(57)【要約】【課題】端末機器により設定されたアラームの作動をユーザーがアナログ電子時計を操作することで制御することができるアナログ電子時計およびアナログ電子時計システムを提供すること。【解決手段】アナログ電子時計２のアラーム部は、時計側記憶部に記憶されているアラーム部によるアラームを許可するか否かを判断するためのアラーム許否情報がＯＮであり、かつ、端末機器３により設定された各アラーム情報に含まれるアラーム時刻情報とアナログ電子時計２の時計内部時刻とが一致するとアラームを行い、アラーム許否情報がＯＦＦであり、かつ、各アラーム情報に含まれるアラーム時刻情報と時計内部時刻とが一致してもアラームを行わない。【選択図】図１
2019109051.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外部と少なくともアラームに関するアラーム情報を送受信することができる時計側通信部と、
前記アラーム情報を記憶する時計側記憶部と、
前記アラーム情報および時計内部時刻に基づいて、所定時刻であることを外部にアラームするアラーム部と、
前記時計側記憶部に記憶されている前記アラーム部によるアラームを許可するか否かを判定するためのアラーム許否情報をＯＮまたはＯＦＦのいずれかに切り替える操作部と、
を備え、
前記アラーム部は、
前記アラーム許否情報がＯＮであり、かつ、各前記アラーム情報に含まれるアラーム時刻情報と前記時計内部時刻とが一致すると前記アラームを行い、
前記アラーム許否情報がＯＦＦであり、かつ、各前記アラーム情報に含まれるアラーム時刻情報と前記時計内部時刻とが一致しても前記アラームを行わない、
ことを特徴とするアナログ電子時計。
【請求項２】
請求項１に記載のアナログ電子時計において、
前記アラーム情報は、前記アラーム部によるアラームが要求されているか否かを判定するためのアラーム要否情報を含むものであり、
前記アラーム部は、
前記アラーム許否情報がＯＮであり、かつ、各前記アラーム情報のうち、前記アラーム要否情報がＯＮである前記アラーム情報における前記アラーム時刻情報と前記時計内部時刻とが一致すると前記アラームを行い、
前記アラーム許否情報がＯＦＦであり、かつ、前記アラーム要否情報がＯＮであると、前記アラーム時刻情報と前記時計内部時刻とが一致しても、前記アラームを行わない、
アナログ電子時計。
【請求項３】
請求項１または２に記載のアナログ電子時計において、
前記アラーム情報は、前記アラーム時刻情報と前記時計内部時刻とが最初に一致した場合のみ、前記アラーム部により前記アラームを行う１回アラームか、前記アラーム時刻情報と前記時計内部時刻とが一致した場合に前記アラーム部により前記アラームを行うことを繰り返す繰り返しアラームかを判定するためのアラーム繰り返し情報を含むものであり、
前記アラーム許否情報がＯＮであり、各前記アラーム情報のうち、前記アラーム要否情報がＯＮであり、かつ、前記アラーム繰り返し情報が１回アラームである前記アラーム情報における前記アラーム時刻情報と前記時計内部時刻とが一致すると、前記アラーム要否情報をＯＦＦとする、
アナログ電子時計。
【請求項４】
請求項３に記載のアナログ電子時計において、
前記アラーム許否情報がＯＦＦであり、かつ、各前記アラーム情報のうち、前記アラーム繰り返し情報が１回アラームである前記アラーム情報における前記アラーム時刻情報と前記時計内部時刻とが一致すると、前記アラーム情報における前記アラーム要否情報をＯＦＦとする、
アナログ電子時計。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１つに記載のアナログ電子時計において、
前記アラーム部は、
前記アラーム許否情報がＯＮであり、かつ、前記アナログ電子時計がアラーム禁止状態であると、各前記アラーム情報に含まれるアラーム時刻情報と前記時計内部時刻とが一致しても前記アラームを行わない、
アナログ電子時計。
【請求項６】
請求項２〜５のいずれか１つに記載のアナログ電子時計において、
少なくとも前記アラーム要否情報がＯＮである前記アラーム情報を受け取った場合は、前記アラーム許否情報をＯＮとする、
アナログ電子時計。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１つに記載のアナログ電子時計において、
前記アラーム情報は、前記アラーム時刻情報が一致する複数の前記アラーム情報がある場合に、前記アラーム時刻情報と前記時計内部時刻とが一致した際に、優先するアラーム情報を指定するアラーム優先情報を含む、
アナログ電子時計。
【請求項８】
請求項２〜７のいずれか１つに記載のアナログ電子時計において、
全ての前記アラーム情報の前記アラーム要否情報がＯＦＦである場合は、前記アラーム許否情報をＯＦＦとする、
アナログ電子時計。
【請求項９】
請求項２〜８のいずれか１つに記載のアナログ電子時計において、
前記操作部により前記アラーム許否情報がＯＦＦとなったあとに、前記時計側記憶部に記憶されている各前記アラーム情報が外部の機器に送信される場合は、
全ての前記アラーム情報の前記アラーム要否情報をＯＦＦとする、
アナログ電子時計。
【請求項１０】
請求項３〜９のいずれか１つに記載のアナログ電子時計において、
前記アナログ電子時計は、
指針を強制的に回転させる指針回転部を有し、
前記時計側通信部は、外部から時刻に関する情報を送受信することができ、
前記アラーム時刻情報は、時、分に関する情報であり、
前記アラーム部は、
前記指針回転部により、前記指針が回転したあと、前記時計側通信部により前記外部の機器から前記時刻に関する情報を受信するまで、
前記アラーム繰り返し情報に関わらず、前記アラーム時刻情報と前記時計内部時刻とが一致すると前記アラームを行う、
アナログ電子時計。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれか１つに記載のアナログ電子時計と、
外部と少なくともアラームに関するアラーム情報を送受信することができる端末側通信部を有する端末機器と、
を備えることを特徴とするアナログ電子時計システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アナログ電子時計とそれを用いたシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
ユーザーが所有する端末機器と、無線通信を介して、時刻に関する時刻情報等の情報を送受信することができるアナログ電子時計が提案されている。アナログ電子時計は、ステップモータにより秒針、分針、時針および日板などの指針群を回転させることにより、時計内部時刻に基づいた表示位置に指針群を位置させることで、ユーザーに現在時刻を認識させるものである。
【０００３】
ところで、アナログ電子時計は、アラーム機能を有するものがある。アラーム機能は、アナログ電子時計の時計内部時刻と、アラーム時刻情報とが一致するとアラームが作動するものである。ここで、アナログ電子時計は、意匠性が考慮される時計であるため、スイッチなどの入力部の数や、アラームを作動させるか否かなどの状態を表示する表示エリアに制限がある。従って、アナログ電子時計において、ユーザーによりアラームを設定する際の操作性や、設定したアラーム状態の確認などが困難であった。
【０００４】
そこで、アナログ電子時計のアラームの設定を端末機器で行うことが考えられる。この場合、端末機器は、詳細な表示が可能な表示部や、タッチパネルなどの自由度の高い入力部を有しているため、ユーザーの操作性や設定したアラーム状態の確認などが容易となる。例えば、親機で設定したアラーム設定時刻を子機に送信し、アラーム時刻情報となると子機がアラームを発生させる技術が開示されている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１１−３０４９７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、端末機器でアラームが設定されると、端末機器からアラーム情報がアナログ電子時計に送信され、アナログ電子時計に対してアラーム情報が設定されることとなるが、例えば、アナログ電子時計にアラーム情報が設定されたあとに、アラームを一時的に発動させたくない、またアラームを発動させたいなどとユーザーが思った場合、端末機器を操作し、端末機器から設定を変更したアラーム情報をアナログ電子時計に送信することとなり、アラーム情報の設定を変更する際のユーザーの利便性が低い。
【０００７】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、端末機器により設定されたアラーム情報に基づくアラームの作動をユーザーがアナログ電子時計を操作することで制御することができるアナログ電子時計およびアナログ電子時計システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本実施形態におけるアナログ電子時計は、外部と少なくともアラームに関するアラーム情報を送受信することができる時計側通信部と、前記アラーム情報を記憶する時計側記憶部と、前記アラーム情報および時計内部時刻に基づいて、所定時刻であることを外部にアラームするアラーム部と、前記時計側記憶部に記憶されている前記アラーム部によるアラームを許可するか否かを判定するためのアラーム許否情報をＯＮまたはＯＦＦのいずれかに切り替える操作部と、を備え、前記アラーム部は、前記アラーム許否情報がＯＮであり、かつ、各前記アラーム情報に含まれるアラーム時刻情報と前記時計内部時刻とが一致すると前記アラームを行い、前記アラーム許否情報がＯＦＦであり、かつ、各前記アラーム情報に含まれるアラーム時刻情報と前記時計内部時刻とが一致しても前記アラームを行わない、ことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明におけるアナログ電子時計およびアナログ電子時計システムは、端末機器により設定されたアラームの作動をユーザーがアナログ電子時計を操作することで制御することができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、実施形態におけるアナログ電子時計システムの全体構成図である。
【図２】図２は、実施形態におけるアナログ電子時計のブロック図である。
【図３】図３は、実施形態における端末機器のブロック図である。
【図４】図４は、時計側記憶部に記憶されている情報を示す図である。
【図５】図５は、実施形態におけるアナログ電子時計のアラーム設定のシーケンス図である。
【図６】図６は、実施形態におけるアナログ電子時計のアラームの作動のフロー図である。
【図７】図７は、各アラームに対するアラーム判定のフロー図である。
【図８】図８は、実施形態におけるアナログ電子時計のアラーム許否情報の設定変更のフロー図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明につき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、下記の実施形態により本発明が限定されるものではない。また、下記の実施形態における構成要素には、当業者が容易に想定できるものあるいは実質的に同一のものが含まれる。
【００１２】
〔実施形態〕
図１は、実施形態におけるアナログ電子時計システムの全体構成図である。図２は、実施形態におけるアナログ電子時計のブロック図である。図３は、実施形態における端末機器のブロック図である。図４は、時計側記憶部に記憶されている情報を示す図である。
【００１３】
実施形態にかかるアナログ電子時計システム１は、アナログ電子時計２と、端末機器３とを備える。アナログ電子時計システム１は、アナログ電子時計２と端末機器３との間で、アラームに関するアラーム情報を互いに送受信することで、端末機器３からアナログ電子時計２に対するアラーム情報の設定を行うものである。本実施形態におけるアナログ電子時計システム１は、アナログ電子時計２と端末機器３との間の通信手段として、近距離無線通信手段の１つであるＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）を用いる場合について説明するが、通信手段はこれに限定されるものではなく、他の近距離無線通信手段や広域通信網等を用いてもよい。また、アナログ電子時計システム１は、アナログ電子時計２と端末機器３との間で、時（２４時間）、分、秒である時分秒に関する情報、年月日に関する年月日情報および曜日に関する曜日情報を含む時刻に関する情報を互いに送受信することで、アナログ電子時計２の時計内部時刻の補正を行うこともできる。
【００１４】
アナログ電子時計２は、図１に示すように、後述するアナログ表示部２４を有する時計であり、アナログ表示部２４における秒針２４ｂ、分針２４ｃ、時針２４ｄおよび日板２４ｅ（以下、単に「指針等２４ｂ〜２４ｅ」と称する）と、文字板２４ａとの位置関係に対応する時刻をユーザーに認識させるものである。アナログ電子時計２は、図１および図２に示すように、時計側通信部２１と、操作部２２と、駆動機構部２３と、アナログ表示部２４と、時計側制御部２５と、発電部２６と、時計側電源部２７と、時計側記憶部２８と、アラーム部２９とを有する。本実施形態におけるアナログ電子時計２は、ユーザーが腕に装着する腕時計として説明するが、置き時計や掛け時計であってもよい。
【００１５】
時計側通信部２１は、図２に示すように、少なくともアラーム情報、時分秒情報、年月日情報および曜日情報を送受信することができるものである。時計側通信部２１は、近距離無線通信規格の１つであるＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）規格の電波を送受信するアンテナ２１ａを有する。時計側通信部２１は、アンテナ２１ａを介して、少なくとも外部である端末機器３との間でＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信を行うための図示しないＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）モジュールを有する。
【００１６】
操作部２２は、アナログ電子時計２を操作するものであり、後述するアラーム許否情報をＯＮまたはＯＦＦのいずれかに切り替えるものである。本実施形態における操作部２２は、図１および図２に示すように、リューズ２２ａとスイッチ２２ｂとを有する。リューズ２２ａおよびスイッチ２２ｂは、図示しないセンサにより状態が検出されている。リューズ２２ａおよびスイッチ２２ｂの動作は、時計側制御部２５に出力される。
【００１７】
リューズ２２ａは、アナログ電子時計２の外装ケース２ａの外周面に設けられており、円柱形状に形成されている。リューズ２２ａは、軸方向、すなわちアナログ表示部２４の径方向に移動自在であり、軸方向周りに回転自在である。本実施形態におけるリューズ２２ａは、アナログ電子時計２のモードを切り替えるものである。本実施形態におけるモードは、アラームモードを含む複数のモードを有する。リューズ２２ａは、０段の状態から、軸方向の一方、すなわち径方向外側に１段引くことで１段の状態とし、モードの変更が可能な状態となり、リューズ２２ａを軸方向周りに回転させるとモードを切り替えることができる。このとき、ユーザーは、秒針２４ｂの文字板２４ａに対する位置により、現在のモードを認識することができる。本実施形態においては、アナログ表示部２４にアラームモードに関するアラームマーク２４ｈと、アラームマーク２４ｈを挟んでＯＮおよびＯＦＦが記載されている。ユーザーは、モードの切り替え時に、秒針２４ｂがアラームマーク２４ｈを挟んだＯＮあるいはＯＦＦに対応する位置に位置していると、アラームモードであることを認識でき、さらに秒針２４ｂがＯＮに対応する位置に位置しているとアラーム許否情報がＯＮであることを認識でき、ＯＦＦに対応する位置に位置しているとアラーム許否情報がＯＦＦであることを認識できる。また、リューズ２２ａは、１段の状態から、軸方向の一方、すなわち径方向外側にさらに１段引くことで２段の状態とすることで、時刻修正モードとなり、リューズ２２ａを軸方向周りに回転させることで、指針等２４ｂ〜２４ｅを強制的に回転させることができる指針回転部でもある。
【００１８】
スイッチ２２ｂは、アナログ電子時計２の外装ケース２ａの外周面に設けられており、円柱形状に形成されている。本実施形態におけるスイッチ２２ｂは、アラーム許否情報をＯＮあるいはＯＦＦに切り替えるものである。
【００１９】
駆動機構部２３は、時計側制御部２５から出力される駆動信号に応じて回転駆動（例えば、１制御パルスごとに１８０度）する図示しない複数のステップモータと、輪列とを有する。駆動機構部２３は、各ステップモータの回転力を輪列が伝達することで、指針等２４ｂ〜２４ｅを予め設定されている１回の回転量ごとに回転させる。本実施形態においては、１つステップモータにより秒針２４ｂおよび分針２４ｃを回転させ、他の１つのステップモータにより時針２４ｄおよび日板２４ｅを回転させる。
【００２０】
アナログ表示部２４は、アナログ電子時計２のうち外部から視認可能な位置に配置されている。アナログ表示部２４は、図１および図２に示すように、文字板２４ａと、秒針２４ｂと、分針２４ｃと、時針２４ｄと、日板２４ｅとを有する。文字板２４ａは、円盤状に形成されており、外光を透過するものである。文字板２４ａは、インデックス２４ｆと、日窓２４ｇと、アラームマーク２４ｈとが形成されている。インデックス２４ｆは、秒針２４ｂ、分針２４ｃおよび時針２４ｄとの相対位置により、ユーザーに現在時刻を認識させるものである。本実施形態におけるインデックス２４ｆは、文字板２４ａに対して周方向に等間隔に形成されている。日窓２４ｇは、文字板２４ａの上下方向において日板２４ｅと対向する位置に形成されており、文字板２４ａを上下に貫通するものである。本実施形態における日窓２４ｇは、矩形形状であり、文字板２４ａにおいて「３時」の位置に形成されている。秒針２４ｂ、分針２４ｃおよび時針２４ｄは、図示しないフレームに回転自在に支持されており、文字板２４ａの上側、例えば文字板２４ａの中心部において同軸上を回転する。秒針２４ｂ、分針２４ｃおよび時針２４ｄは、文字板２４ａ上のインデックス２４ｆに対する位置を指し示すことで、表示時刻の秒、分、時を指し示す。日板２４ｅは、フレームに回転自在に支持されており、文字板２４ａの下側を回転する。日板２４ｅは、日窓２４ｇにより文字板２４ａの上側に露出可能であり、日窓２４ｇを介して、時刻のうち「日」を指し示す。秒針２４ｂは現在時刻のうち「秒」を指し、分針２４ｃは現在時刻のうち「分」を指し、時針２４ｄは現在時刻のうち「時」を指すものである。本実施形態における秒針２４ｂ、分針２４ｃおよび時針２４ｄは、時針２４ｄ、分針２４ｃ、秒針２４ｂの順で、回転半径方向において文字板２４ａの中心からの長さが短く形成されている。
【００２１】
時計側制御部２５は、アナログ電子時計２に含まれる各種回路や機構等を制御するものであり、少なくとも時計内部時刻に基づいて駆動機構部２３による指針等２４ｂ〜２４ｅの回転を制御するものである。時計側制御部２５は、図示しないＲＴＣ（Ｒｅａｌ  Ｔｉｍｅ  Ｃｌｏｃｋ）から出力されたクロック信号に含まれるパルスを図示しないカウンタによりカウントし、カウントされたパルス数に応じた時計内部時刻を決定し、時計内部時刻に基づいて駆動機構部２３に制御信号を出力する。時計側制御部２５は、時計側記憶部２８に記憶されたプログラムにしたがって各種の情報処理を行う。ここで、時計側制御部２５のハードウェア構成は、周知のアナログ電子時計の制御部のハードウェア構成と同一であり、例えば、図示しない演算部、ＲＡＭ、ＲＯＭを有する。なお、時計内部時刻は、時と、分と、秒と、曜日情報に基づく曜日と、月日情報に基づく月日とを含むものである。
【００２２】
発電部２６は、ソーラーパネルであり、アナログ電子時計２の外部から内部に入射した光により発電を行うものである。発電部２６は、光発電素子の集合体であり、文字板２４ａの下方向側に受光面が文字板２４ａと対向して配置されている。発電部２６は、図示しない風防および文字板２４ａを透過した光を受光することで発電する。発電した電力は、アナログ電子時計２の各機器に電力を供給、あるいは時計側電源部２７に充電される。
【００２３】
時計側電源部２７は、アナログ電子時計２の電力源であり、時計側通信部２１、駆動機構部２３、時計側制御部２５等、アナログ電子時計２内の各部に対して電力を供給する。時計側電源部２７は、充放電可能な二次電池、例えば、リチウムイオン電池等を含むものである。時計側電源部２７は、充電および放電を管理する図示しないバッテリーマネジメント回路により、発電部２６が発電した電力を充電、あるいはアナログ電子時計２内の各部に対して電力を供給するために放電する。
【００２４】
時計側記憶部２８は、時計側制御部２５が実行する各種のプログラム、初期設定情報、アラーム情報、アラーム許否情報等を記憶するものである。時計側記憶部２８は、例えば、フラッシュメモリやＥＥＰＲＯＭ等である。ここで、アラーム情報は、図４に示すように、ＩＤ情報、アラーム時刻情報、アラーム要否情報、アラーム繰り返し情報を１組として複数の組（同図では、３組）が記憶されている。ＩＤ情報は、各アラーム情報の識別情報である。本実施形態におけるＩＤ情報は、アラーム優先情報であり、順番が早い順に優先度が高く設定されている。アラーム時刻情報は、時刻に関する時刻情報であり、本実施形態では、時、分に関する時分情報である。アラーム時刻情報は、時計内部時刻のうち時および分と一致すると、アラーム部２９が作動するための情報である。アラーム要否情報は、アラーム部２９によるアラームが要求されているか否かを判断するための情報であり、ＯＮあるいはＯＦＦのいずれかである。アラーム繰り返し情報は、アラーム時刻情報と時計内部時刻とが最初に一致した場合のみ、アラーム部２９によりアラームを行う１回アラームか、アラーム時刻情報と時計内部時刻とが一致した場合にアラーム部によりアラームを行うことを繰り返す繰り返しアラームかを判断するための情報である。本実施形態におけるアラーム繰り返し情報は、曜日に関する情報であり、曜日が設定されていない場合は１回アラームに対応し、複数の曜日あるいは毎日が設定されている場合は繰り返しアラームに対応する。本実施形態における各アラーム情報は、第一アラームとしてＩＤ情報が０１、アラーム時刻情報が１１：３０、アラーム要否情報がＯＮ、アラーム繰り返し情報が繰り返しアラーム（月曜日に対応する「Ｍｏｎ」、火曜日に対応する「Ｔｕｅ」、水曜日に対応する「Ｗｅｄ」）であり、第二アラームとしてＩＤ情報が０２、アラーム時刻情報が０７：５６、アラーム要否情報がＯＦＦ、アラーム繰り返し情報が１回アラーム（設定無し）であり、第三アラームとしてＩＤ情報が０３、アラーム時刻情報が１８：０７、アラーム要否情報がＯＮ、アラーム繰り返し情報が繰り返しアラーム（全曜日に対応する「Ｅｖｅｒｙｄａｙ」）である。アラーム許否情報は、時計側記憶部２８に記憶されているアラーム部２９によるアラームを許可するか否かを判断するための情報であり、ＯＮあるいはＯＦＦのいずれかである。
【００２５】
アラーム部２９は、アラーム情報および時計内部時刻に基づいて、所定時刻であることを外部にアラームする、すなわちユーザーに報知するものである。アラーム部２９は、アラーム制御部２９ａと、スピーカー２９ｂと、振動モータ２９ｃとを有する。アラーム制御部２９ａは、アラーム時刻情報が時計内部時刻と一致する否かを判断するものである。アラーム制御部２９ａは、スピーカー２９ｂおよび／または振動モータ２９ｃを駆動させるものであり、原則、アラーム許否情報がＯＮ、アラーム要否情報がＯＮ、アラーム時刻情報が時計内部時刻と一致する場合は、スピーカー２９ｂおよび／または振動モータ２９ｃを駆動させる。スピーカー２９ｂは、アナログ電子時計２を装着しているユーザーに対して音を出力するものであり、予め設定されているリズム、メロディー、音量の音をアナログ電子時計２の外部に出力するものである。振動モータ２９ｃは、アナログ電子時計２を装着しているユーザーに対して振動を出力するものであり、予め設定されているリズム、強度の振動を出力し、アナログ電子時計２の外装ケース２ａを振動させるものである。なお、スピーカー２９ｂに対するリズム、メロディー、音量および振動モータ２９ｃに対するリズム、強度は、各アラーム情報が、アラーム作動時情報として有していてもよい。
【００２６】
端末機器３は、アナログ電子時計２に対してアラーム情報を設定するものである。端末機器３は、アナログ電子時計２とは別個であり、一部の機能として、アナログ電子時計システム１としての機能を有し、他の機能、例えば、電話機能、インターネット接続機能などを有している。端末機器３は、スマートフォン、タブレットなどの端末機器であるがこれに限定されるものではなく、ノートパソコンなどのパーソナルコンピュータであってもよい。端末機器３は、図１および図３に示すように、撮像部３１と、タッチパネル表示部３２と、端末側通信部３３と、端末側制御部３４と、端末側電源部３５と、端末側記憶部３６と、内蔵時計部３７と、音声入出力部３８とを含んで構成されている。なお、端末機器３は、要求される機能に応じて、例えば、振動モータなどが追加されてもよい。
【００２７】
撮像部３１は、端末機器３の裏面（タッチパネル表示部３２の後述する表示部３２ａが設けられている面と反対側の面）に配置されており、端末側電源部３５からの電力により駆動する撮像素子が面状に配列されたＣＣＤイメージセンサやＣＭＯＳイメージセンサなどの撮像センサ３１ａを有するものである。撮像センサ３１ａは、露光ごとに、入射される光に応じた出力値に基づいて画像を生成し、画像信号として端末側制御部３４に出力する。撮像部３１は、撮像センサ３１ａの撮像条件、すなわち露光タイミング、露光時間などに基づいて、各撮像素子を駆動制御する。
【００２８】
タッチパネル表示部３２は、表示部３２ａおよび入力部３２ｂとして機能するディスプレイである。タッチパネル表示部３２は、端末機器３の表面に配置されており、端末側電源部３５からの電力により駆動する液晶ディスプレイ、有機ＥＬディスプレイなどである表示部３２ａと、静電容量方式、超音波表面弾性波方式、抵抗膜方式などのタッチパネルである入力部３２ｂとが一体化されたものである。
【００２９】
表示部３２ａは、アラーム情報を表示するものである。本実施形態における表示部３２ａは、現在のアラーム情報を表示するとともに、入力部３２ｂによりアラーム情報を設定変更することが可能なアラーム表示設定画面や、撮像部３１により撮像された画像などが表示される。アラーム表示設定画面は、図１に示すように、複数のアラーム情報画面Ａ１〜Ａ３により構成されている。各アラーム情報画面Ａ１〜Ａ３は、アラームアイコン領域ａ１と、第１設定領域ａ２と、第２設定領域ａ３と、第３設定領域ａ４とにより構成されている。アラームアイコン領域ａ１は、ユーザーに対してアラーム情報が表示されていることを認識させるアイコン画像が表示される領域である。第１設定領域ａ２は、ユーザーに対してアラーム時刻情報が表示されていることを認識させる領域である。第２設定領域ａ３は、ユーザーに対してアラーム要否情報が表示されていることを認識させる領域であり、アラーム要否情報がＯＮの場合のＯＮアイコン画像あるいはアラーム要否情報がＯＦＦの場合のＯＦＦアイコン画像が表示される領域である。第３設定領域ａ４は、ユーザーに対してアラーム繰り返し情報が表示されていることを認識させる領域であり、アラーム繰り返し情報が１回アラームの場合の設定無しアイコン画像あるいは繰り返しアラームの場合の設定有りアイコン画像（例えば、「Ｍｏｎ」、「Ｔｕｅ」、「Ｗｅｄ」、「Ｅｖｅｒｙｄａｙ」などのテキストアイコン）が表示される領域である。
【００３０】
入力部３２ｂは、アラーム情報を設定するものである。入力部３２ｂは、ユーザーが任意の位置を押圧することで、操作入力位置に対する操作入力信号を端末側制御部３４に出力するものである。本実施形態における入力部３２ｂは、ユーザーがアラーム情報を設定、あるいは既に設定されたアラーム情報を変更するためのものである。ユーザーは、入力部３２ｂのうち、第１設定領域ａ２に対応する領域をタッチすることで、各アラーム情報のうちアラーム時刻情報を設定変更することができ、第２設定領域ａ３に対応する領域をタッチすることで、各アラーム情報のうちアラーム要否情報を設定変更することができ、第３設定領域ａ４に対応する領域をタッチすることで、各アラーム情報のうちアラーム繰り返し情報を設定変更することができる。
【００３１】
端末側通信部３３は、図３に示すように、少なくともアラーム情報、時分秒情報、年月日情報および曜日情報を送受信することができるものである。端末側通信部３３は、近距離無線通信規格の一つであるＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）規格の電波を送受信するアンテナ３３ａを有する。端末側通信部３３は、アンテナ３３ａを介して、少なくとも外部であるアナログ電子時計２との間でＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信を行うための図示しないＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）モジュールを有する。
【００３２】
端末側制御部３４は、タッチパネル表示部３２を含む端末機器３を構成する機器を制御するものである。端末側制御部３４は、アラーム情報表示設定を行う専用のアプリケーションを実行することで、時計側記憶部２８に記憶されるアラーム情報を設定するものである。ここで、端末側制御部３４のハードウェア構成は、周知の端末機器の制御部のハードウェア構成と同一であり、例えば、図示しない演算部、ＲＡＭ、ＲＯＭを有する。
【００３３】
端末側電源部３５は、端末機器３の電力源であり、撮像部３１と、タッチパネル表示部３２と、端末側通信部３３と、端末側制御部３４と、端末側記憶部３６と、内蔵時計部３７と、音声入出力部３８などの端末機器３を構成する各種の機器に対して電力を供給する。端末側電源部３５は、少なくとも充放電可能なバッテリを有する。
【００３４】
端末側記憶部３６は、端末側制御部３４が実行するアラーム情報表示設定を行う専用のアプリケーションに対応するプログラムを含む各種のプログラム、初期設定情報などを記憶するものである。端末側記憶部３６は、例えば、フラッシュメモリやＥＥＰＲＯＭ等である。
【００３５】
内蔵時計部３７は、端末内部時刻を計時して保持するカウンタである。端末機器３では、端末側制御部３４により端末内部時刻（年月日および曜日を含む）が読み出され、タッチパネル表示部３２の表示面３２ａに表示される。端末内部時刻は、端末側通信部３３によって端末機器３と基地局との通信が行われている際に、基地局から取得される基地局側時刻情報に基づいて、端末側制御部３４により随時更新が行われる。
【００３６】
音声入出力部３８は、主にユーザーと端末機器３との間で音声を介して情報を伝達するものである。音声入出力部３８は、マイク３８ａと、スピーカー３８ｂとを有する。マイク３８ａは、主に、ユーザーの音声を入力するものであり、音波を音声信号に変換し、端末側制御部３４などに出力するものである。スピーカー３８ｂは、主に、ユーザーに対して音声を出力するものであり、端末側制御部３４などから出力された音声信号を音波に変換し、端末機器３の外部に出力するものである。
【００３７】
次に、本実施形態におけるアナログ電子時計システム１によるアラームの動作について説明する。図５は、実施形態におけるアナログ電子時計のアラーム設定のシーケンス図である。まず、アナログ電子時計システム１によるアナログ電子時計２のアラーム設定について説明する。
【００３８】
まず、ユーザーは、端末機器３においてアラーム情報表示設定を行う専用のアプリケーションを起動する。ここで、アプリケーション、すなわちアプリの起動は、例えば、ユーザーが表示面３２ａに表示されたアプリに対応する起動ボタンのアイコンを押下する（表示面３２ａのうち、起動ボタンのアイコン表示位置に対して操作入力する）。ここで、本実施形態における端末機器３の端末側通信部３３は、アプリの起動前、あるいはアプリの起動により、アナログ電子時計２の時計側通信部２１との間で、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信を確立する。
【００３９】
次に、端末機器３の端末側制御部３４は、図５に示すように、アプリが起動しているか否かを判断する（ステップＳＴ３０１）。
【００４０】
次に、端末側制御部３４は、アプリが起動していると判断する（ステップＳＴ３０１：Ｙｅｓ）と、アナログ電子時計２に対して転送信号を送信する（ステップＳＴ３０２）。ここでは、端末側制御部３４は、アナログ電子時計２の時計側記憶部２８に記憶されているアラーム情報を取得するために、端末側通信部３３により転送信号をアナログ電子時計２に送信する。なお、端末側制御部３４は、アプリが起動していないと判断する（ステップＳＴ３０１：Ｎｏ）と、アプリが起動されるまでステップＳＴ３０１を繰り返す。
【００４１】
次に、アナログ電子時計２の時計側制御部２５は、転送信号を受信したか否かを判断する（ステップＳＴ２０１）。ここでは、時計側制御部２５は、時計側通信部２１より転送信号を受信したか否かを判断する。
【００４２】
次に、時計側制御部２５は、転送信号を受信したと判断する（ステップＳＴ２０１：Ｙｅｓ）と、アラーム許否情報がＯＮであるか否か判断する（ステップＳＴ２０２）。ここでは、時計側制御部２５は、端末機器３によりアラーム情報を設定する際に、ユーザーによりアラームを作動させない意志による操作がアナログ電子時計２に対して行われているか否かを判断する。なお、時計側制御部２５は、転送信号を受信していないと判断する（ステップＳＴ２０１：Ｎｏ）と、転送信号を受信するまでステップＳＴ２０１を繰り返す。
【００４３】
次に、時計側制御部２５は、アラーム許否情報がＯＮであると判断する（ステップＳＴ２０２：Ｙｅｓ）と、各アラーム情報を端末機器３に送信する（ステップＳＴ２０３）。ここで、時計側制御部２５は、ユーザーによりアラームを作動させない意志による操作がない場合に、アラーム要否情報を変更せずに、時計側通信部２１により時計側記憶部２８に記憶されている各アラーム情報を端末機器３に送信する。
【００４４】
また、時計側制御部２５は、アラーム許否情報がＯＦＦであると判断する（ステップＳＴ２０２：Ｎｏ）と、送信時の各アラーム要否情報をＯＦＦとする（ステップＳＴ２０７）。ここでは、時計側制御部２５は、ユーザーによりアラームを作動させない意志による操作があった場合に、各アラーム情報のアラーム要否情報がＯＮを維持しつつ、各アラーム情報を端末機器３に送信する際に、各アラーム要否情報をＯＦＦに変更する。そして、時計側制御部２５は、アラーム要否情報をＯＦＦとした各アラーム情報を端末機器３に送信する（ステップＳＴ２０３）。ユーザーは、各アラーム情報の設定変更を行う意志の前に、アナログ電子時計２に対してアラームを作動させない意志による操作を行っている場合、各アラーム情報がアラームを作動させない設定になっていると思っている。従って、各アラーム情報のアラーム要否情報がＯＮのままで、アラーム表示設定画面における各アラーム情報画面Ａ１〜Ａ３の第２設定領域ａ３にＯＮアイコン画像が表示されていると、ユーザーの意思と異なる表示がされていることとなるため、ユーザーに違和感を与えることとなる。そこで、アラーム要否情報をＯＦＦとした各アラーム情報に基づいてアラーム表示設定画面における各アラーム情報画面Ａ１〜Ａ３を表示させることで、第２設定領域ａ３にＯＦＦアイコン画像が表示されることとなり、ユーザーに違和感を与えることを抑制することができる。なお、アラーム制御部２９ａは、アナログ電子時計２は、アラーム許否情報がＯＦＦであるため、各アラーム要否情報がＯＮであっても、アラームを作動させない。
【００４５】
次に、端末側制御部３４は、各アラーム情報を受信した否かを判断する（ステップＳＴ３０３）。ここでは、端末側制御部３４は、端末側通信部３３により各アラーム情報を受信したか否かを判断する。
【００４６】
次に、端末側制御部３４は、各アラーム情報を受信したと判断する（ステップＳＴ３０３：Ｙｅｓ）と、アラーム表示設定画面を表示する（ステップＳＴ３０４）。ここでは、端末側制御部３４は、受信した各アラーム情報に基づいた各アラーム情報画像Ａ１〜Ａ３のアラーム表示設定画面を表示部３２ａに表示する。なお、端末側制御部３４は、各アラーム情報を受信していないと判断する（ステップＳＴ３０３：Ｎｏ）と、各アラーム情報を受信するまでステップＳＴ３０３を繰り返す。
【００４７】
次に、端末側制御部３４は、各アラーム情報の設定変更があったか否かを判断する（ステップＳＴ３０５）。ここでは、端末側制御部３４は、ユーザーが表示部３２ａにアラーム表示設定画面が表示された状態で、入力部３２ｂにより各設定領域ａ２〜ａ４に対応する位置をタッチすることで、各アラーム情報に対する設定変更があったか否かを判断する。
【００４８】
次に、端末側制御部３４は、各アラーム情報の設定変更があったと判断する（ステップＳＴ３０５：Ｙｅｓ）と、各アラーム情報をアナログ電子時計２に送信する（ステップＳＴ３０６）。ここで、端末側制御部３４は、ユーザーによりアラーム情報が設定変更されると、端末側通信部３３により更新された各アラーム情報をアナログ電子時計２に送信する。
【００４９】
また、端末側制御部３４は、各アラーム情報の設定変更がないと判断する（ステップＳＴ３０５：Ｎｏ）と、本制御周期を終了し、次の制御周期に移行する。
【００５０】
次に、時計側制御部２５は、端末機器３から各アラーム情報を受信すると、各アラーム情報を更新する（ステップＳＴ２０４）。ここでは、時計側制御部２５は、時計側通信部２１より、各アラーム情報を受信すると、受信した各アラーム情報により時計側記憶部２８に記憶されている各アラーム情報を更新する。
【００５１】
次に、時計側制御部２５は、各アラーム情報のアラーム要否情報のうち、ＯＮのアラーム要否情報が１以上あるか否かを判断する（ステップＳＴ２０５）。ここでは、時計側制御部２５は、更新された各アラーム情報のアラーム要否情報が１つでもＯＮとなっているか否かを判断する。
【００５２】
次に、時計側制御部２５は、各アラーム情報のアラーム要否情報のうち、ＯＮのアラーム要否情報が１以上あると判断する（ステップＳＴ２０５：Ｙｅｓ）と、アラーム許否情報をＯＮとする（ステップＳＴ２０６）。ここでは、時計側制御部２５は、受け取ったアラーム情報のうち、１つでもアラーム要否情報がＯＮであると、アラーム許否情報を強制的にＯＮとする。ユーザーにより各アラーム情報のうち、アラームを作動させる設定となっているアラーム情報がある場合に、アラーム許否情報がＯＦＦであるために、アラームを作動しないこととなることを回避するために、アラームの作動させる条件であるアラーム許否情報をＯＮとし、時計側記憶部２８のアラーム許否情報を更新する。これにより、時計側記憶部２８のアラーム許否情報がＯＦＦとなっていても、更新された各アラーム情報のうち、アラーム要否情報がＯＮであるアラーム情報が１つでもあれば、アラーム許否情報をＯＮとすることで、アラーム時刻情報と時計内部時刻とが一致するとアラームが作動するので、アラームが作動しないことによってユーザーに違和感を与えることを抑制することができる。
【００５３】
また、時計側制御部２５は、各アラーム情報のアラーム要否情報がすべてＯＦＦであると判断する（ステップＳＴ２０５：Ｎｏ）と、アラーム許否情報をＯＦＦとする（ステップＳＴ２０８）。ここでは、時計側制御部２５は、ユーザーにより各アラーム情報のうち、アラームを作動させる設定となっているアラーム情報がない場合に、アラーム許否情報をＯＦＦとし、時計側記憶部２８のアラーム許否情報を更新する。ここで、各アラーム情報のアラーム要否情報がすべてＯＦＦであっても、アラーム許否情報をＯＦＦとしない場合は、ユーザーがアラームモードにおいて、アラーム許否情報をＯＮとする、すなわちアラームを作動させるために操作する際に、秒針２４ｂがＯＮに対応する位置に位置しており、アラーム許否情報がＯＮであることを認識することとなる。これは、ユーザーが端末機器３において各アラーム情報をアラームを作動させない設定として、ユーザーが実際にアラームを作動させたいと思った際に、アラームモードにおいて針２４ｂがＯＮに対応する位置に位置しており、アラーム許否情報がＯＮであることを認識することは、ユーザーがアラームモードとした目的に対して、実際の状況において目的がすでに達成されていることとなり、違和感を与えることとなる。従って、ユーザーにより各アラーム情報がアラームを作動させる設定となっているアラーム情報がない場合に、アラーム要否情報をＯＦＦとすることで、ユーザーに違和感を与えることを抑制することができる。
【００５４】
次に、アナログ電子時計２のアラームの作動について説明する。図６は、実施形態におけるアナログ電子時計のアラームの作動のフロー図である。
【００５５】
まず、アラーム制御部２９ａは、図６に示すように、時計内部時刻における秒が００であるか否かを判断する（ステップＳＴ２１０）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、時計内部時刻を取得し、アラームを作動させるためのトリガーである時計内部時刻における時および分に変化があったか否かを判断する。
【００５６】
次に、アラーム制御部２９ａは、時計内部時刻における秒が００であると判断する（ステップＳＴ２１０：Ｙｅｓ）と、後述する第一アラーム判定を実行する（ステップＳＴ２１１）。なお、アラーム制御部２９ａは、時計内部時刻における秒が００でないと判断する（ステップＳＴ２１０：Ｎｏ）と、本制御周期を終了し、次の制御周期に移行する。つまり、アラーム制御部２９ａは、時計内部時刻における秒が００となるごとに、アラームの作動を判断する。
【００５７】
次に、アラーム制御部２９ａは、第一アラーム判定を実行後、後述する第二アラーム判定を実行する（ステップＳＴ２１２）。
【００５８】
次に、アラーム制御部２９ａは、第二アラーム判定を実行後、後述する第三アラーム判定を実行する（ステップＳＴ２１３）。
【００５９】
次に、アラーム制御部２９ａは、各アラーム情報のアラーム要否情報のうち、ＯＮのアラーム要否情報が１以上あるか否かを判断する（ステップＳＴ２１４）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、アラームを作動させる判断時において、各アラーム情報のアラーム要否情報が１つでもＯＮとなっているか否かを判断する。
【００６０】
次に、アラーム制御部２９ａは、各アラーム情報のアラーム要否情報のうち、ＯＮのアラーム要否情報が１以上あると判断する（ステップＳＴ２１４：Ｙｅｓ）と、リューズ２２ａが０段であるか否かを判断する（ステップＳＴ２１５）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、リューズ２２ａが０段、すなわちアナログ電子時計２がモードの切り替え状態や、指針等２４ｂ〜２４ｅを強制的に回転させる状態などでなくアラームを作動させてもよい状態、すなわちアナログ電子時計２がアラーム禁止状態でないか否かを判断する。
【００６１】
また、アラーム制御部２９ａは、各アラーム情報のアラーム要否情報がすべてＯＦＦであると判断する（ステップＳＴ２１４：Ｎｏ）と、時計側制御部２５によりアラーム許否情報をＯＦＦとする（ステップＳＴ２１６）。そして、アラーム制御部２９ａは、本制御周期を終了し、次の制御周期に移行する。
【００６２】
次に、アラーム制御部２９ａは、リューズ２２ａが０段であると判断する（ステップＳＴ２１５：Ｙｅｓ）と、時計側電源部２７の充電状態が低いか否かを判断する（ステップＳＴ２１７）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、時計側電源部２７の二次電池の充電状態がアラームを作動させても、アナログ電子時計２の他の機器に影響を与えない状態、すなわちアナログ電子時計２がアラーム禁止状態でないか否かを判断する。
【００６３】
次に、アラーム制御部２９ａは、時計側電源部２７の充電状態が高いと判断する（ステップＳＴ２１７：Ｎｏ）と、第一アラームに対して要作動と判定されている否かを判断する（ステップＳＴ２１８）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、第一アラーム情報に基づいてアラームを作動させてもよいと判断されているか否かを判断する。
【００６４】
次に、アラーム制御部２９ａは、第一アラームに対して要実施と判定されていると判断する（ステップＳＴ２１８：Ｙｅｓ）と、第一アラーム情報に基づいてアラームを作動する（ステップＳＴ２１９）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、アラーム許否情報がＯＮであり、第一アラーム情報のアラーム要否情報がＯＮであり、第一アラーム情報のアラーム時刻情報と内部時計時刻とが一致したので、スピーカー２９ｂおよび／または振動モータ２９ｃを駆動する。そして、アラーム制御部２９ａは、本制御周期を終了し、次の制御周期に移行する。つまり、アラーム制御部２９ａは、第一アラーム情報に基づいてアラームを作動させた場合、第二アラーム情報および第三アラーム情報のアラーム時刻情報が第一アラーム情報と一致していても、第一アラーム情報を第二アラーム情報および第三アラーム情報よりも優先し、第二アラーム情報および第三アラーム情報に基づいてアラームを作動させない。従って、各アラーム情報のうち、優先順位の高いアラーム情報のみに基づいてアラームを作動させ、優先順位の低いアラーム情報に基づいてアラームを作動させないので、ユーザーのアラームを作動させたい優先順位に基づいたアラームを作動させることができる。
【００６５】
次に、アラーム制御部２９ａは、第一アラームに対して要作動と判定されていないと判断する（ステップＳＴ２１８：Ｎｏ）と、第二アラームに対して要作動と判定されている否かを判断する（ステップＳＴ２２０）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、第二アラーム情報に基づいてアラームを作動させてもよいと判断されているか否かを判断する。
【００６６】
次に、アラーム制御部２９ａは、第二アラームに対して要作動と判定されていると判断する（ステップＳＴ２２０：Ｙｅｓ）と、第二アラーム情報に基づいてアラームを作動する（ステップＳＴ２２１）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、アラーム許否情報がＯＮであり、第二アラーム情報のアラーム要否情報がＯＮであり、第二アラーム情報のアラーム時刻情報と内部時計時刻とが一致したので、スピーカー２９ｂおよび／または振動モータ２９ｃを駆動する。そして、アラーム制御部２９ａは、本制御周期を終了し、次の制御周期に移行する。つまり、アラーム制御部２９ａは、第二アラーム情報に基づいてアラームを作動させた場合、第三アラーム情報のアラーム時刻情報が第二アラーム情報と一致していても、第二アラーム情報を第三アラーム情報よりも優先し、第三アラーム情報に基づいてアラームを作動させない。従って、各アラーム情報のうち、優先順位の高いアラーム情報のみに基づいてアラームを作動させ、優先順位の低いアラーム情報に基づいてアラームを作動させないので、ユーザーのアラームを作動させたい優先順位に基づいたアラームを作動させることができる。
【００６７】
次に、アラーム制御部２９ａは、第二アラームに対して要作動と判定されていないと判断する（ステップＳＴ２２０：Ｎｏ）と、第三アラームに対して要作動と判定されている否かを判断する（ステップＳＴ２２２）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、第三アラーム情報に基づいてアラームを作動させてもよいと判断されているか否かを判断する。
【００６８】
次に、アラーム制御部２９ａは、第三アラームに対して要作動と判定されていると判断する（ステップＳＴ２２２：Ｙｅｓ）と、第三アラーム情報に基づいてアラームを作動する（ステップＳＴ２２３）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、アラーム許否情報がＯＮであり、第三アラーム情報のアラーム要否情報がＯＮであり、第三アラーム情報のアラーム時刻情報と内部時計時刻とが一致したので、スピーカー２９ｂおよび／または振動モータ２９ｃを駆動する。そして、アラーム制御部２９ａは、本制御周期を終了し、次の制御周期に移行する。
【００６９】
また、アラーム制御部２９ａは、リューズ２２ａが０段でないと判断する（ステップＳＴ２１５：Ｎｏ）と、あるいは時計側電源部２７の充電状態が低いと判断する（ステップＳＴ２１７：Ｙｅｓ）と、本制御周期を終了し、次の制御周期に移行する。ここでは、アラーム制御部２９ａは、アナログ電子時計２がアラーム禁止状態であると判断すると、アラーム情報のアラーム時刻情報が第一アラーム情報と一致していても、アラームを作動させない。これにより、アナログ電子時計２が、アラームを作動させるべきではない状態にある場合に、アラームを作動させないので、アラームを作動することで発生する悪影響、例えば、ユーザーがアナログ電子時計２を操作している際にアラームが作動することで、アラームが操作に基づいたものであると勘違いすることや、アラームが作動することで大きな電力を消費することとなって、駆動機構部２３に電力を供給できないことにより、指針等２４ｂ〜２４ｅが時計内部時刻に基づいて回転しないなどを抑制することができる。
【００７０】
次に、アラーム制御部２９ａは、リューズ２２ａが０段であると判断する（ステップＳＴ２１５）と、時計側電源部２７の充電状態が低いか否かを判断する（ステップＳＴ２１７）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、時計側電源部２７の二次電池の充電状態がアラームを作動させても、アナログ電子時計２の他の機器に影響を与えない状態、すなわちアナログ電子時計２がアラーム禁止状態でないか否かを判断する。
【００７１】
次に、各アラームに対するアラーム判定について説明する。図７は、各アラームに対するアラーム判定のフロー図である。アラーム判定は、アラームごとに行われる。本実施形態では、ステップＳＴ２１１〜ステップＳＴ２１３それぞれで実行される。
【００７２】
まず、アラーム制御部２９ａは、アラーム要否情報がＯＮであるか否かを判断する（ステップＳＴ２３０）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、ユーザーがアラームを作動させる意思があるか否かを判断する。
【００７３】
次に、アラーム制御部２９ａは、アラーム要否情報がＯＮであると判断する（ステップＳＴ２３０：Ｙｅｓ）と、時計内部時刻がアラーム時刻情報と一致しているか否かを判断する（ステップＳＴ２３１）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、ユーザーがアラームを作動させる意思があると判断すると、時計内部時刻の時および分とアラーム時刻情報の時および分とが一致するか否かを判断する。なお、アラーム制御部２９ａは、アラーム要否情報がＯＦＦであると判断する（ステップＳＴ２３０：Ｎｏ）と、本制御周期を終了し、次の制御周期に移行する。つまり、アラーム制御部２９ａは、ユーザーが端末機器３においてアラームを作動させないと設定すると、アラーム判定を要作動とはしない。
【００７４】
次に、アラーム制御部２９ａは、時計内部時刻がアラーム時刻情報と一致していると判断する（ステップＳＴ２３１：Ｙｅｓ）と、曜日設定があるか否かを判断する（ステップＳＴ２３２）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、アラーム情報のアラーム繰り返し情報が繰り返しアラームであるか否かを判断する。
【００７５】
次に、アラーム制御部２９ａは、曜日設定があると判断する（ステップＳＴ２３２：Ｙｅｓ）と、曜日が一致しているか否かを判断する（ステップＳＴ２３３）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、アラーム情報に設定されている曜日と、時計内部時刻のうち曜日に基づいて設定されているアナログ電子時計２の曜日とが一致するか否かを判断する。
【００７６】
次に、アラーム制御部２９ａは、曜日が一致すると判断する（ステップＳＴ２３３：Ｙｅｓ）と、アラーム許否情報がＯＮであるか否か判断する（ステップＳＴ２３４）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、時計内部時刻とアラーム時刻情報とが一致し、曜日が一致すると、さらにユーザーによるアナログ電子時計２に対するアラームを作動させる意思があったか否かを判断する。例えば、アラーム制御部２９ａは、アナログ電子時計２に設定されている曜日が月曜日の場合、アラーム繰り返し情報が月曜日あるいは毎日であると、現在の曜日がアラーム繰り返し情報と一致すると判断する。また、アラーム制御部２９ａは、曜日設定がないと判断する（ステップＳＴ２３２：Ｎｏ）と、アラーム許否情報がＯＮであるか否か判断する（ステップＳＴ２３４）。なお、アラーム制御部２９ａは、曜日が一致しないと判断する（ステップＳＴ２３３：Ｎｏ）と、本制御周期を終了し、次の制御周期に移行する。つまり、アラーム制御部２９ａは、時計内部時刻とアラーム時刻情報とが一致し、曜日が一致していない場合は、アラーム判定を要作動とはしない。
【００７７】
次に、アラーム制御部２９ａは、アラーム許否情報がＯＮであると判断する（ステップＳＴ２３４：Ｙｅｓ）と、アラーム判定を要作動とする（ステップＳＴ２３５）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、ユーザーによるアナログ電子時計２に対するアラームを作動させる意思がある場合、アラームを作動させるべく、アラーム判定を要作動として、記憶、あるいは時計側記憶部２８に記憶させる。なお、アラーム制御部２９ａは、アラーム許否情報がＯＦＦであると判断する（ステップＳＴ２３４：Ｎｏ）と、アラーム繰り返し情報が１回アラームであるか否かを判断する（ステップＳＴ２３６）。つまり、アラーム制御部２９ａは、ユーザーがアナログ電子時計２においてアラームを作動させないと設定すると、アラーム判定を要作動はとしない。これにより、アラーム要否情報がＯＮであり、アラーム時刻情報と時計内部時刻とが一致しても、アラーム許否情報がＯＦＦであるとアラームを作動させない。
【００７８】
次に、アラーム制御部２９ａは、アラーム繰り返し情報が１回アラームであるか否かを判断する（ステップＳＴ２３６）。ここでは、アラーム制御部２９ａは、アラーム繰り返し情報が１回アラームの場合は、アラームを作動した後、再度アラームを作動させないために、アラーム要否情報をＯＦＦとすべく、アラーム繰り返し情報が１回アラームであるか否かを判断する。
【００７９】
次に、アラーム制御部２９ａは、アラーム繰り返し情報が１回アラームであると判断する（ステップＳＴ２３６：Ｙｅｓ）と、アラーム要否情報をＯＦＦとし（ステップＳＴ２３７）、本制御周期を終了する。ここでは、アラーム制御部２９ａは、アラーム繰り返し情報が１回アラームでないと判断する（ステップＳＴ２３６：Ｎｏ）と、本制御周期を終了し、次の制御周期に移行する。つまり、アラーム制御部２９ａは、アラーム繰り返し情報が繰り返しアラームのため、アラーム要否情報をＯＦＦとしない。また、アラーム制御部２９ａは、アラーム繰り返し情報が１回アラームであり、アラーム許否情報がＯＦＦでり、アラーム時刻情報と時計内部時刻とが一致すると、アラーム要否情報をＯＦＦとする。つまり、アラーム制御部２９ａは、ユーザーがアナログ電子時計２においてアラームを作動させないと設定すると、アラーム繰り返し情報が１回アラームのアラーム情報におけるアラーム要否情報をＯＦＦに更新する。これにより、アナログ電子時計２においてアラームを作動させないと設定することで、アラーム時刻情報と時計内部時刻とが一致しても１回アラームのアラームを作動させないとするユーザーの意思に対して、アラーム要否情報をＯＦＦとすることで、再度アラーム時刻情報と時計内部時刻とが一致しても、アラームを作動させないことで、１回アラームのアラームが作動することによるユーザーの違和感を抑制することができる。
【００８０】
次に、アナログ電子時計２におけるアラーム許否情報の設定変更について説明する。図８は、実施形態におけるアナログ電子時計のアラーム許否情報の設定変更のフロー図である。まず、ユーザーは、アナログ電子時計２をアラームモードとする。ここでは、ユーザーは、リューズ２２ａを０段の状態から引くことで１段の状態とし、モードの変更が可能な状態として、リューズ２２ａを軸方向周りに回転させることで、アラームモードとする。
【００８１】
次に、時計側制御部２５は、アラーム許否情報がＯＮであるか否かを判断する（ステップＳＴ２４０）。ここでは、時計側制御部２５は、時計側記憶部２８に記憶されているアラーム許否情報がＯＮであるか否かを判断する。
【００８２】
次に、時計側制御部２５は、アラーム許否情報がＯＮであると判断する（ステップＳＴ２４０：Ｙｅｓ）と、秒針２４ｂをＯＮに対応する位置に位置させる（ステップＳＴ２４１）。ここでは、時計側制御部２５は、アラーム許否情報がＯＮであると、駆動機構部２３を介して、秒針２４ｂのみを単独回転させ、アラームマーク２４ｈと隣り合うＯＮに対応する位置に移動させる。
【００８３】
また、時計側制御部２５は、アラーム許否情報がＯＮでないと判断する（ステップＳＴ２４０：Ｎｏ）と、秒針２４ｂをＯＦＦに対応する位置に位置させる（ステップＳＴ２４２）。ここでは、時計側制御部２５は、アラーム許否情報がＯＦＦであると、駆動機構部２３を介して、秒針２４ｂのみを単独回転させ、アラームマーク２４ｈと隣り合うＯＦＦに対応する位置に移動させる。
【００８４】
次に、時計側制御部２５は、スイッチ２２ｂが押圧されたか否かを判断する（ステップＳＴ２４３）。ここでは、時計側制御部２５は、ユーザーがアラーム許否情報をＯＮからＯＦＦあるいはＯＦＦからＯＮに切り替えるために、スイッチ２２ｂを押圧したか否かを判断する。
【００８５】
次に、時計側制御部２５は、スイッチ２２ｂが押圧されたと判断する（ステップＳＴ２４３：Ｙｅｓ）と、現在のアラーム許否情報がＯＮであるか否かを判断する（ステップＳＴ２４４）。ここでは、時計側制御部２５は、時計側記憶部２８に記憶されているアラーム許否情報がＯＮであるか否かを判断する。なお、スイッチ２２ｂが押圧されていないと判断する（ステップＳＴ２４３：Ｎｏ）と、アラームモードが終了したか否かを判断する（ステップＳＴ２５１）。
【００８６】
次に、時計側制御部２５は、アラーム許否情報がＯＮであると判断する（ステップＳＴ２４４：Ｙｅｓ）と、アラーム許否情報をＯＦＦとする（ステップＳＴ２４５）。ここでは、時計側制御部２５は、ユーザーがアラーム許否情報をＯＮからＯＦＦに切り替える意志があるため、時計側記憶部２８に記憶されているアラーム許否情報をＯＦＦに更新する。
【００８７】
次に、時計側制御部２５は、秒針２４ｂをＯＦＦに対応する位置に位置させる（ステップＳＴ２４６）。ここでは、時計側制御部２５は、アラーム許否情報がＯＦＦとなるので、駆動機構部２３を介して、秒針２４ｂのみを単独回転させ、アラームマーク２４ｈと隣り合うＯＦＦに対応する位置に移動させる。
【００８８】
また、時計側制御部２５は、アラーム許否情報がＯＮでないと判断する（ステップＳＴ２４４：Ｎｏ）と、各アラーム情報のアラーム要否情報のうち、ＯＮのアラーム要否情報が１以上あるか否かを判断する（ステップＳＴ２４７）。ここでは、時計側制御部２５は、アラーム許否情報がＯＦＦである場合に、各アラーム情報のアラーム要否情報がすべてＯＦＦであるか否かを判断する。
【００８９】
次に、時計側制御部２５は、各アラーム情報のアラーム要否情報がすべてＯＦＦであると判断する（ステップＳＴ２４７：Ｎｏ）と、秒針２４ｂをデモ運針する（ステップＳＴ２４８）。ここでは、時計側制御部２５は、各アラーム情報のアラーム要否情報のうち１つでもＯＮのアラーム要否情報がある場合は、アラーム許否情報をＯＮとすることをユーザーに認識させるために、駆動機構部２３を介して、指針等２４ｂ〜２４ｅを回転させる。ここで、デモ運針は、ユーザーにアラーム許否情報をＯＮとすることを認識させることができれば、どのようなものでもよく、例えば、秒針２４ｂを複数回回転させたり、秒針２４ｂを時刻表示時における回転タイミング、回転量と異なる回転タイミング、回転量で移動させたりする。そして、時計側制御部２５は、アラーム許否情報をＯＦＦとし（ステップＳＴ２４５）、秒針２４ｂをＯＦＦに対応する位置に位置させる（ステップＳＴ２４６）。ユーザーにより各アラーム情報のうち、アラームを作動させる設定となっているアラーム情報がない場合は、ユーザーによりアラーム許否情報をＯＮとしても、各アラーム情報のアラーム要否情報はＯＦＦに維持されるためアラームが作動しないこととなる。この場合、ユーザーがアナログ電子時計２に対してアラームを作動させる意志による操作を行っていても、アラーム要否情報がＯＦＦのためアラームが作動しないこととなるので、ユーザーに違和感を与えることとなる。そこで、ユーザーによりアナログ電子時計２に対してアラームを作動させる意志による操作が行われても、各アラーム情報のアラーム要否情報がすべてＯＦＦである場合は、ユーザーに対してデモ運針を行うことにより注意喚起を行い、アラーム許否情報をＯＦＦとすることで、ユーザーに違和感を与えることを抑制することができる。
【００９０】
また、時計側制御部２５は、各アラーム情報のアラーム要否情報のうち、ＯＮのアラーム要否情報が１以上あると判断する（ステップＳＴ２４７：Ｙｅｓ）と、アラーム許否情報をＯＮとする（ステップＳＴ２４９）。ここでは、時計側制御部２５は、ユーザーがアラーム許否情報をＯＦＦからＯＮに切り替える意志があるため、時計側記憶部２８に記憶されているアラーム許否情報をＯＮに更新する。
【００９１】
次に、時計側制御部２５は、秒針２４ｂをＯＮに対応する位置に位置させる（ステップＳＴ２５０）。ここでは、時計側制御部２５は、アラーム許否情報がＯＮとなるので、駆動機構部２３を介して、秒針２４ｂのみを単独回転させ、アラームマーク２４ｈと隣り合うＯＮに対応する位置に移動させる。
【００９２】
次に、時計側制御部２５は、アラームモードが終了したか否かを判断する（ステップＳＴ２５１）。ここでは、時計側制御部２５は、リューズ２２ａが１段の状態から０段の状態に戻されたか否か、あるいは軸方向に回転し、他のモードに移行したか否かを判断する。
【００９３】
次に、時計側制御部２５は、アラームモードが終了したと判断する（ステップＳＴ２５１：Ｙｅｓ）と、アナログ電子時計２におけるアラーム許否情報の設定変更を終了する。また、時計側制御部２５は、アラームモードが終了していないと判断する（ステップＳＴ２５１：Ｎｏ）と、スイッチ２２ｂが押圧されたか否かを判断（ステップＳＴ２４３）し、ステップＳＴ２４３〜ステップＳＴ２５１を繰り返す。
【００９４】
以上のように、本実施形態におけるアナログ電子時計システム１では、アラーム許否情報がＯＮであり、かつ、各アラーム情報に含まれるアラーム時刻情報と時計内部時刻とが一致するとアラームを行い、アラーム許否情報がＯＦＦであり、かつ、各アラーム情報に含まれるアラーム時刻情報と時計内部時刻とが一致してもアラームを行わない。つまり、アナログ電子時計２の操作部２２を操作することで、ＯＮ／ＯＦＦを切り替えることができるアラーム許否情報のＯＮ／ＯＦＦに応じて、アラームを作動させるか否かが決定される。従って、端末機器３により設定されたアラームの作動をユーザーがアナログ電子時計２を操作することで制御することができる。
【００９５】
また、本実施形態におけるアナログ電子時計システム１では、アラーム許否情報がＯＮであり、かつ、各アラーム情報のうち、アラーム要否情報がＯＮであるアラーム情報におけるアラーム時刻情報と時計内部時刻とが一致するとアラームを行い、アラーム許否情報がＯＦＦであり、かつ、アラーム要否情報がＯＮであると、アラーム時刻情報と時計内部時刻とが一致しても、アラームを行わない。つまり、端末機器３に対してユーザーがアラームを作動させるか否かを予め設定することができるが、アナログ電子時計２の操作部２２を操作することで、アラーム許否情報をＯＦＦとした場合は、ユーザーのアナログ電子時計２に対する操作を優先して、アラームを作動させない。これにより、ユーザーがアラームの作動に関して直近で意志を決定した行為、すなわちアラーム許否情報をＯＦＦとした行為を、その前に行った行為、すなわち端末機器３においてアラーム要否情報をＯＮとした行為よりも優先するので、アラームを作動させない意志に反してアラームが作動することがないので、ユーザーの違和感を抑制することができる。
【００９６】
なお、本実施形態におけるアナログ電子時計システム１は、アラーム情報のＩＤ情報をアラーム優先情報としたが、これに限定されるものではない。アラーム情報は、例えば、ＩＤ情報とは別個にアラーム優先情報を含んでいてもよい。この場合、ユーザーは、端末機器３を操作することで、各アラーム情報に対して任意に優先順位を設定することができる。または、アラーム優先情報は、アラーム繰り返し情報（例えば、１回アラームを優先）やアラーム作動時情報（回数が多いあるいは強度が高いものを優先）であってもよい。
【００９７】
また、本実施形態におけるアナログ電子時計システム１の時計側制御部２５は、アナログ電子時計２の操作部２２によりアラーム許否情報がＯＮとなった際に、各アラーム情報のアラーム要否情報が全てＯＦＦであると、各アラーム情報のアラーム要否情報をすべてＯＮとしてもよい。この場合、ユーザーは、アナログ電子時計２を操作することで、何かしらのアラームを作動させたいというユーザーの意志に従うことができる。
【００９８】
また、本実施形態におけるアナログ電子時計システム１のアラーム制御部２９ａは、指針回転部であるリューズ２２ａにより、指針等２４ｂ〜２４ｅが回転したのち、時計側通信部２１により端末機器３から時刻情報を受信するまで、アラーム繰り返し情報に関わらず、アラーム時刻情報と時計内部時刻とが一致するとアラームを作動させてもよい。つまり、アラーム制御部２９ａは、現在の曜日がアラーム繰り返し情報と一致しないと判断して（ステップＳＴ２３３：Ｎｏ）も、アラーム許否情報がＯＮであると判断する（ステップＳＴ２３４：Ｙｅｓ）と、アラーム判定を要作動とし（ステップＳＴ２３５）、アラームを作動させることとなる。ここで、ユーザーがリューズ２２ａにより指針等２４ｂ〜２４ｅを回転させると、時計内部時刻の曜日、すなわちアラーム繰り返し情報と一致するか否かを判断する現在の曜日が正確なものではなくなる。そこで、アラーム制御部２９ａは、時計側通信部２１により端末機器３から時刻情報を受信するまで、すなわち、端末機器３から曜日情報を含む時刻に関する情報を受信し、時計内部時刻を補正することができる状態となるまで、アラームを作動させることを優先させる。これにより、ユーザーが強制的にアナログ電子時計２の表示時刻を変更した場合に、直近のアラームが作動しないことを抑制することができ、ユーザーの違和感を抑制することができる。
【００９９】
なお、上記実施形態において、端末側記憶部３６がアラーム情報を記憶してもよい。この場合は、アナログ電子時計２から端末機器３に対してアラーム情報が出力された場合、出力されたアラーム情報により、端末側記憶部３６のアラーム情報を更新する。また、端末側記憶部３６に記憶されているアラーム情報を端末側通信部３３および時計側通信部２１を介して時計側記憶部２８に記憶させてもよい。
【０１００】
また、上記実施形態において、アラーム要否情報がすべてＯＦＦの状態であることで、アラーム許否情報がＯＦＦとなったのちに、ユーザーによりアラーム許否情報をＯＮとする操作が行われても、上記デモ運針を行い、アラーム許否情報がＯＦＦの状態を維持してもよい。
【０１０１】
また、上記実施形態において、アラーム要否情報がすべてＯＦＦの状態で、ユーザーによりアラーム許否情報をＯＮとする操作が行われたら、すべてのアラーム要否情報をＯＮとしてもよい。
【０１０２】
また、上記実施形態において、端末機器３の表示部３２ａにアラーム許否情報を表示してもよい。この場合は、端末側制御部３４は、表示部３２ａにアラーム表示設定画面を表示する際に、アラーム許否情報に対応するアラームアイコン領域にアラーム許否情報がＯＮの場合のＯＮアイコン画像あるいはアラーム許否情報がＯＦＦの場合のＯＦＦアイコン画像を表示する。
【符号の説明】
【０１０３】
１  アナログ電子時計システム
２  アナログ電子時計
２１  時計側通信部
２２  操作部
２３  駆動機構部
２４  アナログ表示部
２５  時計側制御部
２６  発電部
２７  時計側電源部
２８  時計側記憶部
２９  アラーム部
３  端末機器
３１  撮像部
３２  タッチパネル表示部
３２ａ  表示部
３２ｂ  入力部
３３  端末側通信部
３４  端末側制御部
３５  端末側電源部
３６  端末側記憶部
３７  内蔵時計部
３８  音声入出力部
Ａ１〜Ａ３  アラーム情報画面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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