(57)【要約】【課題】  本発明の目的は、光源として発光ダイオード（ＬＥＤ）を使用したとしても、硬化性に優れる活性エネルギー線硬化性組成物を提供することにある。【解決手段】  単官能モノマー組成物（Ａ）及び多官能（メタ）アクリルモノマー（Ｂ）を含有する活性エネルギー線硬化性組成物であって、前記（Ａ）が、単官能モノマー（Ｍ１）及び単官能モノマー（Ｍ２）を含有し、前記（Ｍ１）が、アクリロイルモルホリン、（メタ）アクリル酸及び（メタ）アクリル酸エステルからなる群から選ばれる少なくとも１種のモノマーであり、前記（Ｍ２）が、アクリロイルモルホリン以外の（メタ）アクリルアミド及び（メタ）アクリロイル基以外のエチレン性不飽和基を有するモノマーからなる群から選ばれる少なくとも１種のモノマーであり、前記（Ｍ１）及び前記（Ｍ２）のＱ値及びｅ値が特定の値である活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
単官能モノマー組成物（Ａ）及び多官能（メタ）アクリルモノマー（Ｂ）を含有する活性エネルギー線硬化性組成物であって、前記（Ａ）が、単官能モノマー（Ｍ１）及び単官能モノマー（Ｍ２）を含有し、
前記（Ｍ１）が、アクリロイルモルホリン、（メタ）アクリル酸及び（メタ）アクリル酸エステルからなる群から選ばれる少なくとも１種のモノマーであり、
前記（Ｍ２）が、アクリロイルモルホリン以外の（メタ）アクリルアミド及び（メタ）アクリロイル基以外のエチレン性不飽和基を有するモノマーからなる群から選ばれる少なくとも１種のモノマーであり、
計算式（１）で得られる速度定数の比（ｋ１２／ｋ１１）又は計算式（２）で得られる速度定数の比（ｋ２１／ｋ２２）が５以上４，０００以下である活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）。
ｋ１２／ｋ１１＝Ｑ２／〔Ｑ１ｅｘｐ｛−ｅ１（ｅ１−ｅ２）｝〕      （１）
ｋ２１／ｋ２２＝Ｑ１／〔Ｑ２ｅｘｐ｛−ｅ２（ｅ２−ｅ１）｝〕      （２）
［計算式（１）及び（２）において、Ｑ１は前記（Ｍ１）のＱ値であり；ｅ１は前記（Ｍ１）のｅ値であり；Ｑ２は前記（Ｍ２）のＱ値であり；ｅ２は前記（Ｍ２）のｅ値である。］
【請求項２】
前記（Ｍ２）の重量割合が、前記（Ｍ１）及び前記（Ｍ２）の合計重量に基づいて、１０〜９０重量％である請求項１に記載の活性エネルギー線硬化性組成物。
【請求項３】
前記（Ｍ２）の重量割合が、前記（Ａ）及び前記（Ｂ）の合計重量に基づいて、１〜５０重量％である請求項１又は２に記載の活性エネルギー線硬化性組成物。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の活性エネルギー線硬化性組成物を硬化してなる硬化物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は活性エネルギー線硬化性組成物及び硬化物に関する。
【背景技術】
【０００２】
光照射により表面を硬化させコーティングするいわゆるＵＶコーティングは、その作業性（速硬化性）や低ＶＯＣ（揮発性有機化合物）化の観点から、コーティング剤、塗料及び印刷インキ等適用範囲が広がりつつある。
一般にＵＶコーティング剤は、ラジカル重合性モノマー及び光重合開始剤、並びに、用途に応じ添加剤を含有してなる。
【０００３】
紫外線硬化型印刷物の製造には、光源として低圧又は高圧水銀灯、キセノンランプ及びメタルハライドランプ等の紫外線ランプが硬化システムとして広く用いられてきた。
近年、これら紫外線ランプに変わる硬化システムとして、発光ダイオード（ＬＥＤ）を光源とした紫外線装置が開発され（例えば、特許文献１参照）、インクジェット方式等の印刷分野において、ＬＥＤ光源に対応する印刷物の製造方法、それに用いるインキ組成が検討されてきた（例えば、特許文献２及び特許文献３参照）。ＵＶ−ＬＥＤ光源は既存の紫外線ランプ方式と比較して光源寿命が長く、省エネルギー性において大きく優れていることから、ＵＶ−ＬＥＤ光源の実用化は多岐にわたる業界各社から強く要望されるものである。
一方、ＵＶ−ＬＥＤ光源の短所として、ランプ光源と比較して、活性エネルギー線硬化性組成物の皮膜乾燥性（硬化性）が大きく劣る点が挙げられ、本方式が広まらない障害となっている。原因として、現在のところ、試験用にはより短波長のダイオードも存在するものの、実用のＵＶ−ＬＥＤ光源は発光波長域が３６５〜４２０ｎｍに限られており、広域波長の紫外線を発する従来からのＵＶランプ光源と比較して紫外線エネルギーの総量が小さく、光重合開始剤から生成するラジカルの発生量が少ない為に、重合反応が酸素阻害の影響を受けやすいことが挙げられる。また、相対的に短波長領域の活性エネルギー線量が不足することから、ＵＶ−ＬＥＤ光源からの活性エネルギー線照射により得られた活性エネルギー線硬化性組成物は、一般に皮膜表面の硬化性が劣る傾向が確認されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−１５３１９３号公報
【特許文献２】特開２００６−１７６７３４号公報
【特許文献３】特開２００６−２０６８７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、本発明の目的は、光源として発光ダイオード（ＬＥＤ）を使用したとしても、硬化性に優れる活性エネルギー線硬化性組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、上記の目的を達成すべく鋭意検討を行った結果、本発明に到達した。
即ち、本発明は、単官能モノマー組成物（Ａ）及び多官能（メタ）アクリルモノマー（Ｂ）を含有する活性エネルギー線硬化性組成物であって、前記（Ａ）が、単官能モノマー（Ｍ１）及び単官能モノマー（Ｍ２）を含有し、
前記（Ｍ１）が、アクリロイルモルホリン、（メタ）アクリル酸及び（メタ）アクリル酸エステルからなる群から選ばれる少なくとも１種のモノマーであり、
前記（Ｍ２）が、アクリロイルモルホリン以外の（メタ）アクリルアミド及び（メタ）アクリロイル基以外のエチレン性不飽和基を有するモノマーからなる群から選ばれる少なくとも１種のモノマーであり、
計算式（１）で得られる速度定数の比（ｋ１２／ｋ１１）又は計算式（２）で得られる速度定数の比（ｋ２１／ｋ２２）が５以上４，０００以下である活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）；前記活性エネルギー線硬化性組成物を硬化してなる硬化物である。
ｋ１２／ｋ１１＝Ｑ２／〔Ｑ１ｅｘｐ｛−ｅ１（ｅ１−ｅ２）｝〕      （１）
ｋ２１／ｋ２２＝Ｑ１／〔Ｑ２ｅｘｐ｛−ｅ２（ｅ２−ｅ１）｝〕      （２）
［計算式（１）及び（２）において、Ｑ１は前記（Ｍ１）のＱ値であり；ｅ１は前記（Ｍ１）のｅ値であり；Ｑ２は前記（Ｍ２）のＱ値であり；ｅ２は前記（Ｍ２）のｅ値である。］
【発明の効果】
【０００７】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）は、光源として発光ダイオード（ＬＥＤ）を使用したとしても、優れた硬化性を有する。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本発明における活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）は、単官能モノマー組成物（Ａ）及び多官能（メタ）アクリルモノマー（Ｂ）を含有する。
なお、本発明において、「（メタ）アクリレート」の表記は、アクリレート及び／又はメタクリレートを意味し、「（メタ）アクリル」の表記は、アクリル及び／又はメタクリルを意味し、「（メタ）アクリロイル」の表記は、アクリロイル及び／又はメタクリロイルを意味し、「（メタ）アクリロイロキシ」の表記は、アクリロイロキシ及び／又はメタクリロイロキシを意味し、「（メタ）アクリロ」の表記は、アクリロ及び／又はメタクリロを意味する。
【０００９】
本発明における単官能モノマー組成物（Ａ）は、単官能モノマー（Ｍ１）及び単官能モノマー（Ｍ２）を含有する。
また、前記の単官能モノマー（Ｍ１）は、アクリロイルモルホリン、（メタ）アクリル酸及び（メタ）アクリル酸エステルからなる群から選ばれる少なくとも１種のモノマーである。
また、前記の単官能モノマー（Ｍ２）は、アクリロイルモルホリン以外の（メタ）アクリルアミド及び（メタ）アクリロイル基以外のエチレン性不飽和基を有するモノマーからなる群から選ばれる少なくとも１種のモノマーである。
なお、（メタ）アクリロイル基及び（メタ）アクリロイル基以外のエチレン性不飽和基を有するモノマーは、前記の単官能モノマー（Ｍ１）に含まれるものとする。
【００１０】
前記の単官能モノマー（Ｍ１）において、前記（メタ）アクリル酸エステルとしては、
炭素数１〜２０のアルコールと（メタ）アクリル酸とのモノエステル化物；
炭素数１〜２０のアルコールへのアルキレンオキサイド付加物と（メタ）アクリル酸とのモノエステル化物；
水酸基を有する（メタ）アクリル酸エステルと酸無水物との反応物；
（メタ）アクリロイル基を有するアルコキシシラン；及び
（メタ）アクリル酸へのラクトン付加物等が挙げられる。
また、（メタ）アクリル酸エステルは、上記の化合物について、有する水素原子をハロゲン原子、カルボキシ基、シアノ基、アミノ基及び／又はアルキルアミノ基（ジメチルアミノ基及びジエチルアミノ基等）で置換した化合物であってもよい。
【００１１】
前記の炭素数１〜２０のアルコールとしては、炭素数１〜２０の鎖状脂肪族アルコール、炭素数３〜２０の脂環式アルコール及び炭素数６〜１５の芳香族アルコール等が挙げられる。
【００１２】
前記の炭素数１〜２０の鎖状脂肪族アルコールとしては、
炭素数１〜２０の鎖状脂肪族１価アルコール［メタノール、エタノール、１−プロパノール、１−ブタノール、ｔ−ブチルアルコール、１−ペンタノール、イソアミルアルコール、１−ヘキサノール、２−エチルヘキサノール、１−ヘプタノール、１−オクタノール、１−ノナノール、１−デカノール、ステアリルアルコール及びブトキシメタノール等］；
炭素数２〜２０の鎖状脂肪族２価アルコール［エチレングリコール、１，２−又は１，３−プロピレングリコール、１，２−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，８−オクタンジオール、１，１０−デカンジオール、ドデカンジオール、テトラデカンジオール、ネオペンチルグリコール及び２，２−ジエチル−１，３−プロパンジオール等］；
炭素数３〜２０の鎖状脂肪族３価アルコール［グリセリン、トリメチロールエタン及びトリメチロールプロパン等］；及び
炭素数５〜２０の鎖状脂肪族４〜８価アルコール［ペンタエリスリトール、ジトリメチロールプロパン、ソルビトール、マンニトール、ソルビタン、ジグリセリン及びジペンタエリスリトール等］等が挙げられる。
【００１３】
前記の炭素数３〜２０の脂環式アルコールとしては、ヒドロキシシクロヘキサン、４−ｎ−ブチルシクロへキノール、ボルニルアルコール、イソボルニルアルコール、１，３−シクロペンタンジオール、１，４−シクロヘキサンジオール、１，４−シクロヘキサンジメタノール、１，４−シクロヘプタンジオール、２，２−ビス（４−ヒドロキシシクロヘキシル）プロパン、１，３，５−シクロヘキサントリオール及びグリシドール等が挙げられる。
【００１４】
前記の炭素数６〜１５の芳香族アルコールとしては、フェノール、４−ブチルフェノール、クレゾール、ピロガロール、カテコール、レゾルシノール、ハイドロキノン、ジヒドロキシナフタレン、ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦ、ビスフェノールＳ、フェノキシメタノール及びベンジルアルコール等が挙げられる。
【００１５】
前記の炭素数１〜２０の鎖状脂肪族アルコールと（メタ）アクリル酸とのモノエステル化物の具体例としては、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ｎ−ブチル（メタ）アクリレート、ｔｅｒｔ−ブチル（メタ）アクリレート、ヘキシル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ｔｅｒｔ−オクチル（メタ）アクリレート、２，３−ジメチルヘキシル（メタ）アクリレート、イソアミル（メタ）アクリレート、デシル（メタ）アクリレート、イソデシル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレート、イソステアリル（メタ）アクリレート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート及びブトキシメチル（メタ）アクリレート等が挙げられる。
また、上記の炭素数１〜２０の鎖状脂肪族アルコールと（メタ）アクリル酸とのモノエステル化物について、有する水素原子をハロゲン原子、カルボキシ基、シアノ基、アミノ基及び／又はアルキルアミノ基（ジメチルアミノ基及びジエチルアミノ基等）で置換した化合物としては、２−クロロエチル（メタ）アクリレート、４−ブロモブチル（メタ）アクリレート、２，２，２−テトラフルオロエチル（メタ）アクリレート、１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ，２Ｈ−パーフルオロデシル（メタ）アクリレート、トリフロロエチル（メタ）アクリレート、パーフロロオクチルエチル（メタ）アクリレート、シアノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノプロピル（メタ）アクリレート及びβ−カルボキシエチル（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００１６】
前記の炭素数３〜２０の脂環式アルコールと（メタ）アクリル酸とのモノエステル化物の具体例としては、グリシジル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、４−ｎ−ブチルシクロへキシル（メタ）アクリレート、ボルニル（メタ）アクリレート及びイソボルニル（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００１７】
前記の炭素数６〜１５の芳香族アルコールと（メタ）アクリル酸とのモノエステル化物の具体例としては、ベンジル（メタ）アクリレート、４−ブチルフェニル（メタ）アクリレート、フェニル（メタ）アクリレート、２，４，５−テトラメチルフェニル（メタ）アクリレート及びフェノキシメチル（メタ）アクリレート等が挙げられる。
また、上記の炭素数６〜１５の芳香族アルコールと（メタ）アクリル酸とのモノエステル化物について、有する水素原子をハロゲン原子、カルボキシ基、シアノ基、アミノ基及び／又はアルキルアミノ基（ジメチルアミノ基及びジエチルアミノ基等）で置換した化合物としては、４−クロロフェニル（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００１８】
前記の炭素数１〜２０のアルコールへのアルキレンオキサイド付加物と（メタ）アクリル酸とのモノエステル化物の原料となるアルキレンオキサイドとしては、炭素数２〜４のアルキレンオキサイドが挙げられ、その具体例としては、エチレンオキサイド、１，２−又は１，３−プロピレンオキサイド及び１，２−、１，３−、１，４−又は２，３−ブチレンオキサイド等が挙げられる。
また、炭素数１〜２０のアルコールに付加するアルキレンオキサイドの付加モル数としては、１〜４０モルであることが好ましい。
前記の炭素数１〜２０のアルコールへのアルキレンオキサイド付加物と（メタ）アクリル酸とのモノエステル化物としては、２−エチルヘキシルジグリコール（メタ）アクリレート、ブトキシエチル（メタ）アクリレート、メトキシプロピレンモノ（メタ）アクリレート、３−メトキシブチル（メタ）アクリレート、２−エチルへキシルカルビトール（メタ）アクリレート、２−（２−メトキシエトキシ）エチル（メタ）アクリレート、２−（２−ブトキシエトキシ）エチル（メタ）アクリレート、ポリエチレンオキサイドモノメチルエーテル（メタ）アクリレート、オリゴエチレンオキサイドモノメチルエーテル（メタ）アクリレート、ポリエチレンオキサイド（メタ）アクリレート、オリゴエチレンオキサイド（メタ）アクリレート、ジプロピレングリコール（メタ）アクリレート、ポリプロピレンオキサイドモノメチルエーテル（メタ）アクリレート、オリゴプロピレンオキサイドモノメチルエーテル（メタ）アクリレート、ブトキシジエチレングリコール（メタ）アクリレート、フェノキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピル（メタ）アクリレート、エチレンオキサイド［以下、ＥＯと略記することがある］変性フェノール（メタ）アクリレート、ＥＯ変性クレゾール（メタ）アクリレート、ＥＯ変性ノニルフェノール（メタ）アクリレート、プロピレンオキサイド［以下、ＰＯと略記することがある］変性ノニルフェノール（メタ）アクリレート、ＥＯ変性−２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、２−（２−ビニルオキシエトキシ）エチル（メタ）アクリレート、グリシジロキシブチル（メタ）アクリレート、グリシジロキシプロピル（メタ）アクリレート及びグリシジロキシエチル（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００１９】
前記の水酸基を有する（メタ）アクリル酸エステルと、酸無水物との反応物の原料となる水酸基を有する（メタ）アクリル酸エステルとしては、前記の炭素数１〜２０のアルコールと（メタ）アクリル酸とのモノエステル化物及び炭素数１〜２０のアルコールへのアルキレンオキサイド付加物と（メタ）アクリル酸とのモノエステル化物の内、炭素数１〜２０のアルコールとして、２価以上のアルコールを用いた化合物等が挙げられる。
前記の酸無水物としては、炭素数４〜１０の酸無水物が挙げられ、その具体例としては、無水コハク酸、無水マレイン酸、無水フタル酸及びヘキサヒドロ無水フタル酸等が挙げられる。
前記の水酸基を有する（メタ）アクリル酸エステルと、酸無水物との反応物としては、２−（メタ）アクリロイロキシエチルコハク酸、２−（メタ）アクリロイロキシエチルヘキサヒドロフタル酸、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレートコハク酸付加物、１，４−シクロヘキサンジメタノールモノ（メタ）アクリレートコハク酸付加物、１，４−ベンゼンジメタノールモノ（メタ）アクリレートコハク酸付加物、２−（メタ）アクリロイロキシエチル−フタル酸及びポリオール（２価〜６価、好ましくは２価、炭素数２〜１０、好ましくは炭素数２〜６）のアルキレンオキサイド（炭素数２〜４）付加物（付加数１〜３０）モノ（メタ）アクリレートコハク酸エステル等が挙げられる。
【００２０】
前記の（メタ）アクリロイル基を有するアルコキシシランとしては、トリメトキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、トリメトキシシリルプロピル（メタ）アクリレート及びトリメチルシリルプロピル（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００２１】
前記の（メタ）アクリル酸へのラクトン付加物の原料となるラクトンとしては、炭素数２〜１２のラクトンが挙げられ、その具体例としては、アセトラクトン、プロピオラクトン、ブチロラクトン、バレロラクトン、カプロラクトン及びラウロラクトン等が挙げられる。
また、炭素数１〜２０のアルコールに付加するラクトンの付加モル数としては、１〜１５モルであることが好ましい。
前記の（メタ）アクリル酸へのラクトン付加物としては、ω−カルボキシ−カプロラクトンモノ（メタ）アクリレート及びω−カルボキシ−ジ−（カプロラクトン）モノ（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００２２】
前記の単官能モノマー（Ｍ２）において、アクリロイルモルホリン以外の（メタ）アクリルアミドとしては、炭素数２〜２０の（メタ）アクリルアミド等が挙げられる。炭素数２〜２０の（メタ）アクリルアミドの具体例としては、（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−エチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−プロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ｎ−ブチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ｔ−ブチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ブトキシメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−イソプロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メチロール（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル（メタ）アクリルアミド、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミド、イソプロピル（メタ）アクリルアミド、ヒドロキシエチル（メタ）アクリルアミド及びジアセトン（メタ）アクリルアミド等が挙げられる。
【００２３】
前記の単官能モノマー（Ｍ２）において、（メタ）アクリロイル基以外のエチレン性不飽和基を有するモノマーとして、好ましいものとしては、ビニル基を有するモノマー等が挙げられる。
前記のビニル基を有するモノマーとしては、ビニル基を有する炭素数３〜２０のモノマー等が挙げられる。ビニル基を有する炭素数３〜２０のモノマーの具体例としては、Ｎ−ビニルピロリドン、Ｎ−ビニルアセトアミド、Ｎ−ビニル−ε−カプロラクタム、（メタ）アクリロニトリル、２−ビニルピリジン、４−ビニルピリジン、酢酸ビニル、酢酸アリル、フタル酸ジアリル、フマル酸ジエチル、無水マレイン酸、メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、ｎ−プロピルビニルエーテル、ｉ−プロピルビニルエーテル、ｎ−ブチルビニルエーテル、ｉ−ブチルビニルエーテル、ｔ−ブチルビニルエーテル、ドデシルビニルエーテル、ステアリルビニルエーテル、スチレン及びα−メチルスチレン等が挙げられる。
【００２４】
本発明における多官能（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ）としては、２官能（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ１）、３官能（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ２）及び４官能以上の（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ３）等が挙げられる。
前記の多官能（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ）は、アクリル基濃度が高い及び／又は粘度が高いことから、一般的な単官能モノマーとの混合物にして重合させても、単官能モノマーとの共重合性が低い。しかしながら、前記の単官能モノマー組成物（Ａ）は、前記の多官能（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ）との共重合性に優れており、（Ａ）及び（Ｂ）を含有する本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）は、優れた硬化性を有し、また、その硬化物は優れた機械的強度を有する。
【００２５】
前記のモノマー（Ｂ１）としては、２官能（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ１１）、２官能ウレタン（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ１２）及び２官能ポリエステル（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ１３）等が挙げられる。
なお、２官能（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ１１）は、２官能ウレタン（メタ）アクリレートモノマー及び２官能ポリエステル（メタ）アクリレートモノマーを含有しないものとする。
【００２６】
前記のモノマー（Ｂ１１）としては、
前記の炭素数１〜２０のアルコールの内の２価以上のアルコール１モルと、（メタ）アクリル酸２モルとのエステル化物；及び
前記の炭素数１〜２０のアルコールの内の２価以上のアルコールへのアルキレンオキサイド付加物１モルと、（メタ）アクリル酸２モルとのエステル化物等が挙げられる。
また、前記のモノマー（Ｂ１１）は、上記のエステル化物について、（メタ）アクリル酸と反応していない水酸基と、炭素数２〜１０のカルボン酸（プロピオン酸等）とを反応させた化合物であっても良い。
前記のモノマー（Ｂ１１）の具体例としては、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、１，１０−デカンジオールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、２，４−ジメチル−１，５−ペンタンジオールジ（メタ）アクリレート、ブチルエチルプロパンジオールジ（メタ）アクリレート、エトキシ化シクロヘキサンメタノールジ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、オリゴエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、２−エチル−２−ブチル−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、ＥＯ変性ビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート、ＥＯ変性ビスフェノールＦジ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、オリゴプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、２−エチル−２−ブチル−プロパンジオールジ（メタ）アクリレート、１，９−ノナンジオールジ（メタ）アクリレート並びにＰＯ変性及びＥＯ変性ビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００２７】
前記の２官能ウレタン（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ１２）は、イソシアネートに、水酸基を有する（メタ）アクリル酸エステルを反応させることにより得られる化合物であれば特に限定されず、例えば、２つのイソシアネート基を有する化合物１当量に対して１つの水酸基を有する単官能（メタ）アクリル酸エステル２当量を触媒として金属系化合物（スズ化合物及びビスマス化合物等）存在下で反応させることによって得ることができる。
【００２８】
前記のモノマー（Ｂ１２）の原料となるイソシアネートとしては特に限定されず、炭素数４〜２０のジイソシアネート等が挙げられる。
炭素数４〜２０のジイソシアネートとしては、炭素数４〜２０の鎖状脂肪族ジイソシアネート（エチレンジイソシアネート、テトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、オクタメチレンジイソシアネート、２，２，４−トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート及びリジンジイソシアネート等）、炭素数８〜２０の脂環式ジイソシアネート［イソホロンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、１，３−ビス（イソシアナトメチル）シクロヘキサン及びノルボルナンジイソシネート等］及び炭素数８〜２０の芳香族ジイソシアネート（フェニレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、キシリレンジイオシアネート、トリレンジイソシアネート、１，５−ナフタレンジイソシアネート及びテトラメチルキシレンジイソシアネート等）等が挙げられる。
また、上記イソシアネートとしては、ジオール［エチレングリコール、グリセリン、（ポリ）プロピレングリコール、カーボネートジオール、ポリエーテルジオール、ポリエステルジオール及びポリカプロラクトンジオール等］と、過剰のイソシアネートとの反応により得られる鎖延長されたイソシアネート化合物も用いることができる。
【００２９】
前記のモノマー（Ｂ１２）の原料となる水酸基を有する（メタ）アクリル酸エステルとしては特に限定されず、前記の前記の単官能モノマー（Ｍ１）の説明で例示した水酸基を有する（メタ）アクリル酸エステル等が挙げられる。
【００３０】
また、前記のモノマー（Ｂ１２）は、ＮＫ−オリゴ  ＵＡ−１２２Ｐ［新中村化学工業（株）製］として、市場から入手することができる。
【００３１】
前記の２官能ポリエステル（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ１３）としては、ジカルボン酸とジオールとの縮合物について、末端に有する水酸基を（メタ）アクリル酸でエステル化したモノマー；
ジカルボン酸へのアルキレンオキシド付加物について、末端に有する水酸基を（メタ）アクリル酸でエステル化したモノマー；及び
ジオールと１つの水酸基及び１つのカルボキシ基を有するカルボン酸（ヒドロキシピバル酸等）との縮合物について、末端に有する水酸基を（メタ）アクリル酸でエステル化したモノマー等が挙げられる。
【００３２】
前記のモノマー（Ｂ１３）の構成単位であるジオールとしては、アルキレングリコール（エチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，３−プロピレングリコール、１，４−ブタンジオ−ル、ネオペンチルグリコール、１，４−ブテンジオール、１，５−ペンタンジオール及び１，６−ヘキサンジオール等）、アルキレンエーテルグリコール（ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール及びポリテトラメチレングリコール等）、脂環式ジオール（１，４−シクロヘキサンジメタノール及び水素添加ビスフェノールＡ等）、ビスフェノール（ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦ及びビスフェノールＳ等）及びビスフェノールのアルキレンオキサイド（エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド及びブチレンオキサイド等）付加物（平均付加モル数２〜８）等が挙げられる。
【００３３】
前記のモノマー（Ｂ１３）の構成単位であるジカルボン酸としては、炭素数２〜２０のジカルボン酸等が挙げられる。
炭素数２〜２０のジカルボン酸としては、脂肪族ジカルボン酸（マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、イタコン酸、グルタコン酸、コハク酸、アジピン酸、セバンチン酸、アゼライン酸、マロン酸、ｎ−ドデセニルコハク酸、イソドデセニルコハク酸、ｎ−ドデシルコハク酸、イソドデシルコハク酸、ｎ−オクテニルコハク酸、イソオクテニルコハク酸、ｎ−オクチルコハク酸及びイソオクチルコハク酸等）、脂環式ジカルボン酸（１，４−シクロヘキサンジカルボン酸等）及び芳香族ジカルボン酸（フタル酸、イソフタル酸及びテレフタル酸等）、並びに、これらの酸の無水物又は低級アルキルエステル等が挙げられる。
【００３４】
前記の３官能（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ２）としては、前記の炭素数１〜２０のアルコールの内の３価以上のアルコール１モルと、（メタ）アクリル酸３モルとのエステル化物；及び
前記の炭素数１〜２０のアルコールの内の３価以上のアルコールへのアルキレンオキサイド付加物１モルと、（メタ）アクリル酸３モルとのエステル化物等が挙げられる。
また、前記のモノマー（Ｂ２）は、上記のエステル化物について、（メタ）アクリル酸と反応していない水酸基と、炭素数２〜１０のカルボン酸（プロピオン酸等）とを反応させた化合物であっても良い。
前記のモノマー（Ｂ２）の具体例としては、トリメチロールエタントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンのアルキレンオキサイド変性トリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスルトールトリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ［（メタ）アクリロイルオキシプロピル］エーテル、ソルビトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールの炭素数２〜３のアルキレンオキサイド１〜３０モル付加物のトリ（メタ）アクリレート、エトキシ化グリセリントリ（メタ）アクリレート、プロピオン酸ジペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートトリ（メタ）アクリレート及びエトキシ化イソシアヌル酸トリ（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００３５】
前記の４官能以上の（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ３）としては、４官能以上の（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ３１）及び４官能以上のウレタン（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ３２）等が挙げられる。
なお、４官能以上の（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ３１）は、４官能以上のウレタン（メタ）アクリレートモノマーを含有しないものとする。
【００３６】
前記の４官能以上の（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ３１）としては、前記の炭素数１〜２０のアルコールの内の４価以上のアルコール１モルと、（メタ）アクリル酸４モル以上とのエステル化物；  
前記の炭素数１〜２０のアルコールの内の４価以上のアルコールへのアルキレンオキサイド付加物１モルと、（メタ）アクリル酸４モル以上とのエステル化物；及び
前記の炭素数１〜２０のアルコールの内の４価以上のアルコールへのラクトン付加物１モルと、（メタ）アクリル酸４モル以上とのエステル化物等が挙げられる。
また、前記のモノマー（Ｂ３）は、上記のエステル化物について、（メタ）アクリル酸と反応していない水酸基と、炭素数２〜１０のカルボン酸（プロピオン酸等）とを反応させた化合物であっても良い。
前記のモノマー（Ｂ３）の具体例としては、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ソルビトールテトラ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、プロピオン酸ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールの炭素数２〜３のアルキレンオキサイド１〜１１モル付加物のテトラ（メタ）アクリレート、ソルビトールペンタ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、ソルビトールヘキサ（メタ）アクリレート及びカプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００３７】
前記の４官能以上のウレタン（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ３２）は、Ｕ−６ＬＰＡ、ＵＡ−１１００Ｈ、Ｕ−１５ＨＡ、ＮＫ−オリゴ  Ｕ−１５ＨＡ［以上、新中村化学工業（株）製］；ＵＮ−３３２０ＨＡ、ＵＮ−３３２０ＨＣ、ＵＮ−３３２０ＨＳ、ＵＮ−９０４、ＵＮ−９０６Ｓ、ＵＮ−９０１Ｔ、ＵＮ−９０５、ＵＮ−９５２［以上、根上工業（株）製］；ＵＡ−３０６Ｈ、ＵＡ−３０６Ｔ、ＵＡ−３０６Ｉ、ＵＡ−５１０Ｈ［以上、共栄社化学（株）製］等として、市場から入手することができる。
【００３８】
前記の（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ）の内、硬化性の観点から好ましいのは、（Ｂ２）及び（Ｂ３）であり、更に好ましいのは（Ｂ３）である。
前記の多官能（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ）は、１種を単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００３９】
本発明における多官能（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ）の重量平均分子量（以下、Ｍｗと略記することがある）は、硬化性の観点から２００〜５０，０００であることが好ましい。
本発明におけるＭｗは、ＴＨＦを溶剤として用い、ポリオキシプロピレングリコールを標準物質としてゲルパーミエーションクロマトグラフィーにより測定される。サンプル濃度は０．２５重量％、カラム固定相はＴＳＫｇｅｌ  ＳｕｐｅｒＨ２０００、ＴＳＫｇｅｌ  ＳｕｐｅｒＨ３０００及びＴＳＫｇｅｌ  ＳｕｐｅｒＨ４０００［いずれも東ソー（株）製］を各１本連結したもの、カラム温度は４０℃とすればよい。
【００４０】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）には、本発明の効果を阻害しない範囲で、必要により、光重合開始剤（Ｃ）、レベリング剤（Ｄ）、紫外線吸収剤（Ｅ）、ヒンダードアミン光安定剤（Ｆ）、酸化防止剤（Ｇ）及びフィラー（Ｈ）を含有してもよい。
【００４１】
前記の光重合開始剤（Ｃ）としては、２，４，６−トリメチルベンゾイル−ジフェニル−ホスフィンオキサイド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニルホスフィンオキサイド、２−メチル−１−（４−メチルチオフェニル）−２−モルフォリノプロパン−１−オン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）ブタノン、１，２−（ジメチルアミノ）−２−［（４−メチルフェニル）メチル］−１−［４−（４−モルホリニル）フェニル］−１−ブタノン、２，２−ジメトキシ−１，２−ジフェニルエタン−１−オン、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−プロパン−１−オン、１−［４−（２−ヒドロキシエトキシ）−フェニル］−２−ヒドロキシ−２−メチル−１−プロパン−１−オン、２−ヒロドキシ−１−｛４−［４−（２−ヒドロキシ−２−メチル−プロピオニル）−ベンジル］フェニル｝−２−メチル−プロパン−１−オン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、１，２−オクタンジオン−１−（４−［フェニルチオ）−２−（Ｏ−ベンゾイルオキシム）］、エタノン−１−（９−エチル−６−（２−メチルベンゾイル）−９Ｈ−カルバゾール−３−イル］−１−（０−アセチルオキシム）及びビス（η５−２，４−シクロペンタジエン−１−イル）−ビス［２，６−ジフルオロ−３−（１Ｈ−ピロール−１−イル）−フェニル］チタニウム等が挙げられる。
前記の（Ｃ）は、１種を単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００４２】
前記のレベリング剤（Ｄ）としては、ポリジメチルシロキサン、そのポリエーテル変性物、そのポリエステル変性物、ポリジメチルシロキサン骨格を有するアクリルポリマー、ポリジメチルシロキサン骨格を有するウレタンポリマー等が挙げられる。
前記の化合物（Ｄ）は、ポリエーテル変性ポリジメチルシロキサン［商品名「ＫＦ−６１５Ａ」、信越化学（株）社製］、ポリエーテル変性ポリジメチルシロキサン［商品名「ＢＹＫ−３３３」、ＢＹＫ  Ｃｈｅｍｉｅ社製］、アクリル基を有するポリエーテル変性ポリジメチルシロキサン［商品名「ＢＹＫ−ＵＶ３５００」、ＢＹＫ  Ｃｈｅｍｉｅ社製］及びポリメチルフェニルシロキサン［商品名「ＫＦ−５６」、信越化学（株）社製］等として市場から入手することができる。
前記の（Ｄ）は、１種を単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
前記の（Ｄ）のうち、好ましいのはポリエーテル変性したポリジメチルシロキサンである。
【００４３】
本発明における紫外線吸収剤（Ｅ）としては、ベンゾトリアゾール骨格又はトリアジン骨格を有する紫外線吸収剤が挙げられ、具体的には、２−（２−ヒドロキシ−５−メチル）ベンゾトリアゾール、２−［２−ヒドロキシ−３，５−ビス（α，α−ジメチルベンジル）フェニル］−２Ｈ−ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−５’−ｔ−ブチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’，５’−ｔ−ブチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’，５’−ｔ−ブチルフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、２−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）−４，６−ビス（１−メチル−１−フェニルエチル）フェノール、２−（２’−ヒドロキシ−３’，５’−ｔ−ペンチルベンゾトリアゾール、２−［２’−ヒドロキシ−５’−（１，１，３，３，−テトラメチルブチル）］ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’−ｓ−ブチル−５’−ｔ−ブチルベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３−ドデシル−５’−メチルベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２，２−メチレンビス［４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）］−６−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）フェノール］及び３−［３−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）−５−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル］プロピオネート等が挙げられる。
前記の（Ｅ）は、１種を単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
前記の（Ｅ）のうち、好ましいのはトリアジン骨格を有するものである。
【００４４】
本発明におけるヒンダードアミン光安定剤（Ｆ）としては、テトラキス（２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）ブタン−１，２，３，４−テトラカルボキシレート、テトラキス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）ブタン−１，２，３，４−テトラカルボキシレート、１，２，３，４−ブタンテトラカルボン酸−１，２，３−トリス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジニル）−４−トリデシル、１，２，３，４−ブタンテトラカルボン酸−１−ヘキサデシル−２，３，４−トリス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジニル）、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート）、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１−ウンデカノキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）カーボネート、１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル  （メタ）アクリレート、２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル（メタ）アクリレート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）［［３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシフェニル］メチル］ブチルマロネート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート及びメチル−１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジルセバケート等が挙げられる。
前記の（Ｆ）は、１種を単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
前記の（Ｆ）のうち、好ましいのはピペリジン骨格を有するものである。
【００４５】
本発明における酸化防止剤（Ｇ）としては、ジ−ｔ−ブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）、２，４−ビス−（ｎ−オクチルチオ）−６−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルアニリノ）−１，３，５−トリアジン、ペンタエリスリチル・テトラキス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、２，２−チオ−ジエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、トリエチレングリコール−ビス［３−（３−ｔ−ブチル−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、１，６−ヘキサンジオール−ビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、Ｎ，Ｎ’−ヘキサメチレンビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロシンナマミド）、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、トリス−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−イソシアヌレート、オクチル化ジフェニルアミン、２，４，−ビス［（オクチルチオ）メチル］−Ｏ−クレゾール、イソオクチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ジブチルヒドロキシトルエン、３，９−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノキシ）−２，４，８，１０−テトラオキサ−３，９−ジホスファスピロ［５．５］ウンデカン、２，２’−メチレンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）２−エチルヘキシルホスファイト、トリス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ホスファイト、３，９−ビス（オクタデシロキシ）−２，４，８，１０−テトラオキサ−３，９−ジホスファスピロ［５．５］ウンデカン、トリス（ノニルフェニル）ホスファイト、２−エチルヘキシルジフェニルホスファイト、イソデシルジフェニルホスファイト、トリイソデシルホスファイト及びトリフェニルホスファイト等が挙げられる。
前記の（Ｇ）は、１種を単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
前記の（Ｇ）のうち、好ましいのはペンタエリトリトールテトラキス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオナート］である。
【００４６】
フィラー（Ｈ）としては、シリカ、ジルコニア及びアルミナ等が挙げられる。
前記の（Ｈ）は、１種を単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００４７】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）が含有する単官能モノマー（Ｍ１）及び単官能モノマー（Ｍ２）は、計算式（１）で得られる速度定数の比（ｋ１２／ｋ１１）又は計算式（２）で得られる速度定数の比（ｋ２１／ｋ２２）が５以上４，０００以下である。
ｋ１２／ｋ１１＝Ｑ２／〔Ｑ１ｅｘｐ｛−ｅ１（ｅ１−ｅ２）｝〕      （１）
ｋ２１／ｋ２２＝Ｑ１／〔Ｑ２ｅｘｐ｛−ｅ２（ｅ２−ｅ１）｝〕      （２）
【００４８】
前記の計算式（１）及び（２）において、Ｑ１は単官能モノマー（Ｍ１）のＱ値であり；ｅ１は単官能モノマー（Ｍ１）のｅ値であり；Ｑ２は単官能モノマー（Ｍ２）のＱ値であり；ｅ２は単官能モノマー（Ｍ２）のｅ値である。
なお、前記のＱ値及びｅ値は、Ａｌｆｒｅｙ−Ｐｒｉｃｅの式に示される定数であり、Ｑ値とは、単量体の共鳴因子を表し、ｅ値とは、単量体の極性因子を表す（Ｊ．Ｂｒａｎｄｒｕｐ，Ｅ．Ｈ．Ｉｍｍｅｒｇｕｔ，Ｅ．Ａ．Ｇｒｕｌｋｅ編集Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ４ｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，“Ｆｒｅｅ  Ｒａｄｉｃａｌ  Ｃｏｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ  Ｒｅａｃｔｉｖｉｔｙ  Ｒａｔｉｏｓ”参照）。
【００４９】
なお、前記の計算式（１）及び（２）において、単官能モノマー（Ｍ１）のＱ値は、単官能モノマー（Ｍ１）が複数の成分の混合物である場合、各成分のＱ値をその重量比率に基づいて加重平均した値を用いる。
また、単官能モノマー（Ｍ１）のｅ値、単官能モノマー（Ｍ２）のＱ値、単官能モノマー（Ｍ２）のｅ値についても、複数の成分の混合物である場合は、同様にして計算する。
【００５０】
ｋ１２／ｋ１１及びｋ２１／ｋ２２のいずれもが５未満である場合、硬化性が悪化する。
また、ｋ１２／ｋ１１及びｋ２１／ｋ２２のいずれもが４，０００より大きい場合、硬化性が悪化する。
また、ｋ１２／ｋ１１及びｋ２１／ｋ２２の一方が５未満であり、他方が４，０００より大きい場合、硬化性が悪化する。
【００５１】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）が含有する前記の（Ａ）の重量割合は、硬化性の観点から、前記の（Ａ）及び前記の（Ｂ）の合計重量に基づいて、３０〜９０重量％であることが好ましく、５０〜７０重量％であることが更に好ましい。
【００５２】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）が含有する前記の（Ｍ２）の重量割合は、硬化性の観点から、前記の（Ｍ１）及び前記の（Ｍ２）の合計重量に基づいて、１０〜９０重量％であることが好ましく、１５〜５０重量％であることが更に好ましく、２０〜４５重量％であることが特に好ましい。
【００５３】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）が含有する前記の（Ｍ２）の重量割合は、硬化性の観点から、前記の（Ａ）及び前記の（Ｂ）の合計重量に基づいて、１〜５０重量％であることが好ましく、５〜４０重量％であることが更に好ましく、１０〜３０重量％であることが特に好ましい。
【００５４】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）が含有する前記の（Ｂ）の重量割合は、耐擦傷性及び靱性の観点から、前記の（Ａ）及び前記の（Ｂ）の合計重量に基づいて、１０〜７０重量％であることが好ましく、３０〜５０重量％であることが更に好ましい。
【００５５】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）が含有する前記の（Ｃ）の重量割合は、硬化性の観点から、前記の（Ａ）及び前記の（Ｂ）の合計重量に基づいて、１〜２０重量％であることが好ましく、５〜１５重量％であることが更に好ましい。
【００５６】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）が含有する前記の（Ｄ）〜（Ｈ）の合計重量の割合は、硬化性の観点から、前記の（Ａ）及び前記の（Ｂ）の合計重量に基づいて、０．１〜２０重量％であることが好ましく、０．１〜１０重量％であることが更に好ましい。
【００５７】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）の製造方法は、特に限定はされない。
例えば、前記の単官能モノマー（Ｍ１）及び（Ｍ２）と、前記の多官能（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ）と、必要に応じて前記の光重合開始剤（Ｃ）等とを、２０〜８０℃の温度範囲で、公知の機械的混合方法（メカニカルスターラー及びマグネティックスターラー等を用いる方法）を用いることによって均一混合することで、製造することができる。
【００５８】
本発明の硬化物は、前記の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）が硬化したものである。すなわち、前記の活性エネルギー線硬化性組成物は、活性エネルギー線により硬化されて硬化物となる。前記の活性エネルギー線としては、紫外線及び電子線等が挙げられる。
前記の紫外線を照射する場合、高圧水銀灯及びメタルハライドランプ等を備えた公知の紫外線照射装置を使用することができる。紫外線の照射量は、硬化性及び黄変劣化抑制の観点から好ましくは、３０〜２，０００ｍＪ／ｃｍ２である。
前記の電子線を照射する場合、公知の電子線照射装置を使用することができる。電子線の照射量は、硬化性及び硬化物の劣化抑制の観点から好ましくは１〜１０Ｍｒａｄである。
【００５９】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）の基材への塗布方法としては、公知のコーティング法（スピンコート、ロールコート及びスプレーコート等）及び公知の印刷法（平版印刷、カルトン印刷、金属印刷、オフセット印刷、スクリーン印刷及びグラビア印刷等）を適用できる。また、微細液滴を連続して吐出するインクジェット方式の塗布にも適用できる。
【００６０】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）は、少エネルギー量でも高着色剤濃度で厚膜硬化可能であるため、コーティング剤、インキ（ＵＶ印刷インキ及びＵＶインクジェット印刷インキ等）、塗料、接着剤及びセラミック電子部品製造用の材料として極めて有用である。
また、活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）の硬化物は、単官能モノマー（Ｍ１）及び単官能モノマー（Ｍ２）が特定の配列で共重合できるため、耐擦傷性及び靱性等の機械的強度に優れる。従って、特に建材用途のコーティング剤及び建材用途の接着剤として有用である。
また、中でも高い強度を要求される床タイル用の接着剤として極めて有用である。
【実施例】
【００６１】
以下、本発明を実施例によりさらに詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。以下の実施例において部は重量部、％は重量％を表す。
【００６２】
＜実施例１〜４５、比較例１＞
表１〜３に記載の（Ａ）〜（Ｃ）を、表１〜３に記載の配合組成（部）に従って、一括で配合し、ディスパーサーで均一に分散するまで撹拌し、活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ−１）〜（Ｘ−４５）及び比較用活性エネルギー線硬化性組成物（比Ｘ−１）を得た。
【００６３】
次に、得られた各活性エネルギー線硬化性組成物を、表面処理を施した厚さ１００μｍのＰＥＴフィルム［商品名「コスモシャインＡ４３００」、東洋紡（株）製］に、アプリケーターを用いて硬化後の膜厚が１０μｍとなるように塗布して、大気雰囲気下で、ＵＶ−ＬＥＤ光源として、発光波長ピークが３８５ｎｍであるＬＥＤ［日亜化学（株）製、ＮＬＢＵ２１Ｗ０１−Ｅ２］を使用し、露光量５０ｍＪ／ｃｍ２で硬化し、評価用硬化物を得た。
上記の評価用硬化物を、以下の評価方法（１）〜（３）に従って、評価した。評価結果を表１〜３に示す。
【００６４】
＜評価方法＞
（１）塗膜外観及び指触試験［硬化性の評価］
上記評価用硬化物を目視及び指触により硬化性を評価し、以下の基準で評価した。
＜評価基準＞
◎：硬化皺がなく、タック性なし
○：硬化皺あるが、タック性なし
△：少なくとも１部が硬化するが、タック性あり
×：未硬化
【００６５】
（２）耐ＳＷ性［耐擦傷性の評価］
上記評価用硬化物について、ＪＩＳ  Ｌ  ０８４９に準拠し、＃００００のスチールウール、１００ｇ荷重、擦過回数１００回往復で試験し、擦った後、以下の基準で評価した。
＜評価基準＞
◎：往復１００回後で傷なし。
○：往復５０回後で傷ないが、往復１００回後には傷あり。
△：往復１０回後で傷ないが、往復５０回後には傷あり。
×：往復１０回以内に傷あり。
【００６６】
（３）屈曲性［靱性の評価］
上記評価用硬化物ＪＩＳ  Ｋ  ５６００−５−１に準拠し、直径２〜３２ｍｍの金属製円筒に上記評価用硬化物を、活性エネルギー線硬化性組成物の硬化物が金属製円筒と接するように巻き付け、塗膜がひび割れない最小の直径を測定し、以下の基準で評価した。
＜評価基準＞
◎：５ｍｍ未満
○：５ｍｍ以上１０ｍｍ未満
△：１０ｍｍ以上２０ｍｍ未満
×：２０ｍｍ以上
【００６７】
【表１】
2019104867.tif 000002
【００６８】
【表２】
2019104867.tif 000003
【００６９】
【表３】
2019104867.tif 000004
【００７０】
表１〜３中の略号は以下のとおり。
【００７１】
＜単官能モノマー（Ｍ１）＞
（Ｍ１−１）：アクリロイルモルホリン［商品名「ＡＣＭＯ」、ＫＪケミカルズ（株）製、Ｑ値＝０．３８、ｅ値＝０．０８］
（Ｍ１−２）：メタクリル酸［商品名「ＭＡＡ」、三菱ケミカル（株）製、Ｑ値＝１．６６、ｅ値＝０．６４］
（Ｍ１−３）：メチルメタクリレート［商品名「ＭＭＡ」、クラレ（株）製、Ｑ値＝０．５７、ｅ値＝０．３］
（Ｍ１−４）：ｎ−ブチルメタクリレート［商品名「ｎ−ＢＭＡ」、三菱ガス化学（株）製、Ｑ値＝０．７４、ｅ値＝０．２４］
（Ｍ１−５）：イソボルニルメタクリレート［商品名「アクリエステル  ＩＢＸ」、三菱ケミカル（株）製、Ｑ値＝０．５４、ｅ値＝０．４２］
【００７２】
＜単官能モノマー（Ｍ２）＞
（Ｍ２−１）：ジメチルアクリルアミド［商品名「ＤＭＡＡ」、ＫＪケミカルズ（株）製、Ｑ値＝０．５５、ｅ値＝−０．５、Ｐ．Ｉ．Ｉ＝８．０］
（Ｍ２−２）：ヒドロキシエチルアクリルアミド［商品名「ＨＥＡＡ」、ＫＪケミカルズ（株）製、Ｑ値＝０．１５、ｅ値＝０．７３、Ｐ．Ｉ．Ｉ＝０］
（Ｍ２−３）：ジメチルアミノプロピルアクリルアミド［商品名「ＤＭＡＰＡＡ」、ＫＪケミカルズ（株）製、Ｑ値＝０．２５、ｅ値＝−０．２１、Ｐ．Ｉ．Ｉ＝６．８］
（Ｍ２−４）：イソプロピルアクリルアミド［商品名「ＮＩＰＡＭ」、ＫＪケミカルズ（株）製、Ｑ値＝０．３２、ｅ値＝−０．２１、Ｐ．Ｉ．Ｉ＝０．７］
（Ｍ２−５）：ジアセトンアクリルアミド［商品名「ＤＡＡＭ」、日本化成（株）製、Ｑ値＝２．４２、ｅ値＝１．６６］
（Ｍ２−６）：Ｎ−ビニルピロリドン［商品名「Ｎ−ビニルピロリドン」、日本触媒（株）製、Ｑ値＝０．１４、ｅ値＝−１．１４、Ｐ．Ｉ．Ｉ＝０．４］
（Ｍ２−７）：Ｎ−ビニルアセトアミド［商品名「ＮＶＡ」、昭和電工（株）製、Ｑ値＝０．１６、ｅ値＝−１．５７］
（Ｍ２−８）：Ｎ−ビニル−ε−カプロラクタム［東京化成工業（株）製、Ｑ値＝０．１４、ｅ値＝−１．１８］
（Ｍ２−９）：アクリロニトリル［商品名「ＡＮ」、昭和電工（株）製、Ｑ値＝０．４、ｅ値＝０．９１］
（Ｍ２−１０）：酢酸ビニル［商品名「ＶＡＭ」、日本酢ビ・ポバール（株）製、Ｑ値＝０．０２、ｅ値＝−０．２８］
（Ｍ２−１１）：エチルビニルエーテル［東京化成工業（株）製、Ｑ値＝０．０３、ｅ値＝−１．４９］
（Ｍ２−１２）：フマル酸ジエチル［東京化成工業（株）製、Ｑ値＝０．２４、ｅ値＝２．２６］
（Ｍ２−１３）：無水マレイン酸［商品名「無水マレイン酸」、日本触媒（株）製、Ｑ値＝０．５５、ｅ値＝２．９７］
【００７３】
＜多官能（メタ）アクリレートモノマー（Ｂ）＞
（Ｂ−１）：ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート［商品名「ネオマー  ＤＡ−６００」、三洋化成工業（株）製］
（Ｂ−２）：１５官能ウレタンアクリレートオリゴマー［商品名「ＮＫ−オリゴ  Ｕ−１５ＨＡ」、新中村化学工業（株）製］
（Ｂ−３）：２官能ウレタンアクリレートオリゴマー［商品名「ＮＫ−オリゴ  ＵＡ−１２２Ｐ」、新中村化学工業（株）製］
＜光重合開始剤（Ｃ）＞
（Ｃ−１）：２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド［商品名「ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ＴＰＯ」、ＢＡＳＦ（株）製］
【００７４】
表１〜３の結果から、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）は、比較例の比較用活性エネルギー線硬化性組成物と比較して、硬化性に優れるていることがわかる。
また、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）の硬化物は、比較例の比較用活性エネルギー線硬化性組成物の硬化物と比較して、耐擦傷性及び靱性等の機械的強度に優れていることがわかる。
【産業上の利用可能性】
【００７５】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）は、ＵＶ−ＬＥＤ光源を使用しても、活性エネルギー線照射時の硬化性に優れることから、コーティング剤、インキ（ＵＶ印刷インキ及びＵＶインクジェット印刷インキ等）、塗料、接着剤及びセラミック電子部品製造用の材料として極めて有用である。
また、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｘ）を硬化させてなる硬化物は、耐擦傷性及び靱性等の機械的強度に優れるため、特に建材用途のコーティング剤及び建材用途の接着剤として有用である。
また、中でも高い強度を要求される床タイル用の接着剤として極めて有用である。