(57)【要約】【課題】医療用チューブから閉塞物を除去する装置を提供すること。【解決手段】本発明の装置は、医療用チューブに接続されるとともに、医療用チューブと協働して、医療用チューブから閉塞物を排出することができる経路を少なくとも部分的に画定する、長さ調整可能なガイドチューブと；長さ調整可能なガイドチューブ及び医療用チューブを通って延びる、細長いガイド部材と；を備え、長さ調整可能なガイドチューブを伸張させる結果、ガイド部材が医療用チューブに対して後退し、長さ調整可能なガイドチューブを収縮させる結果、ガイド部材が医療用チューブに対して前進する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
医療用チューブから閉塞物を除去する装置であって、該装置は、
医療用チューブに接続されるとともに、医療用チューブと協働して、医療用チューブから閉塞物を排出することができる経路を少なくとも部分的に画定する、長さ調整可能なガイドチューブと、
長さ調整可能なガイドチューブ及び医療用チューブを通って延びる、細長いガイド部材と、
を備え、
長さ調整可能なガイドチューブを伸張させる結果、ガイド部材が医療用チューブに対して後退し、長さ調整可能なガイドチューブを収縮させる結果、ガイド部材が医療用チューブに対して前進する、装置。
【請求項２】
前記ガイド部材に取り付けられるか又は該ガイド部材と一体に形成される清掃部材をさらに備え、該清掃部材は、前記医療用チューブ内のそれぞれの内腔内に収まるようにそれぞれ構成される、複数の個々の分枝を備える多枝型清掃部材である、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記清掃部材の各前記分枝は、その遠位端部において又は該遠位端部に近接して配置又は形成されるそれぞれの清掃要素を含み、該清掃要素のうちの少なくとも１つは、前記医療用チューブの関連する前記内腔の断面の周縁形状に合致するように構成される、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記医療用チューブは、該医療用チューブの近位端部から遠位にマルチルーメン領域を有し、前記多枝型清掃部材は、前記マルチルーメン領域の複数の別々の内腔のそれぞれにある閉塞物を同時に除去するように構成される、請求項２に記載の装置。
【請求項５】
前記複数の別々の内腔のそれぞれは、長手方向に延びる関連するスロットを有し、該スロットは該内腔のそれぞれに対して平行に延びるとともに流体連通し、前記清掃部材のそれぞれの分枝は、前記別々の内腔のそれぞれと連通する前記スロット内に収まって該スロット内で並進し、前記それぞれの内腔内にある関連する清掃要素を対応して並進させる、請求項４に記載の装置。
【請求項６】
前記複数の別々の内腔のうちの少なくとも１つの内腔は、長手方向に延びる関連するスロットを有し、該スロットは該内腔に対して平行に延びるとともに流体連通し、前記清掃部材のそれぞれの分枝は、前記スロット内に収まって該スロット内で並進し、前記複数の別々の内腔のうちの前記少なくとも１つの内腔内にある関連する清掃要素を対応して並進させる、請求項４に記載の装置。
【請求項７】
前記医療用チューブは、少なくとも、仕切られた領域と、該医療用チューブの遠位領域において該医療用チューブの壁を貫く１つ又は複数の孔とを有し、前記清掃部材は、前記孔を通過することができないような寸法及び向きである、請求項２に記載の装置。
【請求項８】
前記ガイド部材はガイドワイヤーであり、前記清掃部材は、該ガイド部材の遠位端部に配置される、請求項２に記載の装置。
【請求項９】
前記ガイド部材に取り付けられるか又は該ガイド部材と一体に形成される清掃部材をさらに備え、該清掃部材は、前記医療用チューブの内腔の断面の周縁形状に略合致するように形成される、請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
前記細長いガイド部材は、その遠位端部においてハンドルアセンブリ又は該ハンドルアセンブリの一部に取り付けられる、請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
前記ハンドルアセンブリは、近位ハンドル部分及び遠位ハンドル部分を有し、前記長さ調整可能なガイドチューブは、前記近位ハンドル部分と前記遠位ハンドル部分との間で流体連通し、また、該ハンドル部分を離隔させることにより伸張可能であるとともに該ハンドル部分を互いに近付けることによって収縮可能である、請求項１０に記載の装置。
【請求項１２】
前記長さ調整可能なガイドチューブは、複数の蛇腹要素を含む蛇腹形態を有し、該複数の蛇腹要素は、折り畳まれると前記ガイドチューブの前記長さを縮小し、展開すると前記ガイドチューブの前記長さを増大させる、請求項１に記載の装置。
【請求項１３】
前記経路は滅菌野を構成する、請求項１に記載の装置。
【請求項１４】
前記医療用チューブは、近位領域及び遠位領域と、該近位領域及び該遠位領域の双方において該医療用チューブを通って延びる主内腔と、該医療用チューブの前記遠位領域に延びるとともに該医療用チューブの内部壁によって前記主内腔から分離される少なくとも１つの副内腔とを有し、該副内腔は、前記医療用チューブの外部の空間に対して実質的に開口するチャネルとして構成され、前記主内腔と前記副内腔とは、前記内部壁にある少なくとも１つの開口を介して流体連通する、請求項１に記載の装置。
【請求項１５】
前記装置は、前記遠位領域内に延びるとともに前記医療用チューブの少なくとも１つの内部壁によって前記主内腔から分離される複数の副内腔を有し、該副内腔のそれぞれは、前記医療用チューブの外部の空間に対して実質的に開口するチャネルとして構成され、該副内腔のそれぞれは、前記内部壁にある少なくとも１つのそれぞれの開口を介して前記主内腔と流体連通する、請求項１４に記載の装置。
【請求項１６】
前記副内腔のそれぞれは、前記内部壁の長さに沿って長手方向に離間する複数の開口を介して前記主内腔と流体連通する、請求項１５に記載の装置。
【請求項１７】
前記主内腔は、前記遠位領域では前記近位領域よりも小さい断面を有する、請求項１４に記載の装置。
【請求項１８】
前記主内腔内に収まってその内部のデブリを除去する清掃部材を更に備え、該清掃部材は弾性材料製であり、前記主内腔内の所与の場所における利用可能な断面積に調整することができるようになっている、請求項１７に記載の装置。
【請求項１９】
前記清掃部材はワイヤー型清掃部材である、請求項１８に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願の相互参照］
本願は、２０１４年２月１７日に提出された米国仮特許出願第６１／９４０７２５号の利益を主張する。この米国仮特許出願の内容は、引用することにより本明細書の一部をなす。
【０００２】
本発明は、医療用チューブから閉塞を引き起こすデブリ（obstructive debris）を除去する方法及び装置に関する。本発明は、より詳細には、医療用チューブの断面に合致するか又は医療用チューブの複数の内腔からデブリを除去するように形成される清掃部材を有する装置に関する。
【背景技術】
【０００３】
毎年、多数の医療用チューブが、体内の区画（compartments）及び構造の内部から体液及び分泌物を排出するために使用される。例えば、そのようなチューブは、種々の治療に際して、膀胱、結腸若しくは消化管の他の部位、又は肺若しくは他の器官から流体を排出するために使用することができる。医療用チューブは、外傷手術後に体腔（body cavity）内に大抵蓄積する血液及び他の体液を排出するためにも使用される。これらの全ての場合において、チューブは、蓄積したすなわち溜まった流体を取り除くことが望まれる空間（space）内又はその空間に近接するようにその末端部が配され、その近位端部は患者の体外に留まるように、患者に挿入される。近位端部は、通常は吸引源に接続される。
【０００４】
医療用チューブによるドレナージを必要とする患者の最大カテゴリーのうちの１つは、心臓及び肺の手術を受けた患者であり、それらの患者の略全ては、手術後に心臓及び肺の周囲の空間のドレナージを行うために少なくとも１つの胸腔チューブを必要とする。胸腔チューブとは、胸部の心臓及び肺の近位に挿入され、胸膜、縦隔洞若しくは心膜洞、又は概して胸腔（thoracic cavity）内から集積した体液又は空気を排出するための、通常は半剛性の長いプラスチックチューブである。
【０００５】
医療用チューブの遠位端部（患者体内）の近位に蓄積する体液及び他の物質は、チューブの近位端部にかけられる吸引により、このチューブを通して体液及び他の物質が蓄積した空間から抜き出される。医療用チューブには、医療用チューブ内の吸引路を部分的に又は完全に閉塞し得る凝塊及び他のデブリがないままであることが理想的である。しかし残念なことに、体内の分泌物（特に血液又は血小板を含む分泌物）が、医療用チューブ内に、チューブ内の吸引路を部分的に又は完全に閉塞し得る凝塊を形成することが多い。
【０００６】
医療用チューブの閉塞は、体液及び他の物質を除去する医療用チューブの効力（医療用チューブは元来このために配される）に影響を与え、ついには医療用チューブが一部又は完全に機能しなくなる可能性がある。いくつかの場合において、機能しなくなったチューブは、深刻な又は生命を脅かし得る結果をもたらし得る。例えば、心臓又は肺の手術後において胸腔チューブ内に閉塞がある場合、適切なドレナージが行われず、結果として心臓及び肺の周囲に流体が蓄積することにより、心タンポナーデ及び気胸等の深刻で有害な事態を引き起こす可能性がある。心臓、肺、及び外傷の手術において使用される胸腔チューブに加えて、栄養チューブ、手術創ドレーン、尿道カテーテル、心血管カテーテル（cardiovascular catheters）等を含む他の医療用チューブも詰まりを起こす傾向がある。
【０００７】
医療用チューブが詰まった場合、その詰まりに対処する有効な手技はほとんど存在しない。胸部手術又は外傷手術後の周術期において、臨床医は、チューブをきれいに（clear）保つために胸腔チューブ内に蓄積したか又は形成されたいかなるデブリ（凝塊等）も取り除くことを試みる措置を行う。１つの方法は、単にチューブを叩いてデブリを砕くのを試みることである。別の方法は、「チューブのミルキング（milking：圧搾）」と称される。「ミルキング」は、指を用いるか、又は、ジョー上にローラーが設置されている１対のペンチから構成される原始的な装置を用いて、デブリ上でチューブを圧迫し、そのデブリを砕くのを試みることを含む。その目的は、近位端部にかけられる吸引によってデブリをチューブからより容易に抜き出すことができるように、デブリをほぐすか又はデブリを小片に砕くことである。
【０００８】
別の手技は、扇曲げ（fan folding）である。この手技では、臨床医は、胸腔チューブを様々に曲げ、医療用チューブの軸に沿って延在する長い凝塊又は他の閉塞物を砕くのを試みる。その目的は、デブリを、１つの長片ではなく、チューブの近位端部にかけられる吸引によってより容易に近位に抜き出される、より小さい複数の片にすることである。更に別の手技は、「ストリッピング（stripping）」として知られている。ここでは、臨床医は、何らかの方式で潤滑された２本の指を用いるか、又は、ローラーを備える１対のペンチから構成される上述した即席の装置を用いて、チューブを「絞る（strips）」。これは、まずチューブが患者体内に侵入する場所の付近でチューブを圧迫し、依然として圧迫をかけながら、チューブの長さに沿って吸引源に向かって上記圧迫機構（指又は他の圧迫装置）を近位に引き寄せることによって達成される。これは、閉塞を引き起こすいかなるデブリもチューブから吸引源に近付けるのを試みるように繰り返し行われる。
【０００９】
上記手技には、特に効果的なものはない。さらに、上記手技は時間がかかり、上記手技が行われるときに患者が意識下にあり清明である場合は、医療用チューブを引っ張ることによりかなりの痛みを伴う可能性がある。末端部が胸膜又は心膜の付近に配されている胸腔チューブを引っ張ることは、特に痛みを伴う可能性がある。さらに、「ストリッピング」手技は、胸腔チューブ内に短時間の突発的で極端な陰圧を生じ、これにより、ひいては胸腔チューブの末端部が配されている体腔において強力な吸引がかかることが知られている。これは、或る特定の状況で非常に危険である可能性がある。例えば、冠状動脈吻合部の縫合線等に近接して−３００水柱センチメートルを超える陰圧が生じる可能性があり、それにより、以前の手術中に行った作業箇所の一部を損ねる可能性がある。結果として、多くの外科医は、上記問題が発生する可能性があるので自身の患者の胸腔チューブのストリッピングを禁止されている。
【００１０】
上記手技によってチューブ内の潜在的に危険な凝塊を除去することができない場合、より侵襲性の高い手技を用いなければならない。この手技は、胸腔チューブの周囲に滅菌野を確立することを必要とする。胸腔チューブは吸引源から分離され、吸引カテーテルを手動で挿入されてデブリを除去される。この手技は、開放型胸腔チューブ吸引として知られ、詰まった胸腔チューブを清掃するのに効果的であり得る。しかしながら、この手技は複数の理由からかなり望ましくない。第１に、この手技は、胸腔チューブシステム内の内部環境を外部環境に曝露し、胸部内に細菌を侵入させる可能性があることにより、このシステム内の滅菌野を損なう。第２に、通常は、胸腔チューブ内にカテーテルを挿入するために上記閉システム（吸引源〜胸腔チューブ〜胸部内の体腔）を破らなければならない。このシステムの封止を破ることで、胸部内の正常な生理学的陰圧の損失が生じる。これは、胸腔チューブを吸引する間に肺の圧潰（気胸）を引き起こす可能性がある。さらに、吸引カテーテルは、胸腔チューブの端部を容易に通り越えることができるので心臓又は肺を傷付ける可能性があり、これは生命を脅かす可能性がある。最後に、この処置は時間がかかり、また、関連する危険を伴うので大抵は外科医によってしか行うことができない。したがって、この処置は、詰まった胸腔チューブが深刻な緊急事態を引き起こしている極端な状況で時折行われるだけである。
【００１１】
医療用チューブは、その長さに沿って断面が変化してもよい。例えば、医療用チューブは、その近位端部付近では単一の内腔を有し、遠位端部において又は遠位端部に向かっては複数の内腔又はチャネルに仕切られてもよい。さらに、医療用チューブは、体液を医療用チューブの側部から医療用チューブに抜き取ることを可能にする、医療用チューブの外壁を貫通する１つ又は複数の開口及び／又は孔を有することができる。１つの例示的なチューブは、その遠位端部に仕切りがあり、医療用チューブの遠位端部における複数の開口が、仕切られた内腔のうちの１つ又は複数と、患者の体内における医療用チューブの外部の空間との連通をもたらす。通常、真空源によって医療用チューブにかけられる吸引を補助するように、このような仕切り付き医療用チューブは、毛管現象により上記開口を介して患者からの体液を排出するのを助けることができる。仕切り付き医療用チューブは、医療用チューブの仕切られた部分の内部から閉塞物を除去するのが困難である。なぜなら、清掃器具が医療用チューブの各内腔又はその仕切られた部分を十分に清掃することができない可能性があるからである。清掃器具が医療用チューブの近位端部から該医療用チューブに挿入される場合、清掃器具は、各別個の内腔の中に進むことができない可能性があり、その結果、凝塊又は閉塞物質が内腔のうちの１つ又は複数に残存し、ひいては医療用チューブのドレナージ能力が低下する可能性がある。
【００１２】
現在では、外科医は、更なるドレナージ能力をもたらすとともに詰まったチューブが生命を脅かす問題を発生させる可能性を回避するように、手術後に２本以上の医療用チューブを刺入するか、又は大径のチューブを使用することが多い。医療用チューブ（仕切り付き又は仕切り付きでない）の詰まりを防止するか、又は、吸引源とドレナージを必要とする体腔との間の閉システムを破る必要なく確実に医療用チューブを清掃する方法及び器具が所望である。このような方法／器具は、外科医が手術後に配するチューブの数をより少なくすること、又は、より小径のチューブを選択することを可能にすることができ、これらの双方により、患者の不快感及び回復期間が低減する。配されるチューブの数がより少ないことで、感染のリスクも最小限に抑えられる。
【発明の概要】
【００１３】
医療用チューブから閉塞物を除去する装置が提供される。本装置は、細長いガイド部材と、ガイド部材に取り付けられるか又はガイド部材と一体に形成される清掃部材とを備える。清掃部材は、医療用チューブ内のそれぞれの内腔内に収まるようにそれぞれ構成される、複数の個々の分枝を備える分枝型清掃部材である。
【００１４】
医療用チューブの仕切られた領域から閉塞物を除去する更なる装置が提供される。本装置は、細長いガイド部材と、ガイド部材に取り付けられるか又はガイド部材と一体に形成される清掃部材とを備え、清掃部材は、医療用チューブの仕切られた領域における単数又は複数の内腔の断面の周縁形状に略合致するように形成される。
【００１５】
また、医療用チューブから閉塞物を除去する器具が提供される。本器具は、ハンドルアセンブリに結合される医療用チューブと、少なくとも部分的に医療用チューブ内に延びる細長いガイド部材とを備え、医療用チューブの少なくとも一部は、ハンドルアセンブリが医療用チューブの長さに沿って固定地点から離れるように近位に引かれる際に伸張するようになっている柔軟な材料で構成される。
【００１６】
また、医療用チューブから閉塞物を除去する更なる装置が提供される。本装置は、長さ調整可能なガイドチューブであって、医療用チューブと流体連通して接続されるとともに、医療用チューブと協働して、医療用チューブから閉塞物を排出することができる経路を少なくとも部分的に画定する、ガイドチューブを備える。細長いガイド部材が、長さ調整可能なガイドチューブ及び医療用チューブを通って延びる。長さ調整可能なガイドチューブを伸張させる結果、ガイド部材が医療用チューブに対して後退し、長さ調整可能なガイドチューブを収縮させる（すなわち縮小させる）結果、ガイド部材が医療用チューブに対して前進する。
【００１７】
また、医療用チューブの仕切られた領域における個々の別々の内腔から閉塞物を除去する方法が提供される。本方法は、以下のステップ、すなわち、少なくとも部分的に医療用チューブ内に配置される細長いガイド部材を並進させるステップと、それにより、ガイド部材に取り付けられるか又はガイド部材とともに形成される清掃部材を医療用チューブ内で対応して並進させるステップとを含む。清掃部材は複数の分枝を備え、各上記分枝は、別々の内腔のうちのそれぞれの内腔内に収まってその内腔内で並進する。
【００１８】
また、医療用チューブを備えるアセンブリが提供される。医療用チューブは、近位領域及び遠位領域を有する。上記近位領域及び遠位領域の双方において、主内腔が医療用チューブを通って延びる。医療用チューブの遠位領域に少なくとも１つの副内腔が延び、この少なくとも１つの副内腔は、医療用チューブの内部壁によって主内腔から分離される。副内腔は、医療用チューブの外部の空間に対して実質的に開口するチャネルとして構成される。主内腔と副内腔とは、中間壁にある少なくとも１つの開口を介して流体連通する。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】医療用チューブに接続される清掃器具の斜視図である。
【図２】チューブの側壁にチューブの長さの一部に沿って延びる開口（図示の実施形態ではスリット）を有する医療用チューブの斜視図である。
【図２ａ】図２の医療用チューブの遠位端部の拡大斜視図である。
【図３】その長さに沿って断面が変化する、本明細書に記載の例示的な仕切り付き医療用チューブの側面図である。
【図３ａ】図３の医療用チューブの線Ａ−Ａに沿った断面図である。
【図３ｂ】図３の医療用チューブの線Ｂ−Ｂに沿った断面図である。
【図３ｃ】図３の医療用チューブの線Ｃ−Ｃに沿った断面図である。
【図４】その長さに沿って断面が変化する、本明細書に記載の別の例示的な仕切り付き医療用チューブの側面図である。
【図４ａ】図４の医療用チューブの線Ａ−Ａに沿った断面図である。
【図４ｂ】図４の医療用チューブの線Ｂ−Ｂに沿った断面図である。
【図５】その長さに沿って断面が変化する、本明細書に記載の別の例示的な仕切り付き医療用チューブの側面図である。
【図５ａ】図５の医療用チューブの線Ａ−Ａに沿った断面図である。
【図５ｂ】図５の医療用チューブの線Ｂ−Ｂに沿った断面図であり、図５に示すように、遠位領域（この図の断面に対応する）では医療用チューブの側壁に穿孔がある。
【図６】その長さの一部に沿ってその側壁に孔を有する、医療用チューブの仕切られた遠位領域の斜視図である。
【図７】図６に示す医療用チューブの仕切られた領域の線７−７に沿った断面図である。
【図８】図６に示す医療用チューブの代替的な一実施形態の断面図である。
【図９】本明細書に記載の別の実施形態に係る仕切り付き医療用チューブ又はその一領域の断面図である。
【図１０】本明細書に記載の別の実施形態に係る仕切り付き医療用チューブ又はその一領域の断面図である。
【図１０ａ】本明細書に記載の更に別の実施形態に係る医療用チューブの仕切られた遠位領域の断面図であり、副内腔は、医療用チューブの外側の側方空間に対して完全に開口するチャネルＵ字状チャネルの形態である。
【図１０ｂ】図１０ａに示す医療用チューブの仕切られた領域の斜視図である。
【図１０ｃ】図１０ａに示す医療用チューブの長手方向断面図であり、主内腔は、仕切られていない領域（図の左側）と図１０ａに示す仕切られた領域との間の遷移領域において収束する。
【図１１】本明細書に記載の別の実施形態に係る仕切り付き医療用チューブ又はその一領域の断面図である。
【図１２】本明細書に記載のまた別の実施形態に係る仕切り付き医療用チューブ又はその一領域の断面図である。
【図１３】本明細書に記載のまた別の実施形態に係る仕切り付き医療用チューブ又はその一領域の断面図である。
【図１４】本明細書に記載のまた別の実施形態に係る仕切り付き医療用チューブ又はその一領域の断面図である。
【図１５】本明細書に記載のまた別の実施形態に係る仕切り付き医療用チューブ又はその一領域の断面図である。
【図１６】本明細書に記載のまた別の実施形態に係る仕切り付き医療用チューブ又はその一領域の断面図である。
【図１７】以下に記載の一実施形態に係る清掃部材の側面図である。
【図１７ａ】図１７の清掃部材の背面斜視図である。
【図１７ｂ】図１７の清掃部材の遠位端部の背面の拡大斜視図である。
【図１７ｃ】図１７の清掃部材の遠位端部の正面図である。
【図１８】以下に記載の別の実施形態に係る清掃部材の背面斜視図である。
【図１９】以下に記載の更に別の実施形態に係る清掃部材の背面斜視図である。
【図２０】以下に記載の更に別の実施形態に係る清掃部材の背面斜視図である。
【図２１】以下に記載の更に別の実施形態に係る清掃部材の遠位端部の背面の拡大斜視図である。
【図２２】医療用チューブのそれぞれの内腔の中に配置されている多枝型清掃部材を示す、図８と同様の断面図である。
【図２３】医療用チューブのそれぞれの内腔の中に配置されている多枝型清掃部材を示す、図７と同様の断面図である。
【図２４】以下に記載の更に別の実施形態に係る清掃部材の背面斜視図である。
【図２５】図２４の清掃部材の遠位端部の背面の拡大斜視図である。
【図２６】以下に記載の更に別の実施形態に係る清掃部材の背面の拡大斜視図である。
【図２７】以下に記載の更に別の実施形態に係る清掃部材の背面の拡大斜視図である。
【図２８】以下に記載の更に別の実施形態に係る清掃部材の背面の拡大斜視図である。
【図２９】以下に記載の更に別の実施形態に係る清掃部材の背面の拡大斜視図である。
【図２９ａ】以下に記載の更に別の実施形態に係る清掃部材の正面の拡大斜視図である。
【図２９ｂ】以下に記載の更に別の実施形態に係る清掃部材の正面の拡大斜視図である。
【図３０】以下に記載のまた別の実施形態に係る清掃部材の斜視図である。
【図３１】医療用チューブの遠位端部に近接してその主内腔の中に配置されているループ型清掃部材を示す、図９の仕切り付き医療用チューブの遠位端面図である。
【図３２】医療用チューブの遠位端部に近接してその主内腔の中に配置されているループ型清掃部材を示す、また別の実施形態に係る仕切り付き医療用チューブ又はその遠位領域の遠位端面図である。
【図３３】医療用チューブの主内腔の中に配置されているループ型清掃部材を示す、図１１の仕切り付き医療用チューブの断面図である。
【図３４】医療用チューブ内に進められたガイド部材及び清掃部材を示す、仕切られた遠位領域を有する医療用チューブに接続された以下に記載の一実施形態に係る清掃器具の側面図である。
【図３５】医療用チューブの仕切られた遠位領域の個々の内腔に対応する、清掃器具の清掃部材のそれぞれの分枝が、個々の内腔に完全に挿入されているのを示す、図３４に示す医療用チューブの遠位領域の拡大側面図である。
【図３６】清掃部材（分枝）が部分的に後退されていることを除き、図３５と同様の拡大側面図である。
【図３７】図３４に示す実施形態の医療用チューブに沿って配置される以下に記載のサムグリップの一実施形態の拡大斜視図である。
【図３８】サムグリップの抑制部にある抑制要素のタブが静止位置にある、図３７に示すサムグリップの拡大斜視図である。
【図３９】以下に記載の一実施形態に係る清掃器具の斜視図である。
【図４０】別個の近位ガイドチューブを備えない以下に記載の別の実施形態に係る清掃器具の斜視図であり、ガイドチューブは伸張形態にある。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本明細書で使用されるとき、「近位」及び「遠位」という用語は概して、胸腔チューブ等の医療用チューブが取り付けられているか又は取り付けられる予定の患者を基準に解釈される。例えば、医療用チューブ（例えば胸腔チューブ）の遠位端部又は遠位領域とは、使用中、患者体内に挿入されるか、又は、医療用チューブ（例えば胸腔チューブ）の反対側の端部若しくは領域に比較して患者により近接して（例えば患者体内に）配置される端部又は領域である。同様に、遠位要素（又は要素の遠位側若しくは遠位領域）は、近位要素（又は要素の近位側若しくは近位領域）よりも患者又は胸腔チューブの遠位端部に近い。また本明細書では、チューブ、ワイヤー、又は部材の「末」端部は、その遠位端部を指す。
【００２１】
図１は、その遠位端部１０４付近に仕切りがある例示的な医療用チューブ１０２に接続される清掃器具１０１の図を示している。医療用チューブ１０２は、少なくとも１つの内腔と、チューブ１０２内の１つ又は複数の内腔と流体連通する１つ又は複数の開口１２３とを有する。図１の実施形態では、医療用チューブは、ただ１つの内腔を有する。内腔は、遠位端部１０４から又は遠位端部１０４付近から近位端部１０３まで延びる。開口１２３は、遠位端部１０４から又は遠位端部１０４付近から医療用チューブ１０２の長さの一部に沿って延びる。使用時、体液は、毛管現象又は（例えば、接続される真空／吸引源、真空ポンプ、圧縮バルブ（compressed bulb）、又は他の手段を介した）圧力勾配によって、内腔に引き込むことができる。図２及び図２ａは、医療用チューブの遠位端部１０４付近のその長さの一部に沿って開口１２３を有する医療用チューブ１０２をより明確に示している。医療用チューブ１０２は、その近位端部１０３において清掃器具１０１に取り付けることができる。医療用チューブ１０２は、流体密封シールを確実にするのを助けるようにシリコン等の弾性を有する材料で作製されることが好ましい。また、例えばシリコン製の柔軟な弾性医療用チューブ１０２は、ポリプロピレン又はポリエチレン等の比較的剛性の医療用チューブ材料に比較して患者の不快感を低減する。しかしながら、所望であれば、これらの剛性材料及び他の剛性材料を使用してもよい。また所望であれば、シリコンの代わりに、種々の熱可塑性プラスチック及び熱硬化性プラスチックを含む他の材料を使用してもよい。医療用チューブ１０２は、透明な（すなわち透過性又は実質的に透過性の）プラスチック材料から作製され、したがって本明細書に記載の清掃器具１０１の操作者が内部のいかなる凝塊物質又は他のデブリも可視化し、また以下に記載するようにその除去も可視化することができることが好ましい。以下に記載の医療用チューブ１０２の態様及び実施形態は、様々な用途に使用される多様な医療用チューブ、例えば、胸腔チューブ、カテーテル、他の構造若しくは穴（orifices）から排液するための外科用ドレーンチューブ、気管チューブ、栄養チューブ、胃チューブ、又は消化管に対して物質を出し入れするためのチューブ等から閉塞を引き起こすデブリを除去するのに、そのまま又は少しの慣例的な変更を行うだけで使用することができる。
【００２２】
仕切り付き医療用チューブの例示的な実施形態をより完全に以下に記載する。図３〜図５からわかるように、その長さに沿って断面が変化する医療用チューブ１０２を設けることができる。図３〜図３ｃに示す１つの実施形態において、概ね丸い又は円形の外縁（外周）を有する医療用チューブ１０２は、様々な断面を有する複数の領域を有することができ、各領域の内部には、それぞれの数及び構成の内腔又はチャネルがある。図３〜図３ｃに示す実施形態は、３つの別々の領域、すなわち、図３ａにその断面が示されている近位領域と、図３ｂにその断面が示されている中間領域と、図３ｃにその断面が示されている遠位領域とを有する。
【００２３】
近位領域は単一の内腔を構成しており、そのためこの領域は従来のチューブと同様の構成となっている。図３ａに示すように、医療用チューブ１０２は、この領域において略中空であり、開放円筒形の断面を有する単一の内腔を有する。図３ｂに示すように、中間領域は、図示のように対称的に配置される、４つの略均等な楔形の内腔に分割される。図３ｃに示すように、遠位領域には、チューブ１０２の長さに沿ってその外壁を通るスリット又は孔が配置されており、中間領域における楔形の内腔は、対応して構成されるとともに同様の形状のチャネルに移行するようになっている。これらのチャネルは、上述のスリット又は孔を通して、チューブ１０２の外面に隣接してチューブ１０２を囲む空間に対して側方に開口する。本明細書で使用されるとき、「内腔」という用語は、医療用チューブの外部に対して側方に開口しない閉鎖路と、医療用チューブの壁を通した流体連通をもたらすスリット、孔、又は他の開口を介して外部に対して開口する通路であるチャネルとの双方を含むことに留意されたい。また、内腔は、医療用チューブの壁を通して外部に対しても開口しているか否かに関わらず、スリット、孔、又は他の開口を介して医療用チューブ内の隣接する内腔に対して開口することができる。
【００２４】
図４〜図４ｂに示す別の実施形態では、医療用チューブ１０２は、その近位端部１０３付近のその長さの一部に沿っては丸い形状であるが、その遠位端部１０４付近のその長さの一部に沿って平坦な形状に遷移することができる。このタイプの医療用チューブは、フラットチャネルドレーンと称することができる。図４の線Ａ−Ａに沿った図４ａに示すように、この実施形態の医療用チューブ１０２の第１の領域は、従来のチューブと同様である開放円筒形の断面を有する単一の内腔を有する。しかしながら、この実施形態の医療用チューブ１０２は、その長さに沿って遠位端部に向かって進むと、近位端部１０３に近接する上述した第１の領域の上記断面から、遠位端部１０４に近接する第２の領域の、２つの平坦な長辺と２つの丸い短辺とを特徴とする平坦な長円形の断面に遷移する。図４の線Ｂ−Ｂに沿った図４ｂは、この第２の領域における医療用チューブ１０２の断面を示している。ここで、チューブは、４つの別々のチャネルに仕切られる。これらのチャネルのうちの２つは、断面が略矩形であり、チューブの対向する平坦な辺に近接して互いに対向して配置され、また、上記チャネルのうちのもう２つは、断面が略半円形であり、対向する湾曲した辺に近接して互いに対向して配置される。図示の実施形態では、チャネルのそれぞれは、チューブの壁を通した流体連通をもたらすそれぞれのスリット又は孔によって、チューブを直接に囲む環境に対して開口する。
【００２５】
更に別の実施形態が図５に示されている。図５も、医療用チューブ１０２のフラットチャネルドレーン実施形態を示している。この実施形態では、図５の線Ａ−Ａに沿った図５ａにその断面が示されている第１の領域すなわち近位領域は、前述の実施形態と同様である。すなわち、従来のチューブと同様に単一の内腔が円筒形の断面を有する。しかしながら、ここでは、前述の実施形態とは異なり、図５の線Ｂ−Ｂに沿った図５ｂにその断面が示されている第２の領域は、この領域におけるチューブのそれぞれの平坦な外壁及び湾曲した外壁に対して平行である平坦な辺及び湾曲した辺を有する、その断面形状が長円形かつ略卵形（ovoid）である単一の閉鎖した内腔を有する。この実施形態の医療用チューブ１０２の第２の領域における長円形の内腔の１つの平坦な辺の長さに沿って、長手方向に延びる複数のリブが配置され、それらの間に中間チャネルが画定される。これらのリブは、第２の領域すなわちフラットチャネル領域において、医療用チューブ１０２に或る程度の曲げ強さを与えることができる。また、これらのリブは、チューブがねじれるか又は圧潰される場合であっても、流体流のための単数又は複数のチャネルを維持するのを援助することができる。
【００２６】
図６及び図７は、更なる一実施形態に係る仕切り付き医療用チューブ１０２を示している。詳細には、図６は、医療用チューブ１０２の遠位端部を示している。この遠位端部は、図示のように対称的に配置される４つの略均等な四分円形の内腔１０５に仕切られ、内腔１０５はそれぞれ、チューブ１０２の長手軸から径方向に遠位にある弧状の外壁と、弧状の壁の反対側で上記軸に近接して長手方向に延びるスロット１１１とを有する。図６の線７−７に沿った断面を示す図７によりよく示されているように、四分円形の内腔１０５は、端部を正面に見ると実質的に十字又はプラス符号（＋）の形である、実質的に直交して長手方向に延びる径方向横部材によって分離及び画定される。この実施形態では、各内腔１０５のそれぞれと連通するスロット１１１は、断面が略円形である。以下に記載するように、好ましい実施形態では、スロット１１１は、それぞれの内腔１０５内で関連する清掃部材を並進移動等によって駆動させるように、それぞれのガイド部材（例えばガイドワイヤー）を受け入れることができる。
【００２７】
図８は、それぞれの内腔１０５を清掃するのにガイド部材／ワイヤーを受け入れることがない場合は望ましくないか又は役に立たない場合がある上述のスロット１１１を有しないことを除き、図７の断面と同様の断面を示している。更なる一代替形態（図示せず）では、内腔１０５のうちの全てではないがいくつか（例えば１つのみ）は、関連するスロット１１１を有してもよい。
【００２８】
図９に示す別の実施形態では、医療用チューブ１０２又はその一部は、主内腔１１２がチューブ１０２の中心に、かつチューブ１０２の中心軸と同軸に配置され、複数の副内腔１０５（図示のように外部に対して側方に開口するチャネルとすることができる）が主内腔１１２の外周の周りに配置される断面を有することができる。図９では、４つの副内腔１０５が周方向に９０度離れて整列して配置され、主内腔１１２の外周に隣接して互いに離間する本質的に弧状のチャネルを形成する。図９では（図６〜図８でも同様）、開口１２３は、医療用チューブ１０２の側壁を貫通し、チューブ１０２の長さに沿って、例えば遠位端部１０４から又は遠位端部１０４付近から少なくとも図示の断面の近位に延びる。開口１２３は、各副内腔１０５と、開口に隣接する外部環境との流体連通をもたらす。図１０に示す実施形態は、図９の実施形態と同様であるが、主内腔１１２を画定する壁を通る、主内腔１１２と副内腔１０５のそれぞれとの流体連通をもたらす開口１１３が追加されている。
【００２９】
図１０ａ〜図１０ｃは、チューブの遠位端部に仕切られた領域を有する医療用チューブ１０２の更なる一実施形態を示している。この実施形態では、副内腔１０５は、医療用チューブの側方に隣接する医療用チューブの外部の空間に対して完全に開口するＵ字状チャネルとして構成される。仕切られた領域では、副内腔１０５のそれぞれは、各それぞれの内腔から主内腔１１２を分離する壁にある、長手方向に離間する複数のそれぞれの開口１１３によって、中心に配置された主内腔１１２と流体連通する。仕切られた領域は、医療用チューブ１０２の近位端部から離れた位置にある。主内腔１１２は、仕切られた領域に対して近位の場所から、好ましくは医療用チューブの近位端部から進むと、仕切られた領域における主内腔１１２の断面よりも大きい断面を有する。好ましくは、この場所では、主内腔１１２は、チューブにある唯一の内腔であり、したがって、効率的なドレナージに好適な最大の断面積を有することができる。主内腔１１２は、上述の場所から遠位に延びた先では、主内腔１１２の断面積が上述の最大の断面積から減少した断面積に収束する遷移領域に達する。主内腔が収束するので、チューブ１０２の仕切られた領域に、例えば主内腔１１２の周囲で側方に離間するとともに主内腔１１２に対して平行に延びる副内腔１０５が配置される余地ができる。この実施形態では、仕切られた領域は、医療用チューブにおいて遠位に、好ましくは遠位端部に近接して配置され、ドレナージを必要とする患者の体腔又は穴の内部に刺入されるように構成される。副内腔１０５は、体腔／穴から集積した体液及び他のデブリを抜き出すために真空源と直列に接続することができる主内腔１１２への体液のドレナージを援助する役割を果たす。周縁にわたって完全に閉鎖されるのは主内腔１１２のみであるので、この主内腔１１２が、閉塞物が最も形成されやすい主な場所である。したがって、チューブの開通を維持するには、主内腔１１２だけを積極的に清掃することが効果的とされる。この実施形態は、例えば図３の医療用チューブの中間領域におけるような、チューブ詰まりの大部分が大抵生じる場所である比較的小径の複数の内腔を回避する。
【００３０】
この実施形態では、長手方向に変化する主内腔１１２は、任意の適切なサイズの清掃部材によって清掃することができる。より最適な清掃は、医療用チューブ１０２の近位端部１０３から遠位端部１１４に遷移するにつれて主内腔１１２の断面に適応することができる清掃部材１０７を用いることで達成することができる。図２０及び図２６〜図２９ｂに示す清掃部材１０７は、ばね鋼又はニチノール等の形状記憶合金から作製することができ、それにより、内腔がより大きい断面からより小さい断面に遷移する領域を清掃部材１０７が通って進む際に、清掃部材１０７に側方からの圧縮力がかかることによって清掃部材が変形し、清掃部材が、内腔１１２のより小径の領域の断面積に対して相補的なより小さい総断面積に適合するようになる。図２６及び図２７の清掃部材は、ガイド部材１０９から又は別様には清掃部材の中心部から側方に延出して片持ち支持される分枝又はワイヤーを利用する。図２８の清掃部材は、弾性の形状記憶材料製とすることができるワイヤー等の螺旋状に巻かれた部材であり、静止形態では、使用時に内腔１１２内で適合しなければならない最大の断面積又は直径よりも僅かに大きい。図２９〜図２９ｂの清掃部材はワイヤー型清掃部材であり、この清掃部材は、ともに３次元的な全体構造を形成するように曲げられるか又は形成される、１つ又は複数のワイヤーから形成される。３次元的な全体構造とは、例えば、図２９では電球又は泡立て器、図２９ａでは長楕円体（oblong spheroid）、図２９ｂでは楕円体である。これらのワイヤー型清掃部材も、弾性の形状記憶材料から形成され、その静止状態では、使用時に適合しなければならない最大の断面積又は直径よりも僅かに大きい総断面積又は直径に適合するようになっていることが好ましい。各場合において、清掃部材の弾性により、主内腔１１２の様々な断面積若しくは直径に適合するか、又は少なくとも所与の場所において内腔内の利用可能な断面積に適応し、様々な領域の清掃を容易にすることが可能になる。例えば、上述の実施形態のいずれに係る清掃部材も、内腔１１２の（例えば医療用チューブ１０２の遠位端部における又は遠位端部付近での）より小さい断面領域に適合することができ、チューブ１０２を通して主内腔１１２のより大きい断面領域に引き込むと、清掃部材の弾性及び／又は形状記憶特性により、清掃部材がおおよそその元の形状に戻る傾向を有し、内腔１１２のより大径の領域に適合するより大きい総断面積を有する形態をとるようになっている。「適合する」という用語は、清掃部材の断面が内腔１１２の断面に必ず合致するか又は相補的であることは意味していない（一方で、これは特に内腔の断面が円形である場合の１つの可能な実施形態でもある）。むしろ、「適合する」という用語は、清掃部材の断面積が、所与の場所において内腔内の利用可能な断面積に適応するように拡張することを単に意味する。
【００３１】
また、上述したように弾性材料で形成される清掃部材は、断面が変化する主内腔１１２に適合する能力に加えて、医療用チューブ１０２及びその内部の主内腔１１２に生じる場合があるねじれ及び狭窄に適合し、撓む結果として、患者体内の身体構造及び器官に適合するか又は身体構造及び器官を進むことができる。この特徴は、蛇行する経路を辿る医療用チューブ１０２を清掃するのに有用であることがわかるであろう。
【００３２】
図１０ａ〜図１０ｃに示す実施形態に対する代替的な一実施形態では、主内腔１１２は、医療用チューブの近位端部から医療用チューブの遠位端部まで一貫したままである内部断面を有し得る。この形態では、副内腔を有しない近位領域における壁厚はより厚いことが理解され得る。代替的には、近位領域における医療用チューブの総直径／断面積は、副内腔を有する領域における総直径／断面積よりも小さい。
【００３３】
図１１は、医療用チューブ又はその一領域の断面が３つの内腔、すなわち、この領域におけるチューブの全断面積の略半分を構成する、半円形の断面を有する主内腔１１２と、チューブの総断面積のもう半分を構成する、外部に対して開口するチャネルの形態である２つの四分円形の内腔すなわち副内腔１０５とを有する更なる一実施形態を示している。医療用チューブ１０２の外壁の一部に沿って各副内腔１０５に隣接して開口１２３が配置され、このような各内腔１０５と外部環境との流体連通をもたらす。副内腔１０５のそれぞれから主内腔１１２を分離する壁にある穿孔又は開口１１３は、副内腔１０５のそれぞれと主内腔１１２との流体連通をもたらす。
【００３４】
図１２〜図１６は、実質的にフラットチャネルドレーンとして構成される医療用チューブ１０２の更なる実施形態を示している。例えば、図１２〜図１４は、チューブ１０２が略楕円形の断面を有し、中心にある主内腔１１２がチューブ１０２の長手軸と同心である実質的に円形の断面を有する同様の実施形態を示している。一対の副内腔１０５は、それぞれ湾曲した壁によって略台形の断面を有するとともに他方の鏡像をなし、主内腔１１２の両側に配置される。図１２〜図１４の図示の実施形態のそれぞれにおいて、チューブ１０２の側壁にある開口１２３が、副内腔１０５のそれぞれと医療用チューブ１０２に隣接する外部環境との流体連通をもたらし、副内腔１０５がチャネルとして構成されるようになっている。図１３及び図１４の実施形態では、副内腔１０５から主内腔１１２を分離する壁に開口１１３（例えばスロット又は穿孔）が設けられ、副内腔１０５と主内腔１１２との流体連通がもたらされる。そのような開口のうちの複数は、医療用チューブ１０２に沿って長手方向に周期的に離間することができる。代替的には、開口１１３は、好ましくは医療用チューブの遠位端部において又は遠位端部に近接して、医療用チューブの長さの一部又はかなりの長さに延びるスロットとして構成することができる。図１４に示す実施形態は、医療用チューブの側壁に、主内腔１１２と外部環境との間の更なる開口１１３を有し、それにより主内腔１１２と外部環境との流体連通をもたらす。ここでも、これらの開口は、上述したのと同様な構成及び配置とすることができる。
【００３５】
図１５に示す医療用チューブ１０２の実施形態は、略矩形の断面を有する。略矩形の主内腔１１２は、チューブ１０２の中央に配置される。断面で見た場合、一対の略半円形の内腔が、医療用チューブの短辺に隣接して主内腔１１２の両側に配置される。各半円形の内腔１０５は、チューブの側壁の、例えば使用時に患者の体腔内に挿入されるその遠位端部の近位にある開口１２３を介して、チューブの外部環境と流体連通させ、その近位に存在する体液を排出することができる。前述と同様に、内部開口１１３は、主内腔１１２と各副内腔１０５とを分離する壁に設けることができる。またさらに、チューブ１０２の長辺壁に更なる開口１１３を設け、主内腔１１２と外部環境との連通をもたらすことができる。このような開口１１３及び１２３は、この実施形態のチューブにおいて既に記載したのと同様な配置及び構成とすることができる。
【００３６】
上述の医療用チューブのそれぞれは、断面で見た場合、左側が右側の鏡像をなすように対称的な断面を有する。一方で、非対称的なチューブ（断面で見た場合）も本開示の範囲内にある。図１６に示す１つの代替的な実施形態では、卵形の医療用チューブ１０２が、例えば、医療用チューブの中心からオフセットした円形の主内腔１１２を有し、主内腔１１２の軸が医療用チューブの中心軸と同じではないようにすることができる。図示の実施形態では、医療用チューブ１０２の対向する丸い側壁に隣接して略卵形の副内腔１０５が配置され、チューブ１０２の側壁にある開口１２３が、外部環境と内腔１０５との流体連通をもたらす。さらに、チューブ１０２の外壁にある主内腔１１２に隣接する開口１１３及び上記２つの内腔を分離する内部壁にある開口１１３は、副内腔１０５と主内腔１１２と外部環境との流体連通をもたらす。ここでも、これらの開口１１３及び１２３は、既に述べたような配置及び構成とすることができる。
【００３７】
医療用チューブ内又は医療用チューブの一領域内に平行に延びる複数の別々の内腔の相対的な配置及び向きに関わらず、多枝型清掃部材は、複数の内腔の同時清掃を提供するように、内腔の形態に合致するように構成することができる。例えば図７及び図８に示すマルチルーメン構成に戻ると、例えば図１７〜図１７ｃに示す多枝型清掃部材は、それぞれの効果的な同時清掃を提供するように、各内腔のそれぞれに対応するとともに位置合わせされるそれぞれの清掃要素を提供するように構成することができる。清掃部材１０７（図１７）は、例えば、患者に対してより近位の場所から駆動することができる細長いガイド部材１１９の遠位端部に設けるか、又は該遠位端部の一部として形成することができる。それぞれ対応して構成される内腔を清掃するために、それらの内腔の中で又はそれらの内腔に通して清掃部材１０７を並進させるか又は別様に駆動するのに有効な任意の好適な駆動機構を使用することができる。１つの例示的な駆動装置が、例えば、引用することにより本明細書の一部をなす米国特許第７，９５１，２４３号に開示されている。一方で、他の好適な駆動機構を使用することが有利である場合もある。
【００３８】
図１７〜図１７ｃの実施形態に戻ると、清掃部材１０７は、細長いガイド部材１１９の遠位端部に配置され、好ましい一実施形態では細長いガイド部材１１９の遠位端部と一体に又はその遠位端部として形成される。細長いガイド部材１１９は、閉塞を引き起こすデブリを砕く及び／又は医療用チューブ１０２から抜き出すように、医療用チューブ１０２内に通して後退可能に（reversibly）前進させることができる（以下にも記載する）。１つの実施形態において、ガイド部材１１９は、ガイドワイヤーの形態とすることができ、清掃部材１０７は、上記ガイドワイヤー、又は、ガイド部材１１９を提供するように編み合わされているが、一方では以下に記載するように清掃部材１０７の別々の分枝１０９を提供するように解かれて分離する複数のワイヤーによって形成することができる。図示の実施形態では、清掃部材１０７は、少なくともチューブの遠位端部１０４において又は遠位端部１０４に近接して、図７又は図８の断面に示すように実質的に構成される複数の内腔１０５に仕切られた医療用チューブ１０２における使用に向けて構成される。
【００３９】
ここで図１７を参照すると、例示的な多枝型清掃部材１０７は、多枝型清掃部材１０７がガイド部材１１９に統合される（すなわちガイド部材１１９から遷移する）近位端部１１０においてともに束ねられる複数のワイヤーを備える。個々のワイヤーは、編み合わせるか、撚り合わせるか、螺旋状に巻くか、又は互いに対して平行とすることができる。代替的な一実施形態では、ワイヤーは、ワイヤーを一緒に保持する保持部材によってそれらの近位端部１１０において束ねてもよいし、ともに溶接してもよい。上述の形態のうちの１つにおいて、束ねられたワイヤーは、それ自体でガイド部材１１９を形成することができる。個々のワイヤーは、清掃部材１０７の遠位端部１０８に近付くと、４つの別々の分枝１０９に分離される。４つの別々の分枝１０９はそれぞれ、医療用チューブ１０２の内腔のうちの関連する１つの内腔に位置合わせされて、その内腔を清掃するようになっている、それぞれの清掃要素を構成する。すなわち、ワイヤーは、得られる分枝１０９が、相補的な仕切り付き医療用チューブ１０２の内腔の中にフィットする空間的な構成を有するように分離される。図１７ａ〜図１７ｃに示すように、図示の実施形態では、各個々のワイヤー／分枝１０９の末端部は、ループ１０７ａを形成するように巻かれている。各ループ１０７ａの直径は、例えば、清掃部材１０７が差し込まれる医療用チューブ１０２の対応する内腔１０５の内壁の円周に実質的に対応するように選択することができ、これは以下でより詳細に記載する。以下にも記載するように、ループの他に、清掃される内腔の断面の周縁形状に合致する他の形態も検討される。清掃部材１０７の長さは、例えば、上記仕切られた領域内に完全に前進した状態から上記領域に対して略完全に後退した状態まで並進させる際に、清掃部材１０７がデブリを砕く及び／又は医療用チューブ１０２の仕切られた部分内からデブリを抜き出すのを可能にするように、医療用チューブ１０２の仕切られた領域の長さに対応する寸法であることが好ましい。
【００４０】
更なる一実施形態において、清掃部材１０７の各個々のワイヤー分枝１０９の末端部は、図１８に示すように球体１０７ｂを備えることができる。ここでも、各球体１０７ｂの直径は、その断面寸法が、デブリを除去するために球体１０７ｂがその内部で駆動される医療用チューブ１０２の内腔１０５の断面寸法に実質的に対応する球体をもたらすように選択されることが好ましい。また、図１８の実施形態は、清掃部材１０７の複数のワイヤーが、シングルワイヤーガイド部材１１９とともに撚り合わせることによってそれらの近位端部１１０において束ねられているのを示している。
【００４１】
図１９は、図１８と同様に、清掃部材１０７の分枝１０９の末端部に球体１０７ｂが配置又は形成される一実施形態を示している。図１７及び図１８の実施形態と比較して、図１９の実施形態の個々のワイヤーは、対応する相補的なマルチルーメン構成を有する医療用チューブの場合に適切であるように、互いから遠くに離して配置されている。また、この実施形態では、清掃部材１０７の分枝１０９の長さは、前述の図示の実施形態におけるよりも短く、清掃部材１０７がデブリを除去するのに有効とされる医療用チューブ１０２の同様に比較的短いマルチルーメン領域に対応する。本明細書に記載の多枝型清掃部材１０７の分枝１０９の数、構成、間隔、及び長さは、清掃される医療用チューブ１０２のマルチルーメン領域における相補的な形状に対応するように選択することができることを理解されたい。さらに、図１９は、分枝１０９を形成するワイヤーが、清掃部材１０７の近位端部１１０において、ワイヤーを一緒に保持する保持部材１２７によって束ねられる一実施形態を示している。
【００４２】
図１７〜図１９の実施形態では、清掃部材１０７のワイヤーは、仕切り付き医療用チューブ１０２の特定の内腔と対応するように構成される。図２０は、別の実施形態の清掃部材１０７を示しており、この清掃部材１０７は、それらの近位端部１１０において保持部材１２７によって一緒に束ねられているが、互い及び清掃部材１０７の中心軸から放射状に広がる複数の分枝１０９を備える。この実施形態では、分枝１０７は、或る程度のねじり剛性及び曲げ剛性（rigidity and stiffness）を保持するが、強制的に特定の内腔の中に進められると撓んでその内腔の輪郭に従うことができるように、柔軟な材料、好ましくは形状記憶材料から作製される。このような構成の個々の分枝１０７は、相補的に配置される内腔１０５に対応する配置となっていない。その代わりに、分枝１０７のうちのそれぞれの分枝は、医療用チューブ１０２のマルチルーメン領域に向かってその領域内に進められると、それぞれの内腔に接近及び進入し、更に進められると、それらの内腔によって画定される経路に従うように強制的に適合される。引き続きそれらの内腔の中に進められ、その後それらの内腔から後退されると、又は代替的には、例えば振動、超音波振動（sonication）等で別様に駆動されると、各分枝１０７は、それぞれの内腔１０５を効果的に清掃することができる。
【００４３】
図２１は、仕切られたフラットチャネルドレーン用の清掃部材１０７の別の例示的な実施形態を示している。この清掃部材１０７は、図１５に示す形態の医療用チューブ内の内腔を清掃するように構成される。この実施形態では、図１５の副チャネル１０５を清掃するように整列される分枝１０９の末端部は、断面がそれぞれのチャネル１０５の周縁に近似することができるループ１０７ａとして構成される。図１５の主内腔１１２に挿入されるように構成される分枝の末端部には、カプセル１０７ｃがある。ここで理解されるように、複数の分枝１０９及び（存在する場合は）それらの遠位端部にあるそれらの関連する清掃要素は、一緒に共通の内腔に入り、その共通の内腔を清掃するように構成及び配置することができる。代替的には、この実施形態の清掃部材１０７は、例えば図４に示す医療用チューブ１０２等の、４つの内腔を有する医療用チューブ１０２を清掃するのに使用することができる。この実施形態では、カプセル１０７ｃの清掃要素を備える分枝１０９は、図４の医療用チューブ１０２の長辺側の２つの矩形状の内腔に入り、それらの内腔を清掃するように整列及び使用され、その一方、ループ１０７ａを備えるもう２つの分枝１０９は、医療用チューブ１０２の短辺に隣接する２つの半円形の内腔に入り、それらの内腔を清掃するように整列及び使用される。各ループ１０７ａ及びカプセル１０７ｃの寸法は、清掃部材１０７が差し込まれる医療用チューブ１０２の内腔１０５の内壁の寸法に実質的に対応するように選択されることが好ましい。図１５の形態の内腔を清掃するのに、適切な形状のより少数の清掃要素を備える清掃部材を使用することができることが理解され得る。
【００４４】
図２２及び図２３は、それぞれ図８及び図７の仕切り付き医療用チューブの断面を示している。図１７の清掃部材１０７は、そのそれぞれの分枝１０９が、対応して構成される内腔１０５内に延びるように挿入されている。上述したように、各ループ１０７ａは、関連する内腔１０５の内壁の円周又は他の横寸法（複数の場合もある）に実質的に対応するように選択されることが好ましい。また、各ループ１０７ａは、清掃部材１０７が（ひいてはループ１０７ａが）静止状態にあるか又は内腔１０５内のデブリを除去するように駆動されているかに関わらず、ループが配置される各内腔１０５を通して略閉塞のない経路を提供する。さらに、図２３の実施形態では、ガイド部材１１９は、チューブ１０２内の内腔１０５のそれぞれと関連するスロット１１１内に収まって、スロット１１１を通って延びる。この構成は、清掃部材１０７及びその関連する分枝１０９の、チューブのマルチルーメン領域におけるそれぞれの内腔を通した並進をガイドすることを助ける。
【００４５】
多枝型清掃部材１０７を駆動する場合、分枝１０９がそれらのそれぞれの内腔１０５から完全に引き抜かれるほどまで多枝型清掃部材１０７が後退されないことが好ましい。なぜなら、チューブ１０２が患者内に挿入されている臨床的状況では、分枝１０９を再び位置合わせしてそれぞれの内腔１０５内に挿入することが困難、おそらくは不可能になり、また、チューブ内のマルチルーメン領域の可視化が不可能になるか又は妨害され得るからである。代替的には、マルチルーメン領域を可視化することができる場合であっても、全ての分枝１０９をそれらの関連する内腔１０５と再び位置合わせして再挿入することが困難になり得る。例えば、図３５及び図３６（以下でより詳細に論じる）は、医療用チューブ１０２の遠位のマルチルーメン領域内を進む様々な段階にある、図２２及び図２３に関して上述した多枝型清掃装置１０７の側面図を示している。図３５では、清掃部材１０７は、その分枝１０９が個々の内腔の遠位端部付近まで貫入するように完全に挿入されており、その一方、図３６では、清掃部材１０７は、分枝１０９がマルチルーメン領域から実際上完全ではないが略完全に引き抜かれるように後退されている。図３６に示す程度を超えて、すなわち、分枝１０９が医療用チューブ１０２のマルチルーメン領域におけるそれらの関連する内腔から完全に引き抜かれる程度まで多枝型清掃部材１０７を後退させることは望ましくない。
【００４６】
図２４及び図２５に示す実施形態は、例えば図５に示すような様々な断面を有する領域を有するフラットチャネルドレーンにおいて用いられる一実施形態の清掃部材１０７を示す。この実施形態では、ガイド部材１１９の末端部は、その遠位端部が長円形のループ１０７ｄを形成するように巻かれている。ループ１０７ｄは、図５に示す医療用チューブの遠位領域の周縁寸法に対応する形状であり、その内部のデブリを除去するのに有効である。これとは別に、第２の清掃部材すなわち円形の清掃部材１２４が、ガイド部材１１９に沿ってより近位に配置されて取り付けられている。清掃部材１２４は、図５の医療用チューブの近位領域の周縁寸法に対応する形状であり、その領域にあるデブリを除去するのに有効である。理解されるように、この実施形態では、近位の場所からガイド部材１１９を駆動すると、双方の清掃部材１０７及び１２４が同時に駆動され（例えば、並進、超音波振動、振動等）、したがって、その固有のそれぞれの断面をそれぞれ有する医療用チューブの長手方向に別々の２つの領域を同時に清掃する。この実施形態の清掃部材１０７は、断面が長円形であるシングルルーメン遠位領域用のループとして構成されているが、清掃部材１０７は、医療用チューブのマルチルーメン領域の清掃に関して上述した多枝部材とすることもできることに留意されたい。さらに、図２４に示すループは例示的であり、図５の医療用チューブの特定の近位領域及び遠位領域に対応するが、これらのループは、清掃される特定の医療用チューブに対応するように任意の好適な形状を有することができるとともに、好適な間隔を置いて配置してもよいことを理解されたい。さらに、複数の、すなわち２つ以上の清掃部材を長手方向に別々の各領域において使用して、所与の駆動動作を用いたその領域の長さにわたる清掃を達成することができる。
【００４７】
図２６〜図２９は、図９〜図１６に示す主内腔１１２等の医療用チューブ１０２の内腔に挿入可能であるように構成される、更なる実施形態の清掃部材１０７を示している。例えば、図２６の実施形態は、螺旋状に巻かれたガイド部材１１９を使用する。複数の群のワイヤー又は毛材１２５が、ガイド部材１１９の隣接するターンとターンとの間から側方に延出することができ、好ましくはガイド部材１１９の近位端部の方に傾斜して、ワイヤーブラシ型清掃部材１０７を提供する。代替的な一実施形態では、図２７に示すように、清掃部材１０７の遠位端部１０８においてガイド部材の外周の周りに、複数の列のスクレーパー要素１２８を配置することができる。図示の実施形態では、スクレーパー要素１２８の各列には、ガイド部材１１９から側方に延出するとともに、それらの末端部においてフックを形成する３本のワイヤーが含まれる。各ワイヤーは、ガイド部材１１９の近位端部の方に傾斜している。別の実施形態では、ガイド部材１１９は、一定の上向き角度で或る軸の周りに旋回するように巻かれ、図２８に示すような螺旋状の清掃部材本体１０９を形成することができる。巻かれたガイド部材１１９の末端部は、球体１０７ｅを取り付けて鈍端部を形成することができる。更なる一実施形態において、図２９は、保持部材１２７によって束ねて一緒に保持される複数のワイヤーループを備え、清掃部材１０７の遠位端部１０８が泡立て器形状を形成する清掃部材１０７を示している。更なる代替的な一実施形態において、図３０に示す清掃部材１０７は、ガイド部材１１９の末端部に球体１０７ｅを備える。球体１０７ｅは、丸い内腔の内径に近似するサイズとしてもよい。球体１０７ｅは、内腔の直径に実質的に近似するサイズとしてもよいが、プランジャー作用によってドレナージ対象の区画（例えばドレナージが行われる体内の穴又は体腔）内部の圧力が変化することを防止するように、流体を通過させる或る程度のクリアランスを有する。代替的には、球体１０７ｅは、内腔の壁がシリコン等の弾性材料から作製されており、そのため内腔の壁を擦過すると同時にそれらの内腔の壁が伸張して材料が弛緩されるのであれば、上記内腔の直径よりも大きいサイズとしてもよい。代替的には、流体及び物質が自由に球体を通過して移動することを可能にするように、内腔よりも実質的に小さいサイズとしてもよい。代替的な一実施形態では、清掃部材１０７の遠位端部をループの形態とすることができる。このことは、引用することによりその全体が本明細書の一部をなす米国特許第７，９５１，２４３号において包括的に論じられている。医療用チューブ１０２の関連する遠位領域を清掃するのに適切であれば、図２４に示す実施形態における長円形のループ１０７ｄの代わりに上記のうちのいずれかのように構成されるか又は任意の適した代替的な構成を有する清掃部材１０７を設けることができる。
【００４８】
代替的に又はさらに、図２６〜図３０の実施形態のうちのそれぞれの清掃部材１０７は、医療用マルチルーメンチューブ１０２の主内腔１１２又は医療用チューブ１０２のマルチルーメン領域に挿入可能であるように構成することができ、このとき、隣接する内腔に挿入可能であるか又は挿入される更なる分枝１０９は必ずしも必要とされない。例えば、図３１は、ループ型清掃部材１０７が主内腔１１２の中にある状態の図９の仕切り付き医療用チューブを示している。清掃部材１０７は、内腔１１２の内壁の周縁寸法（この場合は円周）に実質的に対応するように選択されることが好ましい。図３２及び図３３は、ループ型清掃部材１０７が主内腔１１２の中にある状態の仕切り付き医療用チューブ１０２の更なる例を示している。これらの実施形態では、副内腔１０９を清掃するための清掃部材も分枝１０９も設けられていないことに留意されたい。図３１〜図３３に示す実施形態の清掃部材１０７は、内腔１１２を通る実質的に閉塞のない経路を提供するが、代替的な実施形態の清掃部材は、内腔１１２を通る経路をより大きく閉塞してもよい。内腔の長さにわたって、同じか又は異なる形態の複数の清掃部材を配置することができることが理解され得る。
【００４９】
ガイド部材１１９及び清掃部材１０７は、プラスチック及び金属を含む従来の材料から作製することができる。ガイド部材１１９は、４センチメートル、より好ましくは３センチメートル、より好ましくは２センチメートル、又は１センチメートルの曲率半径まで折れることなく又はその構造完全性を実質的に損なうことなく復元可能に撓むことができる、十分な柔軟性を有する材料から作製されることが好ましい。好適な材料としては、ステンレス鋼、チタン−ニッケル合金（ニチノール等）、コバルト合金が挙げられる。ガイド部材１１９は、医療用チューブ１０２を通って前進／後退する際に医療用チューブ１０２内で撓むのを融通するように十分に柔軟であるのに加えて、ねじれることも後方に曲折することもなく、いずれのチューブ内に蓄積した凝塊物質にも押し通されるのに十分な曲げ剛性又はねじり剛性を有するものとすることが好ましい。ガイド部材１１９は、凝塊物質、血栓、又は閉塞を引き起こす他のデブリの付着を阻止し、ひいては内腔のより良好な清掃を容易にするために、摩擦低減材料又は非粘着性材料、例えばＰＴＦＥ、ＦＥＰ、パリレン、又はシリコンでコートしてもよい。ガイド部材１１９は、薬理学的な材料でコートしてもよい。ガイド部材１１９は、抗血栓性物質でコートしてもよい。ガイド部材１１９は、抗感染症物質でコートしてもよい。代替的には、ガイド部材１１９は、上記したものの組合せでコートしてもよい。また、ガイド部材１１９は、清掃部材１０７又はその個々の分枝１０９のうちのいずれか又は全ての壁に配置される１つ又は複数の開口と流体連通して設けられるガイド内腔（図示せず）を有することができる。このことは、引用することにより既に本明細書の一部をなす米国特許第７，９５１，２４３号において包括的に論じられている。ガイド内腔及び協働する開口を用いて、清掃部材１０７又はその分枝１０９に粘着した物質の移動（dislodging）を援助するフラッシング液又は洗浄液を送達することができる。さらに又は代替的には、ガイド内腔から１つ又は複数の開口を通して送出される流体は、移動、分解、及び／又はデブリの破砕を援助するように準備される溶液としてもよい。特定の目的に適した流体としては、限定はしないが特に、抗トロンビン剤、Ａｌｋａｌｏｌ（商標）が挙げられる。また他の実施形態において、このような流体は、限定はしないが、抗生剤、抗感染症薬、抗腫瘍薬、及び、鎮痛、感染症の治療、癌の治療、又は瘢痕化（すなわち胸膜癒着）を誘起するための治療を含む多様な目的に用いられる他の作用物質等の治療薬としてもよいし、そのような治療薬を含んでもよい。ガイド内腔は、流体を送達することの代わりに、患者の肺に穴が開いているか否かを判断するための手段として、患者の胸腔内の二酸化炭素を検出するために用いてもよい。このことは、’２４３号特許において包括的に論じられている。
【００５０】
前述したように、清掃部材１０７は、医療用チューブの近位端部から、例えばその近位端部又は近位端部付近において医療用チューブの外部から駆動することができるガイド部材１１９の遠位端部に取り付けるか又は形成してもよい。駆動装置の１つの実施形態が、上記で援用された’２４３号特許に開示されている。簡潔に述べると、上記特許に開示されているように、胸腔チューブ等の医療用チューブの近位端部をシャトル式ガイドチューブに接続することができ、ガイドチューブの長さにわたって並進可能なシャトルを、ガイドチューブ内に配置される磁気式ガイドに磁気的に結合することができる。磁気式ガイド自体は、ガイド部材の近位端部に（又は近位領域において）結合され、チューブの外側でガイドチューブの長さにわたってシャトルが並進することにより、内部のガイド部材が対応して並進するようになっている。磁気式ガイドが並進する結果、その遠位端部において又は遠位端部に近接して取り付けられている上記ガイド部材及び対応していずれかの清掃部材が並進し、医療用チューブ内の閉塞を引き起こすデブリを除去する。
【００５１】
図３４〜図４０は、ガイド部材１１９及びそれに対応して清掃部材１０７を駆動して、前述の実施形態のいずれかに係る医療用チューブ内の閉塞を引き起こすデブリを除去する装置の更なる実施形態を示している。例えば、まず図３４を参照すると、駆動装置が、医療用チューブ１０２、例えば胸腔チューブ内でガイド部材１１９及びひいては清掃部材１０７を並進させるのに有効なハンドルアセンブリ１１４を備える。この実施形態では、医療用チューブ１０２は、好ましくは少なくとも取付け地点において医療用チューブ１０２と連続する内径を有する医療用チューブ継手１１５を介してハンドルアセンブリ１１４に結合することができる。また、ハンドルアセンブリ１１４は、ハンドルアセンブリ１１４の近位端部に配置される吸引継手１１６を介して真空ドレナージチューブ又は他の吸引源（図示せず）に接続することができる。ハンドルアセンブリ１１４自体は、略中空であるか、又は別様には近位端部と遠位端部との間（すなわち医療用チューブ継手１１５と吸引継手１１６との間）でその内部に導管又は通路を画定し、医療用チューブ１０２から排出されるデブリは、吸引源を用いてハンドルアセンブリ１１４から吸い出すことができる。例えば上述した実施形態のいずれかに係るガイド部材１１９が、この部材１１９の近位端部において又は近位端部に近接してハンドルアセンブリ１１４に又はハンドルアセンブリ１１４内に固定される。
【００５２】
ガイド部材１１９の長さは、清掃部材１０７の遠位端部１０８が医療用チューブ１０２の遠位端部１０４から又は遠位端部１０４を越えて延出しないことを確実にするように較正することができる。例えば、ガイド部材１１９及びその清掃部材１０７の長さを合わせると、ガイド部材のハンドルアセンブリへの取付け地点から、医療用チューブ１０２の遠位端部の直前までの距離に実質的に近似することが好ましい。
【００５３】
この実施形態では、医療用チューブ１０２、又は少なくともハンドルアセンブリ１１４の付近にあるか若しくはハンドルアセンブリ１１４に隣接するその近位部分は、好適なエラストマー又はシリコン等の、弾性的に伸縮可能である柔軟な材料で作製される。医療用チューブ１０２のこのエリアは、破断に耐えるとともに弾性的なはね返りを向上させるように、例えば補強コイル、又は金属若しくはポリマー製のワイヤー若しくはストランドを用いた組物等の他の手段によって強化してもよい。代替的には、ハンドル部材１１４と医療用チューブ１０２との間に、弾性的に伸縮可能な中間チューブを介在させ、好適な継手（図示せず）を介して流体連通して接続することができる。中間チューブも上述したものと同様に強化してもよい。いずれの場合においても、ハンドルアセンブリ１１４から遠位に離れた場所において、医療用チューブ１０２（又は存在する場合は必要に応じて上述の伸縮可能な中間チューブ）の外側にサムグリップ１１７が配置されることが好ましい。
【００５４】
医療用チューブ１０２から閉塞を引き起こす物質を除去するためには、使用者は、ハンドルアセンブリ１１４から遠位の位置、例えばサムグリップ１１７において医療用チューブ１０２（又は存在する場合は中間チューブ）を把持すると同時にハンドルアセンブリ１１４を把持し、他方の手でチューブを把持している場所から近位に離れるようにハンドルアセンブリ１１４を引く。医療用チューブ（又は中間チューブ）が伸張される場合、ハンドルアセンブリ１１４と医療用チューブ１０２の遠位端部１０４との間の管の有効長が増大するので、通常内在する清掃部材１０７（すなわち医療用チューブの遠位端部に近接して医療用チューブの内部に通常配置される清掃部材１０７）が、医療用チューブ内で近位に引かれる。こうして、清掃部材１０７は、閉塞を引き起こすデブリをハンドルアセンブリ１１４に向かって近位に引くことにより、清掃部材１０７又はその分枝１０９（存在する場合）が配される内腔（複数の場合もある）内のデブリを除去することができる。使用者は、サムグリップ１１７を片手で引き続き保持しながら、ハンドルアセンブリ１１４をその元の場所に戻すことができ、サムグリップ１１７とハンドルアセンブリ１１４との間の医療用チューブ１０２の弾性部分は収縮してその元の長さに戻り、ガイド部材１１９及び清掃部材１０７をそれらの元の静止位置に戻す。この動作中、清掃部材１０７が医療用チューブの仕切られた領域から完全に引き抜かれる程度まで医療用チューブ１０２（又はその弾性部分）を伸張させないように注意を払うべきである。なぜなら、上述したように、仕切られた領域におけるそれぞれの内腔に清掃部材１０７の個々のワイヤーを再挿入することが困難になり得るからである。使用者は、血液、凝塊、及び仕切り付き医療用チューブの内腔の内壁に沿って蓄積した可能性のある他のデブリを移動させるために、医療用チューブ１０２の仕切られた領域又はその一部に通して清掃部材１０７を並進させるように、これらのステップを繰り返すことができる。次に、剥がれた血液、凝塊、及び他のデブリを、医療用チューブ１０２から継手１１５を通してハンドルアセンブリ１１４内に排出し、次に継手１１６を通して真空ドレナージ管に向かってドレナージ容器（図示せず）内に排出することができる。ドレナージ容器に全体的に吸引をかけて、この経路に沿ったドレナージを容易にする。
【００５５】
図３５は、医療用チューブ１０２のマルチルーメン遠位領域内の対応する内腔に複数の分枝１０９が配置されている、例示的な多枝型清掃部材１０７を示している。上述した伸縮可能なチューブ／領域の特徴を利用して、チューブの有効長を伸張させると、清掃部材が、医療用チューブの遠位端部１０８に近接するその静止位置から、図３６に示す遠位端部１０８に対してより近位の位置に後退する。好ましい一実施形態によれば、伸縮可能な領域／チューブの弾性及び長さはともに、その弛緩状態と完全伸張状態との間でのその長さの差が、医療用チューブの遠位端部１０８に対する清掃部材１０７の所望の最大後退限度に対応するように選択することができる。このように、例えば、上述の長さの差がマルチルーメン領域の長さに対応するか又はその長さをほんの少し下回る場合、多枝型清掃部材１０７が医療用チューブ１０２のマルチルーメン領域から完全に引き抜かれないことを保証することができる。代替的な一実施形態では、多枝型清掃部材は、駆動される場合に医療用チューブ内の仕切られた領域（複数の内腔を有する）の一部のみを進むようにチューブ内に配置してもよい。例えば、清掃部材の（すなわち分枝１０９の）遠位端部は、図３に示す医療用チューブの遠位領域及び中間領域（線Ａ−Ａ及び線Ｂ−Ｂに沿ったその断面に対応する）のみを進んでもよい。必要に応じて、清掃部材の（すなわち分枝１０９の）遠位端部は、線Ｃ−Ｃに沿った断面に対応する近位領域内に部分的にのみ後退してもよい。チューブが伸張される場合、清掃部材は、図３に示す形態においてチューブの詰まりが最も起こりやすい中間領域を清掃する。
【００５６】
代替的な一実施形態では、上述したように医療用チューブ１０２が過度に伸張された場合に医療用チューブ１０２の仕切られた領域から清掃部材１０７が意図せず完全に引き抜かれることを阻止するように、伸張制限機構を組み込むことができる。図３７は、図３４の実施形態と同様であるがサムグリップ１１７に伸張抑制部１２６が備え付けられている一実施形態の清掃器具１０１を示している。サムグリップ１１７の遠位端部は、医療用チューブ１０２の外径に実質的に対応する内径を有し、それにより、締り嵌め又は任意の他の好適な取付け方式による、例えば接着剤の使用による、グリップ１１７及びそれに対応して抑制部１２６の医療用チューブ１０２への固定を確実にする。医療用チューブ１０２は、その遠位端部からサムグリップ１１７の伸張抑制部１２６内の円筒形通路を通り、ハンドルアセンブリ１１４へと続き、ここで医療用チューブ１０２はハンドルアセンブリ１１４に結合される。図３８に示すように、抑制部１２６内にはリング１３１等の抑制要素が収容され、リング１３１は、リング１３１の中心を通って真ん中を通過する医療用チューブ１０２の長手軸に沿って抑制部１２６内を摺動するように並進可能である。リング１３１は、医療用チューブ１０２の外径に実質的に対応するか又はその外径よりも僅かでも小さい内径を有し、そのため、リング１３１は締り嵌めによってチューブ１０２の適所に固定される。代替的に又はさらに、例えば抑制要素がチューブ１０２を内側に受けるリングとして構成されず、その代わりにチューブ１０２の表面に接着されるだけである場合、接着剤も使用してもよい。リング１３１は、サムグリップ１１７の伸張抑制部内の円筒形の通路の内径に略合致する外径を有し、その内部での位置合わせ及び並進を容易にする。タブ又はスライドスイッチ１３２が、リング１３１の上部とともに形成されるか又はリング１３１の上部に取り付けられ、その長手軸と位置合わせして抑制部１２６のハウジング内に設けられたスロット１３０を通って延びる。医療用チューブ１０２又はその弾性的に伸縮可能な領域が弛緩して伸張していない場合等のその静止（非係合）位置では、抑制リング１３１は、抑制部１２６の遠位端部付近に配置され、タブ／スイッチ１３２は、スロット１３０の最遠位部に配置される。その係合位置では、抑制リング１３１は抑制部１２６の近位端部付近に配置され、タブ１３２は、スロット１３０の最近位部に到達して係合する。
【００５７】
使用時、医療用チューブ１０２（又はその弾性領域）が（グリップ１１７とハンドルアセンブリ１１４とを離隔することにより）遠位に位置するサムグリップ１１７に対して伸張すると、医療用チューブに固定されている抑制リング１３１のタブ１３２が、スロット１３０の近位端部に接近及び到達する。タブ１３２がこの地点に到達する場合、タブ１３２は、医療用チューブ１１４の更なる伸張を阻止し、ひいては清掃部材１０７が医療用チューブ１０２の仕切られた領域から引き抜かれることを阻止する。タブ１３２は、少なくとも、使用時にスロット１３０の近位端部に向かって進むことで、チューブが伸張された程度及び必要に応じて更なる伸張を止める時点を操作者に示すものとして機能することができる。この実施形態では、例えば、スロットの長さを、チューブ内のガイド部材１１９の端部にある清掃部材１０７が完全に引き抜かれることを防止することが望まれる医療用チューブ１０２のマルチルーメン領域の長さに合わせて較正することができる。清掃部材の行程を制限して過剰な伸張を防止するのに、他の機械的な手段を用いることができることが理解され得る。更に別の実施形態において、清掃器具１０１は、長さ調整可能な１つ又は複数のガイドチューブを備えてもよい。このガイドチューブは、清掃器具１０１用のハンドルアセンブリ１１４に結合されるか又はハンドルアセンブリ１１４の一部として形成され、医療用チューブ１０２から排出されるデブリが吸引源に向かう際にこのガイドチューブを通って流れることができる。このような長さ調整可能なガイドチューブ（複数の場合もある）は、例えば、ガイド部材１１９が少なくとも部分的にその内部に延びている状態で、医療用チューブの近位で医療用チューブと直列に結合することができ、長さ調整可能なガイドチューブが伸縮することで、既に述べたガイド部材１１９の駆動サイクル（例えば前進及び後退）に対応することができるようになっている。図３９及び図４０は、長さ調整可能な関連するガイドチューブを備える清掃器具１０１のハンドルアセンブリ１１４の例示的な実施形態を示しており、ここでは、ガイドチューブが蛇腹式に収縮可能なチューブとして構成されている。
【００５８】
まず図３９を参照すると、ハンドルアセンブリ１１４の遠位ハンドル部分１２０と近位ハンドル部分１２１とは、長手方向に互いに離隔可能である。ハンドル部分１２０及び１２１は、略円筒形で可変長の通路を内部に画定する調整可能な近位ガイドチューブ１２２ｂを介して接続され、使用時には協働して医療用チューブと吸引源との間の滅菌路を部分的に画定する。図３９から理解されるように、チューブ１２２ｂの蛇腹要素に隣接するハンドル部分１２０及び１２１が離隔されると、壁が展開し、ひいてはガイドチューブ１２２ｂの長さが増大する。反対に、ハンドル部分１２０及び１２１を互いに近付けて最終的には互いに取り付けると、蛇腹要素が折り畳まれ、ひいてはチューブ１２２ｂの長さが縮小する。ハンドル部分１２０及び１２１は対面するそれぞれの停止面を有することができ、これらの停止面は、部分１２０及び１２１を組み付けてハンドルアセンブリ１１４を完成させる場合、互いに協働するように係合する。例えば、戻り止めタブ、磁石、又は他の解除可能な結合構造を用いて、使用しない場合はハンドル要素を一緒に固定することができる。
【００５９】
上述したガイド部材１１９は、ハンドルアセンブリ１１４内に配置し、その近位端部を近位ハンドル要素１２１に固定することができる。このように、ハンドル部分１２０及び１２１を離隔させることにより調整可能なガイドチューブ１２２ｂの長さを増大させると、ガイド部材１１９の遠位端部にある清掃部材１０７を上述した医療用チューブ１０２の内部から後退させることができる。反対に、ガイドチューブ１２２ｂを収縮させると、ハンドル要素１２１に取り付けられたガイド部材１１９が医療用チューブ１０２内に前進し、例えば医療用チューブの遠位端部１０８に近接する静止位置又は停止位置に戻る。
【００６０】
清掃器具１０１は、調整可能な近位ガイドチューブ１２２ｂに加えて又はその代わりに、図３９に示すような調整可能な遠位ガイドチューブ１２２ａを備えることができる。図示の実施形態では、調整可能な遠位ガイドチューブ１２２ａは、上述したのと同様に蛇腹要素を備え、同様に、すなわちハンドルアセンブリ１１４（又は少なくとも遠位ハンドル部分１２０）と、ガイドチューブ１２２ａの長さに沿った固定地点、例えばガイドチューブ１２２ａの遠位端部を医療用チューブ１０２等の遠位の構造に固定する継手１１５との間の距離を調整することにより、長さ方向に伸縮することができる。ここでも、ガイド部材１１９の近位端部が近位ハンドル部分１２１に固定されているので、遠位ガイドチューブ１２２ａが伸張する結果、ガイド部材及び清掃部材が医療用チューブから後退し、ガイドチューブ１２２ａが収縮する結果、ガイド部材及び清掃部材が医療用チューブ内に前進する。ガイド部材１１９の近位端部は、代替的には、特に図４０に示すように近位ガイドチューブ１２２ｂが省かれている場合は遠位ハンドル部分１２０内に、又は部分１２０及び１２１に分けられていない場合はハンドルアセンブリ１１４に固定することができる。代替的な一実施形態では、ガイド部材１１９は、引用することによりその全体が本明細書の一部をなす、基礎出願の出願日が本願の基礎出願の出願日と同日である係属中の通常米国特許出願第１４／６２４１６１号に記載されているスプール駆動機構によって駆動してもよい。
【００６１】
或る特定の好ましい実施形態に関して本発明を記載したが、本発明は、本明細書に開示の本質的に例示的かつ非限定的な実施形態に限定されず、本開示を検討すれば当業者には想到されるとともに添付の特許請求の範囲に記載の本発明の趣旨及び範囲内にある全ての変更形態及び改変形態を含むことを理解されたい。
【図１】
2019205939.tif 000003
【図２】
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【図２ａ】
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【図３】
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【図３ａ】
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【図３ｂ】
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【図３ｃ】
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【図４】
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【図４ａ】
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【図４ｂ】
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【図５】
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【図５ａ】
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【図５ｂ】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１０ａ】
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【図１０ｂ】
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【図１０ｃ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１７ａ】
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【図１７ｂ】
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【図１７ｃ】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図２９ａ】
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【図２９ｂ】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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