(57)【要約】【課題】四角形棒状ゴム製弾性体が、強固な付着物により戻り側ベルトの進行方向に大きく撓んで、元の位置に復帰できなくなり、チップが戻り側ベルトに当接できず、掻き取り不足が生じる問題があった。又、戻り側ベルトのスラスト力により、四角形棒状ゴム製弾性体の間に隙間が生じて、筋状の掻き取り残しが発生していた。【解決手段】四角形棒状ゴム製弾性体の上部に、戻り側ベルトの幅方向に連通孔を設けて、線材を連通せしめ、四角形棒状ゴム製弾性体の上部を線材で連結し、線材をストッパーとして機能させることにより、四角形棒状ゴム製弾性体が隣り合う四角形棒状ゴム製弾性体に対して大きく撓む現象を抑制し、付着物が通過した後は、瞬時に元の位置に復帰し、正常な掻き取りができるようにした。又、連通孔をチップ取付けボルトの間に設けることにより、連通孔による四角形棒状ゴム製弾性体の剛性低下を回避した。【選択図】図１
2019104629.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の四角形棒状ゴム製弾性体が、戻り側ベルトの幅方向に配設された架台の溝に列設されたベルトクリーナにおいて、前記四角形棒状ゴム製弾性体の上部に、前記戻り側ベルトの幅方向に連通孔が設けられ、該連通孔には、線材が貫通せしめられ、該線材の端末部は、前記架台の両端の四角形棒状ゴム製弾性体の外面に突き出ており、前記連通孔から抜け出さないように固定体が取付けられていることを特徴とするベルトクリーナ。
【請求項２】
前記四角形棒状ゴム製弾性体の上部には、前記戻り側ベルトの進行方向に２本の貫通孔が上下に設けられており、該貫通孔にボルトを貫通せしめて、耐摩耗性材料からなるチップが固定されており、前記連通孔は、前記２本のボルトの間に設けられていることを特徴とする請求項１記載のベルトクリーナ。
【請求項３】
前記チップを固定している前記ボルトの片側は、ナットと座金で固定され、前記座金と前記四角形棒状ゴム製弾性体の背面に、前記連通孔が設けられ、該連通孔に前記線材が貫通していることを特徴とする請求項２記載のベルトクリーナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はベルトコンベアの戻り側ベルト表面に付着した付着物を掻き取るベルトクリーナに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ベルトコンベアの搬送物はキャリアベルト（搬送側ベルト）に載せて搬送され、駆動プーリ側で払い出されリターンベルト（戻り側ベルト）となり従動プーリへ戻るが、戻り側ベルト表面に付着した搬送物（ベルトへの付着物）が途中で落下し、戻り側ベルト下に堆積する問題があった。
【０００３】
スクレーパ式ベルトクリーナは、固定された掻き板を戻り側ベルトに押し付けることにより付着物を掻き板で掻き取る方式であるが、（１）戻り側ベルトに精密に当接できない。（２）戻り側ベルトに強固に付着した付着物や突起物を瞬時に回避できないため、破損したり、ベルトを損傷したりするなどの問題があった。
【０００４】
スクレーパ式のベルトクリーナに必要な要件は以下である。（１）戻り側ベルト表面の凹凸に対して、クリーナの掻き取り部に取付けられた耐摩耗性材料からなるチップが精密に当接すること。（２）戻り側ベルトの強固な付着物やエンドレス部（接続部）の剥離に対して、チップが戻り側ベルトの走行方向に大きく撓んで、障害物を瞬時にやり過ごしてベルトクリーナの破損を回避すると同時に、正常な掻き取り状態に瞬時に復帰できること。（３）隣り合うチップに隙間が生じないことである。
【０００５】
特開２０１３−０２３３５３号広報において、掻き取りブロックには、隣接する掻き取りブロックの並び方向に沿って互いに連通するワイヤ挿通孔が設けられたベルトクリーナが示されている。この方法においては、ワイヤは溝に収納されており、掻き取りブロックの上端部の開きを防止する機能はない。又、ワイヤの両端は架台の側壁部に固定されており、掻き取り中のブロックの動きに合わせて、ワイヤが動く機能はない。ワイヤは架台と連結されているため、ブロックと一体となって動くことができない。即ち、該ワイヤは、ブロックの高さを初期設定する際には、ブロックの上下方向の動きに合わせて、一定の範囲で動くことはできるが、掻き取り中は、ブロックが動かないように固定するためのものである。又、隣り合うブロックの先端部が戻り側ベルトの進行方向にずれるのを抑制する機能がない。又、戻り側ベルトに大きな付着物があった場合に、複数のブロックを大きく撓ませて、回避する機能がない。
【０００６】
特開２０１５−０３６３２７号広報において、複数の前記チップスティックを該チップスティックの隣り合う側面を互いに摺動可能に固定したベルトクリーナであって、前記チップスティックの固定部に、前記戻り側ベルトの幅方向に貫通孔を設け、該貫通孔に串を貫通せしめ、該串の両端に固定部を設け、複数の前記チップスティックを前記串に固定して一体化し、該一体化したチップスティックを前記長溝部に固定したことを特徴とするベルトクリーナが示されている。この方法においては、串は溝部に収納されており、チップスティックの下部がスラスト方向にずれないようにする機能はあるが、溝の上方に突き出た四角形棒状ゴム製弾性体が、戻り側ベルトの進行方向およびスラスト方向に倒れるのを抑制する機能はない。
【０００７】
特開２０１６−０９４２９３号広報において、前記四角形棒状ゴム製弾性体を形成した前記ゴム製弾性板の両側に、倒れ防止板を設けたベルトクリーナが示されている。この倒れ防止板は、四角形棒状ゴム製弾性体がスラスト方向に倒れるのを防止できるが、戻り側ベルトの進行方向に倒れるのを抑制する機能はない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献０１】特開２０１３−０２３３５３号広報
【特許文献０２】特開２０１５−０３６３２７号広報
【特許文献０３】特開２０１６−０９４２９３号広報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は以下の課題を解決するものである。（１）四角形棒状ゴム製弾性体が、戻り側ベルトの進行方向に撓んだまま起き上がれない現象を回避するため、四角形棒状ゴム製弾性体の撓み量を抑制する。（２）付着物が衝突した四角形棒状ゴム製弾性体の撓みを抑制するとともに、その四角形棒状ゴム製弾性体を中心にして、周辺の四角形棒状ゴム製弾性体と一体的に円弧状に撓ませることにより、大きな付着物を回避できるようにする。（３）戻り側ベルトのスラスト力により、隣り合う四角形棒状ゴム製弾性体同士の隙間が生じないようにする。（４）四角形棒状ゴム製弾性体の上下方向の高さ調整を可能にする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
第１の解決手段は特許請求項１に示すように、複数の四角形棒状ゴム製弾性体が、戻り側ベルトの幅方向に配設された架台の溝に列設されたベルトクリーナにおいて、前記四角形棒状ゴム製弾性体の上部に、前記戻り側ベルトの幅方向に連通孔が設けられ、該連通孔には、線材が貫通せしめられ、該線材の端末部は、前記架台の両端の四角形棒状ゴム製弾性体の外面に突き出ており、前記連通孔から抜け出さないように固定体が取付けられていることを特徴とするベルトクリーナである。
【００１１】
第２の解決手段は特許請求項２に示すように、前記四角形棒状ゴム製弾性体の先端部には、前記戻り側ベルトの進行方向に２本の貫通孔が上下に設けられており、該貫通孔にボルトを貫通せしめて、耐摩耗性材料からなるチップが固定されており、前記連通孔は、前記２本のボルトの間に設けられていることを特徴とするベルトクリーナである。
【００１２】
第３の解決手段は特許請求項３に示すように、前記チップを固定している前記ボルトの片側は、ナットと座金で固定され、前記座金と前記四角形棒状ゴム製弾性体の背面に、前記連通孔が設けられ、該連通孔に前記線材が貫通していることを特徴とするベルトクリーナである。
【発明の効果】
【００１３】
第１の解決手段による効果は以下である。（１）線材が、四角形棒状ゴム製弾性体の上部に設けた連通孔を連通しているので、戻り側ベルトに付着物した強固な付着物が衝突しても、四角形棒状ゴム製弾性体が隣り合う四角形棒状ゴム製弾性体よりも極端に大きく撓むことがない。そのため、四角形棒状ゴム製弾性体は撓んでも瞬時に元の位置に復帰できる。（２）線材は、大きな曲率で曲がることができるので、付着物が衝突した四角形棒状ゴム製弾性体の倒れ量が抑制されても、両隣の複数の四角形棒状ゴム製弾性体が連続して大きな曲率で撓むことにより、付着物を回避できる。（３）線材の両端は、架台両端の四角形棒状ゴム製弾性体の外側の側面に近接して固定体に固定されているので、四角形棒状ゴム製弾性体は、戻り側ベルトの幅方向即ち、スラスト方向に大きく撓むことができない。従って、隣り合う四角形棒状ゴム製弾性体の間に隙間が生じにくくなり、筋状の掻き取り残しが発生しない。
【００１４】
第２の解決手段による効果は以下である。（１）連通孔は、チップを固定している２本のボルトの間に設けられているので、チップとボルトの剛性により、連通孔による剛性の低下が補強されるので、連通孔を起点にして四角形棒状ゴム製弾性体が損傷することはない。（２）丸穴以外に長穴の連通孔を設けることができる。長穴の連通孔にすることにより、線材のストッパー機能が作用する範囲内で、四角形棒状ゴム製弾性体の戻り側ベルトの進行方向への撓みを大きくすることができる。
【００１５】
第３の解決手段による効果は以下である。（１）線材は、四角形棒状ゴム製弾性体と座金の間に設けられた連通孔を貫通しているので、四角形棒状ゴム製弾性体が大きく撓む際に、隣り合う四角形棒状ゴム製弾性体に線材が鋏まれることがないので、四角形棒状ゴム製弾性体は柔軟に撓むことができる。（２）連通孔を四角形棒状ゴム製弾性体と座金の間に形成できるので、四角形棒状ゴム製弾性体の剛性を低下させることがない。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】は部分断面したベルトクリーナ全体の斜視図。
【図２】はベルトクリーナを部分断面した正面図。
【図３】はベルトクリーナの横断面図。
【図４】は四角形棒状ゴム製弾性体が大きく撓んだ際の部分断面平面図。
【図５】は四角形棒状ゴム製弾性体の待機位置が幅寄せされている部分断面平面図
【図６】は四角形棒状ゴム製弾性体が大きく撓んだ際の部分断面側面図。
【図７】は四角形棒状ゴム製弾性体の撓みが線材でロックされている部分断面平面図。
【図８】は付着物を回避する際の四角形棒状ゴム製弾性体の撓み状態を示す正面図。
【図９】は四角形棒状ゴム製弾性体がスラスト方向に撓んだ状態を示す正面図
【図１０】は隣り合う四角形棒状ゴム製弾性体の間に隙間が生じた状態を示す正面図。
【図１１】は棒状の線材の固定方法の例。
【図１２】はワイヤ状の線材の固定方法。
【図１３】は高さ調整ボルトで、四角形棒状ゴム製弾性体の高さ調整した場合の正面図。
【図１４】は線材の弦と円弧と矢高の関係を示した模式図。
【図１５】は座金と四角形棒状ゴム製弾性体の間に連通孔を設けた断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明の実施形態を請求項１〜請求項３及び図１〜図１５に基づいて説明する。
【００１８】
第１の解決手段は特許請求項１に示すように、複数の四角形棒状ゴム製弾性体２０が、戻り側ベルト３０の幅方向に配設された架台４０の溝４０ａに列設されたベルトクリーナ１０において、前記四角形棒状ゴム製弾性体２０の上部に、前記戻り側ベルト３０の幅方向に連通孔２１が設けられ、該連通孔２１には、線材５０が貫通せしめられ、該線材５０の端末部５０ａは、前記架台４０の両端の四角形棒状ゴム製弾性体２０の外面に突き出ており、前記連通孔２１から抜け出さないように固定体５１が取付けられているベルトクリーナ１０である。
【００１９】
図１に示すように、本ベルトクリーナ１０は、複数の四角形棒状ゴム製弾性体２０が架台４０の溝４０ａに列設されて固定されている。四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末（上部）２０ａには、掻き取り性能を長期にわたり良好に維持するために、耐摩耗性材料からなるチップ７０を取り付けてもよい。溝４０ａは前側板４１と後側板４２と底板４３から構成されている。四角形棒状ゴム製弾性体は押し付け板４４と押付ボルト４５，及び押付ナット４６により、前側板４１に押し付けられ固定されている。架台４０の両側にはフランジ４７が取り付けられ、フランジ４７に支持パイプ４８が取り付けられている。支持パイプ４８は取付け基部４９に取り付けられ、取り付け基部４９はコンベア架台等に固定されている。
【００２０】
図２に示すように、四角形棒状ゴム製弾性体の上部２０ａには、戻り側ベルト３０の幅方向に連通孔２１が設けられ、連通孔２１には線材５０が連通されている。線材５０を連通孔２１に連続的に通すことにより、複数の四角形棒状ゴム製弾性体２０を戻り側ベルト３０の幅方向に連結せしめている。線材５０は、ステンレス、銅、チタン、炭素鋼などの金属棒や針金、あるいはこれらの細線をより合わせたワイヤでもよい。又、ウレタン樹脂、フッ素樹脂、ナイロン樹脂などの樹脂からなる棒材、あるいはこれらの細線をより合わせたワイヤでもよい。線材５０の直径は、１〜４ｍｍである。１ｍｍ以下であると、線材５０の強度が不足し、戻り側ベルト３０のスラスト力や水平力により切断する危険性がある。４ｍｍより大きいと、線材５０の可撓性が低下し、四角形棒状ゴム製弾性体２０が戻り側ベルト３０の上方への凸円孔形状や幅方向の凹凸に柔軟に追随できなくなる。望ましくは、２〜３ｍｍである。
【００２１】
図３に示すように、四角形棒状ゴム製弾性体２０の上部２０ａには、戻り側ベルト３０の進行方向に２本の貫通孔２４が設けられ、２本のボルト６０を貫通せしめて、耐摩耗性の材料からなるチップ７０が取付けられている。図３（ａ）は、連通孔２１断面が円形連通孔２２の例を示している。図３（ｂ）は、連通孔２１断面が長穴連通孔２３の例を示している。連通孔２１の径Ｄ１は、線材５０の外形Ｄ２よりも１〜４ｍｍ大きくするのがよい。強固な付着物により、四角形棒状ゴム製弾性体２０が戻り側ベルト３０の進行方向に倒された際に、柔軟に倒れることにより付着物の衝撃を緩和し、付着物を円滑にやり過ごすためである。
【００２２】
図４に示すように、強固な付着物が四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａに衝突すると、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａは待機位置からずれて、隣り合う四角形棒状ゴム製弾性体２０Ｂや２０Cよりも大きく撓んで、衝撃力を緩衝するとともに付着物を回避する。ここで、W１は、四角形棒状ゴム製弾性体２０の戻り側ベルト３０の幅方向の幅である。W２は、四角形棒状ゴム製弾性体２０の戻り側ベルト３０の進行方向の厚みである。W３は、四角形棒状ゴム製弾性体２０Aに、四角形棒状ゴム製弾性体２０Bと２０Cが幅寄せしてきて、縮小した待機位置の幅である。このような場合、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａの前面ａ１が、四角形棒状ゴム製弾性体の厚みＷ２以上に後退すると、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ｂの後面ｂ２や四角形棒状ゴム製弾性体２０Ｃの後面ｃ２よりも後退し、ズレＳ１が生じる。
【００２３】
図５に示すように、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａが強固な付着物で、戻り側ベルト３０の進行方向に大きく撓むと、両隣の四角形棒状ゴム製弾性体２０Ｂと２０Ｃが、戻り側ベルト３０のスラスト力を受けて、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａの待機位置に幅寄せしてくる。すると、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａの待機位置幅Ｗ３は四角形棒状ゴム製弾性体の幅Ｗ１よりも狭くなり、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａは、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ｂと２０Ｃの間の待機位置に復帰できなくなり、ずれたままの状態となる。四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａが元の位置に復帰できないと、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａのチップ７０が戻り側ベルト３０に当接できないため掻き取り残しが発生する。
【００２４】
図６に示すように、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａが、隣り合う四角形棒状ゴム製弾性体２０Ｂ，２０Ｃの厚み幅Ｗ１よりも後退しズレＳ１が生じると、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａは元の待機位置に復帰できなくなる場合がある。その際は、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａのチップ７０は戻り側ベルト３０に当接できないため、筋状の掻き取り残しが発生する。
【００２５】
図７は、四角形棒状ゴム製弾性体２０に付着物が衝突した場合の状態を示している。四角形棒状ゴム製弾性体２０が付着物により、戻り側ベルト３０の進行方向にずれるような状態が生じると、線材５０は、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａ、２０Ｂ、２０Ｃの連通孔２１に鋏まれることにより、ストッパーの役割をし、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａの撓みを抑制する。
【００２６】
線材５０のストッパー機能により、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａは、前面ａ１が、両隣の四角形棒状ゴム製弾性体２０Ｂ，２０Ｃの後面ｂ２，ｃ２よりも後退しないようにしている。このとき、２０Ｂの前面ｂ１，２０Ｃの前面ｃ１と２０Ａの前面ａ１のズレＳ２は、Ｓ２＝Ｄ１−Ｄ２となる。即ち、線材５０がストッパーとして機能した場合においても、四角形棒状ゴム製弾性体２０は少なくともＳ２の量だけはお互いにずれることができるので、Ｓ２だけ撓むことにより、付着物による衝撃を瞬間的に緩和するとともに、付着物を後方にやり過ごすことができる。図３（ｂ）のように、連通孔２１を長穴にすることにより、ズレＳ２の量が大きくなることから、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａの撓みが大きくなり、付着物の運動エネルギーをより多く吸収できるので、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａに作用する衝撃を緩和できる。
【００２７】
上述したように、線材５０のストッパー機能により、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａは、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ｂ及び２０Ｃの連通孔２１のエッジ２１ａより後方に移動することができない。このため、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａは四角形棒状ゴム製弾性体２０Ｂ、２０Ｃの間から逸脱することがないので、四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａは、付着物をやり過ごした後は、瞬時に、しかも確実に元の待機位置に復帰できる。
【００２８】
図８に示すように、強固な付着物が四角形棒状ゴム製弾性体２０Aに衝突した場合は、２０Aは瞬時に戻り側ベルト３０の進行方向に後退して、付着物を回避する。四角形棒状ゴム製弾性体２０の上部２０ａには、線材５０が連通しているので、２０Aが大きく後退すると、強制的に隣り合う２０B、２０Cも後退する。さらに、２０B、２０Cの影響を受けて、２０B１、２０B２、２０C１、２０C２もわずかずつ後退していくので、付着物は円滑に通過していくことができる。強固な付着物を回避する際は、瞬間的に掻き取り残しが発生するが、付着物が通過した後は、四角形棒状ゴム製弾性体２０は瞬時に待機位置に復帰して正常な掻き取り状態を維持することができる。
【００２９】
図９に示すように、四角形棒状ゴム製弾性体２０が戻り側ベルト３０のスラスト力を受けるとスラスト方向に倒れる。四角形棒状ゴム製弾性体２０の上部２０ａに線材５０を連通させることにより、四角形棒状ゴム製弾性体２０は一斉に同一方向に倒れる。従って、四角形棒状ゴム製弾性体２０の間に隙間が生じにくくなる。図１０に示すように、四角形棒状ゴム製弾性体２０の上部２０ａに線材５０が連通していない場合は、戻り側ベルト３０の幅方向の凹凸によりそれぞれの四角形棒状ゴム製弾性体２０に作用するスラスト力が異なるので、スラスト方向の移動量に差が生じることから、四角形棒状ゴム製弾性体２０の間に隙間ｇ  が発生しやすい。四角形棒状ゴム製弾性体２０の隙間ｇ  は、筋状の掻き取りの残しの要因となり、掻き取り不良となる。
【００３０】
図１１に示すように、棒線のような棒状の線材５０の場合は、線材５０の端末５０ａにネジを設けて、固定体５１としてナット５２で固定してもよい。固定体５１は四角形棒状ゴム製弾性体２０の側面と3〜１０ｍｍ程度隙間を設けるのがよい。固定体５１と四角形棒状ゴム製弾性体２０の間に隙間がないと、四角形棒状ゴム製弾性体２０を凸円弧状に形成できなくなる。
【００３１】
図１２（ａ）、（ｂ）に示すように、ワイヤ状の線材５０の場合は、固定体５１として薄板５３とネジ５４を組み合わせて、線材５０を鋏んで固定してもよい。図７や図８で示した棒線やワイヤなどの線材５０の端末５０ａの固定方法は一例であり、線材５０の端末５０ａを強固に固定できる方法であればよい。
【００３２】
図１３は、本発明の実施例を示している。架台４０の溝４０ａに可撓性のある薄板ライナ８０が敷設され、その上に複数の四角形棒状ゴム製弾性体２０が列設されており、架台４０の底板４３に、昇降自在に複数の高さ調整ボルト８１が取付けられており、該高さ調整ボルト８１を上昇させて、薄板ライナ８０を押し上げて、四角形棒状ゴム製弾性体２０の高さを調整するベルトクリーナ１０である。四角形棒状ゴム製弾性体２０には、戻り側ベルト３０の幅方向に連通孔２１が設けられ、該連通孔２１に線材５０が連通されており、該線材５０の両端は固定体５１で固定されている。
【００３３】
図１４は、弦と弧の関係を示す模式図である。四角形棒状ゴム製弾性体２０の列設長さＬが９００ｍｍのベルトクリーナ１０と仮定して説明する。例えば、９００ｍｍの弦に対して、線材の長さを、９０３ｍｍとした場合、弦の矢高は約３１ｍｍとなる。又、弦の曲率半径ρは約３１９６ｍｍとなる。最大高さ３１ｍｍの弧が形成され、これは戻り側ベルト３０の凸円弧に近似した形状となる。又、線材５０の長さを９１０ｍｍとした場合は、矢高は約５８ｍｍとなる。即ち、線材５０の長さを変えることにより、それぞれの戻り側ベルト３０の凸円弧形状に対応した矢高を形成できるのである。このことから、四角形棒状ゴム製弾性体２０と戻り側ベルト３０の当接性を向上させるために、線材５０の長さは、四角形棒状ゴム製弾性体２０の列設長さＬよりも１〜１０ｍｍ程度長くするのがよい。
【００３４】
第２の解決手段は特許請求項２に示すように、前記四角形棒状ゴム製弾性体の先端部２０ａには、前記戻り側ベルト３０の進行方向に２本の貫通孔２４が上下に設けられており、該貫通孔２４にボルト６０を貫通せしめて、耐摩耗性材料からなるチップ７０が固定されており、前記連通孔２１は、前記２本のボルト６０の間に設けられていることを特徴とするベルトクリーナ１０である。
【００３５】
図３（ａ）に示すように、四角形棒状ゴム製弾性体２０の先端部２０ａに、戻り側ベルト３０の進行方向に２本の貫通孔２４が上下に設けられ、２本のボルト６０によって、チップ７０が取付けられている。２本のボルト６０の間には、戻り側ベルト３０の幅方向に連通孔２１が設けられ、線材５０が連通されている。線材５０と連通孔２１の間には、隣り合う四角形棒状ゴム製弾性体２０のズレＳ２を確保するために、Ｓ２＝Ｄ１−Ｄ２の隙間を設けている。
【００３６】
図３（ｂ）は、隣り合う四角形棒状ゴム製弾性体２０のズレＳ２を大きくするために、連通孔２１を長穴連通孔２３にした例を示している。この場合のズレＳ２＝Ｄ１−Ｄ２となり、連通孔２１が円形連通孔２２の場合よりも大きく確保することができる。
【００３７】
第３の解決手段は特許請求項３に示すように、前記チップ７０を固定している前記ボルト６０の片側は、ナット６１と座金６２で固定され、前記座金６２と前記四角形棒状ゴム製弾性体２０の背面２０ｂに、前記連通孔２１が設けられ、該連通孔２１に前記線材５０が貫通していることを特徴とするベルトクリーナ１０である。
【００３８】
図１５（ａ）は、四角形棒状ゴム製弾性体２０の背面２０ｂに設けた凹み部２０ｃに、座金６２で蓋をして、連通孔２１を形成した例を示している。
【００３９】
図１５（ｂ）は、座金６２に凹み部６０ａを設けて、座金６０と四角形棒状ゴム製弾性体２０の背面２０ｂで、連通孔２１を形成した例を示している。
【００４０】
四角形棒状ゴム製弾性体２０の背面２０ｂに連通孔２１を設けて、四角形棒状ゴム製弾性体２０を線材５０で連結することにより、四角形棒状ゴム製弾性体２０が大きな力を受けて撓もうとしても、線材５０が四角形棒状ゴム製弾性体２０の背面２０ｂを支持するので、四角形棒状ゴム製弾性体２０は拘束され、大きく撓むことができない。又、連通孔２１は四角形棒状ゴム製弾性体２０の外側にあるので、図７に示すように、連通孔２１のエッジ２１ａで線材５０を挟み込むことがなくなるので、四角形棒状ゴム製弾性体２０の撓み量の調整に余裕が生まれ制御が容易である。
【００４１】
１０：ベルトクリーナ
２０：四角形棒状ゴム製弾性体
２０ａ：（四角形棒状ゴム製弾性体の）上部
２０ｂ：（四角形棒状ゴム製弾性体の）背面
２０ｃ：凹み部
２０Ａ：付着物と衝突した四角形棒状ゴム製弾性体
２０Ｂ：２０Ａの隣の四角形棒状ゴム製弾性体
２０Ｃ：２０Ａの隣の四角形棒状ゴム製弾性体
a１：四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａの前面
a２：四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａの後面
b１：四角形棒状ゴム製弾性体２０Ｂの前面
b２：四角形棒状ゴム製弾性体０Ｂの後面
c１：四角形棒状ゴム製弾性体２０Ｃの前面
c２：四角形棒状ゴム製弾性体２０Ｃの後面
２１：連通孔
２１ａ：エッジ
２２：円形連通孔
２３：長穴連通孔
２４：貫通孔
３０：戻り側ベルト
４０：架台
４０ａ：溝
４１：前側板
４２：後側板
４３：底板
４４：押し付け板
４５：押付ボルト
４６：押付ナット
４７：コンベア架台
５０：線材
５０ａ：端末部
５１：固定体
６０：ボルト
６１：ナット
６２：座がね
６２ａ：凹み部
７０：チップ
８０：薄板ライナ
８１：高さ調整ボルト
Ｄ１：連通孔の幅
Ｄ２：線材の径
Ｓ１：ズレ
Ｓ２：ズレ
Ｗ１：四角形棒状ゴム製弾性体の幅
Ｗ２：四角形棒状ゴム製弾性体の厚み
Ｗ３：四角形棒状ゴム製弾性体２０Ａの待機位置の幅
Ｌ：四角形棒状ゴム製弾性体の長さ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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