(57)【要約】【課題】構造及び加工を複雑にすることなく軸電圧を低減して、軸受電食を抑制した回転電機を得ること。【解決手段】円筒状の固定子１１と、固定子１１の内側に配置された回転子１２と、回転子１２に固定された回転軸１３と、回転軸１３を回転可能に支持する第１軸受１４及び第２軸受１５と、固定子１１、第１軸受１４及び第２軸受１５を支持する外郭１６と、回転軸１３の周囲に発生する高次の磁束を打ち消す誘導電流を発生させるキャンセルコイル２２とを備え、固定子１１は、円環状のヨーク１７と、ヨーク１７の内周面から径方向に突出する複数のティース１８とを有する固定子鉄心１９と、固定子鉄心１９に巻回された電機子巻線２０とを有し、キャンセルコイル２２は、複数のティース１８の各々に同じ方向に巻かれ、複数のティース１８の各々に巻かれたキャンセルコイル２２が直列に接続されて、巻き始めと巻き終わりとが短絡された閉路を構成している。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
円筒状に形成された固定子と、前記固定子の内側に配置された回転子と、前記回転子に固定された回転軸と、前記回転軸を回転可能に支持する第１軸受及び第２軸受と、前記固定子、前記第１軸受及び前記第２軸受を支持する外郭と、前記回転軸の周囲に発生する高次の磁束を打ち消す誘導電流を発生させるキャンセルコイルとを備え、
前記固定子は、
円環状のヨークと、前記ヨークの内周面から径方向に突出する複数のティースとを有する固定子鉄心と、
前記固定子鉄心に絶縁物を介して巻回された電機子巻線とを有し、
前記キャンセルコイルは、複数の前記ティースの各々において同じ方向に巻かれ、複数の前記ティースの各々に巻かれた前記キャンセルコイルが直列に接続されて、巻き始めと巻き終わりとが短絡された閉路を構成していることを特徴とする回転電機。
【請求項２】
円筒状に形成された固定子と、前記固定子の内側に配置された回転子と、前記回転子に固定された回転軸と、前記回転軸を回転可能に支持する第１軸受及び第２軸受と、前記固定子、前記第１軸受及び前記第２軸受を支持する外郭と、前記回転軸の周囲に発生する高次の磁束を打ち消す誘導電流を発生させるキャンセルコイルとを備え、
前記固定子は、
円環状のヨークと、前記ヨークの内周面から径方向に突出する複数のティースとを有する固定子鉄心と、
前記固定子鉄心に絶縁物を介して巻回された電機子巻線とを有し、
前記キャンセルコイルは、相数の整数倍の前記ティースに纏めて巻かれ、巻き始めと巻き終わりとが短絡された閉路を構成していることを特徴とする回転電機。
【請求項３】
前記キャンセルコイルに直列に接続されたコンデンサを備えることを特徴とする請求項１又は２に記載の回転電機。
【請求項４】
前記コンデンサの静電容量をＣ、前記キャンセルコイルのインダクタンスをＬ、前記コンデンサと前記キャンセルコイルとの共振周波数をｆとするとき、ｆ＝１／（２π√（ＬＣ））であり、
前記共振周波数は、軸電圧の周波数の０．１倍から１０倍の間の周波数であることを特徴とする請求項３に記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転子及び固定子を備えた回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
回転電機において、巻線の中性点電位変動などにより回転軸に電圧が発生すると、回転軸に発生した電圧は、回転子を支持する軸受に印加される。軸受に印加される電圧が軸受潤滑油の絶縁破壊電圧を超えた場合には、放電により軸受面が局部発熱して溶融痕が生じる電食現象が発生してしまう。
【０００３】
近年の回転電機は、高周波のインバータで駆動されるようになっており、インバータの変調方式による中性点基本波電圧の変動が増加している。また、インバータのスイッチングによる矩形波状の電圧が短周期で重畳されて波高値が高くなっている。インバータ制御の回転電機は、中性点基本波電圧の変動の増加及び波高値の増大に起因して放電回数が増加しており、短期間に電食が進行して異常な振動騒音が発生する場合がある。
【０００４】
特許文献１には、固定子の円環状ヨーク及び円環状ヨークと併設された磁性コアとともにコイルを巻回して閉路を構成するキャンセルコイルを設け、円環状ヨーク内を円周方向に流れる不平衡磁束をキャンセルコイルに貫かせて三次の電圧を誘導することにより不平衡磁束を妨げる電流をキャンセルコイルに流して、軸電圧を低減することで軸受の電食を抑制する方法が提示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１８−２６８９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記特許文献１に開示される発明は、全てのティース間にキャンセルコイルを巻回すため、構造及び加工が複雑となる。
【０００７】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、構造及び加工を複雑にすることなく軸電圧を低減して、軸受電食を抑制した回転電機を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、円筒状に形成された固定子と、固定子の内側に配置された回転子と、回転子に固定された回転軸と、回転軸を回転可能に支持する第１軸受及び第２軸受と、固定子、第１軸受及び第２軸受を支持する外郭と、回転軸の周囲に発生する高次の磁束を打ち消す誘導電流を発生させるキャンセルコイルとを備える。固定子は、円環状のヨークと、ヨークの内周面から径方向に突出する複数のティースとを有する固定子鉄心と、固定子鉄心に絶縁物を介して巻回された電機子巻線とを有する。キャンセルコイルは、複数のティースの各々において同じ方向に巻かれ、複数のティースの各々に巻かれたキャンセルコイルが直列に接続されて、巻き始めと巻き終わりとが短絡された閉路を構成している。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、構造及び加工を複雑にすることなく軸電圧を低減して、軸受電食を抑制した回転電機を得られるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施の形態１に係る回転電機の縦断面図
【図２】実施の形態１に係る回転電機の横断面図
【図３】実施の形態１に係る回転電機の固定子の斜視図
【図４】実施の形態１に係る回転電機のインバータと電機子巻線との結線図
【図５】実施の形態１に係る回転電機の、直流電圧ＶＤＣと電位ＰＳＣとの中間の電位から見た３倍の周波数の電圧を重畳した相電圧と相間電圧と中性点電圧の基本波波形とを示す図
【図６】実施の形態１に係る回転電機の中性点電圧波形と軸受電圧波形との実例を示す図
【図７】本発明の実施の形態２に係る回転電機の横断面図
【図８】本発明の実施の形態３に係る回転電機の横断面図
【図９】実施の形態３に係る回転電機のインバータ出力電圧と電機子巻線と固定子鉄心とキャンセルコイル回路の関係を示す等価回路を示す図
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下に、本発明の実施の形態に係る回転電機を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。
【００１２】
実施の形態１．
図１は、本発明の実施の形態１に係る回転電機の縦断面図である。図２は、実施の形態１に係る回転電機の横断面図である。図２は、図１中のII-II線に沿った断面を示している。図３は、実施の形態１に係る回転電機の固定子の斜視図である。回転電機１０は、円筒状に形成された固定子１１と、固定子１１の内側に空隙を介して配置された円筒状の回転子１２と、回転子１２に固定された回転軸１３と、回転軸１３を回転可能に支持する第１軸受１４及び第２軸受１５とを備えている。また、回転電機１０は、固定子１１、第１軸受１４及び第２軸受１５を支持する外郭１６を備えている。
【００１３】
固定子１１は、円環状のヨーク１７及びヨーク１７の内周面から径方向に突出する複数のティース１８１，１８２，１８３，１８４，１８５，１８６からなる固定子鉄心１９と、電機子巻線２０とを有する。以下、ティース１８１，１８２，１８３，１８４，１８５，１８６全体を指してティース１８という。固定子鉄心１９は透磁率の高い磁性材料で形成される。固定子鉄心１９には電機子巻線２０を通すためにヨーク１７とティース１８に囲まれたスロット２１が設けられている。ヨーク１７は、ヨーク部１７１，１７２，１７３，１７４，１７５，１７６を備える。ティース１８は、ヨーク１７から回転子１２に向けて突出している。ティース１８１とティース１８２とは、ヨーク部１７１で接続されている。ティース１８２とティース１８３とは、ヨーク部１７２で接続されている。ティース１８３とティース１８４とは、ヨーク部１７３で接続されている。ティース１８４とティース１８５とは、ヨーク部１７４で接続されている。ティース１８５とティース１８６とは、ヨーク部１７５で接続されている。ティース１８６とティース１８１とは、ヨーク部１７６で接続されている。電機子巻線２０は、ティース１８に不図示の絶縁物を介して巻回されている。
【００１４】
ティース１８にはＵ１，Ｖ１，Ｗ１，Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２の６個のコイルから成る電機子巻線２０の他に、電機子巻線２０と同じスロット２１を通してティース１８へキャンセルコイル２２が巻回されている。キャンセルコイル２２は、ティース１８１，１８２，１８３，１８４，１８５，１８６の各々において同じ方向に巻かれており、ティース１８１，１８２，１８３，１８４，１８５，１８６の各々に巻かれたキャンセルコイル２２が直列に接続されて、巻き始めと巻き終わりは短絡された閉路を構成している。キャンセルコイル２２は、回転軸１３の周囲に発生する高次の磁束を打ち消す誘導電流を発生させる。
【００１５】
固定子鉄心１９と電機子巻線２０とキャンセルコイル２２とは、互いに不図示の絶縁物で絶縁されている。
【００１６】
固定子１１は、Ｕ相の電機子巻線２０が巻回されているティース１８１と、Ｖ相の電機子巻線２０が巻回されているティース１８２と、Ｗ相の電機子巻線２０が巻回されているティース１８３とが一つのセットをなしており、Ｕ相の電機子巻線２０が巻回されているティース１８４と、Ｖ相の電機子巻線２０が巻回されているティース１８５と、Ｗ相の電機子巻線２０が巻回されているティース１８６とが一つのセットをなしている。ティース１８１に巻回された電機子巻線２０は、コイルＵ１を形成している。ティース１８２に巻回された電機子巻線２０は、コイルＶ１を形成している。ティース１８３に巻回された電機子巻線２０は、コイルＷ１を形成している。ティース１８４に巻回された電機子巻線２０は、コイルＵ２を形成している。ティース１８５に巻回された電機子巻線２０は、コイルＶ２を形成している。ティース１８６に巻回された電機子巻線２０は、コイルＷ２を形成している。
【００１７】
図４は、実施の形態１に係る回転電機のインバータと電機子巻線との結線図である。Ｕ相は二つのコイルＵ１，Ｕ２が直列接続されている。Ｖ相は二つのコイルＶ１，Ｖ２が直列接続されている。Ｗ相は二つのコイルＷ１，Ｗ２が直列接続されている。Ｕ相のＵ１側、Ｖ相のＶ１側及びＷ相のＷ１側は、インバータ３０に接続されている。Ｕ相のＵ２側、Ｖ相のＶ２側及びＷ相のＷ２側は互いに接合されて中性点Ｎとなっており、Ｕ相、Ｖ相及びＷ相は、Ｙ結線されている。
【００１８】
インバータ３０は、アームをなす６個のスイッチング素子３１，３２，３３，３４，３５，３６を備えている。上段のアームをなすスイッチング素子３１と下段のアームをなすスイッチング素子３４とが直列に接続されて第１のレグを構成している。上段のアームをなすスイッチング素子３２と下段のアームをなすスイッチング素子３５とが直列に接続されて第２のレグを構成している。上段のアームをなすスイッチング素子３３と下段のアームをなすスイッチング素子３６とが直列に接続されて第３のレグを構成している。第１のレグ、第２のレグ及び第３のレグは、直流電源４０に並列に接続されている。第１のレグから出力端子Ｒが出ており、回転電機１０のＵ相と接続されている。第２のレグから出力端子Ｓが出ており、回転電機１０のＶ相と接続されている。第３のレグから出力端子Ｔが出ており、回転電機１０のＷ相と接続されている。
【００１９】
直流電源４０は、商用電源といった交流給電であれば交流電源を整流素子で整流後、コンデンサで平滑することで得られる。直流電源４０は、電気自動車などによる直流給電であれば、蓄電池から直接得られるが、直流電圧変換器で電圧調整してもよい。
【００２０】
次に、軸受電食発生原理と、実施の形態１にかかる回転電機１０において電食が抑制される仕組みについて説明する。
【００２１】
インバータ３０は、直流電源４０の直流電圧ＶＤＣが印加される。インバータ３０は、スイッチング素子３１，３２，３３，３４，３５，３６をパルス幅変調信号に基づいてオン又はオフし、出力端子Ｒ，Ｓ，Ｔを電位がＶＳである直流電源４０のプラス側に接続するか、電位がＰＳＣである直流電源４０のマイナス側に接続するか又は、直流電源４０のプラス側にもマイナス側にも接続されないようにする。インバータ３０は、回転電機１０の電機子巻線２０の相間電圧の平均値の位相差が１２０度ずれた３相正弦波電圧となるように動作する。パルス幅変調には、相間電圧の基本波の平均値を正弦波とする正弦波駆動の他に、台形波状とする台形波駆動、矩形波状とする矩形波駆動など様々な駆動方式がある。いずれの駆動方式においても直流電源４０のマイナス側の電位ＰＳＣを基準に出力端子Ｒ，Ｓ，Ｔの電圧波形を見ると、矩形波となる。
【００２２】
正弦波駆動のパルス幅変調は、原理的には電機子巻線２０へ印加する所望の正弦波状基本波と三角波搬送波との大小を比較することで、各レグの上段のアームをオンするか下段のアームをオンするかを決める。ただし、直流電圧ＶＤＣの範囲の中で、相間電圧をできるだけ大きくとるために、電機子巻線２０へ印加する正弦波電圧の３倍の周波数の正弦波を各相の相電圧へ重畳したものを三角波搬送波と比較することがある。
【００２３】
電機子巻線２０へ印加する正弦波電圧の３倍の周波数の正弦波を各相の相電圧へ重畳すると、相電圧の平均値は馬蹄形の波形となるが、相間では重畳した３倍の周波数の正弦波は差し引かれるため、相間電圧は正弦波電圧となる。
【００２４】
図５は、実施の形態１に係る回転電機の、直流電圧ＶＤＣと電位ＰＳＣとの中間の電位から見た３倍の周波数の電圧を重畳した相電圧と相間電圧と中性点電圧の基本波波形とを示す図である。出力端子Ｒ，Ｓ，Ｔにおける電圧は、Ｕ相、Ｖ相及びＷ相の相電圧を示している。出力端子Ｒと出力端子Ｓとの間の電圧は、Ｕ相とＶ相との相間電圧を示している。出力端子Ｓと出力端子Ｔとの間の電圧は、Ｖ相とＷ相との相間電圧を示している。出力端子Ｔと出力端子Ｒとの間の電圧は、Ｗ相とＵ相との相間電圧を示している。正弦波電圧の３倍の周波数の正弦波の電圧を電機子巻線２０へ印加すると、零相電圧とよばれる電機子巻線２０全体の電圧は、前述の重畳された３倍の周波数の正弦波で振れ、中性点Ｎの中性点電圧となって現れる。零相電圧により、ヨーク１７には円周方向に循環する磁束が発生する。そして、ヨーク１７を貫通している回転軸１３には電磁誘導による軸電圧が発生し、軸受の油膜に電圧が印加される。
【００２５】
前述したようにインバータ３０の出力電圧の基本波は正弦波状であるが、パルス幅変調された矩形波状の電圧のため、実際には電機子巻線２０全体の電圧も矩形波状に変動している。したがって、軸受の油膜には基本波だけの場合に比べて波高値が高い高周波の矩形波状電圧が印加され、絶縁破壊による放電が頻繁に発生して、軸受面の劣化が急速に進む。
【００２６】
図６は、実施の形態１に係る回転電機の中性点電圧波形と軸受電圧波形との実例を示す図である。中性点電圧よりも鈍ってはいるが、中性点電圧の変動により誘起された軸電圧が６０マイクロ秒程度の周期で発生している。
【００２７】
ティース１８に巻回されたキャンセルコイル２２の動作について説明する。
【００２８】
回転子１２から発生する有効磁束は、回転子１２からティース１８、ヨーク１７を経由して別のティース１８を経由して回転子１２へ戻るループを描くので、ティース１８の全部に皆同じ方向に巻回されて直列結線されたキャンセルコイル２２に鎖交する有効磁束の総和はゼロとなる。一方、電機子巻線２０に印加された電圧によるキャンセルコイル２２への鎖交磁束の総和は前述の中性点電圧の変動によるものとなり、キャンセルコイル２２には中性点電圧の変動によるティース１８への鎖交磁束を打ち消そうとする誘導起電力が発生して電流が流れる。中性点電圧の変動によるティース１８への鎖交磁束を打ち消そうとする誘導起電力が発生させる電流により、中性点電圧の変動によるヨーク１７を１周する磁束が低減し、軸電圧を低減することができる。
【００２９】
なお、図２には、キャンセルコイル２２をティース１８に１ターン巻回した構成を示したが、巻数、巻方向及び巻順は、軸電圧及び作り方に合わせて選択すればよい。
【００３０】
実施の形態１に係る回転電機１０は、電機子巻線２０と同じスロット２１を通してティース１８へキャンセルコイル２２が巻回されており、キャンセルコイル２２は、ティース１８１，１８２，１８３，１８４，１８５，１８６の各々において同じ方向に巻かれており、ティース１８１，１８２，１８３，１８４，１８５，１８６に巻かれたキャンセルコイル２２が直列に接続されて、巻き始めと巻き終わりは短絡された閉路を構成している。これにより、中性点電圧の変動によるヨーク１７を１周する磁束が低減し、軸電圧を低減することができる。キャンセルコイル２２は、元々電機子巻線２０を収納するために設けられたスロット２１へ収納されるため、電機子巻線２０と同じような巻線加工で巻回できる。したがって、実施の形態１に係る回転電機１０は、生産性のよい加工で、軸電圧を低減して第１軸受１４及び第２軸受１５の電食を抑制することができる。
【００３１】
実施の形態２．
図７は、本発明の実施の形態２に係る回転電機の横断面図である。図７は、図１中のII-II線に沿った断面に相当する断面を示している。実施の形態１に係る回転電機１０は、ティース１８１，１８２，１８３，１８４，１８５，１８６全部にキャンセルコイル２２を巻回して直列結線し、巻き始めと巻き終わりとを短絡して閉路を構成したが、実施の形態２に係る回転電機１０では、ティース１８の一部を、相数の整数倍まとめてキャンセルコイル２２１，２２２で巻回して閉路を形成している。
【００３２】
具体的には、実施の形態２に係る回転電機１０は、コイルＵ１をなす電機子巻線２０が巻回されたティース１８１とコイルＶ１をなす電機子巻線２０が巻回されたティース１８２とコイルＷ１をなす電機子巻線２０が巻回されたティース１８３とのセットを一つのキャンセルコイル２２１でまとめて巻回し、コイルＵ２をなす電機子巻線２０が巻回されたティース１８４とコイルＶ２をなす電機子巻線２０が巻回されたティース１８５とコイルＷ２をなす電機子巻線２０が巻回されたティース１８６とのセットを、もう一つのキャンセルコイル２２２で巻回し、それぞれの巻き始めと巻き終わりで短絡した二つの閉路を形成している。
【００３３】
回転子１２から発生する有効磁束のうち、ティース１８１，１８２，１８３のセットへ鎖交する有効磁束の総和はゼロとなる。また、ティース１８４，１８５，１８６のセットへ鎖交する有効磁束の総和もゼロとなる。一方、電機子巻線２０に印加された電圧によるキャンセルコイル２２１及びキャンセルコイル２２２への鎖交磁束の総和は、中性点電圧の変動によるものとなる。したがって、キャンセルコイル２２１及びキャンセルコイル２２２には、中性点電圧の変動によるティース１８の鎖交磁束を打ち消そうとする誘導起電力が発生して電流が流れる。中性点電圧の変動によるティース１８の鎖交磁束を打ち消そうとする誘導起電力が発生させる電流により、中性点電圧の変動によるヨーク１７を１周する磁束が減少し、軸電圧を低減することができる。
【００３４】
実施の形態２に係る回転電機１０は、各相のティース１８を同数ずつ含んだキャンセルコイル２２１，２２２の閉路で囲うため、固定子鉄心１９のヨーク１７が分割面１７Ａ，１７Ｂで２分割された構造である場合に、キャンセルコイル２２１，２２２も個別に閉路を形成することができ、生産性が向上する。
【００３５】
なお、図７には、ティース数が６個の３相４極集中巻を例に、３ティース分をキャンセルコイル２２１，２２２で巻回した構成を示したが、ティース数が１２個の３相８極集中巻きでは、３ティース分をキャンセルコイルで巻回してもよいし、相数の２倍の６ティース分をキャンセルコイルで巻回しても同様に軸電圧を低減することができる。
【００３６】
実施の形態２に係る回転電機１０は、ティース１８の一部を、相数の整数倍まとめて巻回して閉路を形成したキャンセルコイル２２１，２２２を備えるため、中性点電圧の変動によるヨーク１７を１周する磁束が減少し、軸電圧を低減することができる。
【００３７】
実施の形態３．
図８は、本発明の実施の形態３に係る回転電機の横断面図である。図８は、図１中のII-II線に沿った断面に相当する断面を示している。実施の形態１及び実施の形態２では、キャンセルコイル２２，２２１，２２２を含む閉路は単純なコイルの短絡環であり、軸電圧を発生させる磁束の基本波を含めて抑制する電流をキャンセルコイル２２，２２１，２２２へ流した。実施の形態３に係る回転電機１０は、キャンセルコイル２２を含む閉路を短絡環とせずに途中にコンデンサ５０を介在させて矩形波状の波形の高周波成分を主にキャンセルコイル２２へ流すことで、軸電圧の基本波分を残すようにしている。
【００３８】
図９は、実施の形態３に係る回転電機のインバータ出力電圧と電機子巻線と固定子鉄心とキャンセルコイル回路の関係を示す等価回路を示す図である。
【００３９】
閉路にコンデンサ５０が入っているので、キャンセルコイル２２へ流れる電流Ｉは、低周波電流は流れにくいが高周波電流は流れ易くなり、中性点電圧の基本波成分による磁束又は磁束の漏れなどによりキャンセルコイル２２への鎖交磁束の総和がゼロとならないトルク発生に寄与する有効磁束があった場合の低周波成分は減衰されないが、中性点電圧による磁束の高周波成分は減衰され、軸電圧の高周波成分を低減できるので、軸受の油膜に印加される高周波の矩形波状電圧を低減して、絶縁破壊による放電が頻繁に発生するのを防止でき、軸受電食を抑制できる。
【００４０】
なお、コンデンサ５０の静電容量Ｃとキャンセルコイル２２のインダクタンスＬと共振周波数ｆとは、ｆ＝１／（２π√（ＬＣ））の関係にある。共振周波数ｆを、インバータ３０の搬送波周波数などで決まる軸電圧の周波数に近い周波数にすると、キャンセルコイル２２に流れる電流が大きくなり、軸電圧の高周波成分を低減する効果が高くなる。共振周波数ｆは、軸電圧の周波数の０．１倍から１０倍の間の周波数であれば、減衰率の関係から軸電圧の高周波成分を低減する効果が得られる。
【００４１】
上記実施の形態１、実施の形態２及び実施の形態３では、中性点電圧の変動する原理がわかり易いように、インバータ３０のパルス幅変調方式を、電機子巻線２０へ印加する正弦波電圧の３倍の周波数の正弦波を各相の相電圧へ重畳したものを三角波搬送波と比較する方式で説明したが、インバータ３０からパルス幅変調された矩形波状の電圧が電機子巻線２０全体へ印加されて、中性点は矩形波状に変動するため、３倍の周波数の正弦波を各相の相電圧へ重畳していない場合にも本発明は有効である。また、本発明は、インバータ３０の駆動方式が台形波駆動又は矩形波駆動などでも有効である。また、インバータ３０からの電圧供給でなくても、中性点電圧が変動する電源形態であれば、軸電圧により第１軸受１４及び第２軸受１５に電食が発生する可能性があるため、本発明は有効である。また、電機子巻線２０は集中巻でなく、分布巻の場合にも同様の効果が得られる。
【００４２】
上記の各実施の形態においては、３相４極の永久磁石式同期電動機について説明したが。相数、極数及び電動機の種類は例示した構成に限定されるものではない。すなわち、本発明は、誘導電動機又はリラクタンス電動機といった交流電動機であれば適用可能である。
【００４３】
以上の実施の形態に示した構成は、本発明の内容の一例を示すものであり、別の公知の技術と組み合わせることも可能であるし、本発明の要旨を逸脱しない範囲で、構成の一部を省略、変更することも可能である。
【符号の説明】
【００４４】
１０  回転電機、１１  固定子、１２  回転子、１３  回転軸、１４  第１軸受、１５  第２軸受、１６  外郭、１７  ヨーク、１７Ａ，１７Ｂ  分割面、１８，１８１，１８２，１８３，１８４，１８５，１８６  ティース、１９  固定子鉄心、２０  電機子巻線、２１  スロット、２２，２２１，２２２  キャンセルコイル、３０  インバータ、３１，３２，３３，３４，３５，３６  スイッチング素子、４０  直流電源、５０  コンデンサ、１７１，１７２，１７３，１７４，１７５，１７６  ヨーク部。
【図１】
2019213370.tif 000003
【図２】
2019213370.tif 000004
【図３】
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【図４】
2019213370.tif 000006
【図５】
2019213370.tif 000007
【図６】
2019213370.tif 000008
【図７】
2019213370.tif 000009
【図８】
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【図９】
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