(57)【要約】      （修正有）【課題】圧力抵抗をこれまで以上に低減することができる遷音速翼型、そのような翼型を有する翼及びそのような翼を有する航空機を提供すること。【解決手段】翼型１１は、その前縁１２の翼弦方向の静圧の圧力係数Ｃｐがz／ｃ＝０．０１５で−０．０４以下となる形状を有する。（ｚ：前縁を基準とし、翼型を形成する面内で気流方向に垂直な方向の座標（正は翼上面方向、負は翼下面方向）、ｃ：翼弦長）。これにより、圧力分布の立ち上がりが急峻になることで、圧力抵抗を小さくすることができるようになる。【選択図】図２
2019104355.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
前縁の翼弦方向の静圧の圧力係数Ｃｐがz／ｃ＝０．０１５で−０．０４以下となる形状を有する
遷音速翼型。
ここで、
ｚ：前縁を基準とし、翼型を形成する面内で気流方向に垂直な方向の座標
（正は翼上面方向、負は翼下面方向）
ｃ：翼弦長
【請求項２】
請求項１に記載の遷音速翼型であって、
前縁の翼弦方向の静圧の圧力係数Ｃｐがz／ｃ＝０．０３５で−０．０７以下となる形状を有する
遷音速翼型。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の遷音速翼型であって、
−０．０８＜ｓ／ｃ＜０．０８の範囲で上に凸な曲線でκの極大値が７０以上であり、
ｓ／ｃ＝−０．１からｓ／ｃ＝０．０２までのΚｓが２．２以上であり、
ｓ／ｃ＝０．３からｓ／ｃ＝０．６までの範囲でκが０．３以下である
遷音速翼型。
ここで、
Ｓ：前縁を基準とし、翼型の表面に沿った表面長
（正は翼上面方向、負は翼下面方向）
κ：翼弦長の逆数で無次元化した曲率
Κｓ：曲率κの積分値
【請求項４】
請求項１から３のうちいずれか１項に記載の遷音速翼型であって、
κがｓ／ｃ＝０．５で０．３未満であり、前記０．３未満であったκがｓ／ｃ＝０．８で０．４５以上となるように増加する
遷音速翼型。
【請求項５】
請求項１から４のうちいずれか１項に記載の遷音速翼型であって、
ｓ／ｃ＝０．９以上から後縁位置までの範囲で上に凸な曲線でκの極大値が１以上である
遷音速翼型。
【請求項６】
請求項１から５のうちいずれか１項に記載の遷音速翼型であって、
よどみ点から翼下面のクレスト位置までの範囲でκが単調減少となり、
ｓ／ｃ＝−０．１からｓ／ｃ＝−０．２までのΚｓが０．１以上である
遷音速翼型。
【請求項７】
請求項１から６のうちいずれか１項に記載の遷音速翼型であって、
ｓ／ｃ＝−０．５２からｓ／ｃ＝−０．３４までの範囲でκの平均値が０．４５以下であって、かつ、ｓ／ｃ＝−０．５２でκが０．４以下である
遷音速翼型。
【請求項８】
請求項１から７のうちいずれか１項に記載の遷音速翼型であって、
ｓ／ｃ＝−０．９以下から後縁位置までの範囲でκの分布が単調に１以上まで増加する
遷音速翼型。
【請求項９】
−０．０８＜ｓ／ｃ＜０．０８の範囲で上に凸な曲線でκの極大値が７０以上であり、
ｓ／ｃ＝−０．１からｓ／ｃ＝０．０２までのΚｓが２．２以上であり、
ｓ／ｃ＝０．３からｓ／ｃ＝０．６までの範囲でκが０．３以下である
遷音速翼型。
ここで、
Ｓ：前縁を基準とし、翼型の表面に沿った表面長
（正は翼上面方向、負は翼下面方向）
ｃ：翼弦長
κ：翼弦長の逆数で無次元化した曲率
Κｓ：曲率κの積分値
【請求項１０】
請求項９に記載の遷音速翼型であって、
κがｓ／ｃ＝０．５で０．３未満であり、前記０．３未満であったκがｓ／ｃ＝０．８で０．４５以上となるように増加する
遷音速翼型。
【請求項１１】
請求項９又は１０に記載の遷音速翼型であって、
ｓ／ｃ＝０．９以上から後縁位置までの範囲で上に凸な曲線でκの極大値が１以上である
遷音速翼型。
【請求項１２】
請求項９から１１のうちいずれか１項に記載の遷音速翼型であって、
よどみ点から翼下面のクレスト位置までの範囲でκが単調減少となり、
ｓ／ｃ＝−０．１からｓ／ｃ＝−０．２までのΚｓが０．１以上である
遷音速翼型。
【請求項１３】
請求項９から１２のうちいずれか１項に記載の遷音速翼型であって、
ｓ／ｃ＝−０．５２からｓ／ｃ＝−０．３４までの範囲でκの平均値が０．４５以下であって、かつ、ｓ／ｃ＝−０．５２でκが０．４以下である
遷音速翼型。
【請求項１４】
請求項９から１３のうちいずれか１項に記載の遷音速翼型であって、
ｓ／ｃ＝−０．９以下から後縁位置までの範囲でκの分布が単調に１以上まで増加する
遷音速翼型。
【請求項１５】
請求項１から１４のうちいずれか１項に記載の遷音速翼型を有する翼。
【請求項１６】
請求項１５に記載の翼を主翼とする航空機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば遷音速旅客機の主翼の遷音速翼型、そのような翼型を有する翼及びそのような翼を主翼とする航空機に関する。
【背景技術】
【０００２】
航空機に働く抗力は、圧力抵抗と摩擦抵抗の二つに分類することができる。
【０００３】
このうち圧力抵抗は、物体まわりの空気が剥れ、後方に渦を作り圧力が低下することによって物体を後方に引っ張ろうとする力で、物体の形状にのみ依存して変化する形状抵抗の一種である。
遷音速旅客機において、この圧力抵抗の８０％近くは、主翼により発生しているため、主翼の圧力抵抗低減は、全機抵抗の低減に大きな役割を果たす。
【０００４】
現在運航している遷音速旅客機の主翼は、後退角をもつことにより、翼に発生する空気の圧縮性の影響、つまり衝撃波による害を遅らせている。更に、翼断面、すなわち翼型として、翼上面が平らで、加速を抑えたピーキー翼型、リア・ローディング翼型、スーパークリティカル翼型などの遷音速翼型を採用することにより、衝撃波の発生をゆるやかにする工夫を行っている。
【０００５】
代表的な遷音速翼型であるピーキー翼型は、遷音速翼型にもかかわらず衝撃波を全く生じさせない翼型である。一方、スーパークリティカル翼型は、衝撃波は発生するものの、その衝撃波が非常に弱い翼型である（非特許文献１〜８及び特許文献１〜４参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】米国特許４４１３７９６号公報
【特許文献２】欧州特許公開ＥＰ０１１１７８５Ａ１号公報
【特許文献３】米国特許４２４０５９７号公報
【特許文献４】米国特許４６５５４１２号公報
【特許文献５】日本国特許第５７４７３４３号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】Yuhara, T.（JAXA） 'A Study of Streamline Curvature and Its Application to Airfoil Design' APISAT, 2016. (submitted to Transaction of JSASS under review)
【非特許文献２】Barger, R. L. and Brooks, C. W.（NASA） 'A Streamline Curvature Method for Design of Supercritical Airfoils' NASA TN D-7770, 1974.
【非特許文献３】P.H. Cook, M.A. McDonald, M.C.P. Firmin 'Aerofoil RAE 2822 - Pressure Distributions and Boundary Layer and Wake Measurements' AGARD AR-138, 1979.
【非特許文献４】Natalie R. et al. 'Conceptual Design of an Environmentally Responsible 150-Passenger Commercial Aircraft' AIAA 2010-1392
【非特許文献５】'NACA airfoil' Wikipedia
【非特許文献６】Zhoujie Lyu，et. Al 'Aerodynamic Shape Optimization Investigations of the Common Research Model Wing Benchmark' AIAA Journal, Vol. 53, No. 4 (2015), pp. 968-985.
【非特許文献７】木村翼(学習院大学）「翼厚拘束を課した遷音速旅客機主翼の自然層流設計」卒業研究発表,2016
【非特許文献８】神谷信彦「遷音速翼研究の展望」日本航空宇宙学会誌27(1979)627-637
【非特許文献９】野村聡幸「燃料消費削減を目指した将来旅客機の概念設計」JAXA-RR-13-007，2013
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、今後も増大し続けることが予測される航空輸送に対して、環境・資源の持続可能性の向上を図るには、さらなる空力抵抗の低減を行う必要がある。
【０００９】
本発明者らは、その一つの手段として、摩擦抵抗を低減するための自然層流翼設計技術を遷音速機の概念設計に適用した技術を検討している（特許文献５など参照）。本発明者らは、その過程で、圧力抵抗を大幅に低減する翼型を発見した（非特許文献７）。
【００１０】
従って、本発明の目的は、圧力抵抗をこれまで以上に低減することができる遷音速翼型、そのような翼型を有する翼及びそのような翼を有する航空機を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
翼の前縁を捩じり下げれば推力が発生すること、また翼型を形成する曲率分布は圧力分布へ高い感度を有することが知られていた。
【００１２】
しかし、遷音速翼型の圧力抗力を低減するためのポイントとなる翼型の前縁形状及びその翼弦方向への変化については明確化されていない。本発明者らは、鋭利検討することでこのような点を明確化し、上記の課題を解決した。
【００１３】
すなわち、本発明の一形態に係る遷音速翼型は、前縁の翼弦方向の静圧の圧力係数Ｃｐがz／ｃ＝０．０１５で−０．０４以下となる形状を有する（ｚ：前縁を基準とし、翼型を形成する面内で気流方向に垂直な方向の座標（正は翼上面方向、負は翼下面方向）  ｃ：翼弦長）。
上記の遷音速翼型は、更に、前縁の翼弦方向の静圧の圧力係数Ｃｐがz／ｃ＝０．０３５で−０．０７以下となる翼型の形状を有してもよい。
【００１４】
本発明の一形態に係る遷音速翼型は、−０．０８＜ｓ／ｃ＜０．０８の範囲で上に凸な曲線でκの極大値が７０以上であり、ｓ／ｃ＝−０．１からｓ／ｃ＝０．０２までのΚｓが２．２以上であり、ｓ／ｃ＝０．３からｓ／ｃ＝０．６までの範囲でκが０．３以下である（Ｓ：前縁を基準とし、翼型の表面に沿った表面長（正は翼上面方向、負は翼下面方向）  κ：翼弦長の逆数で無次元化した曲率  Κｓ：曲率κの積分値）。
【００１５】
上記の遷音速翼型は、更に、κがｓ／ｃ＝０．５で０．３未満であり、前記０．３未満であったκがｓ／ｃ＝０．８で０．４５以上となるように増加してもよい。
上記の遷音速翼型は、更に、ｓ／ｃ＝０．９以上から後縁位置までの範囲で上に凸な曲線でκの極大値が１以上であってもよい。
【００１６】
上記の遷音速翼型は、よどみ点から翼下面のクレスト位置までの範囲でκが単調減少となり、ｓ／ｃ＝−０．１からｓ／ｃ＝−０．２までのΚｓが０．１以上であってもよい。
【００１７】
上記の遷音速翼型は、更に、ｓ／ｃ＝−０．５２からｓ／ｃ＝−０．３４までの範囲でκの平均値が０．４５以下であって、かつ、ｓ／ｃ＝−０．５２でκが０．４以下であってもよい。
上記の遷音速翼型は、更に、ｓ／ｃ＝−０．９以下から後縁位置までの範囲でκの分布が単調に１以上まで増加してもよい。
本発明の一形態に係る翼は、上記の遷音速翼型を有する。また、本発明の一形態に係る航空機は、このような遷音速翼型の主翼を有する。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、圧力抵抗をこれまで以上に低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の一実施形態に係る航空機を示す概略的な斜視図である。
【図２】図１に示した主翼の翼型を無次元化した図である。
【図３】一実施形態に係る翼型及び参考例として例示する翼型の翼弦方向の静圧の圧力分布を示すグラフ（その１）である。
【図４】図３から第１の態様の翼型の圧力分布を抜き出した図である。
【図５】一実施形態に係る翼型及び参考例として例示する翼型の翼弦方向の静圧の圧力分布を示すグラフ（その２）である。
【図６】一実施形態に係る翼型及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとκとの関係を示すグラフ（その１）である。
【図７】一実施形態に係る翼型及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとΚｓとの関係を示すグラフ（その１）である。
【図８】一実施形態に係る翼型１１及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとκとの関係を示すグラフ（その２）である。
【図９】一実施形態に係る翼型及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとκとの関係を示すグラフ（その３）である。
【図１０】一本実施形態に係る翼型及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとκとの関係を示すグラフ（その４）である。
【図１１】一施形態に係る翼型及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとΚｓとの関係を示すグラフ（その２）である。
【図１２】一実施形態に係る翼型及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとκとの関係を示すグラフ（その５）である。
【図１３】一実施形態に係る翼型及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとκとの関係を示すグラフ（その６）である。
【図１４】一実施形態に係る翼型１１及び参考例として例示した翼型を無次元化したグラフである。
【図１５】図１４の前縁付近を拡大したグラフである。
【図１６Ａ】一実施形態に係る翼型１１のＣｐとｘ／ｃの関係を示すグラフである。
【図１６Ｂ】図１６Ａの前縁付近を拡大したグラフである。
【図１７】一実施形態に係る第１の態様の翼型のｘ／ｃとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図１８】一実施形態に係る第１の態様の翼型のｘ／ｃとz／ｃとの関係係を示すグラフである。
【図１９】一実施形態に係る第１の態様の翼型のz／ｃとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図２０】一実施形態に係る第１の態様の翼型のz／ｃとκとの関係を示すグラフである。
【図２１】一実施形態に係る第１の態様の翼型の中心からの角度θとΚθとの関係を示すグラフである。
【図２２】一実施形態に係る第１の態様の翼型の中心からの角度θとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図２３】一実施形態に係る第１の態様の翼型の中心からの角度θとκとの関係を示すグラフである。
【図２４】一実施形態に係る第２の態様の翼型のｘ／ｃとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図２５】一実施形態に係る第２の態様の翼型のｘ／ｃとz／ｃとの関係係を示すグラフである。
【図２６】一実施形態に係る第２の態様の翼型のz／ｃとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図２７】一実施形態に係る第２の態様の翼型のz／ｃとκとの関係を示すグラフである。
【図２８】一実施形態に係る第２の態様の翼型の中心からの角度θとΚθとの関係を示すグラフである。
【図２９】一実施形態に係る第２の態様の翼型の中心からの角度θとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図３０】一実施形態に係る第２の態様の翼型の中心からの角度θとκとの関係を示すグラフである。
【図３１】一実施形態に係る第３の態様の翼型のｘ／ｃとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図３２】一実施形態に係る第３の態様の翼型のｘ／ｃとz／ｃとの関係係を示すグラフである。
【図３３】一実施形態に係る第３の態様の翼型のz／ｃとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図３４】一実施形態に係る第３の態様の翼型のz／ｃとκとの関係を示すグラフである。
【図３５】一実施形態に係る第３の態様の翼型の中心からの角度θとΚθとの関係を示すグラフである。
【図３６】一実施形態に係る第３の態様の翼型の中心からの角度θとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図３７】一実施形態に係る第３の態様の翼型の中心からの角度θとκとの関係を示すグラフである。
【図３８】ＲＡＥ２８２２翼型のｘ／ｃとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図３９】ＲＡＥ２８２２翼型のｘ／ｃとz／ｃとの関係係を示すグラフである。
【図４０】ＲＡＥ２８２２翼型のz／ｃとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図４１】ＲＡＥ２８２２翼型のz／ｃとκとの関係を示すグラフである。
【図４２】ＲＡＥ２８２２翼型の中心からの角度θとΚθとの関係を示すグラフである。
【図４３】ＲＡＥ２８２２翼型の中心からの角度θとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図４４】ＲＡＥ２８２２翼型の中心からの角度θとκとの関係を示すグラフである。
【図４５】ＣＲＭ翼型のｘ／ｃとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図４６】ＣＲＭ翼型のｘ／ｃとz／ｃとの関係係を示すグラフである。
【図４７】ＣＲＭ翼型のz／ｃとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図４８】ＣＲＭ翼型のz／ｃとκとの関係を示すグラフである。
【図４９】ＣＲＭ翼型の中心からの角度θとΚθとの関係を示すグラフである。
【図５０】ＣＲＭ翼型の中心からの角度θとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図５１】ＣＲＭ翼型の中心からの角度θとκとの関係を示すグラフである。
【図５２】Ｂａｓｅｌｉｎｅ翼型のｘ／ｃとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図５３】Ｂａｓｅｌｉｎｅ翼型のｘ／ｃとz／ｃとの関係係を示すグラフである。
【図５４】Ｂａｓｅｌｉｎｅ翼型のz／ｃとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図５５】Ｂａｓｅｌｉｎｅ翼型のz／ｃとκとの関係を示すグラフである。
【図５６】Ｂａｓｅｌｉｎｅ翼型の中心からの角度θとΚθとの関係を示すグラフである。
【図５７】Ｂａｓｅｌｉｎｅ翼型の中心からの角度θとＣｐとの関係を示すグラフである。
【図５８】Ｂａｓｅｌｉｎｅ翼型の中心からの角度θとκとの関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図面を参照しながら、本発明の実施形態を説明する。
図１は、本発明の一実施形態に係る航空機を示す概略的な斜視図である。
航空機１は、胴体２に主翼１０及び尾翼３などを有する。
主翼１０は、本発明に係る遷音速翼型を有する。
【００２１】
図２は主翼１０の翼型を無次元化した図である。
符号１１は主翼１０の二次元翼型（翼型）を示している。二次元翼型１１とは、航空機１で主に揚力を発生するために取り付けられた三次元要素（三次元翼）を構成するために翼幅方向に並べられた翼弦方向の二次元要素である。
１２は前縁、１３は後縁を示している。前縁１２及び後縁１３は上記の二次元要素で翼弦方向の座標の最小値／最大値をとる位置である。
前縁１２と後縁１３とを結ぶ線分１４より図中上側がこの主翼１０の上面、図中下側が下面である。
【００２２】
ｘは前縁１２を基準とする気流方向座標であり、ｙは翼型１１に直交する翼幅方向座標、ｚは前縁１２を基準とし、翼型１１を形成する面内でｘに垂直な方向座標である。
ｃは翼弦長、すなわち翼型１１上の任意の２点間で最大の長さである。
図中ｘ軸、ｚ軸の単位はそれぞれｘ／ｃ、ｚ／ｃとして、無次元化している。
【００２３】
θは翼型１１の中心（ｘ／ｃ＝０．５、ｚ／ｃ＝０）と翼型１１上の任意の点を結ぶ線１５と、ｚ／ｃ＝０となる線（Ｘ軸）とがなす角度であり、上面側を正、下面側を負とする。
ｓは前縁１２を基準とし、翼型１１の表面に沿った表面長である。上面側を正、下面側を負とする。
【００２４】
１６はよどみ点、１７は上面クレスト、１８は下面クレストである。よどみ点１６は気流のおかれた二次元要素の表面で流速がゼロとなる位置であり、粘性のある実際の流れにおいては前縁１２の近傍に位置する。クレストとは、翼型１１上でｚ座標が最大或いは最小となる位置であり、最大位置を上面クレスト、最小位置を下面クレストと呼ぶ。
１９はミッドコードであり、ミッドコート１９は二次元翼型１１の前縁１２と後縁１３との間にある中間領域である。
【００２５】
また、符号２１は揚力、２２は抵抗、２３は推力である。揚力２１は、二次元要素が空気中を移動することにより働く気流方向と垂直方向の力、抵抗２２は二次元要素が空気中を移動することにより働く気流方向の力、推力２３二次元要素が空気中を移動することにより働く気流方向と逆方向の力である。なお、圧力抵抗とは上記抵抗２２のうち二次元要素の表面の圧力によって生じる抵抗であり、圧力推力とは上記推力２３のうち二次元要素の表面の圧力によって生じる圧力である。
本明細書中において、κは翼弦長ｃの逆数で無次元化した曲率であり、Κは曲率κの積分値である。ここで、Κθ、Κｓはそれぞれ以下のとおりである。
【００２６】
【数１】
2019104355.tif 000003
ここで、θlow=−５ｄｅｇである。
【００２７】
【数２】
2019104355.tif 000004
ここで、ｓlow/Ｃ=−０．１である。
【００２８】
図３は本実施形態に係る翼型１１及び参考例として例示する翼型の翼弦方向の静圧の圧力分布を示すグラフ（その１）である。
図３において、実線の太線Ａは本実施形態に係る第１の態様の翼型１１の圧力分布を示し、実線の中線Ｂは本実施形態に係る第２の態様の翼型１１の圧力分布を示し、実線の細線Ｃは本実施形態に係る第３の態様の翼型１１の圧力分布を示している。また、点線ＤはＲＡＥ２８２２翼型（非特許文献３参照）の圧力分布を示し、一点鎖線ＥはＣＲＭ翼型（非特許文献３参照）の圧力分布を示し、二点鎖線ＦはＢａｓｅｌｉｎｅ翼型（非特許文献９参照）の圧力分布を示す。
【００２９】
なお、以下の示す図においても同様に実線の太線Ａは本実施形態に係る第１の態様の翼型１１に関するデータ、実線の中線Ｂは本実施形態に係る第２の態様の翼型１１に関するデータ、実線の細線Ｃは本実施形態に係る第３の態様の翼型１１に関するデータ、点線ＤはＲＡＥ２８２２翼型に関するデータ、一点鎖線ＥはＣＲＭ翼型に関するデータ、二点鎖線ＦはＢａｓｅｌｉｎｅ翼型に関するデータを示す。
本実施形態に係る第１〜３の態様の翼型１１は、その前縁１２の翼弦方向の静圧の圧力係数Ｃｐがz／ｃ＝０．０１５で−０．０４以下となる形状を有する。
【００３０】
これにより、本実施形態に係る第１〜３の態様の翼型１１は、参考例として例示した翼型と比べ、圧力分布の立ち上がりが急峻になることで、圧力抵抗を小さくすることができるようになる。圧力抵抗を小さくすることで、抵抗２２が小さくなり、推力２３が増加する。
【００３１】
なお、本実施形態に係る第１〜３の態様の翼型１１は、その前縁１２の翼弦方向の静圧の圧力係数Ｃｐがz／ｃ＝０．０１５で−１以上となる形状であることが好ましい。Ｃｐが低くなりすぎると、その下流に大きな逆圧力勾配を生じ、境界層剥離を引く起すことにより圧力抵抗が増加する可能性が高いからである。
【００３２】
また、図４は図３から第１の態様の翼型１１の圧力分布を抜き出した図である。符号Ｓで示す斜線の領域（反転領域）が大きいほど推力が増加する。図４から分かるように、本実施形態に係る第１〜３の態様の翼型１１の反転領域の面積が、参考例として例示した翼型のそれと比べて大きい。これは、前縁１２の翼弦方向の静圧の圧力係数Ｃｐをz／ｃ＝０．０１５で−０．０４以下となる形状としたことに由来する。従って、本実施形態に係る第１〜３の態様の翼型１１は、反転領域が大きくなることによっても、参考例として例示した翼型と比べ、推力が増加する。
【００３３】
本発明者らの知見によれば、本実施形態に係る翼型１１の反転領域の面積は、従来に比べ、３８％〜１３８％程度増加し、これにより相当する推力が増加することが分かった。
【００３４】
図５は本実施形態に係る翼型１１及び参考例として例示する翼型の翼弦方向の静圧の圧力分布を示すグラフ（その２）である。
本実施形態に係る第１〜３の態様の翼型１１は、更に、その前縁１２の翼弦方向の静圧の圧力係数Ｃｐがｓ／ｃ＝０．０３５で−０．０７以下となる形状を有する。
これにより、本実施形態に係る第１〜３の態様の翼型１１は、反転領域が更に拡大し、推力が増加する効果を高めることができる。
【００３５】
なお、本実施形態に係る第１〜３の態様の翼型１１は、その前縁１２の翼弦方向の静圧の圧力係数Ｃｐがz／ｃ＝０．０３５で−１以上となる形状であることが好ましい。Ｃｐが低くなりすぎると、その下流に大きな逆圧力勾配を生じ、境界層剥離を引く起すことにより圧力抵抗が増加する可能性が高いからである。
【００３６】
以上のとおり、本実施形態に係る翼型１１は、圧力分布の立ち上がりを急峻とすることを特徴とするものである。そのための翼型１１の形状の態様について、以下で説明する。
【００３７】
図６は本実施形態に係る翼型１１及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとκとの関係を示すグラフ（その１）である。図７は本実施形態に係る翼型１１及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとΚｓとの関係を示すグラフ（その１）である。図８は本実施形態に係る翼型１１及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとκとの関係を示すグラフ（その２）である。
【００３８】
本実施形態に係る翼型１１は、図６に示すように−０．０８＜ｓ／ｃ＜０．０８の範囲で上に凸な曲線でκの極大値が７０以上であり、図７に示すようにｓ／ｃ＝−０．１からｓ／ｃ＝０．０２までのΚｓが２．２以上である形状を有する。このような形状を有することで、圧力を急激に低下させることができ、推力を増加させることができる。
【００３９】
なお、本実施形態に係る翼型１１は、−０．０８＜ｓ／ｃ＜０．０８の範囲でκの極大値が２５０以下であることが好ましい。また、ｓ／ｃ＝−０．１からｓ／ｃ＝０．０２までのΚｓが５以下であることが好ましい。前縁形状が先鋭になりすぎると、機体の迎え角が変化した場合に、失速を引く起す可能性が高いからである。
【００４０】
また、本実施形態に係る翼型１１は、図８に示すようにｓ／ｃ＝０．３から衝撃波発生位置付近であるｓ／ｃ＝０．６までの範囲でκが０．３以下である形状を有する。これにより、図６及び図７に示した形状で低下した圧力を当該箇所（ｓ／ｃ＝０．３からｓ／ｃ＝０．６）においても低下したままであるために推力が更に増加する。
なお、本実施形態に係る翼型１１は、ｓ／ｃ＝０．３からｓ／ｃ＝０．６までの範囲でκが０．０５以上であることが好ましい。この領域で形状が平坦あるいは負の曲率をもつ凹んだ状態であると境界層剥離を引く起すことにより圧力抵抗が増加する可能性が高いからである。
【００４１】
本実施形態に係る翼型１１は、以上の形状を有することで、その前縁１２の翼弦方向の静圧の圧力係数Ｃｐをz／ｃ＝０．０１５で−０．０４以下とすることができ、更に、その前縁１２の翼弦方向の静圧の圧力係数Ｃｐを／ｃ＝０．０３５で−０．０７以下とすることもできる。これにより、圧力抵抗を小さくすることができ、反転領域も拡大でき、推力を増加させることができる。
【００４２】
図９は本実施形態に係る翼型１１及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとκとの関係を示すグラフ（その３）である。
本実施形態に係る翼型１１は、図９に示すように、上面クレスト１７の位置の近傍であるκがｓ／ｃ＝０．５で０．３未満であり、０．３未満であったκがｓ／ｃ＝０．８で０．４５以上となるように増加する形状を有する。ｓ／ｃ＝０．５及びｓ／ｃ＝０．８は衝撃波発生位置の前後である。
このような形状を有することで上面クレスト１７の位置より後方の圧力が上昇し、推力が更に増加する。
なお、κがｓ／ｃ＝０．５で０．０５以上であることが好ましい。この領域で形状が平坦あるいは負の曲率をもつ凹んだ状態であると境界層剥離を引く起すことにより圧力抵抗が増加する可能性が高いからである。また、κの増加はｓ／ｃ＝０．８で１００以下までとした方が好ましい。曲率が大きすぎると、その下流に大きな逆圧力勾配を生じ、境界層剥離を引く起すことにより圧力抵抗が増加する可能性が高いからである。
【００４３】
図１０は本実施形態に係る翼型１１及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとκとの関係を示すグラフ（その４）である。
本実施形態に係る翼型１１は、図１０に示すように、ｓ／ｃ＝０．９以上から後縁位置までの範囲で上に凸な曲線でκの極大値が１以上である形状を有する。
これにより、ｓ／ｃ＝０．３からｓ／ｃ＝０．６において圧力低下が維持された圧力が、衝撃波によって上昇した後に当該箇所（極大値箇所）において更に上昇するために、抵抗が低減する。
なお、κの極大値は１００以下であることが好ましい。後縁での曲率が大きすぎると、その下流に大きな逆圧力勾配を生じ、境界層剥離を引く起すことにより圧力抵抗が増加する可能性が高いからである。
【００４４】
図１１は本実施形態に係る翼型１１及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとΚｓとの関係を示すグラフ（その２）である。
本実施形態に係る翼型１１は、図１１に示すように、よどみ点１６から翼下面のクレスト位置１８までの範囲でκが単調減少となり、ｓ／ｃ＝−０．１からｓ／ｃ＝−０．２までの曲率の積分値であるΚｓが０．１以上である形状を有する。
これにより、圧力が急激に低下するために、推力が増加する。
なお、ｓ／ｃ＝−０．１からｓ／ｃ＝−０．２までの曲率の積分値であるΚｓが５以下であることが好ましい。前縁形状が先鋭になりすぎると、機体の迎え角が変化した場合に、失速を引く起す可能性が高いからである。
【００４５】
図１２は本実施形態に係る翼型１１及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとκとの関係を示すグラフ（その５）である。
本実施形態に係る翼型１１は、図１２に示すように、翼下面のクレスト位置１８近傍のｓ／ｃ＝−０．５２からｓ／ｃ＝−０．３４までの範囲でκの平均値が０．４５以下であって、かつ、ｓ／ｃ＝−０．５２でκが０．４以下である形状を有する。
であってもよい。
【００４６】
これにより、図１１に示した形状で低下した圧力を当該箇所（ｓ／ｃ＝−０．５２からｓ／ｃ＝−０．３４）においても低下したままであるために推力が更に増加する。
【００４７】
なお、ｓ／ｃ＝−０．５２からｓ／ｃ＝−０．３４までの範囲でκの平均値は０．２以上であることが好ましい。この領域で形状が平坦あるいは負の曲率をもつ凹んだ状態であると境界層剥離を引く起すことにより圧力抵抗が増加する可能性が高いからである。
【００４８】
図１３は本実施形態に係る翼型１１及び参考例として例示する翼型のｓ／ｃとκとの関係を示すグラフ（その６）である。
本実施形態に係る翼型１１は、図１３に示すように、ｓ／ｃ＝−０．９以下から後縁１３位置までの範囲でκの分布が単調に１以上まで増加する形状を有する。
これにより、圧力が上昇するために抵抗が低減する。
【００４９】
図１４に本実施形態に翼型１１及び参考例として例示した翼型を無次元化したグラフを示す。図１５は図１４の前縁付近を拡大したグラフである。
以上の実施形態に係る翼型１１は、その翼型１１を有する遷音速翼の圧力抵抗を、遷音速機の全機空力抵抗の１０％程度低減することできる。これは、自然層流化によって低減する摩擦抵抗の１０倍程度に相当する。
なお、上記の実施形態に係る翼型１１は、その前縁１２の翼弦方向の静圧の圧力係数Ｃｐがz／ｃ＝０．０１５で−０．０４以下となる形状を有するものであったが、これはＣｐとｘ／ｃの関係で表現すると、図１６Ｂに示すように、ｘ／ｃ＝０．００４５でＣｐが負になることに相当する。なお、図１６Ｂは図１６Ａに示す翼型１１のＣｐとｘ／ｃの関係の前縁付近を拡大したグラフである。
【００５０】
図１７〜図２３に本実施形態に係る第１の態様の翼型１１のｘ／ｃとＣｐとの関係、ｘ／ｃとz／ｃとの関係、z／ｃとＣｐとの関係、z／ｃとκとの関係、中心からの角度θとΚθとの関係、中心からの角度θとＣｐとの関係、中心からの角度θとκとの関係をそれぞれ示す。
【００５１】
図２４〜図３０に本実施形態に係る第２の態様の翼型１１のｘ／ｃとＣｐとの関係、ｘ／ｃとz／ｃとの関係、z／ｃとＣｐとの関係、z／ｃとκとの関係、中心からの角度θとΚθとの関係、中心からの角度θとＣｐとの関係、中心からの角度θとκとの関係をそれぞれ示す。
【００５２】
図３１〜図３７に本実施形態に係る第３の態様の翼型１１のｘ／ｃとＣｐとの関係、ｘ／ｃとz／ｃとの関係、z／ｃとＣｐとの関係、z／ｃとκとの関係、中心からの角度θとΚθとの関係、中心からの角度θとＣｐとの関係、中心からの角度θとκとの関係をそれぞれ示す。
【００５３】
図３８〜図４４にＲＡＥ２８２２翼型のｘ／ｃとＣｐとの関係、ｘ／ｃとz／ｃとの関係、z／ｃとＣｐとの関係、z／ｃとκとの関係、中心からの角度θとΚθとの関係、中心からの角度θとＣｐとの関係、中心からの角度θとκとの関係をそれぞれ示す。
【００５４】
図４５〜図５１にＣＲＭ翼型のｘ／ｃとＣｐとの関係、ｘ／ｃとz／ｃとの関係、z／ｃとＣｐとの関係、z／ｃとκとの関係、中心からの角度θとΚθとの関係、中心からの角度θとＣｐとの関係、中心からの角度θとκとの関係をそれぞれ示す。
【００５５】
図５２〜図５８にＢａｓｅｌｉｎｅ翼型のｘ／ｃとＣｐとの関係、ｘ／ｃとz／ｃとの関係、z／ｃとＣｐとの関係、z／ｃとκとの関係、中心からの角度θとΚθとの関係、中心からの角度θとＣｐとの関係、中心からの角度θとκとの関係をそれぞれ示す。
【００５６】
本発明は上記の実施形態に限定されずその技術思想の範囲内で様々な変形や応用をして実施が可能であり、その実施の範囲も本発明の技術的範囲に属する。
【符号の説明】
【００５７】
１    ：航空機
１０  ：主翼
１１  ：翼型
１２  ：前縁
１３  ：後縁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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