(57)【要約】【課題】ガスフライヤーのガスバーナに点火する時は、外部から供給されるガスの１次圧力より低い２次圧力でガスをガスバーナへ供給して点火するようになっている。しかし点火に失敗してから再点火する際に、燃焼室に残留する未燃焼ガスに爆着火することがある。このため点火失敗から安全に再点火するまでの時間は、ガス２次圧の変動により一定でなく使い勝手に不都合があった。【解決手段】ガスバーナに供給されるガスの圧力を、ガスバーナの点火時には、通常燃焼時に供給される１次圧力よりも低い２次圧力にして点火するようにしたガスフライヤーにおいて、ガスバーナの最初の点火時に設定された２次圧力が所定の基準２次圧力よりも高い場合は、ガスバーナへの点火失敗による再点火までの時間を長く設定し、ガスバーナの最初の点火時に設定された２次圧力が所定の基準２次圧力よりも低い場合は、ガスバーナへの再点火までの時間を短く設定するようにした。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
貯油槽(14)の油を加熱するガスバーナ(16)に供給されるガスの圧力を、前記ガスバーナ(16)の点火時には、通常燃焼時に供給される１次圧力よりも低い２次圧力にして点火するようにしたガスフライヤーの燃焼制御方法において、
前記ガスバーナ(16)の最初の点火時に設定された２次圧力が所定の基準２次圧力よりも高い場合は、該ガスバーナ(16)への点火失敗による再点火までの時間を長く設定し、
前記ガスバーナ(16)の最初の点火時に設定された２次圧力が前記所定の基準２次圧力よりも低い場合は、該ガスバーナ(16)への再点火までの時間を短く設定するようにした
ことを特徴とするガスフライヤーの燃焼制御方法。
【請求項２】
貯油槽(14)の油を加熱するガスバーナ(16)に供給されるガスの圧力を、前記ガスバーナ(16)の点火時には、通常燃焼時に供給される１次圧力よりも低い２次圧力にして点火するようにしたガスフライヤーの燃焼制御方法において、
前記貯油槽(14)の油の温度を油温検知手段(54)により常に検出すると共に、前記ガスバーナ(16)の点火を失敗して再点火するときは、
前記油温検知手段(54)で検出した油の温度が予め定めた基準温度よりも高い場合は、前記ガスバーナ(16)の点火失敗による再点火までの時間を短く設定し、
前記油温検知手段(54)で検出した油の温度が予め定めた基準温度よりも低い場合は、前記ガスバーナ(16)の点火失敗による再点火までの時間を長く設定するようにした
ことを特徴とするガスフライヤーの燃焼制御方法。
【請求項３】
貯油槽(14)の油を加熱するガスバーナ(16)に供給されるガスの圧力を、前記ガスバーナ(16)の点火時には、通常燃焼時に供給される１次圧力よりも低い２次圧力にして点火するようにしたガスフライヤーの燃焼制御方法において、
前記ガスバーナ(16)周辺の風速を風速検知手段(56)により常に検出すると共に、前記ガスバーナ(16)の点火を失敗して再点火するときは、
前記風速検知手段(56)により検出した風速が予め定めた基準風速よりも大きい場合は、前記ガスバーナ(16)の点火失敗による再点火までの時間を短く設定し、
前記風速検知手段(56)により検出した風速が予め定めた基準風速よりも小さい場合は、前記ガスバーナ(16)の点火失敗による再点火までの時間を長く設定するようにした
ことを特徴とするガスフライヤーの燃焼制御方法。
【請求項４】
貯油槽(14)の油を加熱するガスバーナ(16)に供給されるガスの圧力を、前記ガスバーナ(16)の点火時には、通常燃焼時に供給される１次圧力よりも低い２次圧力にして点火するようにしたガスフライヤーの燃焼制御方法において、
先の前記ガスバーナ(16)を消火してからの経過時間が予め定めた基準時間よりも短い場合は、該ガスバーナ(16)への自動再点火までの時間を短く設定し、
前記ガスバーナ(16)を消火してからの経過時間が前記基準時間よりも長い場合は、該ガスバーナ(16)への自動再点火までの時間を長く設定するようにした
ことを特徴とするガスフライヤーの燃焼制御方法。
【請求項５】
貯油槽(14)の油を加熱するガスバーナ(16)に供給されるガスの圧力を、前記ガスバーナ(16)の点火時には、通常燃焼時に供給される１次圧力よりも低い２次圧力にして点火すると共に、該ガスバーナ(16)の点火に失敗した場合は関数となる時間が経過した後に自動再点火するようにしたガスフライヤーの燃焼制御方法において、
前記点火を失敗した時に再点火することなく主電源をオフした場合は、次に主電源をオンにしてから点火スイッチをオンしても、前記主電源のオンから前記関数となる時間が経過した後にのみ自動点火されるようにした
ことを特徴とするガスフライヤーの燃焼制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、外部から供給されたガスをガスバーナで燃焼させ、高温の燃焼ガス(火炎)により貯油槽に貯留した調理油を加熱して食品を揚げるためのガスフライヤーの燃焼制御方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
飲食店やコンビニエンスストア等の店舗で、業務用のガスフライヤーが広く使用されている。このガスフライヤーは、本体に設けた貯油槽と、該貯油槽に貯めた調理油を加熱する加熱手段とを備えている。前記加熱手段としては、貯油槽の外側に配設されて、ガスの燃焼により該貯油槽を加熱するガスバーナや、貯油槽の調理油中に浸漬されて、該調理油を直接加熱する電気ヒータ等がある。本発明は、加熱手段としてガスバーナを使用するガスフライヤーの燃焼制御方法に関するものである。なお、ガスバーナを採用したガスフライヤーは、特許文献１に開示されている。
【０００３】
図１１はガスフライヤー１０の概略構成を示す縦断側面図であって、このガスフライヤー１０は、箱型形状をなす本体１２と、上方へ開口して本体１２に配設される貯油槽１４と、本体１２内において貯油槽１４の前側下方に設置されたガスバーナ１６とを備えている。貯油槽１４の外側面にはインナー箱体１８が配設され、該貯油槽１４とインナー箱体１８との間にはガスバーナ１６の燃焼ガスを移動させる燃焼ガス通路２０が形成されている。前記本体１２の後部(貯油槽１４の後側)には、燃焼ガス通路２０に連通する排気ダクト２２が立設され、前記ガスバーナ１６からの高温の燃焼ガスは、貯油槽１４との間で熱交換を行って該貯油槽１４を加熱し、燃焼ガス通路２０から排気ダクト２２を上昇して外部へ排出される。そして、燃焼ガスが排気ダクト２２を上昇して所謂ドラフト効果(煙突効果)が生じることで、ガスバーナ１６における燃焼用空気が、前記排気ダクト２２の頂部に隣接して開口する吸気口２４から前記インナー箱体１８内に取り込まれるようになっている。
【０００４】
前記ガスフライヤー１０は、図１１に示すように、前記ガスバーナ１６に接続されたガス供給管２６の途中に２基の電磁弁２８,３０を備え、図１０に示す制御回路３２により各電磁弁２８,３０を開閉制御することにより、ガス供給管２６を介してガスバーナ１６へのガスの供給および遮断がなされる。前記ガスバーナ１６の配管系および点火系を、図１２に概略的に示す。図１２のガスフライヤー１０には、前記貯油槽１４とインナー箱体１８との間の前方に画成した燃焼室３４に２基のガスバーナ１６ａ,１６ｂが並列に配置されている。外部のガス供給源から導出したガス供給管２６には、第１のガスバーナ１６ａへのガス供給および遮断を行う第１電磁弁２８と、第２のガスバーナ１６ｂへのガス供給および遮断を行う第２電磁弁３０とが設けられている。また、前記第１電磁弁２８および第２電磁弁３０の下流側には、各ガスバーナ１６の点火時において、ガス供給の１次圧よりも低い２次圧に調整するための比例制御弁３６が設けられている。
【０００５】
更に、夫々のガスバーナ１６のノズル近傍には、スパークロッドに代表される点火手段３８と、点火検知手段としての火炎検出手段(フレームロッド)４０とが設けられている。この点火手段３８は、図１０に示すように、前記制御回路３２からの指示により駆動される高電圧発生手段４２からの高電圧供給を受けてスパーク等を発火し、前記ガスバーナ１６のノズルに点火するようになっている。
【０００６】
更に前記火炎検出手段４０は、前記点火手段３８により各ガスバーナ１６を点火させた場合に、確実に点火(着火)されているか、または点火が失敗したかを火炎の有無により検知するもので、本発明では火炎の温度を検知する熱電対が好適に使用される。そしてガスバーナ１６に点火したか否かは、前記火炎検出手段４０からの温度信号の変化を図１０の火炎検出回路４４で検出し、点火確認または点火失敗を制御回路３２に入力するようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平３−１０５１１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
図１２に示すガスフライヤー１０でガスバーナ１６に点火するときは、スパークロッドに代表される点火手段３８からスパークを飛ばしてガスに着火させる。このガスバーナ１６の点火時において、ノズルへのガス供給圧力は排気ガスの二酸化炭素濃度に悪影響を与える。このため、外部から前記ガス供給管２６へ供給されるガスの圧力(１次圧という)は、ガスバーナ１６への点火時にのみ通常燃焼時よりも低いガス圧力(２次圧という)になるよう、前記比例制御弁３６で調節している。また、前記点火手段３８によるガスバーナ１６への点火に失敗した場合、時間を置かないで直ちに再点火すると、先の点火失敗時に燃焼室３４に拡散している残留ガスに引火して所謂「爆着火」することがある。このため、点火失敗により再点火する場合は、操作者が図１０に示す点火スイッチ４６を押しても直ちには再点火せず、一定時間が経過(ガス濃度が薄くなる)した後に自動的に再点火するよう制御されている。
【０００９】
しかし、ガスバーナ１６への点火が失敗してから、一律に一定時間の経過後に自動的に再点火するようにした場合、仮に点火時におけるガスバーナ１６でのガス２次圧が高ければ、点火に失敗した際に未燃焼のガスが燃焼室３４に多く充満してガス濃度が高くなる。このときは、一定時間が経過した後であっても未だガス濃度が高いために、再点火時に前述した爆着火することがある。すなわち、一定時間が経過しても必ずしも再点火が安全とは限らない。
【００１０】
逆に、点火時のガス２次圧が低ければ、点火が失敗した際の燃焼室３４における未燃焼ガスの拡散は小さい。すなわち残留した未燃焼ガスの濃度が低いので、一定時間の経過を待たなくても自動的に再点火をしても良いことになる。このため、点火失敗後に成るべく早く再点火したい場合でも、一定の時間経過を待たねばならず時間の無駄を生じる。
【００１１】
本発明は、従来のガスフライヤーに内在している前記問題に鑑み、これを好適に解決するべく提案されたものであって、ガス２次圧でガスバーナの点火に失敗したため再点火する場合に、一律に一定時間を経てから再点火するのではなく、ガス２次圧の変動に応じて、安全に自動再点火する時間を変動させることで、爆着火したり再点火までに無用に時間を要したりすることのないガスバーナの燃焼制御方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
前記課題を解決し、所期の目的を達成するため請求項１に記載の発明は、
貯油槽の油を加熱するガスバーナに供給されるガスの圧力を、前記ガスバーナの点火時には、通常燃焼時に供給される１次圧力よりも低い２次圧力にして点火するようにしたガスフライヤーの燃焼制御方法において、
前記ガスバーナの最初の点火時に設定された２次圧力が所定の基準２次圧力よりも高い場合は、該ガスバーナへの点火失敗による再点火までの時間を長く設定し、
前記ガスバーナの最初の点火時に設定された２次圧力が前記所定の基準２次圧力よりも低い場合は、該ガスバーナへの再点火までの時間を短く設定するようにしたことを要旨とする。
請求項１に係る発明によれば、点火時のガス２次圧が基準となるガス２次圧よりも高ければ、自動的に再点火するまでの時間を長く設定して残留ガスが希薄になるのを待つので、再点火をしても爆着火することがない。また、逆にガス２次圧が基準となるガス２次圧よりも低ければ、再点火するまでの時間を短く設定することで無駄な待機時間の冗長化を防ぐことができる。
【００１３】
前記課題を解決し、所期の目的を達成するため請求項２に記載の発明は、
貯油槽の油を加熱するガスバーナに供給されるガスの圧力を、前記ガスバーナの点火時には、通常燃焼時に供給される１次圧力よりも低い２次圧力にして点火するようにしたガスフライヤーの燃焼制御方法において、
前記貯油槽の油の温度を油温検知手段により常に検出すると共に、前記ガスバーナの点火を失敗して再点火するときは、
前記油温検知手段で検出した油の温度が予め定めた基準温度よりも高い場合は、前記ガスバーナの点火失敗による再点火までの時間を短く設定し、
前記油温検知手段で検出した油の温度が予め定めた基準温度よりも低い場合は、前記ガスバーナの点火失敗による再点火までの時間を長く設定するようにしたことを要旨とする。
請求項２に係る発明によれば、点火を失敗した後に自動的に再点火するまでの時間を、貯油槽における油温が低い場合に合わせて時間一定にしていた時より、油温が高いときに自動再点火するまでの時間を短くでき、従って再着火までのフライヤー油温の低下を防止できる。
【００１４】
前記課題を解決し、所期の目的を達成するため請求項３に記載の発明は、
貯油槽の油を加熱するガスバーナに供給されるガスの圧力を、前記ガスバーナの点火時には、通常燃焼時に供給される１次圧力よりも低い２次圧力にして点火するようにしたガスフライヤーの燃焼制御方法において、
前記ガスバーナ周辺の風速を風速検知手段により常に検出すると共に、前記ガスバーナの点火を失敗して再点火するときは、
前記風速検知手段により検出した風速が予め定めた基準風速よりも大きい場合は、前記ガスバーナの点火失敗による再点火までの時間を短く設定し、
前記風速検知手段により検出した風速が予め定めた基準風速よりも小さい場合は、前記ガスバーナの点火失敗による再点火までの時間を長く設定するようにしたことを要旨とする。
請求項３に係る発明によれば、点火を失敗した後の自動再点火までの時間を、ガスバーナ付近の風が弱い場合に合わせて点火時間を一定にしていた場合より、ガスバーナ周囲の風が強いときにでも、自動再点火までの時間を短くできる。このため、再着火までの貯油槽１４における油温の低下を防止できる。
【００１５】
前記課題を解決し、所期の目的を達成するため請求項４に記載の発明は、
貯油槽の油を加熱するガスバーナに供給されるガスの圧力を、前記ガスバーナの点火時には、通常燃焼時に供給される１次圧力よりも低い２次圧力にして点火するようにしたガスフライヤーの燃焼制御方法において、
先の前記ガスバーナを消火してからの経過時間が予め定めた基準時間よりも短い場合は、該ガスバーナへの自動再点火までの時間を短く設定し、
前記ガスバーナを消火してからの経過時間が前記基準時間よりも長い場合は、該ガスバーナへの自動再点火までの時間を長く設定するようにしたことを要旨とする。
請求項４に係る発明によれば、消火した後の再点火までの時間を、消火後の経過時間が長い場合に合わせて時間一定にしていた従来よりも、ガスバーナの消火後の経過時間が短いときに自動再点火までの時間を短くでき、従って再着火までの貯油槽における油温の低下を防止できる。
【００１６】
前記課題を解決し、所期の目的を達成するため請求項５に記載の発明は、
貯油槽の油を加熱するガスバーナに供給されるガスの圧力を、前記ガスバーナの点火時には、通常燃焼時に供給される１次圧力よりも低い２次圧力にして点火すると共に、該ガスバーナの点火に失敗した場合は関数となる時間が経過した後に自動再点火するようにしたガスフライヤーの燃焼制御方法において、
前記点火を失敗した時に再点火することなく主電源をオフした場合は、次に主電源をオンにしてから点火スイッチをオンしても、前記主電源のオンから前記関数となる時間が経過した後にのみ自動点火されるようにしたことを要旨とする。
請求項５に係る発明によれば、点火を失敗した際に、再点火することなく電源をオフした場合、次の電源オンで点火指示をしたとしても、電源オンから「ある時間」を経過した後にしか点火しないように制御するので、燃焼室内に残留する未燃焼ガスにより爆着火することがなくなった。
【発明の効果】
【００１７】
本発明に係るガスフライヤーの燃焼制御方法によれば、ガス２次圧の下でガスバーナの点火に失敗した後、自動的に再点火する場合も爆着火することがなく、また再点火までの無駄な時間経過が無くなる効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の実施例１に係るガスフライヤーの燃焼制御方法を示すフローチャートである。
【図２】図１に示す実施例１において、点火時にガス弁が開いてから点火が失敗した場合のガス濃度の時間的な挙動を示すグラフで、ガス２次圧の高低により爆着火の時間が異なることを示している。
【図３】本発明の実施例２に係るガスフライヤーの燃焼制御方法を示すフローチャートである。
【図４】図３に示す実施例２において、点火時にガス弁が開いてから点火が失敗した場合のガス濃度の時間的な挙動を示すグラフで、油温の高低により爆着火の時間が異なることを示している。
【図５】本発明の実施例３に係るガスフライヤーの燃焼制御方法を示すフローチャートである。
【図６】図５に示す実施例３において、点火時にガス弁が開いてから点火が失敗した場合のガス濃度の時間的な挙動を示すグラフで、ガスバーナ近傍の風速の大小により爆着火の時間が異なることを示している。
【図７】本発明の実施例４に係るガスフライヤーの燃焼制御方法を示すフローチャートである。
【図８】図７に示す実施例４において、点火時にガス弁が開いてから点火が失敗した場合のガス濃度の時間的な挙動を示すグラフで、消火後の経過時間の長短により爆着火の時間が異なることを示している。
【図９】本発明の実施例５に係るガスフライヤーの燃焼制御方法を示すフローチャートである。
【図１０】本発明に係るガスフライヤーの燃焼制御方法の実施に使用される制御系のブロックダイアグラムである。
【図１１】一般的なガスフライヤーの概略構成を示す縦断側面図である。
【図１２】ガスフライヤーにおけるガスバーナをガス供給系および点火系と共に示す概略正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
次に、本発明に係るガスフライヤーの燃焼制御方法について、実施例１〜５を挙げて、添付図面を参照しながら説明する。なお、各実施例に係る燃焼制御方法を実行するガスフライヤーは、図１１および図１２で説明した構成を有している。
【実施例１】
【００２０】
図１１および図１２で説明した如く、本発明の燃焼制御方法を実施するガスフライヤー１０は、貯油槽１４に貯留した油を加熱するガスバーナ１６に供給されるガスの圧力が、該ガスバーナ１６を点火する際には、通常のガス燃焼時に供給される１次圧力よりも低い２次圧力に制御されるようになっている。本実施例１では、このガスフライヤー１０においてガスバーナ１６を最初に点火する際の２次圧力が常に一定なのではなく、変動があり得ることに鑑みて、点火失敗から自動的に再点火するまでの時間を「基準となる２次圧力」に応じて変動させるようになっている。
【００２１】
例えば図２のグラフは、点火時にガス弁が開いてから点火が失敗した場合のガス濃度の挙動を示すもので、縦軸に燃焼室３４における未燃焼ガスの濃度(ｐｐｍ)を表し、横軸は経過時間(秒)を表している。この図２において、１点鎖線で示す横軸はガス燃焼の下限濃度を示しており、燃焼室３４に残留する未燃焼ガスの濃度が前記下限濃度よりも上の場合、再点火すると前述した爆着火となる可能性が高い。また図２において、点火時のガス２次圧(実線)が２．０ｋＰａの場合は、Ｂ秒経過するとガス燃焼下限濃度になるので、それ以降に再点火すれば爆着火しない。また、点火時のガス２次圧(破線)が１．０ｋＰａの場合は、Ａ秒経過した以降に再点火すれば爆着火することがない。
【００２２】
なお、図２で使用しているガスは都市ガスの場合であって、プロパンガス(ＬＰＧ)を使用したときは、都市ガスと相違した傾向を示す。例えば、都市ガスの使用と、プロパンガス(ＬＰＧ)の使用とによる「点火失敗後の自動再点火までの時間(秒)」は、以下の通りである。
【表１】
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【００２３】
このように、ガスバーナ１６に最初に点火する場合におけるガス２次圧の圧力変動が、点火失敗後に自動再点火した際に爆着火するか否かの時間に影響を与えていることが判る。すなわち、ガスフライヤー１０におけるガスバーナ１６への点火時のガス２次圧が低い程、点火を失敗した後の自動点火までの時間を短くすることができる。そこで本実施例では、ガスバーナ１６へ点火する際のガス２次圧に関して、所定の基準２次圧力の設定値を、図１０に示す基準２次圧設定手段４８により制御回路３２に予め入力して記憶させておく。また、比例制御弁３６で設定したガス２次圧も制御回路３２に入力されて、現実に設定されたガス２次圧と基準ガス２次圧とが該制御回路３２内で比較され、ガスバーナ１６を自動的に再点火する時間が調整される。そしてこの調整された時間をもって、図１０に示す再点火指示回路５０から高電圧発生手段４２を駆動する指示が出され、点火手段３８からのスパークによりガスバーナ１６への再点火がなされる。すなわち、ガスバーナ１６の最初の点火時に設定された２次圧力が所定の基準２次圧力よりも高い場合は、該ガスバーナ１６への点火失敗による再点火までの時間を長く設定し、逆に前記ガスバーナ１６の最初の点火時に設定された２次圧力が前記所定の基準２次圧力よりも低い場合は、該ガスバーナ１６への再点火までの時間を短く設定するものである。
【００２４】
次に、実施例１に係る燃焼制御方法の動作の流れを、図１を参照して説明する。先ず、図１０に示す主電源スイッチ５２をオンしてガスフライヤー１０の電気系に通電した後に、ステップＳ１で点火スイッチ４６をオンする。これによりステップＳ２で比例制御弁３６が作動して、ガスバーナ点火時のガス圧力を２次圧に調整する。次いでステップＳ３で、点火手段(例えばスパークロッド)３８が働いてガスバーナ１６のノズルに点火する。
【００２５】
ガスバーナ１６に点火されれば、火炎により温度上昇するので火炎検出手段４０がこれを検知し、火炎検出回路４４を介して制御回路３２へ情報を入力する。そこで、ステップＳ４でガスバーナ１６の点火が失敗したか否かを確認し、正常に点火していれば否定(ＮＯ)してステップＳ５でガスバーナ１６の通常燃焼を続行する。しかし、ガスバーナ１６での点火が失敗であれば、前記ステップＳ４で肯定(ＹＥＳ)してステップＳ６へ進む。
【００２６】
ステップＳ６では、ガス点火時に設定したガス２次圧が、図１０の基準２次圧設定手段４８により設定した基準２次圧より高いか否かを確認する。そしてステップＳ６での判定が否定(ＮＯ)であれば、点火失敗時における燃焼室３４での未燃焼ガスの飛散は少ないことになるので、ステップＳ７に進んで自動再点火までの時間を短く設定してから、ステップＳ９で再点火指示回路５０(図１０)を介して点火手段３８を駆動して自動再点火させる。また、前記ステップＳ６での判定結果が肯定(ＹＥＳ)の場合は、点火失敗時に未燃焼ガスの残留拡散が多かったことになるので、次のステップＳ８に進み自動再点火までの時間を長く設定する。次いでステップＳ９で点火手段３８をオンして再点火を指示する。そして、ステップＳ７から進んだ場合でも、またステップＳ９から進んだ場合でも、ステップＳ１０で再点火が失敗したかを再確認し、失敗していなければ否定(ＮＯ)してステップＳ１１の通常燃焼を続行する。また、ステップＳ１０で再点火の失敗が肯定(ＹＥＳ)されれば、前記ステップＳ６に戻ってルーティンを再度行う。すなわち、点火を失敗した後の自動再点火までの時間を、ガスフライヤーの点火時ガス２次圧が高い方に合わせて時間一定にしていた時より、ガスバーナの点火時にガス２次圧を低くしておくと、自動再点火までの時間を短くできるため再着火までの油温低下を防止できる。
【実施例２】
【００２７】
先に説明した実施例１は、点火時のガス２次圧の変動に対し、点火失敗から自動再点火するまでの時間を修正する関数は基準となるガス２次圧の設定であった。これに対し実施例２は、別の修正基準を関数として提示するものであって、貯油槽１４における調理油の温度に着目したものである。
【００２８】
例えば図４のグラフは、先に述べた図２のグラフと基本的に同じで、点火時にガス弁が開いた後に点火が失敗した場合のガス濃度の挙動を示している。この図４において、１点鎖線で示す横軸はガス燃焼の下限濃度を示しており、燃焼室３４に残留する未燃焼ガスの濃度が前記下限濃度よりも上の場合、再点火すると前述した爆着火となる可能性が高い。図４において、点火時の油温(実線)が２０℃の場合は、Ｂ秒経過するとガス燃焼下限濃度になるので、それ以降に再点火すれば爆着火しない。また、点火時の油温(破線)が２００℃の場合は、Ａ秒経過した以降に再点火すれば爆着火することがない。これは、貯油槽１４の油温が周囲温度よりも高いと燃焼室３４に上昇気流が発生し、該燃焼室３４に残留する未燃焼ガスが拡散して濃度が薄まるためである。すなわち、ガスフライヤー１０における貯油槽１４の油温が高い程、点火を失敗した後の自動再点火までの時間を短く設定することができる。
【００２９】
そこで実施例２では、サーミスタの如き油温検知手段５４により油温を検知し、図１０に示す制御回路３２でガスバーナ１６を自動的に再点火する時間を調整する。そしてこの調整された時間をもって、図１０の再点火指示回路５０から高電圧発生手段４２の駆動指示が出され、前記点火手段３８からのスパークによりガスバーナ１６への再点火がなされる。すなわち、貯油槽１４の油温が高い場合は、ガスバーナ１６への点火失敗による再点火までの時間を短く設定し、逆に前記油温が低い場合は、該ガスバーナ１６への再点火までの時間を長く設定するものである。
【００３０】
実施例２に係る燃焼制御方法の動作の流れを、図３を参照して説明する。図３において、ステップＳ１からステップＳ５までのフローは図１のフローと同じなので説明は省略する。ステップＳ４で点火失敗の判定結果が肯定(ＹＥＳ)であれば、ステップＳ６で基準として予め設定した温度よりも油温が高いか否かを確認する。ステップＳ６の判定結果が否定(ＮＯ)であれば、油温が低い結果として燃焼室３４の上昇気流は小さいと考えられるので、未燃焼ガスの残留濃度は高いことになる。従ってステップＳ７に移行して自動再点火までの時間を長く設定した後、ステップＳ９で再点火指示回路５０がガスバーナ１６への再点火を指示する。
【００３１】
また、ステップＳ６で判定結果が基準油温よりも検出された油温が高いという判定であれば、燃焼室３４の上昇気流が大きいために未燃焼ガスは拡散されたと思われるので、ステップＳ８に移行して自動再点火までの時間を短く設定する。次いでステップＳ９に移行して以降は、前述した実施例１における図１のフローと同じである。このように、点火を失敗した後に自動的に再点火するまでの時間を、貯油槽における油温が低い場合に合わせて時間一定にしていた時より、油温が高い時に自動再点火するまでの時間を短くでき、従って再着火までのフライヤー油温の低下を防止できる。
【実施例３】
【００３２】
先に説明した実施例２は、点火失敗から自動再点火するまでの時間を修正する関数は貯油槽１４における調理油の温度に着目したものであった。これに対し実施例３は、別の修正基準としてガスバーナ１６の近傍を流れる風速を関数としたものである。
【００３３】
例えば図６のグラフは、先に述べた図２のグラフと基本的に同じで、点火時にガス弁が開いた後に点火が失敗した場合のガス濃度の挙動を示している。この図６において、１点鎖線で示す横軸はガス燃焼の下限濃度を示しており、燃焼室３４に残留する未燃焼ガスの濃度が前記下限濃度よりも上の場合、再点火すると前述した爆着火となる可能性が高い。図６において、ガスバーナ１６近傍の風速が０．１ｍ／ｓ(実線)の場合は、Ｂ秒経過するとガス燃焼下限濃度になるので、それ以降に再点火すれば爆着火しないことが判る。また、前記風速が２ｍ／ｓ(破線)の如く強い場合は、Ａ秒経過した以降に再点火すれば爆着火することがない。これは、燃焼室３４におけるガスバーナ１６の近傍を流れる風の速度が強ければ、該燃焼室３４に残留する未燃焼ガスが早期に拡散して濃度が薄まり、逆に風速が弱ければ残留ガスが比較的長く停滞し濃度が高めになるからである。すなわち、ガスフライヤー１０におけるガスバーナ１６付近の風速が強い程、点火を失敗した後の自動再点火までの時間を短く設定することができる。
【００３４】
そこで実施例３では、図１２に示す如く、ガスバーナ１６の近傍に設置した風速検知手段５６のプローブ(後述)によりガスバーナ付近の風速を検知し、図１０に示す制御回路３２でガスバーナ１６を自動的に再点火する時間を調整する。そしてこの調整された時間をもって、図１０の再点火指示回路５０から高電圧発生手段４２の駆動指示が出され、前記点火手段３８からのスパークによりガスバーナ１６への再点火がなされる。すなわち、燃焼室３４における風速が強い場合は、ガスバーナ１６への点火失敗による再点火までの時間を短く設定し、逆に風速が弱い場合は、該ガスバーナ１６への再点火までの時間を長く設定するものである。なお、前記風速検知手段５６としては、例えば２つの耐熱性に優れた温度検出プローブを備え、一方の温度検出プローブをガスバーナ１６の近傍に臨ませることにより、該ガスバーナ付近を流れる風の速度で変化する両プローブ間の温度差を、トランスデューサにより電気的な風速信号に変換するものが推奨される。この場合は、前記トランスデューサで変換された電気信号を図１０の制御回路３２に入力するようになっている。また、風速検知手段５６は、計測する風速に併せて検出レンジを変化させることができ、更に基準となる風速を予め制御回路３２に記憶させておくことができる。
【００３５】
実施例３に係る燃焼制御方法の動作の流れを、図５を参照して説明する。図５において、ステップＳ１からステップＳ５までのフローは図１のフローと同じなので説明は省略する。ステップＳ４で点火失敗の判定結果が肯定(ＹＥＳ)であれば、ステップＳ６で予め設定した基準風速よりも風速が大きいか否かを確認する。ステップＳ６の判定結果が否定(ＮＯ)であれば、風速が小さい結果として燃焼室３４における未燃焼ガスの残留濃度は高いことになる。従ってステップＳ７に移行して自動再点火までの時間を長く設定した後、ステップＳ９で再点火指示回路５０がガスバーナ１６への再点火を指示する。
【００３６】
また、ステップＳ６で風速の判定結果が基準風速よりも大きい(肯定)という判定であれば、燃焼室３４で未燃焼ガスは拡散されて濃度は薄まったと思われるので、ステップＳ８に移行して自動再点火までの時間を短く設定する。次いでステップＳ９に移行して以降は、前述した実施例１における図１のフローと同じである。このように実施例３の制御方法によれば、点火を失敗した後の自動再点火までの時間を、ガスバーナ付近の風が弱い場合に合わせて点火時間を一定にしていた場合より、ガスバーナ周囲の風が強いときにでも、自動再点火までの時間を短くできる。このため、再着火までの貯油槽１４における油温の低下を防止できる。殊に、冷凍食品を揚げる場合は油温の低下を生じ易く、この油温低下は揚げ物の仕上がりを粘着いた外観とし商品価値を低下させる。しかし実施例３では、このような不都合を回避することができる。
【実施例４】
【００３７】
先に説明した実施例２は、点火失敗から自動再点火するまでの時間を修正する関数は貯油槽１４における調理油の温度に着目したものであった。これに対し実施例４は、別の修正基準としてガスバーナ１６の再点火間隔を、消火後における経過時間を関数としたものである。
【００３８】
例えば図８のグラフは、先に述べた図２のグラフと基本的に同じで、点火時にガス弁が開いた後に点火が失敗した場合のガス濃度の挙動を示している。この図８において、１点鎖線で示す横軸はガス燃焼の下限濃度を示しており、燃焼室３４に残留する未燃焼ガスの濃度が前記下限濃度よりも上の場合、再点火すると前述した爆着火となる可能性が高い。図８において、ガスバーナ１６を消火した後の経過時間が２００秒(実線)の場合は、Ｂ秒経過するとガス燃焼下限濃度になるので、それ以降に再点火すれば爆着火しないことが判る。また、前記消火後の経過時間が３０秒(破線)の場合は、Ａ秒経過した以降に再点火すれば爆着火することがない。その理由は、ガスバーナ１６を消火した後の経過時間が３０秒のように短いと、これに先立つ前のガス燃焼により燃焼室３４が暖まった状態になっている。このため消火した後も、燃焼室３４を囲んでいるステンレス等の金属板の大きな熱容量により室内温度の低下が緩慢になり、該燃焼室３４内に上昇気流が発生して未燃焼ガスが拡散され易くなるからである。すなわち、ガスバーナ１６を消火した後の時間経過が短い程、点火を失敗してから自動再点火するまでの時間を短くできることになる。
【００３９】
実施例４に係る燃焼制御方法の動作の流れを、図７を参照して説明する。図７において、ステップＳ１からステップＳ３までのフローは図１のフローと同じなので説明は省略する。ステップＳ３で点火操作をすると、ガスバーナ１６が通常燃焼して貯油槽１４を加熱し、揚げ物調理を行う。そして、例えば揚げ物の調理が終了すると、ステップＳ５でガスバーナ１６の消火を行う。この消火後に揚げ物の調理を再開する場合は、ステップＳ６で点火手段をオンし、次のステップＳ７で先の消火後からの経過時間が予め設定した基準時間よりも短いかを確認し、判定結果が否定(ＮＯ)であればステップＳ８で自動点火までの時間を短く設定する。次いでステップＳ９で自動点火した後、ステップＳ１２で点火失敗か否かを確認し、結果が否定(ＮＯ)であればステップＳ１３で通常燃焼を続行する。また、前記ステップＳ７で経過時間が短いという結果であれば、肯定(ＹＥＳ)して次のステップＳ１０で自動再点火までの時間を長く設定した後、ステップＳ１１で自動点火を行う。これ以下のルーティンは、先のステップＳ９から移行したルーティンと同じである。
【００４０】
実施例４の発明に係る制御方法では、消火した後の再点火までの時間を、消火後の経過時間が長い場合に合わせて時間一定にしていた従来よりも、ガスバーナの消火後の経過時間が短いときに自動再点火までの時間を短くでき、従って再着火までの貯油槽１４における油温の低下を防止できる。特に冷凍食品を揚げる場合に油温低下が発生し易く、この油温低下は揚げ物の仕上がりを粘着いた外観とし商品価値を低下させる。しかし実施例４の制御方法では、このような不都合を回避することができる。
【実施例５】
【００４１】
先に説明した実施例４は、ガスバーナ１６を点火させて貯油槽１４での揚げ物調理を行い、調理終了により該ガスバーナ１６を消火してから再度点火する場合の制御方法に関するものであった。これに対し本実施例５の制御方法は、ガスバーナ１６の点火が失敗してから主電源を切り(オフ)、次いで主電源を再投入(オン)した際に、再点火に要する時間間隔を自動的に確保し得るようにしたものである。
【００４２】
更に「ある時間」が、ガスバーナの状況で変化する場合、電源オフした時の状態または電源オンした時の状態で決めた時間のどちらでも良い。点火時のガス２次圧以外は、電源オンした時の状態で決めた時間の方が、爆着火するかしないかに近い状況なのでより好ましい。
【００４３】
図９は、実施例５の制御フローを示すものであって、ステップＳ１からステップＳ４までは図１のフローと同じである。ステップＳ４で点火失敗か否かを確認した結果、判定結果が否定(ＮＯ)であればステップＳ５に進んで通常燃焼を行う。
【００４４】
しかし、ステップＳ４の結果が点火失敗の場合、そのまま再点火をすることなくステップＳ６で主電源をオフすることがある。この場合、主電源を落として当日の稼働を終了することもあるが、再び主電源をステップＳ７で投入(オン)して再稼働することもある。そこで主電源を再投入した場合は、ステップＳ８に進み点火スイッチをオンして次のステップＳ９に進む。このステップＳ９では、例えば予め設定した基準時間に対し一定の時間が経過したか否かを確認し、その判定結果が肯定(ＹＥＳ)であればステップＳ１０に進んで点火手段をオンした後、ステップＳ１１で通常燃焼を行う。またステップＳ９での判定結果が否定(ＮＯ)、すなわち一定時間が経過していなければ、ステップＳ８に戻って点火スイッチをオンする。
【００４５】
なお、ステップＳ７で主電源を再投入した後に、ステップＳ８における点火スイッチのオン操作をスキップして、直接ステップＳ９へ移行しても良い。更に、ステップＳ５で通常燃焼をさせた後に、ステップＳ１２でガスバーナ１６を消火し、次にステップＳ１３で再点火を行った後に、ステップＳ６に移行して主電源をオフすることもある。このときはステップＳ７で主電源を再投入(オン)してからステップＳ８へ移行しても、またステップＳ８をスキップしてステップＳ９へ移行しても良い。
【００４６】
このように実施例５の制御方法によれば、点火を失敗した際に、再点火することなく電源をオフした場合、次の電源オンで点火指示をしたとしても、電源オンから「ある時間」を経過した後にしか点火しないように制御するので、燃焼室内に残留する未燃焼ガスにより爆着火することがなくなった。ここで「ある時間」とは、一定時間でも良いし、点火失敗回数や、油温、ガス２次圧、消火後経過時間、フライヤー周囲の風速等に起因して、変化する時間でも良い。更に「ある時間」が、ガスバーナの状況で変化する場合、電源オフした時の状態または電源を投入(オン)した時の状態で決めた時間のどちらでも良い。点火時のガス２次圧以外は、電源を投入(オン)した時の状態で決めた時間の方が、爆着火するかしないかに近い状況なのでより好ましい。
【００４７】
(実施例５の変形例)
先に説明した実施例５に関しては、基本的に同じであるが細部において異なる変形例が存在する。そこで、以下に変形例１および変形例２として説明する。
【００４８】
(変形例１)
実施例５では、点火指示をした後に点火が失敗した場合は、図９のステップＳ６で主電源のオフに直ちに進んだ。しかし変形例１では、前記の点火失敗を確認した後直ちに主電源をオフするのではなく、前述した「ある時間」が経過する前で、かつ再点火することなくして主電源をオフするようにした。
【００４９】
すなわち、点火を失敗した際に再点火をすることなく、かつある時間が経過する前に主電源をオフするようにしたことで、次の主電源オンでは、点火の指示を与えたとしても、主電源オンから「ある時間」の経過後にしか点火しないように制御される。このため、燃焼室に残留する未燃焼ガスにより爆着火することがなくなり、また次に主電源をオンして再点火するときに、直ぐに点火し得るので使用者の不満を解消できる。
【００５０】
(変形例２)
この変形例２は、前記変形例１の工程を若干変形したものである。すなわち変形例１では、「ある時間の経過前に、かつ再点火することなく主電源をオフ」した後は、図９のステップＳ７で主電源をオフしていた。しかし変形例２では、「ある時間の経過前に、かつ再点火することなく主電源をオフ」することは同じであるが、前記主電源をオフする直前に、ある時間の経過時間(残り時間)を図１０の制御回路３２に記憶させるものである。この残り時間を記憶する方法としては、ある時間の経過する一定時間毎に、残り時間を記憶することが挙げられる。
【００５１】
すなわち、点火を失敗した際に、再点火することなく、かつある時間の経過前に主電源をオフした場合、その主電源のオフ直前において、ある時間の経過時間(残り時間)を記憶する。そして次の主電源をオンした際に、点火の指示を与えたとしても、主電源のオンから「ある時間」の残り時間後にしか、点火しないように制御した。このため、燃焼室に残留する未燃焼のガスにより爆着火することがなくなる。また、次に主電源をオンして再点火するときに、直ぐに点火するため使用者の不満を解消できる。
【符号の説明】
【００５２】
１４  貯油槽，１６  ガスバーナ，５４  油温検知手段，５６  風速検知手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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