実施の形態６．
次に、実施の形態６における通信装置を図１５に基づいて説明する。
図１５は実施の形態６に係る通信装置を示す構成図で、モデム２が通信を行うメタル通信線３として電力線を使用したものである。
メタル通信線３は、無電圧のメタル線でも電圧がかかっている電力線でもよいが、電力線に接続する場合には、図１５に示すようにコンデンサ結合器またはインダクティブ結合器のような信号結合器５をメタル通信線３に接続して、通信と電力を分離するようにする。
【００４１】
本開示は、様々な例示的な実施の形態及び実施例が記載されているが、１つ、または複数の実施の形態に記載された様々な特徴、態様、及び機能は特定の実施の形態の適用に限られるのではなく、単独で、または様々な組み合わせで実施の形態に適用可能である。
従って、例示されていない無数の変形例が、本願に開示される技術の範囲内において想定される。例えば、少なくとも１つの構成要素を変形する場合、追加する場合または省略する場合、さらには、少なくとも１つの構成要素を抽出し、他の実施の形態の構成要素と組み合わせる場合が含まれるものとする。
【符号の説明】
【００４２】
１、１ａ、１ｂ、１ｃ：ＩＰ機器、２、２ａ、２ｂ、２ｃ：モデム、
３：メタル通信線、４、４ａ、４ｂ・・４ｎ：鉄道車両、５：信号結合器、
２１：ＬＡＮポート、２２：マスタ機能処理部、２３：スレーブ機能処理部、
２４：回線ポート、２５：回線ポート、２６：信号線、
２２１：回線部、２２２：アクセス制御部、２２３：信号変換部、２２４：同期部、
２２５：通信周波数切り替え部、２３１：回線部、２３２：アクセス制御部、
２３３：信号変換部、２３４：同期部、２３５：通信周波数切り替え部、
２２４２：プリアンブルパターン生成部、２３４５：プリアンブルパターン設定部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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