(57)【要約】【課題】  ニアネットシェイプ物品を作製する方法および組成物を提供する。【解決手段】  ニアネットシェイプ物品を作製するための方法および組成物が提供される。方法は、ニアネットシェイプ物品を形成するためにワイヤ供給付加的製造技術を用いて第１ワイヤ材料を堆積することを含む。第１ワイヤ材料はＣｒ／Ｎｉを多量に含む組成物またはＣｒ／Ｍｎを多量に含む組成物であってよい。付加的に製造されるニアネットシェイプ物品は、最小限の歪みおよび良好な疲労強度を示す。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ニアネットシェイプ物品を作製する方法であって、
ニアネットシェイプ物品を形成するためにワイヤ供給付加的製造技術を用いて第１ワイヤ材料を堆積することを含み、
堆積したままの前記第１ワイヤ材料は、Ｃｒ／Ｎｉを多量に含む組成物を含み、
前記堆積したままのＣｒ／Ｎｉを多量に含む組成物は、
≦０．０６重量％のＣ、
３〜７重量％のＮｉ、
９〜１４重量％のＣｒ、
≦１重量％のＭｎ、
≦１重量％のＳｉ、
≦０．０５重量％のＴｉ、
≦０．０５重量％のＡｌ、
≦０．０５重量％のＳを含み、
残部がＦｅおよび付随的な不純物である、方法。
【請求項２】
前記堆積したままのＣｒ／Ｎｉを多量に含む組成物が、
≦０．０５重量％のＣ、
４〜６重量％のＮｉ、
１０．５〜１３重量％のＣｒ、
≦０．８５重量％のＭｎ、
≦０．７重量％のＳｉ、
≦０．０３重量％のＴｉ、
≦０．０３５重量％のＡｌ、
≦０．０３５重量％のＳを含み、
残部がＦｅおよび付随的な不純物である、
請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記堆積したままのＣｒ／Ｎｉを多量に含む組成物が、
≦０．０４５重量％のＣ、
４．５〜５重量％のＮｉ、
１１．５〜１２．６重量％のＣｒ、
≦０．７重量％のＭｎ、
≦０．４重量％のＳｉ、
≦０．０１５重量％のＴｉ、
≦０．０２５重量％のＡｌ、
≦０．０２５重量％のＳを含み、
残部がＦｅおよび付随的な不純物である、
請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ワイヤ供給付加的製造技術が、レーザワイヤ金属堆積、ワイヤアーク付加的製造、および電子ビーム付加的製造の１つまたは複数を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記第１ワイヤ材料が予備加熱される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記第１ワイヤ材料の各層を堆積した後、除去的製造技術を適用することをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記除去的製造技術が、ミーリング、旋削、およびドリル加工の１つまたは複数を含む、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記ニアネットシェイプ物品が、堆積後熱処理にかけられない、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
ニアネットシェイプ物品を作製するための方法であって、
ニアネットシェイプ物品を形成するためにワイヤ供給付加的製造技術を用いて第１ワイヤ材料を堆積することを含み、
堆積したままの前記第１ワイヤ材料が、Ｃｒ／Ｍｎを多量に含む組成物を含み、
前記堆積したままのＣｒ／Ｍｎを多量に含む組成物が、
≦０．１重量％のＣ、
≦１重量％のＮｉ、
８〜１３重量％のＣｒ、
４〜１０重量％のＭｎ、
≦１重量％のＳｉ、
≦０．０５重量％のＴｉ、
≦０．０５重量％のＡｌ、
≦０．０５重量％のＳを含み、
残部がＦｅおよび付随的な不純物である、方法。
【請求項１０】
前記堆積したままのＣｒ／Ｍｎを多量に含む組成物が、
≦０．０９重量％のＣ、
≦０．５重量％のＮｉ、
９．５〜１２重量％のＣｒ、
５〜８．５重量％のＭｎ、
≦０．６重量％のＳｉ、
≦０．０３重量％のＴｉ、
≦０．０３５重量％のＡｌ、
≦０．０３５重量％のＳを含み、
残部がＦｅおよび付随的な不純物である、
請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記堆積したままのＣｒ／Ｍｎを多量に含む組成物が、
≦０．０８５重量％のＣ、
≦０．１重量％のＮｉ、
１０．５〜１１．５重量％のＣｒ、
６〜７．５重量％のＭｎ、
≦０．３５重量％のＳｉ、
≦０．０１５重量％のＴｉ、
≦０．０２５重量％のＡｌ、
≦０．０２５重量％のＳを含み、
残部がＦｅおよび付随的な不純物である、
請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
前記ワイヤ供給付加的製造技術が、レーザワイヤ金属堆積、ワイヤアーク付加的製造、および電子ビーム付加的製造の１つまたは複数を含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１３】
前記第１ワイヤ材料が予備加熱される、請求項９に記載の方法。
【請求項１４】
前記第１ワイヤ材料の各層を堆積した後、除去的製造技術を適用することをさらに含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１５】
前記除去的製造技術が、ミーリング、旋削、およびドリル加工の１つまたは複数を含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記ニアネットシェイプ物品が、堆積後熱処理にかけられない、請求項９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は２０１７年１１月２９日に出願された米国仮特許出願第６２／５９２，０４５号明細書に基づく優先権およびその利益を主張し、その開示内容全体は参照により完全に本明細書に組み込まれる。
【０００２】
一般的発明概念は、ニアネットシェイプ物品を作製するための方法および組成物に関する。より詳細には、一般的発明概念は、特定のＣｒ／Ｎｉを多量に含むまたはＣｒ／Ｍｎを多量に含む組成物で配合されたワイヤを用いてニアネットシェイプ物品を作製するための付加的製造法に関する。
【背景技術】
【０００３】
付加的製造は、ほんの数例を挙げるに過ぎないが、自動車、航空機、および医療器具を含む様々な技術分野で機能的金属部品を製造するために利用されている。従来の製造プロセスと異なり、金属付加的製造技術は、治工具およびアセンブリを必要とすることなく、デジタルモデル（例えばＣＡＤモデル）に基づいて薄い金属層を付加することによって、複雑な形状および機能的な部品の作製を可能にする。
【０００４】
金属部品の付加的製造は従来の製造法を上回る多数の利点を有するが、欠点もある。主な欠点は、付加的に製造された金属部品に関連付けられる急速加熱−冷却熱サイクルに基づいて生成され得る残留応力である。残留応力、特に残留引っ張り応力は、付加的に製造された金属部品の歪みを引き起こし得る。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許第２，７８５，２８５号明細書
【特許文献２】米国特許第２，９４４，１４２号明細書
【特許文献３】米国特許第３，５３４，３９０号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
したがって、最小限の歪みを示す金属部品を作製することができる金属付加的製造法が依然として必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
一般的発明概念は、ニアネットシェイプ物品を作製するための方法および組成物に関する。一般的発明概念の様々な態様を示すために、方法および組成物のいくつかの例示的な実施形態が開示される。
【０００８】
１つの例示的な実施形態において、ニアネットシェイプ物品を作製するための方法が提供される。方法は、ニアネットシェイプ物品を形成するためにワイヤ供給付加的製造技術を用いて第１ワイヤ材料を堆積することを含む。堆積したままの第１ワイヤ材料は、Ｃｒ／Ｎｉを多量に含む組成物を含む。堆積したままのＣｒ／Ｎｉを多量に含む組成物は、≦０．０６重量％のＣ、３〜７重量％のＮｉ、９〜１４重量％のＣｒ、≦１．０重量％のＭｎ、≦１．０重量％のＳｉ、≦０．０５重量％のＴｉ、≦０．０５重量％のＡｌ、≦０．０５重量％のＳを含み、残部がＦｅおよび付随的な不純物である。
【０００９】
１つの例示的な実施形態において、ニアネットシェイプ物品を作製するための方法が提供される。方法は、ニアネットシェイプ物品を形成するためにワイヤ供給付加的製造技術を用いて第１ワイヤ材料を堆積することを含む。堆積したままの第１ワイヤ材料は、Ｃｒ／Ｍｎを多量に含む組成物を含む。堆積したままのＣｒ／Ｍｎを多量に含む組成物は、≦０．１重量％のＣ、≦１．０重量％のＮｉ、８．０〜１３．０重量％のＣｒ、４．０〜１０．０重量％のＭｎ、≦１．０重量％のＳｉ、≦０．０５重量％のＴｉ、≦０．０５重量％のＡｌ、≦０．０５重量％のＳを含み、残部がＦｅおよび付随的な不純物である。
【００１０】
一般的発明概念の他の態様、利点、および特徴は、以下の詳細な記載から当業者に明らかになるだろう。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
一般的発明概念は多くの異なる形態での具体化が可能であるが、本明細書にはその詳細な特定の実施形態において記載され、ここで本開示は一般的発明概念の原理の例とみなすべきであることが理解される。したがって、一般的発明概念を本明細書に示される特定の実施形態に制限するつもりはない。
【００１２】
本記載は、ニアネットシェイプ物品を作製するための例示的な方法および組成物を開示する。例示的な方法および組成物は、最小限の歪みを示すニアネットシェイプ物品を提供する。本明細書で使用される際、「歪み」という用語は、ニアネットシェイプ物品がその設計と比較してどの程度正確に構築されているかを特徴づける。したがって、最小限の歪み（例えば、５％未満、４％未満、３％未満、２％未満、１％未満、０．５％未満、０．２５％未満、０．１％未満、または０．０５％未満の歪み）を示すニアネットシェイプ物品は、意図した設計に非常に近い寸法を有する。一般に、当該技術分野で妥当であると考えられる歪みの量は、物品のサイズおよびアスペクト比に依存する。
【００１３】
本開示によれば、ニアネットシェイプ物品を作製するための方法が提供される。方法は、ニアネットシェイプ物品を形成するためにワイヤ供給付加的製造技術を用いて第１ワイヤ材料を堆積することを含む。１つの例示的な実施形態において、堆積したままの第１ワイヤ材料は、Ｃｒ／Ｎｉを多量に含む組成物を含む。別の例示的な実施形態では、堆積したままの第１ワイヤ材料は、Ｃｒ／Ｍｎを多量に含む組成物を含む。それらの冶金学のために、本開示の堆積したままの組成物は、１５０℃〜３００℃の範囲内の低温変態（ＬＴＴ）温度（低マルテンサイト変態温度）を示す。結果として、本開示の堆積したままの組成物は、残留引っ張り応力を補償することができる十分な残留圧縮応力を生成する。したがって、本開示の方法および組成物は、ニアネットシェイプ物品を堆積後熱処理にかけることなく、最小限の歪みと良好な疲労強度とを示すニアネットシェイプ物品を作るように利用することができる。
【００１４】
従来、最小限の歪みおよび良好な疲労強度を達成するために、従来のワイヤ／溶接棒から作製された金属物品は、内部引っ張り応力を緩和するために熱処理を必要とする。いくつかの例では、そのような堆積後熱処理は、堆積された材料の部分に物理的にアクセスしにくいので、困難であるおよび／または有効でない。この問題は、本開示の実施形態に関連して回避される。それというのも、本明細書に開示される堆積したままの組成物は、それらの冶金学のせいで引っ張り応力を補償することができる十分な圧縮応力を示すからである。したがって、本開示のＬＴＴワイヤ材料は、費用の掛かる堆積後熱処理に関連付けられる時間およびコストを掛けることなく、最小限の歪みと良好な疲労強度とを示すニアネットシェイプ物品を作るために利用することができる。
【００１５】
上記のように、本開示の方法は、ニアネットシェイプ物品を形成するためにワイヤ供給付加的製造技術を用いて第１ワイヤ材料を堆積することを含む。様々なワイヤ供給付加的製造技術が本開示に従って使用されてもよい。例示的なワイヤ供給付加的製造技術は、限定しないが、レーザワイヤ金属堆積、ワイヤアーク付加的製造、および電子ビーム付加的製造を含む。したがって、本開示の実施形態において、ワイヤ供給付加的製造技術は、レーザワイヤ金属堆積（レーザビームエネルギー源）、ワイヤアーク付加的製造（電気アークエネルギー源）、および電子ビーム付加的製造（電子ビームエネルギー源）の１つまたは複数を含む。自動溶接システムも利用されてよい。
【００１６】
一般に、従来のワイヤ供給付加的製造装置は、ワイヤ供給装置によって供給されるワイヤフィードストック材料を供給し、ワイヤフィードストック材料を溶融することによって、例えば、一部分を、層ごとに物品を蓄積するように構成可能である。物品を物理的に蓄積する前に、付加的製造プロセスは、しばしば、画像を表すコンピュータ支援（ＣＡＤ）ファイルの作成または所望の物品の描画で開始する。コンピュータを使用すると、この物品画像ファイルに関する情報が、物品の個々の層に対応する情報を識別するなどして、抽出される。したがって、付加的製造によって物品を形成するために必要なデータを導出するために、物品は多数の薄い層へと概念的にスライスされ、各層の輪郭は折れ線を形成するために接続される複数の線セグメントまたはデータポイントによって決定される。層データは、Ｇコード、Ｍコードまたはそれらに類するものなどのコンピュータ数値制御（ＣＮＣ）コードによってまたはその形態で操作されるデータなど、適切な治工具パスデータに変換されてもよい。これらのコードは、物品を層ごとに構築するためにワイヤ供給付加的製造装置を制御するために使用されてもよい。
【００１７】
物品を蓄積するために使用されるワイヤフィードストック材料は、例えば、電子ビーム、レーザビーム、または電気アークでもあり得るエネルギー源を用いて溶融される。物品の蓄積は蓄積基板上で行われてもよい。エネルギー源は、溶融プールを形成するためにワイヤフィードストック材料を溶融し、溶融プールはその部品の少なくとも一部を形成するために固化する。ワイヤ供給付加的製造装置、基板、またはそれらの両方は、上昇、下降、または別の方法で移動されてもよく、この間、溶融されたワイヤフィードストック材料から形成された複数の層から物品が完全に蓄積されるまで、ワイヤフィードストック材料を基板の任意の部分上でおよび／または先に固化した部分上で溶融する。エネルギー源は、プロセッサおよびメモリを含むコンピュータシステムによって典型的に制御される。コンピュータシステムは、形成すべき溶融プールおよびその後固化される層ごとに所定のパスを決定し、エネルギー源は、予めプログラムされたパスに従ってワイヤフィードストック材料を溶融する。物品の作製が完了した後、様々な後処理手順が物品に適用されてもよい。後処理手順は例えばミーリング、研磨、または媒体ブラスト法による余分な溶融ワイヤフィードストック材料の除去、または蓄積基板からの物品の取外しを含んでもよい。物品はまた、所望ならば、物品を仕上げるために熱的および化学的後処理手順にかけられてもよい。
【００１８】
本開示の第１ワイヤ材料は、従来の金属有芯溶接棒と同じ構造を有してもよい。例えば、第１ワイヤ材料は、所望の金属の混合物から形成されたコアと、コアを取り囲む外側金属シェルとを含んでもよい。本開示の第１ワイヤ材料は、物品を形成するために層を堆積するのに適したワイヤ材料を作製するのに適切なＦｅベース合金から作製された平坦な金属片で始まることによってなど、従来の方法で作製されてもよい。次いで平坦な金属片は、例えば、（特許文献１）、（特許文献２）および（特許文献３）に示されるように「Ｕ」字形に形成され、その後、金属コア、ならびに任意選択的に存在してもよい任意の他のコアフィル材料を形成する金属が、「Ｕ」の中に堆積される。金属片は次いで一連の形成ロールによってチューブ状構造に閉じられ、その後、そのように形成されたチューブは、その断面を低減しかつその最終的な直径を設定するために、一連のダイを介して通常は引かれる、または回転される。
【００１９】
ワイヤ供給付加的製造技術を用いてニアネットシェイプ物品を形成するために利用される本開示の第１ワイヤ材料は、Ｃｒ／Ｎｉを多量に含む組成物またはＣｒ／Ｍｎを多量に含む組成物を含んでもよい。本開示の第１ワイヤ材料は、第１ワイヤ材料によって作製された希釈されない堆積が、表１に記載されるような堆積したままの化学組成を有するように配合される。当該技術分野で認識されるように、ワイヤ材料の希釈されない堆積組成物は、他の源からの混入物を含まないで作製された堆積の組成物である。
【００２０】
【表１】
2019104058.tif 000002
【００２１】
実施形態において、本開示の第１ワイヤ材料は、Ｃｒ／Ｎｉを多量に含む組成物を含み、堆積したままのＣｒ／Ｎｉを多量に含む組成物は、０．０３〜０．０５５重量％のＣ、４．５〜５．５重量％のＮｉ、１２〜１３．５重量％のＣｒ、０．５〜０．７重量％のＭｎ、０．２５〜０．４重量％のＳｉ、０．００４〜０．０１１重量％のＴｉ、０．０１〜０．０２重量％のＡｌ、０．０１〜０．０２重量％のＳを含み、残部がＦｅおよび付随的な不純物である。実施形態において、本開示の第１ワイヤ材料は、Ｃｒ／Ｍｎを多量に含む組成物であり、堆積したままのＣｒ／Ｍｎを多量に含む組成物は、０．０７〜０．９重量％のＣ、０．０１〜０．７重量％のＮｉ、１０．５〜１１．５重量％のＣｒ、６〜７．５重量％のＭｎ、０．１５〜０．３重量％のＳｉ、０．００４〜０．０１１重量％のＴｉ、０．０１〜０．０２重量％のＡｌ、０．０１〜０．０２重量％のＳを含み、残部がＦｅおよび付随的な不純物である。
【００２２】
本開示の第１ワイヤ材料、Ｃｒ／Ｎｉを多量に含む組成物およびＣｒ／Ｍｎを多量に含む組成物の両方の希釈されない堆積は、それらの堆積したままの状態において望ましい特性の組合せを示す。例えば、堆積したままの組成物は、堆積したままの組成物の低マルテンサイト変態温度のせいで、ニアネットシェイプ物品を形成するために複数の層を作るために使用される場合、より良い圧縮応力を示す。本開示の第１ワイヤ材料をより完全に記載するために、本開示の第１ワイヤ材料としての使用に適した２種類のワイヤ材料（Ｃｒ／Ｎｉを多量に含む組成物およびＣｒ／Ｍｎを多量に含む組成物）の化学組成が、それらの希釈されない、堆積したままの組成物に関して、表２に記載される。堆積したままの組成物の最小限の歪みおよび疲労強度は、これらの組成物を、様々な用途で使用され得る治工具（例えばダイ、モールド、工作機械、切削工具、ゲージ、治具、固定具）などのニアネットシェイプ物品を付加的に製造するのに特に適したものにする。一般に、本開示の第１ワイヤ材料は、硬くて同時に強靭な堆積したままの組成物を提供する。
【００２３】
【表２】
2019104058.tif 000003
【００２４】
前述のように、本開示の方法は、ニアネットシェイプ物品を形成するためにワイヤ供給付加的製造技術を用いて第１ワイヤ材料を堆積することを含む。実施形態において、第１ワイヤ材料は、ワイヤ供給付加的製造技術を介して堆積される前に予備加熱される。例えば、第１ワイヤ材料は、第１ワイヤ材料がワイヤ供給付加的製造装置によって使用されるエネルギー源（例えば電子ビーム、レーザビーム、電気アーク）によって溶融されるために供給される前に、適切な動力源を用いて抵抗加熱されてもよい。
【００２５】
実施形態において、本開示の方法はまた、ニアネットシェイプ物品を形成するために、ワイヤ供給付加的製造技術を用いて第１ワイヤ材料に加えて第２ワイヤ材料を堆積することを含んでもよい。実施形態において、堆積したままの第１ワイヤ材料は本開示によるＣｒ／Ｎｉを多量に含む組成物を含み、堆積したままの第２ワイヤ材料は本開示によるＣｒ／Ｍｎを多量に含む組成物を含む。実施形態において、堆積したままの第１ワイヤ材料は本開示によるＣｒ／Ｎｉを多量に含む組成物を含み、堆積したままの第２ワイヤ材料は低合金鋼およびステンレス鋼から選択される材料を含む。実施形態において、堆積したままの第１ワイヤ材料は本開示によるＣｒ／Ｍｎを多量に含む組成物を含み、堆積したままの第２ワイヤ材料は低合金鋼およびステンレス鋼から選択された材料を含む。本開示による第２ワイヤ材料としての使用に適した低合金鋼の一例は、約０．５重量％のＣ、約１．５重量％のＭｎ、約０．４重量％のＳｉ、約１．９重量％のＮｉ、約０．４重量％のＭｏ、約０．１重量％のＣｕ、約０．０２重量％のＴｉを含み、残部はＦｅおよび付随的な不純物である。本開示による第２ワイヤ材料としての使用に適した例示的なステンレス鋼は、限定しないが、３１６Ｌステンレス鋼、３１６ＬＳｉステンレス鋼、３１６ＬＣＦステンレス鋼、３０９Ｌステンレス鋼、３０９ＬＳｉステンレス鋼、３０８Ｈステンレス鋼、３０８Ｌステンレス鋼、３０８ＬＳｉステンレス鋼、および３０８ＬＣＦステンレス鋼を含む。
【００２６】
実施形態において、本開示の方法は、第１ワイヤ材料の１つまたは複数の層を堆積した後に、除去的製造技術を適用することをさらに含んでもよい。実施形態において、本開示の方法は、第１ワイヤ材料の各層を堆積した後に、除去的製造技術を適用することをさらに含んでもよい。実施形態において、本開示の方法は、第１ワイヤ材料の各層および第２ワイヤ材料の各層を堆積した後に、除去的製造技術を適用することをさらに含んでもよい。様々な除去的製造技術が本開示の方法において利用されてもよい。例示的な除去的製造技術は、限定しないが、ミーリング、旋削、およびドリル加工を含む。そのような除去的製造技術は当業者に周知であり、従来型ＣＮＣ機械を用いて実行されてもよい。したがって、除去的製造技術の適用を含む本開示の実施形態において、除去的製造技術は、ミーリング、旋削、およびドリル加工の１つまたは複数を含む。
【００２７】
上記のように、第１ワイヤ材料の冶金学のせいで、本開示の方法を用いて形成されたニアネットシェイプ物品は、残留引っ張り応力を補償することができる十分な残留圧縮応力を示し、これによりニアネットシェイプ物品の歪みは軽減され、ニアネットシェイプ物品のより良好な疲労強度が促進される。したがって、内部残留応力を緩和するための堆積後（または構築後）熱処理は必要ないかもしれない。したがって、本開示の方法の実施形態において、ニアネットシェイプ物品は、堆積後熱処理にかけられない。そのような実施形態は、費用の掛かる堆積後熱処理に関連付けられる時間およびコストを回避するという利点をもたらす。
【００２８】
特に明記されない限り、本明細書で使用されるすべてのパーセンテージ、部、および比率は、合計組成物の重量を基準とする。特に明記されない限り、すべてのそのような重量は、列記された成分に関連する場合、活性レベルに基づく、したがって、市販の材料に含まれ得る溶媒、不純物または副生成物を含まない。
【００２９】
本開示の単数形の特徴または限定へのすべての言及は、特に明記されない限り、または言及がなされる文脈によって明確に反対に暗示されない限り、対応する複数形の特徴または限定を含むものとし、逆もまた同様である。
【００３０】
本明細書で使用される方法またはプロセスステップのすべての組み合わせは、特に明記されない限り、または言及された組み合わせが実行される文脈によって明確に反対に暗示されない限り、任意の順序で実行することができる。
【００３１】
本明細書で開示されるパーセンテージ、部、および比率を含むがこれらに限定されないすべての範囲およびパラメータは、その中に想定され含まれるありとあらゆる部分範囲および終点間のあらゆる数を包含すると理解される。例えば、「１から１０」の記載された範囲は、最小値１と最大値１０との間（およびそれらを含む）のありとあらゆる部分範囲を、すなわち、１以上の最小値で始まり（例えば、１〜６．１）、１０以下の最大値で終わり（例えば、２．３〜９．４、３〜８、４〜７）、および最終的にその範囲内に含まれる各数１、２、３、４、５、６、７、８、９および１０までのすべての部分範囲を含むように考えられるべきである。
【００３２】
本開示の方法および組成物は、本明細書に記載された本開示の本質的な要素および限定、ならびに本明細書に記載されたいずれかの追加のまたは任意選択の成分、構成要素、または限定を含む、からなる、またはから本質的になることができる。
【００３３】
本開示の組成物はまた、残りの組成物が本明細書に記載されるような必要な成分または特徴のすべてをなおも含有しているという条件で、本明細書に記載されたいずれかの任意選択のまたは選択された本質的な成分または特徴を実質的に含まなくてもよい。これに関連して、および特に明記されない限り、「実質的に含まない」という用語は、選択された組成物が、機能的な量未満の任意選択の成分、典型的には０．１重量％未満を含有し、およびまた０重量％のそのような任意選択のまたは選択された本質的な成分を含むことを意味する。
【００３４】
本明細書または特許請求の範囲において「含む（ｉｎｃｌｕｄｅ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」または「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」という用語が使用される限りにおいて、それらは、用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」がクレーム中の移行語として使用される場合に解釈されるように用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」と同様に包括的であることが意図される。さらに、「または（ｏｒ）」という用語が用いられる（例えば、ＡまたはＢ）限りにおいて、「ＡまたはＢまたはＡおよびＢの両方」を意味することが意図される。出願人が「ＡまたはＢのみであって両方ではない」を示すことを意図する場合、「ＡまたはＢのみであって両方ではない」という用語が使用される。したがって、本明細書における「または」という用語の使用は包括的であり、排他的な使用ではない。本開示において、「ａ」または「ａｎ」という語は、単数形および複数形の両方を含むと解釈されるべきである。逆に、複数アイテムへの言及は、適宜、単数形を含むものとする。
【００３５】
いくつかの実施形態において、様々な発明概念を互いに組み合わせて利用することが可能であり得る。さらに、特定の要素の組み込みが実施形態の明示的な用語と矛盾しない限り、特に開示された実施形態に関連して列挙されたいずれの特定の要素も、すべての開示された実施形態で使用可能であると解釈されるべきである。さらなる利点および修正は、当業者には容易に明らかであろう。したがって、本開示は、より広い態様において、本明細書に提示される特定の詳細、代表的な装置、および記載された例示的な実施例に限定されない。したがって、一般的発明概念の趣旨および範囲から逸脱することなく、そのような詳細から出発することができる。
【００３６】
本明細書に提示された一般的発明概念の範囲は、本明細書に示され記載された特定の例示的な実施形態に限定されることを意図しない。与えられた開示内容から、当業者は一般的発明概念およびそれに付随する利点を理解するだけでなく、開示された方法および組成物に対する明らかな様々な変更および修正を見出すであろう。したがって、本明細書において記載および／または特許請求されるような一般的発明概念およびそのあらゆる等価物の趣旨および範囲に含まれるすべてのそのような変更および修正を網羅することが求められる。
【００３７】
本明細書に提示される特許請求の範囲は、本開示の記載および例示的な実施形態によって決して限定されない。加えて、本開示を通じて使用される用語の通常の意味は、本明細書に提示される記載および例示的な実施形態によって決して限定されない。本開示を通じて提示された用語のすべては、それらの多くの潜在的な通常の意味のすべてを保持する。
【外国語明細書】
2019104058000001.pdf