(57)【要約】【課題】糸の解れを防止するための縁処理を不要とし、且つ、伸縮性や風合いの調整が容易な伸縮性経編地の提供を提供する。【解決手段】伸縮性経編地は、第１のハーフセット組織Ｈ１と、第２のハーフセット組織Ｈ２と、フルセット組織Ｆとを含む。第１のハーフセット組織Ｈ１と第２のハーフセット組織Ｈ２、及び、フルセット組織Ｆのうちの一方は弾性糸で編成され、第１のハーフセット組織Ｈ１と第２のハーフセット組織Ｈ２、及び、フルセット組織Ｆのうちの他方は非弾性糸で編成される。弾性糸は編目を形成するように編成される。【選択図】図１
2019135336.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のハーフセット組織と、
第２のハーフセット組織と、
フルセット組織と、
を含み、
前記第１のハーフセット組織と前記第２のハーフセット組織、及び、前記フルセット組織のうちの一方は弾性糸で編成され、
前記第１のハーフセット組織と前記第２のハーフセット組織、及び、前記フルセット組織のうちの他方は非弾性糸で編成され、
前記弾性糸は編目を形成するように編成される、
伸縮性経編地。
【請求項２】
前記第１のハーフセット組織、第２のハーフセット組織及び前記フルセット組織がメッシュ組織を形成している、
請求項１に記載の伸縮性経編地。
【請求項３】
前記第１のハーフセット組織及び前記第２のハーフセット組織が弾性糸で編成され、
前記フルセット組織が非弾性糸で編成され、
前記第１のハーフセット組織と前記フルセット組織とでメッシュ組織を形成している、
請求項２に記載の伸縮性経編地。
【請求項４】
前記第１のハーフセット組織及び前記第２のハーフセット組織が弾性糸で編成され、
前記フルセット組織が非弾性糸で編成され、
前記第１のハーフセット組織と前記第２のハーフセット組織とでメッシュ組織を形成している、
請求項２に記載の伸縮性経編地。
【請求項５】
前記第２のハーフセット組織の弾性糸は、前記第１のハーフセット組織及び前記フルセット組織に挿入されている、
請求項３に記載の伸縮性経編地。
【請求項６】
前記第１のハーフセット組織及び前記第２のハーフセット組織が非弾性糸で編成され、
前記フルセット組織が弾性糸で編成され、
前記第１のハーフセット組織と前記第２のハーフセット組織とで対称アトラス組織を形成している、
請求項２に記載の伸縮性経編地。
【請求項７】
挿入組織或いはルーピング組織を更に含む、
請求項１〜６のうちの何れか一項に記載の伸縮性経編地。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、糸の解れを防止するための縁処理を不要とする伸縮性経編地に関する。
【背景技術】
【０００２】
伸縮性経編地は伸縮性が求められる肌着などの基布として用いられている。伸縮性経編地は、非弾性糸よりなる地組織に弾性糸を挿入ないし編込むことで生地全体に伸縮性をもたせたものである。弾性糸は、伸縮に応じて地組織に対してある程度自由に動く必要があるため、通常は鎖編等の編目に挿入されてだけである。
【０００３】
弾性糸が地組織に対して挿入されているだけであるため、編地を裁断するとその裁断部の緊張状態が開放され、裁断部周辺に糸の解れや編地自体のカールが発生する。このような問題は、裁断部を折り返して縫合したり、解れ防止用の帯部材を縫着したりすることで回避できる。しかしながら、裁断部周辺の厚みは当初の編地の厚みよりも増すと共に、その部分の伸縮性が変化するため、着用感や外観が損なわれてしまうという問題がある。
【０００４】
この問題に対処した伸縮性経編地が特許文献１に開示されている。この経編地は、相対向する一対のハーフセット編みからなる非弾性糸の編成組織と、相対向する一対のハーフセット編みからなる弾性糸の編成組織とを備える。また、非弾性糸の編成組織と弾性糸の編成組織とは互いに同行し、これにより１枚のメッシュ組織を形成している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１２−１８２２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１の伸縮性経編地では、裁断部における糸の解れが抑制される。しかしながら、２枚のハーフセット編みを編成する必要があるため、通常の（標準仕様の）ラッセル編機やトリコット編機における地筬の最大枚数である４枚の地筬の全てが占有されてしまう。従って、特許文献１の伸縮性経編地を通常のラッセル編機を用いて編成する場合、その伸縮性を調整するには地糸の組織や糸の特性を変更せざるを得ない。即ち、他の糸の挿入等によって伸縮性や風合いを調整することができず、調整の自由度が低い。
【０００７】
本発明はこのような事情を鑑みて成されたものであって、糸の解れを防止するための縁処理を不要とし、且つ、伸縮性や風合いの調整が容易な伸縮性経編地の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一態様は伸縮性経編地であって、第１のハーフセット組織と、第２のハーフセット組織と、フルセット組織と、を含み、前記第１のハーフセット組織と前記第２のハーフセット組織、及び、前記フルセット組織のうちの一方は弾性糸で編成され、前記第１のハーフセット組織と前記第２のハーフセット組織、及び、前記フルセット組織のうちの他方は非弾性糸で編成され、前記弾性糸は編目を形成するように編成されることを要旨とする。
【０００９】
前記第１のハーフセット組織、第２のハーフセット組織及び前記フルセット組織によってメッシュ組織が形成されていてもよい。
【００１０】
前記第１のハーフセット組織及び前記第２のハーフセット組織が弾性糸で編成され、前記フルセット組織が非弾性糸で編成され、前記第１のハーフセット組織と前記フルセット組織とによってメッシュ組織が形成されていてもよい。
【００１１】
前記第１のハーフセット組織及び前記第２のハーフセット組織が弾性糸で編成され、前記フルセット組織が非弾性糸で編成され、前記第１のハーフセット組織と前記第２のハーフセット組織とによってメッシュ組織が形成されていてもよい。
【００１２】
前記第２のハーフセット組織の弾性糸は、前記第１のハーフセット組織及び前記フルセット組織に挿入されていてもよい。
【００１３】
前記第１のハーフセット組織及び前記第２のハーフセット組織が非弾性糸で編成され、前記フルセット組織が弾性糸で編成され、前記第１のハーフセット組織と前記第２のハーフセット組織は対称アトラス組織を形成していてもよい。
【００１４】
伸縮性経編地は挿入組織或いはルーピング組織を更に含んでもよい。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、糸の解れを防止するための縁処理を不要とし、且つ、伸縮性や風合いの調整が容易な伸縮性経編地を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第１実施形態に係る伸縮性経編地を説明するための図であり、（ａ）はその組織図、（ｂ）は各糸の位置関係を示す図である。
【図２】第１実施形態の変形例に係る伸縮性経編地において、各糸の位置関係を示す図である。
【図３】本発明の第２実施形態に係る伸縮性経編地を説明するための図であり、（ａ）はその組織図、（ｂ）は各糸の位置関係を示す図である。
【図４】本発明の第３実施形態に係る伸縮性経編地を説明するための図であり、（ａ）はその組織図、（ｂ）は各糸の位置関係を示す図である。
【図５】本発明の第４実施形態に係る伸縮性経編地を説明するための図であり、（ａ）はその組織図、（ｂ）は各糸の位置関係を示す図である。
【図６】本発明の各実施形態に係る伸縮性経編地の変形例を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の各実施形態に係る伸縮性経編地について添付図面に基づいて説明する。各図において共通する部分には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
【００１８】
各実施形態に係る伸縮性経編地は、ラッセル編機或いはトリコット編機を用いて、非弾性糸と、弾性糸とによって編成される。非弾性糸は、例えばナイロン系やポリエステル系の糸であり、編地全体の基本的な構造を形成する。一方、弾性糸は、例えばポリウレタン系の糸であり、伸縮性経編地に経方向及び緯方向の伸縮性を付与する。なお、弾性糸は、非弾性糸と共に経編地全体の基本的な構造を形成するものであってもよい。即ち、経編地の地組織は非弾性糸だけで編成されてもよく、非弾性糸と弾性糸との併用によって編成されてもよい。
【００１９】
弾性糸は、従来の伸縮性経編地に見られるウェール方向（経方向）への挿入とは異なり、開き目或いは閉じ目の編目（ループ）を形成するように編成される。即ち、弾性糸は、非弾性糸の編目と絡み合う編目を形成するように編成される。さらに、周知の熱処理（セット処理）を経て、互いの糸の接触箇所（交点）が溶着する。或いは接触箇所（交点）において糸が互いにズレにくくなる程度に接着（密着）する。
【００２０】
弾性糸は、地組織の中で編目（ループ）を形成すると共に、地組織に溶着（接着、密着）する。そのため、経編地が経方向及び緯方向の伸縮性を有する一方で、編目の形成と弾性糸の溶着（接着、密着）により、弾性糸と非弾性糸の間の相対的な移動が規制される。従って、経編地の裁断によってその裁断部の緊張状態が開放された場合でも、裁断部周辺における非弾性糸及び弾性糸の解れや、編地自体のカールの発生が抑制される。
【００２１】
以下の説明の通り、各実施形態に係る伸縮性経編地は、第１のハーフセット組織Ｈ１と、第２のハーフセット組織Ｈ２と、フルセット組織Ｆとを含む（図１参照）。第１のハーフセット組織Ｈ１と第２のハーフセット組織Ｈ２、及び、フルセット組織Ｆのうちの一方は弾性糸で編成され、第１のハーフセット組織Ｈ１と第２のハーフセット組織Ｈ２、及び、フルセット組織Ｆのうちの他方は非弾性糸で編成される。換言すれば、第１のハーフセット組織Ｈ１と第２のハーフセット組織Ｈ２が弾性糸で編成される場合、フルセット組織Ｆは非弾性糸で編成される。或いは、第１のハーフセット組織Ｈ１と第２のハーフセット組織Ｈ２が非弾性糸で編成される場合、フルセット組織Ｆは弾性糸で編成される。上述の通り、何れの場合においても、弾性糸は編目を形成すると共に溶着処理（接着処理、密着処理）が施される。なお、第１のハーフセット組織Ｈ１、第２のハーフセット組織Ｈ２及びフルセット組織Ｆによってメッシュ組織が形成されていてもよい。
【００２２】
この構成から理解されるように、伸縮性経編地は３セットの糸（即ち、１セットの非弾性糸と２セットの弾性糸の組み合わせ、或いは、２セットの非弾性糸と１セットの弾性糸の組み合わせ）によって編成される。従って、必要な地筬は３枚（図１〜図４に示すＧＢ１〜ＧＢ３）で済むことになり、最も普及している通常のラッセル編機が有する４枚の地筬の全てが占有されてしまうことを回避できる。即ち、伸縮性経編地の編成に、通常のラッセル編機が使用可能であるとともに、少なくとも１枚の地筬が自由に利用できることから、他の糸の挿入等によって伸縮性や風合いを調整することができ、調整の自由度が向上する。
【００２３】
なお、各実施形態で用いられる非弾性糸はナイロン系の糸である。ただし、非弾性糸は他の周知の材質の糸、例えばポリエステル系の糸でもよい。非弾性糸の太さは、例えば１５〜１６０ｄｔｅｘであり、より好適には２２〜５６ｄｔｅｘである。
【００２４】
また、各実施形態で用いられる弾性糸はポリウレタン系の糸である。ただし、弾性糸は伸縮性を有する他の周知の材質の糸、例えばポリエーテル系の糸又はポリエステル系の糸でもよい。弾性糸の太さは、例えば１１〜６２０ｄｔｅｘであり、より好適には２２〜４４ｄｔｅｘである。
【００２５】
［第１実施形態］
図１は、本発明の第１実施形態に係る伸縮性経編地を説明するための図であり、（ａ）はその組織図、（ｂ）は各糸の位置関係を示す図である。第１実施形態の伸縮性経編地はラッセル編機を用いて編成される。本実施形態の伸縮性経編地は、非弾性糸１１によって編成されたフルセット組織Ｆと、弾性糸１５によって編成された第１のハーフセット組織Ｈ１と、弾性糸１６によって編成された第２のハーフセット組織Ｈ２とを有する。
【００２６】
フルセット組織Ｆは、地筬ＧＢ１に通された非弾性糸１１によって形成される。即ち、非弾性糸１１はオールインで通糸される。地筬ＧＢ１は、例えば図１（ａ）に示すように、（２３／２１／１２／１０／１２／２１／／）のパターンに従って移動する。
【００２７】
第１のハーフセット組織Ｈ１は、地筬ＧＢ２に通された弾性糸１５によって形成される。即ち、弾性糸１５は１イン１アウトで通糸される。地筬ＧＢ２は、例えば図１（ａ）に示すように、（１０／１２／２１／２３／２１／１２／／）のパターンに従って移動し、閉じ目或いは開き目の編目（ループ）を形成する。第１のハーフセット組織Ｈ１の編成パターンとフルセット組織Ｆの編成パターンは対称な関係にある。従って、フルセット組織Ｆにおける１針置きの組織と第１のハーフセット組織Ｈ１とが、メッシュ組織１０の１つである６コースパワーネット組織を形成する。なお、メッシュ組織１０はパワーネット組織に限られず、その周期も図１（ａ）に示す６コースに限られない。
【００２８】
第２のハーフセット組織Ｈ２は、地筬ＧＢ３に通された弾性糸１６によって形成される。地筬ＧＢ３は、例えば図１（ａ）に示すように、（１１／３３／１１／２２／００／２２／／）のパターンに従って移動する。即ち、弾性糸１６は、フルセット組織Ｆ及び第１のハーフセット組織Ｈ１に挿入されていてもよい。
【００２９】
図２は、第１実施形態の変形例に係る伸縮性経編地において、各糸の位置関係を示す図である。弾性糸１５及び弾性糸１６は、図１（ｂ）に示すように１本の針によって編成されてもよく、図２に示すように１針分だけ互いにずれている２本の針によって編成されてもよい。
【００３０】
［第２実施形態］
図３は、本発明の第２実施形態に係る伸縮性経編地を説明するための図であり、（ａ）はその組織図、（ｂ）は各糸の位置関係を示す図である。第１実施形態と同じく、第２実施形態の伸縮性経編地もラッセル編機を用いて編成される。本実施形態の伸縮性経編地は、非弾性糸２１によって編成されたフルセット組織Ｆと、弾性糸２５によって編成された第１のハーフセット組織Ｈ１と、弾性糸２６によって編成された第２のハーフセット組織Ｈ２とを有する。
【００３１】
本実施形態では、第１のハーフセット組織Ｈ１及び第２のハーフセット組織Ｈ２が、メッシュ組織２０を形成する。即ち、弾性糸２５は地筬ＧＢ２に通され、地筬ＧＢ２は例えば図３（ａ）に示すように、（２３／２１／１２／１０／１２／２１／／）のパターンに従って移動し、閉じ目或いは開き目の編目（ループ）を形成する。一方、弾性糸２６は地筬ＧＢ３に通され、地筬ＧＢ３は例えば図２（ａ）に示すように、（１０／１２／２１／２３／２１／１２／／）のパターンに従って移動し、閉じ目或いは開き目の編目（ループ）を形成する。これにより、メッシュ組織の１つである６コースパワーネット組織が形成される。
【００３２】
フルセット組織Ｆは、地筬ＧＢ１に通された非弾性糸２１によって形成される。地筬ＧＢ１は、例えば図３（ａ）に示すように、（１２／１０／１２／２１／２３／２１／／）のパターンに従って移動する。このパターンは、地筬ＧＢ３が移動するパターンを１コースだけ経方向にずらしたものである。
【００３３】
なお、第１実施形態と同様に第２実施形態においても、第１のハーフセット組織Ｈ１及び第２のハーフセット組織Ｈ２が形成するメッシュ組織は、パワーネット組織に限られず、その周期も６コースに限られない。
【００３４】
［第３実施形態］
図４は、本発明の第３実施形態に係る伸縮性経編地を説明するための図であり、（ａ）はその組織図、（ｂ）は各糸の位置関係を示す図である。第３実施形態の伸縮性経編地はトリコット編機を用いて編成される。本実施形態の伸縮性経編地は、非弾性糸３１によって編成された第１のハーフセット組織Ｈ１と、非弾性糸３２によって編成された第２のハーフセット組織Ｈ２と、弾性糸３５によって編成されたフルセット組織Ｆとを有する。
【００３５】
第１のハーフセット組織Ｈ１は、地筬ＧＢ１に通された非弾性糸３１によって形成される。地筬ＧＢ１は、例えば図４（ａ）に示すように、（１０／１２／２３／２１／／）のパターンに従って移動する。
【００３６】
第２のハーフセット組織Ｈ１は、地筬ＧＢ２に通された非弾性糸３２によって形成される。地筬ＧＢ２は、例えば図４（ａ）に示すように、（２３／２１／１０／１２／／）のパターンに従って移動する。
【００３７】
第１のハーフセット組織Ｈ１はシングルアトラス組織であり、第２のハーフセット組織Ｈ２は、第１のハーフセット組織Ｈ１と左右対称なシングルアトラス組織である。また、図４（ｂ）に示すように、両者は１針置きの同一の針によって編成される。即ち、第１のハーフセット組織Ｈ１及び第２のハーフセット組織Ｈ２は、メッシュ組織３０としての対称アトラス組織を形成する。なお、対称アトラス組織の周期は、図４に示す４コースに限られない。
【００３８】
フルセット組織Ｆは、地筬ＧＢ３に通された弾性糸３５によって形成される。地筬ＧＢ３は、例えば図４（ａ）に示すように、（１２／１０／１０／１２／／）のパターンに従って移動し、第１のハーフセット組織Ｈ１及び第２のハーフセット組織Ｈ２と同じ周期をもつ、閉じ目の編目（ループ）を形成する。
【００３９】
［第４実施形態］
図５は、本発明の第４実施形態に係る伸縮性経編地を説明するための図であり、（ａ）はその組織図、（ｂ）は各糸の位置関係を示す図である。第４実施形態の伸縮性経編地はトリコット編機を用いて編成される。本実施形態の伸縮性経編地は、非弾性糸４１によって編成された第１のハーフセット組織Ｈ１と、非弾性糸４２によって編成された第２のハーフセット組織Ｈ２と、弾性糸４５によって編成されたフルセット組織Ｆとを有する。ただし、第４実施形態における第１のハーフセット組織Ｈ１及び第２のハーフセット組織Ｈ２は、第３実施形態における第１のハーフセット組織Ｈ１及び第２のハーフセット組織Ｈ２と同一であり、メッシュ組織４０としての対称アトラス組織を形成する。そのため、第１のハーフセット組織Ｈ１及び第２のハーフセット組織Ｈ２の説明は省略する。
【００４０】
フルセット組織Ｆは、地筬ＧＢ３に通された弾性糸４５によって形成される。地筬ＧＢ３は、例えば図５（ａ）に示すように、（１０／１２／／）のパターンに従って移動し、閉じ目の編目（ループ）を形成する。即ち、フルセット組織Ｆは１×１のデンビ組織を形成する。なお、経方向及び緯方向におけるフルセット組織Ｆの周期は、それぞれ１コース及び１ウェールに限られない。
【００４１】
図６は、上述した各実施形態に係る伸縮性経編地の変形例を説明するための図である。説明の便宜上、図１に示す第１実施形態の変形例について説明する。しかしながら、この変形例は第２、第３及び第４実施形態にも適用可能である。
【００４２】
図６に示すように、伸縮性経編地は付加組織Ｎを更に含んでもよい。付加組織Ｎは付加糸１７によって形成される挿入組織又はルーピング組織であり、伸縮性経編地のパワー（伸縮度）を調整したり、柄を形成したりする。なお、挿入組織とは他の組織の編目に対して挿入される組織であり、ルーピング組織とは閉じ目或いは開き目の編目を有する組織である。
【００４３】
付加糸１７は弾性糸でもよく非弾性糸でもよい。また、付加糸１７は、例えば地筬ＧＢ４に通される。つまり、通常の（標準仕様の）ラッセル編機やトリコット編機における地筬の最大枚数である４枚の地筬の全てを用いて（換言すれば、５枚以上の地筬を備える特殊仕様の編機を用いることなく）、パワー調整や柄が形成された伸縮性経編地を製造することができる。
【００４４】
なお、本発明は上述した実施形態に限定されず、特許請求の範囲の記載によって示され、さらに特許請求の範囲の記載と均等の意味および範囲内でのすべての変更を含むものである。
【符号の説明】
【００４５】
Ｈ１…第１のハーフセット組織、Ｈ２…第２のハーフセット組織、Ｆ…フルセット組織、Ｎ…付加組織（挿入組織、ルーピング組織）、ＧＢ１、ＧＢ２、ＧＢ３、ＧＢ４…地筬、１０、２０、３０、４０…メッシュ組織、１１、２１、３１、３２、４１、４２…非弾性糸、１５、１６、２５、２６、３５、４５…弾性糸、１７…付加糸
【図１】
2019135336.tif 000003
【図２】
2019135336.tif 000004
【図３】
2019135336.tif 000005
【図４】
2019135336.tif 000006
【図５】
2019135336.tif 000007
【図６】
2019135336.tif 000008