(57)【要約】【課題】大断面での施工に対応することができ、輸送機器による運搬が可能で、隅角部に作用する曲げモーメントに耐えること。【解決手段】構造物（１００）を構成する多角形断面の環状体（１，２）の隅角部を形成するセグメントピース（７１，７２）は、構造物（１００）の壁面を形成する第１の躯体部（１０）と、構造物（１００）の壁面を形成し、この壁面の面方向が第１の躯体部（１０）の壁面の面方向に交差するように第１の躯体部（１０）に設けられた第２の躯体部（２０）と、第２の躯体部（２０）から離間して第１の躯体部（１０）に設けられた第３の躯体部（３０）と、を備える。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
構造物を構成する多角形断面の環状体の隅角部を形成するセグメントピースであって、
前記構造物の壁面を形成する第１の躯体部と、
前記構造物の壁面を形成し、この壁面の面方向が前記第１の躯体部の壁面の面方向に交差するように前記第１の躯体部に設けられた第２の躯体部と、
前記第２の躯体部から離間して前記第１の躯体部に設けられた第３の躯体部と、
を備えることを特徴とするセグメントピース。
【請求項２】
前記第２の躯体部と前記第３の躯体部は、その延在方向が互いに平行であることを特徴とする請求項１に記載のセグメントピース。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のセグメントピースが複数連結されて構成されるセグメント構造体であって、
互いのセグメントピースにおける前記第２の躯体部同士は、その壁面を前記環状体の外壁面に沿わせた状態で連結されており、
互いのセグメントピースにおける前記第３の躯体部同士は、その壁面を前記環状体の内壁面に沿わせた状態で連結されていることを特徴とするセグメント構造体。
【請求項４】
１つのセグメントピース内、又は、連結された複数のセグメントピース間において、前記第１の躯体部と、前記第２の躯体部又は前記第３の躯体部と、を連結する補強部を備え、
前記補強部は、その延在方向が全ての躯体部の延在方向に交差する方向に沿って設けられていることを特徴とする請求項３に記載のセグメント構造体。
【請求項５】
前記補強部は複数設けられており、各補強部の延在方向が互いに平行であることを特徴とする請求項４に記載のセグメント構造体。
【請求項６】
構造物を構成する多角形断面の環状体の隅角部を形成する隅角部セグメントであって、
請求項３から５までのいずれか一項に記載のセグメント構造体と、
前記セグメント構造体における前記セグメントピースによって挟まれた空間に設けられた中詰材と、
を備えることを特徴とする隅角部セグメント。
【請求項７】
構造物を構成する多角形断面の環状体であって、
請求項６に記載の隅角部セグメントと、
前記隅角部セグメント間を直線状に連結する直線部セグメントと、
を備えることを特徴とする環状体。
【請求項８】
前記直線部セグメントは、
構造物の外壁面を形成する外側ピースと、
構造物の内壁面を形成する内側ピースと、
前記外側ピースと前記内側ピースを連結する連結部と、
前記外側ピースと前記内側ピースとに挟まれた空間内に設けられた中詰材と、
を備えることを特徴とする請求項７に記載の環状体。
【請求項９】
請求項７又は８に記載の環状体が軸線方向に連結された構造物であって、
前記環状体は、前記隅角部セグメント又は前記直線部セグメントの継ぎ目が隣接する環状体間において重ならないように連結されていることを特徴とする構造物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、セグメントピース、セグメント構造体、隅角部セグメント、環状体及び構造物に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数のセグメントを連結して環状体を構築し、この環状体をその軸線方向に複数重ねて連結することで地中又は水中に構築される、立坑、橋脚補強用構造物、トンネル及びケーソン等の構造物が知られている。
これら構造物のうち、例えば、ケーソンは、複数の甲枠（セグメント）が円環状に連結されたケーソン躯体によって構成されている。連結された複数の甲枠の内部空間には、コンクリート等の充填材が打設されており、甲枠と充填材が一体に形成されている。甲枠は、複数の補強材が設けられたフレームと、フレームの外側面又は内側面を覆う側壁板とを有している（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−１１３２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
近年、地中又は水中に構築される構造物の、大断面での施工の需要が増加している。大断面の施工になると、構造物を構成するセグメントも必要な断面性能を確保するために大きくする必要がある。しかし、トラックやトレーラー等の輸送機器には、積載可能な大きさに制限があるため、従来の構造のセグメントを単に大きくするだけでは、セグメントを作成した後に施工現場まで運搬することが困難である。また、施工現場で一から構造物を構築することは施工効率の低下を招き、好ましくない。
【０００５】
一方、地中又は水中に構築される構造物は、深度が大きくなるほど構造物に作用する土圧や水圧が大きくなり、これらに効率的に抵抗するためには円形断面が力学上有利になる。しかし、外径１５ｍを超えるような大断面の場合や構造物の内部空間を有効利用したい場合、円形断面により生じる曲線を含む断面は、有効利用し難い無駄な空間を構造物の内外に生むことになる。特に、限られた土地面積を有効利用することが求められる都市部では、この無駄な空間の解消が望まれる。そこで、できるだけ無駄な空間をなくすために、構造物の断面を矩形にすることが考えられる。
【０００６】
しかし、構造物に隅角部を設けると、隅角部にはその断面方向に大きな曲げモーメントが作用する。そのため、従来のようなセグメントの構造では、隅角部に作用する曲げモーメントに耐えることができず、構造上問題があった。
【０００７】
そこで、本発明は、上記の課題に鑑みてなされたものであり、大断面での施工に対応することができ、輸送機器による運搬が可能で、隅角部に作用する曲げモーメントに耐えることができるセグメントピース、セグメント構造体、隅角部セグメント、環状体及び構造物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するため、本発明は、構造物を構成する多角形断面の環状体の隅角部を形成するセグメントピースであって、前記構造物の壁面を形成する第１の躯体部と、前記構造物の壁面を形成し、この壁面の面方向が前記第１の躯体部の壁面の面方向に交差するように前記第１の躯体部に設けられた第２の躯体部と、前記第２の躯体部から離間して前記第１の躯体部に設けられた第３の躯体部と、を備えることを特徴とする。
【０００９】
また、前記第２の躯体部と前記第３の躯体部は、その延在方向が互いに平行であることが好ましい。
【００１０】
本発明は、上記のセグメントピースが複数連結されて構成されるセグメント構造体であって、互いのセグメントピースにおける前記第２の躯体部同士は、その壁面を前記環状体の外壁面に沿わせた状態で連結されており、互いのセグメントピースにおける前記第３の躯体部同士は、その壁面を前記環状体の内壁面に沿わせた状態で連結されていることを特徴とする。
【００１１】
また、１つのセグメントピース内、又は、連結された複数のセグメントピース間において、前記第１の躯体部と、前記第２の躯体部又は前記第３の躯体部と、を連結する補強部を備え、前記補強部は、その延在方向が全ての躯体部の延在方向に交差する方向に沿って設けられていることが好ましい。
【００１２】
また、前記補強部は複数設けられており、各補強部の延在方向が互いに平行であることが好ましい。
【００１３】
本発明は、構造物を構成する多角形断面の環状体の隅角部を形成する隅角部セグメントであって、上記のセグメント構造体と、前記セグメント構造体における前記セグメントピースによって挟まれた空間に設けられた中詰材と、を備えることを特徴とする。
【００１４】
本発明は、構造物を構成する多角形断面の環状体であって、上記の隅角部セグメントと、前記隅角部セグメント間を直線状に連結する直線部セグメントと、を備えることを特徴とする。
【００１５】
また、前記直線部セグメントは、構造物の外壁面を形成する外側ピースと、構造物の内壁面を形成する内側ピースと、前記外側ピースと前記内側ピースを連結する連結部と、前記外側ピースと前記内側ピースとに挟まれた空間内に設けられた中詰材と、を備えることが好ましい。
【００１６】
本発明は、上記の環状体が軸線方向に連結された構造物であって、前記環状体は、前記隅角部セグメント又は前記直線部セグメントの継ぎ目が隣接する環状体間において重ならないように連結されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、大断面での施工に対応することができ、輸送機器による運搬が可能で、隅角部に作用する曲げモーメントに耐えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】地中構造物の縦断面図である。
【図２】図１におけるＧ−Ｇ矢視図である。
【図３】図１におけるＨ−Ｈ矢視図である。
【図４】環状体の隅角部の構造を示す平面図である。
【図５】図４における中詰材を取り除いた構造を示す平面図である。
【図６】隅角部セグメント構造体におけるセグメントピースの構造を示す平面図である。
【図７】補強部の構成を示す平面図である。
【図８】図５におけるＢ−Ｂ矢視図である。
【図９】図５におけるＣ−Ｃ矢視図である。
【図１０】図５におけるＤ−Ｄ矢視図である。
【図１１】図６におけるＡ−Ａ矢視図である。
【図１２】直線部セグメント構造体を示す平面図である。
【図１３】直線部セグメント構造体におけるセグメントピースの構造を示す平面図である。
【図１４】図１３におけるＥ−Ｅ矢視図である。
【図１５】隅角部の内側が閉じる向きに曲げモーメントが作用する場合の隅角部の断面力を説明する図である。
【図１６】隅角部の内側が開く向きに曲げモーメントが作用する場合の隅角部の断面力を説明する図である。
【図１７】他の例における環状体の隅角部の構造を示す平面図である。
【図１８】変形例１における隅角部セグメントのセグメントピースの構造を示し、一部を簡略化した平面図である。
【図１９】変形例２における隅角部セグメントのセグメントピースの構造を示し、一部を簡略化した平面図である。
【図２０】変形例３における隅角部セグメントのセグメントピースの構造を示し、一部を簡略化した平面図である。
【図２１】変形例４における隅角部セグメントのセグメントピースの構造を示し、一部を簡略化した平面図である。
【図２２】変形例５における隅角部セグメントのセグメントピースの構造を示し、一部を簡略化した平面図である。
【図２３】変形例６における隅角部セグメントのセグメントピースの構造を示し、一部を簡略化した平面図である。
【図２４】変形例７における隅角部セグメントのセグメントピースの構造を示し、一部を簡略化した平面図である。
【図２５】変形例８における隅角部セグメントのセグメントピースの構造を示し、一部を簡略化した平面図である。
【図２６】図６に示すセグメントピースと構造を比較するための隅角部セグメントのセグメントピースの構造を示し、一部を簡略化した平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明の好ましい実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、以下に示す実施の形態は一つの例示であり、趣旨を逸脱しない範囲において、種々の形態をとりうる。
【００２０】
＜構造物、環状体＞
構造物は、立坑、橋脚補強用構造物、トンネル及びケーソン等の施工時に、主として地中又は水中に構築されるものである。図１に、一部分又は全部が地中に埋設される地中構造物１００の例を示す。地中構造物１００を立坑に使用する場合、地中構造物１００は、シールド工法等によって地中に構築されるトンネルの掘削開始地点や中間地点等に設けられ、地中構造物１００の内側の空間がシールドマシンの搬送路や換気口となる。
図１〜図３に示すように、地中構造物１００は、筒状に構築されており、例えば、その軸線が鉛直方向に沿うように地中に埋設される。地中構造物１００は、平面視（横断面視）多角形状に形成されている。本実施の形態においては、地中構造物１００は、平面視矩形状に形成されている。
【００２１】
図１〜図３に示すように、地中構造物１００は、複数の環状体１と複数の環状体２とが地中構造物１００の軸線方向に交互に積み重ねられ、隣接する環状体１，２同士が互いに連結されることによって構成されている。
図２、図３に示すように、環状体１と環状体２は、それぞれ、複数の隅角部セグメント３と複数の直線部セグメント４とが連結されて環状に形成されている。具体的には、各環状体１，２は、各辺が２５ｍの平面視正方形状に形成されており、各環状体１，２は、４個の隅角部セグメント３と、１４個の直線部セグメント４とを備えている。図２に示す環状体１において、各隅角部セグメント３は、その長さ方向が図中の横方向に沿って配置されており、図３に示す環状体２において、各隅角部セグメント３は、その長さ方向が図中の縦方向に沿って配置されている。
図１に示すように、各環状体１，２は、各環状体１，２を構成する隅角部セグメント３及び直線部セグメント４の継ぎ目が隣接する環状体１，２間において軸線方向に重ならないように積み重ねられて連結されている。すなわち、各環状体１，２を構成する隅角部セグメント３及び直線部セグメント４は、地中構造物１００の側面から見て千鳥状に配置されている。
【００２２】
なお、地中構造物１００をケーソン等の沈設構造物として使用する場合、地中構造物１００の内側の底部には、コンクリートの打設により底盤部が形成されている。また、地中構造物１００を効率的に地中に埋設するため、地中構造物１００の最下層には刃口リングが設けられており、環状体１，２と刃口リングとの間に作業台リングとガイドリングを介して両者が連結されている。
地中構造物１００を地中に沈設する際には、施工場所の地表面上に上記の刃口リングを設け、刃口リングの内側の地盤を掘削した後、刃口リングの上端を沈設装置によって地盤に向けて押圧し、刃口リングを地中に沈設していく。ある程度の深さまで刃口リングを沈設させた後、刃口リングの上端に上記の環状体１，２を連結し、環状体１，２の内側を掘削し、環状体１，２の上端を沈設装置によって地盤に向けて押圧し、環状体１，２を地中に沈設していく。このように、複数の環状体１，２の連結による地中構造物１００の組み立てと、地盤の掘削及び環状体１，２の押圧とを順に繰り返すことで、地中構造物１００を沈設構造物として地中に沈設することができる。
【００２３】
＜隅角部セグメント＞
図４〜図６に示すように、隅角部セグメント３は、隅角部セグメント構造体５と、中詰材５１とを備えている。すなわち、隅角部セグメント３は、隅角部セグメント構造体５と中詰材５１とを一体に形成した合成セグメントである。
隅角部セグメント構造体５は、二つのセグメントピース７１，７２と、補強部７３とを備えている。セグメントピース７１は、環状体１，２の外側寄りに配置され、その一部が外壁を形成している。セグメントピース７２は、環状体１，２の内側寄りに配置され、その一部が内壁及び外壁を形成している。以下では、セグメントピース７１を外側ピース７１、セグメントピース７２を内側ピース７２として説明する。
【００２４】
（外側ピース）
図４〜図６に示すように、外側ピース７１は、第１の躯体部１０と、第２の躯体部２０と、第３の躯体部３０と、連結部４０と、を備えている。
第１の躯体部１０は、地中構造物１００の外壁面を形成する。第１の躯体部１０は、プレート１１と、主桁１２と、継手板１３と、補剛材１４とを備えている。
【００２５】
プレート１１は、環状体１，２の外壁面をなすものであり、矩形状に形成されている。プレート１１は、例えば、鋼板によって形成されており、その板厚は、例えば、３ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に９ｍｍであるとよい。また、プレート１１の高さは、例えば、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
【００２６】
主桁１２は、プレート１１における高さ方向（環状体１，２を積み重ねて連結する方向）の上端縁と下端縁に立設されている。すなわち、主桁１２は、プレート１１に２つ設けられていることになる。主桁１２は、プレート１１の内面に対して直角に立設されている。主桁１２は、例えば、鋼板より形成されており、その板厚は、例えば、６ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に１７．４ｍｍであるとよい。また、主桁１２の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであるとよく、特に０．３ｍであるとよい。主桁１２には、その長手方向（延在方向）に沿って所定の間隔をあけて、複数の継手１２ａが設けられている。
継手１２ａは、上下の環状体１，２を互いに連結して、相対的にずれないようにするためのものである。継手１２ａは、具体的には、雄継手と、この雄継手が挿入されて係止される雌継手とを備える。雄継手は、プレート１１の上端部側の主桁１２に設けられており、例えば、くさび状に形成されている。雌継手は、プレート１１の下端部側の主桁１２に設けられていて、両継手は相対して互いに同心に位置している。雄継手は、くさび状に形成された部分が弾性変形した状態で雌継手に挿入され、雄継手の復元力によって雌継手内に保持される。なお、継手１２ａは公知のものを使用することができ、上記の構成には限定されない。
【００２７】
継手板１３は、２つの主桁１２の両端部間を結ぶように主桁１２の長手方向（延在方向）における両端に立設されている。継手板１３は、プレート１１の内面に対して直角に立設されている。継手板１３は、例えば、鋼板により形成されており、その板厚は、例えば、４ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に９．５ｍｍであるとよい。また、継手板１３の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであることが好ましく、特に０．３ｍであるとよい。さらに、継手板１３の高さは、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
【００２８】
補剛材１４は、隅角部セグメント３の剛性を高める機能、及び、補強部７３を取り付ける機能の２つの機能を兼ね備えている。補剛材１４は、それぞれ主桁１２の長手方向に沿って所定の間隔をあけて、それぞれ継手板１３に対して平行に、それぞれプレート１１の内面に直角に立設されている。補剛材１４は、それぞれプレート１１の内面に溶接等により接合されている。なお、補剛材１４の形状は、隅角部セグメント３の剛性を高め、それぞれ補強部７３との連結を可能にするものであれば、その形状については限定されない。
補剛材１４は、例えば、鋼板から形成されている。補剛材１４の板厚は、例えば、３ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に１６ｍｍであるとよい。また、補剛材１４の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであることが好ましく、特に０．３ｍであるとよい。さらに、補剛材１４の高さは、例えば、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
なお、主桁１２及び補剛材１４は、いずれもプレート１１に溶接によって接合されていてもよいし、一部がプレート１１と一体に形成されていてもよい。また、継手板１３は、主桁１２に溶接によって接合されていてもよいし、一部が主桁１２と一体に形成されていてもよい。
【００２９】
第２の躯体部２０は、地中構造物１００の外壁面を形成する。第２の躯体部２０は、外壁面の面方向が第１の躯体部１０の外壁面の面方向に交差するように第１の躯体部１０に連結されている。第２の躯体部２０は、プレート２１と、主桁２２と、継手板２３と、補剛材２４とを備えている。
【００３０】
プレート２１は、環状体１，２の外壁面をなすものであり、矩形状に形成されている。プレート２１は、第１の躯体部１０における環状体１，２の隅角部側の継手板１３に側方から突き合わされており、溶接等によって接合されている。すなわち、プレート２１は、この継手板１３と面一となるように設けられている。もちろん、プレート２１と継手板１３とが必ずしも面一になる必要はなく、継手板１３に重ねるように設けられていてもよい。プレート２１は、例えば、鋼板によって形成されており、その板厚は、例えば、３ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に９ｍｍであるとよい。また、プレート１１の高さは、例えば、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
【００３１】
主桁２２は、プレート２１における高さ方向（環状体１，２を積み重ねて連結する方向）の上端縁と下端縁に立設されている。すなわち、主桁２２は、プレート２１に２つ設けられていることになる。主桁２２の長手方向（延在方向）の一端部は、第１の躯体部１０の主桁１２に側方から突き合わされており、溶接等によって接合されている。すなわち、主桁２２は、主桁１２と面一となるように設けられている。主桁２２の一端部には、他の部分よりも幅が広い拡幅部２２ｂが形成されており、主桁１２との接合強度が高められている。主桁２２は、プレート２１の内面に対して直角に立設されている。主桁２２は、例えば、鋼板より形成されており、その板厚は、例えば、６ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に１７．４ｍｍであるとよい。また、主桁２２の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであるとよく、特に０．３ｍであるとよい。主桁２２には、その長手方向（延在方向）に沿って所定の間隔をあけて、継手１２ａが設けられている。
継手１２ａは、上下の環状体１，２を互いに連結して、相対的にずれないようにするためのものである。継手１２ａは、具体的には、雄継手と、この雄継手が挿入されて係止される雌継手とを備える。雄継手は、プレート２１の上端部側の主桁２２に設けられており、例えば、くさび状に形成されている。雌継手は、プレート２１の下端部側の主桁２２に設けられていて、両継手は相対して互いに同心に位置している。雄継手は、くさび状に形成された部分が弾性変形した状態で雌継手に挿入され、雄継手の復元力によって雌継手内に保持される。なお、継手１２ａは公知のものを使用することができ、上記の構成には限定されない。
【００３２】
継手板２３は、２つの主桁２２の端部間を結ぶように主桁２２の長手方向（延在方向）における他端部（主桁１２に接合されていない側の端部）に立設されている。継手板２３は、プレート２１の内面に対して直角に立設されている。継手板２３は、例えば、鋼板により形成されており、その板厚は、例えば、４ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に９．５ｍｍであるとよい。また、継手板２３の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであることが好ましく、特に０．３ｍであるとよい。さらに、継手板２３の高さは、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
【００３３】
補剛材２４は、隅角部セグメント３の剛性を高める機能、及び、補強部７３を取り付ける機能の２つの機能を兼ね備えている。補剛材２４は、それぞれ主桁２２の長手方向に沿って所定の間隔をあけて、それぞれ継手板２３に対して平行に、それぞれプレート２１の内面に直角に立設されている。補剛材２４は、それぞれプレート２１の内面に溶接等により接合されている。なお、補剛材２４の形状は、隅角部セグメント３の剛性を高め、それぞれ補強部７３との連結を可能にするものであれば、その形状については限定されない。
補剛材２４は、例えば、鋼板から形成されている。補剛材２４の板厚は、例えば、３ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に１６ｍｍであるとよい。また、補剛材２４の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであることが好ましく、特に０．３ｍであるとよい。さらに、補剛材２４の高さは、例えば、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
なお、主桁２２及び補剛材２４は、いずれもプレート２１に溶接によって接合されていてもよいし、一部がプレート２１と一体に形成されていてもよい。また、継手板２３は、主桁２２に溶接によって接合されていてもよいし、一部が主桁２２と一体に形成されていてもよい。
【００３４】
第３の躯体部３０は、第２の躯体部２０から離間して第１の躯体部１０に連結されている。第３の躯体部３０は、壁面の面方向が第１の躯体部１０の外壁面の面方向に交差するように第１の躯体部１０に連結されている。第３の躯体部３０は、その延在方向が第２の躯体部２０の延在方向と平行となるように第１の躯体部１０に連結されている。これにより、外側ピース７１は、下側から見た際に、平面視略Ｆ字状に形成されている。
第３の躯体部３０は、プレート３１と、主桁３２と、継手板３３と、補剛材３４とを備えている。
【００３５】
プレート３１は、矩形状に形成されている。プレート３１は、第１の躯体部１０の補剛材１４に側方から突き合わされており、溶接等によって接合されている。すなわち、プレート３１は、この補剛材１４と面一となるように設けられている。もちろん、プレート３１と補剛材１４とが必ずしも面一になる必要はない。プレート３１は、その面方向がプレート２１の面方向と平行になるように設けられている。プレート３１は、例えば、鋼板によって形成されており、その板厚は、例えば、３ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に９ｍｍであるとよい。また、プレート１１の高さは、例えば、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
【００３６】
主桁３２は、プレート３１における高さ方向（環状体１，２を積み重ねて連結する方向）の上端縁と下端縁に立設されている。すなわち、主桁３２は、プレート３１に２つ設けられていることになる。主桁３２の長手方向（延在方向）の一端部は、第１の躯体部１０の主桁１２に側方から突き合わされており、溶接等によって接合されている。すなわち、主桁３２は、主桁１２と面一となるように設けられている。主桁３２は、プレート３１の内面に対して直角に立設されている。主桁３２は、例えば、鋼板より形成されており、その板厚は、例えば、６ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に１７．４ｍｍであるとよい。また、主桁３２の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであるとよく、特に０．３ｍであるとよい。主桁３２には、その長手方向（延在方向）に沿って所定の間隔をあけて、継手１２ａが設けられている。
継手１２ａは、上下の環状体１，２を互いに連結して、相対的にずれないようにするためのものである。継手１２ａは、具体的には、雄継手と、この雄継手が挿入されて係止される雌継手とを備える。雄継手は、プレート３１の上端部側の主桁３２に設けられており、例えば、くさび状に形成されている。雌継手は、プレート３１の下端部側の主桁３２に設けられていて、両継手は相対して互いに同心に位置している。雄継手は、くさび状に形成された部分が弾性変形した状態で雌継手に挿入され、雄継手の復元力によって雌継手内に保持される。なお、継手１２ａは公知のものを使用することができ、上記の構成には限定されない。
【００３７】
継手板３３は、２つの主桁３２の端部間を結ぶように主桁３２の長手方向（延在方向）における他端部（主桁１２に接合されていない側の端部）に立設されている。継手板３３は、プレート３１の内面に対して直角に立設されている。継手板３３は、例えば、鋼板により形成されており、その板厚は、例えば、４ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に９．５ｍｍであるとよい。また、継手板３３の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであることが好ましく、特に０．３ｍであるとよい。さらに、継手板３３の高さは、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
【００３８】
補剛材３４は、隅角部セグメント３の剛性を高める機能、及び、補強部７３を取り付ける機能の２つの機能を兼ね備えている。補剛材３４は、それぞれ主桁３２の長手方向に沿って所定の間隔をあけて、それぞれ継手板３３に対して平行に、それぞれプレート３１の内面に直角に立設されている。補剛材３４は、それぞれプレート３１の内面に溶接等により接合されている。なお、補剛材３４の形状は、隅角部セグメント３の剛性を高め、それぞれ補強部７３との連結を可能にするものであれば、その形状については限定されない。
補剛材３４は、例えば、鋼板から形成されている。補剛材３４の板厚は、例えば、３ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に１６ｍｍであるとよい。また、補剛材３４の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであることが好ましく、特に０．３ｍであるとよい。さらに、補剛材３４の高さは、例えば、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
なお、主桁３２及び補剛材３４は、いずれもプレート３１に溶接によって接合されていてもよいし、一部がプレート３１と一体に形成されていてもよい。また、継手板３３は、主桁３２に溶接によって接合されていてもよいし、一部が主桁３２と一体に形成されていてもよい。
【００３９】
連結部４０は、例えば、その先端部が平面視略Ｃ字状に形成されており、同じ形状の連結部４０同士をかみ合わせることで連結が実現される。連結部４０は、例えば、直線状に形成された鋼矢板から形成されている。
連結部４０は、第１の躯体部１０のプレート１１の長手方向における隅角ではない側の一端に設けられており、隣接する直線部セグメント４に連結される。
連結部４０は、第２の躯体部２０のプレート２１の長手方向における他端部側（主桁２２に連結されていない側）に設けられており、内側ピース７２に連結される。
連結部４０は、第３の躯体部３０のプレート３１の長手方向における他端部側（主桁３２に連結されていない側）に設けられており、内側ピース７２に連結される。
【００４０】
（内側ピース）
図４〜図６に示すように、内側ピース７２は、第１の躯体部１０と、第２の躯体部２０と、第３の躯体部３０と、連結部４０と、を備えている。
第１の躯体部１０は、地中構造物１００の内壁面を形成する。第１の躯体部１０は、プレート１１と、主桁１２と、継手板１３と、補剛材１４とを備えている。
【００４１】
プレート１１は、環状体１，２の内壁面をなすものであり、矩形状に形成されている。プレート１１は、例えば、鋼板によって形成されており、その板厚は、例えば、３ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に９ｍｍであるとよい。また、プレート１１の高さは、例えば、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
【００４２】
主桁１２は、プレート１１における高さ方向（環状体１，２を積み重ねて連結する方向）の上端縁と下端縁に立設されている。すなわち、主桁１２は、プレート１１に２つ設けられていることになる。主桁１２は、プレート１１の内面に対して直角に立設されている。主桁１２は、例えば、鋼板より形成されており、その板厚は、例えば、６ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に１７．４ｍｍであるとよい。また、主桁１２の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであるとよく、特に０．３ｍであるとよい。主桁１２には、その長手方向（延在方向）に沿って所定の間隔をあけて、複数の継手１２ａが設けられている。
継手１２ａは、上下の環状体１，２を互いに連結して、相対的にずれないようにするためのものである。継手１２ａは、具体的には、雄継手と、この雄継手が挿入されて係止される雌継手とを備える。雄継手は、プレート１１の上端部側の主桁１２に設けられており、例えば、くさび状に形成されている。雌継手は、プレート１１の下端部側の主桁１２に設けられていて、両継手は相対して互いに同心に位置している。雄継手は、くさび状に形成された部分が弾性変形した状態で雌継手に挿入され、雄継手の復元力によって雌継手内に保持される。なお、継手１２ａは公知のものを使用することができ、上記の構成には限定されない。
【００４３】
継手板１３は、２つの主桁１２の両端部間を結ぶように主桁１２の長手方向（延在方向）における両端に立設されている。継手板１３は、プレート１１の内面に対して直角に立設されている。継手板１３は、例えば、鋼板により形成されており、その板厚は、例えば、４ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に９．５ｍｍであるとよい。また、継手板１３の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであることが好ましく、特に０．３ｍであるとよい。さらに、継手板１３の高さは、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
【００４４】
補剛材１４は、隅角部セグメント３の剛性を高める機能、及び、補強部７３を取り付ける機能の２つの機能を兼ね備えている。補剛材１４は、それぞれ主桁１２の長手方向に沿って所定の間隔をあけて、それぞれ継手板１３に対して平行に、それぞれプレート１１の内面に直角に立設されている。補剛材１４は、それぞれプレート１１の内面に溶接等により接合されている。なお、補剛材１４の形状は、隅角部セグメント３の剛性を高め、それぞれ補強部７３との連結を可能にするものであれば、その形状については限定されない。
補剛材１４は、例えば、鋼板から形成されている。補剛材１４の板厚は、例えば、３ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に１６ｍｍであるとよい。また、補剛材１４の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであることが好ましく、特に０．３ｍであるとよい。さらに、補剛材１４の高さは、例えば、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
なお、主桁１２及び補剛材１４は、いずれもプレート１１に溶接によって接合されていてもよいし、一部がプレート１１と一体に形成されていてもよい。また、継手板１３は、主桁１２に溶接によって接合されていてもよいし、一部が主桁１２と一体に形成されていてもよい。
【００４５】
第２の躯体部２０は、地中構造物１００の外壁面を形成する。第２の躯体部２０は、外壁面の面方向が第１の躯体部１０の内壁面の面方向に交差するように第１の躯体部１０に連結されている。第２の躯体部２０は、プレート２１と、主桁２２と、継手板２３と、補剛材２４とを備えている。
【００４６】
プレート２１は、環状体１，２の外壁面をなすものであり、矩形状に形成されている。プレート２１は、第１の躯体部１０における環状体１，２の隅角部側の継手板１３に重なるように設けられており、溶接等によって接合されている。なお、プレート２１は、この継手板１３と面一となるように設けられていてもよい。プレート２１は、例えば、鋼板によって形成されており、その板厚は、例えば、３ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に９ｍｍであるとよい。また、プレート１１の高さは、例えば、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
【００４７】
主桁２２は、プレート２１における高さ方向（環状体１，２を積み重ねて連結する方向）の上端縁と下端縁に立設されている。すなわち、主桁２２は、プレート２１に２つ設けられていることになる。主桁２２の長手方向（延在方向）の一端部は、第１の躯体部１０の主桁１２に側方から突き合わされており、溶接等によって接合されている。すなわち、主桁２２は、主桁１２と面一となるように設けられている。主桁２２は、プレート２１の内面に対して直角に立設されている。主桁２２は、例えば、鋼板より形成されており、その板厚は、例えば、６ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に１７．４ｍｍであるとよい。また、主桁２２の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであるとよく、特に０．３ｍであるとよい。主桁２２には、その長手方向（延在方向）に沿って所定の間隔をあけて、継手１２ａが設けられている。
継手１２ａは、上下の環状体１，２を互いに連結して、相対的にずれないようにするためのものである。継手１２ａは、具体的には、雄継手と、この雄継手が挿入されて係止される雌継手とを備える。雄継手は、プレート２１の上端部側の主桁２２に設けられており、例えば、くさび状に形成されている。雌継手は、プレート２１の下端部側の主桁２２に設けられていて、両継手は相対して互いに同心に位置している。雄継手は、くさび状に形成された部分が弾性変形した状態で雌継手に挿入され、雄継手の復元力によって雌継手内に保持される。なお、継手１２ａは公知のものを使用することができ、上記の構成には限定されない。
【００４８】
継手板２３は、２つの主桁２２の端部間を結ぶように主桁２２の長手方向（延在方向）における他端部（主桁１２に接合されていない側の端部）に立設されている。継手板２３は、プレート２１の内面に対して直角に立設されている。継手板２３は、例えば、鋼板により形成されており、その板厚は、例えば、４ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に９．５ｍｍであるとよい。また、継手板２３の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであることが好ましく、特に０．３ｍであるとよい。さらに、継手板２３の高さは、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
【００４９】
補剛材２４は、隅角部セグメント３の剛性を高める機能、及び、補強部７３を取り付ける機能の２つの機能を兼ね備えている。補剛材２４は、それぞれ主桁２２の長手方向に沿って所定の間隔をあけて、それぞれ継手板２３に対して平行に、それぞれプレート２１の内面に直角に立設されている。補剛材２４は、それぞれプレート２１の内面に溶接等により接合されている。なお、補剛材２４の形状は、隅角部セグメント３の剛性を高め、それぞれ補強部７３との連結を可能にするものであれば、その形状については限定されない。
補剛材２４は、例えば、鋼板から形成されている。補剛材２４の板厚は、例えば、３ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に１６ｍｍであるとよい。また、補剛材２４の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであることが好ましく、特に０．３ｍであるとよい。さらに、補剛材２４の高さは、例えば、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
なお、主桁２２及び補剛材２４は、いずれもプレート２１に溶接によって接合されていてもよいし、一部がプレート２１と一体に形成されていてもよい。また、継手板２３は、主桁２２に溶接によって接合されていてもよいし、一部が主桁２２と一体に形成されていてもよい。
【００５０】
第３の躯体部３０は、第２の躯体部２０から離間して第１の躯体部１０に連結されている。第３の躯体部３０は、壁面の面方向が第１の躯体部１０の内壁面の面方向に交差するように第１の躯体部１０に連結されている。第３の躯体部３０は、その延在方向が第２の躯体部２０の延在方向と平行となるように第１の躯体部１０に連結されている。これにより、内側ピース７２は、上側から見た際に、平面視略Ｆ字状に形成されている。すなわち、外側ピース７１と内側ピース７２では、第１の躯体部１０に対する第２の躯体部２０及び第３の躯体部３０の連結位置が逆になっている。
第３の躯体部３０は、プレート３１と、主桁３２と、継手板３３と、補剛材３４とを備えている。
【００５１】
プレート３１は、矩形状に形成されている。プレート３１は、第１の躯体部１０のプレート１１の内面から外面に貫通されており、溶接等によって接合されている。すなわち、プレート３１は、補剛材１４の一つとしても機能している。プレート３１は、その面方向がプレート２１の面方向と平行になるように設けられている。プレート３１は、例えば、鋼板によって形成されており、その板厚は、例えば、３ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に９ｍｍであるとよい。また、プレート１１の高さは、例えば、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
【００５２】
主桁３２は、プレート３１における高さ方向（環状体１，２を積み重ねて連結する方向）の上端縁と下端縁に立設されている。すなわち、主桁３２は、プレート３１に２つ設けられていることになる。主桁３２の長手方向（延在方向）の一端部は、第１の躯体部１０の主桁１２に側方から突き合わされており、溶接等によって接合されている。すなわち、主桁３２は、主桁１２と面一となるように設けられている。主桁３２の一端部には、他の部分よりも幅が広い拡幅部３２ｂが形成されており、主桁１２との接合強度が高められている。主桁３２は、プレート３１の内面に対して直角に立設されている。主桁３２は、例えば、鋼板より形成されており、その板厚は、例えば、６ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に１７．４ｍｍであるとよい。また、主桁３２の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであるとよく、特に０．３ｍであるとよい。主桁３２には、その長手方向（延在方向）に沿って所定の間隔をあけて、継手１２ａが設けられている。
継手１２ａは、上下の環状体１，２を互いに連結して、相対的にずれないようにするためのものである。継手１２ａは、具体的には、雄継手と、この雄継手が挿入されて係止される雌継手とを備える。雄継手は、プレート３１の上端部側の主桁３２に設けられており、例えば、くさび状に形成されている。雌継手は、プレート３１の下端部側の主桁３２に設けられていて、両継手は相対して互いに同心に位置している。雄継手は、くさび状に形成された部分が弾性変形した状態で雌継手に挿入され、雄継手の復元力によって雌継手内に保持される。なお、継手１２ａは公知のものを使用することができ、上記の構成には限定されない。
【００５３】
継手板３３は、２つの主桁３２の端部間を結ぶように主桁３２の長手方向（延在方向）における他端部（主桁１２に接合されていない側の端部）に立設されている。継手板３３は、プレート３１の内面に対して直角に立設されている。継手板３３は、例えば、鋼板により形成されており、その板厚は、例えば、４ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に９．５ｍｍであるとよい。また、継手板３３の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであることが好ましく、特に０．３ｍであるとよい。さらに、継手板３３の高さは、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
【００５４】
補剛材３４は、隅角部セグメント３の剛性を高める機能、及び、補強部７３を取り付ける機能の２つの機能を兼ね備えている。補剛材３４は、それぞれ主桁３２の長手方向に沿って所定の間隔をあけて、それぞれ継手板３３に対して平行に、それぞれプレート３１の内面に直角に立設されている。補剛材３４は、それぞれプレート３１の内面に溶接等により接合されている。なお、補剛材３４の形状は、隅角部セグメント３の剛性を高め、それぞれ補強部７３との連結を可能にするものであれば、その形状については限定されない。
補剛材３４は、例えば、鋼板から形成されている。補剛材３４の板厚は、例えば、３ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に１６ｍｍであるとよい。また、補剛材３４の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであることが好ましく、特に０．３ｍであるとよい。さらに、補剛材３４の高さは、例えば、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
なお、主桁３２及び補剛材３４は、いずれもプレート３１に溶接によって接合されていてもよいし、一部がプレート３１と一体に形成されていてもよい。また、継手板３３は、主桁３２に溶接によって接合されていてもよいし、一部が主桁３２と一体に形成されていてもよい。
【００５５】
連結部４０は、例えば、その先端が平面視Ｃ字状に形成されており、同じ形状の連結部４０同士をかみ合わせることで連結が実現される。連結部４０は、例えば、直線状に形成された鋼矢板から形成されている。
連結部４０は、第１の躯体部１０のプレート１１の長手方向における外壁部を形成しない側の一端に設けられており、隣接する直線部セグメント４に連結される。
連結部４０は、第２の躯体部２０のプレート２１の長手方向における両端部に設けられており、一方が外側ピース７１に連結され、他方が直線部セグメント４に連結される。
連結部４０は、第３の躯体部３０のプレート３１の長手方向における両端部に設けられており、一方が外側ピース７１に連結され、他方が直線部セグメント６に連結される。
セグメントピース７１，７２における第２の躯体部２０のプレート２１同士は、その壁面を環状体１，２の外壁面に沿わせた状態で連結されており、セグメントピース７１，７２における第３の躯体部３０のプレート３１同士は、その壁面を環状体１，２の内壁面に沿わせた状態で連結されている。
【００５６】
（補強部）
図５〜図１０に示すように、補強部７３は、隅角部セグメント３を補強するものであり、隅角部に作用する引張力を主桁等に逃がして隅角部セグメント３の曲げ強度を高め、損壊を防止する。また、補強部７３は、打設される中詰材５１との一体性を高める機能を有する。
補強部７３は、例えば、鉄筋で構成された棒状の部材であり、その断面積は、例えば、１９．０５ｍｍ２〜５０．８ｍｍ２であることが好ましく、特に３１．８ｍｍ２であるとよい。
補強部７３は、１つの外側ピース７１、内側ピース７２において、第１の躯体部１０と第２の躯体部２０を連結し、第１の躯体部１０と第３の躯体部３０を連結する。また、補強部７３は、連結される外側ピース７１と内側ピース７２との間において、第１の躯体部１０と第２の躯体部２０を連結し、第１の躯体部１０と第３の躯体部３０を連結する。
【００５７】
図５〜図１０に示すように、補強部７３のうち、一部の補強部７３ａは、両端が締結板７４を介して補剛材１４，２４，３４に連結されている。締結板７４は、側面視く字状に屈曲形成された板材であり、補強部７３ａの両端部に溶接等により接合されている。締結板７４は、ボルト及びナットにより、補剛材１４，２４，３４に連結されている。ここで、締結板７４が屈曲形成されているのは、隅角部を形成する二つの外壁面の面方向に対して補強部７３ａの延在方向が４５°の角度をなして交差するように補強部７３ａを配置するためである。すなわち、補強部７３ａは、地中構造物１００の軸線方向に垂直に、かつ、断面方向に隅角部を形成する二辺とで構成される直角三角形の残りの斜辺を形成するように斜め方向に延在して設けられている。言い換えると、補強部７３ａは、外壁側の隅角部の頂点Ｇと、内壁側の隅角部の頂点Ｈとを結んだ直線Ｉに直交する直線Ｊに沿って配置されている。各補強部７３ａは、互いの延在方向が平行となるように配置されている。各補強部７３ａは、互いに等間隔に配置されている。
ここで、図４、図５に示すように、外壁側の隅角部の頂点Ｇは環状体１において外側ピース７１上にあり、内壁側の隅角部の頂点Ｈは環状体１において内側ピース７２上にある。
一部の補強部７３ｂは、一端が締結板７４を介して補剛材１４，３４に連結されている。補強部７３ｂの他端は湾曲形成されて鉤状に形成されており、外側プレート７１及び内側プレート７２における第３の躯体部３０のプレート３１に設けられた係止板７５に係止されている。ここで、係止板７５は、プレート３１の外面に対して直角に立設された板材であり、長孔や凹部等の係止部７５ａが形成されている。補強部７３ｂは、鉤状に形成された他端を係止部７５ａに係止した状態で、一端が締結板７４を介して外側ピース７１の補剛材１４に連結されている。補強部７３ｂは、外壁側の隅角部の頂点Ｇと、内壁側の隅角部の頂点Ｈとを結んだ直線Ｉに直交する直線Ｊに沿って配置されている。各補強部７３ｂは、互いの延在方向が平行となるように配置されている。各補強部７３ｂは、互いに等間隔に配置されている。
一部の補強部７３ｃは、その延在方向が各主桁１２の延在方向に対して直角をなすように、外側ピース７１の補剛材１４と内側ピース７２の補剛材１４とを連結している。すなわち、補強部７３ｃは、第２の躯体部２０及び第３の躯体部３０の延在方向に沿って配置されている。補強部７３（７３ａ〜７３ｃ）は、その延在方向が第１の躯体部１０、第２の躯体部２０、及び第３の躯体部３０の延在方向に対して交差している。また、補強部７３のうち、補強部７３ａは、第１の躯体部１０、第２の躯体部２０、及び第３の躯体部３０によって囲まれた矩形の領域内に配置されており、補強部７３ｂ，７３ｃは、当該矩形の領域外に配置されている。
【００５８】
また、図６に示すように、内側ピース７２の第１の躯体部１０におけるプレート１１の内面には、打設される中詰材５１が局所的に圧壊することを防ぐための支圧板７６が溶接等により接合されている。具体的には、支圧板７６は、隣接する直線部セグメント４における外側ピース８１及び内側ピース８２のそれぞれの継手板９３が接触する面の裏面にそれぞれ設けられている。
また、内側ピース７２において、環状体１，２の内壁面を形成するプレート１１の領域には、環状体１，２の埋設時に環状体１，２の内側の地盤を掘削する掘削機１１０（図１〜図３を参照）の移動を案内し、かつ、掘削時の反力を取るレール５０が２つ設けられている。図１、図４、図１１に示すように、レール５０は、断面視Ｔ字状に形成されており、例えば、プレート１１を挟んで一部の補剛材１４に対向する位置に溶接等により接合されている。レール５０は、地中構造物１００の高さ方向に積み重ねられて連結されている複数の環状体１，２に跨って連続して設けられており、プレート１１の高さ方向に沿って延在している。ここで、レール５０は、環状体１，２の内壁側の隅角部近傍に設けられていることが好ましい。これは、クラムシェル等を備えた大型の掘削機１２０（図１を参照）による隅角部近傍の地盤の掘削が困難であるため、かかる隅角部の掘削を掘削機１１０によって容易に行うためである。
【００５９】
ここで、図６に示すように、外側ピース７１における第２の躯体部２０の長さ、すなわち、主桁２２の一端部（第１の躯体部１０の主桁１２に接合されている端部）から第２の躯体部２０における継手板２３同士の連結面までの長さをＬ１、外側ピース７１における第３の躯体部３０の長さ、すなわち、主桁３２の一端部（第１の躯体部１０の主桁１２に接合されている端部）から第３の躯体部３０における継手板３３同士の連結面までの長さをＬ２とする。また、内側ピース７２における第２の躯体部２０の長さ、すなわち、主桁２２の一端部（第１の躯体部１０の主桁１２に接合されている端部）から第２の躯体部２０における継手板２３同士の連結面までの長さをＬ３、内側ピース７２における第３の躯体部３０の長さ、すなわち、主桁３２の一端部（第１の躯体部１０の主桁１２に接合されている端部）から第３の躯体部３０における継手板３３同士の連結面までの長さをＬ４とする。なお、図面を分かりやすくするために、図６においては、隅角部セグメントの幅を等分する等分線Ｖから外側ピース７１及び内側ピース７２を同じ距離だけ離した状態で描いている。
上記のように長さＬ１〜Ｌ４を定義した場合、隅角部セグメント３の隅角部セグメント構造体５は、その幅方向（第１の躯体部１０の長さ方向に直交する方向）における中心を通る等分線Ｖに沿って等分に２つのセグメントピース７１，７２に分割されており、外側ピース７１と内側ピース７２とが連結自在に構成されている。
すなわち、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１と、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２と、内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３と、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４とは、同じ長さに形成されている（Ｌ１＝Ｌ２＝Ｌ３＝Ｌ４）。
【００６０】
（中詰材）
図４に示すように、中詰材５１は、外側ピース７１と内側ピース７２とによって挟まれた空間内に充填されるものであり、例えば、コンクリート、ソイルセメント、モルタル、スラグ等が用いられる。
中詰材５１を打設すると、補強部７３が中詰材５１内に埋没することになり、中詰材５１の固化後には、補強部７３は中詰材５１と一体に結合されて、隅角部セグメント３の強度を高め、外側ピース７１と内側ピース７２と中詰材５１との相対的な位置のずれが抑制される。
【００６１】
＜直線部セグメント＞
図５、図１２、図１３に示すように、直線部セグメント４は、隅角部セグメント３間を直線状に連結している。直線部セグメント４は、直線部セグメント構造体６と、中詰材６１とを備えている。すなわち、直線部セグメント４は、直線部セグメント構造体６と中詰材６１とを一体に形成した合成セグメントである。
直線部セグメント構造体６は、二つのセグメントピース８１，８２と、補強部８３とを備えている。ここで、セグメントピース８１は、環状体１，２の外壁を形成するものであり、セグメントピース８２は、環状体１，２の内壁を形成するものである。以下では、セグメントピース８１を外側ピース８１、セグメントピース８２を内側ピース８２として説明する。
【００６２】
（外側ピース、内側ピース）
図１２〜図１４に示すように、外側ピース８１は、地中構造物１００の外壁面を形成し、内側ピース８２は、地中構造物１００の内壁面を形成する。外側ピース８１及び内側ピース８２は、プレート９１と、主桁９２と、継手板９３と、補剛材９４と、連結部９５とを備えている。
【００６３】
プレート９１は、環状体１，２の外壁面をなすものであり、矩形状に形成されている。プレート９１は、例えば、鋼板によって形成されており、その板厚は、例えば、３ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に９ｍｍであるとよい。また、プレート９１の高さは、例えば、０．５ｍ〜２．５ｍ、より具体的には、０．９ｍ〜１．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
【００６４】
主桁９２は、プレート９１における高さ方向（環状体１，２を積み重ねて連結する方向）の上端縁と下端縁に立設されている。すなわち、主桁９２は、プレート９１に２つ設けられていることになる。主桁９２は、プレート９１の内面に対して直角に立設されている。主桁９２は、例えば、鋼板より形成されており、その板厚は、例えば、６ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に１７．４ｍｍであるとよい。また、主桁９２の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであるとよく、特に０．３ｍであるとよい。主桁９２には、その長手方向（延在方向）に沿って所定の間隔をあけて、複数の継手１２ａが設けられている。
継手１２ａは、上下の環状体１，２を互いに連結して、相対的にずれないようにするためのものである。継手１２ａは、具体的には、雄継手と、この雄継手が挿入されて係止される雌継手とを備える。雄継手は、プレート９１の上端部側の主桁９２に設けられており、例えば、くさび状に形成されている。雌継手は、プレート９１の下端部側の主桁９２に設けられていて、両継手は相対して互いに同心に位置している。雄継手は、くさび状に形成された部分が弾性変形した状態で雌継手に挿入され、雄継手の復元力によって雌継手内に保持される。なお、継手１２ａは公知のものを使用することができ、上記の構成には限定されない。
【００６５】
継手板９３は、２つの主桁９２の両端部間を結ぶように主桁９２の長手方向（延在方向）における両端に立設されている。継手板９３は、プレート９１の内面に対して直角に立設されている。継手板９３は、例えば、鋼板により形成されており、その板厚は、例えば、４ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に９．５ｍｍであるとよい。また、継手板９３の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであることが好ましく、特に０．３ｍであるとよい。さらに、継手板９３の高さは、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
【００６６】
補剛材９４は、直線部セグメント４の剛性を高める機能、及び、補強部８３を取り付ける機能の２つの機能を兼ね備えている。補剛材９４は、それぞれ主桁９２の長手方向に沿って所定の間隔をあけて、それぞれ継手板９３に対して平行に、それぞれプレート９１の内面に直角に立設されている。補剛材９４は、それぞれプレート９１の内面に溶接等により接合されている。なお、補剛材９４の形状は、直線部セグメント４の剛性を高め、それぞれ補強部８３との連結を可能にするものであれば、その形状については限定されない。
補剛材９４は、例えば、鋼板から形成されている。補剛材９４の板厚は、例えば、３ｍｍ〜３８ｍｍであることが好ましく、特に１６ｍｍであるとよい。また、補剛材９４の幅は、例えば、０．１ｍ〜０．５ｍであることが好ましく、特に０．３ｍであるとよい。さらに、補剛材９４の高さは、例えば、０．５ｍ〜２．５ｍであることが好ましく、特に１．０ｍであるとよい。
なお、主桁９２及び補剛材９４は、いずれもプレート９１に溶接によって接合されていてもよいし、一部がプレート９１と一体に形成されていてもよい。また、継手板９３は、主桁９２に溶接によって接合されていてもよいし、一部が主桁９２と一体に形成されていてもよい。
【００６７】
連結部９５は、連結部４０と同じ構成であり、外側プレート９１の両端部に設けられている。隅角部セグメント３側の連結部９５は、隅角部セグメント３の内側ピース７２の連結部４０に連結される。
外側ピース８１と内側ピース８２の間隔は、例えば、０．４ｍ〜２．５ｍ、より具体的には、１．０ｍ〜２．０ｍであることが好ましく、特に１．９ｍであるとよい。地中構造物１００の内壁と外壁の距離、すなわち、直線部セグメント４の幅は、例えば０．９ｍ〜３．０ｍであることが好ましく、特に２．５ｍであるとよい。
【００６８】
（補強部）
図５、図１２に示すように、補強部８３は、直線部セグメント４を補強するものであり、直線部セグメント４に作用する引張力を主桁等に逃がして直線部セグメント４の曲げ強度を高め、損壊を防止する。また、補強部８３は、打設される中詰材６１との一体性を高める機能を有する。
補強部８３は、例えば、鉄筋で構成された棒状の部材であり、その断面積は、例えば、１９．０５ｍｍ２〜５０．８ｍｍ２であることが好ましく、特に３１．８ｍｍ２であるとよい。
補強部８３のうち、一部の補強部８３ａは、一端が外側ピース８１の補剛材９４に連結されており、他端が内側ピース８２の補剛材９４に連結されている。補強部８３ａは、外側ピース８１と内側ピース８２とを連結する連結部としての機能も備えている。
図１０に示すように、補強部８３ａは、その延在方向が直線部セグメント４の延在方向に直交する方向に沿って配置されている。すなわち、補強部８３ａは、互いに平行に配置されている。補強部８３は、締結板８４を介して補剛材９４に連結されているが、補強部８３ａを補剛材９４に直接連結してもよい。
【００６９】
図５に示すように、一部の補強部８３ｂは、一端が締結板７４を介して外側ピース８１の補剛材９４に連結されている。図８、図９に示すように、補強部８３ｂの他端は湾曲形成されて鉤状に形成されており、隅角部セグメント３の内側プレート７２における第１の躯体部１０のプレート１１の外面に設けられた係止板７５に係止されている。ここで、係止板７５は、プレート１１の外面に対して直角に立設された板材であり、長孔や凹部等の係止部７５ａが形成されている。補強部８３ｂは、鉤状に形成された他端を係止部７５ａに係止した状態で、一端が締結板７４を介して外側ピース８１の補剛材９４に連結されている。
補強部８３ｂは、外壁側の隅角部の頂点Ｇと、内壁側の隅角部の頂点Ｈとを結んだ直線Ｉに直交する直線Ｊに沿って配置されている。各補強部８３ｂは、互いの延在方向が平行となるように配置されている。各補強部８３ｂは、互いに等間隔に配置されている。
【００７０】
（中詰材）
図４に示すように、中詰材６１は、外側ピース８１と内側ピース８２とによって挟まれた空間内に充填されるものであり、例えば、コンクリート、ソイルセメント、モルタル、スラグ等が用いられる。
中詰材６１を打設すると、補強部８３が中詰材６１内に埋没することになり、中詰材６１の固化後には、補強部８３は中詰材６１と一体に結合されて、直線部セグメント４の強度を高め、外側ピース８１と内側ピース８２と中詰材６１との相対的な位置のずれが抑制される。
【００７１】
＜各セグメントの補強部の配置＞
ここで、直線Ｉに直交する直線Ｊに沿って配置された補強部７３ａ，７３ｂ，７３ｃ、８３ａ，８３ｂの関係について説明する。
補強部７３ａ，７３ｂ，８３ｂは、全て直線Ｊ上に配置されており、各補強部７３ａ，７３ｂ，８３ｂは、互いに異なる直線Ｊ上に配置されている。なお、補強部７３ａ，７３ｂ，８３ｂは、一部が同一の直線Ｊ上に配置されていてもよいし、全てが同一の直線Ｊ上に配置されていてもよい。特に、補強部７３ａ，７３ｂ，８３ｂの全てが同一の直線Ｊ上に配置されている場合には、補強部７３ａ，７３ｂ，８３ｂに作用する引張力の伝達が円滑に行われるので、より好ましい。
また、作用する引張力を均等に分散させるため、各補強部７３ａ同士、各補強部７３ｂ同士、各補強部８３ｂ同士は、それぞれ互いに平行であることが好ましい。
また、作用する引張力を均等に分散させるため、各補強部７３ａ、各補強部７３ｂ、及び、各補強部８３ｂは、それぞれ互いに平行であることが好ましい。
また、施工効率を向上させるため、各補強部７３ａ同士、各補強部７３ｂ同士、各補強部７３ｃ同士、各補強部８３ａ同士、各補強部８３ｂ同士は、互いに等間隔に配置することが好ましい。なお、各補強部７３ａ，７３ｂ，７３ｃ，８３ａ，８３ｂ同士は、全てを等間隔にする場合に限らず、大きな引張力が作用する領域においては、他の領域と比べて補強部間の間隔を小さくしてもよい。具体的には、外壁側の隅角部の頂点Ｇ及び内壁側の隅角部の頂点Ｈに近づくにつれて、隣接する補強部間の距離を小さくしてもよい。
【００７２】
以上のように、環状体１，２がその軸線方向（高さ方向）に積み重ねられて連結されることにより構築される地中構造物１００によれば、矩形断面の環状体１，２の直線部及び隅角部の双方において、外側ピース７１，８１と内側ピース７２，８２とを連結することで隅角部セグメント３及び直線部セグメント４が構成される。これにより、大断面での施工に際しても、外側ピース７１，８１と内側ピース７２，８２とを別個に製作して施工現場に搬送し、施工現場で、組み立て、中詰材５１，６１を打設して大きな合成セグメントを構築することができる。よって、大断面での施工に対応することができ、施工効率の低下を抑制することができる。
また、直線部セグメント４を形成する外側ピース８１及び内側ピース８２は、湾曲されておらず、各部が直線状に延在しているため、運搬の際、トラック等の輸送機器に重ねて積載することができ、輸送効率が高い。
一方、隅角部セグメント３を形成する矩形断面の隅角部を構成する外側ピース７１及び内側ピース７２も、ピースを長手方向にずらして重ねれば、運搬の際、トラック等の輸送機器にコンパクトに積載することができる。
また、外側ピース７１の第２の躯体部２０及び第３の躯体部３０と、内側ピース７２の第２の躯体部２０及び第３の躯体部３０は、全て同じ長さ（１種類の長さのみ）に形成されており、隅角部セグメント３の幅方向の中央で外側ピース７１と内側ピース７２とが連結される。これにより、隅角部セグメント３の角部から最も遠い位置で外側ピース７１と内側ピース７２とが連結されることになり、隅角部セグメント３に作用する曲げモーメント等の外力に対する耐久性を最も高めた構成とすることができる。
また、セグメントピース７１，７２をトラック等の輸送機器に積載する際に荷台に必要なスペースはセグメントピース７１，７２の最大幅から決まるため、セグメントピース７１，７２の第２の躯体部２０及び第３の躯体部３０は、セグメントピース７１，７２の連結時に等分線Ｖからできるだけ突出しないように構成されていることが好ましい。この点で、図６に示すようなセグメントピース７１，７２においては、全ての第２の躯体部２０及び第３の躯体部３０が等分線Ｖから突出しないので、積載時に必要な幅を最も小さくすることができる。
また、第２の躯体部２０及び第３の躯体部３０の全てを１種類の同じ長さで形成することにより、製造時における工期、コストを最小化することができる。
よって、第２の躯体部２０及び第３の躯体部３０の全てを１種類の同じ長さで形成することは、最も望ましい構成となる。
【００７３】
また、隅角部セグメント３において、外側ピース７１と内側ピース７２の連結は、少なくとも地中構造物１００の外壁を形成する直線部セグメント４における外側ピース８１のプレート９１の延長線上、及び、地中構造物１００の内壁を形成する直線部セグメント４における内側ピース８２のプレート９１の延長線上の２箇所で行っている。これにより、直線状に延在する外側ピース７１及び内側ピース７２との力の伝達が効率的に行え、隅角部に発生する断面方向の曲げモーメントに対して、経済的で簡素な構造で抵抗することができる。
また、隅角部セグメント３は、第２の躯体部２０及び第３の躯体部３０を備えており、これらが互いに連結されているので、隅角部セグメント３の強度を高めることができ、曲げモーメントに耐えるために設けられる補強部７３，８３の数を減らすことができる。また、補強部７３，８３を細くすることもできる。
【００７４】
また、補強部７３は、地中構造物１００の軸線方向に垂直に、かつ、断面方向に矩形断面隅角部を形成する二辺とで構成される直角三角形の残りの斜辺を形成するように斜めに設けられている。これにより、隅角部に発生する断面方向の曲げモーメントに対して、効果的に補強することができる。
例えば、図１５に示すように、隅角部が閉じる方向に曲げモーメントが作用した場合、外壁側の隅角部の頂点Ｇと内壁側の隅角部の頂点Ｈとを結ぶ直線Ｉに対して直角をなす断面方向に、外壁側に引張力、内壁側に圧縮力が作用する。ここで、圧縮力に対しては中詰材５１が寄与し、引張力に対しては外壁側の補強部７３が寄与する。
一方、図１６に示すように、隅角部が開く方向に曲げモーメントが作用した場合、外壁側の隅角部の頂点Ｇと内壁側の隅角部の頂点Ｈとを結ぶ直線Ｉに対して直角をなす断面方向に、外壁側に圧縮力、内壁側に引張力が作用する。ここで、圧縮力に対しては中詰材５１が寄与し、引張力に対しては内壁側の補強部７３が寄与する。
【００７５】
また、補強部７３ｂ，８３ｂは、その延在方向が補強部７３ａと平行になるように配置されているので、隅角部が開く方向及び閉じる方向に曲げモーメントが作用した時に発生する、外壁側の隅角部の頂点Ｇと内壁側の隅角部の頂点Ｈとを結ぶ直線Ｉに対して直角をなす断面方向の引張力が、複数の補強部７３ｂ，８３ｂを介しても伝達され、分散されることになるので、隅角部が補強される。さらに、補強部７３ｂ，８３ｂの一端は、係止板７５の係止部７５ａ（長孔等）に引っ掛けて連結することができるので、施工現場での施工誤差を係止板７５で吸収でき、設置が容易になる。
【００７６】
また、隅角部セグメント３及び直線部セグメント４における外側ピース７１，８１及び内側ピース７２，８２の高さ及び間隔を、労働安全衛生規則第５５２条第１項第４号イ及び第５７０，５７１条の規定に基づいて適宜選択すれば、環状体１，２の組み立て作業は、その安全性を維持しつつ、作業の負担は大幅に軽減される。具体的には、作業者が隅角部セグメント３あるいは直線部セグメント４の外側ピース７１，８１と内側ピース７２，８２との間に入って、上に積み重ねて連結する環状体１，２の組み立て作業を行うことができるため、組み立て作業用の足場を別途設ける必要がなくなる。つまり、隅角部セグメント３及び直線部セグメント４の双方の外側ピース７１，８１、内側ピース７２，８２及び固化した中詰材５１を環状体１，２の組み立て作業時の足場として用いることができる。さらに、作業者が誤って隅角部セグメント３あるいは直線部セグメント４の外側ピース７１，８１及び内側ピース７２，８２の間から外側に転落することも確実に防止することができ、作業の安全性も向上する。特に、隅角部セグメント３及び直線部セグメント４の双方の内側ピース７２，８２を先行して組み立てれば、地中構造物の内空側に転落することを確実に防止することができる。
【００７７】
また、隅角部セグメント３においては、各躯体部２０，３０が第１の躯体部１０に連結される部分を事前に工場で製造しておくことができ、設備や環境の面で工場より制限が多い施工現場で連結する必要がないので、隅角部セグメント３の隅角部セグメント構造体５を外側ピース７１と内側ピース７２とに分割したとしても、セグメントとして高い品質を保つことができる。また、隅角部セグメント３の角部を工場で製造することができるので、隅角部セグメント３の耐久性、信頼性を向上させることができる。
例えば、図２６に示すような隅角部セグメント３００と隅角部セグメント３とを比較する。隅角部セグメント３００は、外側ピース７１０と内側ピース７２０とを有している。外側ピース７１０は、第１の躯体部１０ａと、第１の躯体部１０ａに直交するように設けられた第２の躯体部２０ａとを有している。内側ピース７２０は、第１の躯体部１０ａと、第１の躯体部１０ａに直交するように設けられた第３の躯体部３０ａとを有している。外側ピース７１０と内側ピース７２０は、それぞれ別個に施工現場に輸送されて、角部Ｗ，Ｚにおいて施工現場で互いに連結される。
【００７８】
ここで、隅角部セグメント３００に作用する曲げモーメント等の外力に対して高い耐久性を発揮するためには、全ての角部Ｗ，Ｘ，Ｙ，Ｚが事前に工場で製造されていることが好ましいが、隅角部セグメント３００においては、角部Ｗ，Ｚを施工現場で連結する必要があるため、耐久性、信頼性を向上させることに限界がある。
これに対し、隅角部セグメント３は、外側ピース７１及び内側ピース７２をそれぞれ別個に施工現場まで輸送して、施工現場において互いに連結するが、各ピース７１，７２において、第１の躯体部１０と第２の躯体部２０、第１の躯体部１０と第３の躯体部３０は、事前に工場で連結されている。すなわち、隅角部セグメント３の角部Ｗ，Ｘ，Ｙ，Ｚは、全て工場にて連結しておくことができるので、隅角部セグメント３００のように、角部Ｗ，Ｘ，Ｙ，Ｚが施工現場で連結されることがない。よって、隅角部セグメント３の耐久性、信頼性を向上させることができる。
【００７９】
＜その他＞
なお、本発明は、上記の実施の形態に限られるものではない。
各躯体部１０，２０，３０を構成するプレート１１，２１，３１、主桁１２，２２，３２、継手板１３，２３，３３、補剛材１４，２４，３４、連結部４０，９５、補強部７３，８３の数、形状、設置位置は、セグメントとしての強度を満たす範囲で自由に変更可能である。
また、補強部７３，８３の各躯体部１０，２０，３０に対する角度も、セグメントの補強機能を発揮する範囲内で自由に変更可能である。例えば、図１７に示すように、環状体の隅角部が直角ではない場合（具体的には、環状体が四角形以外の多角形状に形成されている場合）、隅角部セグメント３ａの外側ピース７１ａ及び内側ピース７２ａにおける第１の躯体部１０に対して、第２の躯体部２０及び第３の躯体部３０は、直角に交差しておらず、第２の躯体部２０及び第３の躯体部３０の一端は、第１の躯体部１０に対して鋭角（または、鈍角）をなして連結されている。隅角部セグメント３ａの外側ピース７１ａは、内側ピース７２ａよりも短く形成されており、直線部セグメント４ａの外側ピース８１ａは、内側ピース８２ａよりも短く形成されている。なお、図１７において、図５に示す上記の実施の形態と同様の構成には、同一の符号を付している。
このような構成であっても、外壁側の隅角部の頂点Ｇと内壁側の隅角部の頂点Ｈとを結んだ直線Ｉに対して直角をなす直線Ｊに沿って補強部７３ａ，７３ｂ，８３ｂを配置することが好ましい。図１７においては、一部の補強部７３ｂ，８３ｂが同一の直線Ｊ上に並んで配置されており、一部の補強部７３ａ，７３ｂ，８３ｂが同一の直線Ｊ上に並んで配置されている。
残りの補強部７３ｃ，８３ａは、上記の実施の形態と同様に、外側ピース７１ａ，８１ａ及び内側ピース７２ａ，８２ａの延在方向に直交する方向に沿って配置することが好ましい。このように補強部７３，８３を配置することにより、補強部７３，８３の各躯体部１０，２０，３０に対する角度に関わらず、段落［００７３］及び段落［００７４］に記載した効果を得ることができる。
【００８０】
地中構造物１００を構成する環状体１，２の隅角部の数も自由に変更可能である。例えば、環状体１，２を上記実施の形態のような矩形に限らず、三角形、五角形、六角形等に形成することが可能である。
環状体１，２の外側ピース７１，８１及び内側ピース７２，８２における第２の躯体部２０及び第３の躯体部３０は、必ずしも同じ長さに形成する必要はなく、第１の躯体部１０の延在方向が平行となるように第２の躯体部２０及び第３の躯体部３０の長さを変更可能である。
隣接するセグメントの継ぎ目（境界）に仕切板を設けてもよい。この場合、仕切板は、外側ピース７１，８１と内側ピース７２，８２において、対向する継手板１３，２３，３３同士を連結するように設けられる。これにより、環状体１，２の強度を高めることができ、さらには中詰材５１，６１を特定のセグメントに集中して打設することができるようになる。
【００８１】
上記の実施の形態において、第２の躯体部２０の長さＬ１，Ｌ３、及び第３の躯体部３０の長さＬ２，Ｌ４は、全て同じ長さ（１種類の長さのみ）に形成されているが、各長さＬ１，Ｌ２，Ｌ３，Ｌ４の関係は、これに限定されるものではない。例えば、第２の躯体部２０及び第３の躯体部３０は、以下の変形例に示すような構成であってもよい。なお、変形例を示す図１８〜図２５において、図６に示す上記の実施の形態と同様の構成には、同一の符号を付して説明する。なお、図面を分かりやすくするために、図１８〜図２５においては、隅角部セグメントの幅を等分する等分線Ｖから外側ピース７１及び内側ピース７２を同じ距離だけ離した状態で描いている。
なお、以下の変形例において、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えない長さとは、換言すると、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時において、外側ピース７１の主桁１２における内側ピース７２側の端部と、内側ピース７２の主桁１２における外側ピース７１側の端部との間の距離の半分の長さよりも短い長さをいう。
また、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超える長さとは、換言すると、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時において、外側ピース７１の主桁１２における内側ピース７２側の端部と、内側ピース７２の主桁１２における外側ピース７１側の端部との間の距離の半分の長さよりも長い長さをいう。
また、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に第２の躯体部２０又は第３の躯体部３０の先端部が等分線Ｖ上に位置する長さとは、換言すると、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時において、外側ピース７１の主桁１２における内側ピース７２側の端部と、内側ピース７２の主桁１２における外側ピース７１側の端部との間の距離の半分の長さに等しい長さをいう。
【００８２】
（変形例１）
例えば、図１８に示すような隅角部セグメント３ｂであってもよい。隅角部セグメント３ｂにおいて、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えない長さに形成されており、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えて内側ピース７２に向けて延びる長さに形成されている。内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えて外側ピース７１に向けて延びる長さに形成されており、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えない長さに形成されている。
ここで、第２の躯体部２０と第３の躯体部３０の長さは合計２種類あり、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１と、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４とが同じ長さに形成されており、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２と、内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３とが同じ長さに形成されている。したがって、外側ピース７１と内側ピース７２とを連結した際に、連結された第２の躯体部２０の全長と、連結された第３の躯体部３０の全長とが同じ長さとなる。第２の躯体部２０同士の連結部は、等分線Ｖよりも外側ピース７１側に位置し、第３の躯体部３０同士の連結部は、等分線Ｖよりも内側ピース７２側に位置する。
【００８３】
（変形例２）
例えば、図１９に示すような隅角部セグメント３ｃであってもよい。隅角部セグメント３ｃにおいて、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えて内側ピース７２まで延びる長さに形成されており、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えない長さに形成されている。内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えない長さに形成されており、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えて外側ピース７１まで延びる長さに形成されている。
ここで、第２の躯体部２０と第３の躯体部３０の長さは合計２種類あり、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１と、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４とが同じ長さに形成されており、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２と、内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３とが同じ長さに形成されている。したがって、外側ピース７１と内側ピース７２とを連結した際に、連結された第２の躯体部２０の全長と、連結された第３の躯体部３０の全長とが同じ長さとなる。第２の躯体部２０同士の連結部は、等分線Ｖよりも内側ピース７２側に位置し、第３の躯体部３０同士の連結部は、等分線Ｖよりも外側ピース７１側に位置する。
【００８４】
（変形例３）
例えば、図２０に示すような隅角部セグメント３ｄであってもよい。隅角部セグメント３ｄにおいて、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えて内側ピース７２まで延びる長さに形成されており、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えて内側ピース７２まで延びる長さに形成されている。内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えない長さに形成されており、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えない長さに形成されている。
ここで、第２の躯体部２０と第３の躯体部３０の長さは合計２種類あり、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１と、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２とが同じ長さに形成されており、内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３と、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４とが同じ長さに形成されている。したがって、外側ピース７１と内側ピース７２とを連結した際に、連結された第２の躯体部２０の全長と、連結された第３の躯体部３０の全長とが同じ長さとなる。第２の躯体部２０同士の連結部は、等分線Ｖよりも内側ピース７２側に位置し、第３の躯体部３０同士の連結部は、等分線Ｖよりも内側ピース７２側に位置する。
【００８５】
（変形例４）
例えば、図２１に示すような隅角部セグメント３ｅであってもよい。隅角部セグメント３ｅにおいて、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えない長さに形成されており、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えない長さに形成されている。内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えて外側ピース７１まで延びる長さに形成されており、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えて内側ピース７２まで延びる長さに形成されている。
ここで、第２の躯体部２０と第３の躯体部３０の長さは合計２種類あり、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１と、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２とが同じ長さに形成されており、内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３と、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４とが同じ長さに形成されている。したがって、外側ピース７１と内側ピース７２とを連結した際に、連結された第２の躯体部２０の全長と、連結された第３の躯体部３０の全長とが同じ長さとなる。第２の躯体部２０同士の連結部は、等分線Ｖよりも外側ピース７１側に位置し、第３の躯体部３０同士の連結部は、等分線Ｖよりも外側ピース７１側に位置する。
【００８６】
（変形例５）
例えば、図２２に示すような隅角部セグメント３ｆであってもよい。隅角部セグメント３ｆにおいて、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えない長さに形成されており、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に外側ピース７１の第３の躯体部３０の先端部が等分線Ｖ上に位置する長さに形成されている。内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えて外側ピース７１まで延びる長さに形成されており、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に外側ピース７１の第３の躯体部３０の先端部が等分線Ｖ上に位置する長さに形成されている。
ここで、第２の躯体部２０と第３の躯体部３０の長さは合計３種類あり、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１と、内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３と、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２又は内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４とがそれぞれ異なる長さに形成されている。外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２と、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４とが同じ長さに形成されており、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１と、内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３とを足した長さ（Ｌ１＋Ｌ３）は、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２又は内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４の２倍に相当する。したがって、外側ピース７１と内側ピース７２とを連結した際に、連結された第２の躯体部２０の全長と、連結された第３の躯体部３０の全長とが同じ長さとなる。第２の躯体部２０同士の連結部は、等分線Ｖよりも外側ピース７１側に位置し、第３の躯体部３０同士の連結部は、等分線Ｖ上に位置する。
【００８７】
（変形例６）
例えば、図２３に示すような隅角部セグメント３ｇであってもよい。隅角部セグメント３ｇにおいて、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えて内側ピース７２まで延びる長さに形成されており、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に外側ピース７１の第３の躯体部３０の先端部が等分線Ｖ上に位置する長さに形成されている。内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えない長さに形成されており、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に外側ピース７１の第３の躯体部３０の先端部が等分線Ｖ上に位置する長さに形成されている。
ここで、第２の躯体部２０と第３の躯体部３０の長さは合計３種類あり、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１と、内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３と、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２又は内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４とがそれぞれ異なる長さに形成されている。外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２と、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４とが同じ長さに形成されており、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１と、内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３とを足した長さ（Ｌ１＋Ｌ３）は、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２又は内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４の２倍に相当する。したがって、外側ピース７１と内側ピース７２とを連結した際に、連結された第２の躯体部２０の全長と、連結された第３の躯体部３０の全長とが同じ長さとなる。第２の躯体部２０同士の連結部は、等分線Ｖよりも内側ピース７２側に位置し、第３の躯体部３０同士の連結部は、等分線Ｖ上に位置する。
【００８８】
（変形例７）
例えば、図２４に示すような隅角部セグメント３ｈであってもよい。隅角部セグメント３ｈにおいて、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に外側ピース７１の第２の躯体部２０の先端部が等分線Ｖ上に位置する長さに形成されており、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えて内側ピース７２まで延びる長さに形成されている。内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に内側ピース７２の第２の躯体部２０の先端部が等分線Ｖ上に位置する長さに形成されており、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えない長さに形成されている。
ここで、第２の躯体部２０と第３の躯体部３０の長さは合計３種類あり、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１又は内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３と、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２と、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４とがそれぞれ異なる長さに形成されている。外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１と、内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３とが同じ長さに形成されており、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２と、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４とを足した長さ（Ｌ２＋Ｌ４）は、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１又は内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３の２倍に相当する。したがって、外側ピース７１と内側ピース７２とを連結した際に、連結された第２の躯体部２０の全長と、連結された第３の躯体部３０の全長とが同じ長さとなる。第２の躯体部２０同士の連結部は、等分線Ｖ上に位置し、第３の躯体部３０同士の連結部は、等分線Ｖよりも内側ピース７２側に位置する。
【００８９】
（変形例８）
例えば、図２５に示すような隅角部セグメント３ｉであってもよい。隅角部セグメント３ｉにおいて、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に外側ピース７１の第２の躯体部２０の先端部が等分線Ｖ上に位置する長さに形成されており、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えない長さに形成されている。内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に内側ピース７２の第２の躯体部２０の先端部が等分線Ｖ上に位置する長さに形成されており、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４は、外側ピース７１と内側ピース７２の連結時に等分線Ｖを超えて外側ピース７１まで延びる長さに形成されている。
ここで、第２の躯体部２０と第３の躯体部３０の長さは合計３種類あり、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１又は内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３と、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２と、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４とがそれぞれ異なる長さに形成されている。外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１と、内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３とが同じ長さに形成されており、外側ピース７１の第３の躯体部３０の長さＬ２と、内側ピース７２の第３の躯体部３０の長さＬ４とを足した長さ（Ｌ２＋Ｌ４）は、外側ピース７１の第２の躯体部２０の長さＬ１又は内側ピース７２の第２の躯体部２０の長さＬ３の２倍に相当する。したがって、外側ピース７１と内側ピース７２とを連結した際に、連結された第２の躯体部２０の全長と、連結された第３の躯体部３０の全長とが同じ長さとなる。第２の躯体部２０同士の連結部は、等分線Ｖ上に位置し、第３の躯体部３０同士の連結部は、等分線Ｖよりも外側ピース７１側に位置する。
【００９０】
以上のように、第２の躯体部２０と第３の躯体部３０の長さの種類が合計１〜３種類ある例を説明したが、外側ピース７１と内側ピース７２の第２の躯体部２０及び第３の躯体部３０の全てが異なる長さであってもよい。この場合には、第２の躯体部２０と第３の躯体部３０の長さの種類が合計４種類となる。ただし、隅角部セグメントにおいて、第１の躯体部１０同士を平行に配置する場合、第２の躯体部２０同士を連結した全長と第３の躯体部３０同士を連結した全長とが等しくなることが必要となる。
また、図１７に示すような環状体の隅角部が直角ではない隅角部セグメントにおいても、第２の躯体部２０と第３の躯体部３０の長さの種類が合計１〜４種類のいずれの場合も適用可能である。
【符号の説明】
【００９１】
１，２  環状体
３，３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆ，３ｇ，３ｈ，３ｉ  隅角部セグメント
４  直線部セグメント
５  隅角部セグメント構造体
６  直線部セグメント構造体
１０  第１の躯体部
１１，２１，３１，９１  プレート
１２，２２，３２，９２  主桁
１３，２３，３３，９３  継手板
１４，２４，３４，９４  補剛材
２０  第２の躯体部
３０  第３の躯体部
４０，９５  連結部
５０  レール
５１，６１  中詰材  
７１，７１ａ，８１，８１ａ  外側ピース（セグメントピース）
７２，７２ａ，８２，８２ａ  内側ピース（セグメントピース）
７３，８３  補強部
７４  締結板
７５  係止板
７６  支圧部
１００  地中構造物
【図１】
2019196692.tif 000003
【図２】
2019196692.tif 000004
【図３】
2019196692.tif 000005
【図４】
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【図５】
2019196692.tif 000007
【図６】
2019196692.tif 000008
【図７】
2019196692.tif 000009
【図８】
2019196692.tif 000010
【図９】
2019196692.tif 000011
【図１０】
2019196692.tif 000012
【図１１】
2019196692.tif 000013
【図１２】
2019196692.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
2019196692.tif 000016
【図１５】
2019196692.tif 000017
【図１６】
2019196692.tif 000018
【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
2019196692.tif 000022
【図２１】
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【図２２】
2019196692.tif 000024
【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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