(57)【要約】【課題】適正な吐出量を容易に吐出することができ、液ギレにも優れる油性製剤を提供すること。【解決手段】ジフェンヒドラミン及びその塩からなる群より選択される少なくとも１種を含有する油性製剤であって、該油性製剤と接する部分の一部又は全部がプラスチックで形成された容器に収容してなる油性製剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ジフェンヒドラミン及びその塩からなる群より選択される少なくとも１種を含有する油性製剤であって、該油性製剤と接する部分の一部又は全部がプラスチックで形成された容器に収容してなる油性製剤。
【請求項２】
前記プラスチックが、ポリオレフィン系樹脂及びポリエステル系樹脂からなる群より選択される少なくとも１種である、請求項１に記載の油性製剤。
【請求項３】
ジフェンヒドラミン及びその塩の総含有量が、油性製剤全量を基準として、０．０１〜５．０質量％である、請求項１又は２に記載の油性製剤。
【請求項４】
脂溶性抗酸化剤より選択される少なくとも１種の抗酸化剤を含有する、請求項１〜３のいずれか一項に記載の油性製剤。
【請求項５】
ジフェンヒドラミン及びその塩からなる群より選択される少なくとも１種を有効成分とする、プラスチックで形成された容器に収容してなる油性製剤の液ギレ向上剤。
【請求項６】
油性製剤に液ギレ向上作用を付与する方法であって、
前記油性製剤は、該油性製剤と接する部分の一部又は全部がプラスチックで形成された容器に収容されており、
前記油性製剤にジフェンヒドラミン及びその塩からなる群より選択される少なくとも１種を含有させることを含む、方法。
【請求項７】
ジフェンヒドラミン及びその塩からなる群より選択される少なくとも１種を含有する油性製剤の容器への充填方法であって、
前記容器が、該油性製剤と接する部分の一部又は全部がプラスチックで形成された容器である、充填方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、油性製剤に関する。本発明はまた、プラスチックで形成された容器に収容してなる油性製剤の液ギレ向上剤、及び油性製剤に液ギレ向上作用を付与する方法にも関する。
【背景技術】
【０００２】
乾燥とそれに伴う痒み等による皮膚バリア掻き壊しの抑制は、クオリティー・オブ・ライフ（ＱＯＬ）向上のための課題であり、従前、可溶化組成物、乳化組成物及び軟膏組成物等が用いられてきた（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１７−１７８７９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、乳化組成物はエモリエント性が不十分という問題があり、また軟膏組成物は固体油の肌残りによるベタつきで不快といった問題があった。そのため、油性成分を主とするエモリエント効果の高い基剤を用いることで、掻破の原因となる皮膚の乾燥を抑えることが求められていた。しかし、油性成分を主とする皮膚外用剤は、伸び、なじみに優れる反面、使用に際しては吐出過小、又は過多など、適正な使用量を吐出することが難しいという問題や液ギレ不良等の問題があった。
【０００５】
そこで、本発明は、適正な吐出量を容易に吐出することができ、液ギレにも優れる油性製剤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、ジフェンヒドラミンを配合し、プラスチック製容器に収容してなる油性製剤が上記の課題を解決できることを見出し、本発明を完成させるに至った。
【０００７】
本発明は、例えば、以下の各発明を提供する。
［１］
ジフェンヒドラミン及びその塩からなる群より選択される少なくとも１種を含有する油性製剤であって、該油性製剤と接する部分の一部又は全部がプラスチックで形成された容器に収容してなる油性製剤。
［２］
プラスチックが、ポリオレフィン系樹脂及びポリエステル系樹脂からなる群より選択される少なくとも１種である、［１］に記載の油性製剤。
［３］
ジフェンヒドラミン及びその塩の総含有量が、油性製剤全量を基準として、０．０１〜５．０質量％である、［１］又は［２］に記載の油性製剤。
［４］
脂溶性抗酸化剤より選択される少なくとも１種の抗酸化剤を含有する、［１］〜［３］のいずれかに記載の油性製剤。
［５］
ジフェンヒドラミン及びその塩からなる群より選択される少なくとも１種を有効成分とする、プラスチックで形成された容器に収容してなる油性製剤の液ギレ向上剤。
［６］
油性製剤に液ギレ向上作用を付与する方法であって、
油性製剤は、該油性製剤と接する部分の一部又は全部がプラスチックで形成された容器に収容されており、
油性製剤にジフェンヒドラミン及びその塩からなる群より選択される少なくとも１種を含有させることを含む、方法。
［７］
ジフェンヒドラミン及びその塩からなる群より選択される少なくとも１種を含有する油性製剤の容器への充填方法であって、
前記容器が、該油性製剤と接する部分の一部又は全部がプラスチックで形成された容器である、充填方法。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、適正な吐出量を容易に吐出することができ、液ギレにも優れる油性製剤を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】樹脂面に対する離れ性及び滑り性試験の概要を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明を実施するための形態について詳細に説明する。ただし、本発明は以下の実施形態に限定されるものではない。
【００１１】
〔油性製剤〕
本発明に係る油性製剤は、ジフェンヒドラミン及びその塩からなる群より選択される少なくとも１種を含有し、油性製剤と接する部分の一部又は全部がプラスチックで形成された容器に収容してなる。本発明に係る油性製剤は、このような構成を採用しているため、適正な吐出量を容易に吐出することができ、また液ギレにも優れる。なお、本実施形態に係る油性製剤とは、水の含有量が一定量以下の製剤を指し、油性製剤全量を基準として、通常５質量％以下であり、３質量％以下であることが好ましく、１質量％以下であることがより好ましい。
【００１２】
（（Ａ）ジフェンヒドラミン及びその塩）
本実施形態に係る油性製剤に使用されるジフェンヒドラミン及びその塩（以下、「（Ａ）成分」ということもある。）は、医薬品、医薬部外品又は化粧品分野で許容されるものであれば、特に制限されない。ジフェンヒドラミン又はその塩は、水和物の形態であってもよい。
【００１３】
ジフェンヒドラミンの塩としては、例えば、有機酸塩、無機酸塩、有機塩基との塩、金属との塩、及びアンモニウム塩が挙げられる。
【００１４】
ジフェンヒドラミンの有機酸塩としては、例えば、酢酸塩、トリフルオロ酢酸塩、酪酸塩、パルミチン酸塩及びステアリン酸塩等のモノカルボン酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、コハク酸塩及びマロン酸塩等の多価カルボン酸塩、乳酸塩、酒石酸塩及びクエン酸塩等のオキシカルボン酸塩、並びにラウリル硫酸塩、メタンスルホン酸塩及びトルエンスルホン酸塩等の有機スルホン酸塩が挙げられる。
【００１５】
ジフェンヒドラミンの無機酸塩としては、例えば、塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩、臭化水素酸塩及びリン酸塩が挙げられる。
【００１６】
ジフェンヒドラミンの有機塩基との塩としては、例えば、メチルアミン、トリエチルアミン、トリエタノールアミン、モルホリン、ピペラジン、ピロリジン、トリピリジン及びピコリン等の有機アミンとの塩が挙げられる。
【００１７】
ジフェンヒドラミンの金属との塩としては、例えば、ナトリウム及びカリウム等のアルカリ金属との塩、カルシウム及びマグネシウム等のアルカリ土類金属との塩、アルミニウムとの塩が挙げられる。
【００１８】
ジフェンヒドラミン及びその塩としては、本発明による効果をより顕著に奏する観点から、ジフェンヒドラミン及びその無機酸塩が好ましく、ジフェンヒドラミン及びジフェンヒドラミン塩酸塩がより好ましく、ジフェンヒドラミンが更に好ましい。
【００１９】
ジフェンヒドラミン及びその塩は、市販のものを用いることもできる。ジフェンヒドラミン及びその塩は、１種単独で使用してもよく、又は２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００２０】
本実施形態に係る油性製剤における（Ａ）成分の含有量は特に限定されず、（Ａ）成分の種類、他の配合成分の種類及び含有量、油性製剤の用途及び製剤形態等に応じて適宜設定される。（Ａ）成分の含有量としては、本発明による効果をより顕著に奏する観点から、例えば、油性製剤全量を基準として、（Ａ）成分の総含有量が、０．０１〜５質量％であることが好ましく、０．０５〜４質量％であることがより好ましく、０．１〜２質量％であることが更に好ましく、０．２〜１．０質量％であることが特に好ましい。
【００２１】
（（Ｂ）抗酸化剤）
本実施形態に係る油性製剤は、抗酸化剤（以下、「（Ｂ）成分」ということもある。）を更に含むものであってもよい。（Ａ）成分と（Ｂ）成分を組み合わせて油性製剤に配合することにより、本発明による効果がより顕著に奏される。
【００２２】
本実施形態に係る油性製剤に使用される抗酸化剤は、医薬品、医薬部外品又は化粧品分野で許容されるものであれば、特に制限されない。
【００２３】
抗酸化剤としては、脂溶性抗酸化剤と水溶性抗酸化剤が挙げられる。脂溶性抗酸化剤としては、脂溶性フェノール類が挙げられ、具体例としては、ジブチルヒドロキシトルエン（以下「ＢＨＴ」と記載することもある。）、ブチルヒドロキシアニソール（以下「ＢＨＡ」と記載することもある。）、及びそれらの誘導体が挙げられる。水溶性抗酸化剤の具体例としては、アスコルビン酸、及びその誘導体、及びそれらの塩（例えば、アスコルビン酸、アスコルビン酸−２−硫酸２ナトリウム、アスコルビン酸ナトリウム、アスコルビン酸−２−リン酸マグネシウム、アスコルビン酸−２−リン酸ナトリウム、アスコルビン酸パルミテート、アスコルビン酸ステアレート、アスコルビン酸リン酸アミノプロピル、アスコルビン酸リン酸トコフェロール、アスコルビン酸トリリン酸、アスコルビン酸リン酸パルミテート）、エチレンジアミン４酢酸（エデト酸）、エチレンジアミン４酢酸塩（ナトリウム塩（エデト酸ナトリウム：日本薬局方、ＥＤＴＡ−２Ｎａ）、カリウム塩など）が挙げられる。
【００２４】
抗酸化剤としては、本発明による効果をより顕著に奏する観点から、脂溶性抗酸化剤が好ましく、脂溶性フエノール類がより好ましく、ジブチルヒドロキシトルエン、ブチルヒドロキシアニソール及びそれらの誘導体がさらに好ましく、ジブチルヒドロキシトルエン及びブチルヒドロキシアニソールがさらにより好ましく、ジブチルヒドロキシトルエンが特に好ましい。抗酸化剤としてジブチルヒドロキシトルエンを使用することで、本発明による効果をより顕著に奏することに加え、油性製剤の変臭がより顕著に抑制される。
【００２５】
抗酸化剤は、市販のものを用いることもできる。抗酸化剤は、１種単独で使用してもよく、又は２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００２６】
本実施形態に係る油性製剤における（Ｂ）成分の含有量は特に限定されず、（Ｂ）成分の種類、他の配合成分の種類及び含有量、油性製剤の用途及び製剤形態等に応じて適宜設定される。（Ｂ）成分の含有量としては、本発明による効果をより顕著に奏する観点から、例えば、油性製剤全量を基準として、（Ｂ）成分の総含有量が、０．０００１〜３質量％であることが好ましく、０．０００５〜１質量％であることがより好ましく、０．００１〜０．５質量％であることが更に好ましく、０．０２〜１質量％であることが特に好ましい。
【００２７】
本実施形態に係る油性製剤における、（Ａ）成分に対する（Ｂ）成分の含有比率は特に限定されず、（Ａ）成分及び（Ｂ）成分の種類、他の配合成分の種類及び含有量、油性製剤の用途及び製剤形態等に応じて適宜設定される。（Ａ）成分に対する（Ｂ）成分の含有比率としては、本発明による効果をより顕著に奏する観点から、例えば、本実施形態に係る油性製剤に含まれる（Ａ）成分の総含有量１質量部に対して、（Ｂ）成分の総含有量が、０．０００５〜１質量部であることが好ましく、０．００１〜０．５質量部であることがより好ましく、０．００５〜０．２質量部であることが更に好ましく、０．０１〜０．１質量部であることが更により好ましい。
【００２８】
（油性成分）
本実施形態に係る油性製剤は、油性成分を含むものであってよい。油性成分は、医薬品、医薬部外品又は化粧品分野で許容されるものであれば、特に制限されない。
【００２９】
油性成分としては、例えば、油脂、炭化水素油、エステル油、シリコーン油、高級アルコール、高級脂肪酸が挙げられる。
【００３０】
油脂としては、例えば、脂肪酸とグリセリンとのエステルが挙げられ、天然由来の油脂であっても、合成油脂であってもよい。油脂の具体例としては、例えば、アボガド油、アマニ油、アーモンド油（アルモンド油）、オリーブ油、カカオ油、牛脂、キリ油、小麦胚芽油、ゴマ油、米胚芽油、米糠油、サフラワー油、大豆油、月見草油、ツバキ油、トウモロコシ油、ナタネ油、馬脂、パーシック油、パーム油、パーム核油、ヒマシ油、ヒマワリ油、豚脂、ブドウ油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、ミンク油、綿実油、モクロウ、ヤシ油、硬化ヤシ油、落花生油、ラノリン、卵黄油、ローズヒップ油、中鎖脂肪酸トリグリセリドが挙げられる。
【００３１】
炭化水素油としては、例えば、パラフィン系炭化水素、オレフィン系炭化水素が挙げられる。パラフィン系炭化水素の具体例としては、パラフィン、流動パラフィン、軽質流動パラフィン、流動イソパラフィン、軽質イソパラフィン、重質流動イソパラフィン、ワセリン、スクワラン、スクワレン、植物性スクワラン、セレシン、マイクロクリスタリンワックス、プリスタンが挙げられる。オレフィン系炭化水素の具体例としては、ヘキセン、オクテン、デセン、ドデセン、テトラデセンなどの直鎖オレフィン化合物、ジイソブチレン、トリイソブチレンなどの分岐鎖オレフィン化合物、及びシクロヘキセン、ジシクロペンテンなどの環状オレフィン化合物が挙げられる。また、その他の炭化水素油としては、アセチレン系炭化水素（三重結合を１つ含むアルキン）、二重結合及び／又は三重結合を２つ以上含む炭化水素、並びに芳香族炭化水素、脂環式炭化水素等の環状炭化水素などが挙げられる。
【００３２】
エステル油としては、合成エステル類、高級アルコールと高級脂肪酸とのエステル類が挙げられる。エステル油の具体例としては、例えば、アジピン酸ジイソプロピル、アジピン酸ジイソブチル、アジピン酸２−ヘキシルデシル、アジピン酸ジ−２−ヘプチルウンデシル、イソステアリン酸イソステアリル、イソステアリン酸ヘキサデシル、トリイソステアリン酸トリメチロールプロパン、２−エチルヘキサン酸セチル、ジ−２−エチルヘキサン酸ネオペンチルグリコール、トリ−２−エチルヘキサン酸トリメチロールプロパン、テトラ−２−エチルヘキサン酸ペンタエリスリトール、オクタン酸セチル、オレイン酸オレイル、オレイン酸オクチルドデシル、オレイン酸デシル、ジカプリン酸ネオペンチルグリコール、コハク酸２−エチルヘキシル、ステアリン酸イソセチル、ステアリン酸ブチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジイソプロピル、乳酸セチル、乳酸テトラデシル、ミリスチン酸イソプロピル、ミリスチン酸オクチルドデシル、ミリスチン酸セチル、ミリスチン酸ミリスチル、パルミチン酸イソプロピル、パルミチン酸オクチル、パルミチン酸２−エチルヘキシル、パルミチン酸２−ヘキシルデシル、パルミチン酸２−ヘプチルウンデシル、１２−ヒドロキシステアリン酸コレステリル、オレイン酸フィトステリル、リンゴ酸ジイソステアリル、トリ（カプリル・カプリン酸）グリセリン、パラメトキシケイ皮酸エステル、テトラロジン酸ペンタエリスリットが挙げられる。
【００３３】
シリコーン油としては、例えば、ジメチルポリシロキサン、メチルフェニルポリシロキサン、メチルハイドロジェンポリシロキサン、オクタメチルシクロテトラシロキサン、オクタメチルシクロペンタシロキサン、デカメチルシクロヘキサシロキサン、ステアロキシシリコーン等の高級アルコキシ変性シリコーン、アルキル変性シリコーン、高級脂肪酸エステル変性シリコーンが挙げられる。
【００３４】
高級アルコールとしては、例えば、オクチルドデカノール、イソステアリルアルコール、オレイルアルコール等が挙げられる。
【００３５】
高級脂肪酸としては、飽和又は不飽和の直鎖又は分岐鎖の炭素数１２〜２２の脂肪酸が挙げられる。高級脂肪酸の具体例としては、例えば、イソステアリン酸、オキシステアリン酸、オレイン酸、ステアリン酸、パルミチン酸、ベヘニン酸、ミリスチン酸、ラウリン酸、ラノリン酸、リノール酸、リノレン酸が挙げられる。
【００３６】
油性成分は、市販のものを用いることもできる。油性成分は、１種単独で使用してもよく、又は２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００３７】
油性成分としては炭化水素油が好ましく、パラフィン系炭化水素がより好ましく、流動パラフィン、軽質流動パラフィンが更に好ましい。
【００３８】
本実施形態に係る油性製剤における油性成分の含有量は特に限定されず、油性成分の種類、他の配合成分の種類及び含有量、油性製剤の用途及び製剤形態等に応じて適宜設定される。油性成分の含有量としては、例えば、油性製剤全量を基準として、油性成分の総含有量が、５０質量％以上であってよく、６０質量％以上であってよく、７０質量％以上であってよく、８０質量％以上であってよい。油性成分の含有量の上限に特に制限はないが、例えば、９９質量％以下であってよい。
【００３９】
本実施形態に係る油性製剤には、本発明の効果を損なわない範囲で、医薬品、医薬部外品、又は化粧品分野で許容される公知の添加剤、例えば、ビタミン類、ステロイド、局所麻酔成分、鎮痒成分、抗菌成分、清涼化剤、保存剤、ｐＨ調整剤、刺激軽減剤、着色剤、香料、パール光沢付与剤、抗炎症成分、収斂成分を、１種単独で、又は２種以上を組み合わせて添加することができる。
【００４０】
ビタミン類としては、例えば、ビタミンＡ類（レチノール、酢酸レチノール、パルミチン酸レチノール等のレチノール誘導体、レチナール、レチノイン酸、レチノイン酸メチル、レチノイン酸エチル、レチノイン酸レチノール、ビタミンＡ油、ビタミンＡ脂肪酸エステル、α−カロチン、β−カロチン、γ−カロチン、δ−カロチン、リコピン、ゼアキサンチン、クリプトキサンチン、アスタキサンチン、エキネノン等）、ビタミンＫ類（フィロキノン、ファルノキノン等）、ビタミンＤ類（メチルヘスペリジン、エルゴカルシフェロール、コレカルシフェロール等）、ビタミンＥ類（ｄｌ−α−トコフェロール、酢酸ｄｌ−α−トコフェロール、コハク酸ｄｌ−α−トコフェロール、コハク酸ｄｌ−α−トコフェロールカルシウム等）等の脂溶性ビタミン、ビタミンＢ２類（リボフラビン、フラビンモノヌクレオチド、フラビンアデニンジヌクレオチドナトリウム、リボフラビン酪酸エステル、リボフラビンテトラ酪酸エステル、リボフラビン５’−リン酸エステルナトリウム、リボフラビンテトラニコチン酸エステル等）、ビタミンＢ１類（チアミン塩酸塩、チアミンセチル塩酸塩、チアミンチオシアン酸塩、チアミンラウリル塩酸塩、チアミン硝酸塩、チアミンモノリン酸塩、チアミンリジン塩、チアミントリリン酸塩、チアミンモノリン酸エステルリン酸塩、チアミンモノリン酸エステル、チアミンジリン酸エステル、チアミンジリン酸エステル塩酸塩、チアミントリリン酸エステル、チアミントリリン酸エステルモノリン酸塩等）、ビタミンＢ６類（塩酸ピリドキシン、酢酸ピリドキシン、塩酸ピリドキサール、５’−リン酸ピリドキサール、塩酸ピリドキサミン等）、ビタミンＢ１２類（シアノコバラミン、ヒドロキソコバラミン、デオキシアデノシルコバラミン等）、ビタミンＣ類（アスコルビン酸、アスコルビン酸ナトリウム、デヒドロアスコルビン酸、アスコルビン酸リン酸エステルナトリウム、アスコルビン酸リン酸エステルマグネシウム等）等の水溶性ビタミンが挙げられる。ビタミン類としては、脂溶性ビタミンが好ましく、ビタミンＡ類、ビタミンＥ類がより好ましく、ビタミンＥ類が更に好ましく、酢酸トコフェロールが更により好ましい。本実施形態に係る油性製剤におけるビタミン類の含有量は特に限定されず、ビタミン類の種類、他の配合成分の種類及び含有量、用途に応じて適宜設定される。ビタミン類の含有量としては、本発明による効果をより顕著に奏する観点から、例えば、油性製剤の総量を基準として、０．０１〜５質量％が好ましく、０．１〜２質量％がより好ましく、０．１〜１質量％が更に好ましく、０．２〜０．５質量％が更により好ましい。ビタミン類がビタミンＡ類の場合は、油性製剤の総量を基準として、１０００〜１００万ＩＵ／１００ｇであることが好ましく、５０００〜５０万ＩＵ／１００ｇであることがより好ましい。なお、ＩＵとは、第十七改正日本薬局方ビタミンＡ定量法等に記載の手法により求められる国際単位を意味する。
【００４１】
ステロイドとしては、例えば、プレドニゾロン、ヒドロコルチゾン、コルチゾン、デキサメタゾン、及びこれらの誘導体、並びにこれらの塩が挙げられ、より具体的には、プロピオン酸デキサメタゾン、ジフルプレドナート、酪酸プロピオン酸ヒドロコルチゾン、吉草酸酢酸プレドニゾロン（プレドニゾロン吉草酸エステル酢酸エステル）、プレドニゾロン、ベクロメタゾンジプロピオネート、吉草酸デキサメタゾン、酪酸ヒドロコルチゾン、酢酸ヒドロコルチゾン、デキサメタゾン、ヒドロコルチゾン、酢酸デキサメタゾン、ヒドロコルチゾン、酢酸コルチゾン、酢酸プレドニゾロンが挙げられる。本実施形態に係る油性製剤におけるステロイドの含有量は特に限定されず、ステロイドの種類、他の配合成分の種類及び含有量、用途に応じて適時設定される。ステロイドの含有量としては、本発明による効果をより顕著に奏する観点から、例えば油性製剤の総量を基準として、０．０１〜０．５ｗ／ｗ％であることが好ましい。
【００４２】
局所麻酔成分としては、例えば、リドカイン、塩酸リドカイン、ジブカイン、塩酸ジブカイン、アミノ安息香酸エチル、ユーカリ油、オイゲノール、クロロブタノール等が挙げられる。本実施形態に係る油性製剤における局所麻酔成分の含有量は特に限定されず、局所麻酔成分の種類、他の配合成分の種類及び含有量、用途に応じて適時設定される。局所麻酔成分の含有量としては、本発明による効果をより顕著に奏する観点から、例えば油性製剤の総量を基準として、０．０１〜５ｗ／ｗ％であることが好ましい。
【００４３】
鎮痒成分としては、例えば、クロタミトン；クロルフェニラミン；マレイン酸クロルフェニラミン；ノニル酸ワニリルアミド；メキタジン；チモール；オイゲノール；ポリオキシエチレンラウリルエーテル；シソエキスなどが挙げられる。本実施形態に係る油性製剤における鎮痒成分の含有量は特に限定されず、鎮痒酔成分の種類、他の配合成分の種類及び含有量、用途に応じて適時設定される。鎮痒成分の含有量としては、本発明による効果をより顕著に奏する観点から、例えば油性製剤の総量を基準として、０．１〜１５ｗ／ｗ％であることが好ましい。
【００４４】
抗菌成分としては、イソプロピルメチルフェノール、グルコン酸クロルヘキシジン、塩酸クロルヘキシジン、塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、臭化セチルトリメチルアンモニウム、塩化デカリニウム、トリクロサン、トリクロロカルバニリド等が挙げられる。本実施形態に係る油性製剤における抗菌成分の含有量は特に限定されず、抗菌成分の種類、他の配合成分の種類及び含有量、用途に応じて適時設定される。抗菌成分の含有量としては、本発明による効果をより顕著に奏する観点から、例えば油性製剤の総量を基準として、０．０１〜１ｗ／ｗ％であることが好ましい。
【００４５】
清涼化剤としては、例えば、メントール、メントキシプロパンジオール、モノメンチルグリセリルエーテル、乳酸メンチル、カンフル、オイゲノール、ユーカリ油、シネオール、ミント油、ハッカ油が挙げられる。本実施形態に係る油性製剤における清涼化剤の含有量は特に限定されず、清涼化剤の種類、他の配合成分の種類及び含有量、用途に応じて適時設定される。清涼化剤の含有量としては、本発明による効果をより顕著に奏する観点から、例えば油性製剤の総量を基準として、０．０１〜１０ｗ／ｗ％であることが好ましい。
【００４６】
保存剤としては、例えば、安息香酸、安息香酸ナトリウム、デヒドロ酢酸、デヒドロ酢酸ナトリウム、パラオキシ安息香酸イソブチル、パラオキシ安息香酸イソプロピル、パラオキシ安息香酸ブチル、パラオキシ安息香酸エチル、パラオキシ安息香酸プロピル、パラオキシ安息香酸ベンジル、パラオキシ安息香酸メチル、フェノキシエタノール、ベンジルアルコール、クロロブタノール、ソルビン酸及びその塩、グルコン酸クロルヘキシジン、アルカンジオール、グリセリン脂肪酸エステルが挙げられる。
【００４７】
ｐＨ調整剤としては、例えば、無機酸（塩酸、硫酸、リン酸、ポリリン酸、及びホウ酸等）、有機酸（乳酸、乳酸ナトリウム、酢酸、クエン酸、クエン酸ナトリウム、酒石酸、リンゴ酸、コハク酸、コハク酸ナトリウム、シュウ酸、グルコン酸、フマル酸、プロピオン酸、アスパラギン酸、イプシロンアミノカプロン酸、グルタミン酸、及びアミノエチルスルホン酸等）、グルコノラクトン、酢酸アンモニウム、無機塩基（炭酸水素ナトリウム、炭酸ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カルシウム、及び水酸化マグネシウム等）、有機塩基（モノエタノールアミン、トリエタノールアミン、ジイソプロパノールアミン、リジン、トリイソプロパノールアミン等）が挙げられる。
【００４８】
刺激軽減剤としては、例えば、甘草エキス、アルギン酸ナトリウム、２−メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリンが挙げられる。
【００４９】
着色剤としては、例えば、無機顔料、天然色素が挙げられる。
【００５０】
パール光沢付与剤としては、例えば、ジステアリン酸エチレングリコール、モノステアリン酸エチレングリコール、ジステアリン酸トリエチレングリコールが挙げられる。
【００５１】
抗炎症成分としては、例えば、グリチルレチン酸、グリチルリチン酸誘導体、アラントイン、アズレン、アミノカプロン酸が挙げられる。
【００５２】
収斂成分としては、例えば、酸化亜鉛、硫酸亜鉛、アラントインジヒドロキシアルミニウム、アラントインクロルヒドロキシアルミニウム、塩化アルミニウム、スルホ石炭酸亜鉛、タンニン酸が挙げられる。
【００５３】
本実施形態に係る油性製剤の粘度は、例えば、１ｍＰａ・ｓ以上であってよく、１０ｍＰａ・ｓ以上であるのが好ましく、１５ｍＰａ・ｓ以上であるのがより好ましく、２０ｍＰａ・ｓであるのが更に好ましく、３０ｍＰａ・ｓ以上であるのが更により好ましい。また、本実施形態に係る油性製剤の粘度は、例えば、５００ｍＰａ・ｓ以下であってよく、２００ｍＰａ・ｓ以下であるのが好ましく、１００ｍＰａ・ｓ以下であるのがより好ましく、８０ｍＰａ・ｓ以下であるのが更に好ましく、７０ｍＰａ・ｓ以下であるのが更により好ましい。油性製剤の粘度とは、回転粘度計（ＲＢ８０Ｌ型粘度計、東機産業社製、ローター；Ｍ１ローター、６０ｒｐｍ）で、１００ｍＬ容量のガラス容器（ＳＶ−１００；日電理化硝子）に油性製剤を充填して測定した２０℃における粘度である。
【００５４】
本実施形態に係る油性製剤の形態は、固形、液状、ゲル状、シャーベット状のいずれであってもよい。本実施形態の油性製剤は、伸び、なじみに優れると共に、適正な吐出量を容易に吐出することができ、液ギレにも優れることから、液状であることが好ましい。
【００５５】
本実施形態に係る油性製剤は、医薬品、医薬部外品又は化粧品のいずれであってもよい。本実施形態の油性製剤は、伸び、なじみに優れると共に、適正な吐出量を容易に吐出することができ、液ギレにも優れることから、外用剤であることが好ましく、皮膚外用剤であることがより好ましい。また、適正な吐出用を容易に吐出することができることから、医薬部外品及び医薬品に適しており、医薬品に更に適している。
【００５６】
（容器）
本実施形態に係る油性製剤は、該油性製剤と接する部分の一部又は全部がプラスチックで形成された容器に収容（充填、注入、封入）して提供される。容器は、油性製剤と接触する部分を有する包装体であればよく、例えば、油性製剤を収容する容器本体部分、容器の吐出部を含む部分（例えば、ノズル、中栓）、吸い上げチューブ、キャップ等で構成されていてもよい。
【００５７】
容器を形成するプラスチックとしては、例えば、ポリオレフィン系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリスチレン系樹脂、塩化ビニル系樹脂及びフッ素樹脂が挙げられる。なかでもポリオレフィン系樹脂及びポリエステル系樹脂が好ましく、ポリオレフィン系樹脂がより好ましく、ポリエチレン及びポリプロピレンが特に好ましい。
【００５８】
ポリオレフィン系樹脂は、１種単独のオレフィンを重合させたポリマー、２種以上のオレフィンを共重合させたポリマーのいずれであってもよい。これらのポリマーには、構成成分として重合可能な他のモノマーが含まれていてもよい。ポリオレフィン系樹脂の具体例としては、ポリエチレン（低密度ポリエチレン、中密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン等を含む。）、ポリプロピレン（アイソタクチックポリプロピレン、シンジオタクチックポリプロピレン、アタクチックポリプロピレンを含む。）、エチレン−プロピレン共重合体、ポリメチルペンテンが挙げられる。
【００５９】
ポリエステル系樹脂は、１種又は２種以上のポリカルボン酸と１種又は２種以上のポリアルコールとを縮重合させたポリマーであってよい。当該ポリマーには、構成成分として重合可能な他のモノマーが含まれていてもよい。ポリエステル系樹脂の具体例としては、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネートが挙げられる。
【００６０】
ポリスチレン系樹脂は、スチレンを重合させたポリマー、スチレンと重合可能な他のモノマーとの共重合体のいずれであってもよい。ポリスチレン系樹脂の具体例としては、ポリスチレン、アクリロニトリル−スチレン共重合体、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体が挙げられる。
【００６１】
塩化ビニル系樹脂は、塩化ビニルを重合させたポリマー、塩化ビニルと重合可能な他のモノマーとの共重合体のいずれであってもよい。塩化ビニル系樹脂の具体例としては、ポリ塩化ビニル、エチレン−塩化ビニル共重合体、酢酸ビニル−塩化ビニル共重合体が挙げられる。
【００６２】
フッ素樹脂は、１種単独のフッ素を含むオレフィンを重合させたポリマー、２種以上のフッ素を含むオレフィンを共重合させたポリマーのいずれであってもよい。これらのポリマーには、構成成分として重合可能な他のモノマーが含まれていてもよい。フッ素樹脂の具体例としては、ポリテトラフルオロエチレン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリフッ化ビニル、パーフルオロアルコキシフッ素樹脂が挙げられる。
【００６３】
本実施形態に係る油性製剤を収容する容器は、油性製剤と接する部分の一部又は全部がプラスチックで形成されている。例えば、容器が穴あき中栓（ノズル）を有する容器の場合、穴あき中栓部分のみがプラスチックで形成されていてもよく、穴あき中栓以外の収容部分等がプラスチックで形成されていてもよく、また、容器全体がプラスチックで形成されていてもよい。また例えば、容器内面にプラスチックで構成されたフィルム又は層が形成されていてもよく、容器自体がプラスチックで形成されていてもよい。
【００６４】
本実施形態に係る油性製剤を収容する容器は、容器を構成する部分（容器本体部分、容器の抽出口を含む部分（ノズル、中栓）、吸い上げチューブ、キャップ等がプラスチックで形成されていてもよく、容器の全部分がプラスチックで形成されていてもよい。本発明による効果をより顕著に奏する観点から、本実施形態に係る油性製剤を収容する容器は、少なくとも容器の抽出口を含む部分（ノズル、中栓）がプラスチックで形成されているのが好ましく、容器本体部分、容器の抽出口を含む部分（ノズル、中栓）、及び吸い上げチューブがプラスチックで形成されているのがより好ましい。
【００６５】
本実施形態に係る油性製剤を収容する容器の形状、吐出部形状及び容量は特に限定されず、用途等に応じて適宜設定すればよい。具体的には、例えば、ボトルタイプ（例えば、吐出部形状がヒンジキャップ及び中栓タイプのものを含む。）、ジャータイプ、チューブタイプ、スポイトタイプ、ディスペンサータイプ、スプレータイプ、ロールオンタイプ、ミストタイプ、エナメルボトルタイプであってよい。
【００６６】
本実施形態に係る油性製剤は、本実施形態に係る容器入り油性製剤としても提供され得る。本発明はまた、本実施形態に係る容器に本発明に係る油性製剤が収容された外用製品（ハンドケア製品、ボディケア製品、フェイスケア製品等）と捉えることもできる。
【００６７】
〔液ギレ向上剤、及び油性製剤に液ギレ向上作用を付与する方法〕
本発明は、ジフェンヒドラミンを配合し、プラスチック製容器に収容してなる油性製剤が、適正な吐出量を容易に吐出することができ、液ギレにも優れることに基づいている。したがって、本発明は、その一側面として、ジフェンヒドラミン及びその塩からなる群より選択される少なくとも１種を有効成分とする、プラスチックで形成された容器に収容してなる油性製剤の液ギレ向上剤と捉えることもできる。また、本発明は、別の側面から、油性製剤に液ギレ向上作用を付与する方法であって、油性製剤は、該油性製剤と接する部分の一部又は全部がプラスチックで形成された容器に収容されており、油性製剤にジフェンヒドラミン及びその塩からなる群より選択される少なくとも１種を含有させることを含む、方法と捉えることもできる。
【００６８】
本実施形態に係る液ギレ向上剤、及び油性製剤に液ギレ向上作用を付与する方法に関する詳細な実施形態は、油性製剤について記載したとおりである。
【００６９】
〔油性製剤の充填方法〕
本発明の一側面は、ジフェンヒドラミン及びその塩からなる群より選択される少なくとも１種を含有する油性製剤の容器への充填方法であって、容器が、該油性製剤と接する部分の一部又は全部がプラスチックで形成された容器である、充填方法にも関する。当該充填方法に関する詳細な実施形態は、油性製剤について記載したとおりである。
【実施例】
【００７０】
以下、試験例に基づいて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００７１】
〔試験例１：樹脂面に対する離れ性及び滑り性試験（１）−高粘度処方〕
表１に示す組成で処方液を調製し、樹脂面に対する離れ性及び滑り性試験に供した。樹脂面に対する離れ性及び滑り性試験の概要を図１に示す。インジェクションブロー成形したプラスチック（ＰＥＴ、ＰＰ又はＰＥ）製の円筒状のボトルを縦半分に切断し、試験片２を作製し、水平面に対して角度３０°の斜面１上に載置した。試験片２上に、垂直方向から各処方液を３０μＬずつマイクロピペットで吐出し、各処方液が試験片２上を一定距離（６ｃｍ）移動するのに要した時間を測定した。
【００７２】
測定した時間と移動距離から各処方液の平均移動速度（ｃｍ／ｓ）を算出し、下記式（Ａ）に従って、実施例の処方液の速度上昇率（％）を算出した。試験例１における「基準処方液の平均移動速度」は同じ材質の試験片における比較例１の処方液の平均移動速度である。結果を併せて表１に示す。
速度上昇率（％）＝｛（実施例の処方液の平均移動速度／基準処方液の平均移動速度）−１｝×１００    ・・・式（Ａ）
【００７３】
【表１】
2019131554.tif 000002
【００７４】
表１に示すとおり、ジフェンヒドラミンを配合することにより、ＰＥ樹脂及びＰＰ樹脂のいずれにおいても平均移動速度が上昇し、これらの樹脂面に対する処方液の離れ性及び滑り性が向上したことが確認された。
【００７５】
〔試験例２：樹脂面に対する離れ性及び滑り性試験（２）−低粘度処方〕
表２に示す組成で処方液を調製し、樹脂面に対する離れ性及び滑り性試験に供した。樹脂面に対する離れ性及び滑り性試験は、試験例１と同様の手順で実施した。なお、試験例２における式（Ａ）中の「基準処方液の平均移動速度」は同じ材質の試験片における比較例２の処方液の平均移動速度である。結果を併せて表２に示す。
【００７６】
【表２】
2019131554.tif 000003
【００７７】
表２に示すとおり、低粘度処方の場合でも、ジフェンヒドラミンを配合することにより、ＰＥ樹脂及びＰＰ樹脂のいずれにおいても平均移動速度が上昇し、これらの樹脂面に対する処方液の離れ性及び滑り性が向上したことが確認された。
【００７８】
〔試験例３：樹脂面に対する離れ性及び滑り性試験（３）−抗酸化剤の配合〕
表３に示す組成で処方液を調製し、樹脂面に対する離れ性及び滑り性試験に供した。樹脂面に対する離れ性及び滑り性試験は、試験例１と同様の手順で実施した。なお、試験例３における式（Ａ）中の「基準処方液の平均移動速度」は同じ材質の試験片における比較例３の処方液の平均移動速度である。結果を併せて表３に示す。
【００７９】
【表３】
2019131554.tif 000004
【００８０】
表３に示すとおり、抗酸化剤（ＢＨＴ）を配合した処方において、ジフェンヒドラミンを配合することにより、ＰＥＴ樹脂、ＰＥ樹脂及びＰＰ樹脂のいずれにおいても平均移動速度が顕著に上昇し、これらの樹脂面に対する処方液の離れ性及び滑り性が顕著に向上したことが確認された。
【００８１】
〔試験例４：樹脂面に対する離れ性及び滑り性試験（４）〕
表４に示す組成で処方液を調製し、樹脂面に対する離れ性及び滑り性試験に供した。樹脂面に対する離れ性及び滑り性試験は、各材質のプラスチック（ＰＥＴ、ＰＰ又はＰＥ）製の板を試験に必要な面積に対し十分な大きさに切断したものを試験片とし、試験例１と同様の手順で、各処方液が試験片上を一定距離（５ｃｍ）移動するのに要した時間を測定した。
【００８２】
【表４】
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【００８３】
〔試験例５：官能試験（１）〕
表３に示す実施例３及び比較例３の処方液を調製し、プラスチック製容器（容器材質：ボトル−ＰＥＴ樹脂，吐出口−ＰＥ樹脂）に充填して製剤を得た。実際の使用に際しての感覚を、被験者４名による官能試験により評価した。官能試験は、（１）吐出のし易さ、（２）吐出量のコントロールし易さ、及び（３）液ギレの良さについて、ビジュアルアナログスケール（ＶＡＳ）法で実施した。ＶＡＳは各質問項目について、１０ｃｍの線分の左端から回答した斜線位置までの長さを測定し、回答値とした。「吐出のし易さ」の項目の場合、「吐出しにくい」が０で最悪の状態、「吐出しやすい」が１００で最良の状態であり、「吐出量のコントロールし易さ」の場合「コントロールしにくい」が０で最悪の状態、「コントロールしやすい」が１００で最良の状態であり、「液ギレの良さ」の場合、「液ギレが悪い」が０で最悪の状態、「液ギレが良い」が１００で最良の状態である。なお、被験者には製剤の内容が識別できないようにして官能試験を実施した。
【００８４】
得られたＶＡＳスコアから、下記式に従い、比較例３に対する実施例３のスコア上昇率（％）を算出した。官能試験の評価結果を表５に示す。
比較例３に対する実施例３のスコア上昇率（％）＝｛（実施例３のＶＡＳスコア／比較例３のＶＡＳスコア）−１｝×１００
【表５】
2019131554.tif 000006
【００８５】
表５に示すとおり、ジフェンヒドラミンを配合することにより、従前の油性製剤設計における課題であった、吐出のし易さ、吐出量のコントロールし易さ、液ギレの良さについて、全ての項目のスコアが向上することが確認された。また特に吐出量のコントロールし易さと、液ギレの良さの項目のスコアが顕著に向上することが確認された。
【００８６】
〔試験例６：官能試験（２）〕
プラスチック製容器の吐出口の材質をＰＥ樹脂からＰＰ樹脂に変更したこと以外は試験例５と同じ手順で、吐出量のコントロールし易さについて官能試験を実施した。官能試験の評価結果を表６に示す。
【００８７】
【表６】
2019131554.tif 000007
【００８８】
表６に示すとおり、プラスチック製容器の吐出口の材質をＰＰ樹脂にした場合であっても、ジフェンヒドラミンを配合することにより、従前の油性製剤設計における課題であった、吐出量のコントロールし易さが向上することが確認された。
【００８９】
本発明の油性製剤は、樹脂面に対する処方液の離れ性及び滑り性が向上し、実際の使用においても、吐出量のコントロールし易さ、吐出のし易さ、液ギレの良さ等が向上しており、従前の油性製剤における課題を解決することができる。また、処方液の、樹脂面に対する、離れ性及び滑り性が向上することにより、容器中の液残りを防ぐことができる。
【００９０】
〔試験例７：光照射によるジフェンヒドラミンの変臭抑制の効果（１）−ニオイ測定〕
表７に示す組成で処方液を調製し、２０ｍＬ容量のガラス容器（ＳＶ−２０；日電理化硝子）に１５ｍＬ充填した。光照射前の各試料の臭気をニオイセンサ（ポータブル型ニオイセンサｍｉｎｉ，Ｐ−３２９ｍ；新コスモス電機株式会社）にて測定した。次いで、各試料の容器に光照射装置であるサンテスター（ＳＵＮＴＥＳＴ  ＸＬＳ＋；東洋精機製作所）を用いて、放射照度７６５ｗ／ｍ２で１時間光照射した（２７５４ｋＪ／ｍ２に相当する。）。光照射後の各試料も同様に臭気を測定した。得られた測定値から下記式に従って臭気上昇率（倍）を算出した。結果を表７中に併せて示す。
臭気上昇率（倍）＝光照射後のニオイセンサの数値／光照射前のニオイセンサの数値
【００９１】
〔試験例８：光照射によるジフェンヒドラミンの変臭抑制の効果（２）−官能試験〕
表７に示す組成で処方液を調製し、２０ｍＬ容量のガラス容器（ＳＶ−２０；日電理化硝子）に１５ｍＬ充填し、それぞれ光照射試料と未照射試料に分けた。光照射試料には、各試料の容器に、光照射装置であるサンテスター（ＳＵＮＴＥＳＴ  ＸＬＳ＋；東洋精機製作所）を用いて、放射照度７６５ｗ／ｍ２で１時間照射した（２７５４ｋＪ／ｍ２に相当する。）。光照射試料と未照射試料を官能試験に供した。官能試験は、不快臭の程度について、試験者３名にてビジュアルアナログスケール（ＶＡＳ）法で実施した。ＶＡＳは、各質問項目について、１０ｃｍの線分の左端から回答した斜線位置までの長さを測定し、回答値とした。回答値は０を不快臭が全くない、１００を強い不快臭があるとし、より数値が低いことが良好であることを意味している。なお、被験者には製剤の内容が識別できないようにして官能試験を実施した。
【００９２】
得られたＶＡＳスコアから、下記式に従い、変臭抑制率（％）を算出した。官能試験の評価結果を併せて表７中に示す。
変臭抑制率(％)＝〔１−｛（実施例３の光照射試料のＶＡＳスコア−実施例３の未照射試料のＶＡＳスコア）／（実施例１の光照射試料のＶＡＳスコア−実施例１の未照射試料のＶＡＳスコア）｝〕×１００
【００９３】
【表７】
2019131554.tif 000008
【００９４】
表７に示すとおり、ジフェンヒドラミンに加えてジブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）を含有する油性製剤は、変臭が顕著に抑制されていることが、機器測定及び官能試験の両方で確認された。
【００９５】
〔製剤例〕
本発明の油性製剤を代表する製剤例を表８〜表１１に例示する。表中の単位は全てｗ／ｗ％である。
【００９６】
製剤例１〜３２を調製し、容器Ａ及び容器Ｂにそれぞれ充填した。
【表８】
2019131554.tif 000009
【００９７】
【表９】
2019131554.tif 000010
【００９８】
【表１０】
2019131554.tif 000011
【００９９】
【表１１】
2019131554.tif 000012
【符号の説明】
【０１００】
１…斜面、２…試験片。
【図１】
2019131554.tif 000013