(57)【要約】【課題】アンテナシステムを提供する。【解決手段】再構成可能なモジュラアンテナシステムは、少なくとも第１のアンテナシステムの第１の部分を備える第１のモジュールと、少なくとも第１のアンテナシステムの第２の部分及び第２のアンテナシステムの一部分を備える第２の交換可能モジュールと、第１のアンテナシステムの第１の部分を第１のアンテナシステムの第２の部分に結合して第１のアンテナシステムを構成する、第１のモジュールと第２の交換可能モジュールの間の相互接続部とを備え、第１のアンテナシステムは第１の周波数帯域で動作するように構成され、第２のアンテナシステムは第１の周波数帯域とは異なる第２の周波数帯域で動作するように構成される。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
再構成可能なモジュラアンテナシステムであって、
少なくとも第１のアンテナシステムの第１の部分を備える第１のモジュールと、
少なくとも第１のアンテナシステムの第２の部分及び第２のアンテナシステムの一部分を備える第２の交換可能モジュールと、
前記第１のアンテナシステムの前記第１の部分を前記第１のアンテナシステムの前記第２の部分に結合して前記第１のアンテナシステムを形成する、前記第１のモジュールと前記第２の交換可能モジュールの間の相互接続部と
を備え、
前記第１のアンテナシステムが第１の周波数帯域で動作するように構成され、前記第２のアンテナシステムが、前記第１の周波数帯域とは異なる第２の周波数帯域で動作するように構成された、再構成可能なモジュラアンテナシステム。
【請求項２】
前記第１のモジュールが交換可能モジュールである、請求項１に記載の再構成可能なモジュラアンテナシステム。
【請求項３】
前記第２の交換可能モジュールが現場交換可能に構成され、又は前記第２の交換可能モジュール及び前記第１のモジュールが共に現場交換可能に構成される、請求項１又は２に記載の再構成可能なモジュラアンテナシステム。
【請求項４】
少なくとも前記第２の交換可能モジュールが、前記第１のモジュールが継続して動作する一方で交換可能に構成される、いずれかの先行する請求項に記載の再構成可能なモジュラアンテナシステム。
【請求項５】
前記第２の交換可能モジュールが、前記第１のアンテナシステムと前記第２のアンテナシステムの間で共通の放射要素を備える、いずれかの先行する請求項に記載の再構成可能なモジュラアンテナシステム。
【請求項６】
前記第２の交換可能モジュールが、前記第２のアンテナシステムの放射要素とインターリーブされた、前記第１のアンテナシステムの放射要素を備える、いずれかの先行する請求項に記載の再構成可能なモジュラアンテナシステム。
【請求項７】
前記第１のモジュールが、第３のアンテナシステムの放射要素とインターリーブされた、前記第１のアンテナシステムの放射要素を備える、いずれかの先行する請求項に記載の再構成可能なモジュラアンテナシステム。
【請求項８】
放射要素の前記インターリーブは、高周波側放射要素のグループの第１のアレイであって、高周波側放射要素の各グループが、周囲導電分離壁内で、共通軸に対して整列されて４５度に傾斜したグループ依存の仮想十字モチーフの異なるアームに存在するように構成された、第１のアレイと、低周波側放射要素のグループの第２のアレイであって、低周波側放射要素の各グループが、前記周囲導電分離壁のうちの１つの外部で、共通軸に対して整列されて４５度に傾斜したグループ依存の仮想十字モチーフの異なるアームに存在するように構成された、第２のアレイとを備える、請求項６又は７に記載の再構成可能なモジュラアンテナシステム。
【請求項９】
前記第１のアンテナシステムが受動アンテナシステムであり、前記第２のアンテナシステムが能動アンテナシステムである、いずれかの先行する請求項に記載の再構成可能なモジュラアンテナシステム。
【請求項１０】
能動アンテナシステムである前記第２のアンテナシステムが、放射要素の２次元アレイを備える、請求項１４に記載の再構成可能なモジュラアンテナシステム。
【請求項１１】
デジタルビームフォーミングのために構成された能動回路を備える請求項１５に記載の再構成可能なモジュラアンテナシステム。
【請求項１２】
共通のレドーム内に収容され、前記第１のモジュール及び前記第２の交換可能モジュールを別個に搭載するための手段を備えるいずれかの先行する請求項に記載の再構成可能なモジュラアンテナシステム。
【請求項１３】
いずれかの先行する請求項に記載の再構成可能なモジュラアンテナを備えるセルラ基地局。
【請求項１４】
再構成可能なモジュラアンテナシステムの交換可能モジュールであって、
少なくとも第１のアンテナシステムの第１の部分であって、前記第１のアンテナシステムの前記第１の部分を前記第１のアンテナシステムの第２のモジュールにおける第２の部分に結合して第１の周波数帯域で動作するように構成された前記第１のアンテナシステムを形成するための相互接続のためのインターフェースを有する第１のアンテナシステムの第１の部分を備え、
前記システムは、少なくとも、
前記交換可能モジュールと、
少なくとも前記第１のアンテナシステムの前記第２の部分及び第２のアンテナシステムの一部分を備える前記第２のモジュールと、
前記第１のアンテナシステムの前記第１の部分を前記第１のアンテナシステムの前記第２の部分に結合して前記第１のアンテナシステムを形成する、前記第１の交換可能モジュールと前記第２のモジュールの間の相互接続部と
を備え、
前記第２のアンテナシステムが、前記第１の周波数帯域とは異なる第２の周波数帯域で動作するように構成された、交換可能モジュール。
【請求項１５】
再構成可能なモジュラアンテナシステムの交換可能モジュールであって、
少なくとも、第２のアンテナシステムの一部分と、第１のアンテナシステムの一部分であって、前記第１のアンテナシステムの前記一部分を前記第１のアンテナシステムの他のモジュールにおける他の部分に結合して第１の周波数帯域で動作するように構成される前記第１のアンテナシステムを形成するための相互接続のためのインターフェースを有する第１のアンテナシステムの一部分とを備え、
前記システムは、少なくとも、
前記交換可能モジュールと、
少なくとも前記第１のアンテナシステムの前記他の部分を備える前記他のモジュールと、
前記第１のアンテナシステムの前記一部分を前記第１のアンテナシステムの前記他の部分に結合して前記第１のアンテナシステムを形成する、前記交換可能モジュールと前記他のモジュールの間の相互接続部と
を備え、
前記第２のアンテナシステムが、前記第１の周波数帯域とは異なる第２の周波数帯域で動作するように構成された、交換可能モジュール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示の幾つかの実施形態は、アンテナシステムに関する。本開示の幾つかの実施形態は、モジュラアンテナシステム及びモジュラアンテナシステムのためのモジュールに関する。
【背景技術】
【０００２】
アンテナシステムは、１以上の動作周波数帯域において動作するように構成される。アンテナシステムのゲインは、周波数に依存し、他の隣接周波数よりも１以上の動作周波数帯域内において高い。したがって、アンテナシステムは、１以上の動作周波数帯域内の電磁波を送信及び／又は受信するように構成される。
【発明の概要】
【０００３】
種々の、ただし必ずしも全てではない実施形態によると、少なくとも第１のアンテナシステムの第１の部分を備える第１のモジュールと、少なくとも第１のアンテナシステムの第２の部分及び第２のアンテナシステムの一部分を備える第２の交換可能モジュールと、第１のアンテナシステムの第１の部分を第１のアンテナシステムの第２の部分に結合して第１のアンテナシステムを形成する、第１のモジュールと第２の交換可能モジュールの間の相互接続部とを備え、第１のアンテナシステムは第１の周波数帯域で動作するように構成され、第２のアンテナシステムは第１の周波数帯域とは異なる第２の周波数帯域で動作するように構成された、再構成可能なモジュラアンテナシステムが提供される。
【０００４】
再構成可能なモジュラアンテナシステムの少なくとも幾つかの実施例の効果は、アンテナシステムがそれらのサイズを増大させることなくアップグレード可能であることを含む。これは、１以上の交換可能モジュールを用いて実現される。
【０００５】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、第１のモジュールは、交換可能モジュールである。
【０００６】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、第２の交換可能モジュールが現場交換可能に構成され、又は第２の交換可能モジュール及び第１のモジュールが共に現場交換可能に構成される。
【０００７】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、少なくとも第２の交換可能モジュールは、第１のモジュールが継続して動作する一方で交換可能に構成される。
【０００８】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、第１のモジュールは第２のアンテナシステムの部分を備えない。
【０００９】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、第２のアンテナシステムは第２の交換可能モジュール内で全て構成される。
【００１０】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、第２のアンテナシステムは、第２の交換可能モジュールにおける第１の部分及び構成可能モジュラアンテナシステム内に構成された異なるモジュールにおける他の部分から構成される。
【００１１】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、第２の交換可能モジュールは、第１のアンテナシステムと第２のアンテナシステムの間で共通の放射要素を備える。
【００１２】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、第２の交換可能モジュールは、第２のアンテナシステムの放射要素とインターリーブされた、第１のアンテナシステムの放射要素を備える。
【００１３】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、第１のモジュールは、第３のアンテナシステムの放射要素とインターリーブされた、第１のアンテナシステムの放射要素を備える。
【００１４】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、放射要素のインターリーブは、高周波側放射要素のグループの第１のアレイであって、高周波側放射要素の各グループが、周囲導電分離壁内で、共通軸に対して整列されて４５度に傾斜したグループ依存の仮想十字モチーフの異なるアームに存在するように構成された、第１のアレイと、低周波側放射要素のグループの第２のアレイであって、低周波側放射要素の各グループが、周囲導電分離壁のうちの１つ及び共通軸に対して整列されて４５度に傾斜したグループ依存の仮想十字モチーフの異なるアームの外部に存在するように構成された、第２のアレイとを備える。
【００１５】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、システムの放射要素は、放射要素パネルとして２次元平面に配置される。
【００１６】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、第１のアンテナシステムが受動アンテナシステムであり、第２のアンテナシステムが受動アンテナシステムである。
【００１７】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、第１のアンテナシステムが受動アンテナシステムであり、第２のアンテナシステムが能動アンテナシステムである。幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、能動アンテナシステムである第２のアンテナシステムは、放射要素の２次元アレイを備える。幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、再構成可能なモジュラアンテナシステムは、デジタルビームフォーミングのために構成された能動回路を備える。
【００１８】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、第１のモジュールは、追加の第３のアンテナシステムを備える。
【００１９】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、第１のアンテナシステム及び第２のアンテナシステムは、６ＧＨｚ以下の周波数で動作する。
【００２０】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、再構成可能なモジュラアンテナシステムは、共通のレドーム内に収容され、第１のモジュール及び第２の交換可能モジュールを別個に搭載するための手段を備える。
【００２１】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、セルラ基地局は、再構成可能なモジュラアンテナを備える。
【００２２】
種々の、ただし必ずしも全てではない実施形態によると、少なくとも第１のアンテナシステムの第１の部分であって、第１のアンテナシステムの第１の部分を第１のアンテナシステムの第２のモジュールにおける第２の部分に結合して第１の周波数帯域で動作するように構成された第１のアンテナシステムを形成するための相互接続のためのインターフェースを有する少なくとも第１のアンテナシステムの第１の部分を備え、
システムは、少なくとも、
交換可能モジュールと、
少なくとも第１のアンテナシステムの第２の部分及び第２のアンテナシステムの一部分を備える第２のモジュールと、
第１のアンテナシステムの第１の部分を第１のアンテナシステムの第２の部分に結合して第１のアンテナシステムを形成する、第１の交換可能モジュールと第２のモジュールの間の相互接続部と
を備え、第２のアンテナシステムは第１の周波数帯域とは異なる第２の周波数帯域で動作するように構成された、再構成可能なモジュラアンテナシステムの交換可能モジュールが提供される。
【００２３】
種々の、ただし必ずしも全てではない実施形態によると、少なくとも、第２のアンテナシステムの一部分と、第１のアンテナシステムの一部分であって、第１のアンテナシステムの一部分を第１のアンテナシステムの他のモジュールにおける他の部分に結合して第１の周波数帯域で動作するように構成される第１のアンテナシステムを形成するための相互接続のためのインターフェースを有する第１のアンテナシステムの一部分とを備え、
システムは、少なくとも、
交換可能モジュールと、
少なくとも第１のアンテナシステムの他の部分を備える他のモジュールと、
第１のアンテナシステムの一部分を第１のアンテナシステムの他の部分に結合して第１のアンテナシステムを形成する、交換可能モジュールと他のモジュールの間の相互接続部と
を備え、第２のアンテナシステムは第１の周波数帯域とは異なる第２の周波数帯域で動作するように構成された、再構成可能なモジュラアンテナシステムの交換可能モジュールが提供される。
【００２４】
種々の、ただし必ずしも全てではない実施形態によると、
第１の部分及び第２の部分を備える第１のアンテナシステムと、
少なくとも第２のアンテナシステムの一部分をさらに備える第２の部分と、
第１のアンテナシステムの第１の部分を第１のアンテナシステムの第２の部分に結合して第１のアンテナシステムを形成する、第１の部分と第２の部分の間の相互接続部と
を備え、
第１のアンテナシステムは第１の周波数帯域で動作するように構成され、第２のアンテナシステムは第１の周波数帯域とは異なる第２の周波数帯域で動作するように構成された、再構成可能なアンテナシステムが提供される。
【００２５】
種々の、ただし必ずしも全てではない実施形態によると、
第１のモジュール及び第２の交換可能モジュールで構成された第１のアンテナシステムと、
少なくとも第２のアンテナシステムの一部分をさらに備える第２の交換可能モジュールと、
第１のアンテナシステムの第１のモジュールにおける一部分を第１のアンテナシステムの第２の交換可能モジュールにおける一部分に結合して第１のアンテナシステムを形成する、第１のモジュールと第２の交換可能モジュールの間の相互接続部と
を備え、
第１のアンテナシステムは第１の周波数帯域で動作するように構成され、第２のアンテナシステムは第１の周波数帯域とは異なる第２の周波数帯域で動作するように構成された、再構成可能なアンテナシステムが提供される。
【００２６】
種々の、ただし必ずしも全てではない実施形態によると、添付の特許請求の範囲に記載されるような実施例が提供される。
【００２７】
ここで、添付図面を参照して幾つかの例示の実施形態を説明する。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】図１は、ここに記載される主題の例示の実施形態を示す。
【図２】図２は、ここに記載される主題の他の例示の実施形態を示す。
【図３】図３は、ここに記載される主題の例示の実施形態を示す。
【図４】図４は、ここに記載される主題の他の例示の実施形態を示す。
【図５】図５は、ここに記載される主題の例示の実施形態を示す。
【図６】図６Ａ〜図６Ｄは、ここに記載される主題の他の例示の実施形態を示す。
【図７Ａ】図７Ａは、ここに記載される主題の他の例示の実施形態を示す。
【図７Ｂ】図７Ｂは、ここに記載される主題の他の例示の実施形態を示す。
【図８】図８は、ここに記載される主題の他の例示の実施形態を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
図１は、再構成可能なモジュラアンテナシステム１０の例を示す。
【００３０】
システム１０は、少なくとも第１のアンテナシステム３４及び第２のアンテナシステム４２を備えるので、アンテナシステムである。
【００３１】
第１のアンテナシステム３４は、少なくとも第１の周波数帯域６１において動作するように構成される（一例として図２を参照）。第１のアンテナシステム３４のゲインは周波数依存であり、少なくとも幾つかの他の隣接周波数よりも第１の周波数帯域内において高い。したがって、第１のアンテナシステム３４は、第１の周波数帯域内の電磁波を送信及び／又は受信するように構成される。
【００３２】
第２のアンテナシステム４２は、少なくとも第２の周波数帯域６２において動作するように構成される（一例として図２を参照）。第２のアンテナシステム４２のゲインは周波数依存であり、少なくとも幾つかの他の隣接周波数よりも第２の周波数帯域内において高い。したがって、第２のアンテナシステム４２は、第２の周波数帯域内の電磁波を送信及び／又は受信するように構成される。
【００３３】
第２の周波数帯域は、第１の周波数帯域とは異なる。
【００３４】
システム１０は、それが少なくとも第１のモジュール２１及び第２のモジュール２２を備えるので、モジュラである。
【００３５】
ここで使用されるように、「モジュール」は、システムを形成するように付加されることになる他の所定の部分又は部品を除外するシステム１０の一部をいう。ある実施例では、モジュールは１以上の部品であり得る。部品は、部品の集合体として事前に組み立てられていてもよい。ある実施例では、部品又は構成用語の集合体は、部品の集合体を共に保持し、部品若しくは部品の集合体を保護し、又は単体としての部品の集合体のハンドリングを可能とする構造要素を備え得る。例えば、構造体は、モジュールの少なくとも一部を被覆して何らかの保護を与える保護カバーであってもよく、放射要素などの部品を保持若しくは位置決めするサポートであってもよく、又は部品の搬送を可能とするハウジングであってもよい。
【００３６】
少なくとも第１のアンテナシステム３４は、複合体アンテナシステムである。複合体アンテナシステムは、例えば、１以上の相互接続部５０によって、相互接続された２以上の部分を有し得る。図示する実施例では、第１のアンテナシステム３４は、２つの部分−第１の部分３０及び第２の部分３２を有する。
【００３７】
第２のアンテナシステム４２は複合体アンテナシステムであってもよいが、図示する実施例では１つの部分−部分４０を有する単体アンテナシステムである。
【００３８】
第１のモジュール２１は、第１のアンテナシステム３４の少なくとも第１の部分３０を備える。図示する実施例では、ただし必ずしも全てではない実施例では、第１のモジュール２１は第１のアンテナシステム３４の第１の部分３０を備え、第２のアンテナシステム４２のいずれの部分も備えない。
【００３９】
第２のモジュール２２は、少なくとも第１のアンテナシステム３４の第２の部分３２及び第２のアンテナシステム４２の部分４０を備える。図示する実施例では、ただし必ずしも全てではない実施例では、第２のモジュール２２は、第１のアンテナシステム３４の第２の部分３２を備え、第２のアンテナシステム４２の全てを備える。
【００４０】
第１のモジュール２１と第２のモジュール２２の間の相互接続部５０は、第１のアンテナシステム３４の第１の部分３０を第１のアンテナシステム３４の第２の部分３２に結合して第１のアンテナシステム３４を形成する。相互接続部５０は、例えば、物理的な相互接続部又は非接触相互接続部であり得る。物理的な相互接続部５０は、ジャンパー、送信線、導波路、導体などのような部分を機能的に結合するための任意の適切な物理的な相互接続部であり得る。物理的な相互接続部５０は、例えば、１以上の導体を備え得る。非接触の相互接続部５０は、電磁結合のための構成のような部分を結合するための任意の適切な非物理的な相互接続部であり得る。非接触相互接続部５０は、例えば、容量性カプラ又は誘導性カプラを備え得る。
【００４１】
システム１０は、少なくとも第２のモジュール２２は交換可能モジュールであるので、再構成可能である。すなわち、第２のモジュール２２は、異なる第２のモジュール２２と交換され得る。
【００４２】
再構成可能なシステムは、アップグレード可能でもあり得る。アップグレード可能なアンテナシステムは、将来における任意の時点において第１の構成から第２の構成にアップグレードされることができる。第２の構成は、例えば、アンテナシステム全体によってカバーされる周波数帯域の増加／減少及び／又は無線周波数性能を向上させ得る。
【００４３】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例において、他のモジュールの一部又は全部、例えば、第１のモジュール２１も交換可能である。
【００４４】
例えば、暫定の第２の交換可能モジュール２２は第２の周波数帯域において動作する第２のアンテナシステム４２を有していてもよく、第２の周波数帯域は周波数帯域ｆ１と周波数帯域ｆ２の間に定義される。暫定の第２の交換可能モジュール２２は、例えば、異なる（第１の周波数帯域とも異なる）第２の周波数帯域を有する他の第２の交換可能モジュール２２によって除去及び交換され得る。新たな第２の交換可能モジュール２２は、第２の周波数帯域において動作する第２のアンテナシステム４２を有していてもよく、第２の周波数帯域は、周波数ｆ３と周波数ｆ４の間に定義される（ｆ３はｆ１及びｆ２とは異なり、並びに／又はｆ４はｆ１及びｆ２とは異なる）。
【００４５】
新たな第２のモジュール２２は、少なくとも第１のアンテナシステム３４の第２の部分３２及び第２のアンテナシステム４２の部分４０を備える第２のモジュール２２である。幾つかの実施例では、ただし必ずしも全てではない実施例では、第２のモジュール２２は、第２のアンテナシステム４２の全てを備える。
【００４６】
少なくとも第２の交換可能モジュール２２は相互接続部５０によっても接続され、第１のアンテナシステム３４をそれでも完成させつつ元の第２のモジュールと比べて異なる機能を与える他の第２の交換可能モジュール２２と交換され得るので、再構成可能なモジュラアンテナシステム１０の自由度は高い。この自由度の高さは、アップグレード、変更又は注文設計が簡単に提供可能となるので、重要な効果を有する。
【００４７】
他の効果は、（大型化できない）所与のマスト／タワーアンテナ設置のための固定の体積が、更なる動作周波数帯域を付加しつつモジュールを付加すること及び／又は元のアンテナアレイの（モジュラでなくてもよい）一部又は全部をモジュラアンテナシステム１０と交換することによって更なる周波数帯域を付加して更新され得ることである。
【００４８】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例では、交換可能モジュール、例えば、暫定のモジュールを交換するのに使用される第２の交換可能モジュール２２は、交換されるモジュールと厳密に又は実質的に同じサイズを意味する同じサイズを有する。この意味で、サイズは、単一の寸法、寸法の組合せ、体積、断面又は全ての外形測定値を意味し得る。したがって、モジュールを交換することの結果として、大型化を制限又は防止することができる。これは、システム１０をホスティングする密にパケット化されたセルラ基地局において重要な効果を有する。
【００４９】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例では、システム１０は、交換可能モジュールが交換されている間に少なくとも１つのアンテナシステムの動作を継続することを可能とするように構成され得る。例えば、幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例では、第２の交換可能モジュール２２は、第１のモジュール２１が継続して動作する一方で交換可能となるように構成される。例えば、幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例では、第１のモジュール２１は、第２の交換可能モジュール２２が継続して動作する一方で交換可能となるように構成される。
【００５０】
上記から、したがって、幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例では、第１のモジュール２１は、再構成可能なモジュラアンテナシステム１０の交換可能モジュールであることが理解されるはずである。第１のモジュール２１は、少なくとも第１のアンテナシステム３４の第１の部分３０を備え、第１のアンテナシステム３４の第１の部分３０を第２のモジュール２２における第１のアンテナシステム３４の第２の部分３２に結合するための相互接続部５０のためのインターフェース５２を有して、第１の周波数帯域６１において動作するように構成された第１のアンテナシステム３４を形成する。システム１０は、交換可能モジュール２１、少なくとも第１のアンテナシステム３４の第２の部分３２及び第２のアンテナシステム４２の部分４０を備える第２のモジュール２２、並びに第１のアンテナシステム３４の第１の部分３０を第１のアンテナシステム３４の第２の部分３２に結合して第１のアンテナシステム３４を形成する、第１の交換可能モジュール２１と第２のモジュール２２との間の相互接続部５０を少なくとも備える。第２のアンテナシステム４２は、第１の周波数帯域６１とは異なる第２の周波数帯域６２において動作するように構成される。第２のモジュール２２は、ある実施例では、交換可能モジュールであり得る。
【００５１】
上記から、したがって、幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例では、第２のモジュール２２は、再構成可能なモジュラアンテナシステム１０の交換可能モジュールであることが理解されるはずである。第２のモジュール２２は、少なくとも第２のアンテナシステム４２の部分４０及び第１のアンテナシステム３４の部分３２を備える。第２のモジュール２２は、第１のアンテナシステム３４の部分３２を他のモジュール２１における第１のアンテナシステム３４の他の部分３０に結合するための相互接続部５０のためのインターフェース５４を有して、第１の周波数帯域６１において動作するように構成された第１のアンテナシステム３４を形成する。システム１０は、交換可能モジュール２２、少なくとも第１のアンテナシステム３４の他の部分３０を備える他のモジュール２１、第１のアンテナシステム３４の部分３２を第１のアンテナシステム３４の他の部分３０に結合して第１のアンテナシステム１０を形成する、交換可能モジュール２２と他のモジュール２１との間の相互接続部５０を少なくとも備える。第２のアンテナシステム４２は、第１の周波数帯域６１とは異なる第２の周波数帯域６２において動作するように構成される。
【００５２】
第１の周波数帯域６１及び第２の周波数帯域６２の例を図２に示す。
【００５３】
本実施例では、ただし必ずしも全てではない実施例では、第１の周波数帯域６１内の周波数は、第２の周波数帯域６２内の周波数よりも低い。他の実施例では、第１の周波数帯域６１内の周波数は、第２の周波数帯域６２内の周波数よりも高い。
【００５４】
本実施例では、ただし必ずしも全てではない実施例では、第１の周波数帯域６１内の周波数及び第２の周波数帯域６２内の周波数は、重複しない。他の実施例では、第１の周波数帯域６１内の周波数及び第２の周波数帯域６２内の周波数は、部分的に又は完全に重複する。ある実施例では、第１の周波数帯域６１又は第２の周波数帯域６２は、超広帯域である。
【００５５】
動作周波数帯域、例えば、第１の周波数帯域６１及び第２の周波数帯域６２は、低帯域（０．７〜０．９６ＧＨｚ）、高帯域（１．７〜２．７ＧＨｚ）又は超高帯域（３．３〜３．８ＧＨｚ）内にあり又はそれをカバーし得る。
【００５６】
動作周波数帯域、例えば、第１の周波数帯域６１及び第２の周波数帯域６２は、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）（米国）（７３４〜７４６ＭＨｚ及び８６９〜８９４ＭＨｚ）、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）（米国以外）（７９１〜８２１ＭＨｚ及び９２５〜９６０ＭＨｚ）、振幅変調（ＡＭ）無線（０．５３５〜１．７０５ＭＨｚ）；周波数変調（ＦＭ）無線（７６〜１０８ＭＨｚ）；Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（２４００〜２４８３．５ＭＨｚ）；ワイヤレスローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）（２４００〜２４８３．５ＭＨｚ）；ハイパーローカルエリアネットワーク（ＨｉｐｅｒＬＡＮ）（５１５０〜５８５０ＭＨｚ）；全地球測位システム（ＧＰＳ）（１５７０．４２〜１５８０．４２ＭＨｚ）；米国−グローバルシステムフォアモバイルコミュニケーションズ（ＵＳ−ＧＳＭ）８５０（８２４〜８９４ＭＨｚ）及び１９００（１８５０〜１９９０ＭＨｚ）；欧州グローバルシステムフォアモバイルコミュニケーションズ（ＥＧＳＭ）９００（８８０〜９６０ＭＨｚ）及び１８００（１７１０〜１８８０ＭＨｚ）；欧州広帯域符号分割多重アクセス（ＥＵ−ＷＣＤＭＡ）９００（８８０〜９６０ＭＨｚ）；パーソナル通信ネットワーク（ＰＣＮ／ＤＣＳ）１８００（１７１０〜１８８０ＭＨｚ）；米国広帯域符号分割多重アクセス（ＵＳ−ＷＣＤＭＡ）１７００（送信：１７１０〜１７５５ＭＨｚ、受信：２１１０〜２１５５ＭＨｚ）及び１９００（１８５０〜１９９０ＭＨｚ）；広帯域符号分割多重アクセス（ＷＣＤＭＡ）２１００（送信：１９２０〜１９８０ＭＨｚ、受信：２１１０〜２１８０ＭＨｚ）；パーソナル通信サービス（ＰＣＳ）１９００（１８５０〜１９９０ＭＨｚ）；時分割同期符号分割多重アクセス（ＴＤ−ＳＣＤＭＡ）（１９００ＭＨｚ〜１９２０ＭＨｚ、２０１０ＭＨｚ〜２０２５ＭＨｚ）、超広帯域（ＵＷＢ）低域側（３１００〜４９００ＭＨｚ）、ＵＷＢ高域側（６０００〜１０６００ＭＨｚ）；デジタルビデオブロードキャスティング−ハンドヘルド（ＤＶＢ−Ｈ）（４７０〜７０２ＭＨｚ）；ＤＶＢ−Ｈ米国（１６７０〜１６７５ＭＨｚ）；デジタルラジオモンディエール（ＤＲＭ）（０．１５〜３０ＭＨｚ）；ＷｉＭａｘ（２３００〜２４００ＭＨｚ、２３０５〜２３６０ＭＨｚ、２４９６〜２６９０ＭＨｚ、３３００〜３４００ＭＨｚ、３４００〜３８００ＭＨｚ、５２５０〜５８７５ＭＨｚ）；デジタルオーディオブロードキャスティング（ＤＡＢ）（１７４．９２８〜２３９．２ＭＨｚ、１４５２．９６〜１４９０．６２ＭＨｚ）；無線周波数識別低周波（ＲＦＩＤ  ＬＦ）（０．１２５〜０．１３４ＭＨｚ）；無線周波数識別高周波（ＲＦＩＤ  ＨＦ）（１３．５６〜１３．５６ＭＨｚ）；無線周波数識別超高周波（ＲＦＩＤ  ＵＨＦ）（４３３ＭＨｚ、８６５〜９５６ＭＨｚ、２４５０ＭＨｚ）及び５Ｇ用の周波数帯域内であり又はそれをカバーし得る（ただしこれに限定されない）。
【００５７】
アンテナが効率的に動作可能な周波数帯域は、アンテナのリターンロスが動作閾値６４未満である周波数範囲である。例えば、効率的な動作は、アンテナのリターンロスＳ１１が−１０ｄＢ又は−１４ｄＢよりも良い（すなわち、それ未満である）場合に起こり得る。
【００５８】
放射要素の動作共振モード（動作帯域幅）は、放射要素のリターンロスＳ１１が、例えば、−１０又は−１４ｄＢなどの動作閾値Ｔよりも良くなるところに定義され得る。
【００５９】
図３は、図１に図示するとともにそれを参照して説明するシステム１０の他の例を示す。図１についてシステム１０の説明はまた、図３にも関連し、同様の符号が同様の構成を示すのに用いられる。
【００６０】
図３における再構成可能なモジュラアンテナシステム１０は、第１のモジュール２１が追加の第３のアンテナシステム８０を備える点で異なる。図１にあるように、第１のモジュール２１は、第２のアンテナシステム４２の部分を備えない。第２のアンテナシステム４２は、第２の交換可能モジュール２２内で全て構成される。
【００６１】
代替バージョンでは、図３における再構成可能なモジュラアンテナシステム１０は、第１のモジュール２１が第１のモジュール２１における第２のアンテナシステム４２の追加部分８０を備える点で異なる。第１のモジュール２１は第２のアンテナシステム４２の一部分を備え、第２のアンテナシステム４２は第１のモジュール２１及び第２の交換可能モジュール２２内で構成されて相互接続部５０によって相互接続される。
【００６２】
図４は、図１に図示するとともにそれを参照して説明するシステム１０の他の例を示す。図１についてのシステム１０の説明は図４にも関連し、同様の符号が同様の構成を示すのに用いられる。
【００６３】
図４における再構成可能なモジュラアンテナシステム１０は、第２の交換可能モジュール２２が第１のアンテナシステム３４と第２のアンテナシステム４２の間に共通の放射要素７２を備える点で異なる。この実施例では、第２の周波数範囲６２は、第１の周波数範囲６１と全体的に重複し得る。第２の周波数範囲は、例えば、超広帯域であり得る。
【００６４】
図示する実施例では、システム１０は、追加の第３のアンテナシステムを有する。第３のアンテナシステム９０は、第２のモジュールにおける第２の部分９４に相互接続部５０によって相互接続される第１のモジュール２１における第１の部分９２を備える点で第１のアンテナシステム３４と同様である。それは、第２の周波数帯域６２によって全体的に重複する狭帯域周波数範囲において動作する点でも同様である。それは、第３の周波数帯域は第１の周波数帯域とは異なる点で異なる。
【００６５】
第１の周波数帯域は、低帯域（０．７〜０．９６ＧＨｚ）又は高帯域（１．７〜２．７ＧＨｚ）内であり得る。第３の周波数帯域は、低帯域（０．７〜０．９６ＧＨｚ）又は高帯域（１．７〜２．７ＧＨｚ）内であり得る。第２の周波数帯域は、超高帯域（３．３〜３．８ＧＨｚ）をカバーし得る。
【００６６】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例では、第２のモジュール２２において、第１のアンテナシステム３４の放射要素７２は、第２のアンテナシステム４２の放射要素７２とインターリーブされる。
【００６７】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例では、第１のモジュール２１において、第１のアンテナシステム３４の放射要素７２は、第３のアンテナシステムの放射要素７２とインターリーブされる。
【００６８】
記載される実施例のいずれかにおいてシステム１０の放射要素７２は、放射要素パネルとして２次元平面に（ただし必ずしもではなく）配置され得る。放射要素パネルとして２次元平面に配置された放射要素７２の実施例を、インターリーブされた放射要素を示す図５に示し、多入力多出力（ＭＩＭＯ）及び／又はビームフォーミングに対して使用され得る放射要素７２のグリッドアレイを示す図８に示す。
【００６９】
図５は、放射要素７２のインターリーブを備えるインターリーブ構造体１００の一種の実施例を示す。
【００７０】
インターリーブ構造体１００は、高周波側放射要素７２Ｈの第１のアレイのグループ１１０及び低周波側放射要素７２Ｌの第２のアレイのグループ２１０を備える。
【００７１】
高周波側放射要素７２Ｈの第１のアレイの高周波グループ１１０は、高周波側アンテナシステムの少なくとも一部分を提供する。
【００７２】
低周波側放射要素７２Ｌの第２のアレイの低周波グループ２１０は、低周波側アンテナシステムの少なくとも一部分を提供する。
【００７３】
ある実施例では、高周波側アンテナシステムは第２のアンテナシステム４２であり、低周波側アンテナシステムは第１のアンテナシステム３４である。
【００７４】
他の実施例では、高周波側アンテナシステムは第１のアンテナシステム３４及び第３のアンテナシステム９０の一方であり、低周波側アンテナシステムは第１のアンテナシステム３４及び第３のアンテナシステム９０の他方である。
【００７５】
この説明の実施例では、ただし必ずしも全てではない実施例では、高周波側放射要素７２Ｈの各高周波グループ１１０は、同じ構成の高周波側放射要素７２Ｈを有する。
【００７６】
この実施例では、ただし必ずしも全てではない実施例では、高周波側放射要素７２Ｈの各高周波グループ１１０は、共通軸１４０に沿って距離ｄにおいて規則的に離隔される。
【００７７】
高周波側放射要素７２Ｈの各高周波グループ１１０は、共通軸１４０に対して整列されて４５度に傾斜された仮想十字モチーフの異なるアーム上に存在するように構成される。各仮想十字モチーフのアームは、相互に直交して中心で交わる。高周波グループ１１０の仮想十字モチーフの中心は、共通軸１４０に沿って距離ｄだけ規則的に離隔される。
【００７８】
高周波グループ１１０の各高周波側放射要素７２Ｈは、共通軸１４０のグループ中心から同サイズ及び同間隔（もしあれば）を有するが、同じ高周波グループ１１０の２つの隣接高周波側放射要素７２Ｈに対して９０度に、かつ同じ高周波グループ１１０の対向する高周波側放射要素７２Ｈに対して１８０度に配向される。
【００７９】
高周波側放射要素７２Ｈの各高周波グループ１１０は、２次元において外枠を形成する周囲導電分離壁１２０内に存在するように構成される。
【００８０】
この説明の実施例では、ただし必ずしも全てではない実施例では、低周波側放射要素７２Ｌの各低周波グループ２１０は、同じ構成の低周波側放射要素７２Ｌを有する。
【００８１】
この実施例では、ただし必ずしも全てではない実施例では、低周波側放射要素７２Ｌの各低周波グループ２１０は、共通軸１４０に沿って距離ｍ×ｄで規則的に離隔される。ただし、ｍは１より大きい自然数である。この実施例では、ｍ＝２である。
【００８２】
低周波側放射要素７２Ｌの各低周波グループ２１０は、共通軸１４０に対して整列されて４５度に傾斜された仮想十字モチーフの異なるアーム上に存在するように構成される。各仮想十字モチーフのアームは、相互に直交して中心で交わる。低周波グループ２１０の仮想十字モチーフの中心は、共通軸１４０に沿って距離ｍ×ｄで規則的に離隔される。
【００８３】
低周波グループ２１０の各低周波側放射要素７２Ｌは、共通軸１４０のグループ中心から同サイズ及び同間隔を有するが、同じ低周波グループ２１０の２つの隣接低周波側放射要素７２Ｌに対して９０度に、かつ同じ低周波グループ２１０の対向する低周波側放射要素７２Ｌに対して１８０度に配向される。
【００８４】
低周波側放射要素７２Ｌの各低周波グループ２１０は、２次元において外枠を形成する導電分離壁１２０外部に存在するように構成される。低周波側放射要素７２Ｌの各低周波グループ２１０は、導電分離壁１２０によって形成される矩形外枠の角部に存在するように構成される。
【００８５】
この実施例では、ただし必ずしも全てではない実施例では、低周波グループ２１０に対する共通軸１４０上の各グループ中心は、高周波グループ１１０に対する共通軸１４０上のグループ中心と一致する。
【００８６】
この実施例では、ただし必ずしも全てではない実施例では、低周波グループ２１０に対して使用される十字モチーフは、高周波グループ１１０に対しても使用される。
【００８７】
ｍ＞２の場合、複数の高周波側放射要素７２Ｈは、各内接導電分離壁１２０内に存在し得る。
【００８８】
同じ低周波グループ２１０の対向する低周波側放射要素７２Ｌの外部末端は、所望の動作周波数帯域に基づいて規定の離隔距離を有する。例えば、帯域の中心周波数は、ｃ／λＬＢによって定義され得るものであり、離隔距離はλＬＢ／（２＾ｎ）であり得る。
【００８９】
同じ高周波グループ１１０の対向する高周波側放射要素７２Ｈの外部末端は、所望の動作周波数帯域に基づいて規定の離隔距離を有する。例えば、帯域の中心周波数は、ｃ／λＨＢによって定義され得るものであり、離隔距離はλＨＢ／（２＾ｎ）であり得る。
【００９０】
高周波グループ１１０の離隔距離は、低周波側グループ２１０に対する離隔距離よりも小さい。
【００９１】
図６Ａ、６Ｂ、６Ｃ及び６Ｄは、新たな第２の交換可能モジュール２２に対して暫定の第２の交換可能モジュール２２を交換することによって更新される前述のシステム１０の実施例を示す。
【００９２】
図６Ａ〜６Ｄの各々では、システム１０は、第１のモジュール２１（交換可能であってもなくてもよい）及び交換可能な第２のモジュール２２を備える。
【００９３】
図面の各々において、第１のモジュール２１は第１のアンテナシステム３４の第１の部分３０を備え、第２のモジュール２２は第１のアンテナシステムの第２の部分３２を備える。第１のアンテナシステム３４の第１の部分３０は、相互接続部５０（説明の明瞭化のために不図示）を介して第２のモジュール２２に相互接続される。
【００９４】
図面の各々において、第１のモジュール２１は、例えば、図３に示すような第３のアンテナシステム８０をさらに備える。ただし、これは選択的である。
【００９５】
図６Ａにおいて、第２の交換可能モジュール２２（モジュールＡ）は、第１のアンテナシステム３４の第２の部分３２のみを備える。
【００９６】
図６Ｂにおいて、第２の交換可能モジュール２２（モジュールＡ）は、第１のアンテナシステム３４の第２の部分３２及びさらに第２のアンテナシステム４２の部分４０を備える第２の交換モジュール２２（モジュールＢ）によって交換されている。相互接続部５０（不図示）は、第１のアンテナシステム３４の部分３０及び３２を相互接続する。モジュールＢは、図１に示す第２の交換可能モジュール２２と同様である。モジュールＡ及びモジュールＢは、同じサイズ（同じフットプリント）を有し得る。幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例では、部分４０は、例えば、部分３２よりも長くてもよい。モジュール２１及びモジュール２２の幅は同じであり得る。このソリューションの効果は、他の「アンテナシステム」が付加されているにもかかわらずアンテナ長が一定のままとなり得ることである。
【００９７】
図６Ｃにおいて、第１のアンテナシステム３４の第２の部分３２及びさらに第２のアンテナシステム４２の部分４０並びにさらに更なるアンテナシステムの部分を備える第２の交換モジュール２２（モジュールＣ）によって交換されている。相互接続部５０（不図示）は、第１のアンテナシステム３４の部分３０及び３２を相互接続する。モジュールＣ及びモジュールＢは、同じサイズ（同じフットプリント）を有する。
【００９８】
図６Ｄにおいて、第２の交換可能モジュール２２（モジュールＢ）は、第２の交換モジュール２２によって交換されていない。一方、第１の交換可能モジュール２１（モジュールＡ´）は、第１のアンテナシステム３４の第１の部分３２を備える新たな第１の交換可能モジュール２１（モジュールＢ´）によって交換され、拡張又は縮減された機能に対して構成される。相互接続部５０（不図示）は、第１のアンテナシステム３４の部分３０及び３２を相互接続する。
【００９９】
図７Ａは、セルラ基地局２００における使用におけるシステム１０の実施例を示す。
【０１００】
セルラ基地局は、サイト２０２に位置する。サイト２０２におけるマスト２０４は、搭載ハードウェア２０６を介してシステム１０を支持する。システム１０はまた、他のアプリケーションにおいて使用され得る。
【０１０１】
第１のモジュール２１は、搭載ハードウェア２０６を介してマスト２０４に取り付けられた交換可能モジュールである。第１の交換可能モジュール２１及び搭載ハードウェア２０６は、例えば、技術者又は他の者によって第１のモジュール２１の現場での交換を可能とするように構成される。幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例では、第２の交換可能モジュール２２は、第１の交換可能モジュール２１が交換されている間に動作を継続するように構成される。
【０１０２】
第２のモジュール２２は、搭載ハードウェア２０６を介してマスト２０４に取り付けられた交換可能モジュールである。第２の交換可能モジュール２２及び搭載ハードウェア２０６は、技術者によって第２の交換可能モジュール２２の現場での交換を可能とするように構成される。幾つかの、ただし必ずしも全てではない実施例では、第１の交換可能モジュール２１は、完全動作モード又は低減動作モードにある場合、第２の交換可能モジュール２２が交換されている間に動作を継続するように構成される。
【０１０３】
図示する実施例では、部品は、第１のモジュール２１を形成する部品の集合体として現場外で事前に組み立てられている。構造要素２０８は、部品の集合体を保護し、単体としての部品の集合体のハンドリングを可能とする。本実施例では、構造要素２０８は、部品の集合体の搬送を可能とするとともに保護カバーを提供するハウジングである。
【０１０４】
図示する実施例では、部品は、第２のモジュール２２を形成する部品の集合体として現場外で事前に組み立てられている。構造要素２０８は、部品の集合体を保護し、単体としての部品の集合体のハンドリングを可能とする。本実施例では、構造要素２０８は、部品の集合体の搬送を可能とするとともに保護カバーを提供するハウジングである。
【０１０５】
図７Ｂは、第１のモジュール２１のハウジング２０８内の部品の集合体の実施例及び第２のモジュール２２のハウジング２０８内の部品の集合体の実施例を示す。
【０１０６】
構造要素２１０はシャーシであり、第１のモジュール２１においてともに部品の集合体を保持する。シャーシは、放射要素７２及び追加の受動（又は能動）部品２１２のような部品を保持及び位置決めする。本実施例では、放射要素７２は、放射要素パネルとして２次元平面で構成される。
【０１０７】
構造要素２１０はシャーシであり、第２のモジュール２２においてともに部品の集合体を保持する。シャーシは、放射要素７２及び追加の受動（又は能動）部品２１２のような部品を保持及び位置決めする。本実施例では、放射要素７２は、放射要素パネルとして２次元平面で構成される。
【０１０８】
図７Ａ及び７Ｂに示すようなハウジング２０８は、使用する周波数での無線周波数波に対して透明である。
【０１０９】
ある実施例では、ハウジング２０８は、外部レドームであり得る。
【０１１０】
他の実施例では、外部共通レドームは、ハウジング２０８をカバーし、第１のモジュール２１及び第２のモジュール２２を別個に搭載する機械的な枠に搭載され得る。
【０１１１】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない上記実施例では、第１のアンテナシステム３４は受動アンテナシステムであり、第２のアンテナシステム４２は受動アンテナシステムである。
【０１１２】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない上記実施例では、第１のアンテナシステム３４は受動アンテナシステムであり、第２のアンテナシステム４２は能動アンテナシステムである。
【０１１３】
受動アンテナシステムは、受動部品２１２を用いる。受動アンテナシステムは、例えば、より低い周波数帯域において、又はＭＩＭＯ若しくはデジタルビームフォーミングが不要な場所で使用され得る。
【０１１４】
ある実施例では、受動システムは、放射要素７２の１次元アレイである。
【０１１５】
ある実施例では、受動システムは、マルチバンドアンテナシステムである。それは、例えば、各周波数帯域に対して放射要素７２の１次元アレイを備え得る。放射要素７２の２つの１次元アレイが、例えば、図５に示すようにインターリーブされてもよい。
【０１１６】
第１のアンテナシステム３４は、例えば、低帯域（０．７〜０．９６ＧＨｚ）及び高帯域（１．７〜２．７ＧＨｚ）などであるが超高帯域（３．３〜３．８ＧＨｚ）ではない、より低い周波数帯域について使用され得る。
【０１１７】
第１のアンテナシステム３４は、例えば、３Ｇ及び４Ｇ電気通信標準のために使用され得る。
【０１１８】
能動アンテナシステムは、能動部品２１２、例えば、トランジスタを使用する。能動部品は、電力及び／又は位相制御のために構成され得る。
【０１１９】
能動アンテナシステムは、例えば、より高い周波数帯域において、又はＭＩＭＯ、大規模ＭＩＭＯ若しくはデジタルビームフォーミングが必要な場所で使用され得る。
【０１２０】
ある実施例では、能動システムは、例えば図８に示すように、放射要素７２の２次元アレイである。
【０１２１】
図８の実施例では、第２のアンテナシステム４２は、放射要素７２の２次元アレイを備える。３６個より多い放射要素があってもよく、ある実施例では、６４、１４４又は１０００個より多い放射要素があってもよい。
【０１２２】
第２のアンテナシステム４２は、例えば、超高帯域（３．３〜３．８ＧＨｚ）のために使用され得る。
【０１２３】
第２のアンテナシステム４２は、例えば、５Ｇ電気通信標準のために使用され得る。
【０１２４】
幾つかの、ただし必ずしも全てではない上記実施例では、第１のアンテナシステム３４及び第２のアンテナシステム４２は、共にサブ６ＧＨｚ周波数で動作する。
【０１２５】
再構成可能なモジュラアンテナシステム１０は、再構成可能ではない及び／又はモジュラではないアンテナシステムの代替となり得る。
【０１２６】
構造的特徴が説明されている場合、それは、構造的特徴の１以上の機能を実行するための手段によって、その機能又はそれらの機能が明示的又は暗示的に記載されるかにかかわらず、置換され得る。
【０１２７】
上記実施例は：自動車システム；電気通信システム；家電製品を含む電子システム；分散コンピューティングシステム；オーディオ、ビジュアル及びオーディオビジュアルコンテンツ及び混合、媒介、仮想及び／又は拡張現実感を含むメディアコンテンツを生成及びレンダリングするためのメディアシステム；パーソナルヘルスシステム又はパーソナルフィットネスシステムを含むパーソナルシステム；ナビゲーションシステム；ヒューマンマシンインターフェースとしても知られるユーザインターフェース；セルラ、非セルラ及び光ネットワークを含むネットワーク；アドホックネットワーク；インターネット；モノのインターネット；仮想ネットワーク；並びに関連ソフトウェア及びサービス、のコンポーネントを可能とするようなアプリケーションを見出す。
【０１２８】
用語「備える」は、本書類においては、排他的意味ではなく包含的に使用される。すなわち、ＸがＹを備えるとの記載は、Ｘは１つのＹのみを備えることもあれば、２以上のＹを備えることもあることを示す。排他的な意味で「備える」を使用することが意図される場合には、「１つのみを備える」と記載することによって又は「から構成される」を用いることによって文脈において明確にされる。
【０１２９】
本説明では、種々の実施例に参照がなされてきた。実施例に関連する構成又は機能の説明は、それらの構成又は機能がその実施例に存在することを示す。文脈における用語「ｅｘａｍｐｌｅ」若しくは「ｆｏｒ  ｅｘａｍｐｌｅ」又は「ｃａｎ」若しくは「ｍａｙ」の使用は、そのような構成又は機能が実施例として記載されているか否かにかかわらず少なくとも記載の実施例において存在すること、及びそれらは、必ずしもではないが、他の実施例の一部又は全部において存在し得ることを、明示の記載の有無にかかわらず示すものである。したがって、「ｅｘａｍｐｌｅ」、「ｆｏｒ  ｅｘａｍｐｌｅ」、「ｃａｎ」又は「ｍａｙ」は、実施例の分類における特定の事例をいうものである。事例の特性は、事例の特性は、当該事例のみの特性、その分類の特性、又はその分類の事例の一部であるが全てではないものを含むその分類の小分類の特性であり得る。したがって、１つの実施例を参照するが他の実施例を参照しないで説明される構成は、可能であれば、有用な組合せの一部として当該他の実施例において使用され得るが、必ずしも当該他の実施例で使用されなければならないわけではないことが暗に開示される。先行の段落において種々の実施例を参照して実施形態を説明したが、特許請求の範囲から逸脱することなく、与えられる実施例に対する変形がなされ得ることが理解されるべきである。
【０１３０】
先行する説明に記載された構成は、明示的に上述した組合せ以外の組合せで使用され得る。
【０１３１】
所定の構成を参照して機能を説明したが、それらの機能は、記載されているか否かにかかわらず、他の構成によって実行可能であり得る。
【０１３２】
特定の実施形態を参照して構成を説明したが、これらの構成は、記載されているか否かにかかわらず、他の実施形態においても存在し得る。
【０１３３】
用語「ａ」又は「ｔｈｅ」は、本書類においては、排他的意味ではなく包含的に使用される。すなわち、Ｘが「ａ／ｔｈｅ」Ｙを備えるという記載は、文脈上明らかにその逆を示さない限り、Ｘが１つのみのＹを有することもあれば、２以上のＹを備えることもある。排他的な意味で「ａ」又は「ｔｈｅ」を使用することが意図される場合には、それは文脈から明らかとなる。ある状況では、「少なくとも１つの」又は「１以上の」の使用は包含的意味を強調するのに使用され得るが、これらの用語の欠落は排他的な意味を推量するものと捉えられるべきではない。
【０１３４】
請求項における構成（又は構成の組合せ）の存在は、その構成又は構成の組合せ自体への言及あり、実質的に同じ技術的効果（均等の構成）を達成する構成への言及でもある。均等の構成は、例えば、変形であって実質的に同じ態様で実質的に同じ結果を達成する構成を含む。均等の構成は、例えば、実質的に同じ態様で実質的に同じ機能を実行して実質的に同じ結果を達成する構成を含む。
【０１３５】
本説明では、実施例の特徴を説明するのに副詞又は副詞句を用いて種々の実施例への参照がなされてきた。実施例に関連するそのような特徴の説明は、その特徴が、正確に記載される実施例に存在し、実質的に記載される他の実施例に存在することを示す。
文章における用語「ｅｘａｍｐｌｅ」若しくは「ｆｏｒ  ｅｘａｍｐｌｅ」又は「ｃａｎ」若しくは「ｍａｙ」の使用は、明記されているか否かにかかわらず、そのような構成又は機能が実施例として記載されているか否かにかかわらず少なくとも記載の実施例には存在すること、及びそれらが、必ずしもではないが、他の実施例の一部又は全部に存在し得ることを示す。したがって、「ｅｘａｍｐｌｅ」、「ｆｏｒ  ｅｘａｍｐｌｅ」、「ｃａｎ」又は「ｍａｙ」は、ある分類の実施例における特定の事例のことをいうものである。事例の特性は、当該事例のみの特性、その分類の特性、又はその分類の事例の一部であるが全てではないものを含むその分類の小分類の特性であり得る。したがって、１つの実施例を参照するが他の実施例を参照しないで説明される構成は、可能であれば、有用な組合せの一部として当該他の実施例において使用され得るが、必ずしも当該他の実施例で使用されなければならないわけではないことが暗に開示される。
【０１３６】
上記明細書において特段に重要なものと考えられる発明の構成に着目するように努めているが、出願人は、強調がなされているか否かにかかわらず、上記に言及され及び／又は図示されたいずれかの特許可能な構成又は構成の組合せに関して特許請求の範囲を介して保護を求め得ることが理解されるべきである。
【図１】
2019205165.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【外国語明細書】
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