(57)【要約】      （修正有）【課題】装着性に優れるマスクの提供を目的とする。【解決手段】耳掛け部材は第１開口部と、前記第１開口部よりも前記マスク本体部から離間する方向側に存在する第２開口部を備えている。そのため、耳掛け部材における第１開口部と第２開口部の間（介在領域）を切断して第１開口部と第２開口部を連結することで、耳掛け部材の有効長さを長くでき、耳掛け部材は伸縮性を有するため、装着が容易なマスクであると共に、装着性が悪いことに起因してマスクの機能が十分に発揮されなくなるという問題の発生を防止できる。そして、本発明のマスクは、マスク本体部から離間する方向の伸度よりも前記離間する方向と直交する方向の伸度が低い耳掛け部材を備えているため、装着中に耳掛け部材の介在領域に意図しない破断が生じ難く、第１開口部と第２開口部が意図せず連結するのを防止できる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
マスク本体部と伸縮性を有するシート状の耳掛け部材を備えたマスクであって、
前記耳掛け部材は、前記マスク本体部の横方向の両端部それぞれに設けられており、
前記耳掛け部材は、第１開口部と前記第１開口部よりも前記マスク本体部から離間する方向側に存在する第２開口部を備えており、
前記耳掛け部材は、前記離間する方向の伸度よりも前記離間する方向と直交する方向の伸度が低い、マスク。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、装着性に優れるマスクに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、衛生用や防塵用（例えば、ＰＭ２．５などの微粒子）あるいは花粉対策などの用途にマスクが使用されている。一般的なマスクは、マスク本体部の両端部に開口部を有する耳掛け部材を備えており、マスク本体部を装着者の口と鼻を覆うように当て、装着者の左右の耳を耳掛け部材の各開口部へ挿入して耳を掛けることで装着される。
装着に際し、マスクの耳掛け部材は適切な有効長さを有していることが望ましい。耳掛け部材の有効長さが短過ぎると、マスク本体部が顔面に向かって密着する力が強く、着用者に不快感を与えたり、マスク本体部が変形しマスク本来の機能を十分に発揮できない恐れや、マスクを装着できない恐れがある。また、耳掛け部材の有効長さが長過ぎると、マスク本体部を顔面上に固定できない恐れや、固定が緩く不十分となる恐れがある。その結果、マスク本体部と顔面との間を塵埃や花粉などの濾過対象物が通過してしまうなど、装着性が悪いことに起因してマスクの機能が十分に発揮されなくなる。
【０００３】
このような問題の発生を防止可能なマスクとして、例えば、特開２００８−２９５８５２号公報（特許文献１）に開示されているマスクが知られている。特許文献１に開示されているマスクは図１に図示するように、第１開口部（４）と第２開口部（５）を備えていると共に、両開口部の間に切断可能な介在領域（３２）を有する耳掛け部材（３１）を備えたマスク（３）である。このマスク（３）は装着者の顔面形状に応じて、必要であれば、介在領域（３２）を切断することで第１開口部（４）と第２開口部（５）を連結して、耳掛け部材（３１）の有効長さを長くできる。
なお、特許文献１には、耳掛け部材（３１）が伸縮性シートから形成されていても良いことが開示されている。耳掛け部材（３１）が伸縮性を有すると、マスク（３）装着時に耳掛け部材（３１）をマスク本体部（２）から離間する方向へ伸ばすことができるため、耳に掛け易く装着が容易なマスク（３）である。また、マスク（３）の装着中は耳掛け部材（３１）が有する収縮力によりマスク本体部（２）を顔面上に固定できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−２９５８５２号公報
【０００５】
本願出願人らは、特許文献１に開示の構成を備えるマスクについて検討を行った。その結果、本構成を備えるマスクは装着中に、耳掛け部材における第１開口部と第２開口部の間（介在領域）に破断が生じて、第１開口部と第２開口部が意図せず連結することがあった。
特に、介在領域を容易に切断して第１開口部と第２開口部を連結できるようにするため、介在領域に切断線を設けた耳掛け部材を備えるマスクにおいて、より一層、第１開口部と第２開口部が意図せず連結し易いものであった。
そして、意図せず第１開口部と第２開口部が連結したマスクでは、耳掛け部材の有効長さが長くなる。その結果、マスク本体部を顔面上に固定できなくなる、あるいは、固定がゆるく不十分となることで、マスク本体部と顔面との間を塵埃や花粉などの濾過対象物が通過してしまうなど、装着性が悪いことに起因してマスクの機能が十分に発揮されなくなる問題が生じるものであった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、装着性に優れるマスクの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、
「マスク本体部と伸縮性を有するシート状の耳掛け部材を備えたマスクであって、
前記耳掛け部材は、前記マスク本体部の横方向の両端部それぞれに設けられており、
前記耳掛け部材は、第１開口部と前記第１開口部よりも前記マスク本体部から離間する方向側に存在する第２開口部を備えており、
前記耳掛け部材は、前記離間する方向の伸度よりも前記離間する方向と直交する方向の伸度が低い、マスク。」
である。
【発明の効果】
【０００８】
本発明のマスクは、以下の効果を発揮する。
・耳掛け部材は第１開口部と、前記第１開口部よりも前記マスク本体部から離間する方向側に存在する第２開口部を備えている。そのため、耳掛け部材における第１開口部と第２開口部の間（介在領域）を切断して第１開口部と第２開口部を連結することで、耳掛け部材の有効長さを長くできる。
・耳掛け部材は伸縮性を有するため、装着が容易なマスクであると共に、装着性が悪いことに起因してマスクの機能が十分に発揮されなくなるという問題の発生を防止できる。
そして、本発明のマスクは、マスク本体部から離間する方向（以降、方向Ｘと称することがある）の伸度よりも前記離間する方向と直交する方向（以降、方向Ｙと称することがある）の伸度が低い耳掛け部材を備えているため、装着中に耳掛け部材の介在領域に意図しない破断が生じ難く、第１開口部と第２開口部が意図せず連結するのを防止できるマスクである。
【０００９】
この理由は完全に明らかになっていないが、以下の効果が発揮されていると考えられる。
特許文献１に開示されているように、伸縮性を有するシート状の耳掛け部材を備えたマスクでは、マスクの装着中において、耳掛け部材は耳の後ろ側を支点として、その収縮力によりマスク本体部を該支点へ向かう方向へ引っ張ることで、マスク本体部を顔面上に固定し続けている。
このとき、耳掛け部材における上述した支点に当たる部分（介在領域）は、上述した支点に当たる部分（介在領域）を中心として上側へ向かう方向、および、下側へ向かう方向へ引っ張られ続けている。そのため、耳掛け部材の介在領域は方向Ｙに伸長され破断し易い状態にある。同時に、耳掛け部材がマスク本体を該支点へ向かう方向へ引っ張っているのに伴い、耳掛け部材における上述した支点に当たる部分（介在領域）へ対し、方向Ｘへ向かう力が作用し続けている。
そのため、耳掛け部材の介在領域は方向Ｙに伸長され破断が生じやすい状態にあると共に、方向Ｘへ向かう力の作用を受けている。その結果、マスク本体部の介在領域は、耳掛け部材の耳の後ろ側に接触している部分から方向Ｘへ向かい、意図しない破断が発生し易い状態にある。つまり、耳掛け部材は第１開口部と第２開口部が意図せず連結し易い状態にある。
【００１０】
本発明のマスクは、マスク本体部から離間する方向（方向Ｘ）の伸度よりも前記離間する方向と直交する方向（方向Ｙ）の伸度が低い耳掛け部材を備えているため、耳掛け部材の介在領域に対し前記直交する方向（方向Ｙ）へ力が作用した場合であっても、介在領域が前記直交する方向（方向Ｙ）に伸長し難い。
その結果、マスクの装着中に、耳掛け部材の介在領域は前記直交する方向（方向Ｙ）に伸長され難いことで、意図しない破断の発生が防止されている。そのため、第１開口部と第２開口部が意図せず連結するのを防止できる。
特に、介在領域を容易に切断して第１開口部と第２開口部を容易に連結できるようにするため、介在領域に切断線を設けた耳掛け部材を備えたマスクにおいても、マスクの装着中に、第１開口部と第２開口部が意図せず連結するのを防止できる。
以上から、本発明により装着性に優れるマスクを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】特許文献１に開示されているマスクにおける、主として耳掛け部材を示す模式的平面図である。
【図２】本発明にかかるマスクを折り畳んだ状態を示す、マスク側面の模式的平面図である。
【図３】本発明にかかる別のマスクを折り畳んだ状態を示す、マスク側面の模式的平面図である。
【図４】本発明にかかる更に別のマスクを折り畳んだ状態を示す、マスク側面の模式的平面図である。
【図５】本発明にかかる更に別のマスクを折り畳んだ状態を示す、マスク側面の模式的平面図である。
【図６】本発明にかかるマスクの装着状態を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明では課題を解決するため、各種構成を適宜選択できる。
また、本発明にかかるマスクを説明するにあたり、主として図２〜図６を用いて説明する。なお、図２〜図５に図示されているように、折り畳まれた状態の本発明にかかるマスクを左右に広げ、図６に図示したようにして装着できる。
【００１３】
本発明に係るマスク（３０）は、主としてマスク本体部（１０）と耳掛け部材（２０）を備えており、マスク本体部（１０）の横方向の端部に耳掛け部材（２０）が接合されて構成されている。なお、マスク本体部（１０）の横方向とは、装着者がマスク（３０）を装着した際のマスク本体部（１０）における装着者の上下方向と直交する方向を意味するものであり、図２〜図５では方向Ｘとして図示している。
耳掛け部材（２０）は伸縮性を有する略環帯状のシート状部材であり、耳掛け部材（２０）の主面上における第１開口部（２１）よりもマスク本体部（１０）から離間する方向（方向Ｘ、紙面上における左から右へ向かう方向）の伸度よりも、前記離間する方向と直交する方向（方向Ｙ、紙面上における上下方向）の伸度が低いことを特徴としている。
【００１４】
耳掛け部材（２０）はマスク（３０）装着時に耳を掛ける第１開口部（２１）、そして、耳掛け部材（２０）の主面上における第１開口部（２１）よりも方向Ｘ側に存在する第２開口部（２２）を有しており、第１開口部（２１）と第２開口部（２２）に挟まれた部分が介在領域（３２）となる。なお、図２〜図５では、略楕円形状に切り取られてなる第１開口部（２１）と、曲線状の切り込みである第２開口部（２２）を備えた、マスク（３０）を図示しており、第１開口部（２１）および第２開口部（２２）は、耳掛け部材（２０）の外周と接続することなく設けられている。また、図３〜図５では、更に、介在領域（３２）に装着者の要望により切断可能な切断線（２３）を有する耳掛け部材（２０）を備えた、マスク（３０）を図示している。
【００１５】
第１開口部（２１）の形状や大きさは耳を挿入して耳に掛けることができると共に、適切な有効長さを有するように調整されている。なお、ここでいう有効長さとは、マスク（３０）着用時において、一方の耳掛け部材（２０）における第１開口部（２１）のうち耳の後ろ側に接触している部分から、マスク本体部（１０）を経由し、他方の耳掛け部材（２０）における第１開口部（２１）のうち耳の後ろ側に接触している部分までの長さを指す。
【００１６】
マスク本体部（１０）は塵埃を捕集する機能を備えた通気性を有する部材である。なお、図２〜図６では二つ折りマスクの態様を図示しているが、カップ型のマスク本体部（図示せず）であっても、平型のマスク本体部（図示せず）であっても、プリーツを備える平型であって該プリーツを引き伸ばし装着するプリーツ型のマスク本体部（図示せず）であってもよい。
【００１７】
マスク本体部（１０）を構成する素材は、適宜選択して使用でき、限定されるものではない。例えば、布帛（織物や編物あるいは不織布など）や通気性発泡体あるいは通気性フィルムなどの素材を一枚のみ用いて構成する、一種類の素材を複数枚積層して構成する、あるいは、複数の素材を組み合わせて積層することで構成できる。
複数の素材を積層してマスク本体部（１０）を調製する方法は適宜選択でき、限定されるものではないが、例えば、
１．複数の素材を一体化することなく、ただ重ね合わせる方法、
２．複数の素材を重ね合わせてなる積層体を、例えばニードルパンチ装置や水流絡合装置に供することで絡合する方法、
３．複数の素材を重ね合わせてなる積層体を、加熱手段に供することで素材の構成成分を溶融させて一体化する方法、
４．バインダやホットメルト樹脂などの接着剤を素材の間に介在させて、各素材を接着一体化する方法、
５．複数の素材を重ね合わせてなる積層体の周辺を、縫製や接着、あるいは、超音波融着を用いたポイントシール処理などを施して、融着し一体化する方法、
などを用いることができる。
【００１８】
マスク本体部（１０）を構成している素材の目付、厚さなどの諸特性は、特に限定されるべきものではなく、適宜調整する。マスク本体部（１０）の目付は、５〜５００ｇ／ｍ２であるのが好ましく、１０〜４００ｇ／ｍ２であるのがより好ましく、２０〜３００ｇ／ｍ２であるのが最も好ましい。そして、マスク本体部（１０）厚さは、０．１〜３０ｍｍであるのが好ましく、０．２〜２５ｍｍであるのがより好ましく、０．３〜２０ｍｍであるのが最も好ましい。
なお、本発明でいう「目付」とは主面における面積１ｍ２あたりの質量をいい、主面とは面積が広い面をいう。また、本発明でいう「厚さ」は、圧縮弾性式厚み計により計測した値であり、具体的には測定対象物の主面に対して５ｃｍ２の荷重領域に１００ｇｆの荷重をかけた際の前記領域における厚さの値をいう。
【００１９】
また、マスク本体部（１０）は、マスク本体部（１０）と顔面との隙間を小さくするための鼻金などの密着部材、マスク本体部（１０）が着用者の呼吸などにより変形することを防ぐためのカップキーパーなどの形状保持部材、鼻部近辺に取り付け曇りを防止するための曇り防止素材、排気弁などを備えても良い。
【００２０】
耳掛け部材（２０）は伸縮性を有するため、装着が容易なマスク（３０）を実現できると共に、装着性が悪いことに起因してマスク（３０）の機能が十分に発揮されなくなるという問題の発生を防止できる。
なお、ここでいう耳掛け部材（２０）が伸縮性を有しているか否かは、マスク（３０）が備えている耳掛け部材（２０）を以下の測定方法へ供した結果から判別することができる。
【００２１】
（判別対象物が伸縮性を有するか否かの判別方法）
１．判別対象物（例えば、耳掛け部材（２０））の任意の方向および位置から、矩形の試料（測定方向の長さ：２０ｍｍ以上、測定方向と垂直をなす方向の長さ：１０ｍｍ）を採取した。
２．試料をテンシロン型引張試験機（つかみ間隔：１０ｍｍ以上、引張速度：１００ｍｍ／ｍｉｎ）へ供することで、試料の測定方向における「５０％伸長時伸長回復率」を算出した。つまり、つかみ間隔１．５倍の長さ（Ａ）まで前記試料を引き伸ばした後、同速度でつかみ間隔の長さ（Ｂ）まで戻す途中、前記試料の測定方向における応力が０になった際の、前記試料の測定方向の長さ（Ｌ１）を次の式に代入して、前記試料の測定方向における「５０％伸長時伸長回復率」を算出した。
５０％伸長時伸長回復率（％）＝１００×（Ａ−Ｌ１）／（Ａ−Ｂ）
３．試料の５０％伸長時伸長回復率（％）が５０％以上であった場合、試料を採取した判別対象物は伸縮性を有していると判断した。また、試料の５０％伸長時伸長回復率（％）が５０％未満であった場合、試料を採取した判別対象物は伸縮性を有していないと判断した。
【００２２】
なお、耳掛け部材の収縮力が優れていることによって、マスク本体部（１０）を顔面上に十分固定できるマスク（３０）を提供できるように、マスク（３０）が備えている耳掛け部材（２０）における上述した任意の方向の５０％伸長時伸長回復率（％）は、５５％以上であるのが好ましく、６０％以上であるのがより好ましく、６５％以上であるのが最も好ましい。なお、上限値は適宜選択できるが、９５％以下であるのが現実的である。
特に、マスク（３０）が備えている耳掛け部材（２０）における、方向Ｘの５０％伸長時伸長回復率（％）が、耳掛け部材（２０）における５０％伸長時伸長回復率（％）の最大値である場合には、上述の効果が最も効果的に発揮され好ましい。
【００２３】
本発明のマスク（３０）は、マスク（３０）が備えている耳掛け部材（２０）において、方向Ｘの伸度よりも方向Ｙの伸度が低いことを特徴（以降、方向性を有すると称することがある）としている。耳掛け部材（２０）が方向性を有していることによって、マスク（３０）の装着中に、耳掛け部材（２０）の介在領域（３２）に対し方向Ｙへ力が作用した場合であっても、介在領域（３２）が方向Ｙへ伸長し難い。
その結果、マスク（３０）の装着中において、耳掛け部材（２０）の介在領域（３２）が方向Ｙへ伸長され難いため、介在領域（３２）は破断し難い。そのため、第１開口部（２１）と第２開口部（２２）が意図せず連結するのを防止できる。
特に、装着者の要望により介在領域（３２）を容易に切断して第１開口部（２１）と第２開口部（２２）を容易に連結できるようにするため、介在領域（３２）に切断線（２３）を設けた耳掛け部材を備えたマスク（３０）においても、マスク（３０）の装着中に、第１開口部（２１）と第２開口部（２２）が意図せず連結するのを防止できる。
【００２４】
なお、耳掛け部材（２０）が方向性を有しているか否かは、耳掛け部材（２０）を以下の測定方法へ供した結果から判別することができる。
【００２５】
（耳掛け部材が方向性を有するか否かの判別方法）
１．マスク（３０）が備えている耳掛け部材（２０）、あるいはマスク（３０）で使用されている耳掛け部材（２０）の形状加工前のシートから、方向Ｘと測定方向が平行になるようにして、矩形の試料Ａ（測定方向の長さ：２０ｍｍ以上、測定方向と垂直をなす方向の長さ：１０ｍｍ）を採取した。
２．マスク（３０）が備えている耳掛け部材（２０）、あるいはマスク（３０）で使用されている耳掛け部材（２０）の形状加工前のシートから、方向Ｙと測定方向が平行になるようにして、矩形の試料Ｂ（測定方向の長さ：２０ｍｍ以上、測定方向と垂直をなす方向の長さ：１０ｍｍ）を採取した。
３．試料Ａおよび試料Ｂを各々テンシロン型引張試験機（つかみ間隔：１０ｍｍ以上、引張速度：２００ｍｍ／ｍｉｎ）へ供することで、各試料の測定方向における試料が破断するまでの伸長長さＥ１（単位：ｍｍ）を測定した。つかみ間隔の長さ（Ｃ）および前記試料の伸長長さＥ１を次の式に代入して、前記試料の測定方向における「破断伸度」を算出した。
破断伸度（％）＝１００×｛（Ｅ１／Ｃ）−１｝
４．試料Ａの測定方向における破断伸度Ａ（単位：％）と、試料Ｂの測定方向における破断伸度Ｂ（単位：％）を比較し、破断伸度Ａが破断伸度Ｂよりも高い場合、耳掛け部材（２０）は方向Ｘの伸度よりも方向Ｙの伸度が低く、方向性を有していると判断した。また、破断伸度Ａが破断伸度Ｂ以下の場合、耳掛け部材（２０）は方向Ｘの伸度よりも方向Ｙの伸度が低いものではなく、方向性を有していないと判断した。
【００２６】
なお、装着時に方向Ｘへ伸ばし易いことで耳に掛け易く装着が容易なマスク（３０）を提供できるように、マスク（３０）が備えている耳掛け部材（２０）における、方向Ｘの破断伸度（単位：％）は、５０％以上であるのが好ましく、１００％以上であるのがより好ましく、１５０％以上であるのが最も好ましい。なお、上限値は適宜選択できるが、６００％以下であるのが現実的である。
特に、マスク（３０）が備えている耳掛け部材（２０）における、方向Ｘの破断伸度（単位：％）が、耳掛け部材（２０）における破断伸度（単位：％）の最大値である場合には、上述の効果が最も効果的に発揮され好ましい。
【００２７】
そして、マスク（３０）が備えている耳掛け部材（２０）における、方向Ｙの破断伸度（単位：％）が、耳掛け部材（２０）における破断伸度（単位：％）の最小値である場合には、装着中に耳掛け部材（２０）の介在領域（３２）に意図しない破断が生じ難く、第１開口部（２１）と第２開口部（２２）が意図せず連結するのを防止できる効果が、最も効果的に発揮され好ましい。なお、マスク（３０）が備えている耳掛け部材（２０）における、方向Ｙの破断伸度（単位：％）は本願発明の範囲内で適宜調整できるが、３００％以下であるのが好ましく、５％以上であるのが現実的である。
【００２８】
本発明の構成を満足する、伸縮性を有すると共に方向性を有する耳掛け部材（２０）を調製できるならば、耳掛け部材（２０）を構成する素材は、適宜選択して使用でき、限定されるものではない。例えば、布帛（織物や編物あるいは不織布など）や発泡体あるいはフィルムなどの素材を一枚のみ用いて構成する、一種類の素材を複数枚積層して構成する、あるいは、複数の素材を組み合わせて積層することで構成できる。
【００２９】
伸縮性に富む樹脂で構成された素材あるいは伸縮性を有する構造の素材を備えることによって、伸縮性を有する耳掛け部材（２０）を提供できる。このような伸縮性を有する素材として、ポリウレタン樹脂などのエラストマーからなる素材や、潜在捲縮性繊維の捲縮が発現した繊維を備える素材などを挙げることができる。また、主面上の一方向と前記方向と垂直をなす主面上の別の一方向の物性が異なる素材を備えることによって、方向性を有する耳掛け部材（２０）を提供できる。このような素材として、繊維配向あるいは繊維の絡合態様や繊維同士の接着態様が、前記両方向で互いに異なる素材（例えば、水流絡合不織布など）を挙げることができる。
そして、上述した伸縮性を有する素材と、主面上の一方向と前記方向と垂直をなす主面上の別の一方向の物性が異なる素材の積層体を備えることで、伸縮性を有すると共に方向性を有する耳掛け部材（２０）を調製できる。なお、複数の素材を積層して耳掛け部材（２０）を調製する方法は適宜選択でき、限定されるものではないが、例えば、マスク本体部（１０）と同様の方法を用いて調製できる。あるいは、伸縮性を有すると共に主面上の一方向と前記方向と垂直をなす主面上の別の一方向の物性が異なる素材を用いることで、伸縮性を有すると共に方向性を有する耳掛け部材（２０）を調製できる。
【００３０】
耳掛け部材（２０）が備える第１開口部（２１）の形状は、耳を挿入できると共に、適切な有効長さを有するように調整されている。その形状や大きさは適宜調整できるが、例えば、図２〜図６のような略楕円形形状以外にも台形形状や長方形形状、円形形状あるいは卵型形状やキノコ型形状であることができる。なお、図２〜図５では、打ち抜かれた、あるいは、切り抜かれてなる第１開口部（２１）を備えた耳掛け部材（２０）を図示しているが、切り込みである第１開口部（２１）を備えている耳掛け部材（２０）であってもよい。
【００３１】
耳掛け部材（２０）が備える第２開口部（２２）の形状や配置は、装着者の要望により介在領域（３２）を切断することで、第１開口部（２１）と第２開口部（２２）を連結して耳掛け部材（２０）の有効長さを長くできるように調整されている。
その形状や配置は適宜調整するが、例えば、図２〜図５のような曲線状以外にも直線状や波線状、あるいは、楔状やコ字状であることができる。あるいは、打ち抜かれたあるいは切り抜かれてなる第２開口部（２２）を備えている耳掛け部材（２０）であってもよい。その際の、打ち抜かれたあるいは切り抜かれてなる第２開口部（２２）の形状は、第１開口部（２１）の形状として例示した形状以外にも、三日月形状であってもよい。更には、連続して並ぶ複数の貫通線や貫通穴で形成されたミシン目からなる第２開口部（２２）を備えている耳掛け部材（２０）であってもよい。このとき、該ミシン目を切断することで切り込みである第２開口部（２２）を形成できる。
【００３２】
第２開口部（２２）の長さは適宜選択できるが、長さが短過ぎる場合には、第１開口部（２１）と第２開口部（２２）を連結したマスク（３０）を装着した際に、第２開口部（２２）由来の耳と当たる部分の形状が、装着者の耳の後ろ側の形状と合わず、装着中に耳へ不快感を与える恐れがある。また、長さが長過ぎる場合には、マスク本体部を顔面上に固定できない恐れや、固定が緩く不十分となる恐れがある。
そのため、第２開口部（２２）の長さは２ｍｍ〜６０ｍｍであるのが好ましく、５ｍｍ〜５０ｍｍであるのが好ましく、１０ｍｍ〜４０ｍｍであるのが好ましい。
なお、本発明でいう第２開口部（２２）の長さとは、第２開口部（２２）の方向Ｙにおける最も紙面上の上方向側に存在する端部と、第２開口部（２２）の方向Ｙにおける最も紙面上の下方向側に存在する端部を最短距離で結ぶ、第２開口部（２２）の輪郭内の長さをいう。
【００３３】
また、上述の観点から、装着性に優れると共に装着中に耳へ不快感を与え難いよう、耳の接触し得る部分が弧（方向Ｘ側へ膨らんだ弧）や三日月形状（方向Ｘ側へ膨らんだ三日月形状）を有する、第２開口部（２２）を備えているのが好ましい。
【００３４】
第２開口部（２２）は、第１開口部（２１）における方向Ｘ側の外縁部分（耳が当たる部分）と、耳掛け部材（２０）における方向Ｘ側の端部との間に存在していればよく、その配置は適宜調整できるが、第１開口部（２１）と第２開口部（２２）との最短距離の長さは、１ｍｍ〜５０ｍｍであることができ、３ｍｍ〜４０ｍｍであることができ、５ｍｍ〜３０ｍｍであることができる。また、該外縁部分と該端部との間の中央、あるいは該中央付近を通過するように第２開口部（２２）が存在しているのが好ましい。
【００３５】
なお、図２〜図５では、第２開口部（２２）を一つだけ備えた耳掛け部材（２０）を例示しているが、二つ以上の第２開口部（２２）を備えた耳掛け部材（２０）としてもよい。第１開口部（２１）と第２開口部（２２）の間の各介在領域（３２）を切断することで、耳掛け部材（２０）の有効長さを調整できる。また、第１開口部（２１）に対する一つ目の第２開口部（２２）の配置関係や、複数ある第２開口部（２２）同士の配置関係は適宜選択できる。
【００３６】
本発明のマスク（３０）では、第１開口部（２１）と第２開口部（２２）に挟まれた領域が介在領域（３２）となる。詳細としては、第１開口部（２１）における方向Ｘ側の外縁部分と、第２開口部（２２）の第１開口部（２１）側の外縁部分、そして、第１開口部（２１）と第２開口部（２２）の各上端側（図２〜図５における紙面上の上側）の端部同士を結ぶ直線と、第１開口部（２１）と第２開口部（２２）の各下端側（図２〜図５における紙面上の下側）の端部同士を結ぶ直線で囲まれた部分が介在領域（３２）となる。本発明のマスク（３０）では、この介在領域（３２）を切断して第１開口部（２１）と第２開口部（２２）を連結する、あるいは介在領域（３２）の一部あるいは全部を切り取り第１開口部（２１）と第２開口部（２２）を連結することによって、耳掛け部材（２０）の有効長さを長くできる。
【００３７】
介在領域（３２）には、第１開口部（２１）と第２開口部（２２）を連結し易いように、図３〜図５のように切断線（２３）が存在しているのが好ましい。なお、図３では直線状に並ぶ二つの貫通線（耳掛け部材（２０）を厚さ方向に貫通している）により構成された切断線（２３）を備える態様を例示しているが、切断線（２３）を構成する貫通線の数は適宜選択でき、図４のように一つの貫通線により構成された切断線（２３）を備える態様であっても、三つ以上の貫通線により構成された切断線（２３）を備える態様（図示せず）であってもよい。また、貫通線以外にも貫通穴により構成された切断線（２３）を備える態様（図示せず）であってもよい。
【００３８】
図３〜図５では、第１開口部（２１）や第２開口部（２２）と直接接続していない貫通線により構成された切断線（２３）を図示しているが、介在領域（３２）を切断する前に第１開口部（２１）と第２開口部（２２）が連結していないのであれば、第１開口部（２１）および／または第２開口部（２２）に直接接続している貫通線あるいは貫通穴からなる切断線（２３）であってもよい。なお、介在領域（３２）を切断する前の状態において、第１開口部（２１）や第２開口部（２２）と直接接続していない貫通線により構成された切断線（２３）を備えている場合には、第１開口部（２１）と第２開口部（２２）が意図せず連結するのを、より効果的に防止できるマスク（３０）を提供でき好ましい。
更に、図３および図４では、一本の切断線（２３）を備えた耳掛け部材（２０）を例示しているが、図５のように複数の切断線（２３）を備えた耳掛け部材（２０）であってもよい。
【００３９】
切断線（２３）の長さや、切断線（２３）を形成する各貫通線や各貫通穴の長さおよび大きさあるいはその配置間隔は、介在領域（３２）を切断して第１開口部（２１）と第２開口部（２２）を連結する、あるいは、介在領域（３２）の一部あるいは全部を切り取り第１開口部（２１）と第２開口部（２２）を連結することが容易となるように、適宜選択する。
【００４０】
切断線（２３）の角度は、装着中に介在領域（３２）に切断が生じて第１開口部（２１）と第２開口部（２２）が意図せず連結し難いよう適宜選択するが、耳掛け部材（２０）における伸度が最も高い方向と略並行をなすように、切断線（２３）が存在しているのが好ましい。このようにして存在することで、切断線（２３）が破断する方向（後述する、切断線（２３）が伸びる方向を指す直線に対し垂直をなす方向）と、耳掛け部材（２０）における伸度がより低い方向が略並行をなす。その結果、意図せず切断線（２３）に破断が生じることを防止できるため、より一層、装着中に耳掛け部材（２０）の介在領域（３２）に意図しない破断が生じ難く、第１開口部（２１）と第２開口部（２２）が意図せず連結するのを防止できるマスク（３０）を提供でき好ましい。
ここでいう略平行をなすとは、耳掛け部材（２０）における伸度が最も高い方向を指す直線と、切断線（２３）が伸びる方向を指す直線のなす角度が、０度以上４５度未満であることを指す。また、切断線（２３）の伸びる方向を指す直線とは、切断線（２３）を構成する複数の貫通線や貫通穴を最短距離で結ぶように引いた直線をいう。なお、一つの貫通線により構成された切断線（２３）の場合には、その貫通線が伸びる方向を、切断線（２３）が伸びる方向とみなす。
【００４１】
耳掛け部材（２０）における装着時の上端側（図２〜図６における紙面上の上端）に意匠性を持たせるなどして、マスク（３０）の上下方向が判別し易いようにすることができる。
子供は大人よりも頭部の下方に耳が存在している傾向があるため、子供用のマスクは上下方向が判別し難い外観形状を備えるものとなり易い。そのため、特に子供用のマスクにおいて、耳掛け部材（２０）における装着時の上端側に意匠性を持たせるなどして、マスク（３０）の上下方向が判別し易いようにするのが好ましい。
図２〜図６では、耳掛け部材（２０）における装着時の上端側に、なだらかな曲線を描く四つの山部が存在する外形を有する耳掛け部材（２０）を例示しているが、該形状は適宜選択でき、一つ以上三つ以下の山部を備える外形であっても、五つ以上の山部を備える（例えば、鋸刃状に小さな山部を複数備える）外形であっても良い。山部の形状は、なだらかな曲線を描く形状以外にも、三角形や四角形などあるいは幾何学的な形状であってもよい。あるいは、なだらかな曲線を描く大きな谷部を一つ備える外形であってもよい。
【００４２】
耳掛け部材（２０）を構成している素材の目付、厚さなどの諸特性は、特に限定されるべきものではなく、適宜調整するのが好ましい。目付は、１〜４００ｇ／ｍ２であるのが好ましく、５〜２００ｇ／ｍ２であるのがより好ましく、１０〜１５０ｇ／ｍ２であるのが最も好ましい。そして、厚さは、０．０５〜３０ｍｍであるのが好ましく、０．１〜１５ｍｍであるのがより好ましく、０．２〜５ｍｍであるのが最も好ましい。
【００４３】
マスク本体部（１０）の横方向の端部に耳掛け部材（２０）を接合する方法は適宜選択でき、例えば、バインダを用いて接着し接合する方法、溶着させることにより接合する方法、縫い付ける方法、超音波などの作用によって部分的に溶着させることにより接合する方法などを挙げることができる。なお、図２〜図６では、マスク本体部（１０）と耳掛け部材（２０）が超音波によって部分的に溶着して接合してなるマスク（３０）を図示しており、小さな四角に囲まれた部分が、マスク本体部（１０）と耳掛け部材（２０）が積層しており溶着されている部分である。
【００４４】
また、マスク本体部（１０）と耳掛け部材（２０）を用いてマスク（３０）を調製する方法は、適宜選択できるが、例えば、所望する形状のマスク（３０）を構成可能となるように素材を打ち抜き成型したマスク本体部（１０）と耳掛け部材（２０）を接合してマスク（３０）を調製する方法や、マスク本体部（１０）を構成可能な形状加工前の素材と耳掛け部材（２０）を構成可能な形状加工前の素材を接合し、その後、所望する形状のマスク（３０）となるように打ち抜きや成型を行ってマスク（３０）を調製する方法などを採用できる。
【００４５】
次いで、本発明で使用できる素材の詳細について説明する。
上述の素材は、例えば、ポリオレフィン系樹脂（ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリメチルペンテン、炭化水素の一部をシアノ基またはフッ素或いは塩素といったハロゲンで置換した構造のポリオレフィン系樹脂など）、スチレン系樹脂、ポリエーテル系樹脂（ポリエーテルエーテルケトン、ポリアセタール、フェノール系樹脂、メラミン系樹脂、ユリア系樹脂、エポキシ系樹脂、変性ポリフェニレンエーテル、芳香族ポリエーテルケトンなど）、ポリエステル系樹脂（ポリエチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリブチレンナフタレート、ポリカーボネート、ポリアリレート、全芳香族ポリエステル樹脂、不飽和ポリエステル樹脂など）、ポリイミド系樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリアミド系樹脂（例えば、芳香族ポリアミド樹脂、芳香族ポリエーテルアミド樹脂、ナイロン樹脂など）、二トリル基を有する樹脂（例えば、ポリアクリロニトリルなど）、ウレタン系樹脂、エポキシ系樹脂、ポリスルホン系樹脂（ポリスルホン、ポリエーテルスルホンなど）、フッ素系樹脂（ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデンなど）、セルロース系樹脂、ポリベンゾイミダゾール樹脂、アクリル系樹脂（例えば、アクリル酸エステルあるいはメタクリル酸エステルなどを共重合したポリアクリロニトリル系樹脂、アクリロニトリルと塩化ビニルまたは塩化ビニリデンを共重合したモダアクリル系樹脂など）など、公知の有機ポリマーからなることができる。
なお、これらの有機ポリマーは、直鎖状ポリマーまたは分岐状ポリマーのいずれからなるものでも構わず、また有機ポリマーがブロック共重合体やランダム共重合体でも構わず、また有機ポリマーの立体構造や結晶性の有無がいかなるものでも、特に限定されるものではない。更には、複数の有機ポリマーを混ぜ合わせたものでも良く、特に限定されるものではない。
【００４６】
素材が布帛である場合、布帛を構成する繊維は、例えば、溶融紡糸法、乾式紡糸法、湿式紡糸法、直接紡糸法（メルトブロー法、スパンボンド法、静電紡糸法など）、複合繊維から一種類以上の樹脂成分を除去することで繊維径が細い繊維を抽出する方法、繊維を叩解して分割された繊維を得る方法など公知の方法により得ることができる。
布帛を構成する繊維は、一種類あるいは複数種類の樹脂成分から構成されてなるものでも構わず、一般的に複合繊維と称される、例えば、芯鞘型、海島型、サイドバイサイド型、オレンジ型などの複合繊維を使用できる。なお、一方の繊維成分が熱接着成分である熱可塑性樹脂を備えた複合繊維や、熱収縮率の異なる複数の樹脂を備えた潜在捲縮性の複合繊維を使用してもよい。
布帛を構成する繊維の繊維径は特に限定するものではないが、前記繊維径は０．０１μｍ〜１ｍｍであるのが好ましく、０．１μｍ〜１００μｍであるのがより好ましい。また、繊維長も特に限定するものではないが、短繊維や長繊維あるいは連続繊維を使用できる。
【００４７】
前記布帛が織物や編物である場合、上述のようにして調製した繊維を、織るあるいは編むことで素材を調製できる。
【００４８】
前記布帛が不織布である場合、不織布を製造可能な繊維ウェブの調製方法として、例えば、乾式法、湿式法などを用いることができる。そして、繊維ウエブを構成する繊維同士を絡合および／または一体化して不織布にする方法として、例えば、ニードルや水流によって絡合する方法、繊維同士をバインダで一体化する方法、あるいは、繊維ウエブが熱可塑性樹脂を含んでいる場合には、繊維ウエブを加熱処理することで前記熱可塑性樹脂を溶融して、繊維同士を一体化する方法を挙げることができる。
【００４９】
繊維ウエブを加熱処理する方法として、例えば、カレンダーロールにより加熱加圧する方法、熱風乾燥機により加熱する方法、無圧下で赤外線を照射する方法などを用いることができる。
【００５０】
また、直接紡糸法を用いて、紡糸溶液や溶融した樹脂を細径化して直接紡糸すると共に繊維を捕集して不織布を調製してもよい。
【００５１】
素材が通気性発泡体や通気性フィルムである場合、例えば、溶融状態の樹脂を型に流し込み成型、発泡処理するなど、公知の方法で素材を調製できる。
【００５２】
本発明のマスク（３０）に機能性を付与する場合には、素材が機能性成分を含んでいるのが好ましい。機能性成分の種類は、マスク（３０）に求められる機能によって適宜選択できるため、限定されるものではないが、例えば、放射性物質吸着剤（例えば、ゼオライト、活性炭、紺青（プルシアンブルー）など）、抗菌剤や殺菌剤、抗ウイルス剤、抗カビ剤、触媒（例えば、酸化チタンや二酸化マンガンあるいは白金担持アルミナなど）、調湿剤（例えば、シリカゲルやシリカマイクロカプセルなど）、活性炭やカーボンブラックなどの脱臭剤、色素、芳香剤、陽イオン交換樹脂や陰イオン交換樹脂などを挙げることができる。
そして、機能性成分は素材の表面及び／又は内部に粒子状、あるいは、前記素材の表面（例えば、繊維表面など）の一部または全部を被覆するように皮膜状で存在していることができる。
素材に機能性成分を担持する方法は適宜選択できるが、例えば、機能性成分の分散液、あるいはバインダを含んだ機能性成分の分散液を、素材の一方の主面あるいは両主面へ、噴霧あるいは既知のコーティング方法（例えば、グラビアロールを用いたキスコーティング法、ダイコーティング法など）を用いて担持した後、素材から溶媒を除去する方法や、素材を上述の分散液に浸漬し引き上げた後、素材から溶媒を除去する方法などを採用できる。
【００５３】
本発明のマスク（３０）の捕集性能を向上する場合には、素材が帯電しているのが好ましい。
前記素材を帯電させる手段として、例えば、プラズマ帯電処理やコロナ帯電などイオンを注入して帯電させる手段、極性液体を介して力を作用させて帯電させる手段、複数種類の繊維成分を摩擦して帯電させる手段など、公知の手段を適宜選択して、又は組み合わせて利用できる。
【００５４】
プラズマ帯電処理やコロナ帯電などイオンを注入して帯電させる手段を利用する場合、あるいは、極性液体を介して力を作用させることで帯電させる手段を利用する場合、体積固有抵抗値が１０１４Ω・ｃｍ以上の有機ポリマーから構成されていると、帯電量のより多い素材を得ることができるため好ましい。
体積固有抵抗値が１０１４Ω・ｃｍ以上の有機ポリマーとして、例えば、ポリオレフィン系樹脂（例えば、ポリエチレン系樹脂、ポリプロピレン系樹脂、ポリメチルペンテン系樹脂、ポリスチレン系樹脂など）、ポリ四フッ化エチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリ塩化ビニル、ポリウレタンなどを挙げることができる。なお、本発明における「体積固有抵抗値」は、ＪＩＳ    Ｋ    ６９１１「熱硬化性プラスチック一般試験方法」に準じた測定により得られる値をいう。
【００５５】
更に、極性液体を介して力を作用させることで帯電させる手段を利用する場合、素材の帯電量を多くできるように、素材を構成する有機ポリマーに、例えば、ヒンダードアミン系化合物、脂肪族金属塩（例えば、ステアリン酸のマグネシウム塩、ステアリン酸のアルミニウム塩など）、不飽和カルボン酸変性高分子のうちから選ばれた１種または２種以上の化合物を、添加剤として添加できる。これら一連の添加剤の中でもヒンダードアミン系化合物を添加するのが好ましい。
このようなヒンダードアミン系化合物の具体例として、例えば、ポリ［｛（６−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）イミノ−１，３，５−トリアジン−２，４−ジイル）｛（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝ヘキサメチレン｛（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝｝、コハク酸ジメチル−１−（２−ヒドロキシエチル）−４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン重縮合物、２−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２−ｎ−ブチルマロン酸ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）などを挙げることができる。
有機ポリマーに対する、これらの添加剤の添加量は特に限定されるものではないが、有機ポリマーの質量に対して、０．０１〜５質量％の質量で添加されていることが望ましい。添加剤の添加量が０．０１質量％未満では、素材が発揮する帯電効果が小さくなる傾向にあるため、０．０５質量％以上の添加量とするのが好ましい。また、当該添加量が５質量％を超えた場合、素材の強度が劣る傾向にある。そのため、当該添加量を４質量％以下とするのがより好ましい。
【００５６】
本発明において、極性液体を介して力を作用させることで帯電させる方法とは、素材に極性液体を付与すると同時に、又は付与した後に、極性液体を介して素材に力を作用させて帯電させる方法をいう。
極性液体を素材へ付与する手段として、例えば、スプレー、シャワー、ノズルなどを用いて極性液体を霧状、液滴状、液流状などの態様として付与する手段や、例えば、含浸装置（例えば、Ｒｏｄｎｅｙ  Ｈｕｎｔ社のサチュレーター）を用いて極性液体に素材を浸漬することで付与する手段などが挙げられる。極性液体を素材に付与する手段は、帯電された素材を得られるのであれば限定されるものではなく、適宜選択するのが好ましい。
極性液体として、例えば水、アルコール、アセトン、アルコール水溶液、アセトン水溶液、アンモニア水溶液などの、電気伝導率が低い液体を用いるのが好ましい。ここに云う電気伝導率とはＪＩＳ  Ｋ０１０１「工業用水試験方法」により測定されるものをいう。特に、極性液体として水を用いると、素材を帯電させる際の作業環境に優れること、並びに、後述する乾燥処理において引火又は発火することを回避し得る点から、より好ましい。
また、液体帯電過程において使用される極性液体の温度は、素材を帯電できるのであれば、限定されるものではないが、４０℃以下であることが好ましい。
【００５７】
極性液体を介して素材に力を作用させる方法として、例えば、超音波を作用させる方法、振動を作用させる方法、サクションにより素材から極性液体を除去する方法などを使用できる。また、上述した極性液体を素材に付与する手段を用いて、素材に極性液体を接触させることで、極性液体を介して素材に力を作用させてもよい。
【００５８】
次いで、このようにして極性液体を介して力を作用させた素材は、極性液体を除くために乾燥処理へ供するのが好ましい。
乾燥処理に使用する装置は、例えば、キャンドライヤやカレンダなどの加熱ローラ、熱風ドライヤ、熱風乾燥機、電気炉、ヒートプレートなど、公知の装置を挙げられる。乾燥処理における温度は、好ましくは１２０℃以下、より好ましくは１０５℃以下、さらに好ましくは９０℃以下である。
あるいは、上述の乾燥装置を使用することなく自然乾燥する、または、超音波や振動あるいはサクションの作用により極性液体を除くなど、素材が熱を受け難い乾燥処理を行っても良い。
【００５９】
複数種類の繊維成分を摩擦して帯電させる手段を利用する場合、体積固有抵抗値が１０１４Ω・ｃｍ以上のポリオレフィン系樹脂成分からなる繊維とアクリル系樹脂成分からなる繊維を摩擦して布帛を帯電させると、帯電量のより多い帯電された素材を得ることができるため好ましい。
そして、布帛の帯電量を多くできるように、ポリオレフィン系樹脂成分からなる繊維として、ポリオレフィン系樹脂の一部をシアノ基やハロゲンで置換した樹脂からなる、ポリオレフィン系繊維を用いるのが好ましい。更に、布帛の帯電量を多くできるように、ポリオレフィン系樹脂成分からなる繊維として、リン系酸化防止剤及び／又はイオウ系酸化防止剤を含むポリオレフィン系繊維を用いるのが好ましい。このとき、布帛の帯電量を多くできるように、ポリオレフィン系繊維にのみリン系酸化防止剤及び／又はイオウ系酸化防止剤を含むのが、より好ましい。
【００６０】
布帛を構成する繊維に繊維油剤など帯電効果を阻害する添加剤が多量に付着していると、布帛の帯電が効果的になされず帯電量の多い帯電された素材を得ることが困難になるおそれがある。そのため、繊維を例えば温水やアルコールなどで洗浄して、帯電効果を阻害する添加剤の添加割合が、繊維質量に対して０．２質量％以下、好ましくは０．１５質量％以下である状態として、複数種類の繊維成分を摩擦して帯電させるのが望ましい。
【００６１】
複数種類の繊維成分を摩擦して帯電させる手段は、繊維同士を互いに摩擦して帯電させることができるのであれば、その手段は限定されるものではない。
不織布を帯電させる手段として、複数種類の繊維成分を摩擦して帯電させる手段を利用する場合、フラットカードやローラーカードに代表されるカード装置の他、ガーネット装置或いはエアレイ法に属する装置を用いると、繊維同士が互いに摩擦しやすいため好ましい。また、最終的に得られる帯電された素材の強度を高めると共に帯電量の向上を図るために、ニードルパンチ装置に供してなる不織布であるのが好適である。
【実施例】
【００６２】
以下、本発明の実施例および比較例について検討した結果を説明するが、これらは本発明の範囲を限定するものではない
【００６３】
（マスク本体部を構成する、濾材の調製方法）
以下の繊維組成で混繊し、カード機へ供した後に水圧９ＭＰａで水流絡合することによって、ハーフマット（目付：３０ｇ／ｍ２）を調製した。
・レーヨン短繊維Ａ（繊度：１．７デシテックス、繊維長：４０ｍｍ）：５５質量部。
・レーヨン短繊維Ｂ（繊度：１．６デシテックス、繊維長：４４ｍｍ）：１５質量部。
・ポリエステル短繊維（繊度：１．５デシテックス、繊維長：３８ｍｍ）：２０質量部。
・ポリオレフィン短繊維（繊度：１．７デシテックス、繊維長：５１ｍｍ）：１０質量部。
次いで、以下の繊維組成で混繊し、カード機へ供することで摩擦帯電繊維ウェブ（目付：６５ｇ／ｍ２）を調製した。
・ポリプロピレン短繊維（繊度：２．２デシテックス、繊維長：５１ｍｍ）：４０質量部。
・アクリル短繊維（繊度：２．２デシテックス、繊維長：５１ｍｍ）：６０質量部。
上述のようにして調製したハーフマットの一方の主面上に摩擦帯電繊維ウェブを積層し、摩擦帯電繊維ウェブ側から、針番手４０のクロスバーブニードルを用いてニードルパンチ処理（針深さ：１３ｍｍ、針密度：３４本／ｃｍ２）を施すことで、積層不織布（目付：９５ｇ／ｍ２、厚さ：１．５ｍｍ）を調製した。
【００６４】
更に、以下の繊維組成で混繊し、カード機へ供した後に水圧９ＭＰａで水流絡合することによって、第一表面材（目付：５０ｇ／ｍ２）を調製した。
・ポリプロピレン短繊維（繊度：２．２デシテックス、繊維長：５１ｍｍ）：６４質量部。
・芯鞘型複合短繊維（繊度：３．３デシテックス、繊維長：６４ｍｍ、芯部：ポリプロピレン、鞘部：ポリエチレン）：３６質量部。
【００６５】
また、芯部がポリプロピレンかつ鞘部がポリエチレンからなる芯鞘型複合繊維からなるスパンボンド不織布（目付：２０ｇ／ｍ２）を用意し、第二表面材とした。
【００６６】
上述のようにして用意した各布帛を、第一表面材−積層不織布（積層不織布における摩擦帯電繊維ウェブ側が、第一表面材側に面するようにして配置）−第二表面材の順番で積層し、各布帛の層間にオレフィン系樹脂のホットメルトスプレーを塗布量が目付３ｇ／ｍ２となるように付与することで、各布帛を貼り合わせ、濾材（目付：１７１ｇ／ｍ２、厚さ：１．８ｍｍ）を調製した。
【００６７】
（耳掛け部材を構成する、伸縮性を有する積層不織布の調製方法）
ポリウレタン樹脂からなるメルトブロー不織布（目付：２０ｇ／ｍ２、伸縮性を有する不織布）と、ポリエステル短繊維のスパンレース不織布（目付：３０ｇ／ｍ２、主面上の一方向と前記方向と垂直をなす主面上の別の一方向の物性が異なる不織布）とをポイントシール処理（ポイントシール形状：直径１ｍｍの円形状、ポイントシール密度：１６個／ｃｍ２）へ供することで、前記メルトブロー不織布と前記スパンレース不織布を貼り合わせ、伸縮性を有すると共に主面上の一方向と前記方向と垂直をなす主面上の別の一方向の物性が異なる積層不織布（以降、伸縮性を有する積層不織布と称する、目付：５０ｇ／ｍ２、厚さ：０．４ｍｍ、採取した試料のうち５０％伸長時伸長回復率（％）の最大値：７１％、採取した試料のうち５０％伸長時伸長回復率（％）の最小値：６５％）を調製した。
（実施例１）
濾材から一辺１５０ｍｍの正方形形状の濾材を一枚切り出した。
また、伸縮性を有する積層不織布から一辺１５０ｍｍの正方形形状の伸縮性を有する積層不織布を二枚切り出した。
そして、正方形形状の濾材における対向する両端部の辺の各々に、正方形形状の伸縮性を有する積層不織布における端部の辺を重ね合わせた。そして、重ね合わせた部分を超音波溶着機を用いて直線状に溶着接合して、複合体を調製した。
その後、直線状に溶着接合した両部分を重ねるようにして、濾材部分を中央で折り、複合体を半分に折った。そして、半分に折った複合体の濾材部分における、マスク装着時に装着者の鼻梁部分および口から顎に当たる部分を超音波溶着機を用いて溶着接合した。その後、図２に図示した態様となるように打ち抜き機で裁断することで、打ち抜かれてなる第１開口部と曲線状（耳の接触し得る部分が方向Ｘ側へ膨らんだ弧）の切り込みである第２開口部を有する耳掛け部材を備えた、二つ折りマスクを調製した。
なお、調製した二つ折りマスクの耳掛け部材におけるマスク装着時の上端側には、なだらかな曲線を描く四つの山部が存在した。
【００６８】
（実施例２）
濾材から一辺１５０ｍｍの正方形形状の濾材を一枚切り出した。
また、伸縮性を有する積層不織布から一辺１５０ｍｍの正方形形状の伸縮性を有する積層不織布を二枚切り出した。
そして、正方形形状の濾材における対向する両端部の辺の各々に、正方形形状の伸縮性を有する積層不織布における端部の辺を重ね合わせた。そして、重ね合わせた部分を超音波溶着機を用いて直線状に溶着接合して、複合体を調製した。
その後、直線状に溶着接合した両部分を重ねるようにして、濾材部分を中央で折り、複合体を半分に折った。そして、半分に折った複合体の濾材部分における、マスク装着時に装着者の鼻梁部分および口から顎に当たる部分を超音波溶着機を用いて溶着接合した。その後、図３に図示した態様となるように打ち抜き機で裁断することで、打ち抜かれてなる第１開口部と曲線状（耳の接触し得る部分が方向Ｘ側へ膨らんだ弧）の切り込みである第２開口部を有すると共に、直線状に並ぶ二つの貫通線（各長さ：２．０ｍｍ）により構成された切断線を介在領域に有する耳掛け部材を備えた、二つ折りマスクを調製した。
なお、耳掛け部材における破断伸度が最も高い方向（方向Ｘと平行をなす）を指す直線と、切断線が伸びる方向を指す直線のなす角度（形成角度）は２０°であり、両直線は略並行をなすものであった。
また、調製した二つ折りマスクの耳掛け部材におけるマスク装着時の上端側には、なだらかな曲線を描く四つの山部が存在した。
【００６９】
（比較例１）
正方形形状の濾材における対向する両端部の辺の各々に、正方形形状の伸縮性を有する積層不織布における実施例２で重ね合わせた辺と垂直を成す辺を重ね合わせたこと以外は、実施例２と同様にして二つ折りマスクを調製した。
なお、耳掛け部材における破断伸度が最も高い方向（方向Ｙと平行をなす）を指す直線と、切断線が伸びる方向を指す直線のなす角度（形成角度）は７０°であり、両直線は略並行をなさないものであった。
【００７０】
（実施例３）
介在領域に備える切断線の態様を、一つの貫通線（長さ：３．５ｍｍ）により構成された切断線の態様に変更したこと以外は、実施例２と同様にして二つ折りマスクを調製した。
なお、耳掛け部材における破断伸度が最も高い方向（方向Ｘと平行をなす）を指す直線と、切断線が伸びる方向を指す直線のなす角度（形成角度）は２０°であり、両直線は略並行をなすものであった。
【００７１】
（実施例４）
介在領域に備える切断線の態様を、四つの貫通線（各長さ：１．５ｍｍ）により構成された切断線の態様に変更したこと以外は、実施例２と同様にして二つ折りマスクを調製した。
なお、耳掛け部材における破断伸度が最も高い方向（方向Ｘと平行をなす）を指す直線と、切断線が伸びる方向を指す直線のなす角度（形成角度）は２０°であり、両直線は略並行をなすものであった。
【００７２】
（実施例５）
介在領域に備える切断線の態様を、耳掛け部材における破断伸度が最も高い方向（方向Ｘと平行をなす）を指す直線と、切断線が伸びる方向を指す直線のなす角度（形成角度）が４０°となる態様に変更したこと以外は、実施例２と同様にして二つ折りマスクを調製した。
なお、両直線は略並行をなすものであった。
【００７３】
上述のようにして調製した実施例の二つ折りマスクが備えている両耳掛け部材は、方向Ｘの破断伸度が３８０％であり、方向Ｙの破断伸度が５５％であった。また、両耳掛け部材における方向Ｘの５０％伸長時伸長回復率（％）と破断伸度（％）は、耳掛け部材（２０）における最大値であり、方向Ｙの５０％伸長時伸長回復率（％）と破断伸度（％）は、耳掛け部材（２０）における最小値であった。
一方、上述のようにして調製した比較例１の二つ折りマスクが備えている両耳掛け部材は、方向Ｘの破断伸度が５５％であり、方向Ｙの破断伸度が３８０％であった。また、両耳掛け部材における方向Ｘの５０％伸長時伸長回復率（％）と破断伸度（％）は、耳掛け部材（２０）における最小値であり、方向Ｙの５０％伸長時伸長回復率（％）と破断伸度（％）は、耳掛け部材（２０）における最大値であった。
【００７４】
以上のようにして調製した、実施例および比較例の二つ折りマスクを以下の評価方法へ供することで、二つ折りマスクの介在領域における破断の発生し難さ、および、耳掛け部材における介在領域の切断による第１開口部と第２開口部の連結し易さを評価した。
【００７５】
（二つ折りマスクの介在領域における破断の発生し難さの評価方法）
１．耳掛け部材の第１開口部へ挿入できると共に耳掛け部材を掛けることができる、成人男性の耳の形状及び大きさを模した、上下方向５ｃｍ、水平方向４ｃｍの楕円形状の治具を用意した。
２．二つ折りマスクにおける一方の耳掛け部材の第１開口部に前記治具を挿入し、耳掛け部材を前記治具に掛けた。
３．前記治具に掛かっている耳掛け部材における、マスク本体部との溶着接合部分をテンシロン型引張試験機の一方のつかみ部に固定した。そして、もう一方のつかみ部に前記治具を固定した。
４．引張速度が２００ｍｍ／ｍｉｎの条件で、マスク本体部が固定されている一方のつかみ部と耳掛け部材が掛かっている前記治具を離してゆき、耳掛け部材における第１開口部の上側（図２−図５における第１開口部の紙面上の上側）および／または下側（図２−図５における第１開口部の紙面上の下側）に破断が生じるまで、耳掛け部材を引っ張った。
５．該破断が生じるまでに測定された方向Ｘにおける最大応力（単位：Ｎ）を確認した。また、該破断が生じるまでに耳掛け部材の介在領域にも、亀裂あるいは破断が発生したか否かを確認した。
上述の測定方法へ供した結果、耳掛け部材の介在領域に亀裂あるいは破断が発生しなかった耳掛け部材を備える二つ折りマスクは、装着中に耳掛け部材の介在領域に意図しない破断が生じ難い二つ折りマスクであると判断した。
一方、上述の測定方法へ供した結果、耳掛け部材の介在領域に亀裂あるいは破断が発生した耳掛け部材を備える二つ折りマスクは、装着中に耳掛け部材の介在領域に意図しない破断が生じ易い二つ折りマスクであると判断した。
【００７６】
（耳掛け部材における介在領域の切断による第１開口部と第２開口部の連結し易さの評価方法）
１．二つ折りマスクにおける一方の耳掛け部材の介在領域から、短冊状の試料（方向Ｘの長さ：１２ｍｍ、方向Ｙの長さ：４０ｍｍ）を採取した、あるいは、マスク（３０）で使用されている耳掛け部材（２０）の形状加工前のシート（実施例および比較例では、打ち抜き機で裁断する前の伸縮性を有する積層不織布）から、二つ折りマスクとした際に方向Ｘとなる方向の長さが１２ｍｍ、方向Ｙとなる方向の長さが４０ｍｍの短冊状の試料を採取した。
なお、実施例２−５の二つ折りマスクにおいては、短冊状の試料の中央部分に切断線が存在する態様となるように短冊状の試料を採取した、あるいは、形状加工前のシートから採取した短冊状の試料の中央部分に、耳掛け部材に設けられている態様と同様となるよう切断線を設けた。
２．短冊状の試料を長辺における上下方向から挟むようにして、テンシロン型引張試験機の両つかみ部に固定した。この時、テンシロン型引張試験機のつかみ間隔は１０ｍｍであった。なお、短冊状の試料が切断線を備えている場合には、テンシロン型引張試験機の両つかみ部の中間に切断線が存在するようにして短冊状の試料を固定した。
３．引張速度が２００ｍｍ／ｍｉｎの条件で両つかみ部を離してゆき、短冊状の試料が破断するまで引っ張った。
４．短冊状の試料が破断するまでに測定された方向Ｙにおける最大応力（単位：Ｎ）を確認し、これを介在領域を切断して第１開口部と第２開口部を連結するために必要な力の大きさであると判断した。
５．また、介在領域を切断して第１開口部と第２開口部を連結することが容易か否か、５名の被験者による官能試験を実施し、連結の容易性として評価した。
【００７７】
実施例および比較例で調製した二つ折りマスクの評価結果を、表１にまとめた。
【００７８】
【表１】
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【００７９】
評価結果から、本発明に係るマスクは、装着中に耳掛け部材の介在領域に意図しない破断が生じ難く、第１開口部と第２開口部が意図せず連結するのを防止できるマスクを提供できることが判明した。
また、実施例１と実施例２および実施例５を比較した結果から、耳掛け部材における伸度（破断伸度）が最も高い方向（方向Ｘと平行をなす）を指す直線と、切断線が伸びる方向を指す直線が略並行をなすように、介在領域に切断線を備えるマスクであることによって、装着中に第１開口部と第２開口部が意図せず連結するのを防止できるにも関わらず、装着者の要望により介在領域を容易に切断できるという、優れたマスクを提供できることが判明した。
【００８０】
更に、実施例および比較例で調製した二つ折りマスクを装着したところ、以下のことが分かった。
比較例の二つ折りマスクは、耳に掛け難く装着が困難であると共に、マスク本体部を顔面上に十分固定できない二つ折りマスクであった。そのため、装着性に劣るマスクであった。
それに対し、実施例の二つ折りマスクは、耳に掛け易く装着が容易であると共に、マスク本体部を顔面上に十分固定できる二つ折りマスクであった。そのため、装着性に優れるマスクであった。
この理由として、実施例の二つ折りマスクは以下の構成を備えていたためだと考えられた。
・実施例の二つ折りマスクが備える耳掛け部材における方向Ｘの破断伸度（単位：％）が、耳掛け部材における破断伸度（単位：％）の最大値であった。そのため、装着時に方向Ｘへ伸ばし易いことによって、耳に掛け易く装着が容易であると考えられた。
・実施例の二つ折りマスクが備える耳掛け部材における方向Ｘの５０％伸長時伸長回復率（％）が、耳掛け部材における５０％伸長時伸長回復率（％）の最大値であった。そのため、装着中の収縮力に優れておりマスク本体部を顔面上に十分固定できたと考えられた。
【００８１】
以上から、本発明により装着性に優れるマスクを提供できる。
【産業上の利用可能性】
【００８２】
本発明は、マスクとして好適に使用できる。
【符号の説明】
【００８３】
３、３０・・・マスク
２、１０・・・マスク本体部
３１、２０・・・耳掛け部材
４、２１・・・第１開口部
５、２２・・・第２開口部
３２・・・介在領域
２３・・・介在領域に存在する切断線
２４・・・耳掛け部材の上端部分
Ｘ・・・マスク本体部から離間する方向
Ｙ・・・マスク本体部から離間する方向と直交する方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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