(57)【要約】【課題】正逆双方向の回転動力を出力でき且つ出力ゼロ状態を容易に現出させ得るＨＭＴ構造を提供する。【解決手段】本発明に係るＨＭＴ構造は、ポンプ軸に入力される駆動源からの回転動力を正逆双方向に亘る変速範囲内にて無段変速してモータ軸から出力するＨＳＴと、第１要素に入力される前記駆動源からの回転動力及び第２要素に入力されるＨＳＴ出力を合成し、第３要素から合成出力を出力する遊星歯車機構と、出力軸と、ＨＳＴ出力を作動的に入力する状態で前記出力軸に遊嵌支持されたＨＳＴ側伝動ギヤと、合成出力を作動的に入力する状態で前記出力軸に遊嵌支持されたＨＭＴ側伝動ギヤと、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤを選択的に前記出力軸に係合させるクラッチとを備える。【選択図】図１
2019044862.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポンプ軸に入力される駆動源からの回転動力を正逆双方向に亘る変速範囲内にて無段変速してモータ軸から出力するＨＳＴと、第１要素に入力される前記駆動源からの回転動力及び第２要素に入力されるＨＳＴ出力を合成し、第３要素から合成出力を出力する遊星歯車機構と、出力軸と、ＨＳＴ出力を作動的に入力する状態で前記出力軸に遊嵌支持されたＨＳＴ側伝動ギヤと、合成出力を作動的に入力する状態で前記出力軸に遊嵌支持されたＨＭＴ側伝動ギヤと、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤを選択的に前記出力軸に係合させるクラッチとを備えたことを特徴とするＨＭＴ構造。
【請求項２】
ＨＳＴ出力が逆転側最高速から中立を介して正転側最高速へ変速するに従って、前記ＨＳＴ側伝動ギヤの回転速度が後進側最高速からゼロを介して前進側最高速より低速の所定の前進側切替速まで変化する一方で、前記ＨＭＴ側伝動ギヤの回転速度が前進側最高速から前進側切替速まで変化することを特徴とする請求項１に記載のＨＭＴ構造。
【請求項３】
後進側最高速位置から出力ゼロ位置を介して前進側最高速位置へ至る操作範囲内において操作可能とされた変速操作部材と、
前記変速操作部材の操作位置を検出する操作位置センサと、
前記ＨＳＴの出力調整部材を作動させるＨＳＴアクチュエータと、
前記クラッチを作動させるクラッチアクチュエータと、
前記ＨＳＴアクチュエータ及び前記クラッチアクチュエータの作動制御を司る制御装置とを備え、
前記制御装置は、
前記変速操作部材が出力ゼロ位置及び前進側最高速位置の間に設定された前進側切替速位置に位置された際には、前記クラッチが前記ＨＳＴ側伝動ギヤ又は前記ＨＭＴ側伝動ギヤの何れか一方を前記出力軸に係合させるように前記クラッチアクチュエータを作動させつつ、ＨＳＴ出力が正転側最高速となるように前記ＨＳＴアクチュエータを作動させ、
前記変速操作部材が後進側最高速位置から前進側切替速位置の低速側近傍位置までに至る後進−前進低速領域内に位置されている際には、前記クラッチが前記ＨＳＴ側伝動ギヤを前記出力軸に係合させるように前記クラッチアクチュエータを作動させつつ、前記変速操作部材が後進側最高速位置から前進側切替速位置の側へ向けて操作されるに従ってＨＳＴ出力が逆転側最高速から正転側最高速の側へ向けて変速するように前記ＨＳＴアクチュエータを作動させ、
前記変速操作部材が前進側切替速位置の高速側近傍位置から前進側最高速位置までに至る前進高速領域内に位置されている際には、前記クラッチが前記ＨＭＴ側伝動ギヤを前記出力軸に係合させるように前記クラッチアクチュエータを作動させつつ、前記変速操作部材が前進側切替速位置の側から前進側最高速位置へ操作されるに従ってＨＳＴ出力が正転側最高速の側から逆転側最高速へ変速するように前記ＨＳＴアクチュエータを作動させることを特徴とする請求項２に記載のＨＭＴ構造。
【請求項４】
前記遊星歯車機構は、サンギヤと、前記サンギヤと噛合する遊星ギヤと、前記遊星ギヤと噛合するインターナルギヤと、前記遊星ギヤを軸線回り回転自在に支持し且つ前記遊星ギヤの前記サンギヤ回りの公転に連動して前記サンギヤの軸線回りに回転するキャリヤとを有し、前記キャリヤ及び前記サンギヤがそれぞれ前記第１及び第２要素として作用し、前記インターナルギヤが前記第３要素として作用することを特徴とする請求項１から３の何れかに記載のＨＭＴ構造。
【請求項５】
前記ポンプ軸、前記モータ軸及び前記出力軸は、互いに対して平行で、且つ、前記ポンプ軸及び前記出力軸の軸間距離が前記ポンプ軸及び前記モータ軸の軸間距離と一致するように配置されていることを特徴とする請求項４に記載のＨＭＴ構造。
【請求項６】
前記クラッチは、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤの間において前記出力軸に相対回転不能且つ軸線方向移動可能に支持されたスライダーと、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤの一方である第１ギヤ並びに前記出力軸にそれぞれ係合された駆動側摩擦板及び従動側摩擦板であって、互いに対して重合された状態で軸線方向移動可能とされた駆動側摩擦板及び従動側摩擦板を含む摩擦板群と、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤの他方である第２ギヤに設けられた爪部とを備え、
前記スライダーは、軸線方向に関し前記第１ギヤと対向する側に設けられ、前記摩擦板群を押圧可能な押圧部と、軸線方向に関し前記第２ギヤと対向する側に設けられ、前記爪部と係合可能な係合部とを有していることを特徴とする請求項１から５の何れかに記載のＨＭＴ構造。
【請求項７】
前記クラッチは、
軸線方向に関し前記ＨＳＴ側伝動ギヤ及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤの間において前記出力軸に相対回転不能に支持されたクラッチハウジングと、
前記ＨＳＴ側伝動ギヤに相対回転不能且つ軸線方向移動可能に支持されたＨＳＴ側駆動摩擦板と、
前記ＨＳＴ側駆動摩擦板と重合された状態で前記クラッチハウジングに相対回転不能且つ軸線方向移動可能に支持され、前記ＨＳＴ側駆動摩擦板と共働してＨＳＴ側摩擦板群を形成するＨＳＴ側従動摩擦板と、
前記ＨＭＴ側伝動ギヤに相対回転不能且つ軸線方向移動可能に支持されたＨＭＴ側駆動摩擦板と、
前記ＨＭＴ側駆動摩擦板と重合された状態で前記クラッチハウジングに相対回転不能且つ軸線方向移動可能に支持され、前記ＨＭＴ側駆動摩擦板と共働してＨＭＴ側摩擦板群を形成するＨＭＴ側従動摩擦板と、
前記クラッチハウジングの油室に軸線方向摺動可能に収容され、前記油室に対する圧油給排に応じて前記ＨＳＴ側摩擦板群及び前記ＨＭＴ側摩擦板群を選択的に係合させるピストンとを有していることを特徴とする請求項１から５の何れかに記載のＨＭＴ構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、静油圧式無段変速機構（ＨＳＴ）及び遊星歯車機構を有する静油圧・機械式無段変速構造（ＨＭＴ構造）に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＨＳＴ及び遊星歯車機構を組み合わせてなるＨＭＴ構造は、コンバインやトラクタ等の作業車輌の走行系伝動経路に利用されている。
【０００３】
例えば、下記特許文献１には、遊星歯車機構が駆動源からの回転動力及びＨＳＴからの回転動力を後進側の最高速度から前進側の最高速度までの１つの駆動力に合成し、ＨＳＴが逆転側最高速位置及び中立位置の間の設定中間速位置に変速されることにより前記遊星歯車機構の出力が停止され、ＨＳＴが設定中間速位置から逆転側最高速位置へ変速されるに従って前記遊星歯車機構の出力が後進側に増速され、ＨＳＴが設定中間速位置から中立位置を介して正転側最高速位置へ変速されるに従って前記遊星歯車機構の出力が前進側に増速されるように構成されたＨＭＴ構造が開示されている。
【０００４】
前記特許文献１に記載のＨＭＴ構造は、前記遊星歯車機構の出力が正逆切替可能とされており、従って、コンバイン等の作業車輌における走行系伝動経路に適用した場合に、別途に前後進切換機構を要すること無く、前後進双方向の回転動力を出力できる点において有用である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第５８２２７６１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、前記従来のＨＭＴ構造は、前記ＨＳＴが中立位置ではない設定中間速位置に変速されて所定回転動力を出力している状態において、前記遊星歯車機構の出力がゼロとなるように構成されている。
【０００７】
即ち、前記従来のＨＭＴ構造においては、前記遊星歯車機構の出力ゼロ状態を現出させるためには、前記ＨＳＴが前記所定回転動力を出力する状態にピンポイントで調整しなければならず、出力ゼロ状態を現出させ難いという問題がある。
【０００８】
本発明は、前記従来技術に鑑みなされたものであり、ＨＳＴ及び遊星歯車機構を有するＨＭＴ構造であって、正逆双方向の回転動力を出力でき、且つ、出力ゼロ状態を容易に現出させ得るＨＭＴ構造の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、前記目的を達成する為に、ポンプ軸に入力される駆動源からの回転動力を正逆双方向に亘る変速範囲内にて無段変速してモータ軸から出力するＨＳＴと、第１要素に入力される前記駆動源からの回転動力及び第２要素に入力されるＨＳＴ出力を合成し、第３要素から合成出力を出力する遊星歯車機構と、出力軸と、ＨＳＴ出力を作動的に入力する状態で前記出力軸に遊嵌支持されたＨＳＴ側伝動ギヤと、合成出力を作動的に入力する状態で前記出力軸に遊嵌支持されたＨＭＴ側伝動ギヤと、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤを選択的に前記出力軸に係合させるクラッチとを備えたＨＭＴ構造を提供する。
【００１０】
好ましくは、本発明に係るＨＭＴ構造は、ＨＳＴ出力が逆転側最高速から中立を介して正転側最高速へ変速するに従って、前記ＨＳＴ側伝動ギヤの回転速度が後進側最高速からゼロを介して前進側最高速より低速の所定の前進側切替速まで変化する一方で、前記ＨＭＴ側伝動ギヤの回転速度が前進側最高速から前進側切替速まで変化するように構成される。
【００１１】
前記好ましい形態に係るＨＭＴ構造は、さらに、後進側最高速位置から出力ゼロ位置を介して前進側最高速位置へ至る操作範囲内において操作可能とされた変速操作部材と、前記変速操作部材の操作位置を検出する操作位置センサと、前記ＨＳＴの出力調整部材を作動させるＨＳＴアクチュエータと、前記クラッチを作動させるクラッチアクチュエータと、前記ＨＳＴアクチュエータ及び前記クラッチアクチュエータの作動制御を司る制御装置とを備え得る。
【００１２】
この場合、前記制御装置は、前記変速操作部材が出力ゼロ位置及び前進側最高速位置の間に設定された前進側切替速位置に位置された際には、前記クラッチが前記ＨＳＴ側伝動ギヤ又は前記ＨＭＴ側伝動ギヤの何れか一方を前記出力軸に係合させるように前記クラッチアクチュエータを作動させつつ、ＨＳＴ出力が正転側最高速となるように前記ＨＳＴアクチュエータを作動させ、前記変速操作部材が後進側最高速位置から前進側切替速位置の低速側近傍位置までに至る後進−前進低速領域内に位置されている際には、前記クラッチが前記ＨＳＴ側伝動ギヤを前記出力軸に係合させるように前記クラッチアクチュエータを作動させつつ、前記変速操作部材が後進側最高速位置から前進側切替速位置の側へ向けて操作されるに従ってＨＳＴ出力が逆転側最高速から正転側最高速の側へ向けて変速するように前記ＨＳＴアクチュエータを作動させ、前記変速操作部材が前進側切替速位置の高速側近傍位置から前進側最高速位置までに至る前進高速領域内に位置されている際には、前記クラッチが前記ＨＭＴ側伝動ギヤを前記出力軸に係合させるように前記クラッチアクチュエータを作動させつつ、前記変速操作部材が前進側切替速位置の側から前進側最高速位置へ操作されるに従ってＨＳＴ出力が正転側最高速の側から逆転側最高速へ変速するように前記ＨＳＴアクチュエータを作動させる。
【００１３】
種々の形態において、前記遊星歯車機構は、サンギヤと、前記サンギヤと噛合する遊星ギヤと、前記遊星ギヤと噛合するインターナルギヤと、前記遊星ギヤを軸線回り回転自在に支持し且つ前記遊星ギヤの前記サンギヤ回りの公転に連動して前記サンギヤの軸線回りに回転するキャリヤとを有し、前記キャリヤ及び前記サンギヤがそれぞれ前記第１及び第２要素として作用し、前記インターナルギヤが前記第３要素として作用するものとされ得る。
【００１４】
好ましくは、前記ポンプ軸、前記モータ軸及び前記出力軸は、互いに対して平行で、且つ、前記ポンプ軸及び前記出力軸の軸間距離が前記ポンプ軸及び前記モータ軸の軸間距離と一致するように配置される。
【００１５】
例えば、前記クラッチは、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤの間において前記出力軸に相対回転不能且つ軸線方向移動可能に支持されたスライダーと、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤの一方である第１ギヤ並びに前記出力軸にそれぞれ係合された駆動側摩擦板及び従動側摩擦板であって、互いに対して重合された状態で軸線方向移動可能とされた駆動側摩擦板及び従動側摩擦板を含む摩擦板群と、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤの他方である第２ギヤに設けられた爪部とを備え得る。
【００１６】
この場合、前記スライダーは、軸線方向に関し前記第１ギヤと対向する側に設けられ、前記摩擦板群を押圧可能な押圧部と、軸線方向に関し前記第２ギヤと対向する側に設けられ、前記爪部と係合可能な係合部とを有するものとされる。
【００１７】
これに代えて、前記クラッチは、軸線方向に関し前記ＨＳＴ側伝動ギヤ及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤの間において前記出力軸に相対回転不能に支持されたクラッチハウジングと、前記ＨＳＴ側伝動ギヤに相対回転不能且つ軸線方向移動可能に支持されたＨＳＴ側駆動摩擦板と、前記ＨＳＴ側駆動摩擦板と重合された状態で前記クラッチハウジングに相対回転不能且つ軸線方向移動可能に支持され、前記ＨＳＴ側駆動摩擦板と共働してＨＳＴ側摩擦板群を形成するＨＳＴ側従動摩擦板と、前記ＨＭＴ側伝動ギヤに相対回転不能且つ軸線方向移動可能に支持されたＨＭＴ側駆動摩擦板と、前記ＨＭＴ側駆動摩擦板と重合された状態で前記クラッチハウジングに相対回転不能且つ軸線方向移動可能に支持され、前記ＨＭＴ側駆動摩擦板と共働してＨＭＴ側摩擦板群を形成するＨＭＴ側従動摩擦板と、前記クラッチハウジングの油室に軸線方向摺動可能に収容され、前記油室に対する圧油給排に応じて前記ＨＳＴ側摩擦板群及び前記ＨＭＴ側摩擦板群を選択的に係合させるピストンとを有し得る。
【発明の効果】
【００１８】
本発明に係るＨＭＴ構造によれば、正逆双方向に亘る変速範囲内にて無段変速されるＨＳＴからの回転動力を作動的に入力するＨＳＴ側伝動ギヤと、駆動源からの回転動力及びＨＳＴからの回転動力を合成した遊星歯車機構の合成回転動力を作動的に入力するＨＭＴ側伝動ギヤとがクラッチによって出力軸に選択的に係合可能とされているので、前記出力軸から正逆双方向の回転動力を出力でき、且つ、前記出力軸の出力ゼロ状態を容易に現出させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】図１は、本発明の一実施の形態に係るＨＭＴ構造の断面図である。
【図２】図２は、図１におけるII-II線に沿った断面図である。
【図３】図３は、前記ＨＭＴ構造の端面図である。
【図４】図４は、前記ＨＭＴ構造の油圧模式図である。
【図５】図５は、図１とは異なる切断面での前記ＨＭＴ構造の断面図である。
【図６】図６は、前記実施の形態の変形例に係るＨＭＴ構造の断面図である。
【図７】図７は、前記ＨＭＴ構造が連結されるトランスミッションの部分断面図である。
【図８】図８は、前記実施の形態の他の変形例に係るＨＭＴ構造の断面図である。
【図９】図９は、前記ＨＳＴ構造を走行系伝動経路に適用した場合における、ＨＳＴの出力の回転速度と出力軸に現出される出力の回転速度との関係を表すグラフである。
【図１０】図１０は、前記ＨＭＴ構造の制御ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明に係るＨＭＴ構造の一実施の形態について、添付図面を参照しつつ説明する。
本発明に係るＨＭＴ構造は、コンバイン等の作業車輌における走行系伝動経路に好適に適用される。
【００２１】
図１に、本実施の形態に係るＨＭＴ構造１の断面図であって、トランスミッション５００（副変速機構付きトランスアクスル）に装着された状態の断面図を示す。
また、図２に、図１におけるII-II線に沿った断面図を、図３に、前記ＨＭＴ構造１の端面図を、それぞれ示す。
さらに、図４に、前記ＨＭＴ構造１の油圧模式図を示す。
【００２２】
図１〜図４に示すように、前記ＨＳＴ構造１は、駆動源（図示せず）から入力される回転動力を無段変速して出力する静油圧式無段変速機構（ＨＳＴ）１０と、前記駆動源からの回転動力及び前記ＨＳＴ１０からの回転動力を合成して出力する遊星歯車機構１００と、出力軸３５０と、前記出力軸３５０に遊嵌支持されたＨＳＴ側伝動ギヤ４００及びＨＭＴ側伝動ギヤ４２０と、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０を選択的に前記出力軸３５０に係合させるクラッチ４５０とを備えている。
【００２３】
図１に示すように、前記ＨＳＴ１０は、前記駆動源によって作動的に回転駆動されるポンプ軸２０と、前記ポンプ軸２０に相対回転不能に支持された油圧ポンプ２５と、前記油圧ポンプ２５に一対の作動油ライン６０１、６０２（図４参照）を介して流体接続されて前記油圧ポンプ２５によって油圧的に回転駆動される油圧モータ３５と、前記油圧モータ３５を相対回転不能に支持するモータ軸３０と、前記油圧ポンプ２５及び前記油圧モータ３５の少なくとも一方の容積を変更させて、前記ポンプ軸２０に入力される回転動力の回転速度に対する、前記モータ軸３０から出力されるＨＳＴ出力の回転速度の割合（即ち、ＨＳＴ１０の変速比）を無段変化させる出力調整部材４０とを有している。
【００２４】
前記出力調整部材４０は、前記モータ軸３０から出力されるＨＳＴ出力を正逆双方向に亘る変速範囲内にて無段変速させるように構成されている。
【００２５】
本実施の形態においては、前記ＨＳＴ１０は、前記出力調整部材４０として、揺動軸回りに揺動されることで前記油圧ポンプ２５の容積を変更する可動斜板であって、前記油圧ポンプ２５から吐出される吐出量をゼロとする中立位置を挟んで揺動軸回り一方側及び他方側へ揺動可能とされた可動斜板を有している。
【００２６】
前記可動斜板が中立位置から揺動軸回り一方側の正転側へ揺動されると、前記油圧ポンプ２５から前記一対の作動油ラインのうちの対応する作動油ライン（例えば、作動油ライン６０１）へ圧油が供給され、当該対応する作動油ライン６０１が高圧側となり、他方の作動ライン６０２が低圧側となる。
【００２７】
逆に、前記可動斜板が中立位置から揺動軸回り他方側の逆転側へ揺動されると、前記油圧ポンプ２５から前記一対の作動油ラインのうちの対応する作動油ライン（例えば、作動油ライン６０２）へ圧油が供給され、当該対応する作動油ライン６０２が高圧側となり、他方の作動油ライン６０１が低圧側となる。
【００２８】
なお、前記ＨＳＴ１０においては、前記油圧モータ３５は固定斜板によって容積が固定されている。
【００２９】
図１及び図４に示すように、本実施の形態においては、前記ＨＳＴ１０は、さらに、前記駆動源によって作動的に回転駆動される補助ポンプ８１を含む補助ポンプユニット８０と、前記補助ポンプ８１からの圧油を前記一対の作動油ライン６０１、６０２に供給するチャージ機構６１０と、前記出力調整部材４０を作動させるＨＳＴアクチュエータ６５０とを有している。
【００３０】
図４に示すように、前記補助ポンプ８１は、油タンク（図示せず）から吸入ライン（図示せず）を介して油を吸引し且つ吐出ライン８５に圧油を吐出する。
前記吐出ライン８５は、リリーフ弁８６によって所定油圧に設定されている。
【００３１】
図４に示すように、前記チャージ機構６１０は、上流側が前記吐出ライン８５に流体接続され且つ下流側が前記一対の作動油ライン６０１、６０２にそれぞれ流体接続された一対のチャージライン６１１、６１２と、前記吐出ライン８５から前記作動油ライン６０１、６０２への圧油の流入を許容しつつ逆向きの流れを防止するように前記一対のチャージライン６１１、６１２にそれぞれ介挿された一対のチェック弁６１５、６１６とを有している。
【００３２】
本実施の形態においては、前記ＨＳＴ１０は、さらに、中立幅拡大機構６３０を有している。
図４に示すように、前記中立幅拡大機構６３０は、前記一対のチャージライン６１１、６１２に介挿された前記一対のチェック弁６１５、６１６の少なくとも一方（図示の形態においてはチェック弁６１６）をバイパスする中立バイパスライン６３１を有している。
本実施の形態においては、前記中立幅拡大機構６３０は、さらに、前記中立バイパスライン６３１に介挿された油圧パイロット作動型の中立弁６３２を有している。前記中立弁６３２は、「オリフィス連通位置」と「遮断位置」とを取り得るものとされ、対応する作動油ライン（図示の形態においては作動油ライン６０２）からのパイロット油圧が弁バネの付勢力より低いときには「オリフィス連通位置」を取り、前記中立バイパスライン６３１はオリフィスを介して連通された状態となる。一方、前記パイロット油圧が弁バネの付勢力より高いときには、前記中立弁６３２は「遮断位置」に切り替わり、前記中立バイパスライン６３１は遮断状態となる。
【００３３】
前記中立幅拡大機構６３０を備えることにより、前記ポンプ軸２０へは前記駆動源からの回転動力が入力されていたとしても前記モータ軸３０の回転動力をゼロとするＨＳＴ中立状態を現出させる中立幅を拡げることができる。
【００３４】
即ち、理論上においては、前記出力調整部材４０（本実施の形態においては前記可動斜板）を中立位置に位置させることによって、前記一対の作動油ライン６０１、６０２間の油圧差はゼロとなる。従って、前記駆動源から前記ポンプ軸２０へ回転動力が入力されていたとしても、前記モータ軸３０の回転速度をゼロとするＨＳＴ中立状態を現出させることができる。
【００３５】
しかしながら、前記ＨＳＴ１０の構成部品の製造誤差や組立誤差によって、前記出力調整部材４０を厳格に中立位置させることは困難であり、前記出力調整部材４０を中立位置に位置させようとしているにも拘わらず、実際には前記出力調整部材が意に反して中立位置から若干変位して、前記一対の作動油ライン６０１、６０２間に意に反した油圧差が生じることが起こり得る。
【００３６】
この点に関し、前記中立幅拡大機構６３０を備えることにより、前記一対の作動油ライン６０１、６０２間に意に反した油圧差が生じることを有効に防止乃至は低減でき、前記ＨＳＴ１０の中立状態を確実に現出させることができる。
【００３７】
なお、前記中立バイパスライン６３１は、前記ＨＳＴ１０の伝動効率の観点では不利に働く為、好ましくは、前記一対の作動油ライン６０１、６０２のうち、使用頻度の少ない後進時に高圧となる作動油ライン（例えば作動油ライン６０２）の側に設けられる。
【００３８】
本実施の形態においては、図４に示すように、前記ＨＳＴアクチュエータ６５０は、前記補助ポンプ８１からの圧油を作動油として用い、前記出力調整部材４０を作動させる油圧サーボ機構６６０を有している。
【００３９】
前記油圧サーボ機構６６０は、シリンダ６６１と、前記シリンダ６６１の内部空間を正転室６６１Ｆ及び逆転室６６１Ｒに液密に画しつつ前記シリンダ６６１の内部空間に摺動自在に収容されたピストン６６３と、前記正転室６６１Ｆ及び前記逆転室６６１Ｒに対する圧油の給排を切り替える切替弁６６５とを有している。
【００４０】
前記切替弁６６５は、前記圧油ライン８５を前記正転室６６１Ｆに流体接続させ且つ前記逆転室６６１Ｒをドレンライン８８に流体接続させる正転位置と、前記正転室６６１Ｆ及び前記逆転室６６１Ｒをそれぞれ閉塞する保持位置と、前記圧油ライン８５を前記逆転室６６１Ｒに流体接続させ且つ前記正転室６６１Ｆを前記ドレンライン８８に流体接続させる逆転位置とを選択的に取り得るようになっている。
本実施の形態においては、前記切替弁６６５は、ＨＳＴシフトレバー６６７（図２及び図４参照）を介して位置制御されるようになっている。
【００４１】
前記ピストン６６３は前記出力調整部材４０に作動連結されている。
詳しくは、前記正転室６６１Ｆに圧油が供給され且つ前記逆転室６６１Ｒから圧油が排出されると、前記ピストン６６３は前記正転室６６１Ｆを拡張する方向へ移動される。逆に、前記逆転室６６１Ｒに圧油が供給され且つ前記正転室６６１Ｆから圧油が排出されると、前記ピストン６６３は前記逆転室６６１Ｒを拡張する方向へ移動される。そして、前記正転室６６１Ｆ及び前記逆転室６６１Ｒが閉塞されると、前記ピストン６６３はその時点での位置に保持される。
【００４２】
ここで、前記ピストン６６３は、前記正転室６６１Ｆを拡張させる方向へ移動される際には前記出力調整部材４０を正転側へ移動させ、前記逆転室６６１Ｒを拡張させる方向へ移動される際には前記出力調整部材４０を逆転側へ移動させ、その時点での位置に保持される場合には前記出力調整部材４０をその時点での位置に保持するように、前記出力調整部材４０に作動連結されている。
【００４３】
なお、前記出力調整部材４０が正転側へ移動されると、前記ＨＳＴ１０の出力は正転側に増速され、前記出力調整部材４０が逆転側へ移動されると、前記ＨＳＴ１０の出力は逆転側に増速される。
【００４４】
本実施の形態においては、前記ＨＳＴアクチュエータ６５０は、さらに、前記切替弁６６５を作動させる電動モータ等のＨＳＴシフトモータ６７０を有している。
前記ＨＳＴシフトモータ６７０は、前記ＨＳＴシフトレバー６６７に作動連結されており、前記ＨＳＴシフトレバー６６７を介して前記切替弁６６５を移動又は保持させる。
【００４５】
前記遊星歯車機構１００は、前記駆動源からの回転動力を第１要素に入力し且つ前記ＨＳＴからの回転動力を第２要素に入力し、これらの回転動力を合成して第３要素から出力する。
【００４６】
具体的には、前記遊星歯車機構１００は、サンギヤ１１０と、前記サンギヤ１１０と噛合する遊星ギヤ１２０と、前記遊星ギヤ１２０と噛合するインターナルギヤ１３０と、前記遊星ギヤ１２０を軸線回り回転自在に支持し且つ前記遊星ギヤ１２０の前記サンギヤ１１０回りの公転に連動して前記サンギヤ１１０の軸線回りに回転するキャリヤ１５０とを有している。
【００４７】
本実施の形態においては、前記キャリヤ１５０及び前記サンギヤ１１０がそれぞれ前記第１及び第２要素として作用し、前記インターナルギヤ１３０が前記第３要素として作用している。
【００４８】
詳しくは、前記サンギヤ１１０は、前記モータ軸３０と同軸上において前記モータ軸３０に軸線回り相対回転不能に連結されている。
【００４９】
前記サンギヤ１１０は、前記モータ軸３０に連結される側の伝動方向上流側と、前記モータ軸３０とは反対側の伝動方向下流側と、前記伝動方向上流側及び下流側の間の中間部とを有している。
【００５０】
本実施の形態においては、前記伝動方向上流側には、前記モータ軸３０が内挿される軸線孔であって、内周面に前記モータ軸３０がスプライン連結されるスプラインが設けられた軸線孔が形成されている。
【００５１】
前記伝動方向下流側には、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００が噛合するＨＳＴ側駆動ギヤ４０５が相対回転不能に設けられている。
そして、前記中間部に、前記遊星ギヤ１２０と噛合するギヤ部が設けられている。
【００５２】
前記キャリヤ１５０は、前記遊星ギヤ１２０を軸線回り回転自在に支持するキャリヤピン１６０と、前記遊星ギヤ１２０の前記サンギヤ１１０回りの公転と共に前記サンギヤ１１０の軸線回りに回転するように前記キャリヤピン１６０を支持するキャリヤ本体１７０とを有している。
【００５３】
本実施の形態においては、前記キャリヤ本体１７０は、互いに対して分離可能に連結された第１及び第２キャリヤ本体１７１、１７２を有している。
【００５４】
前記第１及び第２キャリヤ本体１７１、１７２は、連結状態において、径方向内方部に前記サンギヤ１１０のギヤ部を囲繞する空間を有し、且つ、径方向外方部に前記キャリヤピン１６０の軸線方向一方側の端部及び軸線方向他方側の端部をそれぞれ支持する支持孔を有している。
【００５５】
詳しくは、前記ＨＳＴ１０に近接する側の前記第１キャリヤ本体１７１は、前記サンギヤ１１０の伝動方向上流側の外周面に軸受部材を介して相対回転自在に支持された基端部と、前記基端部から径方向外方へ延び、前記キャリヤピン１６０の軸線方向一端側を支持する支持孔が設けられた径方向外方部とを有している。
【００５６】
前記ＨＳＴ１０とは反対側の前記第２キャリヤ本体１７２は、下記ＨＭＴハウジング２００に設けられた支持壁２２７に軸受部材を介して相対回転自在に支持された基端部と、前記基端部から径方向外方へ延び、前記キャリヤピン１６０の軸線方向他端側を支持する支持孔が設けられた径方向外方部とを有している。
【００５７】
本実施の形態に係るＨＳＴ構造１は、前記駆動源から前記ポンプ軸２０への伝動経路から取り出した回転動力を前記キャリヤ１５０に伝達するように構成されている。
【００５８】
詳しくは、図１に示すように、前記ＨＳＴ構造１は、前記ポンプ軸２０と同軸上に配置され、伝動方向上流側が前記駆動源に作動連結され且つ伝動方向下流側が前記ポンプ軸２０に相対回転不能に連結される入力軸３１０を有している。
【００５９】
本実施の形態においては、前記入力軸３１０は中空軸とされており、伝動方向上流側の内周面には前記駆動源に作動連結された入力側伝動軸５２０（下記図７参照）がスプライン連結されるスプラインが設けられ、且つ、伝動方向下流側の内周面には前記ポンプ軸２０がスプライン連結されるスプラインが設けられている。
【００６０】
前記入力軸３１０は、さらに、伝動方向上流側及び下流側の間の中間に駆動側伝動ギヤ３１２が相対回転不能に設けられている。
なお、本実施の形態においては、前記駆動側伝動ギヤ３１２は前記入力軸３１０に一体形成されているが、当然ながら、前記駆動側伝動ギヤ３１２を前記入力軸３１０とは別体とし、前記入力軸３１０の軸線方向中間に相対回転不能に支持させることも可能である。
【００６１】
一方、前記第１及び第２キャリヤ本体１７１、１７２の一方（本実施の形態においては前記第２キャリヤ本体１７２）の径方向外周面には、前記駆動側伝動ギヤ３１２と噛合する従動側伝動ギヤ１７５が設けられており、前記入力軸３１０、前記駆動側伝動ギヤ３１２及び前記従動側伝動ギヤ１７５を介して、前記駆動源からの回転動力が前記キャリヤ１５０に入力されるようになっている。
【００６２】
前記インターナルギヤ１３０は、前記第１キャリヤ本体１７１の基端部の外周面に軸受部材を介して相対回転自在に支持されており、径方向内周面に前記遊星ギヤ１２０に噛合するギヤを有し、且つ、径方向外周面に前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０が噛合するＨＭＴ側駆動ギヤ４２５が設けられている。
【００６３】
図１及び図２に示すように、本実施の形態においては、前記ポンプ軸２０（前記入力軸３１０）、前記モータ軸３０（前記サンギヤ１１０）及び前記出力軸３５０は互いに対して平行に配置されており、その上で、前記ポンプ軸２０及び前記出力軸３５０の軸間距離Ｌ１が前記ポンプ軸２０及び前記モータ軸３０の軸間距離Ｌ２と一致するように配置されている。
【００６４】
斯かる構成を備えることにより、前記ポンプ軸２０（前記入力軸３１０）、前記モータ軸３０（前記サンギヤ１１０）及び前記出力軸３５０の径方向に関し、前記ＨＭＴ構造１のコンパクト化を図ることできる。
【００６５】
図５に、前記ＨＭＴ構造１の図１とは異なる断面での断面図を示す。
図１及び図５に示すように、前記クラッチ４５０は、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０の間において前記出力軸３５０に相対回転不能且つ軸線方向移動可能に支持されたスライダー４６０と、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０の一方である第１ギヤ（本実施の形態においては前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０）並びに前記出力軸３５０にそれぞれ係合された駆動側摩擦板及び従動側摩擦板であって、互いに対して重合された状態で軸線方向移動可能とされた駆動側摩擦板及び従動側摩擦板を含む摩擦板群４７０と、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０の他方である第２ギヤ（本実施の形態においては前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００）に設けられた爪部４７５とを備えている。
【００６６】
図５に示すように、前記スライダー４６０は、軸線方向に関し前記第１ギヤ及び前記第２ギヤと対向する側にそれぞれ設けられた押圧部４６２及び係合部４６４を有している。
前記押圧部４６２は、前記スライダー４６０が前記第１ギヤに向けて押動されると、前記摩擦板群４７０を押圧するように構成され、前記係合部４６４は、前記スライダー４６０が前記第２ギヤに向けて押動されると、前記爪部４７５と係合し得るように構成されている。
【００６７】
本実施の形態に係るＨＳＴ構造１は、さらに、前記クラッチ４５０を作動させるクラッチアクチュエータ４８０を備えている。
【００６８】
図２、図４及び図５に示すように、前記クラッチアクチュエータ４８０は、前記出力軸３５０と平行に配置されたクラッチ操作軸４８２と、基端部が前記クラッチ操作軸４８２に軸線方向摺動可能に支持され且つ自由端部が前記スライダー４６０に係合されたシフトフォーク４８４と、前記クラッチ操作軸４８２と直交する揺動軸４８６回り揺動可能とされたクラッチ操作アーム４８８と、前記クラッチ操作アーム４８８を前記揺動軸４８６回りに揺動させる油圧ピストン機構４９０と、前記油圧ピストン機構４９０に対して圧油の給排を行う切替弁４９６とを有している。
【００６９】
前記シフトフォーク４８４は、前記クラッチ操作軸４８２の軸線方向一方側の第１位置への移動に応じて、前記スライダー４６０を前記出力軸３５０の軸線方向一方側の第１位置へ移動させ、これにより、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０のうちの対応するギヤ（例えば前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００）が前記出力軸３５０に係合する。
【００７０】
逆に、前記シフトフォーク４８４は、前記クラッチ操作軸４８２の軸線方向他方側の第２位置への移動に応じて、前記スライダー４６０を前記出力軸３５０の軸線方向他方側の第２位置へ移動させ、これにより、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０のうちの対応するギヤ（例えば前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０）が前記出力軸３５０に係合する。
【００７１】
前記クラッチ操作アーム４８８は、前記揺動軸４８６回りに揺動されることによって、前記シフトフォーク４８４を前記クラッチ操作軸４８２の軸線方向に移動させる。
【００７２】
詳しくは、前記クラッチ操作アーム４８８は、前記揺動軸４８６に揺動可能に支持された基端部４８８ｃと、前記基端部４８８ｃから前記揺動軸４８６の軸線を基準にして径方向外方へ延び、前記シフトフォーク４８４の基端部に係合された第１アーム部４８８ａと、前記第１アーム部４８８ａとは周方向に関し異なる位置において前記基端部４８８ｃから径方向外方へ延びる第２アーム部４８８ｂとを有している。
【００７３】
前記クラッチ操作アーム４８８は、前記第２アーム部４８８ｂに付加される操作力によって前記揺動軸４８６回りに揺動される。
前記クラッチ操作アーム４８８は、前記揺動軸４８６回り一方側の第１位置及び他方側の第２位置への揺動に応じて、前記第１アーム部４８８ａを介して前記シフトフォーク４８４を前記クラッチ操作軸４８２上において第１位置及び第２位置へ移動する。
【００７４】
前記油圧ピストン機構４９０は、前記クラッチ操作アーム４８８の第２アーム部４８８ｂを揺動軸４８６回り第１位置及び第２位置に位置させる。
【００７５】
詳しくは、前記油圧ピストン機構４９０は、油室を有するシリンダ４９２と、前記油室４９２に対する作動油の給排に応じて往復動するように前記シリンダ４９２に収容された基端部及び前記クラッチ操作アーム４８８の第２アーム部４８８ｂに作動連結された先端部を有するピストン４９４とを有している。
【００７６】
本実施の形態においては、前記油圧ピストン機構４９０の作動油として前記吐出ライン８５の圧油を利用している。
【００７７】
即ち、図４に示すように、前記切替弁４９６は、上流側が前記吐出ライン８５に流体接続された作動油吸入ライン４９８と前記シリンダ４９２の油室との間に介挿されており、前記作動油吸入ライン４９８を前記油室に流体接続させる流入位置と、前記油室をドレンラインに流体接続させる排出位置とを取り得るようになっている。
前記切替弁４９６は、電気信号によって作動位置が制御される電磁弁とされている。
【００７８】
前記油室に作動油が流入されると、前記ピストン４９４が前記シリンダ４９２から伸張し、これにより、前記クラッチ操作アーム４８８が揺動軸４９６回り第１位置及び第２位置の一方（例えば第２位置）に位置される。
【００７９】
これに対し、前記油室から作動油が排出されると、前記油圧ピストン機構４９０に備えられる戻しバネ４９３によって前記ピストン４９４が収納され、これにより、前記クラッチ操作アーム４８８が揺動軸４８６回り第１位置及び第２位置の他方（例えば第１位置）に位置される。
【００８０】
図６に、変形例に係るクラッチ４５０Ｂを備えたＨＭＴ構造１Ｂの断面図を示す。
前記クラッチ４５０Ｂは、軸線方向に関し前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０の間において前記出力軸３５０に相対回転不能に支持されたクラッチハウジング４５５Ｂと、ＨＳＴ側摩擦板群４６０Ｂと、ＨＭＴ側摩擦板群４６５Ｂと、前記ＨＳＴ側摩擦板群４６０Ｂ及び前記ＨＭＴ側摩擦板群４６５Ｂを選択的に係合させるピストン４７０Ｂとを備えている。
【００８１】
前記ＨＳＴ側摩擦板群４６０Ｂは、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００に相対回転不能且つ軸線方向移動可能に支持されたＨＳＴ側駆動摩擦板と、前記ＨＳＴ側駆動摩擦板と重合された状態で前記クラッチハウジング４５５Ｂに相対回転不能且つ軸線方向移動可能に支持されたＨＳＴ側従動摩擦板とを有している。
【００８２】
前記ＨＭＴ側摩擦板群４６５Ｂは、前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０に相対回転不能且つ軸線方向移動可能に支持されたＨＭＴ側駆動摩擦板と、前記ＨＭＴ側駆動摩擦板と重合された状態で前記クラッチハウジング４５５Ｂに相対回転不能且つ軸線方向移動可能に支持されたＨＭＴ側従動摩擦板とを有している。
【００８３】
前記ピストン４７０Ｂは、前記クラッチハウジング４５５Ｂの油室に軸線方向摺動可能に収容され、前記油室に対する圧油給排に応じて前記ＨＳＴ側摩擦板群４６０Ｂ及び前記ＨＭＴ側摩擦板群４６５Ｂを選択的に係合させるように構成されている。
【００８４】
前記ＨＭＴ構造１Ｂには、前記クラッチ４５０Ｂを作動させるクラッチアクチュエータ（図示せず）が備えられる。
【００８５】
前記クラッチアクチュエータは、前記吐出ライン８５等の圧油源と前記クラッチハウジング４５５Ｂの油室との間に介挿された切替弁を有するものとされる。
【００８６】
前記切替弁は、圧油源を前記油室に流体接続させて、前記油室に圧油を流入させる流入位置と、前記油室をドレンラインに流体接続させて、前記油室から圧油を排出させる排出位置とを取り得るものとされる。
【００８７】
前記油室に圧油が流入されると、前記ピストン４５５Ｂが軸線方向一方側へ押動されて、前記ＨＳＴ側摩擦板群４６０Ｂ及び前記ＨＭＴ側摩擦板群４６５Ｂのうちの対応する一方の摩擦板群（例えば前記ＨＭＴ側摩擦板群４６５Ｂ）を係合させる。
【００８８】
これに対し、前記油室から圧油が排出されると、前記クラッチ４５０Ｂに備えられる戻しバネ４７５Ｂによって前記ピストン４７０Ｂが軸線方向他方側へ押動されて、前記ＨＳＴ側摩擦板群４６０Ｂ及び前記ＨＭＴ側摩擦板群４６５Ｂのうちの対応する他方の摩擦板群（例えば前記ＨＳＴ側摩擦板群４６０Ｂ）を係合させる。
【００８９】
なお、図６中の符号４８０Ｂは、前記切替弁と前記油室との間を流体接続する給排油路であり、符号４８２Ｂは、前記ＨＳＴ側摩擦板群４６０Ｂ及び前記ＨＭＴ側摩擦板群４６５Ｂに向けて潤滑油を案内する潤滑油路である。
【００９０】
図１等に示すように、前記ＨＳＴ構造１（１Ｂ)は、前記ＨＳＴ１０、前記遊星歯車機構１００、前記出力軸３５０、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００、前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０及び前記クラッチ４５０を収容し、取付箇所（本実施の形態においては前記トランスミッション５００）に着脱自在に連結されるＨＭＴハウジング２００を有している。
【００９１】
図１に示すように、前記ＨＭＴハウジング２００は、前記ＨＳＴ１０を収容する第１空間２０１と、前記遊星歯車機構１００、前記出力軸３５０、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００、前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０及び前記クラッチ４５０を収容する第２空間２０２とを有している。
【００９２】
本実施の形態においては、前記ＨＭＴハウジング２００は、ハウジング本体２１０と、前記ハウジング本体２１０に着脱自在に連結される第１蓋部材２３０及び第２蓋部材２５０とを有している。
【００９３】
前記ハウジング本体２１０は、軸線方向一方側及び他方側がそれぞれ第１及び第２開口２２１、２２２とされた中空の周壁２２０と、前記周壁２２０の軸線中間位置に前記周壁２２０の内部空間を前記第１空間２０１及び前記第２空間２０２に仕切る隔壁２２５とを有している。
なお、前記ハウジング本体２１０には、さらに、前記第２空間２０２内において、前記第２キャリヤ本体１７２の基端部を支持する前記支持壁２２７が設けられている。
【００９４】
前記第１蓋部材２３０は、前記第１開口２２１を閉塞するように前記ハウジング本体２１０に着脱自在に連結される。
前記第１蓋部材２３０は、前記一対の作動油ライン６０１、６０２が形成されたポートブロックとしても作用する。
【００９５】
前記第２蓋部材２５０は、前記第２開口２２２を閉塞するように前記ハウジング本体２１０に着脱自在に連結される。
前記第２蓋部材２５０は、前記ＨＭＴハウジング２００の取付箇所（本実施の形態においては前記トランスミッション５００のミッションケース５１０）に対する装着面としても作用する。
【００９６】
詳しくは、図３に示すように、前記第２蓋部材２５０の外側面には、前記ミッションケース５１０に当接される取付フランジ２５５が設けられており、前記ＨＭＴハウジング２００は、前記取付フランジ２５５を介して前記ミッションケース５１０に連結される。
【００９７】
前記ポンプ軸２０は、伝動方向上流側端部が前記隔壁２２５を貫通して前記第２空間２０２内に突入された状態で、前記第１蓋部材２３０及び前記隔壁２２５によって軸線回り回転自在に支持されている。
【００９８】
なお、本実施の形態においては、図１に示すように、前記ポンプ軸２０の伝動方向下流側端部は前記第１蓋部材２３０を貫通して外方へ延在されており、この外方延在部に前記補助ポンプ８１が支持されている。
前記補助ポンプ８１は、前記ポンプ軸２０に支持された状態で、前記ＨＭＴハウジング２００（前記第１蓋部材２３０）に着脱自在に連結される補助ポンプケース８３によって囲繞されている。
【００９９】
前記モータ軸３０は、伝動方向下流側端部が前記隔壁２２５を貫通して前記第２空間２０２に突入された状態で、前記第１蓋部材２３０及び前記隔壁２２５によって軸線回り回転自在に支持されている。
【０１００】
前記入力軸３１０は、伝動方向上流側端部が前記第２蓋部材２５０に形成された開口を介して外部からアクセス可能とされ且つ伝動方向下流側端部が前記ポンプ軸２０の伝動方向上流側端部に相対回転不能に連結された状態で、前記隔壁２２５及び前記第２蓋部材２５０によって軸線回り回転自在に支持されている。
【０１０１】
前記サンギヤ１１０は、伝動方向上流側端部が前記モータ軸３０の伝動方向下流側端部に相対回転不能に連結された状態で、前記隔壁２２５及び前記第２蓋部材２５０によって軸線回り回転自在に支持されている。
なお、本実施の形態においては、前記サンギヤ１１０の伝動方向上流側は、前記キャリヤ１５０（前記第１キャリヤ本体１７１の基端部）を介して前記隔壁２２５に支持されている。
【０１０２】
前記出力軸３５０は、伝動方向下流側端部が前記第２蓋部材２５０に形成された開口を介して外部からアクセス可能な状態で、前記隔壁２２５及び前記第２蓋部材２５０によって軸線回り回転自在に支持されている。
【０１０３】
図７に、前記ＨＭＴハウジング２００が連結される前記ミッションケース５１０を含む前記トランスミッション５００の部分断面図を示す。
【０１０４】
本実施の形態においては、前記ＨＭＴハウジング２００を前記ミッションケース５１０に連結させることによって、前記入力軸３１０及び前記出力軸３５０が、それぞれ、前記ミッションケース５１０に支持された入力側伝動軸５２０及び出力側伝動軸５３０に連結されるようになっている。
【０１０５】
詳しくは、図７に示すように、前記トランスミッション５００は、前記ミッションケース５１０と、前記ＨＭＴハウジング２００が前記ミッションケース５１０に連結された状態において前記入力軸３１０及び前記出力軸３５０とそれぞれ同軸上に位置するように前記ミッションケース５１０に支持された入力側伝動軸５２０及び出力側伝動軸５３０と、前記出力側伝動軸５３０と平行に前記ミッションケース５１０に支持された副変速軸５４０と、前記出力側伝動軸５３０及び前記副変速軸５４０の間において多段変速を行う副変速機構５５０と、左右一対の駆動車軸５６０と、前記一対の駆動車軸５６０を支持しつつ前記ミッションケース５１０に連結された左右一対のアクスルケース５６５と、前記副変速軸５４０の回転動力を前記一対の駆動車軸５６０に差動伝達する差動伝達機構５７０とを有している。
【０１０６】
前記ミッションケース５１０は、前記ＨＭＴハウジング２００が装着される第１側壁５１１と、前記ＨＭＴハウジング２００とは反対側の第２側壁５１２と、前記第１及び第２側壁５１１、５１２の周縁を囲繞する周壁５１３とを有している。
【０１０７】
本実施の形態においては、前記ミッションケース５１０は、分離可能に連結される第１及び第２分割ミッションケース５１０ａ、５１０ｂを有しており、前記第１分割ミッションケース５１０ａが前記第１側壁５１１及び前記周壁５１３の一部を有し、前記第２分割ミッションケース５１０ｂが前記第２側壁５１２及び前記周壁５１３の残りを有している。
【０１０８】
前記入力側伝動軸５２０は、伝動方向上流側端部が前記第２側壁５１２から外方へ延在され且つ伝動方向下流側が前記第１側壁５１１から外方へ延在された状態で、前記第１及び第２側壁５１１、５１２によって支持されている。
【０１０９】
前記入力側伝動軸５２０の伝動方向上流側端部には、前記駆動源からの回転動力を伝達する伝動機構の一部を形成する従動プーリー５２５が支持されている。
前記入力側伝動軸５２０の伝動方向下流側端部には、前記入力軸３１０の伝動方向上流側端部にスプライン連結されるスプラインが形成されている。
【０１１０】
前記出力側伝動軸５３０は、伝動方向上流側端部が前記第１側壁５１１から外方へ延在された状態で、前記第１及び第２側壁５１１、５１２によって支持されている。
前記出力側伝動軸５３０の伝動方向上流側端部には、前記出力軸３５０の伝動方向下流側端部にスプライン連結されるスプラインが形成されている。
【０１１１】
なお、本実施の形態においては、前記トランスミッション５００は、さらに、制動力を選択的に付加可能なブレーキ機構を有している。
図示の形態においては、前記ブレーキ機構は、前記副変速軸５４０に制動力を付加する駐車ブレーキ機構５８０と、前記一対の駆動車軸５６０のそれぞれに個別に制動力を付加する一対の走行ブレーキ機構５８５とを有している。
【０１１２】
図８に、変形例に係るＨＭＴハウジング２００Ｃを備えたＨＭＴ構造１Ｃの断面図を示す。
図８に示す前記ＨＭＴハウジング２００Ｃは、互いに分離可能に連結されるＨＳＴハウジング２１０Ｃ及び遊星ハウジング２５０Ｃを有している。
【０１１３】
前記ＨＳＴハウジング２１０Ｃは、前記ＨＳＴ１０を収容する第１空間２０１を有している。
詳しくは、前記ＨＳＴハウジング２１０Ｃは、前記第１空間２０１を有し且つ前記油圧ポンプ２５及び前記油圧モータ３５が挿通可能な開口２２５Ｃが設けられたＨＳＴハウジング本体２２０Ｃと、前記開口２２５Ｃを閉塞するように前記ＨＳＴハウジング本体２２０Ｃに着脱自在に装着されるＨＳＴ蓋部材２３０Ｃとを備えている。
【０１１４】
前記ＨＳＴハウジング本体２２０Ｃは、前記油圧ポンプ２５及び前記油圧モータ３５を囲繞する中空の周壁２２１Ｃと、前記周壁２２１Ｃの軸線方向一方側を閉塞する端壁２２２Ｃとを有し、前記周壁２２１Ｃの軸線方向他方側が前記開口２２５Ｃとされている。
前記ＨＳＴ蓋部材２３０Ｃは、前記一対の作動油ライン６０１、６０２が形成されたポートブロックとして作用する。
【０１１５】
前記遊星ハウジング２５０Ｃは、前記遊星歯車機構１００、前記出力軸３５０、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００、前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０及び前記クラッチ４５０を収容する第２空間２０２を有している。
【０１１６】
詳しくは、前記遊星ハウジング２５０Ｃは、前記第２空間２０２を有し且つ前記遊星歯車機構１００、前記出力軸３５０、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００、前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０及び前記クラッチ４５０が挿通可能な開口２６５Ｃが設けられた遊星ハウジング本体２６０Ｃと、前記開口２６５Ｃを閉塞するように前記遊星ハウジング本体２６０Ｃに着脱自在に連結される遊星蓋部材２７０Ｃとを有している。
【０１１７】
前記遊星ハウジング本体２６０Ｃは、前記遊星歯車機構１００、前記出力軸３５０、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００、前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０及び前記クラッチ４５０を囲繞する中空の周壁２６１Ｃと、前記周壁２６１Ｃの軸線方向一方側を閉塞する端壁２６２Ｃとを有し、前記周壁２６１Ｃの軸線方向他方側が前記開口２６５Ｃとされている。
【０１１８】
前記ＨＭＴハウジング２００Ｃにおいては、前記ＨＳＴ蓋部材２３０Ｃ及び前記遊星ハウジング本体２６０Ｃの端壁２６２Ｃが当接された状態で前記ＨＳＴハウジング２１０Ｃ及び前記遊星ハウジング２５０Ｃが分離可能に連結されている。
【０１１９】
前記ＨＳＴハウジング２１０Ｃ及び前記遊星ハウジング２５０Ｃが連結されてなる前記ＨＭＴハウジング２００Ｃは、前記遊星蓋部材２７０Ｃが前記ミッションケース５１０の第１側壁５１１に当接された状態で前記ミッションケース５１０に着脱自在に連結される。
【０１２０】
前述の通り、本実施の形態に係るＨＭＴ構造１（及び変形例に係るＨＭＴ構造１Ｂ、１Ｃ）においては、前記駆動源からの回転動力を正逆双方向に亘る変速範囲内にて無段変速可能な前記ＨＳＴ１０の出力が作動伝達される前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００と、前記駆動源からの回転動力及び前記ＨＳＴ１０からの回転動力を合成する前記遊星歯車機構１００の出力が作動伝達される前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０とが、前記クラッチ４５０（４５０Ｂ）によって選択的に前記出力軸３５０に係合可能とされている。
【０１２１】
斯かる構成を備えた前記ＨＭＴ構造１（１Ｂ、１Ｃ）によれば、前記ＨＳＴ１０の正逆出力を前記出力軸３５０に現出させる状態と、前記ＨＳＴ１０の出力変化に伴って変速する前記遊星歯車機構１００の出力を前記出力軸３５０に現出させる状態とを、切り替えることができる。
【０１２２】
従って、前記出力軸３５０の回転動力を正逆双方向に亘った大きな変速範囲内で変速可能としつつ、前記ＨＳＴ１０の出力ゼロ状態によって前記出力軸３５０の出力ゼロ状態を現出させることができ、前記出力軸３５０の出力停止状態を確実に現出させることができる。
【０１２３】
特に、本実施の形態においては、前記ＨＳＴ１０に中立幅拡大機構６３０が備えられおり、前記ＨＳＴ１０の中立幅が拡げられている。従って、前記出力軸３５０の出力ゼロ状態をより確実に現出させることができる。
【０１２４】
図９に、前記ＨＳＴ構造１（１Ｂ、１Ｃ）を走行系伝動経路に適用した場合における、前記ＨＳＴ１０の出力の回転速度と前記出力軸３５０の回転速度との関係を表すグラフを示す。
【０１２５】
前記ＨＳＴ１０は、逆転側最高速Ｒmaxと正転側最高速Ｆmaxとの間の正逆双方向に亘る変速範囲内において無段変速された回転動力を出力する。
【０１２６】
図９に示すように、前記ＨＭＴ構造１（１Ｂ、１Ｃ）においては、前記ＨＳＴ１０の出力が逆転側最高速Ｒmaxから中立速Ｎを介して正転側最高速Ｆmaxへ変速するに従って、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００の回転速度が後進側最高速ＲＳmaxからゼロ速（出力ゼロ）を介して前進側最高速ＦＳmaxより低速の所定の前進側切替速ＦＳswまで変化する一方で、前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０の回転速度は前進側最高速ＦＳmaxから前進側切替速ＦＳmaxまで変化するように構成されている。
【０１２７】
斯かる構成によれば、前記クラッチ４５０（４５０Ｂ）によって前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００を前記出力軸３５０に係合させた状態においては、前記ＨＳＴ１０を中立を含む逆転側最高速Ｒmax及び正転側最高速Ｆmax間で変速させることにより、前記出力軸３５０の回転速度を、後進側最高速ＲＳmax及び前進側切替速ＦＳsw間のゼロ速を含む変速範囲内で無段変速させることができる。特に、本実施の形態においては、前記中立幅拡大機構６３０によって前記ＨＳＴ１０は確実に中立状態を取り得るようになっており、前記ＨＳＴ１０が中立状態の際に現出される前記出力軸３５０のゼロ速を確実に得ることができる。
【０１２８】
一方、前記クラッチ４５０（４５０Ｂ）によって前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０を前記出力軸３５０に係合させた状態においては、前記ＨＳＴ１０を中立を含む逆転側最高速Ｒmax及び正転側最高速Ｆmax間で変速させることにより、前記出力軸３５０の回転速度を、前進側切替速ＦＳsw及び前進側最高速ＦＳmax間の変速範囲内で無段変速させることができる。
【０１２９】
なお、前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０が前記出力軸３５０に係合されている状態においては、前記中立幅拡大機構６３０による中立幅拡大作用は機能しない。
即ち、前記インターナルギヤ１３０が噛合する前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０が前記出力軸３５０に係合されて、前記遊星歯車機構１００に前記出力軸３５０の負荷が掛かっている状況下においては、前記ＨＳＴ１０が中立状態とされていても、前記サンギヤ１１０には、前記駆動側伝動ギヤ３１２からの回転動力によって駆動される前記キャリヤ１５０を介して自転且つ公転される前記遊星ギヤ１２０からの駆動反力が作用し、前記サンギヤ１１０に連結された前記モータ軸３０を介して前記油圧モータ３５には当該油圧モータ３５を回転させようとする力が作用する。前記油圧モータ３５に作用する力が当該油圧モータ３５を逆転側に回転させようとする場合であっても、（前記油圧ポンプ２５が中立状態とされており、前記一対の作動油ライン６０１、６０２間で油循環が生じない為）対応する作動油ライン６０２に油圧が生じ、この油圧によって前記中立幅拡大機構６３０は前記中立バイパスライン６３１を閉じ状態に維持することになる。従って、前記中立幅拡大機構６３０の中立幅拡大作用は機能しない。
【０１３０】
従って、前記出力軸３５０の回転速度ゼロ状態を確実に得つつ、前記出力軸３５０に現出させ得る回転速度の変速幅を可及的に拡げることができる。
【０１３１】
図１０に、前記ＨＭＴ構造１（１Ｂ、１Ｃ）の制御ブロック図を示す。
本実施の形態に係るＨＭＴ構造１（１Ｂ、１Ｃ）は、変速操作部材７１０の操作位置に応じて、前記出力軸３５０の回転速度を変速させるように構成されている。
【０１３２】
具体的には、図９及び図１０に示すように、前記ＨＭＴ構造１（１Ｂ、１Ｃ）は、後進側最高速位置ＲＰmaxから出力ゼロ位置を介して前進側最高速位置ＦＰmaxへ至る操作範囲内において操作可能とされた変速操作部材７１０と、前記変速操作部材７１０の操作位置を検出する操作位置センサ７２０と、前記ＨＳＴ１０の出力調整部材４０を作動させるＨＳＴアクチュエータ６５０と、前記クラッチ４５０を作動させるクラッチアクチュエータ４８０と、前記ＨＳＴアクチュエータ６５０及び前記クラッチアクチュエータ４８０の作動制御を司る制御装置７００とを備えている。
【０１３３】
前記制御装置７００は、前記操作位置センサ７２０からの信号に基づき、前記変速操作部材７１０が出力ゼロ位置及び前進側最高速位置ＦＰmaxの間に設定された前進側切替速位置ＦＰswに位置されていると判断した際には、前記クラッチ４５０が前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００又は前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０の何れか一方を前記出力軸３５０に係合させるように前記クラッチアクチュエータ４８０を作動させつつ、ＨＳＴ出力が正転側最高速Ｆmaxとなるように前記ＨＳＴアクチュエータ６５０を作動させる。
【０１３４】
図９に示すように、前記変速操作部材７１０が前進側切替速位置ＦＰswに位置された際には、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０の何れを前記出力軸３５０に係合させても、当該出力軸３５０には前進側切替速ＦＳswの回転動力を現出させることができるが、伝動効率の観点からは、前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０を前記出力軸３５０に係合させることが好ましい。
【０１３５】
また、前記制御装置７００は、前記操作位置センサ７２０からの信号に基づき、前記変速操作部材７１０が後進側最高速位置ＲＰmaxから前進側切替速位置ＦＰswの低速側近傍位置までに至る後進−前進低速領域内に位置されていると判断した際には、前記クラッチ４５０が前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００を前記出力軸３５０に係合させるように前記クラッチアクチュエータ４８０を作動させつつ、前記変速操作部材７１０が後進側最高速位置ＲＰmaxから前進側切替速位置ＦＰswの側へ向けて操作されるに従ってＨＳＴ出力が逆転側最高速Ｒmaxから正転側最高速Ｆmaxの側へ向けて変速するように前記ＨＳＴアクチュエータ６５０を作動させる。
【０１３６】
さらに、前記制御装置７００は、前記操作位置センサ７２０からの信号に基づき、前記変速操作部材７１０が前進側切替速位置ＦＰswの高速側近傍位置から前進側最高速位置ＦＰmaxまでに至る前進高速領域内に位置されていると判断した際には、前記クラッチ４５０が前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０を前記出力軸３５０に係合させるように前記クラッチアクチュエータ４８０を作動させつつ、前記変速操作部材７１０が前進側切替速位置ＦＰswの側から前進側最高速位置ＦＰmaxへ操作されるに従ってＨＳＴ出力が正転側最高速Ｆmaxの側から逆転側最高速Ｒmaxへ変速するように前記ＨＳＴアクチュエータ６５０を作動させる。
【０１３７】
斯かる構成を備えた前記ＨＭＴ構造１（１Ｂ、１Ｃ）によれば、出力ゼロ状態を含み、前記変速操作部材７１０の操作位置に応じた回転速度を前記出力軸３５０に自動的に現出させることができる。
【０１３８】
図１に示す前記ＨＭＴ構造１及び図８に示す前記ＨＭＴ構造１Ｃのように、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０の少なくとも一方と前記出力軸３５０との動力伝達の係脱が爪クラッチ構造によって行われる構成のＨＭＴ構造には、好ましくは、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０の回転速度をそれぞれ検出する、電磁ピックアップ式等のＨＳＴ側速度センサ７３０及びＨＭＴ側速度センサ７４０を備えることができる。
前記ＨＳＴ側速度センサ７３０及び前記ＨＭＴ側速度センサ７４０の検出値は前記制御装置７００に入力される。
【０１３９】
前記ＨＳＴ側速度センサ７３０及びＨＭＴ側速度センサ７４０を備えることにより、下記効果を得ることができる。
悪路走行や登坂時等、前記油圧モータ３５に作用する負荷の大きさによっては、前記ＨＳＴ１０を正転側最高速Ｆmaxにしているにも拘わらず、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００の回転速度と前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０の回転速度とが一致しない状況が起こり得る。
【０１４０】
このような状況下において、爪クラッチ構造を介して前記出力軸３５０に係脱される伝動ギヤ（図１に示す前記ＨＭＴ構造１及び図８に示す前記ＨＭＴ構造１Ｃにおいては前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００）への切り替えが行われる場合、前記制御装置７００は、前記両センサ７３０、７４０によって前記両伝動ギヤ４００、４２０の回転速度の「一致」が検知されたときには、爪クラッチ構造を介して前記出力軸３５０に係脱される前記伝動ギヤ（本実施の形態においては前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００）への切り替えを許容し、「不一致」の場合にはその切り替えを一時的に（「一致するまで」）待機させて、意に反した速度変化によるショック（乗り心地悪化）を防止する。
【０１４１】
なお、図６に示す前記ＨＭＴ構造１Ｂにおいては、前記ＨＳＴ側伝動ギヤ４００及び前記ＨＭＴ側伝動ギヤ４２０の双方が摩擦板クラッチ構造を介して前記出力軸３５０に係脱される。このような構成においては、前記両伝動ギヤ４００、４２０間の切り替えを行う際に、当該両伝動ギヤ４００、４２０間に回転速度差が生じていたとしても、摩擦板群の係合時において生じる駆動側摩擦板及び従動側摩擦板間の滑りによって前記ショックを吸収できる。従って、このような構成のＨＭＴ構造１Ｂにおいては、前記センサ７３０、７４０を設ける必要はない。
【符号の説明】
【０１４２】
１０        ＨＳＴ
２０        ポンプ軸
３０        モータ軸
１００      遊星歯車機構
１１０      サンギヤ
１２０      遊星ギヤ
１３０      インターナルギヤ
１５０      キャリヤ
３５０      出力軸
４００      ＨＳＴ側伝動ギヤ
４２０      ＨＭＴ側伝動ギヤ
４５０      クラッチ
４６０      スライダー
４６２      押圧部
４６４      係合部
４７０      摩擦板群
４７５      爪部
４８０      クラッチアクチュエータ
４５０Ｂ    クラッチ
４５５Ｂ    クラッチハウジング
４６０Ｂ    ＨＳＴ側摩擦板群
４６５Ｂ    ＨＭＴ側摩擦板群
４７０Ｂ    ピストン
６５０      ＨＳＴアクチュエータ
７００      制御装置
７１０      変速操作部材
７２０      操作位置センサ
【図１】
2019044862.tif 000003
【図２】
2019044862.tif 000004
【図３】
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【図４】
2019044862.tif 000006
【図５】
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【図６】
2019044862.tif 000008
【図７】
2019044862.tif 000009
【図８】
2019044862.tif 000010
【図９】
2019044862.tif 000011
【図１０】
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