(57)【要約】【課題】副気室部材が遠心力によってホイール本体から離脱しようとするのを簡易な構成で防止することが可能な車両用タイヤホイール組立体を提供する。【解決手段】本発明の車両用タイヤホイール組立体２Ａは、ホイール本体と、ホイール本体のウェル部１１ｃの外周面１１ｄに設けられる副気室部材１０と、副気室部材１０を覆うようにホイール本体の外周面に取り付けられるタイヤ３と、副気室部材１０の外周面１１ｄからの離脱をタイヤ３と協働することによって規制する離脱規制部４Ａと、備えることを特徴とする。【選択図】図４
2019196093.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ホイール本体と、
ホイール本体のウェル部の外周面に設けられるヘルムホルツレゾネータと、
前記ヘルムホルツレゾネータを覆うように前記ホイール本体の外周面に取り付けられるタイヤと、
前記ヘルムホルツレゾネータの前記外周面からの離脱を前記タイヤと協働することによって規制する離脱規制部と、
備えることを特徴とする車両用タイヤホイール組立体。
【請求項２】
前記離脱規制部は、前記タイヤから延出されて前記ヘルムホルツレゾネータの径方向外側を押さえるタイヤ延出部を備える
ことを特徴とする請求項１に記載の車両用タイヤホイール組立体。
【請求項３】
前記離脱規制部は、前記ヘルムホルツレゾネータから延出されて前記ホイール本体及び前記タイヤによって挟持されるレゾネータ延出部を備える
ことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の車両用タイヤホイール組立体。
【請求項４】
前記離脱規制部は、一部が前記ホイール本体及び前記タイヤによって挟持されるとともに他部が前記ヘルムホルツレゾネータの径方向外側を押さえる離脱規制部材である
ことを特徴とする請求項１に記載の車両用タイヤホイール組立体。
【請求項５】
前記ホイール本体は、前記ウェル部の外周面上で周方向に延びるように立設された縦壁を備え、
前記縦壁は、径方向外方に行くににつれて前記ヘルムホルツレゾネータ側へ向かうように傾斜し、前記ヘルムホルツレゾネータと当接する
ことを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の車両用タイヤホイール組立体。
【請求項６】
前記ホイール本体は、前記ウェル部を有するリムと、ディスクと、を組み合わせることによって形成されており、
前記リムは、アルミ押し出し成形によって形成されている
ことを特徴とする請求項５に記載の車両用タイヤホイール組立体。
【請求項７】
ホイール本体のウェル部の外周面にヘルムホルツレゾネータを設置するステップと、
前記ホイール本体の前記ウェル部の外周面上で周方向に延びるように立設された縦壁を、径方向外方に行くににつれて前記ヘルムホルツレゾネータ側へ向かうように傾斜させることよって、前記ヘルムホルツレゾネータと当接させるステップと、
を含むことを特徴とする車両用ホイールの組立方法。
【請求項８】
ホイール本体のウェル部の外周面上で周方向に延びるように立設された縦壁を、径方向外方に行くににつれてヘルムホルツレゾネータの設置予定側へ向かうように傾斜させるステップと、
前記ホイール本体の前記ウェル部の外周面にヘルムホルツレゾネータを設置し、前記縦壁と当接させるステップと、
を含むことを特徴とする車両用ホイールの組立方法。
【請求項９】
請求項７又は請求項８に記載の車両用ホイールの組立方法と、
前記ヘルムホルツレゾネータを覆うように前記ホイール本体の外周面にタイヤを取り付けるとともに、前記ヘルムホルツレゾネータの前記外周面からの離脱を前記タイヤ及び離脱規制部を用いて規制するステップと、
を含むことを特徴とする車両用タイヤホイール組立体の組立方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用タイヤホイール組立体、車両用ホイールの組立方法及び車両用タイヤホイール組立体の組立方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ホイールにおけるウェル部の外周面上に配置されるヘルムホルツレゾネータであって、ホイール幅方向に突出したその両縁部がリムの周溝に係止されたものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
このヘルムホルツレゾネータは、ウェル部の外周面に向けて押し付けられるとその両縁部が弾性変形することで周溝に容易に嵌り込む。そのため、このようなヘルムホルツレゾネータによれば、ホイールに対する取り付けを容易に行うことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−４５９７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、このようなヘルムホルツレゾネータを有する従来のホイール（例えば、特許文献１参照）は、レゾネータ取り付け用の周溝をリムに切削形成しなければならない。そのためこのホイールは、製造工程が煩雑になって製造コストが増大する課題があった。また、ウェル部の外周面に取り付けられたヘルムホルツレゾネータには、車両走行時のタイヤの高速回転によって極めて大きな遠心力が生じる。レゾネータの取付構造は、かかる遠心力に耐える必要がある。
【０００５】
そこで、本発明の課題は、ヘルムホルツレゾネータが遠心力によってホイール本体から離脱しようとするのを簡易な構成で防止することが可能な車両用タイヤホイール組立体、車両用ホイールの組立方法及び車両用タイヤホイール組立体の組立方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記の課題を達成する本発明の車両用タイヤホイール組立体は、ホイール本体と、ホイール本体のウェル部の外周面に設けられるヘルムホルツレゾネータと、前記ヘルムホルツレゾネータを覆うように前記ホイール本体の外周面に取り付けられるタイヤと、前記ヘルムホルツレゾネータの前記外周面からの離脱を前記タイヤと協働することによって規制する離脱規制部と、備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、ヘルムホルツレゾネータが遠心力によってホイール本体から離脱しようとするのを簡易な構成で防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の第一の実施形態に係る車両用ホイールの斜視図である。
【図２】副気室部材の全体斜視図である。
【図３】本発明の第一の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体の断面図であり、図１のIII−III断面図である。
【図４】本発明の第一の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体の部分拡大断面図である。
【図５】本発明の第二の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体の部分拡大断面図である。
【図６】本発明の第三の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体の部分拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
次に、本発明の実施形態に係る車両用ホイールついて、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。なお、参照する図１から図６において、「Ｘ」は、ホイール周方向、「Ｙ」は、ホイール幅方向、「Ｚ」は、ホイール径方向、をそれぞれ示している。また、ホイール幅方向Ｙにおいて、その内側を「一側」とし、その外側を「他側」と示している。
【００１０】
＜車両用ホイールの全体構成＞
図１は、本発明の第一の実施形態に係る車両用ホイール１の斜視図である。図２は、副気室部材１０の全体斜視図である。図３は、図１のIII−III断面図である。図４は、図３の部分拡大図である。図１に示すように、本実施形態に係る車両用ホイール１は、例えばアルミニウム合金、マグネシウム合金などの金属製のリム１１に、例えばポリアミド樹脂などの合成樹脂製の副気室部材１０（ヘルムホルツレゾネータ）が取り付けられて構成されている。図１中、符号１２は、略円筒形状を呈するリム１１を図示しないハブに連結するための略円板形状を呈するディスクである。すなわち、車両用ホイール１は、リム１１及びディスク１２を溶接等によって接合することによって形成されるホイール本体と、リム１１の外周面１１ｄ（図３参照）に取り付けられる副気室部材１０と、を備える。
【００１１】
リム１１は、ホイール幅方向Ｙの両端部にそれぞれ形成される図示しないビードシート同士の間で、ホイール径方向の内側（回転中心側）に向かって窪んだウェル部１１ｃを有している。この窪みの底面で規定されるウェル部１１ｃの外周面１１ｄ（図３参照）は、ホイール幅方向Ｙにわたってホイール軸を中心に略同径になっている。
【００１２】
図３に示すように、このような本実施形態でのリム１１は、縦壁１５ａと縦壁１５ｂとを備えている。これらの縦壁１５ａ，１５ｂ同士は、ホイール幅方向Ｙに所定の間隔を開けて外周面１１ｄからホイール径方向の外側に向かって立ち上がっている。ちなみに、ホイール幅方向Ｙの一側（内側）に形成される縦壁１５ａは、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄからリムフランジ（第二の立壁部４３及び鍔部４４、図３参照）側への立ち上り部１７（第一の立壁部４１）に形成されたものを想定している。また、縦壁１５ｂは、外周面１１ｄのホイール幅方向Ｙの中程でホイール周方向Ｘに延びる周壁１９にて構成されるものを想定している。
【００１３】
縦壁１５ａ，１５ｂのそれぞれは、互いに所定の間隔を開けてホイール周方向Ｘに環状に延びることで、対向し合う後記の側面１４（図４参照）を形成している。これら側面１４のそれぞれは、外周面１１ｄ（図３参照）から径方向外方へ行くにつれて車幅方向内方へ向かうように傾斜しているものを想定している。
【００１４】
なお、縦壁１５ｂは、側面１４が予め外周面１１ｄ（図４参照）から径方向外方へ行くにつれて車幅方向内方へ向かうように傾斜しているように形成されていてもよい。かかる構成は、ホイール本体をリム１１及びディスク１２（図１参照）の２ピース構造とすることで実現可能である。この場合には、かかる縦壁１５ｂを有するリム１１が、アルミ押出成形によって形成可能である。
【００１５】
また、縦壁１５ｂは、側面１４が予め外周面１１ｄ（図４参照）から垂直に形成されていてもよい。この場合には、縦壁１５ｂは、副気室部材１０を組み付ける工程において屈曲されて傾斜することになる。
【００１６】
＜副気室部材＞
次に、副気室部材１０について説明する。図２に示すように、副気室部材１０は、一方向に長い部材であって、本体部１３と、管体１８と、を備えている。このような副気室部材１０は、本体部１３の中央でホイール幅方向Ｙに延びる仕切り壁１６を境に、ホイール周方向Ｘに対称形状となるように構成されている。
【００１７】
本体部１３は、その長手方向に湾曲している。つまり、本体部１３は、副気室部材１０がウェル部１１ｃ（図１参照）の外周面１１ｄ（図４参照）に取り付けられる際に、ホイール周方向Ｘに沿うようになっている。本体部１３は、内側が中空になっている。この中空部（図示省略）は、後記の副気室ＳＣ（図３及び図４参照）を形成している。この中空部は、仕切り壁１６によってホイール周方向Ｘに二分されている。
【００１８】
図３及び図４に示すように、本体部１３は、長手方向（図２のホイール周方向Ｘ）に直交する断面視で、ホイール幅方向Ｙに長い略矩形、より詳細には平行四辺形を呈している。具体的には、図４に示すように、本体部１３は、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに沿って配置される底部２５ｂ（底板）と、一対の縦壁１５ａ，１５ｂの側面１４のそれぞれに沿って配置される側部２５ｃ（側板）と、底部２５ｂに対向するように配置される上部２５ａ（上板）と、が略矩形、より詳細には平行四辺形を形成するように相互に接続された構成となっている。
【００１９】
そして、本実施形態での外周面１１ｄからの本体部１３の高さ（ホイール径方向Ｚの高さ）は、縦壁１５ａ，１５ｂの高さに一致している。このような上部２５ａと底部２５ｂと側部２５ｃとは、本体部１３の内側に副気室ＳＣを囲繞形成している。なお、縦壁１５ｂの高さは、副気室部材１０の本体部１３の高さよりも大きく設定されていてもよい。
【００２０】
また、上部２５ａの縦壁１５ａ側には、その長手方向に沿って複数の上側結合部３３ａが形成されている。そして、上部２５ａの縦壁１５ｂ側には、その長手方向に沿って複数の上側結合部３３ｂが形成されている。この上側結合部３３ｂは、ホイール幅方向Ｙに前記の上側結合部３３ａと並ぶように複数形成されている。
【００２１】
図４に示すように、底部２５ｂの縦壁１５ａ側には、上側結合部３３ａに対応する位置に下側結合部３４ａが形成されている。また、底部２５ｂの縦壁１５ｂ側には、上側結合部３３ｂに対応する位置に下側結合部３４ｂが形成されている。
【００２２】
これら上側結合部３３ａ，３３ｂ及び下側結合部３４ａ，３４ｂは、略有底円筒形状を呈している。そして、上側結合部３３ａと下側結合部３４ａとは互いに底部同士で接合されている。また、上側結合部３３ｂと下側結合部３４ｂとについても互いに底部同士で接合されている。これにより上部２５ａと底部２５ｂとは、一体となるように結合されて、その内側には副気室ＳＣが形成される。
【００２３】
なお、本実施形態では、図４に示すように、上部２５ａと底部２５ｂの両方から窪んで形成された上側結合部３３ａ，３３ｂと、下側結合部３４ａ，３４ｂとにより上部２５ａと底部５ｂとが一体に接合されている。しかしながら、本発明は、上部２５ａ及び底部２５ｂのいずれか一方が部分的に窪んで形成された結合部（図示省略）が上部２５ａ及び底部２５ｂのいずれか他方に結合することで上部２５ａと底部２５ｂとが一体に接合される構成とすることもできる。
【００２４】
次に、管体１８（図１参照）について説明する。図１に示すように、管体１８は、本体部１３におけるホイール幅方向Ｙの一側（車両用ホイール１の内側）に偏位した位置で、本体部１３からホイール周方向Ｘに突出するように形成されている。
【００２５】
本実施形態での副気室部材１０は、前記のように、仕切り壁１６を境にホイール周方向Ｘに対称形状になっている。したがって、図１中、管体１８は一つのみ図示しているが、本実施形態での管体１８は、本体部１３の長手方向（ホイール周方向Ｘ）の両端部において互いに対称となる位置でそれぞれ対となるように配置されている。
【００２６】
このような管体１８の内側には、図２に示すように、連通孔１８ａが形成されている。
また、連通孔１８ａは、管体１８の内側から本体部１３内までさらに延びている。本体部１３内で延びる連通孔１８ａは、本体部１３の中空部が隔壁６２で部分的に仕切られることで形成されている。ちなみに、本実施形態での隔壁６２は、上部２５ａ側から底部２５ｂ側に向かって窪んで形成された凹部６０と、底部２５ｂ側から上部２５ａ側に向かって窪んで形成された凹部６４とによって形成されている。このような連通孔１８ａは、本体部１３の内側に形成される副気室ＳＣ（図３参照）と、ウェル部１１ｃ（図３参照）上でタイヤ（図３参照）との間に形成されるタイヤ空気室９（図３参照）と、を連通させている。
【００２７】
このような本実施形態での副気室部材１０としては、前記したように、例えばポリアミド樹脂などの合成樹脂を使用したブロー成形品を想定している。なお、前記の合成樹脂としては、特に制限はないが、中でもポリアミドＭＸＤ６をベースレジンとするポリアミド樹脂や、６ナイロンが望ましい。
【００２８】
＜車両用タイヤホイール組立体＞
図３に示すように、本発明の第一の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体２Ａは、車両用ホイール１と、タイヤ３と、を備える。車両用ホイール１は、円筒形状を呈するリム１１と、円板形状を呈するディスク１２と、を組み合わせることによって形成される、いわゆる２ピース構造を呈する。
【００２９】
図１及び図３に示すように、リム１１は、円筒形状を呈するウェル部（小径部）１１ｃと、ウェル部１１ｃの両端部から延設される環状の大径部４０，４０と、を一体に備える。大径部４０は、ウェル部（小径部）１１ｃの端部から径方向外方へ延設される第一の立壁部４１（前記した縦壁１５ａと同一）と、第一の立壁部４１の径方向外端部からウェル部１１ｃとは反対側（リム１１の幅方向外方）へ延設されるビードシート４２と、を備える。また、大径部４０は、リムフランジとして、ビードシート４２の先端部から径方向外方へ延設される第二の立壁部４３と、第二の立壁部４３の径方向外端部からウェル部１１ｃとは反対側（リム１１の幅方向外方）へ延設される鍔部４４と、を備える。
【００３０】
図３に示すように、ディスク１２は、一方（車両の車幅方向外方）の大径部４０の径方向内側を塞ぐように設けられている。
【００３１】
図３に示すように、タイヤ３は、リム１１の外周面に取り付けられており、ウェル部１１ｃとともにタイヤ空気室９を構成する。タイヤ３は、路面と接する外周壁部３ａと、外周壁部３ａの両端部から径方向内方へ延設される側壁部３ｂ、３ｂと、を一体に備える樹脂製部材である。側壁部３ｂの先端部であるビード部３ｃは、大径部４０のビードシート４２上に設置されるとともにリムフランジである第二の立壁部４３に内嵌されている。
【００３２】
＜離脱規制部＞
図４に示すように、車両用タイヤホイール組立体２Ａは、離脱規制部４Ａを備える。離脱規制部４Ａは、タイヤ３と協働することによって、副気室部材１０の離脱を規制するためのものである。本実施形態において、離脱規制部４Ａは、タイヤ３と一体に形成されており、タイヤ３の一方のビード部３ｃからタイヤ３の内方へ延出されているタイヤ延出部である。離脱規制部４Ａは、ビード部３ｃの全周にわたって環状に形成されており、副気室部材１０の上部２５ａの径方向外側面に当接する。かかる離脱規制部４Ａは、車両走行時の遠心力が副気室部材１０に対してウェル部１１ｃから離間する方向に作用した場合に、副気室部材１０を押さえ込む。
【００３３】
すなわち、図３及び図４に示すように、副気室部材１０の幅方向一端部（車両用ホイール１の幅方向端部側）は、離脱規制部４Ａによって押さえられている、また、副気室部材１０の幅方向他端部（車両用ホイール１（図１参照）の幅方向中央側）は、縦壁１５ｂによって押さえられている。
【００３４】
＜組立方法＞
続いて、図３及び図４を参照して、本実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体２Ａの組立方法（車両用ホイール１の組立方法を含む）について説明する。組立前において、縦壁１５ｂは、ウェル部１１ｃから垂直に立設されている（図４の一点鎖線参照）。作業者は、副気室部材１０をウェル部１１ｃに設置する。続いて、作業者は、図示しない治具（例えば、スピニング加工装置）を用いて縦壁１５ｂを副気室部材１０側へ傾斜させ、側面１４を副気室部材１０の側部２５ｃに当接させる。
【００３５】
続いて、作業者は、タイヤ３を大径部４０に組み付ける。ここで、タイヤ３のビード部３ｃから延出する離脱規制部４Ａが、副気室部材１０の上部２５ａに当接する。
【００３６】
＜作用効果＞
次に、図３及び図４を参照して、本実施形態の車両用タイヤホイール組立体２Ａの奏する作用効果について説明する。
本実施形態の車両用タイヤホイール組立体２Ａは、ホイール本体と、ホイール本体のウェル部１１ｃの外周面１１ｄに設けられるヘルムホルツレゾネータ（副気室部材１０）と、ヘルムホルツレゾネータを覆うようにホイール本体の外周面に取り付けられるタイヤ３と、ヘルムホルツレゾネータの外周面１１ｄからの離脱をタイヤ３と協働することによって規制する離脱規制部４Ａと、備える。
このような車両用タイヤホイール組立体２Ａによれば、リム１１の切削加工等が不要な簡易な構成で、ヘルムホルツレゾネータが遠心力によってホイール本体から離脱しようとするのを好適に防止することができる。
【００３７】
また、車両用タイヤホイール組立体２Ａは、離脱規制部４Ａが、タイヤ３から延出されてヘルムホルツレゾネータの径方向外側を押さえるタイヤ延出部を備えることを特徴とする。
このような車両用タイヤホイール組立体２Ａによれば、タイヤ３に延出部を設ける簡易な構成で、ヘルムホルツレゾネータが遠心力によってホイール本体から離脱しようとするのを好適に防止することができる。
【００３８】
また、車両用タイヤホイール組立体２Ａは、車両用ホイール１のホイール本体が、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上で周方向に延びるように立設された縦壁１５ｂを備え、縦壁１５ｂは、径方向外方に行くににつれてヘルムホルツレゾネータ側へ向かうように傾斜し、ヘルムホルツレゾネータと当接することを特徴とする。
このような車両用タイヤホイール組立体２Ａによれば、縦壁１５ｂがヘルムホルツレゾネータを押さえることになり、ヘルムホルツレゾネータが遠心力によってホイール本体から離脱しようとするのを好適に防止することができる。
【００３９】
また、車両用タイヤホイール組立体２Ａは、車両用ホイール１のホイール本体は、ウェル部１１ｃを有するリム１１と、ディスク１２と、を組み合わせることによって形成されており、リム１１は、アルミ押し出し成形によって形成されていることを特徴とする。
このような車両用タイヤホイール組立体２Ａによれば、傾斜する縦壁１５ｂを容易に形成することが可能になり、ヘルムホルツレゾネータが遠心力によってホイール本体から離脱しようとするのを好適に防止することができる。
【００４０】
また、本実施形態の車両用ホイール１の組立方法は、ホイール本体のウェル部１１ｃの外周面１１ｄにヘルムホルツレゾネータを設置するステップと、ホイール本体のウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上で周方向に延びるように立設された縦壁１５ｂを、径方向外方に行くににつれてヘルムホルツレゾネータ側へ向かうように傾斜させることよって、ヘルムホルツレゾネータと当接させるステップと、を含むことを特徴とする。
このような車両用ホイール１の組立方法によれば、ホイール本体の製造段階では縦壁１５ｂを傾斜させる必要がない。また、ヘルムホルツレゾネータの設置後に縦壁１５ｂを傾斜させることによって、ヘルムホルツレゾネータと確実に当接させることができ、ヘルムホルツレゾネータが遠心力によってホイール本体から離脱しようとするのを好適に防止することができる。
【００４１】
また、本実施形態の車両用タイヤホイール組立体２Ａの組立方法は、ヘルムホルツレゾネータを覆うように前記ホイール本体の外周面にタイヤ３を取り付けるとともに、ヘルムホルツレゾネータの外周面１１ｄからの離脱をタイヤ３及び離脱規制部４Ａを用いて規制するステップをさらに含むことを特徴とする。
このような車両用タイヤホイール組立体２Ａの組立方法によれば、リム１１の切削加工等が不要な簡易な工程で、ヘルムホルツレゾネータが遠心力によってホイール本体から離脱しようとするのを好適に防止することができる。
【００４２】
＜第二の実施形態＞
続いて、本発明の第二の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体について、第一の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体２Ａとの相違点を中心に説明する。
【００４３】
図５に示すように、本発明の第二の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体２Ｂは、離脱規制部４Ｂを備える。本実施形態において、離脱規制部４Ｂは、副気室部材１０と一体に形成されており、副気室部材１０の側部２５ｃの上端部から延出するヘルムホルツレゾネータ延出部である。離脱規制部４Ｂは、大径部４０のビードシート４２とタイヤ３のビード部３ｃとによって挟持されている。
【００４４】
＜組立方法＞
続いて、本実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体２Ｂの組立方法（車両用ホイール１の組立方法を含む）について説明する。組立前において、縦壁１５ｂは、ウェル部１１ｃから垂直に立設されている（図５の一点鎖線参照）。作業者は、副気室部材１０をウェル部１１ｃに設置する。ここで、副気室部材１０から延出する離脱規制部４Ｂが、大径部４０のビードシート４２上に載置される。続いて、作業者は、図示しない治具（例えば、スピニング加工装置）を用いて縦壁１５ｂを副気室部材１０側へ傾斜させ、側面１４を副気室部材１０の側部２５ｃに当接させる。
【００４５】
続いて、作業者は、タイヤ３を大径部４０に組み付ける。ここで、副気室部材１０から延出する離脱規制部４Ｂが、大径部４０のビードシート４２とタイヤ３のビード部３ｃとによって挟持される。
【００４６】
＜作用効果＞
次に、本実施形態の車両用タイヤホイール組立体２Ｂの奏する作用効果について説明する。
本実施形態の車両用タイヤホイール組立体２Ｂは、離脱規制部４Ｂが、ヘルムホルツレゾネータから延出されてホイール本体及びタイヤ３によって挟持されるレゾネータ延出部を備えることを特徴とする。
このような車両用タイヤホイール組立体２Ｂによれば、ヘルムホルツレゾネータに延出部を設ける簡易な構成で、ヘルムホルツレゾネータが遠心力によってホイール本体から離脱しようとするのを好適に防止することができる。
【００４７】
＜第三の実施形態＞
続いて、本発明の第三の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体について、第一の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体２Ａとの相違点を中心に説明する。
【００４８】
図６に示すように、本発明の第三の実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体２Ｃは、離脱規制部４Ｃを備える。本実施形態において、離脱規制部４Ｃは、タイヤ３及び副気室部材１０と別体に形成されている離脱規制部材である。離脱規制部４Ｃは、板状の断面形状で副気室部材１０と同等の周方向長さの円弧形状を呈する金属製又は樹脂製の部材である。離脱規制部４Ｃの幅方向一端部は、大径部４０のビードシート４２とタイヤ３のビード部３ｃとによって挟持されている。離脱規制部４Ｃの幅方向他端部は、副気室部材１０の上部２５ａの径方向外側面に当接する。かかる離脱規制部４Ｃは、車両走行時の遠心力が副気室部材１０に対してウェル部１１ｃから離間する方向に作用した場合に、副気室部材１０を抑え込む。
【００４９】
＜組立方法＞
続いて、本実施形態に係る車両用タイヤホイール組立体２Ｃの組立方法（車両用ホイール１の組立方法を含む）について説明する。組立前において、縦壁１５ｂは、ウェル部１１ｃから垂直に立設されている（図６の一点鎖線参照）。作業者は、副気室部材１０をウェル部１１ｃに設置する。続いて、作業者は、図示しない治具（例えば、スピニング加工装置）を用いて縦壁１５ｂを副気室部材１０側へ傾斜させ、側面１４を副気室部材１０の側部２５ｃに当接させる。
【００５０】
続いて、作業者は、離脱規制部４Ｃを大径部４０のビードシート４２と副気室部材１０とにわたって載置させる。ここで、作業者は、離脱規制部４Ｃをビードシート４２及び／又は副気室部材１０に接着剤を用いて仮固定してもよい。
【００５１】
続いて、作業者は、タイヤ３を大径部４０に組み付ける。ここで、離脱規制部４Ｃが、大径部４０のビードシート４２とタイヤ３のビード部３ｃとによって挟持される。
【００５２】
＜作用効果＞
次に、本実施形態の車両用タイヤホイール組立体２Ｃの奏する作用効果について説明する。
本実施形態の車両用タイヤホイール組立体２Ｃは、離脱規制部４Ｃが、一部がホイール本体及びタイヤ３によって挟持されるとともに他部がヘルムホルツレゾネータの径方向外側を押さえる離脱規制部材であることを特徴とする。
このような車両用タイヤホイール組立体２Ｃによれば、ホイール本体及びタイヤ３の間に離脱規制部４ｃを設ける簡易な構成で、ヘルムホルツレゾネータが遠心力によってホイール本体から離脱しようとするのを好適に防止することができる。
【００５３】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は前記実施形態に限定されず、種々の形態で実施することができる。
前記実施形態では、合成樹脂のみからなる副気室部材１０（図３参照）を想定している。しかしながら、副気室部材１０は、２種以上の異種材料で構成することもできる。
また、本発明の車両用タイヤホイール組立体は、離脱規制部４Ａ，４Ｂの両方を備える構成であってもよく、離脱規制部４Ａ，４Ｂの少なくとも一方と離脱規制部４Ｃとを備える構成であってもよい。
また、離脱規制部４Ａ，４Ｃは、副気室部材１０の幅方向を全体的に押さえる構成であってもよい。この場合には、縦壁１５ｂを傾斜させなくてもよい。
【００５４】
また、本発明の車両用ホイールの組立方法は、ホイール本体のウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上で周方向に延びるように立設された縦壁１５ｂを、径方向外方に行くににつれてヘルムホルツレゾネータの設置予定側へ向かうように傾斜させるステップと、ホイール本体のウェル部１１ｃの外周面１１ｄにヘルムホルツレゾネータを設置し、縦壁１５ｂと当接させるステップと、を含む構成であってもよい。
このような車両用ホイール１の組立方法によれば、ホイール本体の製造段階では縦壁１５ｂを傾斜させる必要がない。また、ヘルムホルツレゾネータが遠心力によってホイール本体から離脱しようとするのを好適に防止することができる。
【符号の説明】
【００５５】
１      車両用ホイール
２Ａ，２Ｂ，２Ｃ  車両用タイヤホイール組立体
３      タイヤ
４Ａ    離脱規制部（タイヤ延出部）
４Ｂ    離脱規制部（レゾネータ延出部）
４Ｃ    離脱規制部（離脱規制部材）
１０    副気室部材（ヘルムホルツレゾネータ）
１１    リム
１１ｃ  ウェル部
ＳＣ    副気室
Ｘ    ホイール周方向（周方向）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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