(57)【要約】【課題】騒音および振動を低減可能な分数スロット構成の回転電機を提供する。【解決手段】固定子および可動子のうちの少なくとも一方は、スキューの基準になる基準部位（第一基準部位４１）と、基準部位（第一基準部位４１）に対して第一方向（矢印Ｘ方向）にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されているスキュー部位（連続スキュー部位４２）と、を備える。スキュー部位（連続スキュー部位４２）は、固定子と可動子の相対スキュー量の最大値が複数のスロット２１ｃの１スロットピッチ分になるように、基準部位（第一基準部位４１）に対するスキュー量の最大値が設定されている。固定子巻線は、混成一相帯を構成する複数のコイルサイドによって発生する起磁力の大きさが複数の可動子磁極の毎極において均等になるように、複数の基本コイルが混成されている。【選択図】図６Ａ
2019075879.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のスロットが形成されている固定子鉄心と、前記複数のスロットに収容されている複数のコイルサイドと前記複数のコイルサイドの同一側端部をそれぞれ接続している複数のコイルエンドとを有する固定子巻線と、を備える固定子と、
前記固定子に対して移動可能に支持され、可動子鉄心と、前記可動子鉄心に設けられている複数の可動子磁極と、を備える可動子と、
を具備する毎極毎相スロット数が整数でない分数スロット構成の回転電機であって、
前記固定子に対する前記可動子の移動方向を第一方向とし、前記固定子と前記可動子の対向方向を第二方向とし、前記第一方向および前記第二方向のいずれの方向に対しても直交する方向を第三方向とするとき、
前記固定子および前記可動子のうちの少なくとも一方は、スキューの基準になる基準部位と、前記基準部位に対して前記第一方向にずらされて前記第三方向に配設されているスキュー部位と、を備え、
前記スキュー部位は、前記固定子と前記可動子の相対スキュー量の最大値が前記複数のスロットの１スロットピッチ分になるように、前記基準部位に対するスキュー量の最大値が設定されており、
前記第一方向に連続して隣り合う前記複数のスロットに収容されている同相の電流方向が同じ前記複数のコイルサイドの集合を一相帯とするとき、
前記固定子巻線は、前記一相帯を構成する前記複数のコイルサイドによって発生する起磁力の大きさが、前記複数の可動子磁極の毎極において均等である基本コイルを複数備え、
前記複数の基本コイルは、前記第一方向における毎極の前記一相帯の配置に関して基準になる第一基本コイルと、前記第一基本コイルに対して、前記第一方向における毎極の前記一相帯の配置が異なる少なくとも一つの第二基本コイルと、を備え、
前記第一基本コイルの一の前記一相帯を構成する前記複数のコイルサイドと、前記少なくとも一つの第二基本コイルの各々の一の前記一相帯を構成する前記複数のコイルサイドと、が混成されて新しく形成される前記一相帯を混成一相帯とするとき、
前記固定子巻線は、前記混成一相帯を構成する前記複数のコイルサイドによって発生する起磁力の大きさが前記複数の可動子磁極の毎極において均等になるように、前記複数の基本コイルが混成されている回転電機。
【請求項２】
前記毎極毎相スロット数の小数点以下が０．５になる三相の回転電機であって、
前記複数の可動子磁極の磁極数ＮＭＰと、１から前記毎極毎相スロット数の二倍までの整数または前記毎極毎相スロット数の二倍の整数である整数ｈ１と、を用いて表され、（ＮＭＰ／２）次の空間変形モード次数と、（３×ｈ１±１）次の時間次数とを乗じた回転次数の騒音および振動を低減する請求項１に記載の回転電機。
【請求項３】
前記固定子鉄心は、前記第一方向に沿って形成されているヨーク部と、前記ヨーク部から前記第二方向に突出するように前記ヨーク部と一体に形成されている複数のティース部とを備え、前記第一方向に隣接するティース部によって、前記複数のスロットが形成されており、
前記複数のティース部の各々の前記第一方向の幅であるティース幅と、前記複数のスロットの各々の前記第一方向の幅であるスロット幅と、が不均等に設定されている請求項１または請求項２に記載の回転電機。
【請求項４】
前記基準部位は、第一基準部位と第二基準部位とを備え、
前記スキュー部位は、前記第一基準部位に対して前記第一方向に徐々にずらされて前記第三方向に配設されている連続スキュー部位と、前記第二基準部位に対して前記第一方向に階段状にずらされて前記第三方向に配設されている段スキュー部位とを備え、
前記固定子は、前記第一基準部位と、前記連続スキュー部位とを備え、
前記可動子は、前記第二基準部位と、前記段スキュー部位とを備え、
前記段スキュー部位における前記第二基準部位に対するスキュー量は、前記連続スキュー部位における前記第一基準部位に対するスキュー量の最大値の半分に設定されている請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の回転電機。
【請求項５】
前記固定子の前記連続スキュー部位が、前記第一基準部位に対して前記第一方向のうちの一の方向にずらされているときに、前記可動子の前記段スキュー部位は、前記第二基準部位に対して前記第一方向のうちの他の一の方向にずらされている請求項４に記載の回転電機。
【請求項６】
前記連続スキュー部位は、前記第三方向の一端側から他端側にかけて、前記第一基準部位に対するスキュー量の増加割合または減少割合が一定に設定されている請求項４または請求項５に記載の回転電機。
【請求項７】
前記少なくとも一つの第二基本コイルは、前記第一基本コイルに対して、前記第一方向に所定スロットピッチ分、移動した位置に配置されている請求項１〜請求項６のいずれか一項に記載の回転電機。
【請求項８】
ＮＩスロットピッチ（但し、ＮＩは、毎極スロット数の直近の整数または１）を移動単位量とするとき、
前記所定スロットピッチは、前記移動単位量のｎ倍（但し、ｎは１以上の自然数）で表される請求項７に記載の回転電機。
【請求項９】
前記少なくとも一つの第二基本コイルの各々の前記所定スロットピッチを列挙した数列である第一数列は、前記移動単位量の１倍から前記ｎ倍までのすべての自然数倍を含む請求項８に記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書は、分数スロット構成の回転電機に関する技術を開示する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に記載の回転電機は、毎極毎相スロット数が整数になる整数スロット構成の回転電機である。また、特許文献１に記載の回転電機は、同一相の複数のスロット導体で構成される一群のスロット導体群を複数有する固定子巻線を備えている。さらに、スロット導体群の複数のスロット導体は、固定子コア周方向に連続して並んだ所定数Ｎｓのスロット内にスロットおよびレイヤが隣接するように挿通されている。また、所定数Ｎｓは、毎極毎相スロット数をＮＳＰＰ、レイヤ数を２×ＮＬとするとき、Ｎｓ＝ＮＳＰＰ＋ＮＬに設定されている。これらにより、特許文献１に記載の発明は、回転電機の低騒音化を図ろうとしている。
【０００３】
特許文献２に記載の３相交流電動機は、毎極毎相スロット数が整数でない分数スロット構成の３相交流電動機である。また、特許文献２に記載の３相交流電動機は、巻線が１スロットにつき３層に重ねて配置されている。さらに、１層目の巻線は、Ｕ相、Ｖ相及びＷ相の３相の各巻線の配置が、互いに機械角で±１２０度の回転対称性を持つように配置されている。２層目の巻線は、１層目の巻線の配置に対してＬスロット分だけずらして配置されている。３層目の巻線は、２層目の巻線のずらし方向とは逆方向に、１層目の巻線の配置に対してＬスロット分だけずらして配置されている。これらにより、特許文献２に記載の発明は、３相交流電動機のトルクリップルを低減しようとしている。
【０００４】
非特許文献１には、スロット高調波電圧を除去する必要がある場合には、通常、電機子巻線を１スロットピッチだけ斜めスロットにし、毎極毎相スロット数が整数でない分数スロット構成の場合には、スロットピッチの１／ｃだけ斜めスロットにしても効果は同一であることが記載されている。ここで、上記ｃは、毎極毎相スロット数を帯分数で表し、帯分数の真分数部分を既約分数で表したときの分母部分をいう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第５９４８０６１号公報
【特許文献２】特開２０１６−１４０２０２号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】森安正司著「実用電気機器学」（森北出版株式会社、２０００年７月２５日（第１版第１刷）発行、７２頁）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１に記載の発明は、毎極毎相スロット数が整数でない分数スロット構成の回転電機に適用することができない。具体的には、分数スロット構成の回転電機では、所定数Ｎｓが整数にならないので、複数のスロット導体の配置を規定することができない。
【０００８】
また、特許文献２に記載の発明は、トルクリップルの低減を目的とした発明であり、３相交流電動機の騒音および振動を低減することは困難である。具体的には、特許文献２に記載の３相交流電動機は、回転子の回転方向に連続して隣り合う２つのスロットに収容されている同相の電流方向が同じ巻線によって発生する起磁力の大きさが、回転子の回転方向に４：３：３：４の比で変化し、これが繰り返される。そのため、３層の巻線が回転子の回転方向に所定スロット分、ずらされていても、巻線が通電されたときに発生する起磁力は、回転子磁極の毎極において不均等になる。その結果、回転子の磁極数と比べて低次の空間変形モードの起振力が発生し易くなる。固定子には、空間変形モードに対応する固有振動数があり、低次の空間変形モードほど、３相交流電動機は、より低回転数において、固定子の空間変形モードに対応する固有振動数と、当該低次の空間変形モードの起振力の周波数とが合致する騒音および振動の共振点をもち、その対策が必要となる。
【０００９】
さらに、非特許文献１に記載されているように、分数スロット構成の回転電機では、スロットピッチの１／ｃ分のスキューにより、トルクリップル（コギングトルクを含む）を低減することはできるが、回転電機の騒音および振動を低減することは困難である。具体的には、分数スロット構成の回転電機では、固定子と可動子との間に発生する電磁気的な吸引力分布において、毎極の等価性が崩れ、可動子の磁極数を上記ｃで除した次数の空間変形モードの起振力が発生する。つまり、分数スロット構成の回転電機では、可動子の磁極数が同じ場合の整数スロット構成（上記ｃ＝１）の回転電機と比べて、より低次の空間変形モードの起振力が発生し易くなる。既述したように、固定子には、空間変形モードに対応する固有振動数がある。低次の空間変形モードほど、回転電機は、より低回転数において、固定子の空間変形モードに対応する固有振動数と、当該低次の空間変形モードの起振力の周波数とが合致する騒音および振動の共振点をもち、その対策が必要となる。
【００１０】
このような事情に鑑みて、本明細書は、騒音および振動を低減可能な分数スロット構成の回転電機を開示する。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本明細書は、複数のスロットが形成されている固定子鉄心と、前記複数のスロットに収容されている複数のコイルサイドと前記複数のコイルサイドの同一側端部をそれぞれ接続している複数のコイルエンドとを有する固定子巻線と、を備える固定子と、前記固定子に対して移動可能に支持され、可動子鉄心と、前記可動子鉄心に設けられている複数の可動子磁極と、を備える可動子と、を具備する毎極毎相スロット数が整数でない分数スロット構成の回転電機を開示する。前記固定子に対する前記可動子の移動方向を第一方向とし、前記固定子と前記可動子の対向方向を第二方向とし、前記第一方向および前記第二方向のいずれの方向に対しても直交する方向を第三方向とする。このとき、前記固定子および前記可動子のうちの少なくとも一方は、スキューの基準になる基準部位と、前記基準部位に対して前記第一方向にずらされて前記第三方向に配設されているスキュー部位と、を備える。前記スキュー部位は、前記固定子と前記可動子の相対スキュー量の最大値が前記複数のスロットの１スロットピッチ分になるように、前記基準部位に対するスキュー量の最大値が設定されている。前記第一方向に連続して隣り合う前記複数のスロットに収容されている同相の電流方向が同じ前記複数のコイルサイドの集合を一相帯とする。このとき、前記固定子巻線は、前記一相帯を構成する前記複数のコイルサイドによって発生する起磁力の大きさが、前記複数の可動子磁極の毎極において均等である基本コイルを複数備える。前記複数の基本コイルは、前記第一方向における毎極の前記一相帯の配置に関して基準になる第一基本コイルと、前記第一基本コイルに対して、前記第一方向における毎極の前記一相帯の配置が異なる少なくとも一つの第二基本コイルと、を備える。前記第一基本コイルの一の前記一相帯を構成する前記複数のコイルサイドと、前記少なくとも一つの第二基本コイルの各々の一の前記一相帯を構成する前記複数のコイルサイドと、が混成されて新しく形成される前記一相帯を混成一相帯とする。このとき、前記固定子巻線は、前記混成一相帯を構成する前記複数のコイルサイドによって発生する起磁力の大きさが前記複数の可動子磁極の毎極において均等になるように、前記複数の基本コイルが混成されている。
【発明の効果】
【００１２】
上記の回転電機によれば、スキュー部位は、固定子と可動子の相対スキュー量の最大値が複数のスロットの１スロットピッチ分になるように、基準部位に対するスキュー量の最大値が設定されている。これにより、上記の回転電機は、第三方向の全体に亘って、固定子と可動子との間に発生する第一方向の電磁気的な吸引力分布を混成することができ、当該吸引力分布を平均化することができる。その結果、上記の回転電機は、毎極における当該吸引力分布の均等化を図ることができ、騒音および振動を低減することができる。
また、上記の回転電機によれば、固定子巻線は、混成一相帯を構成する複数のコイルサイドによって発生する起磁力の大きさが複数の可動子磁極の毎極において均等になるように、複数の基本コイルが混成されている。これにより、固定子巻線が通電されたときに発生する起磁力の大きさ及び起磁力分布の毎極の均等性が増す。その結果、可動子の磁極数と比べて低次の空間変形モードの起振力が低減され、上記の回転電機は、可動子の磁極数と比べて低次の空間変形モードの騒音および振動を抑制することができる。
さらに、上記の回転電機によれば、上述したスキューによって高次側の回転次数の騒音および振動を低減し、上述した基本コイルの混成によって低次側の回転次数の騒音および振動を低減することができる。高次側と低次側との間の中間の回転次数の騒音および振動が生じる場合は、上述したスキューおよび基本コイルの混成の両方によって高次側と低次側との間の中間の回転次数の騒音および振動を低減することができる。このように、上記の回転電機は、分数スロット構成に起因して発生する全ての回転次数の騒音および振動を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施形態に係り、回転電機１０を第三方向（矢印Ｚ方向）に垂直な平面で切断した端面の一部を示す切断部端面図である。
【図２Ａ】固定子巻線２２に含まれる単位コイル２２ｄの構成例を示す模式図である。
【図２Ｂ】固定子巻線２２に含まれる単位コイル２２ｄの他の構成例を示す模式図である。
【図３】参考形態に係り、複数のティース部２１ｂと、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂとの間の磁極対向状態の一例を示す模式図である。
【図４】参考形態に係り、複数のティース部２１ｂに作用する第二方向（矢印Ｙ方向）の電磁気的な吸引力分布の一例を示す模式図である。
【図５Ａ】固定子鉄心２１の外周形状の一例を示す模式図である。
【図５Ｂ】固定子鉄心２１の外周形状の他の一例を示す模式図である。
【図５Ｃ】固定子鉄心２１の外周形状の他の一例を示す模式図である。
【図６Ａ】実施形態に係り、複数のティース部２１ｂと、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂとの間の磁極対向状態の一例を示す模式図である。
【図６Ｂ】図６Ａの破線で囲まれた領域の磁極対向状態を説明する模式図である。
【図６Ｃ】参考形態に係り、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分に設定されていない場合の磁極対向状態を説明する模式図である。
【図７Ａ】実施形態に係り、複数のティース部２１ｂに作用する第二方向（矢印Ｙ方向）の電磁気的な吸引力分布の一例を示す模式図である。
【図７Ｂ】離間部位毎の吸引力分布の混成、平均化および均等化を説明する模式図である。
【図８Ａ】実施形態に係り、第三方向（矢印Ｚ方向）視の複数のティース部２１ｂと一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂとの間の磁極対向状態の一例を示す模式図である。
【図８Ｂ】実施形態に係り、固定子２０のスキューの状態の一例を示す模式図である。
【図８Ｃ】実施形態に係り、可動子３０のスキューの状態の一例を示す模式図である。
【図９Ａ】第一変形形態に係り、固定子２０のスキューの状態の一例を示す模式図である。
【図９Ｂ】第一変形形態に係り、可動子３０のスキューの状態の一例を示す模式図である。
【図１０Ａ】第二変形形態に係り、固定子２０のスキューの状態の一例を示す模式図である。
【図１０Ｂ】第二変形形態に係り、可動子３０のスキューの状態の一例を示す模式図である。
【図１１Ａ】第一比較形態に係り、固定子２０のスキューの状態の一例を示す模式図である。
【図１１Ｂ】第一比較形態に係り、可動子３０のスキューの状態の一例を示す模式図である。
【図１２Ａ】第二比較形態に係り、固定子２０のスキューの状態の一例を示す模式図である。
【図１２Ｂ】第二比較形態に係り、可動子３０のスキューの状態の一例を示す模式図である。
【図１３Ａ】第三変形形態に係り、固定子２０のスキューの状態の一例を示す模式図である。
【図１３Ｂ】第三変形形態に係り、可動子３０のスキューの状態の一例を示す模式図である。
【図１３Ｃ】連続スキュー部位４２と段スキュー部位４４のスキュー量の換算方法を示す模式図である。
【図１４Ａ】第四変形形態に係り、固定子２０のスキューの状態の一例を示す模式図である。
【図１４Ｂ】第四変形形態に係り、可動子３０のスキューの状態の一例を示す模式図である。
【図１５】参考形態に係り、固定子巻線２２の相配置の一例を示す模式図である。
【図１６Ａ】実施形態に係り、固定子巻線２２の相配置の一例を示す模式図である。
【図１６Ｂ】図１６Ａにおいて、複数のコイルサイド２２ａの通電方向が修正されている固定子巻線２２の相配置の一例を示す模式図である。
【図１６Ｃ】図１６Ｂにおいて、同一のスロット２１ｃに収容されている同相のコイルサイド２２ａが当該スロット２１ｃ内において集約されている固定子巻線２２の相配置の一例を示す模式図である。
【図１６Ｄ】変形形態に係り、図１６Ｂにおける極対コイル８０の配置例を示す模式図である。
【図１７Ａ】参考形態に係り、コイルサイド分布の一例を示す模式図である。
【図１７Ｂ】実施形態に係り、コイルサイド分布の一例を示す模式図である。
【図１８】実施形態に係り、極対コイル８０の構成例を示す模式図である。
【図１９Ａ】第五変形形態に係り、固定子巻線２２の相配置の一例を示す模式図である。
【図１９Ｂ】図１９Ａにおいて、複数のコイルサイド２２ａの通電方向が修正されている固定子巻線２２の相配置の一例を示す模式図である。
【図１９Ｃ】図１９Ｂにおいて、同一のスロット２１ｃに収容されている同相のコイルサイド２２ａが当該スロット２１ｃ内において集約されている固定子巻線２２の相配置の一例を示す模式図である。
【図２０】第五変形形態に係り、コイルサイド分布の一例を示す模式図である。
【図２１】第五変形形態に係り、極対コイル８０の構成例を示す模式図である。
【図２２Ａ】第五変形形態に係り、Ｕ相コイル２２ｃｕの各極対コイル８０の結線の一例を示す結線図である。
【図２２Ｂ】変形形態に係り、Ｕ相コイル２２ｃｕの各極対コイル８０の他の結線の一例を示す結線図である。
【図２３】回転電機１０の駆動範囲の一例を示す図である。
【図２４】解析結果から得られる騒音および振動の主要な回転次数の一例を示す図である。
【図２５Ａ】通電時の６４次の回転次数の騒音および振動の低減効果の一例を示す図である。
【図２５Ｂ】通電時の５６次の回転次数の騒音および振動の低減効果の一例を示す図である。
【図２５Ｃ】通電時の４０次の回転次数の騒音および振動の低減効果の一例を示す図である。
【図２５Ｄ】通電時の３２次の回転次数の騒音および振動の低減効果の一例を示す図である。
【図２５Ｅ】通電時の１６次の回転次数の騒音および振動の低減効果の一例を示す図である。
【図２５Ｆ】通電時の８次の回転次数の騒音および振動の低減効果の一例を示す図である。
【図２５Ｇ】通電時の出力トルクの目減り抑制効果の一例を示す図である。
【図２５Ｈ】通電時のトルクリップルの低減効果の一例を示す図である。
【図２６Ａ】非通電時の６４次の回転次数の騒音および振動の低減効果の一例を示す図である。
【図２６Ｂ】非通電時の５６次の回転次数の騒音および振動の低減効果の一例を示す図である。
【図２６Ｃ】非通電時の４０次の回転次数の騒音および振動の低減効果の一例を示す図である。
【図２６Ｄ】非通電時の３２次の回転次数の騒音および振動の低減効果の一例を示す図である。
【図２６Ｅ】非通電時の１６次の回転次数の騒音および振動の低減効果の一例を示す図である。
【図２６Ｆ】非通電時の８次の回転次数の騒音および振動の低減効果の一例を示す図である。
【図２６Ｇ】非通電時の出力トルクを示す図である。
【図２６Ｈ】非通電時のトルクリップルの低減効果の一例を示す図である。
【図２７】可動子磁極３２と固定子磁極（ティース部２１ｂ）の磁極対向状態と、可動子３０の移動量との間の関係の一例を示す模式図である。
【図２８】磁極中心の存在範囲の一例を示す図である。
【図２９Ａ】磁極中心の吸引力等価点の移動成立要件の一例を示す図である。
【図２９Ｂ】毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの磁極中心の吸引力等価点の移動成立要件の一例を示す図である。
【図３０】毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲および整数ｈ１の存否を示す図である。
【図３１】毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲を示す図である。
【図３２Ａ】毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが３．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲および整数ｈ１の存否を示す図である。
【図３２Ｂ】毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが３．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲および整数ｈ１の存否を示す図である。
【図３３】毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが３．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲を示す図である。
【図３４】毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが１．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲および整数ｈ１の存否を示す図である。
【図３５】毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが１．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲を示す図である。
【図３６】毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが０．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲および整数ｈ１の存否を示す図である。
【図３７】毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが０．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲を示す図である。
【図３８】ティース幅がスロット幅と比べて大きいときの磁極中心の存在範囲の一例を示す図である。
【図３９Ａ】ティース幅がスロット幅と比べて大きいときの磁極中心の吸引力等価点の移動成立要件の一例を示す図である。
【図３９Ｂ】ティース幅がスロット幅と比べて大きく、かつ、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの磁極中心の吸引力等価点の移動成立要件の一例を示す図である。
【図４０】ティース幅がスロット幅と比べて大きく、かつ、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲および整数ｈ１の存否を示す図である。
【図４１】ティース幅がスロット幅と比べて大きく、かつ、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲を示す図である。
【図４２】ティース幅がスロット幅と比べて小さいときの磁極中心の存在範囲の一例を示す図である。
【図４３】ティース幅がスロット幅と比べて小さく、かつ、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲および整数ｈ１の存否を示す図である。
【図４４】ティース幅がスロット幅と比べて小さく、かつ、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本明細書では、実施形態および変形形態が図面に基づいて説明されている。なお、図面は、各形態について、共通する箇所には共通の符号が付されており、本明細書では、重複する説明が省略されている。また、一の形態で記述されていることは、適宜、他の形態についても適用することができる。さらに、図面は、概念図であり、細部構造の寸法まで規定するものではない。
【００１５】
＜回転電機１０の概略構成＞
図１に示すように、本実施形態の回転電機１０は、電機子としての固定子２０と、界磁としての可動子３０とを具備している。固定子２０は、固定子鉄心２１と、固定子巻線２２とを備えている。固定子鉄心２１には、複数（本実施形態では、６０個）のスロット２１ｃが形成されており、複数（６０個）のスロット２１ｃには、固定子巻線２２が巻装されている。なお、本実施形態では、固定子巻線２２は、互いに位相が異なる複数（本実施形態では、３つ）の相コイル２２ｃを備えている。つまり、本実施形態の回転電機１０は、三相機である。
【００１６】
可動子３０は、固定子２０に対して移動可能に支持されており、可動子鉄心３１と、可動子鉄心３１に設けられている複数（本実施形態では、８極）の可動子磁極３２（４組の一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂ）とを備えている。このように、本実施形態の回転電機１０は、８極６０スロット構成の回転電機（可動子３０の磁極数が２極、固定子２０のスロット数が１５スロットを基本構成とする回転電機）であり、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐは２．５である。つまり、本実施形態の回転電機１０は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが整数でない分数スロット構成の回転電機である。
【００１７】
ここで、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐを帯分数で表したときの整数部分を整数部ａとする。また、帯分数の真分数部分を既約分数で表したときの分子部分を分子部ｂ、分母部分を分母部ｃとする。なお、整数部ａは、０（ゼロ）または正の整数とし、分子部ｂおよび分母部ｃは、いずれも正の整数とする。また、三相の回転電機１０では、分母部ｃは、２以上、かつ、３の倍数でない整数とする。本実施形態では、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５であり、整数部ａは２、分子部ｂは１、分母部ｃは２である。また、本明細書では、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐの分子部ｂおよび分母部ｃを用いて、ｂ／ｃ系列の回転電機１０と表記する。つまり、本実施形態の回転電機１０は、１／２系列の回転電機１０である。
【００１８】
さらに、固定子２０に対する可動子３０の移動方向を第一方向（矢印Ｘ方向）とする。また、固定子２０と可動子３０の対向方向を第二方向（矢印Ｙ方向）とする。さらに、第二方向（矢印Ｙ方向）のうちの固定子２０側から可動子３０側に向かう方向を第二方向可動子側（矢印Ｙ１方向）とする。また、第二方向（矢印Ｙ方向）のうちの可動子３０側から固定子２０側に向かう方向を第二方向固定子側（矢印Ｙ２方向）とする。さらに、第一方向（矢印Ｘ方向）および第二方向（矢印Ｙ方向）のいずれの方向に対しても直交する方向を第三方向（矢印Ｚ方向）とする。
【００１９】
図１に示すように、本実施形態の回転電機１０は、固定子２０および可動子３０が同軸に配されるラジアル空隙型の円筒状回転電機である。よって、第一方向（矢印Ｘ方向）は、回転電機１０の周方向に相当し、固定子２０に対する可動子３０の回転方向に相当する。また、第二方向（矢印Ｙ方向）は、回転電機１０の径方向に相当し、スロット２１ｃの深さ方向に相当する。さらに、第三方向（矢印Ｚ方向）は、回転電機１０の軸線方向に相当する。
【００２０】
固定子鉄心２１は、例えば、電磁鋼板２１ｘが第三方向（矢印Ｚ方向）に複数積層されて形成されている。複数の電磁鋼板２１ｘは、例えば、ケイ素鋼板を用いることができ、複数の電磁鋼板２１ｘの各々は、薄板状に形成されている。固定子鉄心２１は、ヨーク部２１ａと、ヨーク部２１ａと一体に形成されている複数（本実施形態では、６０個）のティース部２１ｂとを備えている。
【００２１】
ヨーク部２１ａは、第一方向（矢印Ｘ方向）に沿って形成されている。複数（６０個）のティース部２１ｂは、ヨーク部２１ａから第二方向（矢印Ｙ方向）（本実施形態では、第二方向可動子側（矢印Ｙ１方向））に突出するように形成されている。また、第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接するティース部２１ｂ，２１ｂによって、スロット２１ｃが形成されており、複数（６０個）のスロット２１ｃには、固定子巻線２２が挿通されている。さらに、複数（６０個）のティース部２１ｂの各々は、ティース先端部２１ｄを備えている。ティース先端部２１ｄは、ティース部２１ｂの第二方向可動子側（矢印Ｙ１方向）の先端部をいい、第一方向（矢印Ｘ方向）に幅広に形成されている。
【００２２】
固定子巻線２２は、例えば、銅などの導体表面がエナメルなどの絶縁層で被覆されている。固定子巻線２２の断面形状は、特に限定されるものではなく、任意の断面形状とすることができる。例えば、断面円形状の丸線、断面多角形状の角線などの種々の断面形状の巻線を用いることができる。また、複数のより細い巻線素線を組み合わせた並列細線を用いることもできる。並列細線を用いる場合、単線の場合と比べて固定子巻線２２に発生する渦電流損を低減することができ、回転電機１０の効率が向上する。また、巻線成形に要する力を低減することができるので、成形性が向上して製作が容易になる。
【００２３】
固定子巻線２２は、分数スロット構成の固定子２０に巻装可能であれば良く、固定子巻線２２の巻装方法は、限定されない。固定子巻線２２は、例えば、二層重巻、同心巻、波巻によって巻装することができる。いずれの場合も、固定子巻線２２は、複数のコイルサイド２２ａと、複数のコイルエンド２２ｂと、を有している。複数のコイルサイド２２ａは、複数のスロット２１ｃに収容されている部位をいう。複数のコイルエンド２２ｂは、複数のコイルサイド２２ａの同一側端部をそれぞれ接続している部位をいう。
【００２４】
固定子巻線２２の複数（３つ）の相コイル２２ｃの各々は、複数の単位コイル２２ｄを備えている。図２Ａに示すように、二層重巻の場合、複数の単位コイル２２ｄの各々は、一対のコイルサイド２２ａ，２２ａと、一対のコイルエンド２２ｂ，２２ｂと、を備えている。二層重巻の場合、複数の単位コイル２２ｄの巻方向および巻ピッチは、いずれも同一であり、例えば、巻ピッチは、７スロットピッチ（７ｓｐ）に設定することができる。７スロットピッチ（７ｓｐ）は、毎極スロット数（本実施形態では、７．５）より小さい直近の整数である。同心巻の場合、複数の単位コイル２２ｄは、巻ピッチが異なる複数種類の単位コイル２２ｄを備えている。後述するように、本実施形態の固定子巻線２２は、同心巻で巻装されている。
【００２５】
図２Ｂに示すように、波巻の場合、複数の単位コイル２２ｄの各々は、複数のコイルサイド２２ａと、複数のコイルエンド２２ｂと、を備えている。複数のコイルエンド２２ｂは、複数のコイルサイド２２ａの第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側の端部同士、および、複数のコイルサイド２２ａの第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側の端部同士を波巻構成になるように交互に接続している。
【００２６】
また、波巻の場合、複数の単位コイル２２ｄの各々の巻ピッチは、例えば、７スロットピッチ（７ｓｐ）および８スロットピッチ（８ｓｐ）が交互に繰り返される。７スロットピッチ（７ｓｐ）は、毎極スロット数（本実施形態では、７．５）より小さい直近の整数であり、短節巻部２ＳＷが形成される。８スロットピッチ（８ｓｐ）は、毎極スロット数（７．５）より大きい直近の整数であり、長節巻部２ＬＷが形成される。つまり、波巻の場合、複数の単位コイル２２ｄの各々は、第一方向（矢印Ｘ方向）において、短節巻部２ＳＷと長節巻部２ＬＷとが交互に繰り返されている。固定子巻線２２は、二層重巻、同心巻および波巻のいずれの場合であっても、後述する基本コイル７０を構成することができる。
【００２７】
このように、本実施形態の固定子巻線２２は、分布巻で巻装されている。分布巻では、固定子巻線２２の巻線ピッチが、１スロットピッチより大きく設定され、複数（８極）の可動子磁極３２の概ね１磁極幅で巻装される。分布巻では、既述した毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐの整数部ａは、１以上の正の整数（本実施形態では、２）になる。また、本実施形態では、三相の固定子巻線２２は、Ｙ結線で電気的に接続されている。三相の固定子巻線２２は、Δ結線で電気的に接続することもできる。さらに、固定子巻線２２の相数は、限定されない。
【００２８】
可動子鉄心３１は、例えば、電磁鋼板３１ｘが第三方向（矢印Ｚ方向）に複数積層されて形成されている。複数の電磁鋼板３１ｘは、例えば、ケイ素鋼板を用いることができ、複数の電磁鋼板３１ｘの各々は、薄板状に形成されている。本実施形態の回転電機１０は、円筒状回転電機であり、可動子鉄心３１は、円柱状に形成されている。また、可動子鉄心３１には、第一方向（矢印Ｘ方向）に沿って複数の磁石収容部（図示略）が設けられている。
【００２９】
複数の磁石収容部には、所定磁極数分（本実施形態では、８極）の永久磁石（可動子磁極３２であり、四組の一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂ）が埋設されており、永久磁石と、通電に伴い固定子２０に発生する回転磁界とによって、可動子３０が移動可能（回転可能）になっている。本明細書では、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂのうちの一方の極性（例えば、Ｎ極）を備える可動子磁極３２は、可動子磁極３２ａで示されている。一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂのうちの他方の極性（例えば、Ｓ極）を備える可動子磁極３２は、可動子磁極３２ｂで示されている。
【００３０】
永久磁石は、例えば、公知のフェライト系磁石や希土類系磁石を用いることができる。また、永久磁石の製法は、限定されない。永久磁石は、例えば、樹脂ボンド磁石や焼結磁石を用いることができる。樹脂ボンド磁石は、例えば、フェライト系の原料磁石粉末と樹脂などを混合して、射出成形などによって可動子鉄心３１に鋳込み形成することができる。焼結磁石は、例えば、希土類系の原料磁石粉末を磁界中で加圧成形して、高温で焼き固めて形成することができる。なお、可動子３０は、表面磁石形にすることもできる。表面磁石形の可動子３０は、固定子鉄心２１の各ティース先端部２１ｄと対向する可動子鉄心３１の表面（外側表面）に永久磁石が設けられる。
【００３１】
本実施形態では、可動子３０は、固定子２０の内方（回転電機１０の軸心側）に設けられており、固定子２０に対して移動可能（回転可能）に支持されている。具体的には、可動子鉄心３１には、シャフト（図示略）が設けられており、シャフトは、可動子鉄心３１の軸心を第三方向（矢印Ｚ方向）に沿って貫通している。シャフトの第三方向（矢印Ｚ方向）の両端部は、軸受部材（図示略）によって、回転可能に支持されている。これにより、可動子３０は、固定子２０に対して、移動可能（回転可能）になっている。
【００３２】
＜固定子２０および可動子３０の磁気構成に起因する回転電機１０の騒音および振動＞
図３は、参考形態に係り、複数のティース部２１ｂと、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂとの間の磁極対向状態の一例を示している。同図では、円環状の固定子鉄心２１が直線状に展開されて図示されており、第三方向（矢印Ｚ方向）視の固定子鉄心２１が示されている。なお、同図では、ヨーク部２１ａおよび固定子巻線２２は、図示が省略されており、各ティース部２１ｂには、固定子鉄心２１に形成される固定子磁極の識別番号（以下、固定子磁極番号Ｔ＿Ｎｏという。）が付されている。本明細書では、説明の便宜上、固定子磁極番号Ｔ＿Ｎｏが６０と固定子磁極番号Ｔ＿Ｎｏが１との間のスロット２１ｃ（スロット番号Ｓ＿Ｎｏが０とする。）の中央位置を一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂの位置基準（位置座標ＰＰが０）としている。
【００３３】
また、同図では、円弧状に配置されている一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂが直線状に展開されて図示されており、第三方向（矢印Ｚ方向）視の一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂが示されている。同図では、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂが一組、図示されており、他の三組の一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂは、図示が省略されている。また、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂ内の矢印は、既述した一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂの極性（Ｎ極およびＳ極）の相違を示している。上述した図３の図示の方法については、概ね、後述する図６Ａについても同様に言える。但し、図６Ａでは、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂの各磁極中心位置および各両端部位置は、記載スペースの都合上、括弧内の数値のみで示されている。
【００３４】
図３に示すように、可動子磁極３２ａの第一方向（矢印Ｘ方向）の両端部３２ａ１，３２ａ２のうちの一方の端部３２ａ１（位置座標ＰＰが０）は、スロット２１ｃの中央位置に対向している。これに対して、可動子磁極３２ａの第一方向（矢印Ｘ方向）の両端部３２ａ１，３２ａ２のうちの他方の端部３２ａ２（位置座標ＰＰが７．５）は、ティース部２１ｂの中央位置に対向している。そのため、可動子磁極３２ａの磁極中心位置３２ａ３（位置座標ＰＰが３．７５）は、ティース部２１ｂの磁極中心位置（固定子磁極番号Ｔ＿Ｎｏが４のティース部２１ｂ）に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）にずれて配設されている。
【００３５】
その結果、複数のティース部２１ｂに作用する第二方向（矢印Ｙ方向）の電磁気的な吸引力分布（以下、「複数のティース部２１ｂに作用する吸引力分布」ともいい、単に「吸引力分布」ともいう。）は、図４の棒グラフで表される分布となる。図４は、参考形態に係り、複数のティース部２１ｂに作用する第二方向（矢印Ｙ方向）の電磁気的な吸引力分布の一例を示している。縦軸は、吸引力の大きさＰＳＵを示し、横軸は、第一方向（矢印Ｘ方向）を示している。参考形態の回転電機は、可動子３０が後述する連続スキュー部位４２を具備していない点で、本実施形態の回転電機１０と異なる。
【００３６】
複数のティース部２１ｂに作用する吸引力分布は、例えば、磁界解析によって取得することができる。このことは、後述する実施形態の吸引力分布についても同様に言える。実線Ｌ１１は、棒グラフで表された固定子磁極毎の吸引力分布を直線で近似した近似直線を示している。同図に示すように、可動子磁極３２ａの吸引力分布のピーク値は、固定子磁極の磁極中心位置（固定子磁極番号Ｔ＿Ｎｏが４のティース部２１ｂ）に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）にずれている。このような吸引力分布が生じる磁極対向状態を磁極対向状態Ｍ１０とする。
【００３７】
一方、図３に示す可動子磁極３２ｂの第一方向（矢印Ｘ方向）の両端部３２ｂ１，３２ｂ２のうちの一方の端部３２ｂ１（位置座標ＰＰが７．５）は、ティース部２１ｂの中央位置に対向している。これに対して、可動子磁極３２ｂの第一方向（矢印Ｘ方向）の両端部３２ｂ１，３２ｂ２のうちの他方の端部３２ｂ２（位置座標ＰＰが１５）は、スロット２１ｃの中央位置に対向している。そのため、可動子磁極３２ｂの磁極中心位置３２ｂ３（位置座標ＰＰが１１．２５）は、ティース部２１ｂの磁極中心位置（固定子磁極番号Ｔ＿Ｎｏが１２のティース部２１ｂ）に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）にずれて配設されている。
【００３８】
その結果、複数のティース部２１ｂに作用する吸引力分布は、図４の棒グラフで表される分布になる。実線Ｌ１２は、棒グラフで表された固定子磁極毎の吸引力分布を直線で近似した近似直線を示している。同図に示すように、可動子磁極３２ｂの吸引力分布のピーク値は、概ね、固定子磁極の磁極中心位置（固定子磁極番号Ｔ＿Ｎｏが１２のティース部２１ｂ）にある。このような吸引力分布が生じる磁極対向状態を磁極対向状態Ｍ１１とする。
【００３９】
このように、１／２系列の回転電機１０では、二種類の磁極対向状態Ｍ１０および磁極対向状態Ｍ１１を備えており、二種類の吸引力分布を備えている。そのため、第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接する一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂは、互いに吸引力分布が異なる。その結果、複数のティース部２１ｂに作用する吸引力分布は、一磁極毎には等価にならず、一磁極対毎（二磁極毎）に隔極で等価になる。上述したことは、図示が省略されている他の一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂについても同様に言える。１／２系列の回転電機１０では、互いに吸引力分布が異なる第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接する一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂを単位として、第一方向（矢印Ｘ方向）に平行移動させた状態で、多極化（本実施形態では、８極化）されている。
【００４０】
図４に示すように、二種類の吸引力分布（二種類の磁極対向状態Ｍ１０および磁極対向状態Ｍ１１）は、鏡面３３に対して、概ね対称（鏡面対称）になっている。鏡面３３は、第二方向（矢印Ｙ方向）および第三方向（矢印Ｚ方向）によって形成される仮想の基準面をいう。例えば、固定子磁極番号Ｔ＿Ｎｏが９のティース部２１ｂの中央位置に形成される鏡面３３を考える。このとき、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂの吸引力分布（磁極対向状態Ｍ１０および磁極対向状態Ｍ１１）は、鏡面３３に対して、概ね対称（鏡面対称）になっている。そのため、実線Ｌ１１を鏡面３３に対して折り返すと、実線Ｌ１２と概ね一致する。上述したことは、他の一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂについても同様に言える。なお、図４の破線Ｌ１３は、第一方向（矢印Ｘ方向）に可動子３０の一磁極分、実線Ｌ１１を平行移動させたものを示している。また、図４に示す破線で囲まれた領域は、ティース部２１ｂ（固定子磁極）と、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂとの間の磁極対向状態の相違を示している。
【００４１】
二種類の吸引力分布（二種類の磁極対向状態Ｍ１０および磁極対向状態Ｍ１１）は、固定子鉄心２１に対して、可動子３０の磁極数（本実施形態では、８極）に依拠する次数（本実施形態では空間変形モード８次）と比べて、より低次（本実施形態では、空間変形モード４次）の起振力の成分を備える。図５Ａ〜図５Ｃに示すように、起振力が固定子鉄心２１に作用すると、固定子鉄心２１の外周は、破線で示す形状に変形し易い。図５Ａ〜図５Ｃは、第三方向（矢印Ｚ方向）視の固定子鉄心２１の外周形状の一例を示している。変形前の固定子鉄心２１の外周形状は、実線で示され、変形後の固定子鉄心２１の外周形状は、破線（曲線２１ｓ８、曲線２１ｓ４、曲線２１ｓ２）で示されている。
【００４２】
可動子３０の磁極数が８極の回転電機１０（８極機）において吸引力のピーク値が毎極で等価な場合（例えば、８極２４スロット構成、８極４８スロット構成などの回転電機）、固定子鉄心２１の一周あたり、起振力の強弱が８回繰り返される。その結果、固定子鉄心２１の外周は、図５Ａの曲線２１ｓ８で示す形状に変形し易い。このように、整数スロット構成の８極の回転電機１０では、空間変形モード８次の起振力の成分を備える。空間変形モード８次の起振力は、可動子３０の磁極数（この場合、８極）に依拠し、一磁極を単位として繰り返される。
【００４３】
一方、吸引力のピーク値が一磁極毎には等価にならず、一磁極対毎（二磁極毎）に隔極で等価になる場合（例えば、８極３６スロット構成、８極６０スロット構成などの回転電機）、固定子鉄心２１の一周あたり、起振力の強弱が４回繰り返される。その結果、固定子鉄心２１の外周は、図５Ｂの曲線２１ｓ４で示す形状に変形し易い。このように、分数スロット構成（１／２系列）の８極の回転電機１０では、空間変形モード４次の起振力の成分を備える。
【００４４】
また、吸引力のピーク値が一磁極毎、一磁極対毎には等価にならず、二磁極対毎（四磁極毎）に等価になる場合（例えば、８極３０スロット構成、８極５４スロット構成などの回転電機）、固定子鉄心２１の一周あたり、起振力の強弱が２回繰り返される。その結果、固定子鉄心２１の外周は、図５Ｃの曲線２１ｓ２で示す形状に変形し易い。このように、分数スロット構成（１／４系列）の８極の回転電機１０では、空間変形モード２次の起振力の成分を備える。
【００４５】
このように、分数スロット構成の回転電機１０では、可動子３０の磁極数（本実施形態では、８極）に依拠する次数（本実施形態では、空間変形モード８次）の起振力と比べて、より低次（本実施形態では、空間変形モード４次）の起振力の成分を備える。そのため、駆動回転数が広範囲に亘る回転電機１０では、固定子鉄心２１の固有振動数と一致する回転数が、駆動回転数範囲内に生じ易くなる。その結果、固定子２０の共振が発生し、回転電機１０の騒音および振動が増大する可能性がある。そこで、本実施形態の回転電機１０は、吸引力分布を整数スロット構成の回転電機と同程度（本実施形態では、空間変形モード８次）まで高次化する。
【００４６】
（本実施形態の可動子３０の構成）
図６Ａは、本実施形態に係り、複数のティース部２１ｂと、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂとの間の磁極対向状態の一例を示している。同図は、説明の便宜上、図３の図示の方法と一部異なる。具体的には、固定子２０は、第三方向（矢印Ｚ方向）視の複数のティース部２１ｂ（複数の固定子磁極）と、複数のスロット２１ｃとが図示されており、図３と同様である。一方、可動子３０は、固定子２０の第二方向（矢印Ｙ方向）と、可動子３０の第三方向（矢印Ｚ方向）とが同一紙面上で一致するように、図示されており、固定子２０と可動子３０との間の空隙を境界にして、図示の方法が切り替わる。このように、同図では、第三方向（矢印Ｚ方向）視の固定子２０と、第二方向（矢印Ｙ方向）視の可動子３０とが併記されている。これは、可動子３０に施した連続スキューと、固定子２０の第一方向（矢印Ｘ方向）との位置関係を明示するために便宜的に図示したものであり、図３の図示の方法と異なる。
【００４７】
図６Ａに示すように、本実施形態では、可動子３０は、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備えている。第一基準部位４１は、基準部位であり、スキューの基準になる部位をいう。連続スキュー部位４２は、スキュー部位であり、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）に徐々にずらされて、第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている部位をいう。本実施形態では、連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている。
【００４８】
なお、同図では、第一基準部位４１および連続スキュー部位４２は、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂを例に図示されているが、可動子鉄心３１においても同様に形成されている。つまり、可動子鉄心３１を形成する複数の電磁鋼板３１ｘ（連続スキュー部位４２）は、可動子鉄心３１を形成する一つの電磁鋼板３１ｘ（第一基準部位４１）に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設（積層）されている。
【００４９】
また、連続スキュー部位４２を第三方向（矢印Ｚ方向）に垂直な平面で第一方向（矢印Ｘ方向）に沿って二等分したときの各部位を、第一基準部位４１側の部位から順に、第一連続スキュー部位４２ａ、第二連続スキュー部位４２ｂとする。このように、図６Ａでは、説明の便宜上、連続スキュー部位４２は、第一連続スキュー部位４２ａと、第二連続スキュー部位４２ｂとに分けて図示されているが、連続スキュー部位４２は、一体に形成されている。なお、同図では、第一基準部位４１は、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂの第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側端面である。また、第二連続スキュー部位４２ｂの第三方向（矢印Ｚ方向）の両端面のうち、第一連続スキュー部位４２ａと第二連続スキュー部位４２ｂとの境界面と異なる側の端面は、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂの第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側端面である。
【００５０】
連続スキュー部位４２は、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値が、複数（本実施形態では、６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分になるように、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値が設定されている。本実施形態では、可動子３０が、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備えており、固定子２０は、これらを具備していない。そのため、固定子２０におけるスキュー量は０であり、可動子３０の連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分に設定されている。
【００５１】
具体的には、図６Ａに示すように、第一連続スキュー部位４２ａと第二連続スキュー部位４２ｂとの境界面の一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂは、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に、１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分、ずらされて配設されている。また、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂの第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側端面は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に、１スロットピッチ（１ｓｐ）分、ずらされて配設されている。なお、本実施形態の回転電機１０は、８極６０スロット構成の回転電機（可動子３０の磁極数が２極、固定子２０のスロット数が１５スロットを基本構成とする回転電機）であり、１スロットピッチ（１ｓｐ）分は、電気角２４°（＝３６０°／１５スロット）に相当する。
【００５２】
第一基準部位４１の可動子磁極３２ａの第一方向（矢印Ｘ方向）の両端部３２ａ１，３２ａ２のうちの一方の端部３２ａ１（位置座標ＰＰが０であり、位置ＰＡ１で示す。）は、スロット２１ｃの中央位置に対向している。第一基準部位４１の可動子磁極３２ａの第一方向（矢印Ｘ方向）の両端部３２ａ１，３２ａ２のうちの他方の端部３２ａ２（位置座標ＰＰが７．５であり、位置ＰＢ１で示す。）は、ティース部２１ｂの中央位置に対向している。このとき、第一基準部位４１の可動子磁極３２ａの磁極中心位置３２ａ３（位置座標ＰＰが３．７５であり、位置ＰＣ１で示す。）は、ティース部２１ｂの磁極中心位置（固定子磁極番号Ｔ＿Ｎｏが４のティース部２１ｂ）に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）にずれて配設されている。
【００５３】
第一連続スキュー部位４２ａと第二連続スキュー部位４２ｂとの境界面の可動子磁極３２ａの第一方向（矢印Ｘ方向）の両端部３２ａ１，３２ａ２のうちの一方の端部３２ａ１（位置座標ＰＰが０．５であり、位置ＰＡ２で示す。）は、ティース部２１ｂの中央位置に対向している。当該可動子磁極３２ａの第一方向（矢印Ｘ方向）の両端部３２ａ１，３２ａ２のうちの他方の端部３２ａ２（位置座標ＰＰが８であり、位置ＰＢ２で示す。）は、スロット２１ｃの中央位置に対向している。このとき、当該可動子磁極３２ａの磁極中心位置３２ａ３（位置座標ＰＰが４．２５であり、位置ＰＣ２で示す。）は、ティース部２１ｂの磁極中心位置（固定子磁極番号Ｔ＿Ｎｏが５のティース部２１ｂ）に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）にずれて配設されている。
【００５４】
位置ＰＣ１（位置座標ＰＰが３．７５）において形成される吸引力分布と、位置ＰＣ２（位置座標ＰＰが４．２５）において形成される吸引力分布と、が混成されて、これらの吸引力分布は、平均化される。その結果、毎極における当該吸引力分布の均等化を図ることができ、空間変形モード８次の起振力の成分が増加する。つまり、可動子３０の磁極数（本実施形態では、８極）に依拠する次数（本実施形態では、空間変形モード８次）と比べて、より低次（本実施形態では、空間変形モード４次）の起振力の成分が空間的に半波長ずらして重ね合わされて、これらの吸引力分布は、整数スロット構成の回転電機と同程度（本実施形態では、空間変形モード８次）まで高次化される。
【００５５】
本明細書では、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐの分母部ｃを用いて表される第一方向（矢印Ｘ方向）に１／ｃスロットピッチ（本実施形態では、１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ））離間する部位を離間部位という。位置ＰＣ１（位置座標ＰＰが３．７５）で示す部位と、位置ＰＣ２（位置座標ＰＰが４．２５）で示す部位とは、離間部位である。位置ＰＣ１（位置座標ＰＰが３．７５）および位置ＰＣ２（位置座標ＰＰが４．２５）で示す離間部位間について上述したことは、第三方向（矢印Ｚ方向）の他の離間部位間においても、同様に言える。
【００５６】
図６Ｂは、図６Ａの破線で囲まれた領域の磁極対向状態を説明する模式図である。同図の丸印は、上述した位置ＰＣ１（位置座標ＰＰが３．７５）および位置ＰＣ２（位置座標ＰＰが４．２５）で示す離間部位を表している。四角印は、位置ＰＤ１（位置座標ＰＰが４）および位置ＰＤ２（位置座標ＰＰが４．５）で示す離間部位を表している。三角印は、位置ＰＥ１（位置座標ＰＰが４．２５）および位置ＰＥ２（位置座標ＰＰが４．７５）で示す離間部位を表している。同図に示すように、これらの離間部位は、可動子磁極３２ａの磁極中心位置３２ａ３を示す破線上に位置している。いずれの離間部位間においても、位置ＰＣ１（位置座標ＰＰが３．７５）および位置ＰＣ２（位置座標ＰＰが４．２５）で示す離間部位間について上述したことが同様に言える。
【００５７】
また、図示されている離間部位以外の離間部位間（磁極中心位置３２ａ３を示す破線上に位置する離間部位間）についても、上述したことが同様に言える。つまり、可動子３０の第三方向（矢印Ｚ方向）の全体に亘って、上述した関係と同様の関係（第一方向（矢印Ｘ方向）に、１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）離間する離間部位間の関係）が成り立つ。また、同図に示す磁極対向状態は、可動子３０の移動（可動子磁極３２ａの磁極中心位置３２ａ３が複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分、移動）に伴い、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）単位で、第一方向（矢印Ｘ方向）において繰り返される。
【００５８】
このように、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分に設定されることにより、可動子３０の第三方向（矢印Ｚ方向）の全体に亘って、吸引力分布が混成されて、吸引力分布は、平均化される。その結果、毎極における当該吸引力分布の均等化を図ることができ、空間変形モード８次の起振力の成分が増加する。具体的には、離間部位間（図６Ｂに示す例では、例えば、丸印の部位間、四角印の部位間、三角印の部位間）において、可動子３０の磁極数（本実施形態では、８極）に依拠する次数（本実施形態では、空間変形モード８次）と比べて、より低次（本実施形態では、空間変形モード４次）の起振力の成分が空間的に半波長ずらして重ね合わされて、これらの吸引力分布は、整数スロット構成の回転電機と同程度（本実施形態では、空間変形モード８次）まで高次化される。
【００５９】
なお、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分に設定されていない場合、上述した関係（第一方向（矢印Ｘ方向）に、１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）離間する離間部位間の関係）が成立しない領域が生じる。その結果、当該領域において、低次（本実施形態では、空間変形モード４次）の起振力の成分が残存し、可動子３０の第三方向（矢印Ｚ方向）の全体に亘って、吸引力分布の混成、平均化および均等化を図ることが困難になる。
【００６０】
図６Ｃは、参考形態に係り、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分に設定されていない場合の磁極対向状態を説明する模式図である。同図は、第一ケースおよび第二ケースについて、図６Ｂに示す各離間部位の配置を再現しようとした図である。第一ケースでは、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの３／４スロットピッチ（３／４ｓｐ）分に設定されている。第二ケースでは、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの５／４スロットピッチ（５／４ｓｐ）分に設定されている。
【００６１】
図６Ｂの位置ＰＣ１（位置座標ＰＰが３．７５）および位置ＰＣ２（位置座標ＰＰが４．２５）で示す離間部位は、図６Ｃの第一ケースでは、位置ＰＣ１（位置座標ＰＰが３．７５）および位置ＰＣ２１（位置座標ＰＰが４．２５）で示す離間部位に相当する。これらの離間部位は、図６Ｂと同様に丸印で表されている。また、図６Ｂの位置ＰＤ１（位置座標ＰＰが４）および位置ＰＤ２（位置座標ＰＰが４．５）で示す離間部位は、図６Ｃの第一ケースでは、位置ＰＤ１１（位置座標ＰＰが４）および位置ＰＤ２１（位置座標ＰＰが４．５）で示す離間部位に相当する。これらの離間部位は、図６Ｂと同様に四角印で表されている。いずれの離間部位間においても、上述した関係（第一方向（矢印Ｘ方向）に、１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）離間する離間部位間の関係）が成立する。
【００６２】
一方、図６Ｂの位置ＰＥ１（位置座標ＰＰが４．２５）および位置ＰＥ２（位置座標ＰＰが４．７５）で示す離間部位は、図６Ｃの第一ケースでは、上述した関係（第一方向（矢印Ｘ方向）に、１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）離間する離間部位間の関係）が成立しない。具体的には、図６Ｃの第一ケースでは、図６Ｂの位置ＰＥ１（位置座標ＰＰが４．２５）に相当する位置ＰＥ１１（位置座標ＰＰが４．２５）で示す部位は、存在する。しかしながら、図６Ｂの位置ＰＥ２（位置座標ＰＰが４．７５）で示す部位に相当する部位は、存在しない。このように、第一ケースでは、上述した関係（第一方向（矢印Ｘ方向）に、１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）離間する離間部位間の関係）が成立しない領域ＺＮ１が生じる。この場合、領域ＺＮ１は、連続スキュー部位４２のうち、第一基準部位４１に対するスキュー量が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／４スロットピッチ（１／４ｓｐ）分に設定される部位から、１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分に設定される部位までの領域になる。
【００６３】
図６Ｂの位置ＰＣ１（位置座標ＰＰが３．７５）および位置ＰＣ２（位置座標ＰＰが４．２５）で示す離間部位は、図６Ｃの第二ケースでは、位置ＰＣ１（位置座標ＰＰが３．７５）および位置ＰＣ２２（位置座標ＰＰが４．２５）で示す離間部位に相当する。これらの離間部位は、図６Ｂと同様に丸印で表されている。また、図６Ｂの位置ＰＤ１（位置座標ＰＰが４）および位置ＰＤ２（位置座標ＰＰが４．５）で示す離間部位は、図６Ｃの第二ケースでは、位置ＰＤ１２（位置座標ＰＰが４）および位置ＰＤ２２（位置座標ＰＰが４．５）で示す離間部位に相当する。これらの離間部位は、図６Ｂと同様に四角印で表されている。さらに、図６Ｂの位置ＰＥ１（位置座標ＰＰが４．２５）および位置ＰＥ２（位置座標ＰＰが４．７５）で示す離間部位は、図６Ｃの第二ケースでは、位置ＰＥ１２（位置座標ＰＰが４．２５）および位置ＰＥ２２（位置座標ＰＰが４．７５）で示す離間部位に相当する。これらの離間部位は、図６Ｂと同様に三角印で表されている。いずれの離間部位間においても、上述した関係（第一方向（矢印Ｘ方向）に、１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）離間する離間部位間の関係）が成立する。
【００６４】
しかしながら、図６Ｃの第二ケースにおいても、上述した関係（第一方向（矢印Ｘ方向）に、１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）離間する離間部位間の関係）が成立しない領域ＺＮ２が生じる。この場合、領域ＺＮ２は、連続スキュー部位４２のうち、第一基準部位４１に対するスキュー量が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分に設定される部位から、５／４スロットピッチ（５／４ｓｐ）分に設定される部位までの領域になる。なお、見掛け上、領域ＺＮ２と、位置ＰＣ２２から位置ＰＤ２２までの領域とは、離間部位間の関係になる。しかしながら、位置ＰＣ２２から位置ＰＤ２２までの領域は、位置ＰＣ１から位置ＰＤ１２までの領域と、既に離間部位間の関係になっている。そのため、吸引力分布の混成、平均化および均等化の観点において、領域ＺＮ２と離間部位間の関係が成立する領域は、存在しない。
【００６５】
このように、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分に設定されていない場合、可動子３０の第三方向（矢印Ｚ方向）の全体に亘って、吸引力分布の混成、平均化および均等化を図ることが困難になる。したがって、本実施形態では、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分に設定されている。
【００６６】
図７Ａは、本実施形態に係り、複数のティース部２１ｂに作用する第二方向（矢印Ｙ方向）の電磁気的な吸引力分布の一例を示している。縦軸は、吸引力の大きさＰＳＵを示し、横軸は、第一方向（矢印Ｘ方向）を示している。実線Ｌ２１は、棒グラフで表される固定子磁極毎の吸引力分布を直線で近似した近似直線を示している。同図は、上述した吸引力分布の混成、平均化および均等化によって、吸引力のピーク値が毎極において等価になる吸引力分布（整数スロット構成の吸引力分布）に近づいていることを示している。なお、吸引力ピッチＬＰ０は、吸引力のピーク値の第一方向（矢印Ｘ方向）の間隔を示している。吸引力ピッチＬＰ０は、毎極において均等になっている。
【００６７】
図７Ｂは、離間部位毎の吸引力分布の混成、平均化および均等化を説明する模式図である。縦軸は、吸引力の大きさＰＳＵを示し、横軸は、第一方向（矢印Ｘ方向）を示している。図６Ｂの位置ＰＣ１（位置座標ＰＰが３．７５）および位置ＰＣ２（位置座標ＰＰが４．２５）で示す離間部位間（丸印で表す）において、吸引力分布の混成、平均化が行われる。その結果、毎極における当該吸引力分布の均等化を図ることができ、空間変形モード８次の起振力の成分が増加する。実線Ｌ３１は、このときの吸引力分布である第一吸引力分布を直線で近似した近似直線を示している。また、吸引力ピッチＬＰ１は、第一吸引力分布における吸引力のピーク値の第一方向（矢印Ｘ方向）の間隔を示している。吸引力ピッチＬＰ１は、毎極において均等になっている。
【００６８】
同様に、図６Ｂの位置ＰＤ１（位置座標ＰＰが４）および位置ＰＤ２（位置座標ＰＰが４．５）で示す離間部位間（四角印で表す）において、吸引力分布の混成、平均化が行われる。その結果、毎極における当該吸引力分布の均等化を図ることができ、空間変形モード８次の起振力の成分が増加する。破線Ｌ３２は、このときの吸引力分布である第二吸引力分布を直線で近似した近似直線を示している。また、吸引力ピッチＬＰ２は、第二吸引力分布における吸引力のピーク値の第一方向（矢印Ｘ方向）の間隔を示している。吸引力ピッチＬＰ２は、毎極において均等になっている。さらに、図６Ｂの位置ＰＥ１（位置座標ＰＰが４．２５）および位置ＰＥ２（位置座標ＰＰが４．７５）で示す離間部位間（三角印で表す）において、吸引力分布の混成、平均化が行われる。その結果、毎極における当該吸引力分布の均等化を図ることができ、空間変形モード８次の起振力の成分が増加する。実線Ｌ３３は、このときの吸引力分布である第三吸引力分布を直線で近似した近似直線を示している。また、吸引力ピッチＬＰ３は、第三吸引力分布における吸引力のピーク値の第一方向（矢印Ｘ方向）の間隔を示している。吸引力ピッチＬＰ３は、毎極において均等になっている。
【００６９】
第二吸引力分布は、第一吸引力分布に対して、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／４スロットピッチ（１／４ｓｐ）分、第一方向（矢印Ｘ方向）の一の方向（矢印Ｘ１方向）に、吸引力のピーク値が、ずれている。また、第三吸引力分布は、第一吸引力分布に対して、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分、第一方向（矢印Ｘ方向）の一の方向（矢印Ｘ１方向）に、吸引力のピーク値が、ずれている。可動子３０の全体では、高次化されたこれらの吸引力分布が、最小の０スロットピッチから、最大の１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分、第一方向（矢印Ｘ方向）の一の方向（矢印Ｘ１方向）に、ずれて加算され、吸引力分布の高次化が維持される。つまり、図７Ａに示すように、可動子３０の全体においても、吸引力ピッチＬＰ０は、毎極において均等になっている。
【００７０】
なお、図６Ａと、図７Ａの実線Ｌ２１とを併せて参照すると、可動子磁極３２ａの磁極中心位置３２ａ３および可動子磁極３２ｂの磁極中心位置３２ｂ３において、吸引力は、最大になり、騒音および振動に対する影響が最も大きくなる。一方、磁極中心位置３２ａ３から、可動子磁極３２ａと可動子磁極３２ｂとの磁極境界に向かって、吸引力は、次第に低下し、騒音および振動に対する影響が小さくなる。磁極中心位置３２ｂ３から、可動子磁極３２ａと可動子磁極３２ｂとの磁極境界に向かう場合についても、同様である。このような事情に鑑みて、本明細書では、可動子磁極３２ａの磁極中心位置３２ａ３に沿って位置する離間部位を代表して、騒音および振動に対する影響が説明されている。
【００７１】
本実施形態の回転電機１０によれば、可動子３０は、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備えている。また、連続スキュー部位４２は、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値が複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分になるように、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値（本実施形態では、１スロットピッチ（１ｓｐ）分）が設定されている。これにより、本実施形態の回転電機１０は、第三方向（矢印Ｚ方向）の全体に亘って、固定子２０と可動子３０との間に発生する第一方向（矢印Ｘ方向）の電磁気的な吸引力分布を混成することができ、当該吸引力分布を平均化することができる。その結果、毎極における当該吸引力分布の均等化を図ることができる。よって、本実施形態の回転電機１０は、当該吸引力分布を整数スロット構成の回転電機と同程度（本実施形態では、空間変形モード８次）まで高次化し、固定子鉄心２１の固有振動数と一致する回転数を高めて、例えば、駆動回転数範囲外に設定することが可能になる。つまり、本実施形態の回転電機１０は、駆動回転数範囲内で、固定子２０の共振機会を回避して、回転電機１０の騒音および振動を低減することができる。
【００７２】
連続スキュー部位４２は、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側から他端側にかけて、第一基準部位４１に対するスキュー量の増加割合または減少割合が一定に設定されていると好適である。本明細書では、連続スキュー部位４２が第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）にずらされる場合、連続スキュー部位４２のスキュー量は、増加するものとする。逆に、連続スキュー部位４２が第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）にずらされる場合、連続スキュー部位４２のスキュー量は、減少するものとする。
【００７３】
また、図６Ａに示すように、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側端面の可動子磁極３２ａの第一方向（矢印Ｘ方向）の両端部３２ａ１，３２ａ２のうちの一方の端部３２ａ１を、位置ＰＡ３（位置座標ＰＰが１）とする。当該可動子磁極３２ａの第一方向（矢印Ｘ方向）の両端部３２ａ１，３２ａ２のうちの他方の端部３２ａ２を、位置ＰＢ３（位置座標ＰＰが８．５）とする。このときの当該可動子磁極３２ａの磁極中心位置３２ａ３を、位置ＰＣ３（位置座標ＰＰが４．７５）とする。
【００７４】
本実施形態の回転電機１０によれば、連続スキュー部位４２は、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側から他端側にかけて、第一基準部位４１に対するスキュー量の増加割合が一定に設定されている。例えば、位置ＰＣ１（位置座標ＰＰが３．７５）と、位置ＰＣ２（位置座標ＰＰが４．２５）との間では、位置ＰＣ１（位置座標ＰＰが３．７５）に対するスキュー量の増加量は、１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分である。また、位置ＰＣ２（位置座標ＰＰが４．２５）と、位置ＰＣ３（位置座標ＰＰが４．７５）との間では、位置ＰＣ２（位置座標ＰＰが４．２５）に対するスキュー量の増加量は、１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分である。このように、位置ＰＣ１（位置座標ＰＰが３．７５）から位置ＰＣ３（位置座標ＰＰが４．７５）に亘って、スキュー量は、一定割合で、一様に増加している。
【００７５】
このように、連続スキュー部位４２は、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側から他端側にかけて、第一基準部位４１に対するスキュー量の増加割合が一定に設定されているので、第一基準部位４１に対するスキュー量が不連続に変化する場合と比べて、主に、第三方向（矢印Ｚ方向）の漏れ磁束を低減することができる。また、製造工程の簡素化を図ることもできる。上述したことは、第一基準部位４１に対するスキュー量の減少割合が一定に設定される場合についても、同様に言える。この場合、連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設される。
【００７６】
また、本実施形態の回転電機１０によれば、可動子３０は、連続スキュー部位４２を備えているので、回転電機１０の騒音および振動の低減と併せて、トルクリップルも低減することができる。回転電機１０のトルクリップルは、回転電機１０の出力トルクに生じる脈動であり、可動子３０の移動に伴う固定子２０と可動子３０との間の磁束変化の変動に起因して発生する。トルクリップルの一例として、コギングトルク、スロットリップル、ポールリップルなどが挙げられる。コギングトルクは、無通電時において、固定子磁極と可動子磁極の磁極対向状態が不連続に（段階的に）変化することに起因して発生する。本実施形態の回転電機１０では、コギングトルクの増減に合わせて、トルクリップルが増減する傾向にあるので、本明細書では、トルクリップルは、コギングトルクを例に説明されている。
【００７７】
既述したように、連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）に徐々にずらされて、第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている。また、本実施形態では、連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値が１スロットピッチ（１ｓｐ）分に設定されている。そのため、可動子３０の第一方向（矢印Ｘ方向）の任意の位置部位が、第一方向（矢印Ｘ方向）に、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分の幅をもって広がって、固定子２０と対向することになるので、固定子２０のスロット２１ｃの開口部における磁気変動が徐々に変化し、トルクリップル（コギングトルク）が低減される。
【００７８】
なお、分数スロット構成の回転電機１０では、第一方向（矢印Ｘ方向）において、異なる磁極対向状態が繰り返されるので、トルクリップル（コギングトルク）は、整数スロット構成の回転電機と比べて、減少する傾向にある。本実施形態の回転電機１０によれば、可動子３０は、連続スキュー部位４２を備えているので、固定子磁極と可動子磁極の磁極対向状態に起因するトルクリップル（コギングトルク）がさらに低減される。また、本実施形態の回転電機１０によれば、可動子３０は、連続スキュー部位４２を備えているので、磁束の急峻な変化が抑制され、鉄損の低減、磁石渦損の低減、銅渦損の低減などを図ることもできる。
【００７９】
なお、非特許文献１に記載されているように、高調波成分を低減するには、固定子２０の複数（６０個）のスロット２１ｃの１／ｃスロットピッチ分の連続スキュー（第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値を１／ｃスロットピッチに設定する）を施せば良い。同様の効果は、固定子２０の複数（６０個）のスロット２１ｃのｎｑ／ｃスロットピッチ（ｎｑは、自然数。）分の連続スキューによっても得られる。但し、自然数ｎｑが大きくなる程、回転電機１０のトルク目減りが増大する。また、製造上煩雑になる傾向がある。そのため、通常は、自然数ｎｑとして１を選択する。一方、本実施形態では、分数スロット構成の回転電機１０において、連続スキュー部位４２は、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値が複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分になるように、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値（本実施形態では、１スロットピッチ（１ｓｐ）分、すなわちｎｑ＝ｃ＝２）が設定されている。つまり、本実施形態は、自然数ｎｑとして２を選択する。これにより、回転電機１０の騒音および振動の低減と併せて、トルクリップル（コギングトルク）、出力波形に含まれる高調波成分も低減することができる。
【００８０】
また、回転電機１０の騒音、振動およびトルクリップル（コギングトルク）を低減する方法として、固定子鉄心２１の各ティース先端部２１ｄ、または、各ティース先端部２１ｄと対向する可動子鉄心３１の表面（外側表面）に、切り欠きを設ける手法が挙げられる。しかしながら、この手法は、実質的に空隙の拡大となり、上述したスキューと比べて、トルク目減りが増大する。本実施形態の回転電機１０は、トルク目減りを抑制しつつ、回転電機１０の騒音、振動およびトルクリップル（コギングトルク）を低減することができる。
【００８１】
図８Ａは、第三方向（矢印Ｚ方向）視の複数のティース部２１ｂと一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂとの間の磁極対向状態の一例を示している。直線５６ａは、可動子３０が固定子２０の内方に設けられる回転電機１０（インナーロータ型の回転電機）において、固定子２０の内周面の一部を示している。具体的には、固定子２０の内周面は、ティース先端部２１ｄのうち、可動子３０と対向する対向面に相当する。直線５６ｂは、可動子３０が固定子２０の内方に設けられる回転電機１０において、可動子３０の外周面付近の一部を示している。具体的には、可動子３０の外周面付近は、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂの第二方向（矢印Ｙ方向）の両端面のうち、固定子２０側の端面に相当する。
【００８２】
図８Ｂは、固定子２０のスキューの状態の一例を示している。同図は、図８Ａに示す直線５６ａ付近の固定子２０の内周面の一部を、第二方向（矢印Ｙ方向）のうちの可動子３０側から固定子２０側に向かう方向である第二方向固定子側（矢印Ｙ２方向）に視た図に相当する。図８Ｂに示す固定子２０の内周面は、第一方向（矢印Ｘ方向）においては一部が示され、第三方向（矢印Ｚ方向）においては全部が示されている。なお、図８Ａにおいて、図８Ｂにおける図示の方向を矢印Ｙ２１で示している。
【００８３】
本実施形態では、固定子２０におけるスキュー量は０である。そのため、固定子２０のスキュー位置は、第三方向（矢印Ｚ方向）に沿って形成される。直線５１は、基準位置Ｐ＿ｒｅｆ（例えば、図６Ａに示す位置座標ＰＰが３．７５）における固定子２０のスキュー位置を示しており、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側と、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側とが、第三方向（矢印Ｚ方向）に沿って結ばれている。
【００８４】
図８Ｃは、可動子３０のスキューの状態の一例を示している。同図は、図８Ａに示す直線５６ｂ付近の可動子３０の外周面付近の一部を、第二方向固定子側（矢印Ｙ２方向）に視た図に相当する。図８Ｃに示す可動子３０の外周面付近は、第一方向（矢印Ｘ方向）においては一部が示され、第三方向（矢印Ｚ方向）においては全部が示されている。なお、図８Ａにおいて、図８Ｃにおける図示の方向を矢印Ｙ２２で示している。
【００８５】
本実施形態では、可動子３０は、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備える。そのため、可動子３０のスキュー位置は、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側から他端側に向かってスキュー量に応じて変位する。また、連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分に設定されている。直線５２は、可動子３０のスキュー位置を示しており、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆ（例えば、位置座標ＰＰが３．７５）と、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆから１スロットピッチ（１ｓｐ）分、離れた位置（この場合、位置座標ＰＰが４．７５）と、が結ばれている。
【００８６】
なお、図８Ｂおよび図８Ｃにおいて図示されている部位は、図６Ａ、図８Ａの破線で囲まれる領域に相当する。また、図８Ｂに示す固定子２０の基準位置Ｐ＿ｒｅｆと、図８Ｃに示す可動子３０の基準位置Ｐ＿ｒｅｆとは、一致している。さらに、以下に示す変形形態は、適宜、図８Ｂおよび図８Ｃに相当する図面に基づいて説明されている。この場合、図８Ｂおよび図８Ｃの図示の方法について既述したことは、後述する図面においても同様に言える。
【００８７】
（第一変形形態）
本変形形態は、固定子２０が第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備え、可動子３０が、これらを具備していない点で、実施形態と異なる。本明細書では、実施形態と異なる点が中心に説明されている。
【００８８】
図９Ａは、固定子２０のスキューの状態の一例を示している。本変形形態では、固定子２０は、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備える。そのため、固定子２０のスキュー位置は、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側から他端側に向かってスキュー量に応じて変位する。また、連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分に設定されている。直線５１は、固定子２０のスキュー位置を示しており、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆと、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆから１スロットピッチ（１ｓｐ）分、離れた位置と、が結ばれている。
【００８９】
本変形形態では、連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている。具体的には、固定子鉄心２１を形成する複数の電磁鋼板２１ｘ（連続スキュー部位４２）は、固定子鉄心２１を形成する一つの電磁鋼板２１ｘ（第一基準部位４１）に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設（積層）されている。なお、実施形態と同様に、連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）にずらすこともできる。この場合、連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設される。
【００９０】
図９Ｂは、可動子３０のスキューの状態の一例を示している。本変形形態では、可動子３０におけるスキュー量は０である。そのため、可動子３０のスキュー位置は、第三方向（矢印Ｚ方向）に沿って形成される。直線５２は、基準位置Ｐ＿ｒｅｆにおける可動子３０のスキュー位置を示しており、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側と、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側とが、第三方向（矢印Ｚ方向）に沿って結ばれている。
【００９１】
本変形形態の回転電機１０によれば、固定子２０は、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備えている。また、連続スキュー部位４２は、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分になるように、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値（本変形形態では、１スロットピッチ（１ｓｐ）分）が設定されている。よって、本変形形態の回転電機１０は、実施形態で既述した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。
【００９２】
（第二変形形態）
本変形形態は、固定子２０および可動子３０が、いずれも、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備えている点で、実施形態と異なる。本明細書では、実施形態と異なる点が中心に説明されている。
【００９３】
図１０Ａは、固定子２０のスキューの状態の一例を示している。本変形形態では、固定子２０は、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備える。そのため、固定子２０のスキュー位置は、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側から他端側に向かってスキュー量に応じて変位する。また、連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分に設定されている。直線５１は、固定子２０のスキュー位置を示しており、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆと、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆから１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分、離れた位置と、が結ばれている。
【００９４】
図１０Ｂは、可動子３０のスキューの状態の一例を示している。本変形形態では、可動子３０は、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備える。そのため、可動子３０のスキュー位置は、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側から他端側に向かってスキュー量に応じて変位する。また、連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分に設定されている。直線５２は、可動子３０のスキュー位置を示しており、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆと、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆから１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分、離れた位置と、が結ばれている。
【００９５】
固定子２０の連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている。このときの第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分に設定されている。一方、可動子３０の連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている。このときの第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分に設定されている。よって、固定子２０および可動子３０の第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側において、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量は、最大となり、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分になっている。
【００９６】
このように、固定子２０および可動子３０のうちの一方（本変形形態では、可動子３０）の連続スキュー部位４２が、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）にずらされているときに、固定子２０および可動子３０のうちの他方（本変形形態では、固定子２０）の連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）にずらされていると好適である。また、固定子２０の連続スキュー部位４２におけるスキュー量の最大値と、可動子３０の連続スキュー部位４２におけるスキュー量の最大値とが同値（本変形形態では、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分）に設定されていると好適である。
【００９７】
図１１Ａは、第一比較形態に係り、固定子２０のスキューの状態の一例を示している。本比較形態では、固定子２０の連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている。このときの第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分に設定されている。直線５１は、固定子２０のスキュー位置を示しており、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆと、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆから１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分、離れた位置と、が結ばれている。
【００９８】
図１１Ｂは、第一比較形態に係り、可動子３０のスキューの状態の一例を示している。本比較形態では、可動子３０の連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている。このときの第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの３／２スロットピッチ（１／２ｓｐ＋１ｓｐ）分に設定されている。直線５２は、可動子３０のスキュー位置を示しており、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆと、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆから３／２スロットピッチ（１／２ｓｐ＋１ｓｐ）分、離れた位置と、が結ばれている。よって、固定子２０および可動子３０の第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側において、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量は、最大となり、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分になっている。
【００９９】
このように、第一比較形態では、固定子２０および可動子３０は、いずれも、連続スキュー部位４２が、第一基準部位４１に対して同一方向（この場合、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向））にずらされている。そのため、可動子３０の連続スキュー部位４２におけるスキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの３／２スロットピッチ（１／２ｓｐ＋１ｓｐ）分に設定される。つまり、第一比較形態では、本変形形態および実施形態と比べて、可動子３０の連続スキュー部位４２におけるスキュー量の最大値が増加している。
【０１００】
本変形形態の回転電機１０によれば、固定子２０および可動子３０は、いずれも、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備えている。また、可動子３０の連続スキュー部位４２が、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）にずらされているときに、固定子２０の連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）にずらされている。これにより、本変形形態の回転電機１０は、固定子２０および可動子３０のうちの一方のみでスキューを行う場合と比べて、スキュー量を低減することができる。また、本変形形態の回転電機１０は、固定子２０および可動子３０の連続スキュー部位４２，４２が第一方向（矢印Ｘ方向）において逆方向にずらされているので、同一方向にずらされる場合と比べて、スキュー量の増加を抑制することができる。よって、本変形形態の回転電機１０は、スキュー量の増加に伴うトルク目減りの増大を抑制することができる。また、本変形形態の回転電機１０は、スキュー量の低減により、漏れ磁束を低減することができる。また、スキュー量の増加に伴う製造工程における作業性の悪化を抑制することもできる。
【０１０１】
上述した効果は、固定子２０の複数のスロット２１ｃの数が少なくなるほど、顕著になる。既述したように、８極６０スロット構成の回転電機（可動子３０の磁極数が２極、固定子２０のスロット数が１５スロットを基本構成とする回転電機）では、１スロットピッチ（１ｓｐ）分は、電気角２４°（＝３６０°／１５スロット）に相当する。一方、例えば、８極３６スロット構成の回転電機（可動子３０の磁極数が２極、固定子２０のスロット数が９スロットを基本構成とする回転電機）では、１スロットピッチ（１ｓｐ）分は、電気角４０°（＝３６０°／９スロット）に相当する。つまり、８極３６スロット構成の回転電機では、８極６０スロット構成の回転電機と比べて、スキュー量は、増大する。本変形形態の回転電機１０は、固定子２０および可動子３０のうちの一方のみでスキューを行う場合と比べて、スキュー量を低減することができるので、固定子２０の複数のスロット２１ｃの数が少ない回転電機１０に適用すると特に好適である。
【０１０２】
なお、上述したことは、固定子２０の連続スキュー部位４２が、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）にずらされているときに、可動子３０の連続スキュー部位４２が、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）にずらされている場合についても、同様に言える。つまり、固定子２０および可動子３０のうちの一方の連続スキュー部位４２が、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）にずらされているときに、固定子２０および可動子３０のうちの他方の連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）にずらされていると好適である。
【０１０３】
図１２Ａは、第二比較形態に係り、固定子２０のスキューの状態の一例を示している。本比較形態では、固定子２０の連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている。このときの第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／４スロットピッチ（１／４ｓｐ）分に設定されている。直線５１は、固定子２０のスキュー位置を示しており、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆと、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆから１／４スロットピッチ（１／４ｓｐ）分、離れた位置と、が結ばれている。
【０１０４】
図１２Ｂは、第二比較形態に係り、可動子３０のスキューの状態の一例を示している。本比較形態では、可動子３０の連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている。このときの第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの３／４スロットピッチ（３／４ｓｐ）分に設定されている。直線５２は、可動子３０のスキュー位置を示しており、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆと、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆから３／４スロットピッチ（３／４ｓｐ）分、離れた位置と、が結ばれている。よって、固定子２０および可動子３０の第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側において、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量は、最大となり、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分になっている。
【０１０５】
このように、第二比較形態では、固定子２０の連続スキュー部位４２におけるスキュー量の最大値と、可動子３０の連続スキュー部位４２におけるスキュー量の最大値とが異なっている。その結果、本比較形態では、本変形形態と比べて、可動子３０の連続スキュー部位４２におけるスキュー量が増大している。固定子２０の連続スキュー部位４２と比べて、可動子３０の連続スキュー部位４２におけるスキュー量が増大すると、特に、永久磁石（四組の一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂ）が焼結磁石の場合に、永久磁石を可動子鉄心３１の磁石収容部に装着する際の作業性が悪化する可能性がある。なお、可動子３０の連続スキュー部位４２と比べて、固定子２０の連続スキュー部位４２におけるスキュー量を増大させることもできる。この場合は、固定子巻線２２を固定子鉄心２１の複数（６０個）のスロット２１ｃに組み付ける際の作業性が悪化する可能性がある。
【０１０６】
本変形形態の回転電機１０によれば、固定子２０の連続スキュー部位４２におけるスキュー量の最大値と、可動子３０の連続スキュー部位４２におけるスキュー量の最大値とが同値（複数（６０個）のスロット２１ｃの１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分）に設定されている。これにより、本変形形態の回転電機１０は、固定子２０および可動子３０の両方において、スキュー量を均等に分散させることができ、スキューに伴う固定子２０および可動子３０の製造の煩雑さを按分して、製造工程における作業性を向上させることができる。
【０１０７】
なお、図１０Ａに示すように、第三方向（矢印Ｚ方向）に沿った直線と、直線５１とのなす角を、スキューの傾斜角θとする。図１０Ｂに示すように、第三方向（矢印Ｚ方向）に沿った直線と、直線５２とのなす角についても、同様である。回転電機１０の体格の相違により、同じスキュー量であっても、スキューの傾斜角θが異なる。すなわち、固定子鉄心２１が同じ内径（第二方向（矢印Ｙ方向）の寸法が同じ）および可動子鉄心３１が同じ外径（第二方向（矢印Ｙ方向）の寸法が同じ）であっても、軸長（第三方向（矢印Ｚ方向）の寸法）が増大すると、スキューの傾斜角θは、小さくなり、軸方向（第三方向（矢印Ｚ方向））の磁気漏れ、製造上の煩雑さは、低減する。また、同じスキュー量であっても、固定子２０および可動子３０の各構成、構造によって、製造上の難易度が異なる場合がある。以上を総合的に勘案し、固定子２０および可動子３０のうち、製造上の煩雑さが少ない側のスキュー量を多くし、製造上の煩雑さが多い側のスキュー量を少なくすることもできる。このように、回転電機１０の体格、要求仕様などに応じて、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分になるように、固定子２０の連続スキュー部位４２の第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値と、可動子３０の連続スキュー部位４２の第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値とを、適宜、設定することができる。
【０１０８】
（第三変形形態）
本変形形態は、固定子２０が、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備え、可動子３０が、第二基準部位４３と、段スキュー部位４４とを備えている点で、実施形態と異なる。本明細書では、実施形態と異なる点が中心に説明されている。
【０１０９】
図１３Ａは、固定子２０のスキューの状態の一例を示している。本変形形態では、固定子２０は、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備える。そのため、固定子２０のスキュー位置は、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側から他端側に向かってスキュー量に応じて変位する。連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている。このときの第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分に設定されている。直線５１は、固定子２０のスキュー位置を示しており、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆと、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆから１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分、離れた位置と、が結ばれている。
【０１１０】
図１３Ｂは、可動子３０のスキューの状態の一例を示している。本変形形態では、可動子３０は、第二基準部位４３と、段スキュー部位４４とを備える。第二基準部位４３は、基準部位であり、スキューの基準になる部位をいう。段スキュー部位４４は、スキュー部位であり、第二基準部位４３に対して第一方向（矢印Ｘ方向）に階段状にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている部位をいう。本変形形態では、段スキュー部位４４は、第二基準部位４３に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に階段状（一段）にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている。このように、本変形形態では、基準部位は、第一基準部位４１と第二基準部位４３とを備え、スキュー部位は、連続スキュー部位４２と段スキュー部位４４とを備える。なお、本変形形態においても、固定子２０の基準位置Ｐ＿ｒｅｆ（第一基準部位４１の基準位置）と、可動子３０の基準位置Ｐ＿ｒｅｆ（第二基準部位４３の基準位置）とは、一致している。
【０１１１】
段スキュー部位４４における第二基準部位４３に対するスキュー量は、連続スキュー部位４２における第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値の半分に設定される。既述したように、本変形形態では、固定子２０の連続スキュー部位４２における第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分に設定されている。そのため、可動子３０の段スキュー部位４４における第二基準部位４３に対するスキュー量は、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／４スロットピッチ（１／４ｓｐ）分に設定する。これにより、固定子２０および可動子３０の第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側において、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量は、最大となり、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値（実質の最大値であり、連続スキュー換算）は、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分になる。
【０１１２】
図１３Ｃは、連続スキュー部位４２と段スキュー部位４４のスキュー量の換算方法を示している。本変形形態では、固定子２０の連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている。このときの第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分に設定されている。よって、仮に、可動子３０が、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備える場合、第二変形形態で既述したように、可動子３０の連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されると好適である。また、このときの第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分に設定されると好適である。図１３Ｃに示す直線５２は、可動子３０が、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備える場合の仮想のスキュー位置を示している。
【０１１３】
上述した連続スキュー部位４２における第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値（この場合、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）分）を、段スキュー部位４４における第二基準部位４３に対するスキュー量に換算する。同図に示すように、第一連続スキュー部位４２ａ（段スキューの第二基準部位４３に対応）における連続スキューの中心位置５４ａは、基準位置Ｐ＿ｒｅｆから第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／８スロットピッチ（１／８ｓｐ）分、移動した位置に相当する。また、第二連続スキュー部位４２ｂ（段スキューの段スキュー部位４４に対応）における連続スキューの中心位置５４ｂは、基準位置Ｐ＿ｒｅｆから第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に、複数（６０個）のスロット２１ｃの３／８スロットピッチ（３／８ｓｐ）分、移動した位置に相当する。
【０１１４】
第一連続スキュー部位４２ａの中心位置５４ａと、第二連続スキュー部位４２ｂの中心位置５４ｂとの差分（この場合、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／４スロットピッチ（１／４ｓｐ）分）が、段スキュー部位４４における第二基準部位４３に対するスキュー量になる。なお、第一連続スキュー部位４２ａの中心位置５４ａを、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）に、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／８スロットピッチ（１／８ｓｐ）分、移動させると、基準位置Ｐ＿ｒｅｆと一致し、図１３Ｂでは、第二基準部位４３の中心位置５３ａとして図示されている。また、第二連続スキュー部位４２ｂの中心位置５４ｂを、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）に、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／８スロットピッチ（１／８ｓｐ）分、移動させると、図１３Ｂに示す段スキュー部位４４の中心位置５３ｂと一致する。
【０１１５】
本変形形態の回転電機１０によれば、固定子２０は、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備え、可動子３０は、第二基準部位４３と、段スキュー部位４４とを備えている。また、段スキュー部位４４における第二基準部位４３に対するスキュー量は、連続スキュー部位４２における第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値の半分（本変形形態では、複数（６０個）のスロット２１ｃの１／４スロットピッチ（１／４ｓｐ）分）に設定されている。これにより、本変形形態の回転電機１０は、スキューに伴う固定子２０および可動子３０の製造の煩雑さを軽減して、製造工程における作業性を向上させることができる。具体的には、固定子巻線２２を固定子鉄心２１の複数（６０個）のスロット２１ｃに組み付ける際の作業性を考慮すると、固定子２０は、段スキュー部位４４と比べて、連続スキュー部位４２を備える方が良い。一方、永久磁石（四組の一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂ）が焼結磁石の場合に、永久磁石を可動子鉄心３１の磁石収容部に装着する際の作業性を考慮すると、可動子３０は、連続スキュー部位４２と比べて、段スキュー部位４４を備える方が良い。上述した構成により、本変形形態の回転電機１０は、固定子２０および可動子３０の両方において、製造工程における作業性を向上させることができる。
【０１１６】
なお、固定子２０の連続スキュー部位４２は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設することもできる。この場合、可動子３０の段スキュー部位４４は、第二基準部位４３に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）に階段状（一段）にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されると好適である。つまり、固定子２０の連続スキュー部位４２が、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）にずらされているときに、可動子３０の段スキュー部位４４は、第二基準部位４３に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）にずらされていると好適である。これにより、第二変形形態で既述した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。
【０１１７】
また、段スキュー部位４４は、第二基準部位４３に対して第一方向（矢印Ｘ方向）に階段状（複数段）にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設することもできる。この場合も、図１３Ｃに示す一段の場合と同様にして、連続スキューの各中心位置と、段スキューの各中心位置とを一致させて、段スキュー部位４４の各段における第二基準部位４３に対するスキュー量を換算することができる。
【０１１８】
実施形態および変形形態で示すように、固定子２０および可動子３０のうちの少なくとも一方は、スキューの基準になる基準部位（第一基準部位４１，第二基準部位４３）と、基準部位（第一基準部位４１，第二基準部位４３）に対して第一方向（矢印Ｘ方向）にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されているスキュー部位（連続スキュー部位４２，段スキュー部位４４）と、を備える。スキュー部位（連続スキュー部位４２，段スキュー部位４４）は、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値が複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分になるように、基準部位（第一基準部位４１，第二基準部位４３）に対するスキュー量の最大値が設定されている。さらに、既述した形態のいずれにおいても、連続スキュー部位４２は、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側から他端側にかけて、第一基準部位４１に対するスキュー量の増加割合または減少割合が一定に設定されていると好適である。これにより、実施形態で既述した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。なお、固定子２０および可動子３０のうちの少なくとも一方は、第二基準部位４３と段スキュー部位４４とを備え、第一基準部位４１および連続スキュー部位４２を具備しない形態にすることもできる。
【０１１９】
（第四変形形態）
本変形形態は、第一基準部位４１が第三方向一端側第一基準部位４１ａと、第三方向他端側第一基準部位４１ｂとを備え、連続スキュー部位４２が第三方向一端側連続スキュー部位４５ａと、第三方向他端側連続スキュー部位４５ｂとを備えている点で、第一変形形態と異なる。本明細書では、実施形態と異なる点が中心に説明されている。
【０１２０】
図１４Ａは、固定子２０のスキューの状態の一例を示している。本変形形態では、固定子２０におけるスキュー量は０である。そのため、固定子２０のスキュー位置は、第三方向（矢印Ｚ方向）に沿って形成される。直線５１は、基準位置Ｐ＿ｒｅｆにおける固定子２０のスキュー位置を示しており、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側と、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側とが、第三方向（矢印Ｚ方向）に沿って結ばれている。
【０１２１】
図１４Ｂは、可動子３０のスキューの状態の一例を示している。本変形形態においても、可動子３０は、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備える。但し、本変形形態では、第一基準部位４１は、第三方向一端側第一基準部位４１ａと、第三方向他端側第一基準部位４１ｂとを備える。第三方向一端側第一基準部位４１ａは、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側に設けられる第一基準部位４１をいう。第三方向他端側第一基準部位４１ｂは、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側に設けられる第一基準部位４１をいう。
【０１２２】
また、連続スキュー部位４２は、第三方向一端側連続スキュー部位４５ａと、第三方向他端側連続スキュー部位４５ｂとを備えている。第三方向一端側連続スキュー部位４５ａは、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側の半分の部位が、第三方向一端側第一基準部位４１ａから第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）の中央部４６まで配設されている部位をいう。第三方向他端側連続スキュー部位４５ｂは、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側の半分の部位が、中央部４６から第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）に徐々にずらされて第三方向他端側第一基準部位４１ｂまで配設されている部位をいう。なお、本変形形態においても、固定子２０の基準位置Ｐ＿ｒｅｆと、可動子３０の基準位置Ｐ＿ｒｅｆ（第三方向一端側第一基準部位４１ａの基準位置および第三方向他端側第一基準部位４１ｂの基準位置）とは、一致している。
【０１２３】
第三方向一端側連続スキュー部位４５ａは、第三方向一端側第一基準部位４１ａに対するスキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分に設定されている。直線５５ａは、可動子３０のスキュー位置を示しており、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆと、第三方向（矢印Ｚ方向）の中央部４６の基準位置Ｐ＿ｒｅｆから１スロットピッチ（１ｓｐ）分、離れた位置と、が結ばれている。同様に、第三方向他端側連続スキュー部位４５ｂは、第三方向他端側第一基準部位４１ｂに対するスキュー量の最大値が、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分に設定されている。直線５５ｂは、可動子３０のスキュー位置を示しており、第三方向（矢印Ｚ方向）の中央部４６の基準位置Ｐ＿ｒｅｆから１スロットピッチ（１ｓｐ）分、離れた位置と、第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側の基準位置Ｐ＿ｒｅｆと、が結ばれている。これらにより、固定子２０および可動子３０の第三方向（矢印Ｚ方向）の中央部４６において、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量は、最大となり、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値は、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分になっている。
【０１２４】
本変形形態の回転電機１０によれば、可動子３０は、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備えている。第一基準部位４１は、第三方向一端側第一基準部位４１ａと、第三方向他端側第一基準部位４１ｂとを備えている。連続スキュー部位４２は、第三方向一端側連続スキュー部位４５ａと、第三方向他端側連続スキュー部位４５ｂとを備えている。また、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値が複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分になるように、第一基準部位４１（第三方向一端側第一基準部位４１ａ、第三方向他端側第一基準部位４１ｂ）に対するスキュー量の最大値（本変形形態では、複数（６０個）のスロット２１ｃの１スロットピッチ（１ｓｐ）分）が設定されている。よって、本変形形態の回転電機１０は、実施形態で既述した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。
【０１２５】
また、第三方向一端側連続スキュー部位４５ａは、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側から中央部４６にかけて、第三方向一端側第一基準部位４１ａに対するスキュー量の増加割合が一定に設定され、第三方向他端側連続スキュー部位４５ｂは、第三方向（矢印Ｚ方向）の中央部４６から他端側にかけて、第三方向他端側第一基準部位４１ｂに対するスキュー量の減少割合が一定に設定されていると好適である。また、スキュー量の増加割合の絶対値と、スキュー量の減少割合の絶対値とが同値に設定されていると好適である。これらにより、第一基準部位４１（第三方向一端側第一基準部位４１ａ、第三方向他端側第一基準部位４１ｂ）に対するスキュー量が不連続に変化する場合と比べて、漏れ磁束を低減することができる。また、製造工程の簡素化を図ることもできる。
【０１２６】
さらに、本変形形態の回転電機１０では、連続スキュー部位４２は、第三方向一端側連続スキュー部位４５ａと、第三方向他端側連続スキュー部位４５ｂとを備えているので、第三方向（矢印Ｚ方向）の対称性が確保され、捻じれ共振を低減することができる。なお、永久磁石（四組の一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂ）が焼結磁石の場合に、永久磁石を可動子鉄心３１の磁石収容部に装着する際の作業性が悪化する可能性がある。この場合、永久磁石を第三方向（矢印Ｚ方向）に垂直な平面で第一方向（矢印Ｘ方向）に沿って二等分して分割すると良い。分割された一方の永久磁石を第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側から装着し、分割された他方の永久磁石を第三方向（矢印Ｚ方向）の他端側から装着することにより、上述した作業性の悪化を軽減することができる。
【０１２７】
なお、本変形形態では、実施形態で既述した離間部位（第一方向（矢印Ｘ方向）に、１／２スロットピッチ（１／２ｓｐ）離間する部位）の第三方向（矢印Ｚ方向）の距離が、実施形態と比べて、概ね、半減する。したがって、本変形形態では、吸引力分布の高次化が、より有効に実現する。また、本変形形態は、固定子２０および可動子３０の軸長（第三方向（矢印Ｚ方向）の寸法）が増大する場合においても、好適である。さらに、本変形形態の構成を第三方向（矢印Ｚ方向）において繰り返し用いても良い。また、連続スキュー部位４２において、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に徐々にずらされる部位と、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）に徐々にずらされる部位とは、同数でなくても良い。これらは、回転電機１０の体格、要求仕様などに応じて、適宜、選択することができる。なお、実施形態の構成において、同様の作用効果を得るために、実施形態の構成を第三方向（矢印Ｚ方向）において繰り返す多重スキューが考えられる。しかしながら、この場合、多重スキューの各スキュー間で、第一方向（矢印Ｘ方向）における不連続部が生じ、磁気漏れが発生して出力トルクの低下等が発生するので望ましくない。
【０１２８】
＜固定子巻線２２の相配置に起因する回転電機１０の騒音および振動＞
図１５は、参考形態の固定子巻線２２の相配置の一例を示している。参考形態の回転電機１０は、本実施形態の回転電機１０と同様に、８極６０スロット構成の回転電機（可動子３０の磁極数が２極、固定子２０のスロット数が１５スロットを基本構成とする回転電機）である。また、参考形態の回転電機１０は、本実施形態の回転電機１０と同様に三相機であり、固定子巻線２２は、複数（３つ）の相コイル２２ｃを備えている。複数（３つ）の相コイル２２ｃを、Ｕ相コイル２２ｃｕ、Ｖ相コイル２２ｃｖ、Ｗ相コイル２２ｃｗとする。Ｕ相コイル２２ｃｕ、Ｖ相コイル２２ｃｖおよびＷ相コイル２２ｃｗは、電気角で１２０°ずつ、位相がずれており、Ｕ相コイル２２ｃｕ、Ｖ相コイル２２ｃｖ、Ｗ相コイル２２ｃｗの順に位相が遅れているものとする。
【０１２９】
同図は、複数（２６個）のスロット２１ｃに収容されている複数（一層あたり２６個、合計５２個）のコイルサイド２２ａの相（Ｕ相、Ｖ相またはＷ相）を示している。なお、コイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、相（Ｕ相、Ｖ相またはＷ相）毎のコイルサイド２２ａの分布を説明するために、便宜上、規定したものであり、実際のコイルサイド２２ａの数（実際の巻線の数）を示すものではない。また、同図では、コイルサイド２２ａの通電方向は、アスタリスクの有無で表されている。具体的には、アスタリスクが付されている相（例えば、Ｕ＊）は、アスタリスクが付されていない相（例えば、Ｕ）に対して、コイルサイド２２ａの通電方向が逆方向に設定されている。本参考形態の回転電機１０は、本実施形態の回転電機１０と同様に、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５である。そのため、第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接する同相の数は、第一層Ｌ１および第二層Ｌ２の各層で、２と３とが交互に繰り返されている。
【０１３０】
また、位置座標ＰＰは、複数（２６個）のスロット２１ｃの第一方向（矢印Ｘ方向）の位置を示している。位置座標ＰＰは、説明の便宜上、設定されたものであり、複数（一層あたり２６個、合計５２個）のコイルサイド２２ａの第一方向（矢印Ｘ方向）の位置が特定可能になっている。さらに、同図では、複数（３つ）の可動子磁極３２（可動子磁極３２ａ，３２ｂ，３２ａ）が併記されている。
【０１３１】
ここで、第一方向（矢印Ｘ方向）に連続して隣り合う複数（本参考形態では、３つ）のスロット２１ｃに収容されている同相の電流方向が同じ複数（本参考形態では、５つ）のコイルサイド２２ａの集合を一相帯６１とする。例えば、位置座標ＰＰが０、１および２の複数（３つ）のスロット２１ｃに収容されているＵ相の複数（５つ）のコイルサイド２２ａ（同図では、Ｕ＊で示す）の集合は、一相帯６１である。同図では、Ｕ相の一相帯６１を構成する複数（５つ）のコイルサイド２２ａが囲まれて明示されているが、Ｖ相およびＷ相についても、同様に一相帯６１が構成されている。
【０１３２】
さらに、一相帯６１を構成する複数（本参考形態では、５つ）のコイルサイド２２ａの配置および当該複数（５つ）のコイルサイド２２ａの第一方向（矢印Ｘ方向）における位置の両方を加味して算出される一相帯６１の中心を一相帯６１のコイルサイド中心ＣＣとする。例えば、位置座標ＰＰが０のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａ（同図では、２つのＵ＊で示す）が収容されている。また、位置座標ＰＰが１のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａ（同図では、２つのＵ＊で示す）が収容されている。さらに、位置座標ＰＰが２のスロット２１ｃには、Ｕ相の一つのコイルサイド２２ａ（同図では、一つのＵ＊で示す）が収容されている。よって、位置座標ＰＰが０、１および２の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の一相帯６１のコイルサイド中心ＣＣ１１は、例えば、下記数１から算出することができ、コイルサイド中心ＣＣ１１は、０．８になる。
（数１）
ＣＣ１１＝（０×２＋１×２＋２×１）／（２＋２＋１）＝０．８
【０１３３】
位置座標ＰＰが７のスロット２１ｃには、Ｕ相の一つのコイルサイド２２ａ（同図では、一つのＵで示す）が収容されている。また、位置座標ＰＰが８のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａ（同図では、２つのＵで示す）が収容されている。さらに、位置座標ＰＰが９のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａ（同図では、２つのＵで示す）が収容されている。よって、位置座標ＰＰが７、８および９の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の一相帯６１のコイルサイド中心ＣＣ１２は、例えば、下記数２から算出することができ、コイルサイド中心ＣＣ１２は、８．２になる。
（数２）
ＣＣ１２＝（７×１＋８×２＋９×２）／（１＋２＋２）＝８．２
【０１３４】
位置座標ＰＰが１５のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａ（同図では、２つのＵ＊で示す）が収容されている。また、位置座標ＰＰが１６のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａ（同図では、２つのＵ＊で示す）が収容されている。さらに、位置座標ＰＰが１７のスロット２１ｃには、Ｕ相の一つのコイルサイド２２ａ（同図では、一つのＵ＊で示す）が収容されている。よって、位置座標ＰＰが１５、１６および１７の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の一相帯６１のコイルサイド中心ＣＣ１３は、例えば、下記数３から算出することができ、コイルサイド中心ＣＣ１３は、１５．８になる。
（数３）
ＣＣ１３＝（１５×２＋１６×２＋１７×１）／（２＋２＋１）＝１５．８
【０１３５】
位置座標ＰＰが２２のスロット２１ｃには、Ｕ相の一つのコイルサイド２２ａ（同図では、一つのＵで示す）が収容されている。また、位置座標ＰＰが２３のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａ（同図では、２つのＵで示す）が収容されている。さらに、位置座標ＰＰが２４のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａ（同図では、２つのＵで示す）が収容されている。よって、位置座標ＰＰが２２、２３および２４の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の一相帯６１のコイルサイド中心ＣＣ１４は、例えば、下記数４から算出することができ、コイルサイド中心ＣＣ１４は、２３．２になる。
（数４）
ＣＣ１４＝（２２×１＋２３×２＋２４×２）／（１＋２＋２）＝２３．２
【０１３６】
上述した算出結果から、Ｕ相の一相帯６１のコイルサイド中心ＣＣ１１とコイルサイド中心ＣＣ１２との間の距離は、７．４（＝８．２−０．８）になる。また、Ｕ相の一相帯６１のコイルサイド中心ＣＣ１２とコイルサイド中心ＣＣ１３との間の距離は、７．６（＝１５．８−８．２）になる。さらに、Ｕ相の一相帯６１のコイルサイド中心ＣＣ１３とコイルサイド中心ＣＣ１４との間の距離は、７．４（＝２３．２−１５．８）になる。このように、第一方向（矢印Ｘ方向）において隣接する同相（Ｕ相）の一相帯６１のコイルサイド中心ＣＣ間の距離は、７．４および７．６が交互に繰り返される。そのため、第一方向（矢印Ｘ方向）において隣接する同相（Ｕ相）の一相帯６１のコイルサイド中心ＣＣ間の距離は、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等にはならず、一磁極対毎に均等になる。
【０１３７】
一方、Ｕ相の一相帯６１を構成する複数のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、いずれも５つであり、一相帯６１を構成する複数のコイルサイド２２ａによって発生する起磁力の大きさは、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等である。このように、本明細書では、一相帯６１を構成する複数のコイルサイド２２ａによって発生する起磁力の大きさが、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等であるコイルを基本コイル７０という。図３に示すように、本参考形態の固定子巻線２２は、一つの基本コイル７０を備えている。
【０１３８】
また、本明細書では、一相帯６１を構成する複数（本参考形態では、５つ）のコイルサイド２２ａの第一方向（矢印Ｘ方向）の分布幅をコイルサイド分布幅とする。図１５から明らかなように、本参考形態のコイルサイド分布幅は、毎極において３スロット分である。さらに、本明細書では、複数（８極）の可動子磁極３２を基準にした実質のコイルサイド分布幅を実効コイルサイド分布幅とする。例えば、位置座標ＰＰが０のスロット２１ｃに収容されているＵ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａ（同図では、２つのＵ＊で示す）の複数（８極）の可動子磁極３２を基準にした等価位置は、位置座標ＰＰが７．５の位置になる。また、位置座標ＰＰが１のスロット２１ｃに収容されているＵ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａ（同図では、２つのＵ＊で示す）の複数（８極）の可動子磁極３２を基準にした等価位置は、位置座標ＰＰが８．５の位置になる。さらに、位置座標ＰＰが２のスロット２１ｃに収容されているＵ相の一つのコイルサイド２２ａ（同図では、一つのＵ＊で示す）の複数（８極）の可動子磁極３２を基準にした等価位置は、位置座標ＰＰが９．５の位置になる。つまり、実効コイルサイド分布幅は、位置座標ＰＰが７から９．５までの３．５スロット分である。
【０１３９】
逆に、例えば、位置座標ＰＰが７のスロット２１ｃに収容されているＵ相の一つのコイルサイド２２ａ（同図では、一つのＵで示す）の複数（８極）の可動子磁極３２を基準にした等価位置は、位置座標ＰＰが−０．５の位置になる。また、位置座標ＰＰが８のスロット２１ｃに収容されているＵ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａ（同図では、２つのＵで示す）の複数（８極）の可動子磁極３２を基準にした等価位置は、位置座標ＰＰが０．５の位置になる。さらに、位置座標ＰＰが９のスロット２１ｃに収容されているＵ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａ（同図では、２つのＵで示す）の複数（８極）の可動子磁極３２を基準にした等価位置は、位置座標ＰＰが１．５の位置になる。つまり、実効コイルサイド分布幅は、位置座標ＰＰが−０．５から２までの３．５スロット分である。このように、１／２系列の回転電機１０では、第一方向（矢印Ｘ方向）において隣接する同相（Ｕ相）の一相帯６１は、複数（８極）の可動子磁極３２を基準にした等価位置が、１／２スロット分、ずれている。同図に示すＵ相の一相帯６１の近傍の数字は、Ｕ相の一相帯６１を構成する複数のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）を上述した等価位置で示している。
【０１４０】
Ｕ相の一相帯６１を構成する複数のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等であるので、固定子巻線２２が通電されたときに発生する起磁力の大きさは、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等になる。しかしながら、第一方向（矢印Ｘ方向）において隣接する同相（Ｕ相）の一相帯６１のコイルサイド中心ＣＣ間の距離は、７．４および７．６が交互に繰り返されるので、起磁力分布は、複数（８極）の可動子磁極３２の一磁極毎には等価にならず、一磁極対毎に隔極で等価になる。つまり、１／２系列の回転電機１０は、二種類の起磁力分布を備えている。
【０１４１】
二種類の起磁力分布は、固定子鉄心２１に対して、可動子３０の磁極数（本参考形態では、８極）に依拠する次数（本参考形態では、空間変形モード８次）と比べて、低次（本参考形態では、空間変形モード４次）の起振力を発生させる。そのため、駆動回転数が広範囲に亘る回転電機１０では、固定子鉄心２１の固有振動数と一致する回転数が、駆動回転数範囲内に生じ易くなる。その結果、固定子２０の共振が発生し、回転電機１０の騒音および振動が増大する可能性がある。そこで、本実施形態では、起磁力の大きさが均等であっても、起磁力分布が均等でない状態（回転対称性をもたない状態）を改善することによって、固定子巻線２２の相配置に起因する回転電機１０の騒音および振動を低減する。なお、図１５の図示の方法について既述したことは、固定子巻線２２の相配置を示す後述する図面についても同様に言える。また、本明細書では、固定子巻線２２の相配置がＵ相を例に説明されているが、Ｖ相およびＷ相についても同様に言える。
【０１４２】
（本実施形態の固定子巻線２２の構成）
図１６Ａに示すように、固定子巻線２２は、複数（本実施形態では、４つ）の基本コイル７０を備えている。複数（４つ）の基本コイル７０の各々は、参考形態で既述した基本コイル７０と同一構成である。また、複数（４つ）の基本コイル７０は、第一基本コイル７１と、少なくとも一つの第二基本コイル７２（本実施形態では、３つの第二基本コイル７２）とを備えている。第一基本コイル７１は、第一方向（矢印Ｘ方向）における毎極の一相帯６１の配置に関して基準になるコイルをいう。第二基本コイル７２は、第一基本コイル７１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）における毎極の一相帯６１の配置が異なるコイルをいう。
【０１４３】
さらに、少なくとも一つの第二基本コイル７２（本実施形態では、３つの第二基本コイル７２）は、第一基本コイル７１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）に所定スロットピッチ分、移動した位置に配置されていると好適である。また、所定スロットピッチは、移動単位量のｎ倍（但し、ｎは１以上の自然数）で表されると好適である。さらに、移動単位量は、ＮＩスロットピッチであり、ＮＩは、毎極スロット数（本実施形態では、７．５）の直近の整数または１であると好適である。また、少なくとも一つの第二基本コイル７２（本実施形態では、３つの第二基本コイル）の各々の所定スロットピッチを列挙した数列である第一数列は、移動単位量の１倍からｎ倍までのすべての自然数倍を含むと好適である。
【０１４４】
本実施形態では、複数（３つ）の第二基本コイル７２は、第一基本コイル７１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（後述する第一方向第二極コイル側（矢印Ｘ１方向））に移動した位置に配置されている。また、移動単位量は、毎極スロット数（本実施形態では、７．５）より小さい直近の整数である７スロットピッチに設定されている。さらに、複数（３つ）の第二基本コイル７２のうちの一の第二基本コイル７２（例えば、第三層Ｌ３および第四層Ｌ４を形成する第二基本コイル７２）は、所定スロットピッチが、移動単位量である７スロットピッチの１倍（７スロットピッチ（７ｓｐ））に設定されている。複数（３つ）の第二基本コイル７２のうちの他の一の第二基本コイル７２（例えば、第五層Ｌ５および第六層Ｌ６を形成する第二基本コイル７２）は、所定スロットピッチが、移動単位量である７スロットピッチの１倍（７スロットピッチ（７ｓｐ））に設定されている。複数（３つ）の第二基本コイル７２のうちの他の一の第二基本コイル７２（例えば、第七層Ｌ７および第八層Ｌ８を形成する第二基本コイル７２）は、所定スロットピッチが、移動単位量である７スロットピッチの２倍（１４スロットピッチ（１４ｓｐ））に設定されている。このように、本実施形態では、所定スロットピッチを規定するｎは、１および２である。また、第一数列は、移動単位量である７スロットピッチの１倍（７スロットピッチ（７ｓｐ））から２倍（１４スロットピッチ（１４ｓｐ））までのすべての自然数倍を含んでいる。
【０１４５】
例えば、第一基本コイル７１において、位置座標ＰＰが０、１および２の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の一相帯６１は、第三層Ｌ３および第四層Ｌ４を形成する第二基本コイル７２では、位置座標ＰＰが７、８および９の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されている。また、第一基本コイル７１において、位置座標ＰＰが０、１および２の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の一相帯６１は、第五層Ｌ５および第六層Ｌ６を形成する第二基本コイル７２では、位置座標ＰＰが７、８および９の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されている。
【０１４６】
さらに、第一基本コイル７１において、位置座標ＰＰが０、１および２の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の一相帯６１は、第七層Ｌ７および第八層Ｌ８を形成する第二基本コイル７２では、位置座標ＰＰが１４、１５および１６の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されている。上述したことは、他のＵ相の一相帯６１についても同様に言える。
【０１４７】
なお、図１６Ａに示す相配置は、同一のスロット２１ｃに収容されている同相の複数のコイルサイド２２ａにおいて、通電方向が異なるコイルサイド２２ａが混在している。そのため、図１６Ｂに示すように、複数のコイルサイド２２ａの通電方向を修正する必要がある。例えば、図１６Ｂに示す第三層Ｌ３および第四層Ｌ４を形成する第二基本コイル７２において、位置座標ＰＰが７、８および９の複数（３つ）のスロット２１ｃに収容されているＵ相の複数（５つ）のコイルサイド２２ａの通電方向は、図１６Ａに示す通電方向に対して反転されている。
【０１４８】
また、図１６Ｂに示す第五層Ｌ５および第六層Ｌ６を形成する第二基本コイル７２において、位置座標ＰＰが７、８および９の複数（３つ）のスロット２１ｃに収容されているＵ相の複数（５つ）のコイルサイド２２ａの通電方向は、図１６Ａに示す通電方向に対して反転されている。上述したことは、図１６Ｂに示す第三層Ｌ３および第四層Ｌ４を形成する第二基本コイル７２の他の一相帯６１についても同様に言える。また、上述したことは、同図に示す第五層Ｌ５および第六層Ｌ６を形成する第二基本コイル７２の他の一相帯６１についても同様に言える。なお、第七層Ｌ７および第八層Ｌ８を形成する第二基本コイル７２では、コイルサイド２２ａの通電方向は、正しいので、コイルサイド２２ａの通電方向を反転する必要はない。
【０１４９】
ここで、第一基本コイル７１の一の一相帯６１を構成する複数（本実施形態では、５つ）のコイルサイド２２ａと、少なくとも一つの第二基本コイル７２（本実施形態では、３つの第二基本コイル７２）の各々の一の一相帯６１を構成する複数（本実施形態では、５つ）のコイルサイド２２ａと、が混成されて新しく形成される一相帯６１を混成一相帯６２とする。例えば、第一基本コイル７１のＵ相の一相帯６１は、位置座標ＰＰが０、１および２の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されている。第三層Ｌ３および第四層Ｌ４を形成する第二基本コイル７２のＵ相の一相帯６１は、位置座標ＰＰが−１、０および１の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されている。第五層Ｌ５および第六層Ｌ６を形成する第二基本コイル７２のＵ相の一相帯６１は、位置座標ＰＰが−１、０および１の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されている。
【０１５０】
第七層Ｌ７および第八層Ｌ８を形成する第二基本コイル７２のＵ相の一相帯６１は、位置座標ＰＰが−１、０および１の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されている。この場合、Ｕ相の混成一相帯６２は、位置座標ＰＰが−１、０、１および２の複数（４つ）のスロット２１ｃに形成されている。また、Ｕ相の混成一相帯６２を構成する複数のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、２０個である。
【０１５１】
固定子巻線２２は、混成一相帯６２を構成する複数のコイルサイド２２ａによって発生する起磁力の大きさが複数（本実施形態では、８極）の可動子磁極３２の毎極において均等になるように、複数（本実施形態では、４つ）の基本コイル７０が混成されている。具体的には、複数（３つ）の第二基本コイル７２は、第一基本コイル７１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）に所定スロットピッチ（７スロットピッチ（７ｓｐ）または１４スロットピッチ（１４ｓｐ））分、移動されて、複数（４つ）の基本コイル７０が積層されている。これにより、本実施形態の固定子巻線２２は、第一層Ｌ１〜第八層Ｌ８の八層に形成されている。
【０１５２】
また、混成一相帯６２を構成する複数（本実施形態では、２０個）のコイルサイド２２ａの配置および当該複数（２０個）のコイルサイド２２ａの第一方向（矢印Ｘ方向）における位置の両方を加味して算出される混成一相帯６２の中心を混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣとする。例えば、位置座標ＰＰが−１のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（４つ）のコイルサイド２２ａが収容されている。また、位置座標ＰＰが０のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（８つ）のコイルサイド２２ａが収容されている。さらに、位置座標ＰＰが１のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（７つ）のコイルサイド２２ａが収容されている。また、位置座標ＰＰが２のスロット２１ｃには、Ｕ相の一つのコイルサイド２２ａが収容されている。よって、位置座標ＰＰが−１、０、１および２の複数（４つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ２１は、例えば、下記数５から算出することができ、コイルサイド中心ＣＣ２１は、０．２５になる。
（数５）
ＣＣ２１＝（−１×４＋０×８＋１×７＋２×１）／（４＋８＋７＋１）＝０．２５
【０１５３】
同様に、例えば、第一基本コイル７１のＵ相の一相帯６１は、位置座標ＰＰが７、８および９の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されている。第三層Ｌ３および第四層Ｌ４を形成する第二基本コイル７２のＵ相の一相帯６１は、位置座標ＰＰが７、８および９の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されている。第五層Ｌ５および第六層Ｌ６を形成する第二基本コイル７２のＵ相の一相帯６１は、位置座標ＰＰが７、８および９の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されている。
【０１５４】
第七層Ｌ７および第八層Ｌ８を形成する第二基本コイル７２のＵ相の一相帯６１は、位置座標ＰＰが６、７および８の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されている。この場合、Ｕ相の混成一相帯６２は、位置座標ＰＰが６、７、８および９の複数（４つ）のスロット２１ｃに形成されている。また、Ｕ相の混成一相帯６２を構成する複数のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、２０個である。
【０１５５】
位置座標ＰＰが６のスロット２１ｃには、Ｕ相の一つのコイルサイド２２ａが収容されている。また、位置座標ＰＰが７のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（７つ）のコイルサイド２２ａが収容されている。さらに、位置座標ＰＰが８のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（８つ）のコイルサイド２２ａが収容されている。また、位置座標ＰＰが９のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（４つ）のコイルサイド２２ａが収容されている。よって、位置座標ＰＰが６、７、８および９の複数（４つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ２２は、例えば、下記数６から算出することができ、コイルサイド中心ＣＣ２２は、７．７５になる。
（数６）
ＣＣ２２＝（６×１＋７×７＋８×８＋９×４）／（１＋７＋８＋４）＝７．７５
【０１５６】
また、Ｕ相の混成一相帯６２は、例えば、位置座標ＰＰが１４、１５、１６および１７の複数（４つ）のスロット２１ｃに形成されている。上記の混成一相帯６２を構成する複数のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、２０個である。上記の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ２３は、例えば、下記数７から算出することができ、コイルサイド中心ＣＣ２３は、１５．２５になる。
（数７）
ＣＣ２３＝（１４×４＋１５×８＋１６×７＋１７×１）／（４＋８＋７＋１）
＝１５．２５
【０１５７】
さらに、Ｕ相の混成一相帯６２は、例えば、位置座標ＰＰが２１、２２、２３および２４の複数（４つ）のスロット２１ｃに形成されている。上記の混成一相帯６２を構成する複数のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、２０個である。上記の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ２４は、例えば、下記数８から算出することができ、コイルサイド中心ＣＣ２４は、２２．７５になる。
（数８）
ＣＣ２４＝（２１×１＋２２×７＋２３×８＋２４×４）／（１＋７＋８＋４）
＝２２．７５
【０１５８】
上述した算出結果から、Ｕ相の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ２１とコイルサイド中心ＣＣ２２との間の距離は、７．５（＝７．７５−０．２５）になる。また、Ｕ相の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ２２とコイルサイド中心ＣＣ２３との間の距離は、７．５（＝１５．２５−７．７５）になる。さらに、Ｕ相の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ２３とコイルサイド中心ＣＣ２４との間の距離は、７．５（＝２２．７５−１５．２５）になる。このように、第一方向（矢印Ｘ方向）において隣接する同相（Ｕ相）の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ間の距離は、７．５であり、均等である。そのため、第一方向（矢印Ｘ方向）において隣接する同相（Ｕ相）の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ間の距離は、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等になる。
【０１５９】
ここで、第一方向（矢印Ｘ方向）において隣接する同相（Ｕ相）の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ間の距離の比を隣接コイルサイド比とする。既述した参考形態（固定子巻線２２が一つの基本コイル７０を備える形態）では、隣接コイルサイド比は、０．９７４（＝７．４／７．６）である。一方、本実施形態（固定子巻線２２が複数（４つ）の基本コイル７０を備える形態）では、隣接コイルサイド比は、１（＝７．５／７．５）である。このように、隣接コイルサイド比が１に近づく程、第一方向（矢印Ｘ方向）において隣接する同相（Ｕ相）の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ間の距離は、均等化されていると言える。
【０１６０】
Ｕ相の混成一相帯６２を構成する複数のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、いずれも２０個であり、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等である。そのため、固定子巻線２２が通電されたときに発生する起磁力の大きさは、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等になる。さらに、第一方向（矢印Ｘ方向）において隣接する同相（Ｕ相）の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ間の距離は、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等である。よって、起磁力分布は、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極においてより等価になり、本実施形態の回転電機１０は、一種類の起磁力分布を備えているとみなすことができる。
【０１６１】
このように、本実施形態では、起磁力分布の回転対称性が改善されている。その結果、本実施形態の回転電機１０は、可動子３０の磁極数（本実施形態では、８極）に依拠する次数（本実施形態では、空間変形モード８次）と比べて、低次（本実施形態では、空間変形モード４次）の起振力が低減される。よって、本実施形態の回転電機１０は、固定子鉄心２１の固有振動数と一致する回転数が高まり、例えば、駆動回転数範囲外に設定することができる。つまり、本実施形態の回転電機１０は、駆動回転数範囲内で、固定子２０の共振機会を回避して、回転電機１０の騒音および振動を低減することができる。
【０１６２】
なお、本実施形態の回転電機１０によれば、回転電機１０の騒音および振動の低減に付随して、トルクリップルも低減することもできる。また、回転電機１０の騒音および振動を低減する方法として、固定子鉄心２１の各ティース先端部２１ｄ、または、各ティース先端部２１ｄと対向する可動子鉄心３１の表面（外側表面）に、切り欠きを設ける手法が挙げられる。しかしながら、この手法は、実質的に空隙の拡大となり、トルク目減りが増大する。本実施形態の回転電機１０は、トルク目減りを抑制しつつ、回転電機１０の騒音および振動を低減することができる。
【０１６３】
なお、図１６Ｃに示すように、本実施形態では、同一のスロット２１ｃに収容されている複数のコイルサイド２２ａは、当該スロット２１ｃ内において、同相のコイルサイド２２ａが集約されている。例えば、図１６Ｂに示す第五層Ｌ５および第六層Ｌ６を形成する第二基本コイル７２において、位置座標ＰＰが−１のスロット２１ｃに収容されているＵ相のコイルサイド２２ａは、図１６Ｃでは、第五層Ｌ５から第六層Ｌ６に移動されている。図１６Ｂに示す第三層Ｌ３および第四層Ｌ４を形成する第二基本コイル７２において、位置座標ＰＰが−１のスロット２１ｃに収容されているＵ相のコイルサイド２２ａは、図１６Ｃでは、第三層Ｌ３から第五層Ｌ５に移動されている。このようにして、図１６Ｃでは、位置座標ＰＰが−１のスロット２１ｃにおいて、Ｕ相の複数（４つ）のコイルサイド２２ａが集約され、Ｖ相の複数（４つ）のコイルサイド２２ａが集約されている。
【０１６４】
また、図１６Ｂに示す第七層Ｌ７および第八層Ｌ８を形成する第二基本コイル７２において、位置座標ＰＰが１のスロット２１ｃに収容されているＵ相のコイルサイド２２ａは、図１６Ｃでは、第八層Ｌ８から第七層Ｌ７に移動されている。このようにして、図１６Ｃでは、位置座標ＰＰが１のスロット２１ｃにおいて、Ｕ相の複数（７つ）のコイルサイド２２ａが集約されている。さらに、図１６Ｂに示す第一基本コイル７１において、位置座標ＰＰが２のスロット２１ｃに収容されているＵ相のコイルサイド２２ａは、図１６Ｃでは、第二層Ｌ２から第一層Ｌ１に移動されている。このようにして、図１６Ｃでは、位置座標ＰＰが２のスロット２１ｃにおいて、Ｗ相の複数（７つ）のコイルサイド２２ａが集約されている。上述したことは、他の混成一相帯６２についても同様に言える。
【０１６５】
本実施形態では、相間（Ｕ相、Ｖ相およびＷ相のうちの任意の相の間）の境界が単純化（相間の境界の凹凸が最小化）されており、相間の絶縁が容易になっている。例えば、相間を絶縁する絶縁紙の形状が単純化され、絶縁紙の配置が容易になる。このように、複数（本実施形態では、４つ）の基本コイル７０の混成には、同一のスロット２１ｃに収容される少なくとも一つのコイルサイド２２ａの当該スロット２１ｃ内の配置を変更した形態が含まれる。
【０１６６】
さらに、例えば、位置座標ＰＰが−１、０、１および２の複数（４つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の混成一相帯６２のコイルサイド分布幅は、４スロット分である。位置座標ＰＰが６、７、８および９の複数（４つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の混成一相帯６２のコイルサイド分布幅は、４スロット分である。また、位置座標ＰＰが−１、０、１および２の複数（４つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の混成一相帯６２の実効コイルサイド分布幅は、４．５スロット分である。位置座標ＰＰが６、７、８および９の複数（４つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の混成一相帯６２の実効コイルサイド分布幅は、４．５スロット分である。
【０１６７】
このように、本実施形態の実効コイルサイド分布幅（４．５スロット分）は、既述した参考形態（固定子巻線２２が一つの基本コイル７０を備える形態）の実効コイルサイド分布幅（３．５スロット分）と比べて、増加している。そのため、本実施形態の起磁力分布は、参考形態の起磁力分布と比べて、なだらかになる。なお、起磁力分布は、コイルサイド分布に基づいて形成されるので、上述したことは、コイルサイド分布からも言える。
【０１６８】
図１７Ａは、参考形態（固定子巻線２２が一つの基本コイル７０を備える形態）のコイルサイド分布の一例を示している。コイルサイド分布は、位置座標ＰＰ毎の同相（Ｕ相）の一相帯６１を構成するコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）を示しており、同図では、コイルサイド分布は、棒グラフによって示されている。横軸は、位置座標ＰＰを示しており、縦軸は、Ｕ相の一相帯６１を構成するコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）を示している。
【０１６９】
なお、スロットサイズ（スロット２１ｃの深さ）は変わらないので、コイルサイド分布を示す後述する図面（例えば、図１７Ｂなど）を含めて、縦軸の上限は、一定になる必要がある。しかしながら、コイルサイド分布を示す図では、説明の便宜上、縦軸は、コイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）を示しており、縦軸の上限は、必ずしも一定になっていない。コイルサイド分布を示す図では、棒グラフの相対的な高さの比率と棒グラフの分布が意味をもつ。例えば、図１７Ａに示す位置座標ＰＰが０、１および２の棒グラフの相対的な高さの比率は、２：２：１であり、図１７Ｂに示す位置座標ＰＰが−１、０、１および２の棒グラフの相対的な高さの比率は、４：８：７：１である。
【０１７０】
また、説明の便宜上、棒グラフの横軸方向の幅を１スロット分とし、隣接する棒グラフの間には、ティース部２１ｂの第一方向（矢印Ｘ方向）の幅に相当する空白が設けられている。但し、同図は、ティース部２１ｂの第一方向（矢印Ｘ方向）の幅を規定するものではない。さらに、同図では、複数（８極）の可動子磁極３２の一磁極対分のコイルサイド分布が図示されている。同図に示すコイルサイド分布は、複数（８極）の可動子磁極３２の一磁極対毎に繰り返される。図１７Ａの図示の方法について既述したことは、コイルサイド分布を示す後述する図面についても同様に言える。但し、後述する図面では、縦軸は、混成一相帯６２を構成するコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）を示している。
【０１７１】
図１５に示すように、例えば、位置座標ＰＰが０のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａが収容されている。そのため、図１７Ａに示すように、位置座標ＰＰが０におけるＵ相の一相帯６１を構成するコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、２とする。同様に、位置座標ＰＰが１のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが１におけるＵ相の一相帯６１を構成するコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、２とする。また、位置座標ＰＰが２のスロット２１ｃには、Ｕ相の一つのコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが２におけるＵ相の一相帯６１を構成するコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、１とする。
【０１７２】
位置座標ＰＰが７のスロット２１ｃには、Ｕ相の一つのコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが７におけるＵ相の一相帯６１を構成するコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、１とする。また、位置座標ＰＰが８のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが８におけるＵ相の一相帯６１を構成するコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、２とする。さらに、位置座標ＰＰが９のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（２つ）のコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが９におけるＵ相の一相帯６１を構成するコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、２とする。
【０１７３】
図１７Ｂは、本実施形態（固定子巻線２２が複数（４つ）の基本コイル７０を備える形態）のコイルサイド分布の一例を示している。図１６Ｃに示すように、例えば、位置座標ＰＰが−１のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（４つ）のコイルサイド２２ａが収容されている。そのため、図１７Ｂに示すように、位置座標ＰＰが−１におけるＵ相のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、４とする。同様に、位置座標ＰＰが０のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（８つ）のコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが０におけるＵ相のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、８とする。また、位置座標ＰＰが１のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（７つ）のコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが１におけるＵ相のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、７とする。さらに、位置座標ＰＰが２のスロット２１ｃには、Ｕ相の一つのコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが２におけるＵ相のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、１とする。
【０１７４】
位置座標ＰＰが６のスロット２１ｃには、Ｕ相の一つのコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが６におけるＵ相のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、１とする。また、位置座標ＰＰが７のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（７つ）のコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが７におけるＵ相のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、７とする。さらに、位置座標ＰＰが８のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（８つ）のコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが８におけるＵ相のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、８とする。また、位置座標ＰＰが９のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（４つ）のコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが９におけるＵ相のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、４とする。
【０１７５】
図１７Ｂに示す本実施形態のコイルサイド分布は、図１７Ａに示す参考形態のコイルサイド分布と比べて、第一方向（矢印Ｘ方向）に広がり、なだらかになっている。本実施形態では、混成一相帯６２を構成する複数（２０個）のコイルサイド２２ａは、参考形態の一相帯６１を構成する複数（５つ）のコイルサイド２２ａと比べて、広範囲の隣接する複数のスロット２１ｃに配置されている。その結果、固定子巻線２２が通電されたときに発生する起磁力分布は、第一方向（矢印Ｘ方向）に分散される。よって、固定子２０と可動子３０との間の吸引力分布も、なだらかになり、吸引力のピーク値（吸引力分布における基本波成分の振幅）および吸引力の第一方向（矢印Ｘ方向）の変化量は、参考形態と比べて低減する。また、吸引力のピーク値が最大になる位置の第一方向（矢印Ｘ方向）におけるピッチもより等ピッチ化される。よって、本実施形態の回転電機１０は、参考形態の回転電機１０と比べて、回転電機１０の騒音および振動を低減することができる。また、固定子２０と可動子３０との間の空隙に発生する磁束波形は、参考形態と比べて、正弦波に近づいている。さらに、本実施形態の回転電機１０は、参考形態と比べて、起磁力の高調波成分（例えば、五次および七次の成分）も低減されている。
【０１７６】
なお、一相帯６１を構成する複数のコイルサイド２２ａによって発生する起磁力の大きさは、複数のコイルサイド２２ａを形成する複数の巻線に流れる電流の電流値と、複数のコイルサイド２２ａを形成する複数の巻線の巻数（ターン数であり、導体数）とを乗じた値になる。複数のコイルサイド２２ａを形成する複数の巻線は、直列接続および並列接続のうちの少なくとも一方によって電気的に接続することができる。但し、複数の巻線に並列接続される部位が存在すると、当該部位では、直列接続される場合と比べて、電流値が小さくなるので、起磁力の大きさも小さくなる。よって、複数の巻線の巻数（ターン数であり、導体数）を考える場合、並列接続される部位の導体数を直列接続の導体数に換算した直列換算導体数を用いる必要がある。例えば、複数（２つ）の巻線が直列接続される部位の各々の導体数を１とする。このとき、複数（２つ）の巻線が並列接続（二並列）される部位では、直列換算導体数は、１であり、直列換算導体数を直列接続の場合と等価にするには、当該部位の導体数を２とする。
【０１７７】
ここで、第一基本コイル７１の一の一相帯６１を構成する複数（本実施形態では、５つ）のコイルサイド２２ａの直列換算導体数を第一コイルサイド導体数とする。また、第一基本コイル７１の一の一相帯６１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）に所定スロットピッチ（本実施形態では、７スロットピッチまたは１４スロットピッチ）分、移動した位置に配置されている少なくとも一つの第二基本コイル７２（本実施形態では、３つの第二基本コイル７２）の各々の一の一相帯６１を構成する複数（本実施形態では、５つ）のコイルサイド２２ａの直列換算導体数を第二コイルサイド導体数とする。
【０１７８】
例えば、図１６Ｂに示すように、第一基本コイル７１において、位置座標ＰＰが０、１および２の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の一相帯６１は、２．５スロット分を占有している。一つのスロット２１ｃを占有するコイルサイド２２ａの直列換算導体数を基準導体数ｔ０とすると、第一コイルサイド導体数は、２．５×ｔ０で表すことができる。第一基本コイル７１の当該一相帯６１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）に７スロットピッチ分、移動した位置に配置されている第二基本コイル７２のＵ相の一相帯６１は、位置座標ＰＰが７、８および９の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されており、５（＝２．５×２）スロット分を占有している。また、第一基本コイル７１の当該一相帯６１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）に１４スロットピッチ分、移動した位置に配置されている第二基本コイル７２のＵ相の一相帯６１は、位置座標ＰＰが１４、１５および１６の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されており、２．５スロット分を占有している。
【０１７９】
このように、本実施形態では、複数（２つ）の第二コイルサイド導体数のうちの一方の第二コイルサイド導体数（この場合、２．５×ｔ０で表される）は、第一コイルサイド導体数と均等である。これに対して、複数（２つ）の第二コイルサイド導体数のうちの他方の第二コイルサイド導体数（この場合、５×ｔ０で表される）は、第一コイルサイド導体数と異なり、第一コイルサイド導体数の二倍になっている。上述したことは、他の一相帯６１についても同様に言える。
【０１８０】
ここで、第一コイルサイド導体数と、所定スロットピッチが小さいものから順に所定スロットピッチ毎に列挙された少なくとも一つの第二コイルサイド導体数（本実施形態では、複数（２つ）の第二コイルサイド導体数）と、からなるコイルサイド導体数を列挙した要素数がｍ個（但し、ｍは３以上の自然数）の数列を第二数列とする。本実施形態では、ｍが３であり、第二数列の要素数は３個である。また、第二数列の要素を列挙すると、２．５×ｔ０、５×ｔ０、２．５×ｔ０となり、第二数列の各要素の比は、１：２：１になる。
【０１８１】
本実施形態では、第二数列は、ｋ番目（但し、ｋはｍ／２以下の自然数）の要素のコイルサイド導体数と、（ｍ−ｋ＋１）番目の要素のコイルサイド導体数と、が同一である。具体的には、本実施形態では、ｍが３であるので、ｋは、１になる。１番目の要素のコイルサイド導体数は、２．５×ｔ０である。３（＝３−１＋１）番目の要素のコイルサイド導体数は、２．５×ｔ０である。よって、１番目の要素のコイルサイド導体数と、３番目の要素のコイルサイド導体数とは、同一である。また、第二数列は、２番目の要素のコイルサイド導体数（５×ｔ０）が、１番目の要素のコイルサイド導体数および３番目の要素のコイルサイド導体数（２．５×ｔ０）と比べて、二倍に設定されている。
【０１８２】
本実施形態では、第二数列は、１番目の要素からｊ番目（但し、ｊはｍ／２であり、ｍ／２が自然数でないときには小数点以下を切り上げた自然数）の要素にかけて、コイルサイド導体数が増加しており、ｊ番目の要素からｍ番目の要素にかけて、コイルサイド導体数が減少している。具体的には、本実施形態では、ｍが３であるので、ｊは、２になる。また、１番目の要素のコイルサイド導体数は、２．５×ｔ０であり、２番目の要素のコイルサイド導体数は、５×ｔ０である。よって、第二数列は、１番目の要素から２番目の要素にかけて、コイルサイド導体数が増加している。一方、２番目の要素のコイルサイド導体数は、５×ｔ０であり、３番目の要素のコイルサイド導体数は、２．５×ｔ０である。よって、第二数列は、２番目の要素から３番目の要素にかけて、コイルサイド導体数が減少している。
【０１８３】
上述したことは、ｍが４以上の自然数においても同様に言える。例えば、ｍが６の場合を想定する。第二数列の１番目の要素から６番目の要素を、順に、要素ＥＬ１、要素ＥＬ２、要素ＥＬ３、要素ＥＬ４、要素ＥＬ５、要素ＥＬ６とする。但し、要素ＥＬ１と要素ＥＬ６は、コイルサイド導体数が同一であり、要素ＥＬ２と要素ＥＬ５は、コイルサイド導体数が同一であり、要素ＥＬ３と要素ＥＬ４は、コイルサイド導体数が同一であるものとする。また、１番目の要素ＥＬ１から３番目の要素ＥＬ３にかけて、コイルサイド導体数が増加しており、４番目の要素ＥＬ４から６番目の要素ＥＬ６にかけて、コイルサイド導体数が減少しているものとする。
【０１８４】
ｍが６であるので、ｋは３（＝６／２）以下の自然数になる。上記仮定したように、１番目の要素ＥＬ１と、６（＝６−１＋１）番目の要素ＥＬ６は、コイルサイド導体数が同一である。２番目の要素ＥＬ２と、５（＝６−２＋１）番目の要素ＥＬ５は、コイルサイド導体数が同一である。３番目の要素ＥＬ３と、４（＝６−３＋１）番目の要素ＥＬ４は、コイルサイド導体数が同一である。また、ｍが６であるので、ｊは、３になる。上記仮定したように、１番目の要素ＥＬ１から３番目の要素ＥＬ３にかけて、コイルサイド導体数が増加している。一方、４番目の要素ＥＬ４から６番目の要素ＥＬ６にかけて、コイルサイド導体数が減少している。
【０１８５】
このように、第二数列は、ｋ番目（但し、ｋはｍ／２以下の自然数）の要素のコイルサイド導体数と、（ｍ−ｋ＋１）番目の要素のコイルサイド導体数と、が同一であると好適である。また、第二数列は、１番目の要素からｊ番目（但し、ｊはｍ／２であり、ｍ／２が自然数でないときには小数点以下を切り上げた自然数）の要素にかけて、コイルサイド導体数が増加しており、ｊ番目の要素からｍ番目の要素にかけて、コイルサイド導体数が減少していると好適である。さらに、本実施形態では、ｍは３である。この場合、第二数列は、２番目の要素のコイルサイド導体数が、１番目の要素のコイルサイド導体数および３番目の要素のコイルサイド導体数と比べて、二倍に設定されていると好適である。
【０１８６】
（同心巻による固定子巻線２２の構成例）
図１６Ｃに示すように、複数（本実施形態では、４つ）の基本コイル７０が混成されている固定子巻線２２は、複数（本実施形態では、３つ）の相コイル２２ｃ（Ｕ相コイル２２ｃｕ、Ｖ相コイル２２ｃｖ、Ｗ相コイル２２ｃｗ）を含んでいる。複数（３つ）の相コイル２２ｃは、少なくとも一つ（本実施形態では、三相の各相４個、合計１２個）の極対コイル８０を具備しており、各極対コイル８０は、同心状に巻装されている複数（本実施形態では、４つ）の単位コイル２２ｄを備えている。なお、同図では、図示の便宜上、Ｕ相コイル２２ｃｕの一つの極対コイル８０を構成する複数（４つ）の単位コイル２２ｄが明示されている。
【０１８７】
図１８に示すように、複数（３つ）の相コイル２２ｃの各極対コイル８０は、第一極コイル８１ｆと第二極コイル８１ｓとを備え、第一極コイル８１ｆおよび第二極コイル８１ｓが電気的に直列接続されていると好適である。本実施形態では、第一極コイル８１ｆは、一対のコイルサイド２２ａ，２２ａ間のコイルピッチが異なる複数（２つ）の単位コイル２２ｄを備えており、当該複数（２つ）の単位コイル２２ｄを第一単位コイル２２ｄ１、第二単位コイル２２ｄ２とする。第一単位コイル２２ｄ１の一対のコイルサイド２２ａ，２２ａ間のコイルピッチは、７スロットピッチ（７ｓｐ）に設定されており、第二単位コイル２２ｄ２の一対のコイルサイド２２ａ，２２ａ間のコイルピッチは、５スロットピッチ（５ｓｐ）に設定されている。第一単位コイル２２ｄ１および第二単位コイル２２ｄ２は、同心状に巻装され、単位コイル間接続部８２によって直列接続されており、第一極コイル８１ｆが形成されている。
【０１８８】
本実施形態では、第二極コイル８１ｓは、一対のコイルサイド２２ａ，２２ａ間のコイルピッチが異なる複数（２つ）の単位コイル２２ｄを備えており、当該複数（２つ）の単位コイル２２ｄを第三単位コイル２２ｄ３、第四単位コイル２２ｄ４とする。第三単位コイル２２ｄ３の一対のコイルサイド２２ａ，２２ａ間のコイルピッチは、６スロットピッチ（６ｓｐ）に設定されており、第四単位コイル２２ｄ４の一対のコイルサイド２２ａ，２２ａ間のコイルピッチは、４スロットピッチ（４ｓｐ）に設定されている。第三単位コイル２２ｄ３および第四単位コイル２２ｄ４は、同心状に巻装され、単位コイル間接続部８２によって直列接続されており、第二極コイル８１ｓが形成されている。第二極コイル８１ｓは、第一極コイル８１ｆが複数（８極）の可動子磁極３２のうちの一の可動子磁極３２（同図では、可動子磁極３２ａ）と対向するときに当該可動子磁極３２（可動子磁極３２ａ）に隣接する一の可動子磁極３２（同図では、可動子磁極３２ｂ）と対向する。
【０１８９】
このように、各極対コイル８０を構成する複数（４つ）の単位コイル２２ｄ（第一単位コイル２２ｄ１、第二単位コイル２２ｄ２、第三単位コイル２２ｄ３および第四単位コイル２２ｄ４）は、一対のスロット２１ｃ，２１ｃに収容されている一対のコイルサイド２２ａ，２２ａ間のコイルピッチがそれぞれ異なる。また、各極対コイル８０を構成する複数（４つ）の単位コイル２２ｄ（第一単位コイル２２ｄ１、第二単位コイル２２ｄ２、第三単位コイル２２ｄ３および第四単位コイル２２ｄ４）は、一対のコイルサイド２２ａ，２２ａ間のコイルピッチが、いずれも毎極スロット数（本実施形態では、７．５）より短く設定されている。一方、二層重巻によって固定子巻線を構成する場合、単位コイルの一対のコイルサイド２２ａ，２２ａ間のコイルピッチは、いずれも７スロットピッチ（７ｓｐ）に設定される。よって、本実施形態の回転電機１０は、二層重巻構成の固定子巻線と比べて、固定子巻線２２の導体長を短くすることができ、固定子巻線２２に使用する導体量を少なくすることができる。
【０１９０】
図１６Ｂに示すように、第三層Ｌ３および第四層Ｌ４を形成する第二基本コイル７２と、第五層Ｌ５および第六層Ｌ６を形成する第二基本コイル７２とは、固定子２０上の配置が同じである。よって、これらの二つの第二基本コイル７２は、１種類の基本コイル７０と考える。これらの二つの第二基本コイル７２と、第一層Ｌ１および第二層Ｌ２を形成する第一基本コイル７１と、第七層Ｌ７および第八層Ｌ８を形成する第二基本コイル７２とは、固定子２０上の配置がそれぞれ異なる。よって、本実施形態の固定子巻線２２は、固定子２０上の配置が異なる奇数種類（本実施形態では、３種類）の複数（本実施形態では、４つ）の基本コイル７０を備えている。
【０１９１】
また、図１６Ｃに示すように、複数（４つ）の基本コイル７０は、同一のスロット２１ｃに収容されている同相のコイルサイド２２ａの当該スロット２１ｃ内の配置が相毎（Ｕ相、Ｖ相およびＷ相毎）に集約されている。さらに、複数（本実施形態では、３つ）の相コイル２２ｃの各々は、複数（４つ）の基本コイル７０の全体において、複数（本実施形態では、８極）の可動子磁極３２の磁極対数分（本実施形態では、４つ）の極対コイル８０を備えている。よって、例えば、複数（４つ）の基本コイル７０の各々において４つの極対コイル８０を備える場合と比べて、本実施形態の回転電機１０は、極対コイル８０の数を低減することができ、固定子巻線２２の簡素化を図ることができる。その結果、本実施形態の回転電機１０は、極対コイル８０間の配策の簡素化およびこれに伴う固定子巻線２２の小型化を図ることができ、固定子巻線２２の装着作業における作業性の向上を図ることができる。
【０１９２】
さらに、図１８に示すように、複数（３つ）の相コイル２２ｃの各極対コイル８０は、巻始め側の第一極コイル８１ｆから巻終り側の第二極コイル８１ｓへ引き回す極コイル間接続部８３を介して連続して巻進められていると好適である。本実施形態では、巻始め部８０ａから巻終り部８０ｂまで巻線が連続して巻進められて、極対コイル８０が形成されている。これにより、第一極コイル８１ｆを構成する複数（２つ）の単位コイル２２ｄ（第一単位コイル２２ｄ１および第二単位コイル２２ｄ２）と、第二極コイル８１ｓを構成する複数（２つ）の単位コイル２２ｄ（第三単位コイル２２ｄ３および第四単位コイル２２ｄ４）とが直列接続されている。本実施形態では、第一単位コイル２２ｄ１、第二単位コイル２２ｄ２、第三単位コイル２２ｄ３および第四単位コイル２２ｄ４は、この順に直列接続されている。なお、第一極コイル８１ｆおよび第二極コイル８１ｓの各々について、個別に巻装し、第一極コイル８１ｆおよび第二極コイル８１ｓを直列接続することによって、極対コイル８０を形成することもできる。また、複数の極対コイル８０の巻線を連続して巻進めて、直列接続された複数の極対コイル８０を形成することもできる。
【０１９３】
また、複数（３つ）の相コイル２２ｃの各極対コイル８０は、第一コイル引出部８０ｆと第二コイル引出部８０ｓとからなる一対のコイル引出部８０ｆ，８０ｓを備えていると好適である。第一コイル引出部８０ｆは、第一極コイル８１ｆを構成する一の単位コイル２２ｄであって巻始めの単位コイル２２ｄ（本実施形態では、第一単位コイル２２ｄ１）の一のコイルサイド２２ａから引き出される。当該コイルサイド２２ａを第一コイルサイド２２ａ１とする。第二コイル引出部８０ｓは、第二極コイル８１ｓを構成する一の単位コイル２２ｄであって巻終りの単位コイル２２ｄ（本実施形態では、第四単位コイル２２ｄ４）の一のコイルサイド２２ａから引き出される。当該コイルサイド２２ａを第二コイルサイド２２ａ２とする。なお、図１８では、極コイル間接続部８３によって接続される第一極コイル８１ｆ側のコイルサイド２２ａを第三コイルサイド２２ａ３とする。また、極コイル間接続部８３によって接続される第二極コイル８１ｓ側のコイルサイド２２ａを第四コイルサイド２２ａ４とする。
【０１９４】
さらに、Ｕ相コイル２２ｃｕは、一対のコイル引出部８０ｆ，８０ｓを介して、Ｕ相の複数（４つ）の極対コイル８０が電気的に接続されていると好適である。本実施形態では、各極対コイル８０の巻始め部８０ａ同士が電気的に接続され、Ｕ相端子８ＴＵに接続されている。また、各極対コイル８０の巻終り部８０ｂ同士が電気的に接続され、中性点８Ｎに接続されている。これにより、Ｕ相コイル２２ｃｕを構成する複数（４つ）の極対コイル８０は、電気的に並列接続されている。
【０１９５】
なお、Ｕ相コイル２２ｃｕは、直列接続されている複数（４つ）の極対コイル８０によって構成することもできる。また、Ｕ相コイル２２ｃｕは、複数（４つ）の極対コイル８０のうちの第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接または一磁極対分おきに存在する複数（２つ）の極対コイル８０を直列接続し、残りの第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接または一磁極対分おきに存在する複数（２つ）の極対コイル８０を直列接続して、これらを並列接続することもできる。Ｕ相コイル２２ｃｕについて上述したことは、Ｖ相コイル２２ｃｖおよびＷ相コイル２２ｃｗについても同様に言える。このように、複数（３つ）の相コイル２２ｃの各々が具備する複数（４つ）の極対コイル８０は、直列接続および並列接続のうちの少なくとも一方により電気的に接続することができる。また、複数（３つ）の相コイル２２ｃの各々は、一対のコイル引出部８０ｆ，８０ｓを介して、同相の複数（４つ）の極対コイル８０が電気的に接続されていると好適である。
【０１９６】
なお、図１８に示すように、本実施形態では、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）は、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの第一極コイル８１ｆ側から第二極コイル８１ｓ側に向かう方向（第一方向第二極コイル側）である。また、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）は、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの第二極コイル８１ｓ側から第一極コイル８１ｆ側に向かう方向（第一方向第一極コイル側）である。
【０１９７】
（第五変形形態）
本変形形態は、固定子巻線２２が複数（２つ）の基本コイル７０を備える点で、実施形態と異なる。本変形形態では、実施形態と異なる点が中心に説明されている。
【０１９８】
図１９Ａに示すように、固定子巻線２２は、複数（２つ）の基本コイル７０を備えている。複数（２つ）の基本コイル７０の各々は、既述した基本コイル７０と同一構成である。また、複数（２つ）の基本コイル７０は、第一基本コイル７１と、一つの第二基本コイル７２とを備えている。本変形形態においても、一つの第二基本コイル７２は、第一基本コイル７１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）に所定スロットピッチ分、移動した位置に配置されている。また、一つの第二基本コイル７２は、第一基本コイル７１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に移動した位置に配置されている。これらにより、本変形形態の固定子巻線２２は、第一層Ｌ１〜第四層Ｌ４の四層に形成されている。
【０１９９】
本変形形態においても、移動単位量は、７スロットピッチに設定されている。また、所定スロットピッチは、移動単位量である７スロットピッチの１倍（７スロットピッチ（７ｓｐ））に設定されている。このように、本変形形態では、所定スロットピッチを規定するｎは、１である。また、第一数列は、移動単位量である７スロットピッチの１倍（７スロットピッチ（７ｓｐ））を含んでいる。
【０２００】
例えば、第一基本コイル７１において、位置座標ＰＰが０、１および２の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の一相帯６１は、一つの第二基本コイル７２では、位置座標ＰＰが７、８および９の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されている。上述したことは、他のＵ相の一相帯６１についても同様に言える。また、Ｕ相の混成一相帯６２は、例えば、位置座標ＰＰが−１、０、１および２の複数（４つ）のスロット２１ｃに形成されている。上記の混成一相帯６２を構成する複数のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、１０個である。よって、上記の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ３１は、例えば、下記数９から算出することができ、コイルサイド中心ＣＣ３１は、０．５になる。
（数９）
ＣＣ３１＝（−１×１＋０×４＋１×４＋２×１）／（１＋４＋４＋１）＝０．５
【０２０１】
また、Ｕ相の混成一相帯６２は、例えば、位置座標ＰＰが７、８および９の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されている。上記の混成一相帯６２を構成する複数のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、１０個である。上記の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ３２は、例えば、下記数１０から算出することができ、コイルサイド中心ＣＣ３２は、８になる。
（数１０）
ＣＣ３２＝（７×３＋８×４＋９×３）／（３＋４＋３）＝８
【０２０２】
さらに、Ｕ相の混成一相帯６２は、例えば、位置座標ＰＰが１４、１５、１６および１７の複数（４つ）のスロット２１ｃに形成されている。上記の混成一相帯６２を構成する複数のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、１０個である。上記の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ３３は、例えば、下記数１１から算出することができ、コイルサイド中心ＣＣ３３は、１５．５になる。
（数１１）
ＣＣ３３＝（１４×１＋１５×４＋１６×４＋１７×１）／（１＋４＋４＋１）
＝１５．５
【０２０３】
また、Ｕ相の混成一相帯６２は、例えば、位置座標ＰＰが２２、２３および２４の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されている。上記の混成一相帯６２を構成する複数のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、１０個である。上記の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ３４は、例えば、下記数１２から算出することができ、コイルサイド中心ＣＣ３４は、２３になる。
（数１２）
ＣＣ３４＝（２２×３＋２３×４＋２４×３）／（３＋４＋３）＝２３
【０２０４】
上述した算出結果から、Ｕ相の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ３１とコイルサイド中心ＣＣ３２との間の距離は、７．５（＝８−０．５）になる。また、Ｕ相の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ３２とコイルサイド中心ＣＣ３３との間の距離は、７．５（＝１５．５−８）になる。さらに、Ｕ相の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ３３とコイルサイド中心ＣＣ３４との間の距離は、７．５（＝２３−１５．５）になる。このように、第一方向（矢印Ｘ方向）において隣接する同相（Ｕ相）の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ間の距離は、いずれも７．５であり、均等である。そのため、第一方向（矢印Ｘ方向）において隣接する同相（Ｕ相）の混成一相帯６２のコイルサイド中心ＣＣ間の距離は、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等になる。また、本変形形態の隣接コイルサイド比は、１（＝７．５／７．５）である。
【０２０５】
なお、図１９Ａに示す相配置は、同一のスロット２１ｃに収容されている同相の複数のコイルサイド２２ａにおいて、通電方向が異なるコイルサイド２２ａが混在している。そのため、図１９Ｂに示すように、複数のコイルサイド２２ａの通電方向を修正する必要がある。例えば、図１９Ｂに示す第二基本コイル７２において、位置座標ＰＰが７、８および９の複数（３つ）のスロット２１ｃに収容されているＵ相の複数（５つ）のコイルサイド２２ａの通電方向は、図１９Ａに示す通電方向に対して反転されている。上述したことは、第二基本コイル７２の他の一相帯６１についても同様に言える。
【０２０６】
また、図１９Ｃに示すように、本変形形態においても、同一のスロット２１ｃに収容されている複数のコイルサイド２２ａは、当該スロット２１ｃ内において、同相のコイルサイド２２ａが集約されている。例えば、図１９Ｂに示す第二基本コイル７２において、位置座標ＰＰが−１のスロット２１ｃに収容されているＵ相のコイルサイド２２ａは、図１９Ｃでは、第三層Ｌ３から第四層Ｌ４に移動されている。また、図１９Ｂに示す第一基本コイル７１において、位置座標ＰＰが２のスロット２１ｃに収容されているＵ相のコイルサイド２２ａは、図１９Ｃでは、第二層Ｌ２から第一層Ｌ１に移動されている。上述したことは、他の混成一相帯６２についても同様に言える。
【０２０７】
さらに、例えば、位置座標ＰＰが−１、０、１および２の複数（４つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の混成一相帯６２のコイルサイド分布幅は、４スロット分である。位置座標ＰＰが７、８および９の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の混成一相帯６２のコイルサイド分布幅は、３スロット分である。また、位置座標ＰＰが−１、０、１および２の複数（４つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の混成一相帯６２の実効コイルサイド分布幅は、４スロット分である。位置座標ＰＰが７、８および９の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の混成一相帯６２の実効コイルサイド分布幅は、４スロット分である。
【０２０８】
このように、本変形形態の実効コイルサイド分布幅（４スロット分）は、実施形態で既述した参考形態（固定子巻線２２が一つの基本コイル７０を備える形態）の実効コイルサイド分布幅（３．５スロット分）と比べて、増加している。そのため、本変形形態の起磁力分布は、参考形態の起磁力分布と比べて、なだらかになる。
【０２０９】
また、図２０は、本変形形態（固定子巻線２２が複数（２つ）の基本コイル７０を備える形態）のコイルサイド分布の一例を示している。図１９Ｃに示すように、例えば、位置座標ＰＰが−１のスロット２１ｃには、Ｕ相の一つのコイルサイド２２ａが収容されている。そのため、図２０に示すように、位置座標ＰＰが−１におけるＵ相のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、１とする。同様に、位置座標ＰＰが０のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（４つ）のコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが０におけるＵ相のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、４とする。また、位置座標ＰＰが１のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（４つ）のコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが１におけるＵ相のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、４とする。さらに、位置座標ＰＰが２のスロット２１ｃには、Ｕ相の一つのコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが２におけるＵ相のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、１とする。
【０２１０】
位置座標ＰＰが７のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（３つ）のコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが７におけるＵ相のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、３とする。また、位置座標ＰＰが８のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（４つ）のコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが８におけるＵ相のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、４とする。さらに、位置座標ＰＰが９のスロット２１ｃには、Ｕ相の複数（３つ）のコイルサイド２２ａが収容されており、位置座標ＰＰが９におけるＵ相のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、３とする。
【０２１１】
図２０に示す本変形形態のコイルサイド分布は、図１７Ａに示す参考形態のコイルサイド分布と比べて、第一方向（矢印Ｘ方向）に広がり、なだらかになっている。また、本変形形態のコイルサイド分布は、参考形態のコイルサイド分布と比べて、正弦波に近づいている。よって、本変形形態の回転電機１０は、実施形態で既述した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。
【０２１２】
また、例えば、第一基本コイル７１において、位置座標ＰＰが０、１および２の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されているＵ相の一相帯６１は、２．５スロット分を占有している。実施形態と同様に、一つのスロット２１ｃを占有するコイルサイド２２ａの直列換算導体数を基準導体数ｔ０とすると、第一コイルサイド導体数は、２．５×ｔ０で表すことができる。
【０２１３】
第一基本コイル７１の当該一相帯６１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）に７スロットピッチ分、移動した位置に配置されている第二基本コイル７２のＵ相の一相帯６１は、位置座標ＰＰが７、８および９の複数（３つ）のスロット２１ｃに形成されており、２．５スロット分を占有している。よって、第二コイルサイド導体数は、２．５×ｔ０で表すことができる。つまり、本変形形態では、第一コイルサイド導体数および第二コイルサイド導体数は、均等である。なお、上述したことは、他の一相帯６１についても同様に言える。
【０２１４】
図１９Ｂおよび図１９Ｃに示すように、複数（本変形形態では、２つ）の基本コイル７０が混成されている固定子巻線２２は、複数（３つ）の相コイル２２ｃ（Ｕ相コイル２２ｃｕ、Ｖ相コイル２２ｃｖ、Ｗ相コイル２２ｃｗ）を含んでいる。複数（３つ）の相コイル２２ｃは、複数（三相の各相８個、合計２４個）の極対コイル８０を具備しており、各極対コイル８０は、同心状に巻装されている複数（３つ）の単位コイル２２ｄを備えている。なお、これらの図では、図示の便宜上、一磁極対分のＵ相コイル２２ｃｕの二つの極対コイル８０を構成する複数（６つ）の単位コイル２２ｄが明示されている。
【０２１５】
図１９Ｂおよび図１９Ｃ並びに図２１に示すように、本変形形態の第一極コイル８１ｆは、一つの単位コイル２２ｄを備えており、当該単位コイル２２ｄを第一単位コイル２２ｄ１とする。第一単位コイル２２ｄ１の一対のコイルサイド２２ａ，２２ａ間のコイルピッチは、６スロットピッチ（６ｓｐ）に設定されている。第一単位コイル２２ｄ１は、同心状に巻装され、第一極コイル８１ｆが形成されている。
【０２１６】
第二極コイル８１ｓは、一対のコイルサイド２２ａ，２２ａ間のコイルピッチが異なる複数（２つ）の単位コイル２２ｄを備えており、当該複数（２つ）の単位コイル２２ｄを第二単位コイル２２ｄ２、第三単位コイル２２ｄ３とする。第二単位コイル２２ｄ２の一対のコイルサイド２２ａ，２２ａ間のコイルピッチは、７スロットピッチ（７ｓｐ）に設定されており、第三単位コイル２２ｄ３の一対のコイルサイド２２ａ，２２ａ間のコイルピッチは、５スロットピッチ（５ｓｐ）に設定されている。第二単位コイル２２ｄ２および第三単位コイル２２ｄ３は、同心状に巻装され、単位コイル間接続部８２によって直列接続されており、第二極コイル８１ｓが形成されている。
【０２１７】
このように、本変形形態においても、各極対コイル８０を構成する複数（３つ）の単位コイル２２ｄ（第一単位コイル２２ｄ１、第二単位コイル２２ｄ２および第三単位コイル２２ｄ３）は、一対のスロット２１ｃ，２１ｃに収容されている一対のコイルサイド２２ａ，２２ａ間のコイルピッチがそれぞれ異なる。また、各極対コイル８０を構成する複数（３つ）の単位コイル２２ｄ（第一単位コイル２２ｄ１、第二単位コイル２２ｄ２および第三単位コイル２２ｄ３）は、一対のコイルサイド２２ａ，２２ａ間のコイルピッチが、いずれも毎極スロット数（本変形形態では、７．５）より短く設定されている。よって、実施形態において既述したことは、本変形形態においても同様に言える。
【０２１８】
図１９Ｂおよび図１９Ｃに示すように、本変形形態の固定子巻線２２は、固定子２０上の配置が異なる偶数種類（本変形形態では、２種類）の複数（本変形形態では、２つ）の基本コイル７０を備えている。また、複数（本変形形態では、３つ）の相コイル２２ｃの各々は、複数（２つ）の基本コイル７０の各々において、複数（本変形形態では、８極）の可動子磁極３２の磁極対数分（本変形形態では、４つ）の極対コイル８０を備えている。具体的には、複数（３つ）の相コイル２２ｃの各々は、第一基本コイル７１において、磁極対数分（４つ）の極対コイル８０を備え、第二基本コイル７２において、磁極対数分（４つ）の極対コイル８０を備えている。
【０２１９】
複数（３つ）の相コイル２２ｃの各々が具備する複数（８つ）の極対コイル８０は、直列接続および並列接続のうちの少なくとも直列接続により電気的に接続することができる。また、複数（３つ）の相コイル２２ｃの各々は、一対のコイル引出部８０ｆ，８０ｓを介して、同相の複数（８つ）の極対コイル８０が電気的に接続されていると好適である。
【０２２０】
図２２Ａは、Ｕ相コイル２２ｃｕの各極対コイル８０の結線の一例を示している。同図は、図示の便宜上、第一基本コイル７１が備えるＵ相コイル２２ｃｕの二つの極対コイル８０と、第二基本コイル７２が備えるＵ相コイル２２ｃｕの二つの極対コイル８０とが図示されている。第一基本コイル７１が備えるＵ相コイル２２ｃｕの二つの極対コイル８０は、一の極対コイル８０の第一コイル引出部８０ｆの巻始め部８０ａがＵ相端子８ＴＵと接続されている。当該極対コイル８０の第二コイル引出部８０ｓの巻終り部８０ｂは、第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接する一の極対コイル８０の第一コイル引出部８０ｆの巻始め部８０ａと接続されている。このようにして、二つの極対コイル８０が直列接続されている。なお、実際は、第一基本コイル７１が備えるＵ相コイル２２ｃｕの四つの極対コイル８０が直列接続されている。
【０２２１】
第二基本コイル７２が備えるＵ相コイル２２ｃｕの二つの極対コイル８０は、一の極対コイル８０の第一コイル引出部８０ｆの巻始め部８０ａが中性点８Ｎと接続されている。当該極対コイル８０の第二コイル引出部８０ｓの巻終り部８０ｂは、第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接する一の極対コイル８０の第一コイル引出部８０ｆの巻始め部８０ａと接続されている。このようにして、二つの極対コイル８０が直列接続されている。なお、実際は、第二基本コイル７２が備えるＵ相コイル２２ｃｕの四つの極対コイル８０が直列接続されている。
【０２２２】
ここで、第一基本コイル７１において直列接続されているＵ相コイル２２ｃｕの極対コイル８０の端部のうち、Ｕ相端子８ＴＵに接続されている端部と反対側の端部（第二コイル引出部８０ｓの巻終り部８０ｂ）を第一端部８０ｅ１とする。また、第二基本コイル７２において直列接続されているＵ相コイル２２ｃｕの極対コイル８０の端部のうち、中性点８Ｎに接続されている端部と反対側の端部（第二コイル引出部８０ｓの巻終り部８０ｂ）を第二端部８０ｅ２とする。本形態では、第一端部８０ｅ１と第二端部８０ｅ２との間は、電気的に接続されている。これにより、Ｕ相コイル２２ｃｕの複数（８つ）の極対コイル８０は、すべて直列接続される。本形態では、Ｕ相コイル２２ｃｕが具備する極対コイル８０の種類は、一種類であり、極対コイル８０の種類数を最小化することができる。上述したことは、Ｖ相コイル２２ｃｖおよびＷ相コイル２２ｃｗについても同様に言える。
【０２２３】
図２２Ｂは、Ｕ相コイル２２ｃｕの各極対コイル８０の他の結線の一例を示している。同図は、図示の便宜上、第一基本コイル７１が備えるＵ相コイル２２ｃｕの一つの極対コイル８０と、第二基本コイル７２が備えるＵ相コイル２２ｃｕの一つの極対コイル８０とが図示されている。本形態では、第一基本コイル７１が備えるＵ相コイル２２ｃｕの極対コイル８０は、既述した極対コイル８０と同じであるが、第二基本コイル７２が備えるＵ相コイル２２ｃｕの極対コイル８０は、第一基本コイル７１が備えるＵ相コイル２２ｃｕの極対コイル８０に対して、巻方向が逆方向に設定されている。具体的には、第二基本コイル７２が備えるＵ相コイル２２ｃｕの極対コイル８０は、第三方向（矢印Ｚ方向）に沿って延びる仮想の直線の周りに、第一基本コイル７１が備えるＵ相コイル２２ｃｕの極対コイル８０を１８０°回転させた形態と一致する。
【０２２４】
また、第一基本コイル７１が備えるＵ相コイル２２ｃｕの極対コイル８０の第一極コイル８１ｆは、第二基本コイル７２が備えるＵ相コイル２２ｃｕの極対コイル８０の第二極コイル８１ｓと対向している。第一基本コイル７１が備えるＵ相コイル２２ｃｕの極対コイル８０の第二極コイル８１ｓは、第二基本コイル７２が備えるＵ相コイル２２ｃｕの極対コイル８０の第一極コイル８１ｆと対向している。
【０２２５】
第一基本コイル７１が備えるＵ相コイル２２ｃｕの極対コイル８０の第一コイル引出部８０ｆの巻始め部８０ａは、Ｕ相端子８ＴＵと接続されている。また、第一基本コイル７１が備えるＵ相コイル２２ｃｕの極対コイル８０の第二コイル引出部８０ｓの巻終り部８０ｂと、第二基本コイル７２が備えるＵ相コイル２２ｃｕの極対コイル８０の第一コイル引出部８０ｆの巻始め部８０ａとが接続されている。さらに、第二基本コイル７２が備えるＵ相コイル２２ｃｕの極対コイル８０の第二コイル引出部８０ｓの巻終り部８０ｂは、中性点８Ｎと接続されている。これにより、一磁極対分のＵ相コイル２２ｃｕの複数（２つ）の極対コイル８０が直列接続される。
【０２２６】
残りの三磁極対分の複数（６つ）の極対コイル８０についても、同様にして、一磁極対分の複数（２つ）の極対コイル８０がそれぞれ直列接続される。ここで、一磁極対分の直列接続される複数（２つ）の極対コイル８０を直列極対コイルとする。合計四組の直列極対コイルは、すべて直列接続することができる。また、合計四組の直列極対コイルは、すべて並列接続することもできる。さらに、合計四組の直列極対コイルのうちの二組の直列極対コイルを直列接続し、残りの二組の直列極対コイルを直列接続し、直列接続された二組の直列極対コイルと、直列接続された二組の直列極対コイルとを並列接続することもできる。本形態では、Ｕ相コイル２２ｃｕが具備する極対コイル８０の種類は、二種類であり、図２２Ａに示す形態と比べて、極対コイル８０の種類数が増加している。しかしながら、本形態では、第二基本コイル７２の数が増加した場合に、極対コイル８０間を接続する配策を均等化し易い。上述したことは、Ｖ相コイル２２ｃｖおよびＷ相コイル２２ｃｗについても同様に言える。
【０２２７】
なお、本変形形態の極対コイル８０は、実施形態と比べて、第一極コイル８１ｆを構成する単位コイル２２ｄの数が一つ少ない。また、本変形形態の極対コイル８０は、第二極コイル８１ｓの構成が実施形態と同じである。よって、本変形形態の極対コイル８０は、実施形態と比べて、極対コイル８０の構成としては簡素化される。
【０２２８】
また、図１６Ｄに示すように、実施形態についても、複数（３つ）の相コイル２２ｃの各々は、複数（４つ）の基本コイル７０の各々において、複数（８極）の可動子磁極３２の磁極対数分（４つ）の極対コイル８０を備えることができる。具体的には、複数（３つ）の相コイル２２ｃの各々は、第一層Ｌ１および第二層Ｌ２を形成する第一基本コイル７１において、磁極対数分（４つ）の極対コイル８０を備え、第三層Ｌ３および第四層Ｌ４を形成する第二基本コイル７２において、磁極対数分（４つ）の極対コイル８０を備えることができる。複数（３つ）の相コイル２２ｃの各々は、第五層Ｌ５および第六層Ｌ６を形成する第二基本コイル７２において、磁極対数分（４つ）の極対コイル８０を備え、第七層Ｌ７および第八層Ｌ８を形成する第二基本コイル７２において、磁極対数分（４つ）の極対コイル８０を備えることができる。
【０２２９】
なお、第三層Ｌ３および第四層Ｌ４を形成する第二基本コイル７２と、第五層Ｌ５および第六層Ｌ６を形成する第二基本コイル７２とは、固定子２０上の配置が同じである。よって、例えば、第三層Ｌ３および第四層Ｌ４を形成する第二基本コイル７２が備える各極対コイル８０の各単位コイル２２ｄの巻数を二倍にして、固定子２０上の配置が同じ単位コイル２２ｄを集約（一コイル化）しても良い。
【０２３０】
（第六変形形態）
固定子巻線２２は、複数（３つ）の基本コイル７０を備えることもできる（第六変形形態）。この場合も、複数（３つ）の基本コイル７０の各々は、既述した基本コイル７０と同一構成である。また、複数（３つ）の基本コイル７０は、第一基本コイル７１と、複数（２つ）の第二基本コイル７２とを備える。本変形形態においても、複数（２つ）の第二基本コイル７２は、第一基本コイル７１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）に所定スロットピッチ分、移動した位置に配置される。また、複数（２つ）の第二基本コイル７２の各々は、第一基本コイル７１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に移動した位置に配置される。これらにより、本変形形態の固定子巻線２２は、第一層Ｌ１〜第六層Ｌ６の六層に形成される。
【０２３１】
本変形形態においても、移動単位量は、７スロットピッチに設定される。但し、複数（２つ）の第二基本コイル７２のうちの一方の第二基本コイル７２（例えば、第三層Ｌ３および第四層Ｌ４を形成する第二基本コイル７２）は、所定スロットピッチが、移動単位量である７スロットピッチの１倍（７スロットピッチ（７ｓｐ））に設定される。複数（２つ）の第二基本コイル７２のうちの他方の第二基本コイル７２（例えば、第五層Ｌ５および第六層Ｌ６を形成する第二基本コイル７２）は、所定スロットピッチが、移動単位量である７スロットピッチの２倍（１４スロットピッチ（１４ｓｐ））に設定される。よって、本変形形態においても、所定スロットピッチを規定するｎは、１および２である。また、第一数列は、移動単位量である７スロットピッチの１倍（７スロットピッチ（７ｓｐ））から２倍（１４スロットピッチ（１４ｓｐ））までのすべての自然数倍を含んでいる。
【０２３２】
本変形形態では、Ｕ相の混成一相帯６２を構成する複数のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、いずれも１５個であり、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等である。そのため、固定子巻線２２が通電されたときに発生する起磁力の大きさは、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等になる。さらに、起磁力分布の回転対称性が改善される。よって、本変形形態においても、既述した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。
【０２３３】
また、本変形形態では、固定子巻線２２は、固定子２０上の配置が異なる奇数種類（３種類）の複数（３つ）の基本コイル７０を備える。さらに、複数（３つ）の基本コイル７０は、同一のスロット２１ｃに収容されている同相のコイルサイド２２ａの当該スロット２１ｃ内の配置を相毎（Ｕ相、Ｖ相およびＷ相毎）に集約することができる。また、複数（３つ）の相コイル２２ｃの各々は、複数（３つ）の基本コイル７０の全体において、複数（８極）の可動子磁極３２の磁極対数分（４つ）の極対コイル８０を備えることができる。複数（３つ）の相コイル２２ｃの各々は、複数（３つ）の基本コイル７０の各々において、複数（８極）の可動子磁極３２の磁極対数分（４つ）の極対コイル８０を備えることもできる。
【０２３４】
（第七変形形態）
固定子巻線２２は、複数（４つ）の基本コイル７０を備えることもできる（第七変形形態）。この場合も、複数（４つ）の基本コイル７０の各々は、既述した基本コイル７０と同一構成である。また、複数（４つ）の基本コイル７０は、第一基本コイル７１と、複数（３つ）の第二基本コイル７２とを備える。本変形形態においても、複数（３つ）の第二基本コイル７２は、第一基本コイル７１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）に所定スロットピッチ分、移動した位置に配置される。また、複数（３つ）の第二基本コイル７２の各々は、第一基本コイル７１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に移動した位置に配置される。これらにより、本変形形態の固定子巻線２２は、第一層Ｌ１〜第八層Ｌ８の八層に形成される。
【０２３５】
本変形形態においても、移動単位量は、７スロットピッチに設定される。但し、複数（３つ）の第二基本コイル７２のうちの一の第二基本コイル７２（例えば、第三層Ｌ３および第四層Ｌ４を形成する第二基本コイル７２）は、所定スロットピッチが、移動単位量である７スロットピッチの１倍（７スロットピッチ（７ｓｐ））に設定される。複数（３つ）の第二基本コイル７２のうちの他の一の第二基本コイル７２（例えば、第五層Ｌ５および第六層Ｌ６を形成する第二基本コイル７２）は、所定スロットピッチが、移動単位量である７スロットピッチの２倍（１４スロットピッチ（１４ｓｐ））に設定される。複数（３つ）の第二基本コイル７２のうちの他の一の第二基本コイル７２（例えば、第七層Ｌ７および第八層Ｌ８を形成する第二基本コイル７２）は、所定スロットピッチが、移動単位量である７スロットピッチの３倍（２１スロットピッチ（２１ｓｐ））に設定される。このように、本変形形態では、所定スロットピッチを規定するｎは、１、２および３である。また、第一数列は、移動単位量である７スロットピッチの１倍（７スロットピッチ（７ｓｐ））から３倍（２１スロットピッチ（２１ｓｐ））までのすべての自然数倍を含んでいる。
【０２３６】
本実施形態では、Ｕ相の混成一相帯６２を構成する複数のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、いずれも２０個であり、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等である。そのため、固定子巻線２２が通電されたときに発生する起磁力の大きさは、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等になる。さらに、起磁力分布の回転対称性が改善される。よって、本変形形態においても、既述した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。
【０２３７】
また、本変形形態では、固定子巻線２２は、固定子２０上の配置が異なる偶数種類（４種類）の複数（４つ）の基本コイル７０を備える。さらに、複数（３つ）の相コイル２２ｃの各々は、複数（４つ）の基本コイル７０の各々において、複数（８極）の可動子磁極３２の磁極対数分（４つ）の極対コイル８０を備えることができる。また、複数（３つ）の相コイル２２ｃの各々は、複数（４つ）の基本コイル７０のうちの複数（２つ）の基本コイル７０の全体において、複数（８極）の可動子磁極３２の磁極対数分（４つ）の極対コイル８０を備え、残りの複数（２つ）の基本コイル７０の全体において、複数（８極）の可動子磁極３２の磁極対数分（４つ）の極対コイル８０を備えることもできる。
【０２３８】
（第八変形形態）
固定子巻線２２は、複数（２つ）の基本コイル７０を備え、移動単位量を１スロットピッチに設定することもできる（第八変形形態）。この場合も、複数（２つ）の基本コイル７０の各々は、既述した基本コイル７０と同一構成である。また、複数（２つ）の基本コイル７０は、第一基本コイル７１と、一つの第二基本コイル７２とを備える。本変形形態においても、一つの第二基本コイル７２は、第一基本コイル７１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）に所定スロットピッチ分、移動した位置に配置される。また、一つの第二基本コイル７２は、第一基本コイル７１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）に移動した位置に配置される。これらにより、本変形形態の固定子巻線２２は、第一層Ｌ１〜第四層Ｌ４の四層に形成される。
【０２３９】
本実施形態では、移動単位量は、１スロットピッチに設定される。また、所定スロットピッチは、移動単位量である１スロットピッチの１倍（１スロットピッチ（１ｓｐ））に設定される。このように、本変形形態では、所定スロットピッチを規定するｎは、１である。また、第一数列は、移動単位量である１スロットピッチの１倍（１スロットピッチ（１ｓｐ））を含んでいる。
【０２４０】
本変形形態では、Ｕ相の混成一相帯６２を構成する複数のコイルサイド２２ａの数（コイルサイド数ＣＮ）は、いずれも１０個であり、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等である。そのため、固定子巻線２２が通電されたときに発生する起磁力の大きさは、複数（８極）の可動子磁極３２の毎極において均等になる。さらに、起磁力分布の回転対称性が改善される。よって、本変形形態においても、既述した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。
【０２４１】
また、本変形形態では、複数（２つ）の基本コイル７０は、同一のスロット２１ｃに収容されている同相のコイルサイド２２ａの当該スロット２１ｃ内の配置が相毎（Ｕ相、Ｖ相およびＷ相毎）に集約される。さらに、複数（３つ）の相コイル２２ｃの各々は、複数（２つ）の基本コイル７０の全体において、複数（８極）の可動子磁極３２の磁極対数分（４つ）の極対コイル８０を備えることができる。複数（２つ）の相コイル２２ｃの各々は、複数（２つ）の基本コイル７０の各々において、複数（８極）の可動子磁極３２の磁極対数分（４つ）の極対コイル８０を備えることもできる。
【０２４２】
（他の変形形態）
実施形態、並びに、第五変形形態、第六変形形態および第七変形形態において、移動単位量は、８スロットピッチに設定することもできる。また、少なくとも一つの第二基本コイル７２は、第一基本コイル７１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）に移動した位置に配置することもできる。さらに、固定子巻線２２は、５つ以上の基本コイル７０を備えることもでき、基本コイル７０の数は、限定されない。但し、基本コイル７０の数が増加する程、回転電機１０の出力トルクの目減りが増大する。よって、固定子２０上の配置が同じ基本コイル７０を一種類とするとき、基本コイル７０の種類数は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐの二倍（既述した形態では、５＝（２．５×２）種類）までにすると好適である。
【０２４３】
＜騒音および振動の回転次数＞
本願発明者は、スキューによって低減可能な騒音および振動の回転次数と、基本コイル７０の混成によって低減可能な騒音および振動の回転次数とを把握するために、高調波解析を行った。そして、本願発明者は、解析結果から、スキューおよび基本コイル７０の混成によって、分数スロット構成に特有の全ての回転次数の騒音および振動が低減されることを確認した。また、本願発明者は、解析結果から、騒音および振動の回転次数について再現式を導出した。さらに、本願発明者は、騒音および振動が生じる原理を検討し、騒音および振動の回転次数について理論式を導出した。そして、本願発明者は、導出された再現式と理論式とを比較し、理論式の妥当性を確認した。
【０２４４】
（高調波解析）
図２３は、回転電機１０の駆動範囲の一例を示している。同図の横軸は、回転電機１０の駆動回転数Ｏｍｇを示し、縦軸は、回転電機１０の出力トルクＴｒｑを示している。回転電機１０の力行駆動範囲は、点Ｏ、点ＰＮ１、点ＰＮ２、点ＰＮ３および点ＰＮ４によって囲まれる領域で示されている。また、回転電機１０の力行駆動範囲のうち、回転電機１０の出力電流（相電流）を正弦波状に経時変化させる正弦波駆動が可能な領域は、点Ｏ、点ＰＮ１、点ＰＮ５および点ＰＮ６によって囲まれる領域で示されている。正弦波駆動が可能な領域から、矩形波駆動および弱め界磁制御によって駆動回転数Ｏｍｇをさらに上昇させることが可能な領域は、点ＰＮ５、点ＰＮ２、点ＰＮ３、点ＰＮ４および点ＰＮ６によって囲まれる領域で示されている。駆動回転数Ｏｍｇの最大値を最大回転数Ｏｍｇｍａｘとし、出力トルクＴｒｑの最大値を最大トルクＴｒｑｍａｘとする。
【０２４５】
また、出力トルクＴｒｑが最大トルクＴｒｑｍａｘで一定のときの駆動回転数Ｏｍｇの最大値を最大回転数Ｏｍｇ１とする。矩形波駆動および弱め界磁制御を行わないで、正弦波駆動のみによって駆動可能な駆動回転数Ｏｍｇの最大値を最大回転数Ｏｍｇ２とする。さらに、正弦波駆動が可能な領域のうち、磁気飽和の影響が少ない領域は、点Ｏ、点ＰＮ７、点ＰＮ８および点ＰＮ６によって囲まれる領域で示されている。当該領域の出力トルクＴｒｑの最大値を最大トルクＴｒｑ１とする。
【０２４６】
本解析結果は、原則として、回転電機１０の力行駆動範囲の全領域で適用することができる。特に、正弦波駆動が可能な領域のうち、磁気飽和の影響が少ない領域では、固定子２０と可動子３０との間に発生する電磁気的な吸引力分布に、固定子２０および可動子３０の構成（すなわち、分数スロット構成）以外の要因に起因する高調波成分の重塁が少ない。換言すれば、当該領域では、吸引力分布に、固定子２０および可動子３０の構成（分数スロット構成）に起因する高調波成分が重塁する。そのため、本明細書で示す解析結果は、当該領域において取得されている。なお、固定子２０および可動子３０の構成（分数スロット構成）以外の要因には、例えば、固定子２０および可動子３０を構成する構成部材の磁気特性の非線形性、回転電機１０の出力電流（相電流）の基本波成分以外の成分などが挙げられる。また、当該領域以外の領域において解析結果を適用する場合は、固定子２０および可動子３０の構成（分数スロット構成）以外の要因に起因する高調波成分を低減する追加対応を適宜実施すれば良い。
【０２４７】
ちなみに、実施形態の回転電機１０の最大出力は、３０ｋＷであり、固定子鉄心２１の外径（直径）は、２００ｍｍ、固定子鉄心２１の積厚は、５０ｍｍである。また、最大回転数Ｏｍｇｍａｘは、１６ｋｒｐｍ、最大トルクＴｒｑｍａｘは、５０Ｎｍである。最大回転数Ｏｍｇ１は、約６ｋｒｐｍ、最大回転数Ｏｍｇ２は、約１０ｋｒｐｍである。さらに、最大トルクＴｒｑ１は、最大トルクＴｒｑｍａｘの約７５％（３７．５Ｎｍ）に設定されている。但し、解析結果が適用可能な回転電機および駆動条件は、上述した回転電機１０および駆動条件に限定されるものではない。
【０２４８】
図２４は、解析結果から得られる分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の主要な回転次数の一例を示している。同図では、分数スロット構成の１／２系列の回転電機１０について、可動子３０の磁極数および固定子２０のスロット数毎に、分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の主要な回転次数が示されている。例えば、本実施形態の回転電機１０は、８極６０スロット構成の１／２系列の回転電機であり、可動子３０の磁極数が２極、固定子２０のスロット数が１５スロットを基本構成とする回転電機である。この場合、同図に示すように、騒音および振動の回転次数には、６４（＝４×１６）次、５６（＝４×１４）次、４０（＝４×１０）次、３２（＝４×８）次、１６（＝４×４）次、および、８（＝４×２）次が含まれる。
【０２４９】
同図では、２極２１スロットを基本構成とする８極８４スロット構成の回転電機１０、２極９スロットを基本構成とする８極３６スロット構成の回転電機１０、および、２極３スロットを基本構成とする８極１２スロット構成の回転電機１０についても、同様にして、分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の主要な回転次数が示されている。なお、２極３スロットを基本構成とする８極１２スロット構成の回転電機１０では、固定子巻線２２が集中巻で巻装される。集中巻では、固定子巻線２２の巻線ピッチが、１スロットピッチ分に設定され、固定子磁極の一磁極幅で巻装される。２極３スロットを基本構成とする８極１２スロット構成の回転電機１０では、固定子巻線２２が集中巻構成ゆえに、混成一相帯６２を構成する複数のコイルサイド２２ａによって発生する起磁力の大きさが複数の可動子磁極３２の毎極において均等になるように、複数の基本コイル７０を混成することが困難になる。そのため、２極３スロットを基本構成とする８極１２スロット構成の回転電機１０は、参考形態とする。また、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが４．５以上の場合についても、同様にして、分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の主要な回転次数を取得することができる。
【０２５０】
分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の主要な回転次数は、例えば、次のようにして取得することができる。磁界解析により、固定子２０と可動子３０との間の空隙の磁束密度を求め、固定子２０と可動子３０との間に発生する電磁気的な吸引力の時空間分布を取得する。そして、時空間分布をフーリエ展開し、吸引力の空間成分（空間変形モード次数）と、時間成分（時間次数、回転方向）とを取得する。騒音および振動の回転次数は、空間変形モード次数と時間次数とを乗じた次数になる。但し、時間次数は、可動子３０の機械角３６０°（円筒状の回転電機１０では、可動子３０の一回転）あたりに、該当空間変形モード次数の空間変形が回転する回数とする。
【０２５１】
具体的には、吸引力のピーク値が一磁極毎には等価にならず、一磁極対毎（二磁極毎）に隔極で等価になる回転電機１０（例えば、１／２系列の８極の回転電機）では、固定子鉄心２１の一周あたり、起振力の強弱が４回繰り返される。その結果、固定子鉄心２１の外周は、図５Ｂの曲線２１ｓ４で示す形状に変形し易く、例えば、１／２系列の８極の回転電機１０は、４次の空間変形モードを備える。このとき、例えば、４次の空間変形モードの空間変形が、可動子３０の一回転あたり１６回転したとする。すなわち、４次の空間変形モードの空間変形は、可動子３０の１６倍の回転速度をもつとする。この場合、騒音および振動の回転次数は、６４（＝４×１６）次になる。同様にして、図２４に示す騒音および振動の回転次数が取得される。なお、騒音および振動の時間次数には、正転および逆転（回転方向に相当）の二種類がある。正転および逆転は、上記フーリエ展開における時間成分（時間次数、回転方向）から求まるので、同図では、正転時および逆転時の次数が記載されている。
【０２５２】
図２５Ａ〜図２５Ｆは、通電時の騒音および振動の低減効果の一例を示している。図２５Ａは、分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の６４次の回転次数について示しており、図２５Ｂは、分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の５６次の回転次数について示している。図２５Ｃは、分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の４０次の回転次数について示しており、図２５Ｄは、分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の３２次の回転次数について示している。図２５Ｅは、分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の１６次の回転次数について示しており、図２５Ｆは、分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の８次の回転次数について示している。
【０２５３】
これらの図のＮｏ．０は、参考形態に係る回転電機１０の解析結果を示している。参考形態では、既述したスキューおよび基本コイル７０の混成の両方が、実施されていない。図２５Ａ〜図２５Ｆでは、第二方向（矢印Ｙ方向）に発生する電磁気的な吸引力の振幅が、図２５Ｆに示すＮｏ．０の吸引力の振幅を１としたときの比率を用いて、示されている。また、Ｎｏ．１は、実施形態に係る回転電機１０の解析結果を示している。Ｎｏ．１では、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値が複数のスロット２１ｃの１スロットピッチ分になるように、可動子３０にスキューが施されている。なお、実施形態では、既述したように、複数（４つ）の基本コイル７０の混成が行われているが、騒音および振動の低減効果を分かり易くするため、Ｎｏ．１では、スキューによる効果のみが示されている。つまり、Ｎｏ．１では、複数（４つ）の基本コイル７０の混成は、行われていない。
【０２５４】
Ｎｏ．２は、第五変形形態に係る回転電機１０の解析結果を示している。Ｎｏ．２では、複数（２つ）の基本コイル７０の混成が行われている。また、Ｎｏ．３は、第六変形形態に係る回転電機１０の解析結果を示している。Ｎｏ．３では、複数（３つ）の基本コイル７０の混成が行われている。さらに、Ｎｏ．４は、実施形態に係る回転電機１０の解析結果を示している。Ｎｏ．４では、複数（４つ）の基本コイル７０の混成が行われている。また、Ｎｏ．５は、第七変形形態に係る回転電機１０の解析結果を示している。Ｎｏ．５では、複数（４つ）の基本コイル７０の混成が行われている。さらに、Ｎｏ．６は、第八変形形態に係る回転電機１０の解析結果を示している。Ｎｏ．６では、複数（２つ）の基本コイル７０の混成が行われている。なお、実施形態、並びに、第五変形形態〜第八変形形態では、既述したスキューが実施されているが、騒音および振動の低減効果を分かり易くするため、Ｎｏ．２〜Ｎｏ．６では、基本コイル７０の混成による効果のみが示されている。つまり、Ｎｏ．２〜Ｎｏ．６では、スキューは、実施されていない。また、Ｎｏ．０〜Ｎｏ６の構成について既述したことは、図２５Ｇおよび図２５Ｈ、並びに、図２６Ａ〜図２６Ｈについても、同様に言える。
【０２５５】
図２５Ａ〜図２５ＣのＮｏ．１に示すように、高次側の回転次数の騒音および振動は、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値が複数のスロット２１ｃの１スロットピッチ分に設定されるスキューによって、低減することができる。特に、図２５Ａおよび図２５Ｂに示す最も高次側の２つの次数（６４次および５６次）において、その効果は、顕著である。一方、図２５Ａ〜図２５ＣのＮｏ．２〜Ｎｏ．６に示すように、基本コイル７０の混成を行っても、高次側の回転次数の騒音および振動は、低減され難い。
【０２５６】
図２５Ｄ〜図２５ＦのＮｏ．２〜Ｎｏ．５に示すように、低次側の回転次数の騒音および振動は、基本コイル７０の混成によって、低減することができる。特に、図２５Ｅおよび図２５Ｆに示す最も低次側の２つの次数（１６次および８次）において、その効果は、顕著である。一方、図２５Ｄ〜図２５ＦのＮｏ．１に示すように、スキューを行っても、低次側の回転次数の騒音および振動は、低減され難い。なお、中間の２つの次数（４０次および３２次）の騒音および振動は、各々、上述したスキューおよび基本コイル７０の混成の両者によって、低減することができる。また、図２５Ｃおよび図２５ＤのＮｏ．６に示すように、第八変形形態に係る回転電機１０は、中間の２つの次数（４０次および３２次）において、その効果は、顕著である。
【０２５７】
このように、騒音および振動の回転次数によって、騒音および振動を低減する有効策が異なる。また、第二方向（矢印Ｙ方向）に発生する電磁気的な吸引力の振幅の大きさは、回転次数によって異なる。具体的には、Ｎｏ．０の６４次および５６次の振幅の大きさの平均と、Ｎｏ．０の４０次および３２次の振幅の大きさの平均と、Ｎｏ．０の１６次および８次の振幅の大きさの平均とは、０．７１５（＝（０．６３＋０．８０）／２）：０．１５５（＝（０．１９＋０．１２）／２）：０．７７（＝（０．５４＋１．００）／２）になり、概ね、１：０．２：１になる。
【０２５８】
図２５Ｇは、通電時の出力トルクの目減り抑制効果の一例を示している。図２５Ｇでは、Ｎｏ．０に示す参考形態に係る回転電機１０の出力トルクを１としたときの比率を用いて、通電時の各出力トルクが示されている。また、図２５Ｈは、通電時のトルクリップルの低減効果の一例を示している。図２５Ｈでは、Ｎｏ．０に示す参考形態に係る回転電機１０のトルクリップルを１としたときの比率を用いて、通電時の各トルクリップルが示されている。
【０２５９】
図２５ＧのＮｏ．１に示すように、スキューによる通電時の出力トルクの目減りは、比較的大きいが、図２５ＨのＮｏ．１に示すように、通電時のトルクリップルの低減効果は、顕著である。また、図２５ＧのＮｏ．２〜Ｎｏ．６に示すように、基本コイル７０の混成による通電時の出力トルクの目減りは、第五変形形態（Ｎｏ．２）、第六変形形態（Ｎｏ．３）および実施形態（Ｎｏ．４）が比較的小さい。図２５ＨのＮｏ．２〜Ｎｏ．６に示すように、基本コイル７０の混成による通電時のトルクリップルの低減効果は、第五変形形態（Ｎｏ．２）および第六変形形態（Ｎｏ．３）が顕著である。このように、スキューおよび基本コイル７０の混成については、出力トルクの目減り抑制効果およびトルクリップルの低減効果を考慮すると好適である。
【０２６０】
図２６Ａ〜図２６Ｆは、非通電時の騒音および振動の低減効果の一例を示している。図２６Ａは、分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の６４次の回転次数について示しており、図２６Ｂは、分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の５６次の回転次数について示している。図２６Ｃは、分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の４０次の回転次数について示しており、図２６Ｄは、分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の３２次の回転次数について示している。図２６Ｅは、分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の１６次の回転次数について示しており、図２６Ｆは、分数スロット構成に起因して発生する騒音および振動の８次の回転次数について示している。
【０２６１】
図２６Ａ〜図２６Ｆに示すように、非通電時の騒音および振動の回転次数は、概ね、図２６Ａおよび図２６Ｂに示す最も高次側の２つの次数（６４次および５６次）であり、他の次数は、無視することができる。最も高次側の２つの次数（６４次および５６次）の騒音および振動は、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値が複数のスロット２１ｃの１スロットピッチ分に設定されるスキューによって、低減することができる。なお、図２６Ａ〜図２６ＦのＮｏ．２〜Ｎｏ．６は、非通電時ゆえに吸引力の振幅は、Ｎｏ．０と等価になる。すなわち、これらの図は、基本コイル７０の混成による騒音および振動の低減効果が通電時に発揮され、非通電時には発揮されないことを示している。上述したことは、図２６Ｇおよび図２６Ｈについても、同様に言える。
【０２６２】
図２６Ｇは、非通電時の出力トルクを示している。同図に示すように、非通電時は、回転電機１０の出力トルクは、０（ゼロ）である。図２６Ｈは、非通電時のトルクリップル（すなわち、コギングトルク）の低減効果の一例を示している。同図では、Ｎｏ．０に示す参考形態に係る回転電機１０のトルクリップルを１としたときの比率を用いて、非通電時のトルクリップルが示されている。同図に示すように、回転電機１０のトルクリップルは、スキューによって、低減することができる。
【０２６３】
（騒音および振動の回転次数の再現式）
図２４に示す解析結果から得られる騒音および振動の回転次数について、騒音および振動の回転次数の再現式を導出する。例えば、同図に示す２極１５スロットを基本構成とする８極６０スロット構成の回転電機１０では、騒音および振動の回転次数には、６４（＝４×１６）次および５６（＝４×１４）次が含まれる。既述したように、６４次は、空間変形モード次数（４次）と、時間次数（１６次）とを乗じた次数を示し、５６次は、空間変形モード次数（４次）と、時間次数（１４次）とを乗じた次数を示している。この場合、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐは、２．５であり、毎極スロット数は、７．５（＝２．５×３）になる。毎極スロット数７．５の二倍である１５に、１（＝（１／２）×２）を加えると、時間次数（１６次）が得られる。毎極スロット数７．５の二倍である１５から、１（＝（１／２）×２）を減じると、時間次数（１４次）が得られる。よって、高次側の２つの次数ＮＶＨ（６４次および５６次）は、下記数１３で示すことができる。
（数１３）
ＮＶＨ＝４×｛（１５／２）×２±１｝
【０２６４】
また、２極１５スロットを基本構成とする８極６０スロット構成の回転電機１０では、騒音および振動の回転次数には、４０（＝４×１０）次および３２（＝４×８）次が含まれる。４０次は、空間変形モード次数（４次）と、時間次数（１０次）とを乗じた次数を示し、３２次は、空間変形モード次数（４次）と、時間次数（８次）とを乗じた次数を示している。この場合、図２４の矢印で示すように、毎極スロット数７．５の二倍である１５から、６（＝３×１×２）を減じた９（＝４．５×２）を考える。９（＝４．５×２）に、１（＝（１／２）×２）を加えると、時間次数（１０次）が得られる。９（＝４．５×２）から、１（＝（１／２）×２）を減じると、時間次数（８次）が得られる。よって、中間の２つの次数ＮＶＭ（４０次および３２次）は、下記数１４で示すことができる。
（数１４）
ＮＶＭ＝４×｛［（１５／２）−３×１］×２±１｝
【０２６５】
さらに、２極１５スロットを基本構成とする８極６０スロット構成の回転電機１０では、騒音および振動の回転次数には、１６（＝４×４）次および８（＝４×２）次が含まれる。１６次は、空間変形モード次数（４次）と、時間次数（４次）とを乗じた次数を示し、８次は、空間変形モード次数（４次）と、時間次数（２次）とを乗じた次数を示している。この場合、図２４の矢印で示すように、毎極スロット数７．５の二倍である１５から、１２（＝３×２×２）を減じた３（＝１．５×２）を考える。３（＝１．５×２）に、１（＝（１／２）×２）を加えると、時間次数（４次）が得られる。３（＝１．５×２）から、１（＝（１／２）×２）を減じると、時間次数（２次）が得られる。よって、低次側の２つの次数ＮＶＬ（１６次および８次）は、下記数１５で示すことができる。
（数１５）
ＮＶＬ＝４×｛［（１５／２）−３×２］×２±１｝
【０２６６】
可動子磁極３２の極対数を極対数ｍｐとするとき、可動子３０の磁極数がＮｐ極の基本構成の１／２系列の回転電機１０では、空間変形モード次数は、（ｍｐ×Ｎｐ／２）次で表すことができる。例えば、上述した８極６０スロット構成の回転電機１０では、極対数ｍｐは４であり、空間変形モード次数は、４（＝４×２／２）次になる。また、回転電機１０が三相機の場合、毎極スロット数（Ｎｓ／Ｎｐ）は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐの三倍になる。これらから、騒音および振動の回転次数ＮＶは、下記数１６で示すことができる。
（数１６）
ＮＶ＝（ｍｐ×Ｎｐ／２）×｛［（Ｎｓ／Ｎｐ）−３×ｈ］×２±１｝
＝（ｍｐ×Ｎｐ／２）×｛３×（Ｎｓｐｐ−ｈ）×２±１｝
【０２６７】
既述したように、通電時は、図２４に示す騒音および振動の回転次数の全ての次数が含まれ、非通電時は、同図に示す騒音および振動の回転次数のうち、高次側の２つの次数が含まれる。よって、通電時は、数１６における整数ｈは、０〜ａの整数とし、非通電時は、数１６における整数ｈは、０とする。但し、「ａ」は、既述した整数部ａであり、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐを帯分数で表したときの整数部分をいう。
【０２６８】
例えば、２極１５スロットを基本構成とする８極６０スロット構成の回転電機１０では、「ａ」は、２であり、通電時の数１６における整数ｈは、０、１および２である。数１６において、整数ｈを０（ゼロ）にすると、数１３に示す回転次数と一致する。数１６において、整数ｈを１にすると、数１４に示す回転次数と一致する。数１６において、整数ｈを２にすると、数１５に示す回転次数と一致する。図２４では、数１６における整数ｈが併記されている。２極２１スロットを基本構成とする８極８４スロット構成の回転電機１０、２極９スロットを基本構成とする８極３６スロット構成の回転電機１０、および、２極３スロットを基本構成とする８極１２スロット構成の回転電機１０についても、同様にして、数１６によって、騒音および振動の回転次数を再現することができる。具体的には、２極２１スロットを基本構成とする８極８４スロット構成の回転電機１０では、ａは３であり、整数ｈは０、１、２および３である。２極９スロットを基本構成とする８極３６スロット構成の回転電機１０では、ａは１であり、整数ｈは０および１である。２極３スロットを基本構成とする８極１２スロット構成の回転電機１０では、ａは０であり、整数ｈは０である。
【０２６９】
また、騒音および振動の回転次数の総数は、２×（ａ＋１）で表すことができる。例えば、上述した２極１５スロットを基本構成とする８極６０スロット構成の回転電機１０では、ａは２であり、６４次、５６次、４０次、３２次、１６次および８次の６（＝２×（２＋１））個の回転次数を備える。さらに、図２４に示すいずれの回転電機１０においても、高次側の２つの次数（整数ｈは０）と、低次側の２つの次数（整数ｈはａ）との四種類の基本モードの回転次数を備える。また、整数部ａが２以上の回転電機１０では、高次側の２つの次数（整数ｈは０）と、低次側の２つの次数（整数ｈはａ）との間に、｛２×（ａ−１）｝種類の中間モードの回転次数を備える。
【０２７０】
なお、図２４に示すように、整数部ａが増加すると、騒音および振動の回転次数の種類が増加する。これは、吸引力分布のベース部分に、スロット数が増加することに伴う脈動が重畳することによるものと考えられる。また、固定子２０および可動子３０によって構成される磁気構成および固定子巻線２２の配置における毎極不均等性を反映した吸引力等価点の中間位置に、吸引力の準等価点が生じる。整数部ａが増加すると、準等価点の数が増加するものと考えられる。なお、同図では、矢印を用いて、整数部ａが増加するにつれて、回転次数の種類が増加していく様子を示している。
【０２７１】
（騒音および振動の回転次数の理論式）
図２７は、可動子磁極３２と固定子磁極（ティース部２１ｂ）の磁極対向状態と、可動子３０の移動量との間の関係の一例を示す理論モデルである。同図は、説明の便宜上、可動子３０が移動する前の一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂと、可動子３０が移動した後の一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂと、が併記されている。
【０２７２】
基準磁極中心ＢＭ１は、可動子３０が移動する前の可動子磁極３２ａの磁極中心位置を示し、隣接磁極中心ＢＭ２は、可動子３０が移動する前の可動子磁極３２ａに隣接する可動子磁極３２ｂの磁極中心位置を示している。また、対応基準磁極中心ＣＭ１は、可動子３０が後述する基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）分、移動した後の可動子磁極３２ａの磁極中心位置を示している。第一対応磁極中心ＣＭＦ１は、可動子３０が基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）分、移動した後の可動子磁極３２ａに隣接する正転側の可動子磁極３２ｂの磁極中心位置を示している。第二対応磁極中心ＣＭＢ１は、可動子３０が基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）移動した後の可動子磁極３２ａに隣接する逆転側の可動子磁極３２ｂの磁極中心位置を示している。
【０２７３】
なお、正転側は、可動子３０の移動方向と同じ方向側とし、逆転側は、可動子３０の移動方向と反対方向側とする。同図では、可動子３０の移動方向は、第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）を例に図示されている。本明細書で記述されていることは、可動子３０の移動方向が第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）の場合も、同様に言える。また、一対の可動子磁極３２ａ，３２ｂ内の矢印は、図３と同様に図示されている。
【０２７４】
既述したように、１／２系列の回転電機１０は、第一方向（矢印Ｘ方向）において、二種類の磁極対向状態を備え、第一方向（矢印Ｘ方向）において、二種類の吸引力分布を備えている。例えば、基準磁極中心ＢＭ１が固定子磁極（ティース部２１ｂ）と対向するときに（同図では、「対向」と記されている）、隣接磁極中心ＢＭ２は、固定子磁極（ティース部２１ｂ）と対向せず、スロット２１ｃと対向している（同図では、「非対向」と記されている）。可動子３０が基点から正転側に移動すると、基準磁極中心ＢＭ１は、固定子磁極（ティース部２１ｂ）と対向する状態（対向状態）から、スロット２１ｃと対向する状態（非対向状態）になり、対応基準磁極中心ＣＭ１と一致する。このとき、第一対応磁極中心ＣＭＦ１および第二対応磁極中心ＣＭＢ１は、スロット２１ｃと対向する状態（非対向状態）から、固定子磁極（ティース部２１ｂ）と対向する状態（対向状態）になる。つまり、基点からの可動子３０の移動に伴い、吸引力の中心等価点は、基準磁極中心ＢＭ１から、第一対応磁極中心ＣＭＦ１または第二対応磁極中心ＣＭＢ１に移動すると言える。
【０２７５】
固定子２０および可動子３０によって構成される磁気構成の周期性は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐに反映されるので、整数ｈ１を用いて、可動子３０の移動量を、１スロットピッチを単位量とする基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）で表すことにする。基点から第一対応磁極中心ＣＭＦ１までの距離は、毎極スロット数（三相機では、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐの三倍）に、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）を加えたものであり、正転側移動量（Ｎｓｐｐ×３＋Ｎｓｐｐ／ｈ１）になる。基点から第二対応磁極中心ＣＭＢ１までの距離は、毎極スロット数（三相機では、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐの三倍）から、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）を減じたものであり、逆転側移動量（Ｎｓｐｐ×３−Ｎｓｐｐ／ｈ１）になる。
【０２７６】
同図に示すように、正転側移動量（Ｎｓｐｐ×３＋Ｎｓｐｐ／ｈ１）および逆転側移動量（Ｎｓｐｐ×３−Ｎｓｐｐ／ｈ１）の大きさ（絶対値）は、いずれも可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）と比べて大きい。つまり、可動子３０の移動速度より速く（すなわち、機械角で扱う時間次数が１より大きくなる）、騒音および振動を生じさせる空間変形源である吸引力が移動するメカニズムが存在する。可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）に対する正転側移動量（Ｎｓｐｐ×３＋Ｎｓｐｐ／ｈ１）の割合を、吸引力の中心等価点の移動倍率とすると、移動倍率ＭＭは、下記数１７で示すことができる。可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）に対する逆転側移動量（Ｎｓｐｐ×３−Ｎｓｐｐ／ｈ１）の割合についても、同様に、吸引力の中心等価点の移動倍率を算出することができる。よって、下記数１７では、正転側と逆転側の両方について、吸引力の中心等価点の移動倍率ＭＭが併記されている。
（数１７）
ＭＭ＝（Ｎｓｐｐ×３±Ｎｓｐｐ／ｈ１）／（Ｎｓｐｐ／ｈ１）＝３×ｈ１±１
【０２７７】
吸引力の中心等価点の移動倍率ＭＭは、騒音および振動の時間次数に相当し、移動倍率ＭＭは、正の整数である。また、固定子２０および可動子３０によって構成される磁気構成の基本周期は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐであるので、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐ以下となる。つまり、整数ｈ１の下限値は、１となる。さらに、本実施形態では、１／２系列の回転電機１０であり、固定子２０および可動子３０によって構成される磁気構成の「ずれ」は、可動子３０の一磁極において、１／２スロットピッチ（最小値）である。よって、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）の最小値は、１／２スロットピッチである。つまり、整数ｈ１の上限値は、（Ｎｓｐｐ×２）である。これらから、整数ｈ１は、１〜（Ｎｓｐｐ×２）の整数となる。（Ｎｓｐｐ×２）より大きい移動量は、整数ｈ１の倍数で扱うことができるので、整数ｈ１によって、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）の全てを網羅することができる。
【０２７８】
以上より、可動子３０の磁極数がＮｐ極の基本構成の１／２系列の回転電機１０では、騒音および振動の回転次数ＮＶは、可動子磁極３２の極対数ｍｐおよび磁極数Ｎｐ、並びに、１〜（Ｎｓｐｐ×２）の整数ｈ１を用いて、下記数１８で示すことができる。また、可動子３０の磁極数がＮＭＰ（＝ｍｐ×Ｎｐ）極の１／２系列の回転電機１０では、可動子磁極３２の磁極数ＮＭＰおよび１〜（Ｎｓｐｐ×２）の整数ｈ１を用いて、下記数１９で示すことができる。さらに、数１６で示す騒音および振動の回転次数の再現式と、数１８で示す騒音および振動の回転次数の理論式とを比較すると、下記数２０で示す関係が成立するときに、再現式と理論式が一致する。
（数１８）
ＮＶ＝（ｍｐ×Ｎｐ／２）×（３×ｈ１±１）
（数１９）
ＮＶ＝（ＮＭＰ／２）×（３×ｈ１±１）
（数２０）
（Ｎｓｐｐ−ｈ）×２＝ｈ１
【０２７９】
なお、可動子３０の一回転あたり可動子磁極３２の磁極数ＮＭＰ回の吸引力変化が発生する。よって、騒音および振動の回転次数は、可動子磁極３２の磁極数ＮＭＰの倍数（例えば、８極の回転電機１０であれば、８の倍数）になり、（３×ｈ１±１）／２は、整数である必要がある。分母の「２」が偶数なので、３×ｈ１は、奇数でなければならず、整数ｈ１は、奇数である必要がある。また、既述したように、非通電時には、固定子巻線２２の相配置に起因する毎極不均等性は、問題にならず、固定子２０および可動子３０によって構成される磁気構成に起因する毎極不均等性のみが問題になる。よって、非通電時には、整数ｈ１は、Ｎｓｐｐ×２のみとなる。さらに、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐは、既述したように、整数部ａ、分子部ｂおよび分母部ｃを用いて、ａ＋ｂ／ｃで表すことができ、１／２系列の回転電機１０では、ａ＋ｂ／２で表すことができる。よって、Ｎｓｐｐ×２は、ａ×２＋ｂで表すことができる。
【０２８０】
次に、吸引力の中心等価点が、基準磁極中心ＢＭ１から、第一対応磁極中心ＣＭＦ１または第二対応磁極中心ＣＭＢ１に移動することが可能な移動成立要件について検討する。図２８は、磁極中心の存在範囲の一例を示している。同図のハッチングが付された部位は、ティース部２１ｂの存在範囲を模式的に示しており、第一方向（矢印Ｘ方向）に隣接するハッチングが付された部位間は、スロット２１ｃ（ティース部２１ｂとティース部２１ｂとの間）の存在範囲を模式的に示している。同図では、複数（本実施形態では、６０個）のティース部２１ｂの各々の第一方向（矢印Ｘ方向）の幅であるティース幅と、複数（本実施形態では、６０個）のスロット２１ｃの各々の第一方向（矢印Ｘ方向）の幅であるスロット幅と、が均等に設定されている。なお、同図は、吸引力等価点が移動するメカニズムを説明するための模式図であり、図１に示すティース先端部２１ｄは、無いものとして取り扱う。また、吸引力等価点が移動するメカニズムにおいて重要なのは、吸引力分布であるので、吸引力分布に最も影響がある固定子２０と可動子３０との対向部（可動子３０に空隙を介して対向する固定子２０の表面部）におけるティース幅およびスロット幅を取り扱う。上述したことは、ティース幅およびスロット幅が不均等に設定される場合についても同様とする。
【０２８１】
ここで、位置座標０を基点とする第一方向（矢印Ｘ方向）の位置座標であって、基準磁極中心ＢＭ１が固定子磁極（ティース部２１ｂ）と対向（図２７に示す「対向」）可能な範囲を示す位置座標を基点位置座標ｘ０とする。基準磁極中心ＢＭ１が固定子磁極（ティース部２１ｂ）と対向（図２７に示す「対向」）するためには、基準磁極中心ＢＭ１は、基点位置座標ｘ０が０〜０．５までの範囲（０＋（０〜０．５））に存在する必要がある。但し、０＋（０〜０．５）は、整数０に、０〜０．５までの任意の数を加えた範囲を示しており、以下、整数に所定範囲の任意の数を加えた数は、同様に記載する。本実施形態では、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５であり、基準磁極中心ＢＭ１と隣接磁極中心ＢＭ２との間の距離である毎極スロット数は、７．５（＝２．５×３）になる。よって、隣接磁極中心ＢＭ２がスロット２１ｃと対向（図２７に示す「非対向」）するためには、隣接磁極中心ＢＭ２は、位置座標が７．５〜８までの範囲（７＋（０．５〜１））に存在する必要がある。
【０２８２】
例えば、整数ｈ１が５の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．５（＝２．５／５）になる。この場合、対応基準磁極中心ＣＭ１がスロット２１ｃと対向（図２７に示す「非対向」）するためには、対応基準磁極中心ＣＭ１は、位置座標が０．５〜１までの範囲（０＋（０．５〜１））に存在する必要がある。対応基準磁極中心ＣＭ１と第一対応磁極中心ＣＭＦ１との間の距離は、毎極スロット数である７．５（＝２．５×３）になる。よって、第一対応磁極中心ＣＭＦ１が固定子磁極（ティース部２１ｂ）と対向（図２７に示す「対向」）するためには、第一対応磁極中心ＣＭＦ１は、位置座標が８〜８．５までの範囲（８＋（０〜０．５））に存在する必要がある。同様に、対応基準磁極中心ＣＭ１と第二対応磁極中心ＣＭＢ１との間の距離は、毎極スロット数である７．５（＝２．５×３）になる。よって、第二対応磁極中心ＣＭＢ１が固定子磁極（ティース部２１ｂ）と対向（図２７に示す「対向」）するためには、第二対応磁極中心ＣＭＢ１は、位置座標が−７〜−６．５までの範囲（−７＋（０〜０．５））に存在する必要がある。整数ｈ１が１、２、３および４の場合も、同様にして、磁極中心の存在範囲を導出することができる。
【０２８３】
図２９Ａは、磁極中心の吸引力等価点の移動成立要件の一例を示している。図２９Ｂは、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの磁極中心の吸引力等価点の移動成立要件の一例を示している。上述した磁極中心の存在範囲から、基準磁極中心ＢＭ１は、基点位置座標ｘ０が０〜０．５までの範囲に存在する必要がある。隣接磁極中心ＢＭ２は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐの三倍を加えた基点位置座標ｘ０が、整数＋（０．５〜１）である必要がある。また、対応基準磁極中心ＣＭ１は、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）を加えた基点位置座標ｘ０が、整数＋（０．５〜１）である必要がある。
【０２８４】
第一対応磁極中心ＣＭＦ１は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐの三倍（Ｎｓｐｐ×３）および可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）を加えた基点位置座標ｘ０が、整数＋（０〜０．５）である必要がある。１／２系列の回転電機１０では、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐの三倍（Ｎｓｐｐ×３）は、整数＋０．５になる。よって、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）を加えた基点位置座標ｘ０は、整数＋（０．５〜１）である必要がある。上述した対応基準磁極中心ＣＭ１についての移動成立要件を含めて、正転側の磁極中心の移動成立要件は、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）を加えた基点位置座標ｘ０が、整数＋（０．５〜１）であれば良い。
【０２８５】
第二対応磁極中心ＣＭＢ１は、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）を加え、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐの三倍（Ｎｓｐｐ×３）を減じた基点位置座標ｘ０が、整数＋（０〜０．５）である必要がある。上述したように、１／２系列の回転電機１０では、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐの三倍（Ｎｓｐｐ×３）は、整数＋０．５になる。よって、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）を加えた基点位置座標ｘ０は、整数＋（０．５〜１）である必要がある。上述した対応基準磁極中心ＣＭ１についての移動成立要件を含めて、逆転側の磁極中心の移動成立要件は、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）を加えた基点位置座標ｘ０が、整数＋（０．５〜１）であれば良い。このように、正転側の磁極中心の移動成立要件と、逆転側の磁極中心の移動成立要件とは、同じになる。
【０２８６】
図３０は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲および整数ｈ１の存否を示している。整数ｈ１が１の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、２．５（＝２．５／１）になる。基点位置座標ｘ０が０〜０．５までの範囲を採るとき、ｘ０＋２．５／ｈ１（＝ｘ０＋２．５）は、２．５〜３までの範囲（２＋（０．５〜１））を採り、上述した磁極中心の移動成立要件を満たす。よって、基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの全域で存在する。同様に、整数ｈ１が５の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．５（＝２．５／５）になる。基点位置座標ｘ０が０〜０．５までの範囲を採るとき、ｘ０＋２．５／ｈ１（＝ｘ０＋０．５）は、０．５〜１までの範囲（０＋（０．５〜１））を採り、上述した磁極中心の移動成立要件を満たす。よって、基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの全域で存在する。
【０２８７】
整数ｈ１が３の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．８３３（＝２．５／３）になる。基点位置座標ｘ０が０〜０．５までの範囲を採るとき、ｘ０＋２．５／ｈ１（＝ｘ０＋０．８３３）は、０．８３３〜１．３３３までの範囲（０＋（０．８３３〜１．３３３））を採り、上述した磁極中心の移動成立要件を満たさない範囲が存在する。よって、基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの範囲のうち、０〜０．１６７までの一部の範囲に存在する。
【０２８８】
整数ｈ１が２の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、１．２５（＝２．５／２）になる。基点位置座標ｘ０が０〜０．５までの範囲を採るとき、ｘ０＋２．５／ｈ１（＝ｘ０＋１．２５）は、１．２５〜１．７５までの範囲（１＋（０．２５〜０．７５））を採り、上述した磁極中心の移動成立要件を満たさない範囲が存在する。よって、基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの範囲のうち、０．２５〜０．５までの一部の範囲に存在する。
【０２８９】
整数ｈ１が４の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．６２５（＝２．５／４）になる。基点位置座標ｘ０が０〜０．５までの範囲を採るとき、ｘ０＋２．５／ｈ１（＝ｘ０＋０．６２５）は、０．６２５〜１．１２５までの範囲（０＋（０．６２５〜１．１２５））を採り、上述した磁極中心の移動成立要件を満たさない範囲が存在する。よって、基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの範囲のうち、０〜０．３７５までの一部の範囲に存在する。
【０２９０】
既述したように、整数ｈ１は、奇数である必要がある。よって、整数ｈ１が１、３および５のときの基点位置座標ｘ０は、「適」であり、整数ｈ１が２および４のときの基点位置座標ｘ０は、「不適」である。また、非通電時には、整数ｈ１は、Ｎｓｐｐ×２のみであり、整数ｈ１は、５（＝２．５×２）のみが該当する。通電時には、整数ｈ１は、上述した奇数であれば良い。図３０に示す丸印は、整数ｈ１が存在し得ることを示し、バツ印は、整数ｈ１が存在しないことを示している。
【０２９１】
図３１は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲を示している。同図は、上述した磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０の存在範囲を棒グラフにしたものである。同図では、整数ｈ１が１、３および５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲は、実線の棒グラフで示されている。上述したように、整数ｈ１が２および４のときの基点位置座標ｘ０は、「不適」であるので、整数ｈ１が２および４のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲は、破線の棒グラフで示されている。
【０２９２】
（理論式の妥当性）
数２０に示すように、整数ｈ１が（Ｎｓｐｐ−ｈ）×２と一致するとき、騒音および振動の回転次数の再現式と、騒音および振動の回転次数の理論式とが一致する。また、通電時には、再現式の整数ｈは、０〜ａの整数とし、非通電時には、再現式の整数ｈは、０とする。本実施形態の回転電機１０は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５であり、通電時には、再現式の整数ｈは、０、１、および２であり、非通電時には、再現式の整数ｈは、０である。
【０２９３】
既述したように、再現式の整数ｈが０のとき、数１６は、騒音および振動の回転次数のうち、高次側の２つの次数（６４次および５６次）を示す。高次側の回転次数の騒音および振動は、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値が複数のスロット２１ｃの１スロットピッチ分に設定されるスキューによって、低減することができる（図２５Ａおよび図２５Ｂ参照）。再現式の整数ｈが０のとき、理論式の整数ｈ１は、５になるので、移動成立要件を満たす基点移動量は、０．５スロットピッチになる。０．５スロットピッチは、１／２系列の回転電機１０における固定子２０および可動子３０によって構成される磁気構成の「ずれ」（可動子３０の一磁極において、１／２スロットピッチずれる状態）を反映したものである。よって、図３１に示す理論式の整数ｈ１が５のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲に発生する騒音および振動は、上述したスキューによって低減可能であることが、図２７に示す理論モデルによっても裏付けられる。
【０２９４】
再現式の整数ｈが２のとき、数１６は、騒音および振動の回転次数のうち、低次側の２つの次数（１６次および８次）を示す。低次側の回転次数の騒音および振動は、基本コイル７０の混成によって、低減することができる（図２５Ｅおよび図２５Ｆ参照）。再現式の整数ｈが２のとき、理論式の整数ｈ１は、１になるので、移動成立要件を満たす基点移動量は、２．５（＝Ｎｓｐｐ）スロットピッチになる。２．５（＝Ｎｓｐｐ）スロットピッチは、一相帯６１のコイルサイド分布の繰り返し周期である５（＝２．５×２＝Ｎｓｐｐ×２）スロットピッチを反映したものである。よって、図３１に示す理論式の整数ｈ１が１のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲に発生する騒音および振動は、基本コイル７０の混成によって低減可能であることが、図２７に示す理論モデルによっても裏付けられる。
【０２９５】
再現式の整数ｈが１のとき、数１６は、騒音および振動の回転次数のうち、高次側と低次側との間の中間の次数（４０次および３２次）を示す。中間の次数（４０次および３２次）の騒音および振動は、上述したスキューおよび基本コイル７０の混成の両者によって、低減することができる（図２５Ｃおよび図２５Ｄ参照）。再現式の整数ｈが１のとき、理論式の整数ｈ１は、３になるので、移動成立要件を満たす基点移動量は、０．８３３スロットピッチになる。０．８３３スロットピッチは、上述した固定子２０および可動子３０によって構成される磁気構成の「ずれ」、または、一相帯６１のコイルサイド分布の繰り返し周期を直接反映したものでなく、移動成立要件を満たす可動子３０の位置は、一部範囲に限定される。これは、遠因としての上述した固定子２０および可動子３０によって構成される磁気構成の「ずれ」（可動子３０の一磁極において、１／２スロットピッチずれる状態）と、一相帯６１のコイルサイド分布の繰り返し周期（５スロットピッチ）と、整数部ａの増加によりティース部２１ｂの数が増加し、移動成立要件を満たす機会が増える点とを反映したものである。よって、図３１に示す理論式の整数ｈ１が３のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲に発生する騒音および振動は、上述したスキューおよび基本コイル７０の混成の両者によって低減可能であることが、図２７に示す理論モデルによっても裏付けられる。このように、理論式の整数ｈ１と再現式の整数ｈが、数２０に示す関係にあるとき、騒音および振動の回転次数の再現式と、騒音および振動の回転次数の理論式とが一致し、解析結果を定性的に説明することができる。
【０２９６】
また、図３１に示す理論式の整数ｈ１が５のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲と、同図に示す理論式の整数ｈ１が３のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲と、同図に示す理論式の整数ｈ１が１のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲とは、０．５：０．１６７：０．５になり、概ね、１：０．３３：１になる。一方、図２５Ａ〜図２５Ｆに基づいて既述したように、解析結果では、Ｎｏ．０の６４次および５６次の振幅の大きさの平均と、Ｎｏ．０の４０次および３２次の振幅の大きさの平均と、Ｎｏ．０の１６次および８次の振幅の大きさの平均とは、概ね、１：０．２：１になる。このように、理論式から導出される基点位置座標ｘ０の範囲と、解析結果から導出される吸引力の振幅の大きさとは、同様の傾向がみられる。これは、基点位置座標ｘ０の範囲が広いほど該当変形（該当空間変形モード次数の空間変形）が累積され、該当変形の吸引力振幅が増加することを反映している。この結果からも、理論式は、妥当であると言える。
【０２９７】
上述したことは、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが３．５の場合についても、同様に言える。既述したように、通電時には、理論式の整数ｈ１は、１〜（Ｎｓｐｐ×２）であり、非通電時には、理論式の整数ｈ１は、Ｎｓｐｐ×２のみである。但し、理論式の整数ｈ１は、奇数とする。毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが３．５の場合、通電時には、理論式の整数ｈ１は、１、３、５および７（＝３．５×２）であり、非通電時には、理論式の整数ｈ１は、７（＝３．５×２）のみである。また、磁極中心の移動成立要件は、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）を加えた基点位置座標ｘ０が、整数＋（０．５〜１）であれば良い。毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが３．５の場合、上記の整数ｈ１に対して、可動子３０の基点移動量（３．５／ｈ１）を加えた基点位置座標ｘ０が、整数＋（０．５〜１）であれば良い。
【０２９８】
図３２Ａおよび図３２Ｂは、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが３．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲および整数ｈ１の存否を示している。これらの図は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５の場合と同様にして、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが３．５の場合について、磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０の範囲を算出した算出結果を示している。なお、同図では、上述した整数ｈ１が奇数であるか否か、および、整数ｈ１の存否が併記されている。
【０２９９】
具体的には、整数ｈ１が１の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、３．５（＝３．５／１）になる。磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの全域で存在する。同様に、整数ｈ１が７の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．５（＝３．５／７）になる。磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの全域で存在する。
【０３００】
整数ｈ１が３の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、１．１６６（＝３．５／３）になる。磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの範囲のうち、０．３３４〜０．５までの一部の範囲に存在する。同様に、整数ｈ１が５の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．７（＝３．５／５）になる。磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの範囲のうち、０〜０．３までの一部の範囲に存在する。
【０３０１】
また、整数ｈ１が２の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、１．７５（＝３．５／２）になる。磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの範囲のうち、０〜０．２５までの一部の範囲に存在する。さらに、整数ｈ１が４の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．８７５（＝３．５／４）になる。磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの範囲のうち、０〜０．１２５までの一部の範囲に存在する。また、整数ｈ１が６の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．５８３（＝３．５／６）になる。磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの範囲のうち、０〜０．４１７までの一部の範囲に存在する。
【０３０２】
図３３は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが３．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲を示している。同図は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５の場合と同様にして、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが３．５の場合について、磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０の存在範囲を棒グラフにしたものである。毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが３．５の場合、通電時には、再現式の整数ｈは、０、１、２および３であり、非通電時には、再現式の整数ｈは、０である。
【０３０３】
図２４に示すように、再現式の整数ｈが０のとき、数１６は、騒音および振動の回転次数のうち、高次側の２つの次数（８８次および８０次）を示す。高次側の回転次数の騒音および振動は、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値が複数のスロット２１ｃの１スロットピッチ分に設定されるスキューによって、低減することができる。再現式の整数ｈが０のとき、理論式の整数ｈ１は、７になるので、移動成立要件を満たす基点移動量は、０．５スロットピッチになる。図３３に示す理論式の整数ｈ１が７のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲に発生する騒音および振動は、上述したスキューによって、低減することができる。
【０３０４】
再現式の整数ｈが３のとき、数１６は、騒音および振動の回転次数のうち、低次側の２つの次数（１６次および８次）を示す。低次側の回転次数の騒音および振動は、基本コイル７０の混成によって、低減することができる。再現式の整数ｈが３のとき、理論式の整数ｈ１は、１になるので、移動成立要件を満たす基点移動量は、３．５スロットピッチになる。図３３に示す理論式の整数ｈ１が１のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲に発生する騒音および振動は、基本コイル７０の混成によって、低減することができる。
【０３０５】
再現式の整数ｈが１のとき、数１６は、騒音および振動の回転次数のうち、高次側と低次側との間の中間の次数（６４次および５６次）を示す。また、再現式の整数ｈが２のとき、数１６は、騒音および振動の回転次数のうち、高次側と低次側との間の中間の次数（４０次および３２次）を示す。これらの中間の次数（６４次および５６次、並びに、４０次および３２次）の騒音および振動は、上述したスキューおよび基本コイル７０の混成の両者によって、低減することができる。
【０３０６】
再現式の整数ｈが１のとき、理論式の整数ｈ１は、５になるので、移動成立要件を満たす基点移動量は、０．７スロットピッチになる。図３３に示す理論式の整数ｈ１が５のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲に発生する騒音および振動は、上述したスキューおよび基本コイル７０の混成の両者によって、低減することができる。また、再現式の整数ｈが２のとき、理論式の整数ｈ１は、３になるので、移動成立要件を満たす基点移動量は、１．１６６スロットピッチになる。図３３に示す理論式の整数ｈ１が３のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲に発生する騒音および振動は、上述したスキューおよび基本コイル７０の混成の両者によって、低減することができる。このように、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５の場合について既述したことは、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが３．５の場合についても、同様に言える。
【０３０７】
上述したことは、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが１．５の場合についても、同様に言える。毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが１．５の場合、通電時には、理論式の整数ｈ１は、１および３（＝１．５×２）であり、非通電時には、理論式の整数ｈ１は、３（＝１．５×２）のみである。また、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが１．５の場合、磁極中心の移動成立要件は、上記の整数ｈ１に対して、可動子３０の基点移動量（１．５／ｈ１）を加えた基点位置座標ｘ０が、整数＋（０．５〜１）であれば良い。
【０３０８】
図３４は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが１．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲および整数ｈ１の存否を示している。同図は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５の場合と同様にして、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが１．５の場合について、磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０の範囲を算出した算出結果を示している。なお、同図では、整数ｈ１が奇数であるか否か、および、整数ｈ１の存否が併記されている。
【０３０９】
具体的には、整数ｈ１が１の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、１．５（＝１．５／１）になる。磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの全域で存在する。同様に、整数ｈ１が３の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．５（＝１．５／３）になる。磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの全域で存在する。一方、整数ｈ１が２の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．７５（＝１．５／２）になる。磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの範囲のうち、０〜０．２５までの一部の範囲に存在する。
【０３１０】
図３５は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが１．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲を示している。同図は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５の場合と同様にして、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが１．５の場合について、磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０の存在範囲を棒グラフにしたものである。毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが１．５の場合、通電時には、再現式の整数ｈは、０および１であり、非通電時には、再現式の整数ｈは、０である。
【０３１１】
図２４に示すように、再現式の整数ｈが０のとき、数１６は、騒音および振動の回転次数のうち、高次側の２つの次数（４０次および３２次）を示す。高次側の回転次数の騒音および振動は、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値が複数のスロット２１ｃの１スロットピッチ分に設定されるスキューによって、低減することができる。再現式の整数ｈが０のとき、理論式の整数ｈ１は、３になるので、移動成立要件を満たす基点移動量は、０．５スロットピッチになる。図３５に示す理論式の整数ｈ１が３のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲に発生する騒音および振動は、上述したスキューによって、低減することができる。
【０３１２】
再現式の整数ｈが１のとき、数１６は、騒音および振動の回転次数のうち、低次側の２つの次数（１６次および８次）を示す。低次側の回転次数の騒音および振動は、基本コイル７０の混成によって、低減することができる。再現式の整数ｈが１のとき、理論式の整数ｈ１は、１になるので、移動成立要件を満たす基点移動量は、１．５スロットピッチになる。図３５に示す理論式の整数ｈ１が１のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲に発生する騒音および振動は、基本コイル７０の混成によって、低減することができる。このように、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５の場合について既述したことは、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが１．５の場合についても、同様に言える。なお、図２４に示すように、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが１．５の場合、高次側と低次側との間の中間の回転次数は、存在しない。
【０３１３】
上述したことは、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが０．５の場合についても、同様に言える。毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが０．５の場合、通電時には、理論式の整数ｈ１は、１（＝０．５×２）のみであり、非通電時には、理論式の整数ｈ１は、１（＝０．５×２）のみである。また、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが０．５の場合、磁極中心の移動成立要件は、上記の整数ｈ１に対して、可動子３０の基点移動量（０．５／ｈ１）を加えた基点位置座標ｘ０が、整数＋（０．５〜１）であれば良い。
【０３１４】
図３６は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが０．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲および整数ｈ１の存否を示している。同図は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５の場合と同様にして、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが０．５の場合について、磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０の範囲を算出した算出結果を示している。具体的には、整数ｈ１が１の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．５（＝０．５／１）になる。磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの全域で存在する。なお、同図では、整数ｈ１が奇数であるか否か、および、整数ｈ１の存否が併記されている。
【０３１５】
図３７は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが０．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲を示している。同図は、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５の場合と同様にして、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが０．５の場合について、磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０の存在範囲を棒グラフにしたものである。毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが０．５の場合、通電時および非通電時のいずれにおいても、再現式の整数ｈは、０である。
【０３１６】
図２４に示すように、再現式の整数ｈが０のとき、数１６は、騒音および振動の回転次数について、二つの次数（１６次および８次）を示す。これらの次数の騒音および振動は、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値が複数のスロット２１ｃの１スロットピッチ分に設定されるスキューによって、低減することができる。再現式の整数ｈが０のとき、理論式の整数ｈ１は、１になるので、移動成立要件を満たす基点移動量は、０．５スロットピッチになる。図３７に示す理論式の整数ｈ１が１のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲に発生する騒音および振動は、上述したスキューによって、低減することができる。このように、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５の場合について既述したことは、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが０．５の場合についても、同様に言える。なお、図２４に示すように、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが０．５の場合、高次側および低次側の回転次数は、一致する。また、高次側と低次側との間の中間の回転次数は、存在しない。
【０３１７】
以上より、２極２１スロット（Ｎｓｐｐ＝３．５）を基本構成とする８極８４スロット構成の回転電機１０、２極１５スロット（Ｎｓｐｐ＝２．５）を基本構成とする８極６０スロット構成の回転電機１０、２極９スロット（Ｎｓｐｐ＝１．５）を基本構成とする８極３６スロット構成の回転電機１０、および、２極３スロット（Ｎｓｐｐ＝０．５）を基本構成とする８極１２スロット構成の回転電機１０の全てについて、解析結果を定性的に説明することができたと言える。なお、騒音および振動の回転次数の再現式および理論式の各々について、空間変形の回転方向が正転時および逆転時の時間次数の和を求めると、高次側の次数、低次側の次数および高次側と低次側との間の中間の次数の各々において、時間次数の和は、一致する。この点からも、騒音および振動の回転次数の理論式は、妥当であることが分かる。
【０３１８】
（ティース幅およびスロット幅）
既述した形態では、ティース幅とスロット幅が均等に設定されているが、ティース幅とスロット幅は、不均等に設定することもできる。例えば、２極１５スロット（Ｎｓｐｐ＝２．５）を基本構成とする８極６０スロット構成の回転電機１０において、ティース幅が変化量Δｓ分、増加する場合（換言すれば、スロット幅が変化量Δｓ分、減少する場合）を想定する。この場合、変化量Δｓは、０より大きく、かつ、０．５より小さい任意の数とする。
【０３１９】
図３８は、ティース幅がスロット幅と比べて大きいときの磁極中心の存在範囲の一例を示している。同図は、図２８に対応しており、ティース幅がスロット幅と比べて大きく設定されている点を除いて、図２８と同様に図示されている。図３９Ａは、ティース幅がスロット幅と比べて大きいときの磁極中心の吸引力等価点の移動成立要件の一例を示している。同図は、図２９Ａに対応し、図３９Ａは、図２９Ａと同様に図示されている。図３９Ｂは、ティース幅がスロット幅と比べて大きく、かつ、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの磁極中心の吸引力等価点の移動成立要件の一例を示している。同図は、図２９Ｂに対応し、図３９Ｂは、図２９Ｂと同様に図示されている。
【０３２０】
基準磁極中心ＢＭ１が固定子磁極（ティース部２１ｂ）と対向するためには、基準磁極中心ＢＭ１は、基点位置座標ｘ０が０〜（０．５＋Δｓ）までの範囲（０＋（０〜０．５＋Δｓ））に存在する必要がある。ティース幅の変化量Δｓは、正値であり、基準磁極中心ＢＭ１の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、広がる。一方、隣接磁極中心ＢＭ２がスロット２１ｃと対向するためには、隣接磁極中心ＢＭ２は、位置座標が（７．５＋Δｓ）〜８までの範囲（７＋（０．５＋Δｓ〜１））に存在する必要がある。ティース幅の変化量Δｓは、正値であり、隣接磁極中心ＢＭ２の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、狭まる。
【０３２１】
例えば、整数ｈ１が５の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．５（＝２．５／５）になる。この場合、対応基準磁極中心ＣＭ１がスロット２１ｃと対向するためには、対応基準磁極中心ＣＭ１は、位置座標が（０．５＋Δｓ）〜１までの範囲（０＋（０．５＋Δｓ〜１））に存在する必要がある。ティース幅の変化量Δｓは、正値であり、対応基準磁極中心ＣＭ１の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、狭まる。
【０３２２】
第一対応磁極中心ＣＭＦ１が固定子磁極（ティース部２１ｂ）と対向するためには、第一対応磁極中心ＣＭＦ１は、位置座標が８〜（８．５＋Δｓ）までの範囲（８＋（０〜０．５＋Δｓ））に存在する必要がある。ティース幅の変化量Δｓは、正値であり、第一対応磁極中心ＣＭＦ１の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、広がる。また、第二対応磁極中心ＣＭＢ１が固定子磁極（ティース部２１ｂ）と対向するためには、第二対応磁極中心ＣＭＢ１は、位置座標が−７〜（−６．５＋Δ）までの範囲（−７＋（０〜０．５＋Δ））に存在する必要がある。ティース幅の変化量Δｓは、正値であり、第二対応磁極中心ＣＭＢ１の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、広がる。整数ｈ１が１、２、３および４の場合も、同様にして、磁極中心の存在範囲を導出することができる。
【０３２３】
上述したように、基準磁極中心ＢＭ１の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、広がる。一方、隣接磁極中心ＢＭ２の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、狭まる。よって、基点側（基準磁極中心ＢＭ１および隣接磁極中心ＢＭ２）についての移動成立要件は、隣接磁極中心ＢＭ２の存在範囲を充足する要件になり、基点位置座標ｘ０がΔｓ〜０．５までの範囲に存在する必要がある。
【０３２４】
対応基準磁極中心ＣＭ１の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、狭まる。一方、第一対応磁極中心ＣＭＦ１および第二対応磁極中心ＣＭＢ１の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、広がる。よって、対応点側（対応基準磁極中心ＣＭ１、並びに、第一対応磁極中心ＣＭＦ１および第二対応磁極中心ＣＭＢ１）についての移動成立要件は、対応基準磁極中心ＣＭ１の存在範囲を充足する要件になる。具体的には、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）を加えた基点位置座標ｘ０が、整数＋（０．５＋Δｓ〜１）である必要がある。なお、正転側の磁極中心の移動成立要件と、逆転側の磁極中心の移動成立要件とは、同じになる。
【０３２５】
図４０は、ティース幅がスロット幅と比べて大きく、かつ、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲および整数ｈ１の存否を示している。同図は、図３０に対応し、図４０は、図３０と同様に図示されている。整数ｈ１が１の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、２．５（＝２．５／１）になる。基点位置座標ｘ０がΔｓ〜０．５までの範囲を採るとき、ｘ０＋２．５／ｈ１（＝ｘ０＋２．５）は、（２．５＋Δｓ）〜３までの範囲（２＋（０．５＋Δｓ〜１））を採る。上述した磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの範囲のうち、Δｓ〜０．５までの一部の範囲に存在する。同様に、整数ｈ１が５の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．５（＝２．５／５）になる。基点位置座標ｘ０がΔｓ〜０．５までの範囲を採るとき、ｘ０＋２．５／ｈ１（＝ｘ０＋０．５）は、（０．５＋Δｓ）〜１までの範囲（０＋（０．５＋Δｓ〜１））を採る。上述した磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの範囲のうち、Δｓ〜０．５までの一部の範囲に存在する。
【０３２６】
整数ｈ１が３の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．８３３（＝２．５／３）になる。基点位置座標ｘ０がΔｓ〜０．５までの範囲を採るとき、ｘ０＋２．５／ｈ１（＝ｘ０＋０．８３３）は、（０．８３３＋Δｓ）〜１．３３３までの範囲（０＋（０．８３３＋Δｓ〜１．３３３））を採る。上述した磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの範囲のうち、Δｓ〜０．１６７までの一部の範囲に存在する。
【０３２７】
整数ｈ１が２の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、１．２５（＝２．５／２）になる。基点位置座標ｘ０がΔｓ〜０．５までの範囲を採るとき、ｘ０＋２．５／ｈ１（＝ｘ０＋１．２５）は、（１．２５＋Δｓ）〜１．７５までの範囲（１＋（０．２５＋Δｓ〜０．７５））を採る。上述した磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの範囲のうち、０．２５＋Δｓ〜０．５までの一部の範囲に存在する。
【０３２８】
整数ｈ１が４の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．６２５（＝２．５／４）になる。基点位置座標ｘ０がΔｓ〜０．５までの範囲を採るとき、ｘ０＋２．５／ｈ１（＝ｘ０＋０．６２５）は、（０．６２５＋Δｓ）〜１．１２５までの範囲（０＋（０．６２５＋Δｓ〜１．１２５））を採る。上述した磁極中心の移動成立要件を満たす基点位置座標ｘ０は、０〜０．５までの範囲のうち、Δｓ〜０．３７５までの一部の範囲に存在する。なお、整数ｈ１が奇数であるか否か、並びに、通電時および非通電時の整数ｈ１の存否については、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合（図３０）と同じである。
【０３２９】
図４１は、ティース幅がスロット幅と比べて大きく、かつ、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲を示している。同図は、図３１と同様に図示されている。図４１に示すように、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合（図３１）と比べて、基点位置座標ｘ０の存在範囲の下限値が、上昇している。基点位置座標ｘ０の存在範囲の上限値は、変わらない。つまり、ティース幅がスロット幅と比べて大きく設定されることにより、騒音および振動が発生する可動子３０の位置領域を狭めることができる。
【０３３０】
次に、例えば、２極１５スロット（Ｎｓｐｐ＝２．５）を基本構成とする８極６０スロット構成の回転電機１０において、ティース幅が変化量Δｓ分、減少する場合（換言すれば、スロット幅が変化量Δｓ分、増加する場合）を想定する。この場合、変化量Δｓは、−０．５より大きく、かつ、０より小さい任意の数とする。図４２は、ティース幅がスロット幅と比べて小さいときの磁極中心の存在範囲の一例を示している。同図は、図２８に対応しており、ティース幅がスロット幅と比べて小さく設定されている点を除いて、図２８と同様に図示されている。
【０３３１】
基準磁極中心ＢＭ１が固定子磁極（ティース部２１ｂ）と対向するためには、基準磁極中心ＢＭ１は、基点位置座標ｘ０が０〜（０．５＋Δｓ）までの範囲（０＋（０〜０．５＋Δｓ））に存在する必要がある。ティース幅の変化量Δｓは、負値であり、基準磁極中心ＢＭ１の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、狭まる。一方、隣接磁極中心ＢＭ２がスロット２１ｃと対向するためには、隣接磁極中心ＢＭ２は、位置座標が（７．５＋Δｓ）〜８までの範囲（７＋（０．５＋Δｓ〜１））に存在する必要がある。ティース幅の変化量Δｓは、負値であり、隣接磁極中心ＢＭ２の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、広がる。
【０３３２】
例えば、整数ｈ１が５の場合、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）は、０．５（＝２．５／５）になる。この場合、対応基準磁極中心ＣＭ１がスロット２１ｃと対向するためには、対応基準磁極中心ＣＭ１は、位置座標が（０．５＋Δｓ）〜１までの範囲（０＋（０．５＋Δｓ〜１））に存在する必要がある。ティース幅の変化量Δｓは、負値であり、対応基準磁極中心ＣＭ１の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、広がる。
【０３３３】
第一対応磁極中心ＣＭＦ１が固定子磁極（ティース部２１ｂ）と対向するためには、第一対応磁極中心ＣＭＦ１は、位置座標が８〜（８．５＋Δｓ）までの範囲（８＋（０〜０．５＋Δｓ））に存在する必要がある。ティース幅の変化量Δｓは、負値であり、第一対応磁極中心ＣＭＦ１の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、狭まる。また、第二対応磁極中心ＣＭＢ１が固定子磁極（ティース部２１ｂ）と対向するためには、第二対応磁極中心ＣＭＢ１は、位置座標が−７〜（−６．５＋Δ）までの範囲（−７＋（０〜０．５＋Δ））に存在する必要がある。ティース幅の変化量Δｓは、負値であり、第二対応磁極中心ＣＭＢ１の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、狭まる。整数ｈ１が１、２、３および４の場合も、同様にして、磁極中心の存在範囲を導出することができる。
【０３３４】
このように、基準磁極中心ＢＭ１、隣接磁極中心ＢＭ２、対応基準磁極中心ＣＭ１、第一対応磁極中心ＣＭＦ１および第二対応磁極中心ＣＭＢ１は、ティース幅がスロット幅と比べて大きく設定される場合と同様に、記述することができる。しかしながら、基準磁極中心ＢＭ１の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、狭まる。一方、隣接磁極中心ＢＭ２の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、広がる。よって、基点側（基準磁極中心ＢＭ１および隣接磁極中心ＢＭ２）についての移動成立要件は、基準磁極中心ＢＭ１の存在範囲を充足する要件になり、基点位置座標ｘ０が０〜（０．５＋Δｓ）までの範囲に存在する必要がある。
【０３３５】
対応基準磁極中心ＣＭ１の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、広がる。一方、第一対応磁極中心ＣＭＦ１および第二対応磁極中心ＣＭＢ１の存在範囲は、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合と比べて、狭まる。よって、対応点側（対応基準磁極中心ＣＭ１、並びに、第一対応磁極中心ＣＭＦ１および第二対応磁極中心ＣＭＢ１）についての移動成立要件は、第一対応磁極中心ＣＭＦ１および第二対応磁極中心ＣＭＢ１の存在範囲を充足する要件になる。具体的には、可動子３０の基点移動量（Ｎｓｐｐ／ｈ１）を加えた基点位置座標ｘ０が、整数＋（０．５〜１＋Δｓ）である必要がある。なお、正転側の磁極中心の移動成立要件と、逆転側の磁極中心の移動成立要件とは、同じになる。
【０３３６】
図４３は、ティース幅がスロット幅と比べて小さく、かつ、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲および整数ｈ１の存否を示している。同図は、図３０および図４０に対応し、図４３は、図３０および図４０と同様に図示されている。図４４は、ティース幅がスロット幅と比べて小さく、かつ、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５のときの基点位置座標ｘ０の存在範囲を示している。同図は、図３１および図４１に対応し、図４４は、図３１および図４１と同様に図示されている。図４４に示すように、ティース幅とスロット幅が均等に設定される場合（図３１）と比べて、基点位置座標ｘ０の存在範囲の上限値が、低下している。基点位置座標ｘ０の存在範囲の下限値は、変わらない。つまり、ティース幅がスロット幅と比べて小さく設定されることにより、騒音および振動が発生する可動子３０の位置領域を狭めることができる。
【０３３７】
このように、ティース幅とスロット幅を不均等に設定することにより、ティース幅とスロット幅が均等に設定されている場合と比べて、騒音および振動が発生する可動子３０の位置領域を狭めることができ、騒音および振動を低減することができる。例えば、図４１から分かるように、ティース幅の変化量Δｓが０．１６７になると、理論式の整数ｈ１が３のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲に発生する騒音および振動が消失する。つまり、ティース幅（固定子磁極幅）を固定子磁極ピッチの６７％以上（スロット幅をスロットピッチの３３％以下）に設定することにより、理論式の整数ｈ１が３のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲に発生する騒音および振動を消失することができる。
【０３３８】
また、図４４から分かるように、変化量Δｓが−０．１６７になると、理論式の整数ｈ１が３のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲に発生する騒音および振動が消失する。つまり、ティース幅（固定子磁極幅）を固定子磁極ピッチの３３％以下（スロット幅をスロットピッチの６７％以上）に設定することにより、理論式の整数ｈ１が３のときの棒グラフで示す基点位置座標ｘ０の範囲に発生する騒音および振動を消失することができる。
【０３３９】
なお、ティース幅とスロット幅を均等に設定した場合において、図１に示すティース先端部２１ｄの第一方向（矢印Ｘ方向）の幅を調整（増減）、または、図１に示すスロット開口部を狭めることにより、上述した消失効果を模擬する効果が期待できる。ティース幅とスロット幅が不均等に設定され、かつ、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが２．５の場合について既述したことは、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐが異なる場合についても、同様に言える。
【０３４０】
＜その他＞
実施形態は、既述した形態および図面に示した形態に限定されるものではなく、要旨を逸脱しない範囲内で適宜変更して実施することができる。例えば、分数スロット構成の回転電機１０であれば、固定子２０のスロット数および可動子３０の磁極数は、限定されない。また、既述の実施形態では、可動子３０は、固定子２０の内方に設けられている（インナーロータ型の回転電機）。しかしながら、可動子３０は、固定子２０の外方に設けることもできる（アウターロータ型の回転電機）。また、回転電機１０は、固定子２０および可動子３０が同軸に配されるラジアル空隙型またはアキシャル空隙型の回転電機に限定されるものではない。回転電機１０は、固定子２０および可動子３０が直線上に配され、可動子３０が固定子２０に対して直線上に移動するリニア電動機またはリニア発電機に適用することもできる。さらに、回転電機１０は、分数スロット構成の種々の回転電機に用いることができ、例えば、車両の駆動用電動機、発電機、産業用または家庭用の電動機、発電機などに用いることができる。
【０３４１】
＜効果の一例＞
様相１に係る回転電機１０によれば、スキュー部位は、固定子２０と可動子３０の相対スキュー量の最大値が複数のスロットの１スロットピッチ分になるように、基準部位に対するスキュー量の最大値が設定されている。これにより、様相１に係る回転電機１０は、第三方向（矢印Ｚ方向）の全体に亘って、固定子２０と可動子３０との間に発生する第一方向（矢印Ｘ方向）の電磁気的な吸引力分布を混成することができ、当該吸引力分布を平均化することができる。その結果、様相１に係る回転電機１０は、毎極における当該吸引力分布の均等化を図ることができ、騒音および振動を低減することができる。
また、様相１に係る回転電機１０によれば、固定子巻線２２は、混成一相帯６２を構成する複数のコイルサイド２２ａによって発生する起磁力の大きさが複数の可動子磁極３２の毎極において均等になるように、複数の基本コイル７０が混成されている。これにより、固定子巻線２２が通電されたときに発生する起磁力の大きさ及び起磁力分布の毎極の均等性が増す。その結果、可動子３０の磁極数と比べて低次の空間変形モードの起振力が低減され、様相１に係る回転電機１０は、可動子３０の磁極数と比べて低次の空間変形モードの騒音および振動を抑制することができる。
さらに、様相１に係る回転電機１０によれば、上述したスキューによって高次側の回転次数の騒音および振動を低減し、上述した基本コイル７０の混成によって低次側の回転次数の騒音および振動を低減することができる。高次側と低次側との間の中間の回転次数の騒音および振動が生じる場合は、上述したスキューおよび基本コイル７０の混成の両方によって高次側と低次側との間の中間の回転次数の騒音および振動を低減することができる。このように、様相１に係る回転電機１０は、分数スロット構成に起因して発生する全ての回転次数の騒音および振動を低減することができる。
【０３４２】
様相２に係る回転電機１０によれば、様相１に係る回転電機１０において、毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐの小数点以下が０．５になる三相の回転電機１０（１／２系列の三相の回転電機１０）である。様相２に係る回転電機１０は、（ＮＭＰ／２）次の空間変形モード次数と、（３×ｈ１±１）次の時間次数とを乗じた回転次数の騒音および振動を低減する。上記次数は、複数の可動子磁極３２の磁極数ＮＭＰと、１から毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐの二倍までの整数または毎極毎相スロット数Ｎｓｐｐの二倍の整数である整数ｈ１と、を用いて表される。
様相２に係る回転電機１０は、騒音および振動の回転次数を把握することが容易であり、解析結果から得られる騒音および振動の回転次数（例えば、実施形態で示す再現式など）との対比が容易になる。そのため、様相２に係る回転電機１０は、騒音および振動を低減する対策（スキューおよび基本コイル７０の混成）の有効性（騒音および振動が低減される回転次数）を把握し易い。
【０３４３】
様相３に係る回転電機１０によれば、様相１または様相２に係る回転電機１０において、複数のティース部２１ｂの各々の第一方向（矢印Ｘ方向）の幅であるティース幅と、複数のスロット２１ｃの各々の第一方向（矢印Ｘ方向）の幅であるスロット幅と、が不均等に設定されている。
様相３に係る回転電機１０は、ティース幅とスロット幅が均等に設定されている場合と比べて、騒音および振動が発生する可動子３０の位置領域を狭めることができ、騒音および振動を低減することができる。
【０３４４】
様相４に係る回転電機１０によれば、様相１〜様相３のいずれか一つの様相に係る回転電機１０において、基準部位は、第一基準部位４１と第二基準部位４３とを備える。スキュー部位は、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）に徐々にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている連続スキュー部位４２と、第二基準部位４３に対して第一方向（矢印Ｘ方向）に階段状にずらされて第三方向（矢印Ｚ方向）に配設されている段スキュー部位４４とを備える。固定子２０は、第一基準部位４１と、連続スキュー部位４２とを備え、可動子３０は、第二基準部位４３と、段スキュー部位４４とを備える。段スキュー部位４４における第二基準部位４３に対するスキュー量は、連続スキュー部位４２における第一基準部位４１に対するスキュー量の最大値の半分に設定されている。
様相４に係る回転電機１０は、固定子２０および可動子３０のうちの一方のみでスキューを行う場合と比べて、スキュー量を低減することができる。また、固定子巻線２２を固定子鉄心２１の複数のスロット２１ｃに組み付ける際の作業性を考慮すると、固定子２０は、段スキュー部位４４と比べて、連続スキュー部位４２を備える方が良い。一方、永久磁石（複数の可動子磁極３２）が焼結磁石の場合に、永久磁石を可動子鉄心３１の磁石収容部に装着する際の作業性を考慮すると、可動子３０は、連続スキュー部位４２と比べて、段スキュー部位４４を備える方が良い。様相４に係る回転電機１０は、上述した構成により、スキューに伴う固定子２０および可動子３０の製造の煩雑さを軽減して、製造工程における作業性を向上させることができる。
【０３４５】
様相５に係る回転電機１０によれば、様相４に係る回転電機１０において、固定子２０の連続スキュー部位４２が、第一基準部位４１に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの一の方向（矢印Ｘ１方向）にずらされているときに、可動子３０の段スキュー部位４４は、第二基準部位４３に対して第一方向（矢印Ｘ方向）のうちの他の一の方向（矢印Ｘ２方向）にずらされている。
様相５に係る回転電機１０は、固定子２０の連続スキュー部位４２と可動子３０の段スキュー部位４４とが同一方向にずらされる場合と比べて、スキュー量の増加を抑制することができる。よって、様相５に係る回転電機１０は、スキュー量の増加に伴うトルク目減りの増大を抑制することができ、漏れ磁束を低減することができる。
【０３４６】
様相６に係る回転電機１０によれば、様相４または様相５に係る回転電機１０において、連続スキュー部位４２は、第三方向（矢印Ｚ方向）の一端側から他端側にかけて、第一基準部位４１に対するスキュー量の増加割合または減少割合が一定に設定されている。
様相６に係る回転電機１０は、第一基準部位４１に対するスキュー量が不連続に変化する場合と比べて、主に、第三方向（矢印Ｚ方向）の漏れ磁束を低減することができ、製造工程の簡素化を図ることができる。
【０３４７】
様相７に係る回転電機１０によれば、様相１〜様相６のいずれか一つの様相に係る回転電機１０において、少なくとも一つの第二基本コイル７２は、第一基本コイル７１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）に所定スロットピッチ分、移動した位置に配置されている。
様相７に係る回転電機１０は、少なくとも一つの第二基本コイル７２が、第一基本コイル７１に対して、第一方向（矢印Ｘ方向）に所定スロットピッチ分、移動した位置に配置されているので、複数の基本コイル７０の混成が容易である。
【０３４８】
様相８に係る回転電機１０によれば、様相７に係る回転電機１０において、所定スロットピッチは、移動単位量のｎ倍（但し、ｎは１以上の自然数）で表される。但し、ＮＩスロットピッチ（但し、ＮＩは、毎極スロット数の直近の整数または１）を移動単位量とする。
様相８に係る回転電機１０は、実効コイルサイド分布幅の過大な増加（コイルサイド分布の過大な広範化）を抑制することができる。そのため、様相８に係る回転電機１０は、出力トルクの目減りを抑制することができる。特に、ＮＩが毎極スロット数の直近の整数であるとき、上述した効果は、顕著である。
【０３４９】
様相９に係る回転電機１０によれば、様相８に係る回転電機１０において、少なくとも一つの第二基本コイル７２の各々の所定スロットピッチを列挙した数列である第一数列は、移動単位量の１倍からｎ倍までのすべての自然数倍を含む。
様相９に係る回転電機１０によれば、第一数列は、移動単位量の１倍からｎ倍までのすべての自然数倍を含むので、起磁力の毎極の均等化が容易である。
【０３５０】
＜付記項＞
（付記項１）
前記基準部位は、第一基準部位であり、
前記スキュー部位は、前記第一基準部位に対して前記第一方向に徐々にずらされて前記第三方向に配設されている連続スキュー部位であり、
前記固定子および前記可動子は、いずれも、前記第一基準部位と、前記連続スキュー部位とを備え、
前記固定子および前記可動子のうちの一方の前記連続スキュー部位が、前記第一基準部位に対して前記第一方向のうちの一の方向にずらされているときに、前記固定子および前記可動子のうちの他方の前記連続スキュー部位は、前記第一基準部位に対して前記第一方向のうちの他の一の方向にずらされている請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の回転電機。
【０３５１】
（付記項２）
前記固定子の前記連続スキュー部位におけるスキュー量の最大値と、前記可動子の前記連続スキュー部位におけるスキュー量の最大値とが同値に設定されている付記項１に記載の回転電機。
【０３５２】
（付記項３）
前記連続スキュー部位は、前記第三方向の一端側から他端側にかけて、前記第一基準部位に対するスキュー量の増加割合または減少割合が一定に設定されている付記項１または付記項２に記載の回転電機。
【０３５３】
（付記項４）
前記ＮＩは、前記毎極スロット数の直近の整数であり、
前記混成一相帯を構成する前記複数のコイルサイドの配置および当該複数のコイルサイドの前記第一方向における位置の両方を加味して算出される前記混成一相帯の中心をコイルサイド中心とするとき、
前記第一方向において隣接する前記コイルサイド中心間の距離は、前記複数の可動子磁極の毎極において均等である請求項９に記載の回転電機。
【０３５４】
（付記項５）
前記複数の基本コイルが混成されている前記固定子巻線は、少なくとも一つの極対コイルを具備する複数の相コイルを含み、各前記極対コイルは、同心状に巻装されている複数の単位コイルを備え、
各前記極対コイルを構成する前記複数の単位コイルは、一対のスロットに収容されている一対のコイルサイド間のコイルピッチがそれぞれ異なり、前記一対のコイルサイド間の前記コイルピッチが、いずれも毎極スロット数より短く設定されている請求項１〜請求項９、付記項４のいずれか一項に記載の回転電機。
【０３５５】
（付記項６）
各前記極対コイルは、
一つの前記単位コイルまたは前記一対のコイルサイド間の前記コイルピッチが異なる複数の前記単位コイルを備え少なくとも一つの前記単位コイルが同心状に巻装され電気的に直列接続されている第一極コイルと、
一つの前記単位コイルまたは前記一対のコイルサイド間の前記コイルピッチが異なる複数の前記単位コイルを備え少なくとも一つの前記単位コイルが同心状に巻装され電気的に直列接続されており、前記第一極コイルが前記複数の可動子磁極のうちの一の可動子磁極と対向するときに当該可動子磁極に隣接する一の可動子磁極と対向する第二極コイルと、
を備え、前記第一極コイルおよび前記第二極コイルが電気的に直列接続されている付記項５に記載の回転電機。
【０３５６】
（付記項７）
前記複数の相コイルの各々は、前記複数の基本コイルの各々において、前記複数の可動子磁極の磁極対数分の前記極対コイルを備える付記項５または付記項６に記載の回転電機。
【０３５７】
（付記項８）
前記複数の基本コイルは、同一のスロットに収容されている同相のコイルサイドの当該スロット内の配置が相毎に集約されており、
前記複数の相コイルの各々は、前記複数の基本コイルの全体において、前記複数の可動子磁極の磁極対数分の前記極対コイルを備える付記項５または付記項６に記載の回転電機。
【符号の説明】
【０３５８】
１０：回転電機、
２０：固定子、
２１：固定子鉄心、２１ａ：ヨーク部、２１ｂ：ティース部、２１ｃ：スロット、
２２：固定子巻線、２２ａ：コイルサイド、２２ｂ：コイルエンド、
３０：可動子、３１：可動子鉄心、３２，３２ａ，３２ｂ：可動子磁極、
４１：第一基準部位、４２：連続スキュー部位、
４３：第二基準部位、４４：段スキュー部位、
６１：一相帯、６２：混成一相帯、
７０：基本コイル、７１：第一基本コイル、７２：第二基本コイル、
矢印Ｘ方向：第一方向、
矢印Ｘ１方向：第一方向のうちの一の方向、
矢印Ｘ２方向：第一方向のうちの他の一の方向、
矢印Ｙ方向：第二方向、
矢印Ｚ方向：第三方向。
【図１】
2019075879.tif 000003
【図２Ａ】
2019075879.tif 000004
【図２Ｂ】
2019075879.tif 000005
【図３】
2019075879.tif 000006
【図４】
2019075879.tif 000007
【図５Ａ】
2019075879.tif 000008
【図５Ｂ】
2019075879.tif 000009
【図５Ｃ】
2019075879.tif 000010
【図６Ａ】
2019075879.tif 000011
【図６Ｂ】
2019075879.tif 000012
【図６Ｃ】
2019075879.tif 000013
【図７Ａ】
2019075879.tif 000014
【図７Ｂ】
2019075879.tif 000015
【図８Ａ】
2019075879.tif 000016
【図８Ｂ】
2019075879.tif 000017
【図８Ｃ】
2019075879.tif 000018
【図９Ａ】
2019075879.tif 000019
【図９Ｂ】
2019075879.tif 000020
【図１０Ａ】
2019075879.tif 000021
【図１０Ｂ】
2019075879.tif 000022
【図１１Ａ】
2019075879.tif 000023
【図１１Ｂ】
2019075879.tif 000024
【図１２Ａ】
2019075879.tif 000025
【図１２Ｂ】
2019075879.tif 000026
【図１３Ａ】
2019075879.tif 000027
【図１３Ｂ】
2019075879.tif 000028
【図１３Ｃ】
2019075879.tif 000029
【図１４Ａ】
2019075879.tif 000030
【図１４Ｂ】
2019075879.tif 000031
【図１５】
2019075879.tif 000032
【図１６Ａ】
2019075879.tif 000033
【図１６Ｂ】
2019075879.tif 000034
【図１６Ｃ】
2019075879.tif 000035
【図１６Ｄ】
2019075879.tif 000036
【図１７Ａ】
2019075879.tif 000037
【図１７Ｂ】
2019075879.tif 000038
【図１８】
2019075879.tif 000039
【図１９Ａ】
2019075879.tif 000040
【図１９Ｂ】
2019075879.tif 000041
【図１９Ｃ】
2019075879.tif 000042
【図２０】
2019075879.tif 000043
【図２１】
2019075879.tif 000044
【図２２Ａ】
2019075879.tif 000045
【図２２Ｂ】
2019075879.tif 000046
【図２３】
2019075879.tif 000047
【図２４】
2019075879.tif 000048
【図２５Ａ】
2019075879.tif 000049
【図２５Ｂ】
2019075879.tif 000050
【図２５Ｃ】
2019075879.tif 000051
【図２５Ｄ】
2019075879.tif 000052
【図２５Ｅ】
2019075879.tif 000053
【図２５Ｆ】
2019075879.tif 000054
【図２５Ｇ】
2019075879.tif 000055
【図２５Ｈ】
2019075879.tif 000056
【図２６Ａ】
2019075879.tif 000057
【図２６Ｂ】
2019075879.tif 000058
【図２６Ｃ】
2019075879.tif 000059
【図２６Ｄ】
2019075879.tif 000060
【図２６Ｅ】
2019075879.tif 000061
【図２６Ｆ】
2019075879.tif 000062
【図２６Ｇ】
2019075879.tif 000063
【図２６Ｈ】
2019075879.tif 000064
【図２７】
2019075879.tif 000065
【図２８】
2019075879.tif 000066
【図２９Ａ】
2019075879.tif 000067
【図２９Ｂ】
2019075879.tif 000068
【図３０】
2019075879.tif 000069
【図３１】
2019075879.tif 000070
【図３２Ａ】
2019075879.tif 000071
【図３２Ｂ】
2019075879.tif 000072
【図３３】
2019075879.tif 000073
【図３４】
2019075879.tif 000074
【図３５】
2019075879.tif 000075
【図３６】
2019075879.tif 000076
【図３７】
2019075879.tif 000077
【図３８】
2019075879.tif 000078
【図３９Ａ】
2019075879.tif 000079
【図３９Ｂ】
2019075879.tif 000080
【図４０】
2019075879.tif 000081
【図４１】
2019075879.tif 000082
【図４２】
2019075879.tif 000083
【図４３】
2019075879.tif 000084
【図４４】
2019075879.tif 000085