(57)【要約】【課題】  情報処理装置と通信装置との接続形態を決めるための接続モードを通信装置に対して適切に設定することができる情報処理装置、制御方法、およびプログラムを提供することを目的とする。【解決手段】  外部装置と情報処理装置が接続しており、且つ前記情報処理総理が接続している前記外部装置と前記通信装置が接続可能な状態で所定の操作が行われた場合、前記通信装置が通信可能且つ前記情報処理装置が接続していない他の外部装置があったとしても、前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続している前記外部装置に関する情報を、複数の前記外部装置を含むリストからのいずれかの前記外部装置の選択をユーザから受け付けることなく、前記無線接続を介して送信する送信ステップを提供することによって課題を解決する。【選択図】  図２
2019075832.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信装置、及び、情報処理装置の外部且つ前記通信装置の外部の外部装置と通信する情報処理装置のコンピュータに、
前記通信装置の接続設定処理を開始するための所定の操作が行われたことを検知する検知ステップと、
前記通信装置と前記情報処理装置との間の無線接続を確立する確立ステップと、
前記外部装置と前記情報処理装置が接続しており、且つ前記情報処理総理が接続している前記外部装置と前記通信装置が接続可能な状態で前記所定の操作が行われた場合、前記通信装置が通信可能且つ前記情報処理装置が接続していない他の外部装置があったとしても、前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続している前記外部装置に関する情報を、複数の前記外部装置を含むリストからのいずれかの前記外部装置の選択をユーザから受け付けることなく、前記無線接続を介して送信する送信ステップと、を実行させ、
前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続している前記外部装置に関する情報が、前記通信装置に送信された場合、前記通信装置は、前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続している前記外部装置との接続を確立することを特徴とするプログラム。
【請求項２】
前記無線接続は、前記通信装置と前記情報処理装置との間の前記外部装置を介さない接続であることを特著とする請求項１に記載のプログラム。
【請求項３】
前記無線接続は、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）による接続であることを特徴とする請求項１又は２に記載のプログラム。
【請求項４】
前記無線接続は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）による接続であることを特徴とする請求項１又は２に記載のプログラム。
【請求項５】
前記所定の操作は、前記情報処理装置が表示する所定の画面に対する操作であることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項６】
前記外部装置と接続するためのパスワードの入力をユーザから受け付ける受け付けステップと、
入力された前記パスワードを、前記通信装置に送信する送信ステップと、
をさらに実行させることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項７】
前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続している前記外部装置に関する情報が送信される場合は、前記所定の操作が行われた後に前記パスワードの入力を前記ユーザから受け付けること無しに、前記外部装置に関する情報が送信され、
前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続していない前記外部装置に関する情報が送信される場合は、前記所定の操作が行われた後に前記パスワードの入力を前記ユーザから受け付けることで、前記外部装置に関する情報が送信されることを特徴とする請求項６に記載のプログラム。
【請求項８】
前記外部装置に関する情報は、前記外部装置のＳＳＩＤを含むことを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項９】
前記通信装置は、印刷装置であることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項１０】
前記通信装置に対して、前記通信装置に印刷を実行させるための印刷情報を送信することを特徴とする請求項９に記載のプログラム。
【請求項１１】
前記接続設定処理を実行するための所定のアプリケーションが前記情報処理装置において起動している状態で、前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続している前記外部装置に関する情報が前記通信装置に送信されることを特徴とする請求項１乃至１０のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項１２】
前記外部装置と前記情報処理装置が接続しており、且つ前記情報処理総理が接続している前記外部装置と前記通信装置が接続可能でない状態で前記所定の操作が行われた場合、前記リストからのいずれかの前記外部装置の選択をユーザから受け付けることで、前記選択された外部装置に関する情報が、前記無線接続を介して送信されることを特徴とする請求項１乃至１１のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項１３】
前記リストは、前記通信装置が通信可能な複数の前記外部装置を含むリストであることを特徴とする請求項１乃至１２のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項１４】
前記リストを、前記通信装置から取得する取得ステップと、をさらに実行させることを特徴とする請求項１３に記載のプログラム。
【請求項１５】
前記外部装置と前記情報処理装置が接続していない状態で前記所定の操作が行われた場合、前記外部装置に関する情報が送信されず、前記通信装置と前記情報処理装置との間の前記外部装置を介さない接続を確立するための情報が送信されることを特徴とする請求項１乃至１４のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項１６】
通信装置、及び、情報処理装置の外部且つ前記通信装置の外部の外部装置と通信する情報処理装置の制御方法であって、
前記通信装置の接続設定処理を開始するための所定の操作が行われたことを検知する検知ステップと、
前記通信装置と前記情報処理装置との間の無線接続を確立する確立ステップと、
前記外部装置と前記情報処理装置が接続しており、且つ前記情報処理総理が接続している前記外部装置と前記通信装置が接続可能な状態で前記所定の操作が行われた場合、前記通信装置が通信可能且つ前記情報処理装置が接続していない他の外部装置があったとしても、前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続している前記外部装置に関する情報を、複数の前記外部装置を含むリストからのいずれかの前記外部装置の選択をユーザから受け付けることなく、前記無線接続を介して送信する送信ステップと、を有し、
前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続している前記外部装置に関する情報が、前記通信装置に送信された場合、前記通信装置は、前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続している前記外部装置との接続を確立することを特徴とする制御方法。
【請求項１７】
通信装置、及び、情報処理装置の外部且つ前記通信装置の外部の外部装置と通信する情報処理装置であって、
前記通信装置の接続設定処理を開始するための所定の操作が行われたことを検知する検知手段と、
前記通信装置と前記情報処理装置との間の無線接続を確立する確立手段と、
前記外部装置と前記情報処理装置が接続しており、且つ前記情報処理総理が接続している前記外部装置と前記通信装置が接続可能な状態で前記所定の操作が行われた場合、前記通信装置が通信可能且つ前記情報処理装置が接続していない他の外部装置があったとしても、前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続している前記外部装置に関する情報を、複数の前記外部装置を含むリストからのいずれかの前記外部装置の選択をユーザから受け付けることなく、前記無線接続を介して送信する送信手段と、を有し、
前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続している前記外部装置に関する情報が、前記通信装置に送信された場合、前記通信装置は、前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続している前記外部装置との接続を確立することを特徴とする情報処理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置、制御方法、およびプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
パーソナルコンピュータやスマートフォン等の情報処理装置がネットワーク対応のプリンター等の通信装置と接続する方法として、無線ＬＡＮルーター等のインターネットと接続する装置外部のアクセスポイントを経由して接続する方法がある。この接続方法をインフラストラクチャー接続と呼ぶ。情報処理装置と通信装置は、インフラストラクチャー接続をすることにより、互いに通信可能となり、また、インターネットに接続しインターネット上のサービスを利用することも可能となる。
【０００３】
一方で、情報処理装置が装置外部のアクセスポイントを介さずに通信装置と通信する方法がある。例えば通信装置内にアクセスポイントとなる機能を搭載する場合に、情報処理装置は、通信装置内のアクセスポイントと接続することで、通信装置と通信することができる。この接続方法をダイレクト接続と呼ぶ。情報処理装置と通信装置は、ダイレクト接続をすることにより、無線ＬＡＮルーター等の装置外部のアクセスポイントが存在しない又は利用できない環境においても、互いに通信可能となる。
【０００４】
特許文献１には、インフラストラクチャー接続と、ダイレクト接続の両方で情報処理装置と通信可能なプリンターが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１４−３６２９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１に記載されているように、通信装置が複数の接続形態で接続可能である場合に、いずれの方法で接続可能に動作させるかをユーザーが通信装置に設定する場合がある。しかしながら、いずれの接続形態で接続可能に動作させるかを、ユーザーが適切に判断して通信装置に設定を行うことは困難であるという課題がある。
【０００７】
そこで、本発明は、情報処理装置と通信装置との接続形態を決めるための接続モードを通信装置に対して適切に設定することができる情報処理装置、制御方法、およびプログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
そこで、上記目的を達成するために、本発明のプログラムは、通信装置、及び、情報処理装置の外部且つ前記通信装置の外部の外部装置と通信する情報処理装置のコンピュータに、
前記通信装置の接続設定処理を開始するための所定の操作が行われたことを検知する検知ステップと、
前記通信装置と前記情報処理装置との間の無線接続を確立する確立ステップと、
前記外部装置と前記情報処理装置が接続しており、且つ前記情報処理総理が接続している前記外部装置と前記通信装置が接続可能な状態で前記所定の操作が行われた場合、前記通信装置が通信可能且つ前記情報処理装置が接続していない他の外部装置があったとしても、前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続している前記外部装置に関する情報を、複数の前記外部装置を含むリストからのいずれかの前記外部装置の選択をユーザから受け付けることなく、前記無線接続を介して送信する送信ステップと、を実行させ、
前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続している前記外部装置に関する情報が、前記通信装置に送信された場合、前記通信装置は、前記所定の操作が行われた時に前記情報処理装置が接続している前記外部装置との接続を確立することを特徴とする。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】通信装置の接続モードを説明するためのイメージ図である。
【図２】本発明の実施形態における装置の構成の図例である。
【図３】本発明におけるアプリケーションの、設定開始画面の図例である。
【図４】第１実施形態における情報処理装置のフローチャートである。
【図５】本発明の実施形態における、アクセスポイントを選択する画面の図例である。
【図６】本発明におけるアプリケーションの、パスワードを入力する画面の図例である。
【図７】第２実施形態における接続モードの設定に関する入力を行う画面の図例である。
【図８】第２実施形態における情報処理装置のフローチャートである。
【図９】第２実施形態における情報処理装置のフローチャートである。
【図１０】第２実施形態における情報処理装置のフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に図面を参照して、本発明の好適な実施形態を例示的に説明する。ただし、本発明については、その趣旨を逸脱しない範囲で、当業者の通常の知識に基づいて、以下に記載する実施形態に対して適宜変更、改良が加えられたものについても本発明の範囲に入ることが理解されるべきである。
【００１１】
（第１実施形態）
図１から図６を用いて、本実施形態に係る情報処理装置について説明する。情報処理装置として、本実施形態ではスマートフォンを例示しているが、これに限定されず、携帯端末、ノートＰＣ、タブレット端末、ＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔ）、デジタルカメラ等、種々のものを適用可能である。また、通信装置として、本実施形態ではプリンターを例示しているが、これに限定されず、情報処理装置と通信を行うことが可能な装置であれば、種々のものを適用可能である。例えば、プリンターであれば、インクジェットプリンター、フルカラーレーザービームプリンター、モノクロプリンター等に適用することができる。また、プリンターのみならず複写機やファクシミリ装置、携帯端末、スマートフォン、ノートＰＣ、タブレット端末、ＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔ）、デジタルカメラ等にも適用可能である。その他、複写機能、ＦＡＸ機能、印刷機能を備える複合機にも適用可能である。
【００１２】
まず、本実施形態の情報処理装置と、情報処理装置と通信可能な通信装置の構成について図２のブロック図を参照して説明する。また、本実施形態では以下の構成を例に記載するが、本実施形態は通信装置と通信を行うことが可能な装置に関して適用可能なものであり、特にこの図のとおりに機能を限定するものではない。
【００１３】
情報処理装置２０１は、入力インタフェース２０２、ＣＰＵ２０３、ＲＯＭ２０４、ＲＡＭ２０５、外部記憶装置２０６、出力インタフェース２０７、表示部２０８、ネットワークインタフェース２１１等を有する。
【００１４】
ネットワークインタフェース２１１は、通信装置２５１内のアクセスポイント（不図示）に接続可能である。ネットワークインタフェース２１１と通信装置２５１内のアクセスポイントが接続することで、情報処理装置２０１と通信装置２５１は相互に通信可能となる。なお、通信は無線通信でダイレクトに通信しても良いし、有線ネットワーク上に設置した装置外部のアクセスポイントを介して通信しても良い。通信方式としては、例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（ＷｉｒｅｌｅｓｓＦｉｄｅｌｉｔｙ）やＢｌｕｅｔｏｏｔｈや、Ｎ  Ｆ  Ｃ  （Ｎｅａｒ  Ｆｉｅｌｄ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ；ＩＳＯ／ＩＥＣ  ＩＳ  １８０９２）等が挙げられる。なお、本発明において、アクセスポイントとは、情報処理装置２０１や通信装置２５１を相互に接続したり、インターネット等の他のネットワークに接続する機能を有する装置をいう。
【００１５】
ＲＯＭ２０４には初期化プログラムが入っており、外部記憶装置２０６には、不図示のオペレーティングシステム（以降ＯＳという。）があり、ＯＳには印刷制御を司る印刷サービスプログラムが入っている。更に外部記憶装置２０６には、ユーザーに印刷実行を提供するアプリケーション、通信装置２５１が解釈可能な印刷情報を生成する印刷情報生成プログラムが保存されている。また、外部記憶装置２０６には、生成された印刷情報を、ネットワークインタフェース２１１を介して通信装置２５１との間で情報を送受信する情報送受信制御プログラム等の各種プログラムやＯＳ、これらのプログラムが使用する各種情報が保存されている。ＣＰＵ２０３が、各種プログラムに基づき処理を実行することによって、情報処理装置２０１の機能及び後述するフローチャートの処理が実現される。なお、以下では説明の簡略化のため、ＣＰＵ２０３ではなく、プログラムが処理を行う様に説明を行う。
【００１６】
通信装置２５１は、ネットワークインタフェース２５２、ＲＡＭ２５３、ＲＯＭ２５４、ＣＰＵ２５５、プリントエンジン２５６等を有する。ネットワークインタフェース２５２は、アクセスポイントを有し、該アクセスポイントは、情報処理装置２０１のネットワークインタフェース２１１に接続可能である。
【００１７】
ＲＡＭ２５３は、ＣＰＵ２５５の主メモリとワークメモリとして用いられ、受信した印刷情報を一旦保存するための受信バッファや各種の情報を保存する。プリントエンジン２５６は、ＲＡＭ２５３に保存された情報に基づき印刷を行う。
【００１８】
ＲＯＭ２５４には各種の制御プログラムや各制御プログラムが使用する情報が入っており、ＣＰＵ２５５は、これらの制御プログラムに従って通信装置２５１の各部を制御する。
【００１９】
ここでは、例として情報処理装置２０１と通信装置２５１との処理分担を上記のように示したが、特にこの分担形態に限らず他の形態であってもよい。
【００２０】
なお本発明における情報処理装置２０１のフローチャートは、ＣＰＵ２０３が、ＲＯＭ２０４又はＨＤＤ（不図示）に格納されているフローチャートに関する制御プログラムをＲＡＭ２０５にロードし、その制御プログラムを実行することにより実現される。
【００２１】
図１（ａ）及び図１（ｂ）を用いて、通信装置２５１の接続モードの一例を説明する。接続モードとは、情報処理装置２０１と通信装置２５１との接続形態を決めるためのモードであり、通信装置２５１に設定される。接続形態とは、情報処理装置２０１と通信装置２５１が、どのように接続を行うかを表したものである。なお、本実施形態においては、例えば、情報処理装置２０１と通信装置２５１は、後述するインフラストラクチャー接続やダイレクト接続を行う。
【００２２】
まず、インフラストラクチャー接続モードを、図１（ａ）を用いて説明する。インフラストラクチャー接続モードとは、情報処理装置２０１と通信装置２５１が、通信装置外部のアクセスポイントであるルーター１０１を介して接続可能に動作する接続モードである。本実施形態では、通信装置２５１がこの接続モードに設定されている場合、装置間の通信は、ルーター１０１を経由して行われる。また、このとき、ルーター１０１はインターネット１０２と接続可能であるため、ルーター１０１を介して通信を行っている情報処理装置２０１及び通信装置２５１も、インターネット１０２と接続可能である。なお、本発明では、情報処理装置２０１と通信装置２５１の外部にあるルーター１０１のようなインターネットと接続しているアクセスポイントを外部アクセスポイントと呼ぶ。
【００２３】
次に、ダイレクト接続モードを、図１（ｂ）を用いて説明する。ダイレクト接続モードとは、情報処理装置２０１と通信装置２５１が、通信装置２５１内のアクセスポイントを介して接続可能に動作する接続モードである。本実施形態では、通信装置２５１がこの接続モードに設定されている場合、装置間の通信は、情報処理装置２０１と通信装置２５１内のアクセスポイントが接続することで行われる。また、ダイレクト接続モードは、情報処理装置２０１と通信装置２５１を接続可能な外部アクセスポイントがない場合でも、情報処理装置２０１と通信装置２５１同士を接続可能に動作させることができる。ただし、通信装置２５１が外部の無線ＬＡＮルーターのようなＷＡＮのための機能を持たない場合などは、通信装置２５１はインターネットに接続することができないことがある。
【００２４】
本実施形態は、情報処理装置２０１のアプリケーションが、情報処理装置がルーター１０１などの外部アクセスポイントと接続しているか否かを判定し、その判定結果に基づいて通信装置２５１の適切な接続モードを選択することを可能とするものである。
【００２５】
次に、接続設定モードについて説明する。本実施形態では、通信装置２５１には、通常の通信時等に設定されている接続モードであるインフラストラクチャー接続モード及びダイレクト接続モードの他に、接続設定モードが設定可能である。接続設定モードとは、情報処理装置２０１と通信装置２５１を接続して、インフラストラクチャー接続モード、ダイレクト接続モードのいずれかを通信装置２５１に設定するための特殊な接続モードである。接続設定モードになっている通信装置２５１は、所定のルール（以下、生成ルールという。）に基づいて生成されるＳＳＩＤ（Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔ  Ｉｎｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）を持つアクセスポイントを有効にする。ここで、ＳＳＩＤとは、アクセスポイントの識別名である。情報処理装置２０１は、情報処理装置２０１の接続先を示す接続先ＳＳＩＤに、アクセスポイントのＳＳＩＤを設定することで、該アクセスポイントと接続する。以後、接続設定モードで利用する通信装置２５１内のアクセスポイントのＳＳＩＤを通信装置ＳＳＩＤという。通信装置ＳＳＩＤは、通信装置２５１が接続設定モードになっている場合のみ有効なＳＳＩＤであり、生成ルールに基づいて生成されることにより、無線ＬＡＮルーター等の外部アクセスポイントのＳＳＩＤと区別される。なお、本実施形態では、接続設定モードは、ユーザーが通信装置２５１に対し設定のための操作することで通信装置２５１に設定される。
【００２６】
なお、本発明において、接続とは、装置同士が無線や有線を介して接続する場合を含む。
【００２７】
次に、本実施形態の処理フローを、図４を用いて説明する。本実施形態では、はじめに、ユーザーは、情報処理装置２０１内の所定のアプリケーションを起動する。所定のアプリケーションとは、通信装置２５１の接続モードの設定を行うためのアプリケーションである。なお、本アプリケーションは、少なくとも通信装置２５１の接続モードを設定する機能以外に、他の機能を備えていても良い。例えば、通信装置２５１に送信する印刷情報を選択する機能や、通信装置２５１の他の設定をする機能を備えていても良い。アプリケーションは、図３に示すような設定開始画面を情報処理装置２０１に表示し、ユーザーに対し通信装置２５１を接続設定モードに設定するよう指示する。なお、ユーザーに対する指示は、通信装置２５１が行っても良い。すなわち、例えば、通信装置２５１が初めて起動した場合には、通信装置２５１が、通信装置２５１の表示部等を介してユーザーに指示する構成としても良い。ユーザーは指示に従い、通信装置２５１を接続設定モードに変更する。このとき、前述したように、接続設定モードになった通信装置２５１には通信装置ＳＳＩＤが生成される。なお、通信装置ＳＳＩＤは、前述のように接続設定モードが有効化された際に生成されても良いし、接続設定モードが有効化された際にメモリに保存された生成済みの通信装置ＳＳＩＤが読み出されても良い。また、このときアプリケーションは、終了ボタン３０３がタップされると、処理を終了し、ＨＥＬＰボタン３０３がタップされると、アプリケーションの操作方法などユーザーを補助する情報を示す画面を表示する。なお、このとき、通信装置２５１は、ユーザーによる操作なしに、接続設定モードになる構成としても良い。例えば、通信装置２５１は、初めて起動した時に、指定した時間だけ自動的に接続設定モードになる構成としても良い。このような構成とすることで、通信装置２５１のセットアップ時に、接続モードの設定における操作を省略することができ、ユーザーの利便性が向上する。
【００２８】
その後、ユーザーがセットアップ開始ボタン３０２をタップすると、アプリケーションは、図４に示す処理フローを実行する。
【００２９】
まず、ステップＳ４０１では、アプリケーションは、情報処理装置２０１が外部アクセスポイントと接続可能な状態であるか否かを判定する。この確認は、例えば、情報処理装置２０１のネットワーク設定（例えばＷｉ−Ｆｉ）が有効であるか否かを判定することによって行われる。その後、判定結果に応じて、処理は各ステップに進む。このとき、情報処理装置２０１のネットワーク設定が有効であると判定され、且つ情報処理装置２０１が通信可能な範囲に、情報処理装置２０１が通信可能なアクセスポイントがある場合は、情報処理装置２０１はいずれかのアクセスポイントと接続している。このとき、接続先ＳＳＩＤには、接続中のアクセスポイントのＳＳＩＤが設定されている。一方、ユーザーがルーター１０１等の外部アクセスポイントを使用していない場合など、情報処理装置２０１が接続可能なアクセスポイントを見つけられない環境では、接続先ＳＳＩＤが未設定の状態となる。すなわち、情報処理装置２０１のネットワーク設定が有効な状態にも関わらず、情報処理装置２０１の接続先ＳＳＩＤが未設定の場合は、ユーザーが外部アクセスポイントやアクセスポイントを備える通信装置を所有していないか、使用していない状態である。
【００３０】
ステップＳ４０２では、アプリケーションは、外部アクセスポイントと接続可能とするように情報処理装置２０１の設定を変更する。この設定は、例えば、情報処理装置２０１のネットワーク設定を有効にすることで行われる。ステップＳ４０２でネットワーク設定が有効になると、情報処理装置２０１は情報処理装置２０１の周辺のアクセスポイントとの接続を行う。その結果、情報処理装置２０１が接続可能な範囲に、情報処理装置２０１が接続可能なアクセスポイントがある場合は、情報処理装置２０１は該アクセスポイントと接続する。このとき、接続先ＳＳＩＤには、該アクセスポイントのＳＳＩＤが設定される。一方、ユーザーがルーター１０１や通信装置２５１等のアクセスポイントを使用していない場合など、周辺にアクセスポイントが見つからない環境では、接続先ＳＳＩＤは未設定の状態となる。すなわち、情報処理装置２０１のネットワーク設定が有効な状態にも関わらず、情報処理装置２０１の接続先ＳＳＩＤが未設定の場合は、ユーザーが外部アクセスポイントやアクセスポイントを備える通信装置を所有していないか、使用していない状態である。なお、接続可能なアクセスポイントが複数ある場合、接続するアクセスポイントは、情報処理装置２０１の設定や仕様に応じて選択されるが、接続可能なアクセスポイントのリストを表示するなどしてユーザーによって選択される構成としても良い。
【００３１】
ステップＳ４０３では、アプリケーションは、情報処理装置２０１周辺にある接続可能なアクセスポイントのＳＳＩＤのリストを、情報処理装置２０１内で動作しているＯＳ等のシステムより取得する。その後、処理はステップＳ４０４に進む。
【００３２】
ステップＳ４０４では、アプリケーションは、取得したＳＳＩＤリストの中に通信装置ＳＳＩＤがあるか否かを判定する。前述したように、通信装置ＳＳＩＤは生成ルールに基づいて生成されるため、この判定は、アプリケーションが取得したＳＳＩＤリストの中に通信装置ＳＳＩＤの生成ルールに合致したＳＳＩＤがあるか否かを判定することで行われる。例えば、所定の文字列を含むことが通信装置ＳＳＩＤの生成ルールである場合、アプリケーションは、Ｓ４０４において所定の文字列を含むＳＳＩＤがＳＳＩＤリストに含まれるか否かを判定する。その後、判定結果に応じて、処理は各ステップに進む。ここでは、リストの中に通信装置ＳＳＩＤがなかった場合は、アプリケーションは、ユーザーがアプリケーションの指示通りに通信装置２５１を接続設定モードに設定していないと判断して、処理を終了する。このとき、アプリケーションは、例えば、通信装置２５１を接続設定モードにするようユーザーに通知する画面を表示しても良い。一方、リストの中に通信装置ＳＳＩＤがあった場合には、処理はステップＳ４０５に進む。
【００３３】
ステップＳ４０５では、アプリケーションは、情報処理装置２０１の接続先ＳＳＩＤに設定されているＳＳＩＤの名称を取得する。なお、このとき、接続先ＳＳＩＤが未設定の場合、アプリケーションは、接続先ＳＳＩＤの名称を取得できない。その後、処理はステップＳ４０６に進む。
【００３４】
ステップＳ４０６では、アプリケーションは、ステップＳ４０５にて接続先ＳＳＩＤの名称を取得できたか否かを判定する。ここでは、アプリケーションが接続先ＳＳＩＤの名称を取得できた場合は、処理はステップＳ４０８に進み、取得できなかった場合は、処理はステップＳ４０７に進む。
【００３５】
ステップＳ４０７では、アプリケーションが接続先ＳＳＩＤにステップＳ４０４で取得されたリストの中に含まれる通信装置ＳＳＩＤを設定することで、情報処理装置２０１は、通信装置２５１と外部アクセスポイントを介さずに接続する。なお、取得されたリストの中に、通信装置ＳＳＩＤの生成ルールに合致するＳＳＩＤが複数あった場合、アプリケーションは、該ＳＳＩＤのリストを表示し、接続先ＳＳＩＤに設定するＳＳＩＤをユーザーに選択させても良い。その後、アプリケーションは、通信装置２５１をダイレクト接続モードに設定するための処理を行う。この処理は、例えば、アプリケーションが、通信装置２５１に対し、ダイレクト接続モードに設定するための命令を送信することで行われる。その後、アプリケーションは、処理を終了する。本実施形態では、通信装置２５１は、アプリケーションからダイレクト接続モードに設定するための命令を受信すると、ダイレクト接続ＳＳＩＤを情報処理装置２０１に送信し、通信装置２５１の接続モードを通信設定モードからダイレクト接続モードに変更する。ここで、ダイレクト接続ＳＳＩＤとは、通信装置ＳＳＩＤを持つアクセスポイントとは別の通信装置２５１内のアクセスポイントのＳＳＩＤであり、情報処理装置２０１とダイレクト接続を行うために使用される。なお、このとき、通信装置２５１は、通信設定モードを解除することで、通信装置ＳＳＩＤを持つアクセスポイントを無効にする。その後、通信装置２５１は、ダイレクト接続ＳＳＩＤを持つアクセスポイントを有効にすることで、情報処理装置２０１とダイレクト接続が可能に動作する。さらに、このとき、情報処理装置２０１は、接続先ＳＳＩＤをダイレクト接続ＳＳＩＤに設定することで、通信装置２５１とダイレクト接続を行う。このような構成とすることで、情報処理装置２０１は、通信装置２５１をダイレクト接続モードに設定した後、通信装置２５１とダイレクト接続を行うことが可能となる。
【００３６】
ステップＳ４０８では、アプリケーションは、情報処理装置２０１と接続しているアクセスポイントがインターネットと接続しているアクセスポイントであるか否かを判定する。ステップＳ４０８は、ルーター１０１等のインターネットと接続している外部アクセスポイント以外の装置（例えば通信装置２５１）内のアクセスポイントと情報処理装置２０１が接続している場合を考慮して行われる。この判定は、例えば、前記情報処理装置と接続しているアクセスポイントが通信装置２５１内のアクセスポイントであるか否かを判定することで行われる。このとき、例えば、アプリケーションは、接続先ＳＳＩＤに通信装置ＳＳＩＤの生成ルールを示す文字列が含まれるか否かを判定する。このようにすることで、ステップＳ４０８では、情報処理装置２０１が接続しているアクセスポイントが、インターネットと接続しているアクセスポイントか否かを判定することができる。なお、この判定は、例えば、所定の装置カテゴリー（プリンターカテゴリー、ファクシミリカテゴリー等）に属する装置内のアクセスポイントであるか否かを判定しても良い。また、所定の製造元に属する装置内のアクセスポイントであるか否かを判定しても良い。Ｓ４０８の判定の結果、接続先ＳＳＩＤが生成ルールに合致すると判定された場合、処理はステップＳ４０９に進み、合致すると判定された場合、処理はステップＳ４１０に進む。なお、このとき、接続先ＳＳＩＤが生成ルールに合致するか否かではなく、接続先ＳＳＩＤが生成ルールに合致しないか否かを判定しても良い。
【００３７】
ステップＳ４１０では、アプリケーションは、このとき接続しているアクセスポイントとの接続を切断する処理を行う。その後、情報処理装置２０１は、情報処理装置２０１のネットワーク設定はすでに有効になっており、アクセスポイントと接続可能な状態であるため、接続を切断したアクセスポイント以外の接続可能なアクセスポイントと接続を行う。その後、処理はステップＳ４０５に戻る。ここで、ステップＳ４１０における効果を詳しく説明する。例えば、インターネットと接続している外部アクセスポイントが存在しているにも関わらず情報処理装置２０１が通信装置２５１内のアクセスポイントと接続してしまっている状態を考える。このとき、ステップＳ４１０により通信装置２５１内のアクセスポイントとの接続を切断することで、情報処理装置２０１は、インターネットと接続している外部アクセスポイントと接続することができる。このような構成とすることで、インフラストラクチャー接続モードに適した外部アクセスポイントを情報処理装置２０１に優先的に接続させることができる。
【００３８】
ステップＳ４０９では、アプリケーションは、接続している外部アクセスポイントのＳＳＩＤの名称を保存する処理を行う。
【００３９】
ステップＳ４１１では、アプリケーションは、接続先ＳＳＩＤをＳ４０４で取得されたリストの中に含まれる通信装置ＳＳＩＤに変更することで、情報処理装置２０１の接続先を通信装置２５１に変更する。このとき、情報処理装置２０１は、通信装置２５１と外部アクセスポイントを介さずに接続する。その後、アプリケーションは、通信装置２５１をインフラストラクチャー接続モードに設定するための処理を行う。この処理は、例えば、アプリケーションが、通信装置２５１に対し、インフラストラクチャー接続モードに設定するための命令と、ステップＳ４０９で保存したＳＳＩＤを送信することで行われる。通信装置２５１は、それらを受信することで、情報処理装置２０１から受信したＳＳＩＤを持つ外部アクセスポイントを利用するインフラストラクチャー接続モードに設定される。なお、このとき、例えば、情報処理装置２０１と通信装置２５１とで、アクセスポイントと接続可能な領域が異なる場合等、情報処理装置２０１が保存したＳＳＩＤを持つアクセスポイントと通信装置２５１が接続できない場合がある。この場合、アプリケーションは、インフラストラクチャー接続モードで利用する外部アクセスポイントをユーザーに手動で選択させても良い。このとき、例えば、アプリケーションは、通信装置２５１から、通信装置２５１が接続可能な外部アクセスポイントのＳＳＩＤの情報を取得する。その後、アプリケーションは、取得した該外部アクセスポイントのＳＳＩＤの情報を用い図５のようなリストを表示することで、インフラストラクチャー接続モードで利用する外部アクセスポイントをユーザーに選択させることができる。その後、アプリケーションは、選択された外部アクセスポイントのＳＳＩＤを通信装置２５１に送信する。また、このとき、該アクセスポイントの利用にパスワードが必要な場合は、アプリケーションは、図６に示すようなパスワード入力画面を表示し、入力されたパスワード情報を通信装置２５１に送信しても良い。通信装置２５１は、インフラストラクチャー接続を行う場合、そのパスワード情報を利用し、該アクセスポイントと接続する。その後、アプリケーションは、処理を終了する。本実施形態では、通信装置２５１は、アプリケーションからインフラストラクチャー接続モードに設定するための命令を受信すると、通信装置２５１の接続モードを通信設定モードからインフラストラクチャー接続モードに変更する。なお、このとき、通信装置２５１は、通信設定モードを解除することで、通信装置ＳＳＩＤを持つアクセスポイントを無効にする。その後、通信装置２５１は、情報処理装置２０１から受信したＳＳＩＤを用い外部アクセスポイントと接続することで、情報処理装置２０１とインフラストラクチャー接続が可能に動作する。なお、このとき、情報処理装置２０１は、通信装置ＳＳＩＤを持つアクセスポイントが無効となることで通信装置２５１との接続が切断されるが、その後ステップＳ４０９で保存したＳＳＩＤを持つアクセスポイントと再び接続を行う。このような構成とすることで、情報処理装置２０１は、通信装置２５１をインフラストラクチャー接続モードに設定した後、自動で通信装置２５１とインフラストラクチャー接続に移行することが可能となる。なお、このとき、通信装置２５１は、ダイレクト接続ＳＳＩＤを持つアクセスポイントを有効にすることで、他の情報処理装置とダイレクト接続が可能に動作しても良い。
【００４０】
なお、以上の実施形態では、情報処理装置２０１が通信装置２５１と外部アクセスポイントを介さずに接続するための方法として、情報処理装置２０１が通信装置２５１内のアクセスポイントと接続する例を示した。しかしこれに限らず、アドホックモードによるＷＬＡＮ接続など、通信装置２５１内のアクセスポイントを介さずに無線接続する方法であってもよい。
【００４１】
以上のような構成とすることで、アプリケーションは、接続モード設定におけるインフラストラクチャー接続モード及びダイレクト接続モードの選択を、情報処理装置２０１とアクセスポイントとの接続状態に応じて行うことができる。そのため、本実施形態では、ユーザーは通信装置２５１の接続モードの選択を自身で行う必要が無く、ユーザーの利便性が向上される。
【００４２】
例えば、情報処理装置が、無線ＬＡＮルーターに接続している接続状態の場合、ユーザーは、外部アクセスポイントである無線ＬＡＮルーターを使用していることが想定される。無線ＬＡＮルーターを使用している場合、通信装置は、無線ＬＡＮルーターを介して情報処理装置と接続可能である。また、このとき、通信装置及び情報処理装置は無線ＬＡＮルーターを介してインターネットと接続可能である。通信装置は、インターネットと接続することで、例えば、Ｗｅｂサービス機能を使用することが可能となる。ここでのＷｅｂサービスとは、例えば、インターネット上にあるマニュアルの提供、インクがなくなった時のインク購入先の案内、インターネット上にある最新ファームへのバージョンアップ、クラウドプリントサービスやＥ−ｍａｉｌプリントサービス等のインターネットを経由したサービスのことである。そのため、ユーザーが無線ＬＡＮルーターを使用している場合は、通信装置の設定をインフラストラクチャー接続モードにすることが好ましい。本実施形態では、情報処理装置が無線ＬＡＮルーターに接続している接続状態の場合、通信装置がインフラストラクチャー接続モードに自動で設定されるため、ユーザーの利便性が向上される。
【００４３】
また、例えば、ユーザーは、無線ＬＡＮルーターを使用できる環境では、情報処理装置を無線ＬＡＮルーターに接続してインターネットとの高速通信を行っている。しかしながら、情報処理装置がダイレクト通信により通信装置と接続されてしまうと、情報処理装置は、無線ＬＡＮルーターとの接続が解除され、インターネット接続が３ＧやＬＴＥ等の比較的通信速度が遅い回線による接続となってしまう。それは、３Ｇ、ＬＴＥ等によるインターネット接続が課金制であれば特に大きな課題となる。本実施形態によれば、情報処理装置が無線ＬＡＮルーターに接続している接続状態の場合、通信装置の接続モードを、ダイレクト接続モードではなく、インフラストラクチャー接続モードに自動で設定することができる。そのため、ユーザーが意図せずに情報処理装置が３ＧやＬＴＥ等の回線の利用によりインターネットに接続されてしまうことを防ぐことができる。
【００４４】
一方、例えば、情報処理装置が、無線ＬＡＮルーターに接続していない接続状態の場合、ユーザーは、無線ＬＡＮルーターを使用していないことが想定される。その場合、通信装置の設定を、無線ＬＡＮルーターなどの外部アクセスポイントを使用していない環境でも装置間の通信を可能とするダイレクト接続モードにすることが好ましい。本実施形態では、情報処理装置が無線ＬＡＮルーターに接続していない接続状態の場合、通信装置がダイレクト接続モードに自動で設定されるため、ユーザーの利便性が向上される。
【００４５】
また、本実施形態によれば、情報処理装置が通信装置の接続モードを設定する。そのため、通信装置に接続モードを設定するための設定手段（例えば、液晶パネルなどの表示部）が設けられていなくても、本実施形態の情報処理装置は通信装置の接続モードを設定可能である。更に、本実施形態によれば、情報処理装置は、通信装置の接続状態でなく、情報処理装置の接続状態に応じて通信装置の接続モードを設定する。そのため、通信装置を初めて立ち上げた場合など、外部アクセスポイントが存在するにも関わらず、通信装置が外部アクセスポイントと接続しない場合においても、ユーザーのネットワーク利用環境に応じた適切な接続モードを選択することができる。また、通信装置と比較して情報処理装置の方がユーザーにより日常的に使用されていることが多い。そのため、ユーザーが日常的に用いている情報処理装置の接続状態を用いて通信装置に接続モードを設定することにより、日常的な使用形態に適した接続モードを通信装置に設定できる。さらに、情報処理装置が接続する外部アクセスポイントは、ユーザーが日常的に用いる外部アクセスポイントの可能性が高いため、インフラストラクチャー接続に用いる外部アクセスポイントとして、ユーザーの利便性が高い外部アクセスポイントを設定できる。
【００４６】
（第２実施形態）
第１実施形態では、接続モード設定におけるインフラストラクチャー接続モード及びダイレクト接続モードの選択を、情報処理装置２０１とアクセスポイントとの接続状態に応じてアプリケーションが自動で行う例を説明した。通信装置２５１に対して第１実施形態のようにして接続モードを設定するか、インフラストラクチャー接続モード又はダイレクト接続モードを設定するかの選択を、ユーザーから受け付け可能な例について説明する。
【００４７】
本実施形態の処理フローを、図４及び図８から図１０を用いて説明する。本実施形態では、まず、第１実施形態と同様にして、ユーザーは、情報処理装置２０１内の所定のアプリケーションを起動する。本実施形態では、アプリケーションは、図７に示すような設定開始画面を情報処理装置２０１に表示し、ユーザーに対し通信装置２５１を接続設定モードにするよう指示する。ユーザーは指示に従い、通信装置２５１を接続設定モードに変更する。このとき、前述したように、接続設定モードになった通信装置２５１には通信装置ＳＳＩＤが生成される。なお、通信装置ＳＳＩＤは、前述のように接続設定モードが有効化された際に生成されても良いし、接続設定モードが有効化された際にメモリに保存された生成済みの通信装置ＳＳＩＤが読み出されても良い。ユーザーが通信装置２５１を接続設定モードに変更した後、ユーザーは、アプリケーションへ接続モードの設定に関する入力を行う。接続モードの設定に関する入力は、例えば、図７の画面を介して行われる。本実施形態では、自動設定開始ボタン７０２は、通信装置２５１に設定する接続モードの選択をアプリケーションに自動で行わせるための指示部である。また、インフラ接続開始ボタン７０３は、通信装置２５１をインフラストラクチャー接続モードに設定するための指示部である。また、ダイレクト接続開始ボタン７０４は、通信装置２５１をダイレクト接続モードに設定するための指示部である。これらの指示部をタップすることで、接続モードの設定に関する入力が行われる。その後、アプリケーションは、図８に示す処理フローを実行する。また、このとき、終了ボタン７０５は、アプリケーションを終了するためのボタンであり、ＨＥＬＰボタン７０６は、アプリケーションの操作方法などユーザーを補助する情報を示す画面を表示するためのボタンである。
【００４８】
ステップＳ８０１では、アプリケーションは、いずれの接続モードの設定に関する入力がユーザーから行われたのかを判定する。このとき、本実施形態では、通信装置２５１に設定する接続モードの選択をアプリケーションに自動で行わせる場合は、ユーザーは、自動設定開始ボタン７０２をタップする。その後、アプリケーションは、自動設定開始ボタン７０２への入力を検出し、処理はステップＳ８０２に進む。また、通信装置２５１をインフラストラクチャー接続モードに設定する場合は、ユーザーは、インフラ接続開始ボタン７０３をタップする。その後、アプリケーションは、インフラ接続開始ボタン７０３への入力を検出し、処理はステップＳ８０３に進む。また、通信装置２５１をダイレクト接続モードに設定する場合は、ユーザーは、ダイレクト接続開始ボタン７０４をタップする。その後、アプリケーションは、ダイレクト接続開始ボタン７０４への入力を検出し、処理はステップＳ８０４に進む。
【００４９】
ステップＳ８０２では、アプリケーションが通信装置２５１の接続モードを自動で選択、設定を行うために、図４に示す処理フローが開始される。図４の処理フローは、第１実施形態で説明したものと同様であるので説明を省略する。
【００５０】
ステップＳ８０３では、通信装置２５１をインフラストラクチャー接続モードに設定するために、図９に示す処理フローが開始される。また、図９の処理フローは、ステップＳ９０１からステップＳ９０５及びステップＳ９０８からステップＳ９１１までは、図４のステップＳ４０１からステップＳ４０５及びステップＳ４０８からステップＳ４１１に対応するものと同様であるので説明を省略する。
【００５１】
ステップＳ９０６では、アプリケーションは、ステップＳ９０５にて接続先ＳＳＩＤの名称を取得できたか否かを判定する。ここでは、アプリケーションが接続先ＳＳＩＤの名称を取得できた場合は、処理はステップＳ９０８に進む。取得できなかった場合は、ユーザーがインフラストラクチャー接続モードへの設定を行ったにも関わらず、通信装置２５１がインフラストラクチャー接続モードに適した環境にない状態であるため、アプリケーションは、処理を終了する。なお、このとき、アプリケーションは、例えば、ユーザーにインフラストラクチャー接続モードで利用する外部アクセスポイントの電源をＯＮにするよう通知する画面を表示しても良いし、ダイレクト接続モードでの接続を促す画面を表示しても良い。
【００５２】
ステップＳ８０４では、通信装置２５１をダイレクト接続モードに設定するために、図１０に示す処理フローが開始される。また、図１０の処理フローは、ステップＳ１００１からステップＳ１００３及びステップＳ１００７は、図４のステップＳ４０１からステップＳ４０３及びステップＳ４０７に対応するものと同様であるので説明を省略する。
【００５３】
ステップＳ１００４では、アプリケーションは、取得したＳＳＩＤリストの中に通信装置ＳＳＩＤがあるか否かを判定する。前述したように、通信装置ＳＳＩＤは生成ルールに基づいて生成されるため、この判定は、アプリケーションが取得したＳＳＩＤリストの中に通信装置ＳＳＩＤの生成ルールに合致したＳＳＩＤがあるか否かを判定することで行われる。ここでは、リストの中に通信装置ＳＳＩＤがなかった場合は、アプリケーションは、ユーザーがアプリケーションの指示通りに通信装置２５１を接続設定モードにしていないと判断して、処理を終了する。このとき、アプリケーションは、例えば、ユーザーに通信装置２５１を接続設定モードにするよう通知する画面を表示しても良い。一方、リストの中に通信装置ＳＳＩＤがあった場合には、処理はステップＳ１００７に進み、アプリケーションは通信装置２５１をダイレクト接続モードに設定する。
【００５４】
以上のような構成とすることで、接続モード設定におけるインフラストラクチャー接続モード及びダイレクト接続モードの選択を、アプリケーションが自動で行うかユーザーが行うかどうかを、ユーザーが任意に選択することができる。そのため、本実施形態では、ユーザーは通信装置２５１の接続モードの選択を自身で行う必要が無く、ユーザーの利便性が向上される。
【００５５】
本実施形態は、例えば、ユーザーが外部アクセスポイントを使用できる環境であっても、通信装置２５１をダイレクト接続モードに設定したい場合に有効である。また、ユーザーがインフラストラクチャー接続モードとダイレクト接続モードの違いを認識しており、任意に通信装置２５１の接続モードの設定の変更を行いたい場合に有効である。
【００５６】
（その他の実施形態）
上記実施形態では、インフラストラクチャー接続モードとダイレクト接続モードを通信装置に設定する情報処理装置について説明した。しかし、本発明においては、通信装置に設定する接続モードはこれらに限定されず、何らかの接続形態によって装置同士が接続可能に動作するモードであれば種々のものが適用可能である。例えば、Ｗｉ‐Ｆｉダイレクト（登録商標）を用い、単数の情報処理装置と通信装置が接続可能に動作する第１接続モードと、複数の情報処理装置と通信装置が接続可能に動作する第２接続モードを通信装置に設定する構成としても良い。
【００５７】
本発明は、各実施形態の効果を実現できれば、各実施形態のフローチャートの処理の順番を入れ替えても良いし、その全ての処理を実行しなくても良いし、処理の内容を変更しても良い。
【００５８】
本発明は、上述の実施形態の１以上の機能を実現するプログラムを、ネットワーク又は記憶媒体を介してシステム又は装置に供給し、そのシステム又は装置のコンピュータにおける１つ以上のプロセッサーがプログラムを読出し実行する処理でも実現可能である。また、１以上の機能を実現する回路（例えば、ＡＳＩＣ）によっても実現可能である。
【符号の説明】
【００５９】
２０１  情報処理装置
２５１  通信装置
１０１  インターネットと接続しているアクセスポイント
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2019075832.tif 000007
【図６】
2019075832.tif 000008
【図７】
2019075832.tif 000009
【図８】
2019075832.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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