(57)【要約】【課題】簡易な構成で身体姿勢が適正であるか否かを適時に確認することができる適正姿勢確認具を提供する。【解決手段】適正姿勢確認具Ａは、本体１と、平板リング状のフープ２とを備えている。本体１は、間隙を形成するように対向配置された２つの同形の円盤状部１１と、間隙において２つの円盤状部１１，１１にわたって延びる接続部１２と、２つの円盤状部１１，１１の各々の外方面１１ｂから外方に突出する棒状のグリップ部１３と、を有している。２つのグリップ部１３は同形であり、接続部１２とグリップ部１３とは、円盤状部１１の径よりも細く形成され、接続部１２の軸心と、グリップ部１３の軸心と、円盤状部１１の軸心とが同一となるように構成され、接続部１２の軸心方向長さはフープ２の厚みよりも大きく構成されている。フープ２の内周側端部の全周にわたって肉薄部２１が形成されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
間隙を形成するように対向配置された２つの同形の円盤状部と、前記間隙において当該２つの円盤状部にわたって延びる接続部と、前記２つの円盤状部の各々の外方面から外方に突出する棒状のグリップ部と、を有する本体と、
平板リング状のフープと、備え、
２つの前記グリップ部は同形であり、
前記接続部と前記グリップ部とは、前記円盤状部の径よりも細く形成され、
前記接続部の軸心と、前記グリップ部の軸心と、前記円盤状部の軸心とが同一となるように構成され、
前記接続部の軸心方向長さは前記フープの厚みよりも大きく構成され、
前記フープの内周側端部の全周にわたって肉薄部が形成されている適正姿勢確認具。
【請求項２】
前記肉薄部は、
軸心方向両面側に形成された、内周側ほど肉薄となる傾斜部と、
２つの前記傾斜部の内周側の間に形成された平坦部と、を備えている請求項１記載の適正姿勢確認具。
【請求項３】
前記接続部の軸心方向長さが変更可能に構成されている請求項１または２記載の適正姿勢確認具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、適正な姿勢であるか否かを確認する適正姿勢確認具に関する。
【背景技術】
【０００２】
身体バランスが崩れると体調に影響を及ぼしたり、それ自体が病気の表れであったりすることが知られている。すなわち、身体バランスの状態は、障害や病気の発見に利用することができる。そのため、身体バランスの測定やその状態等の判定を行う技術が提案されている。例えば、特許文献１では、被験者が立つ踏み台に３つ以上の荷重センサを設け、それらの出力から被験者の重心バランス能力を判定している。特許文献１の技術によれば被験者の重心バランスの良否を判定することができ、その判定を重心バランスの調整や治療、または病気の発見等に利用することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２００９／０９３６３１号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の発明者（以下、発明者と略称する）は長年の研究により、従来の一般的なバランスの取れた姿勢ではなく、耳穴，肩峰，重心（仙骨の少し前），大腿骨頭，両足の立方骨のそれぞれの中点を結んだ線が、身体の側方から見て垂直になった状態が、バランスがとれた適正な姿勢であるとの知見を得、これを重心姿勢と呼んでいる。発明者は、重心姿勢を保つことができれば、バランスの崩れに起因する体調不良を防止することができ、また、重心姿勢にある状態では、身体に不要な力が作用せず、非常にリラックスした状態となるとの知見も得ている。そのため、重心姿勢にある状態では、脳に対してのストレスが低減するため、本来の能力を引き出せることが期待できる。
【０００５】
このように、重心姿勢を保つことは種々の利点が得られる。しかしながら、現在の姿勢が重心姿勢となっているか否かを確かめることは容易ではない。特に、重心姿勢は従来の一般的なバランスのとれた姿勢とは異なっているため、特許文献１のような技術では重心姿勢であるか否かを判定することができない。
【０００６】
また、重心姿勢を保つためには、身体に重心姿勢を覚え込ませることが望ましい。その場合、例えば、どのような姿勢のときに重心姿勢であるかを知覚させることを繰り返し行う。しかしながら、特許文献１の技術では事後的に重心バランスが判定されるため、リアルタイムでの重心バランスの適否を判定することができない。また、重心バランスの適否や重心の揺動軌跡を見ることはできるが、そのときの身体の姿勢が適正であるか否かを身体に覚え込ませることは難しい。
【０００７】
本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、簡易な構成で身体姿勢が適正であるか否かを適時に確認することができる適正姿勢確認具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本発明に係る適正姿勢確認具の好適な実施形態の一つでは、間隙を形成するように対向配置された２つの同形の円盤状部と、前記間隙において当該２つの円盤状部にわたって延びる接続部と、前記２つの円盤状部の各々の外方面から外方に突出する棒状のグリップ部と、を有する本体と、平板リング状のフープと、備え、２つの前記グリップ部は同形であり、前記接続部と前記グリップ部とは、前記円盤状部の径よりも細く形成され、前記接続部の軸心と、前記グリップ部の軸心と、前記円盤状部の軸心とが同一となるように構成され、前記接続部の軸心方向長さは前記フープの厚みよりも大きく構成され、前記フープの内周側端部の全周にわたって肉薄部が形成されている。
【０００９】
肉薄部は様々な形状に構成することができるが、本発明に係る適正姿勢確認具の好適な実施形態の一つでは、前記肉薄部は、軸心方向両面側に形成された、内周側ほど肉薄となる傾斜部と、２つの前記傾斜部の内周側の間に形成された平坦部と、を備えている。
【００１０】
発明者は、適正姿勢確認具の使用の慣れ具合に応じて適切な接続部の軸心方向長さが異なるという知見を得ている。そのため、本発明に係る適正姿勢確認具の好適な実施形態の一つでは、前記接続部の軸心方向長さが変更可能に構成されている。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本実施形態における適正姿勢確認具の斜視図である。
【図２】本実施形態における適正姿勢確認具の本体の分解斜視図である。
【図３】本実施形態におけるフープの断面図である。
【図４】本実施形態における適正姿勢確認具の使用状態を表す図である。
【図５】本実施形態における適正姿勢確認具のグリップ部の拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下に図面を用いて、本発明の実施形態を説明する。図１は本実施形態における適正姿勢確認具の斜視図である。図に示すように、本実施形態における適正姿勢確認具Ａは、本体１とフープ２とから構成されている。
【００１３】
〔本体〕
図に示すように、本体１は、同形の２つの円盤状部１１を備えている。２つの円盤状部１１は間隙を有するように対向配置されている。以下の説明では、２つの円盤状部１１の対向している面を対向面１１ａ、対向していない面を外方面１１ｂと称する。また、円盤状部１１から見て、対向面１１ａ側を内方、外方面１１ｂ側を外方と称する。
【００１４】
２つの円盤状部１１の間の間隙には、２つの円盤状部１１の対向面１１ａの間にわたって延びる円柱状の接続部１２が形成されている。また、各々の円盤状部１１の外方面１１ｂには、外方に延びる棒状のグリップ部１３が形成されている。グリップ部１３の軸心方向における中央から外方寄りにはくびれた小径部１３ａが形成されている。なお、２つのグリップ部１３は同形に形成されている。また、２つの円盤状部１１，接続部１２，２つのグリップ部１３の軸心は同一となるよう構成されている。したがって、適正姿勢確認具Ａは軸心方向における中央について線対称形となっている。
【００１５】
図２は本実施形態における本体１の分解斜視図である。図に示すように、本体１は、略棒状のシャフトＳと、２つの円盤状部材Ｄとから構成されている。シャフトＳは略直径が均一の棒状であるが、両端部から等距離の位置に２つの小径部Ｓ１が形成されている。２つの円盤状部材Ｄは同形であり、中心にシャフトＳを挿通する孔Ｄ１が形成されている。本実施形態では、シャフトＳは、長さを２２０ｍｍ、小径部Ｓ１以外の直径を４０ｍｍ、小径部Ｓ１の最も径が小さな部分の直径を３２ｍｍとしている。また、小径部Ｓ１は、シャフトＳの端部から１０ｍｍの位置から７０ｍｍの位置にわたって形成されており、その最も径が小さな部分は、シャフトＳの端部から４０ｍｍの位置としている。円盤状部材Ｄは、直径を１００ｍｍ、最小厚みを６．５ｍｍ、最大厚みを１５ｍｍとしている。また、円盤状部材Ｄの孔Ｄ１の直径は、シャフトＳの直径と同一の４０ｍｍである。
【００１６】
姿勢確認具Ａを組み立てる際には、シャフトＳの両端を各々の円盤状部材Ｄの孔Ｄ１に挿通する。このとき、２つの円盤状部材Ｄの間に間隙が形成され、かつ、軸心方向において、間隙の中央とシャフトＳの中央とが一致するよう、挿通する。このように構成すると、２つの円盤状部材ＤはシャフトＳの端部から同距離に位置し、シャフトＳの軸心と２つの円盤状部材Ｄの軸心とは同心となる。本実施形態では、円盤状部材Ｄが円盤状部１１を構成する。また、シャフトＳは、２つの円盤状部材Ｄの間の間隙と、各々の円盤状部材Ｄの外方と、において露出するが、前者の露出部分が接続部１２、後者の露出部分がグリップ部１３を構成し、小径部Ｓ１が小径部１３ａを構成する。なお、円盤状部材Ｄの中心位置において、２つの円盤状部材Ｄ間の距離は１０ｍｍ〜２５ｍｍが好ましく、本実施形態では１０ｍｍとしている。したがって、接続部１２の軸心方向長さは１０ｍｍとなる。
【００１７】
また、本実施形態では、２つの円盤状部材Ｄは軸心方向に沿ってスライド移動可能に構成されている。具体的には、シャフトＳの軸心方向の中心からの距離が等しくなる位置に、２つの円盤状部材Ｄを移動させ、固定することが可能な構成となっている。例えば、シャフトＳに、軸心方向中心から両側方に向かって、目盛等を付しておく。このとき、シャフトＳの外径と円盤状部材Ｄの内径とを同径としておけば、ほぼ円盤状部材Ｄを固定することができる。当然ながら、他の部材を用いて、より強固に円盤状部材Ｄを固定しても構わない。
【００１８】
〔フープ〕
フープ２は、図１に示すように、平板リング状に構成されている。フープ２の厚みは７．５ｍｍ〜８ｍｍが好ましく、本実施形態では８ｍｍとしている。したがって、フープ２の厚みは接続部１２の軸心方向長さよりも小さくなっている。なお、接続部１２の軸心方向長さの好ましい値と、フープ２の厚みとは関連があり、フープ２の厚み＋２ｍｍ程度、すなわち、フープ２の両側にそれぞれ１ｍｍ程度のクリアランスが形成される構成が好ましい。また、フープ２の径方向の厚み（外径と内径との差）は、３０ｍｍ〜３５ｍｍが好ましく、本実施形態では３２ｍｍとしている。
【００１９】
図３は、図１のＩＩＩ−ＩＩＩ断面図であり、フープ２の断面を表している。図に表されているように、フープ２の内周側端部には全周にわたって肉薄部２１が形成されている。具体的には、肉薄部２１は、フープ２の軸心方向（図中左右方向）両側に形成されており、内周側（図中上側）ほど肉薄となる傾斜部２１ａを備えている。また、２つの傾斜部２１ａの内周側の間には平面として構成された平坦部２１ｂが形成されている。なお、本実施形態では、傾斜部２１ａの表面は曲面としているが、平面としても構わない。平坦部２１ｂの軸心方向長さは、１．５ｍｍ〜２ｍｍ程度が好ましく、また、本実施形態では２ｍｍとしている。
【００２０】
〔使用方法〕
次に、適正姿勢確認具Ａの使用方法を説明する。先ず、本体１の接続部１２にフープ２を掛けた状態（図１参照）で、２つのグリップ部１３をそれぞれ左右の手で握る。握り方は順手でも逆手でもよく、使用者がより使用しやすい握りをすればよい。そのため、よりリラックスした状態で適正姿勢確認具Ａを使用することができる。なお、グリップ部１３には小径部１３ａが形成されているため、順手でも逆手でも安定して握ることができる。この状態で、フープ２が接続部１２の周囲を偏心しながら円運動するように両腕を動かす。図４（ａ）は、このときの状態を右手側の本体１の軸心方向から見た図である。
【００２１】
図４（ａ）の回転方向を前回転と称し、右手側の本体１の軸心方向視においてフープ２は時計回りとなる。しかしながら、前回転に限定するのではなく、右手側の本体１の軸心方向視においてフープ２を反時計回りに回転させる後回転の方が回転させやすい使用者は、後回転させても構わない。なお、発明者の研究によれば、前回転させる使用者は、骨盤前傾，股関節伸展，膝関節伸展，足関節屈曲，腰椎伸展，胸椎伸展の姿勢傾向があり、後回転させる使用者は、骨盤後傾，股関節屈曲，膝関節屈曲，足関節伸展，腰椎後湾，胸椎後湾の姿勢傾向があることが判明している。
【００２２】
フープ２の回転運動が開始されると、回転運動を保った状態で、無理なくフープ２を回転させられる姿勢を探り、さらに、フープ２を意識的に回転させなくとも、フープ２が無意識のうちに回転する姿勢を探る。すなわち、フープ２「を回す」のではなく、フープ２「が回る」姿勢をさぐるのである。発明者は、多くの実験を通じて、この「フープ２が回る」ときの姿勢が重心姿勢であることとの知見を得た。すなわち、重心姿勢では、フープ２が図４（ａ）の実線位置にあるとき、すなわち、フープ２の重心が最も身体に近接する位置にあるとき、の重心位置を鉛直下向きに延長すると、両足の立方骨を結ぶ線の中心と交差している。このような姿勢では、外部からはグリップ１３に伝達される無意識の身体の微小な重心移動が伝達されるだけで、主に、重心移動による位置エネルギーと運動エネルギーとの相互変換によって円運動を継続させることができる。すなわち、「フープ２が回る」ときには、姿勢が重心姿勢となっている。このときには、図４（ｂ）に示すように、フープ２は軸心方向にずれることなく、安定した偏心円運動となっている。
【００２３】
なお、上述の身体の微小な重心移動の発生は以下のメカニズムに起因している。フープ２に対して回転運動を起こした際には、身体に対しては、常にフープ２の回転方向とは逆方向への力が作用する。この力は無意識下で脳に知覚され、脳は無意識下で、身体の重心をフープ２の回転を維持できる位置に移動させる。
【００２４】
このように、本発明に係る適正姿勢確認具Ａによれば、フープ２に対して回転運動を起こすことで、使用者が知覚しない無意識のレベルで、身体の重心位置の調整を反射的に繰り返しおこなうことができる。これにより、身体の姿勢バランスを潜在的に調整することができ、重心姿勢を安定させることができる。
【００２５】
姿勢が重心姿勢であるか否かを適正に確認するためには、適正な力の作用以外ではフープ２が適正に回転しない構成とすることが好ましい。そのため、本実施形態における適正姿勢確認具Ａの接続部１２の軸心方向長さは、フープ２の厚みより大きくなっている。また、図４に示すように、円盤状部１１の対向面１１ａは、径方向外側ほど外方となるように傾斜している。このような構成とすることにより、２つのグリップ部１３に伝達される力が同等でないと、フープ２が軸心方向にがたついたり、フープ２が蛇行しながら円運動をしたりすることにつながる（図４（ｃ）参照）。さらに、フープ２の内周側端部に肉薄部２１が形成されているため、グリップ部１３に適切な力を作用させた場合には、平坦部２１ｂが本体１に接触し、フープ２が適切な円運動をしやすくなる。一方、グリップ部１３に適切な力を作用させていない場合には、傾斜部２１ａが本体１に接触するため、フープ２が軸心方向にがたついたり、フープ２が蛇行しながら円運動をしたりしやすくなる。
【００２６】
このように、重心姿勢にない状態では、フープ２は適正な円運動をしないため、重心姿勢でないことを知覚することができる。また、適正な円運動をしないフープ２を適正な偏心円運動をさせるためには、グリップ部１３に対して意識的に力を作用させる必要があるが、この場合にも意識的にフープ２を回転させていることを知覚できるため、重心姿勢でないことも知覚することができる。
【００２７】
発明者は、本発明に係る適正姿勢確認具の使用に慣れていない人の場合には、接続部１２の軸心方向長さが短い適正姿勢確認具を使用すると、フープ２が円盤状部材Ｄに当たりやすく、それを意識すると身体に力が入るため、適正姿勢の確認が困難となる、という知見を得ている。そのため、慣れていない人の場合には、接続部１２の軸心方向長さが長い適正姿勢確認具を使用させ、身体に力が入らない状態で、フープ２が気持ちよく回転する感覚を体感させ、脳にその状態を記憶させることが好ましい。したがって、慣れていない人が適正姿勢確認具を使用する場合には、２つの円盤状部材Ｄを外方にスライド移動させ、接続部１２の軸心方向長さを長く設定する。一方、使用に慣れた人の場合には、接続部１２の軸心方向長さが短い（好ましい長さである１０ｍｍに近い）方が使用しやすいとの知見も得ているため、使用に慣れるに従って、徐々に、接続部１２の軸心方向長さを短くしてゆけばよい。
【００２８】
上述したように、適正姿勢確認具Ａを使用する際には、フープ２が胸の前を偏心円運動するため、フープ２が身体に接触しないように、使用者に応じて異なる外径のフープ２を選択できるようにすることが望ましい。例えば、外径が３２０ｍｍ，３００ｍｍ，２８０ｍｍのフープ２を用意しておき、使用者の橈骨の長さ等に応じて、適切なフープ２を選択する。
【００２９】
適正姿勢確認具Ａは、木や樹脂をはじめ様々な素材で作成することができるが、木で作成することにより、手触り等に起因するリラックス効果が期待されるため、好ましい。ただし、木で作成した場合には、本体１の左右の重さを完全に一致させることは難しい。一方、正確に重心姿勢を確認するためには、本体１の左右の重さを完全に一致させることが望ましい。また、使いやすい本体１の重さは個人差があることも判明している。そのため、グリップ部１３に数ｇ程度の微小な重りを入れるためのバランス調整空間１３ｂを設けることも好ましい。例えば、図５に示すように、グリップ部１３の軸心方向外方の端面に微小な穴をバランス調整空間１３ｂとして形成し、バランス調整空間１３ｂに数ｇ程度の重りＷを入れ、蓋３をかぶせる。
【００３０】
このように、本発明の適正姿勢確認具Ａを用いることにより、容易に重心姿勢にあるか否かを確認することができる。また、それを繰り返すことによって、身体に重心姿勢を覚え込ませ、重心感覚を形成することができる。さらに、重心姿勢にある状態では、身体がリラックスした状態となるため、適正姿勢確認具Ａを用いて重心姿勢を確認することにより、身体や精神の緊張を緩和させることにも利用することができる。
【００３１】
また、発明者の実験を通じて、身体が重心姿勢にあり、フープ２が本体１の中央部においてバランス良く回転している状態では、使用者の左脳と右脳とがバンランスよく働いていることが確認されている。このような状態での脳波は、リラックスの中で集中している状態を示すα波が多く出ていることも確認されている。右脳で出されたα波が脳梁を通って左脳に伝えられ、左脳で増幅され再び脳梁を通って右脳に伝えられることで循環が形成される。この循環が継続することにより、意識は集中し、身体を様々な能力を発揮するのに適した状態とすることができる。
【００３２】
α波が多く出ている状態では、意識脳と潜在意識脳を統合することができ、この状態で学習や練習等を行うと学習効果が飛躍的に高まることもわかっている。本発明に係る適正姿勢確認具Ａによれば、フープ２を回そうとする意識脳の操作と、フープ２が回るという潜在意識脳の操作とを統合することができ、この統合状態下で集中した状態を疑似体験させることができる。
【００３３】
フープ２が慣性運動のように「回る」状態となったときには、身体の重心を通る重心線と重力に逆らう身体支持線が一致している。この状態においては、リラックスした身体と脳状態を形成することができる。
【００３４】
すなわち、本発明に係る適正姿勢確認具Ａは、単に身体が重心姿勢にあるか否かを確認するだけでなく、心身をリラックした状態とし、身体能力を引き出しやすい状態とすることにも使用することができる。
【００３５】
〔別実施形態〕
（１）上述の実施形態では、本体１を、シャフトＳと円盤状部材Ｄとから構成したが、他の構成としても構わない。例えば、一体的に形成することもできるし、円盤状部１１と接続部１２とを一体的に形成し、グリップ部１３を取り付けるように構成することもできる。
【００３６】
（２）上述の実施形態では、肉薄部２１を傾斜部２１ａと平坦部２１ｂとにより構成したが、これに限定されるものではなく、本発明の目的を達する限りにおいて適宜変更することができる。例えば、傾斜部２１ａに代えて、階段状に肉薄となる階段部を設けても構わない。
【００３７】
（３）接続部１２の軸心方向長さを変更するために、シャフトＳに外嵌する複数の長さの円筒部材を用意しておき、所望の長さの円筒部材をシャフトＳに外嵌させ、その両端側から円盤状部材ＤをシャフトＳに嵌め込む構成とすることもできる。この場合には、例えば、リング状の固定部材で円盤状部材Ｄを外方側から固定することが好ましい。また、シャフトＳを、２つのグリップ１３と、接続部１２とに、分離可能に構成し、所望の長さの接続部１２を取り付ける構成とすることもできる。この場合には、グリップ部１３と円盤状部材Ｄとは、一体的に構成しても構わない。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
本発明は、適正な身体姿勢であるか否かを確認するための姿勢確認具に利用することができる。
【符号の説明】
【００３９】
Ａ：適正姿勢確認具
Ｗ：重り
１：本体
１１：円盤状部
１１ａ：対向面
１１ｂ：外方面
１２：接続部
１３：グリップ部
１３ａ：小径部
１３ｂ：バランス調整空間
２：フープ
２１：肉薄部
２１ａ：傾斜部
２１ｂ：平坦部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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