(57)【要約】【課題】シューズ用ソールに適用される衝撃緩衝部材において、外力の大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができるようにする。【解決手段】衝撃緩衝部材１０は、互いに間隔をあけて配置された支持部材２０，２０，…と、支持部材２０，２０同士の間に架け渡され、支持部材２０，２０同士を互いに連結する連結部材４０と、を備えている。各支持部材２０は、上下方向の外力により弾性変形可能な湾曲状の外壁部２３および内壁部２４と、外壁部２３および内壁部２４の各々に設けられた第１および第２管部２５，２６と、を有している。連結部材４０は、各支持部材２０の第１および第２管部２５，２６内に挿通された状態で端部同士に継ぎ目がないように閉塞状に一体形成されている。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
シューズ用ソールの衝撃緩衝部材であって、
互いに間隔をあけて配置された複数の支持部材と、
前記支持部材同士の間に架け渡され、該支持部材同士を互いに連結する連結部材と、を備え、
前記各支持部材は、
上下方向の外力により弾性変形可能な湾曲状の壁部と、
前記壁部に設けられた少なくとも１つの管部と、を有し、
前記連結部材は、前記各支持部材の前記管部内に挿通された状態で端部同士に継ぎ目がないように閉塞状に一体形成されている、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材。
【請求項２】
請求項１に記載のシューズ用ソールの衝撃緩衝部材において、
前記連結部材における材料の弾性域は、前記支持部材における材料の弾性域よりも大きくなるように構成されている、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材。
【請求項３】
請求項１または２に記載のシューズ用ソールの衝撃緩衝部材において、
前記衝撃緩衝部材は、その外周部が平面視で略環状に形成されており、
前記連結部材は、
隣り合う前記支持部材同士の間で前記外周部の周方向に沿って延びる複数の第１連結部と、
前記外周部の周上から内側に向かって延びる複数の第２連結部と、を有しており、
前記支持部材が前記外力を受けて弾性変形したときに、前記第１および第２連結部の各々がそれぞれの長さ方向に向かって引っ張られる、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材。
【請求項４】
請求項３に記載のシューズ用ソールの衝撃緩衝部材において、
前記支持部材は、
前記外周部の周方向に沿って延びる第１管部と、
前記外周部の周上から内側に向かって延びかつ前記第１管部と連通する第２管部と、を有しており、
前記第１連結部は、両側端部が前記第１管部内に挿通された状態で前記支持部材に設けられており、
前記第２連結部は、少なくとも前記外周部側に位置する外端部が前記第２管部内に挿通された状態で前記支持部材に設けられている、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のシューズ用ソールの衝撃緩衝部材において、
前記支持部材の上側および下側の少なくとも一方に配置され、隣り合う該支持部材に架け渡される略板状の受板部材をさらに備える、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材。
【請求項６】
シューズ用ソールの衝撃緩衝部材であって、
上下方向の外力により弾性変形可能な湾曲状に形成された複数の壁部、および該各壁部に設けられかつ互いに間隔をあけて配置された複数の管部を有する１つの支持部材と、
前記管部同士の間に架け渡されかつ該管部同士を互いに連結する連結部材と、を備え、
前記連結部材は、前記各支持部材の前記管部内に挿通された状態で端部同士に継ぎ目がないように閉塞状に一体形成されている、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材。
【請求項７】
シューズ用ソールの衝撃緩衝部材であって、
互いに間隔をあけて配置された複数の支持部材と、
前記支持部材同士の間に架け渡され、該支持部材同士を互いに連結する非閉塞状の連結部材と、を備え、
前記各支持部材は、
上下方向の外力により弾性変形可能な湾曲状の壁部と、
前記壁部に設けられた少なくとも１つの管部と、を有し、
前記連結部材の両端部には、前記管部よりも外側の位置に配置されかつ該各管部の内径よりも大きい外径を有する抜け止め部が設けられている、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材。
【請求項８】
請求項７に記載のシューズ用ソールの衝撃緩衝部材において、
前記壁部の変形方向が前記連結部材の伸長方向と平行になっている、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材。
【請求項９】
請求項７に記載のシューズ用ソールの衝撃緩衝部材において、
前記連結部材は、上下方向の外力を受けたときに前記支持部材により前記管部が延びる方向と交差する方向に剪断変形するように構成されている、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材。
【請求項１０】
請求項７に記載のシューズ用ソールの衝撃緩衝部材において、
前記管部は、その中間位置に形成された折れ曲がり部から各端部に向かって互いに異なる方向に分岐しており、
前記連結部材は、前記各支持部材における前記管部内に挿通された状態で該管部同士の間に亘って屈曲形成されている、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材。
【請求項１１】
シューズ用ソールの衝撃緩衝部材であって、
上下方向の外力により弾性変形可能な湾曲状に形成された複数の壁部、および該各壁部に設けられかつ互いに間隔をあけて配置された複数の管部を有する１つの支持部材と、
前記管部同士の間に架け渡されかつ該管部同士を互いに連結する非閉塞状の連結部材と、を備え、
前記連結部材の両端部には、前記管部よりも外側の位置に配置されかつ該各管部の内径よりも大きい外径を有する抜け止め部が設けられている、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれか１項に記載の衝撃緩衝部材を、シューズ用ソールにおける着用者の足の少なくとも踵部およびＭＰ関節のいずれか一方に対応する位置に配設した、シューズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材およびそれを備えるシューズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、例えば特許文献１のように、シューズの前後方向で互いに間隔をあけて配置され、上下方向の外力によりシューズの前後方向に向かって弾性変形可能な前後一対の壁部と、前後一対の壁部同士を互いに連結する弾性変形可能なバネ部材とを備えた、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材が開示されている（図５Ｂを参照）。各壁部は、上下方向略中央部がシューズの前側または後側に向かって湾曲状に突出するように形成されている。また、各壁部の内壁面には、上下方向略中央にシューズの足幅方向に延びる凹部が形成されている。さらに、バネ部材は、断面視略楕円状の前端部および後端部の各々が各壁部の凹部に嵌合された状態で前後方向に延びるように平板状に形成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許第８１４６２７０号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１の衝撃緩衝部材では、上下方向の外力により各壁部が弾性変形し、かつ各壁部の弾性変形に応じて壁部の上下方向略中央部がシューズの前後方向に移動する。これと同時に、バネ部材も両端部が凹部に嵌合された状態で前後方向に引っ張られて弾性変形する。一方、上下方向の外力がなくなると、壁部およびバネ部材の各々の復元力により衝撃緩衝部材が元の状態に戻ろうとする。これにより、衝撃緩衝性および反発力が発揮される。
【０００５】
しかしながら、バネ部材はその端部が各壁部の凹部に嵌合されているにすぎないため、比較的大きな外力が生じたときに該外力により各壁部が大きく弾性変形するとバネ部材が過剰に伸長してしまい、バネ部材の両端部が各壁部の凹部から外れてしまうおそれがある。すなわち、バネ部材を各壁部に対して安定的に保持することが困難となってしまう。その結果、特許文献１の衝撃緩衝部材では、外力の大きさにより衝撃緩衝性および反発性を適切に維持することができないおそれがあった。
【０００６】
本発明は斯かる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材において外力の大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の目的を達成するために、本発明の第１の形態は、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材に係るものであり、この衝撃緩衝部材は、互いに間隔をあけて配置された複数の支持部材と、支持部材同士の間に架け渡され、該支持部材同士を互いに連結する連結部材と、を備えている。各支持部材は、上下方向の外力により弾性変形可能な湾曲状の壁部と、壁部に設けられた少なくとも１つの管部と、を有している。そして、連結部材は、各支持部材の管部内に挿通された状態で端部同士に継ぎ目がないように閉塞状に一体形成されていることを特徴とする。
【０００８】
この第１の形態では、上下方向の外力により各支持部材の壁部の弾性変形に応じて壁部に設けられた管部が所定の方向に移動するとともに、連結部材が管部内に挿通された状態で管部と同方向に移動する。そして、連結部材は各支持部材の管部内に挿通された状態で端部同士に継ぎ目がないように閉塞状に一体形成されている。このため、上下方向の外力により各支持部材の壁部が弾性変形したとしても、連結部材を管部内から容易に外れないようになっている。すなわち、外力により各支持部材の壁部が弾性変形したしても、その変形量の大小にかかわらず連結部材を各支持部材に対して安定的に保持することが可能となる。したがって、第１の形態では、外力の大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができる。
【０００９】
第２の形態は、第１の形態において、連結部材における材料の弾性域は、支持部材における材料の弾性域よりも大きくなるように構成されていることを特徴とする。
【００１０】
この第２の形態では、各支持部材に上下方向の外力が付与されるとき、各支持部材の壁部には屈曲変形によるひずみが生じる一方、連結部材には各支持部材の管部が所定の方向に移動することにより生じる引っ張り力によるひずみが生じる。このとき、連結部材には弾性域が比較的大きい（すなわち復元力の低下の小さい）材料を用いていることから、上記外力が作用しなくなったときに、連結部材が各支持部材よりも大きな速度で復元するようになる。その結果、連結部材の復元力が各支持部材の復元を助けることになる。これにより、各支持部材のみで復元する場合と比較して、衝撃緩衝部材の反発性をより一層高めることができる。
【００１１】
第３の形態は、第１または第２の形態において、衝撃緩衝部材は、その外周部が平面視で略環状に形成されており、連結部材は、隣り合う支持部材同士の間で外周部の周方向に沿って延びる複数の第１連結部と、外周部の周上から内側に向かって延びる複数の第２連結部と、を有しており、支持部材が外力を受けて弾性変形したときに、第１および第２連結部の各々がそれぞれの長さ方向に向かって引っ張られることを特徴とする。
【００１２】
この第３の形態では、各支持部材が上下方向の外力を受けて弾性変形したときに第１および第２連結部の各々がそれぞれの長さ方向に引っ張られることから、衝撃緩衝性の偏りが生じにくくなるとともに、各支持部材が過度に変形しないようになる。そして、各支持部材に外力が作用しなくなったときに、第１および第２連結部の各々には、それぞれの長さ方向に引っ張られたときの伸長状態から収縮状態に戻ろうとする復元力が生じるとともに、第１および第２連結部の各復元力が各支持部材の復元力に寄与する。特に、各第１連結部に生じる復元力が隣り合う支持部材に対して相互に寄与する。これにより、衝撃緩衝部材の反発力がより一層向上する。したがって、第３の形態では、より優れた衝撃緩衝性および反発性を発揮することができる。
【００１３】
第４の形態は、第３の形態において、支持部材は、外周部の周方向に沿って延びる第１管部と、外周部の周上から内側に向かって延びかつ第１管部と連通する第２管部と、を有している。そして、第１連結部は、両側端部が第１管部内に挿通された状態で支持部材に設けられており、第２連結部は、少なくとも外周部側に位置する外端部が第２管部内に挿通された状態で支持部材に設けられていることを特徴とする。
【００１４】
この第４の形態では、第１および第２連結部が第１および第２管部により支持部材から容易に外れないようになるため、支持部材と第１および第２連結部との連結力を高めることができる。
【００１５】
第５の形態は、第１〜第４のいずれか１つの形態において、支持部材の上側および下側の少なくとも一方に配置され、隣り合う支持部材に架け渡される略板状の受板部材をさら
に備えることを特徴とする。
【００１６】
この第５の形態では、受板部材により、上下方向の外力を隣り合う支持部材に対して略均等に作用させて、衝撃緩衝性の偏りを抑えることができる。
【００１７】
第６の形態は、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材であって、上下方向の外力により弾性変形可能な湾曲状に形成された複数の壁部、および各壁部に設けられかつ互いに間隔をあけて配置された複数の管部を有する１つの支持部材と、管部同士の間に架け渡されかつ該管部同士を互いに連結する連結部材と、を備えている。そして、連結部材は、各支持部材の管部内に挿通された状態で端部同士に継ぎ目がないように閉塞状に一体形成されていることを特徴とする。
【００１８】
この第６の形態では、上記第１の形態と同様に、外力の大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができる。
【００１９】
第７の形態は、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材であって、互いに間隔をあけて配置された複数の支持部材と、支持部材同士の間に架け渡され、該支持部材同士を互いに連結する非閉塞状の連結部材と、を備えている。各支持部材は、上下方向の外力により弾性変形可能な湾曲状の壁部と、壁部に設けられた少なくとも１つの管部と、を有している。そして、連結部材の両端部には、管部よりも外側の位置に配置されかつ該各管部の内径よりも大きい外径を有する抜け止め部が設けられていることを特徴とする。
【００２０】
この第７の形態では、連結部材の両端部に設けられた抜け止め部により、非閉塞状の連結部材が管部から抜けにくくなっている。このため、上下方向の外力により各支持部材の壁部が弾性変形したとしても、連結部材が管部内から容易に外れないようになり、上記弾性変形による変形量の大小にかかわらず連結部材を各支持部材に対して安定的に保持することが可能となる。したがって、第８の実施では、上下方向の外力の大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができる。
【００２１】
第８の形態は、第７の形態において、壁部の変形方向が連結部材の伸長方向と平行になっていることを特徴とする。
【００２２】
この第８の形態では、所定の方向に対する衝撃緩衝性および反発性を集中的に高めることができる。
【００２３】
第９の形態は、第７の形態において、連結部材は、上下方向の外力を受けたときに支持部材により管部が延びる方向と交差する方向に剪断変形するように構成されていることを特徴とする。
【００２４】
この第９の形態では、上記第７の形態と同様に、外力の大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができる。
【００２５】
第１０の形態は、第７の形態において、管部は、その中間位置に形成された折れ曲がり部から各端部に向かって互いに異なる方向に分岐しており、連結部材は、各支持部材における管部内に挿通された状態で該管部同士の間に亘って屈曲形成されていることを特徴とする。
【００２６】
この第１０の形態では、上記第７の形態と同様に、外力の大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができる。
【００２７】
第１１の形態は、シューズ用ソールの衝撃緩衝部材であって、上下方向の外力により弾性変形可能な湾曲状に形成された複数の壁部、および該各壁部に設けられかつ互いに間隔をあけて配置された複数の管部を有する１つの支持部材と、管部同士の間に架け渡されかつ該管部同士を互いに連結する非閉塞状の連結部材と、を備えている。そして、連結部材の両端部には、管部よりも外側の位置に配置されかつ該各管部の内径よりも大きい外径を有する抜け止め部が設けられていることを特徴とする。
【００２８】
この第１１の形態では、上記第７の形態と同様に、外力の大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができる。
【００２９】
第１２の形態は、第１〜第１１のいずれか１つの形態に係る衝撃緩衝部材を、シューズ用ソールにおける着用者の足の少なくとも踵部およびＭＰ関節のいずれか一方に対応する位置に配設したシューズであることを特徴とする。
【００３０】
この第１２の形態では、着用者の足の踵部またはＭＰ関節に対応する位置で上記第１〜第１１の形態と同様の作用効果が奏されるシューズを得ることができる。
【発明の効果】
【００３１】
以上説明したように、本発明によると、外力の大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】図１は、本発明の第１実施形態に係るシューズを示す斜視図である。
【図２】図２は、本発明の第１実施形態に係るシューズを示す底面図である。
【図３】図３は、衝撃緩衝部材を上方から見て示す斜視図である。
【図４】図４は、支持部材を上方から見て示す斜視図である。
【図５】図５は、衝撃緩衝部材の横断面を上方から見て示す断面図である。
【図６】図６は、衝撃緩衝部材に上下方向の外力が作用したときの支持部材および連結部材の変形状態を示す斜視図である。
【図７】図７は、衝撃緩衝部材に上下方向の外力が作用したときの各部の変形状態を部分的に拡大して示す部分拡大断面図である。
【図８】図８は、第１実施形態に係る衝撃緩衝部材の変形例を上方から見て示す斜視図である。
【図９】図９は、本発明の第２実施形態に係るシューズを示す斜視図である。
【図１０】図１０は、第２実施形態に係る衝撃緩衝部材を上方から見て示す斜視図である。
【図１１】図１１は、第３実施形態に係る衝撃緩衝部材を上方から見て示す斜視図である。
【図１２】図１２は、本発明の第４実施形態に係るシューズを示す斜視図である。
【図１３】図１３は、第４実施形態に係る衝撃緩衝部材を上方から見て示す斜視図である。
【図１４】図１４は、図１３のXIV−XIV線断面図である。
【図１５】図１５は、第４実施形態に係る衝撃緩衝部材に上下方向の外力が作用したときの支持部材および連結部材の変形状態を示す斜視図である。
【図１６】図１６は、第４実施形態に係る衝撃緩衝部材の変形例を上方から見て示す斜視図である。
【図１７】図１７は、第４実施形態に係る衝撃緩衝部材の変形例に上下方向の外力が作用したときの支持部材および連結部材の変形状態を示す斜視図である。
【図１８】図１８は、第５実施形態に係る衝撃緩衝部材を上方から見て示す斜視図である。
【図１９】図１９は、第５実施形態に係る衝撃緩衝部材の平面図である。
【図２０】図２０は、第５実施形態に係る衝撃緩衝部材に上下方向の外力が作用したときの支持部材および連結部材の変形状態を示す平面図である。
【図２１】図２１は、第６実施形態に係る衝撃緩衝部材を上方から見て示す斜視図である。
【図２２】図２２は、第６実施形態に係る衝撃緩衝部材の平面図である。
【図２３】図２３は、第６実施形態に係る衝撃緩衝部材に上下方向の外力が作用したときの支持部材および連結部材の変形状態を示す平面図である。
【図２４】図２４は、第６実施形態に係る衝撃緩衝部材の変形例を上方から見て示す斜視図である。
【図２５】図２５は、第６実施形態に係る衝撃緩衝部材の変形例を備えたシューズを示す側面図である。
【図２６】図２６は、第６実施形態に係る衝撃緩衝部材の変形例を備えたシューズを示す平面図である。
【図２７】図２７は、第７実施形態に係る衝撃緩衝部材を上方から見て示す斜視図である。
【図２８】図２８は、図２７のXXVIII−XXVIII線における断面状態を上方から見て示す斜視図である。
【図２９】図２９は、第７実施形態に係る衝撃緩衝部材の平面図である。
【図３０】図３０は、第７実施形態に係る衝撃緩衝部材に上下方向の外力が作用したときの支持部材および連結部材の変形状態を示す斜視図である。
【図３１】図３１は、第８実施形態に係る衝撃緩衝部材を上方から見て示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
以下、本発明の各実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。以下の各実施形態の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物或いはその用途を制限することを意図するものではない。
【００３４】
［第１実施形態］
図１および図２は、本発明の第１実施形態に係るシューズＳの全体を示し、このシューズＳは、例えばランニング、球技等の各種競技におけるスポーツ用シューズ、日常使用のスニーカー、リハビリ用シューズなどに適用される。
【００３５】
ここで、シューズＳは、右足用シューズのみを例示している。左足用シューズは、右足用シューズと左右対称になるように構成されているので、以下の説明では右足用シューズのみについて説明し、左足用シューズの説明は省略する。
【００３６】
また、以下の説明において、上方（上側）および下方（下側）とはシューズＳの上下方向の位置関係を表し、前方（前側）および後方（後側）とはシューズＳの前後方向の位置関係を表し、内甲側および外甲側とはシューズＳの足幅方向の位置関係を表すものとする。
【００３７】
図１および図２に示すように、シューズＳは、ソール１を備えている。ソール１は、シューズＳを着用した者（以下「着用者」という）の足の前足部から中足部に亘る範囲に設けられたアウトソール２を有している。このアウトソール２は、後述するミッドソール３よりも高硬度の硬質弾性部材で構成されており、例えばエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性樹脂、ポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂、またはブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材が適している。アウトソール２の下面には、路面（地面、床面など）に接する接地面が形成されている。
【００３８】
また、ソール１は、前足部から後足部までの足裏面を支持するミッドソール３を有している。このミッドソール３は、軟質の弾性材からなり、例えばエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性合成樹脂やその発泡体、ポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂やその発泡体、ブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材やその発泡体などが適している。
【００３９】
ミッドソール３は、その下部が接着剤などによってアウトソール２の上側に積層配置されている。ミッドソールの上部には、着用者の足の足裏面を支持する足裏支持部３ａが設けられている。また、ミッドソールの周縁部には、着用者の足を覆うアッパー４が設けられている（図１の仮想線を参照）。
【００４０】
図１および図２に示すように、シューズＳは、衝撃緩衝部材１０を備えている。この衝撃緩衝部材１０は、上下方向の外力Ｆ（図６参照）がソール１に加わったときに生じる衝撃を緩衝しかつこの緩衝時に内部に蓄積されたひずみエネルギーを反発力に換えて該反発力を着用者の足に付与するためのものである。本実施形態において、衝撃緩衝部材１０は、ソール１（ミッドソール３）の後部側に配置されている。具体的に、衝撃緩衝部材１０は、ソール１において着用者の足の踵部に対応する位置に配設されている。
【００４１】
衝撃緩衝部材１０は、その外周部が平面視で略円形または多角形の環状となるように形成されている。以下の説明では、外周部を簡易的に表すために、各図における環状の破線を外周部１１として扱うものとする。また、各図の外周部１１は、各支持部材２０が上下方向の外力Ｆ（図６参照）を受ける前の状態を示すものとする。
【００４２】
図３に示すように、衝撃緩衝部材１０は、着用者の足を支持するための複数（図示例では６つ）の支持部材２０，２０，…を備えている。支持部材２０，２０，…は、外周部１１の周方向に沿って互いに間隔をあけて配置されている。図６および図７に示すように、各支持部材２０は、上下方向の外力Ｆを受けたときに外周部１１の外側方向に向かって弾性変形可能に構成されている。各支持部材２０は、例えばＰＥＢＡ（ポリエーテルブロックアミド）、ＰＡ（ポリアミド）またはＴＰＵ（熱可塑性ポリウレタン）等の樹脂材料が適している。
【００４３】
図３および図４に示すように、各支持部材２０は、路面側（ソール１の下側）に配置された略平板状の底板部２１と、底板部２１の上方に間隔をあけて配置された略平板状の天板部２２とを有している。また、底板部２１と天板部２２との上下間には、略板状の外壁部２３および内壁部２４が設けられている。外壁部２３および内壁部２４は、底板部２１および天板部２２と一体に形成されている。
【００４４】
外壁部２３は外周部１１側に配置されている一方、内壁部２４は外周部１１よりも内側の位置に配置されている。具体的に、外壁部２３および内壁部２４は、外周部１１の半径方向において互いに対向するように間隔をあけて配置されている。また、外壁部２３および内壁部２４は、側面視で各々の上下方向略中央部が外周部１１の外側方向に向かって突出するように湾曲形成されている。
【００４５】
また、図３および図４に示すように、各支持部材２０は、円筒状の第１および第２管部２５，２６を有している。第１および第２管部２５，２６は、外壁部２３および内壁部２４の上下方向略中央の位置に配置されている。
【００４６】
第１管部２５は、外周部１１の周方向に沿って延びている。第１管部２５は、外壁部２３の上下方向略中央の位置で外壁部２３と一体に形成されている。第１管部２５の内部には、断面視略円形状の孔部２５ａが外周部１１の周方向に沿って貫通形成されている。
【００４７】
第２管部２６は、第１管部２５の長さ方向に直交しかつ外周部１１の半径方向内側に向かって延びている。第２管部２６は、外周部１１側の端部が第１管部２５と連通した状態で第１管部２５および内壁部２４と一体に形成されている。第２管部２６の内部には、断面視略円形状の孔部２６ａが外周部１１の半径方向に沿って貫通形成されている。
【００４８】
図１および図２に示すように、衝撃緩衝部材１０は、支持部材２０，２０，…の下側に配置され、隣り合う支持部材２０，２０，…に架け渡される受板部材３０をさらに備えている。具体的に、受板部材３０は、略板状に形成されていて、その上面が各支持部材２０の底板部２１下面に接着剤などにより固着されている。
【００４９】
次に、図１〜図３に示すように、衝撃緩衝部材１０は、連結部材４０を備えている。連結部材４０は、例えば射出成形により一体に形成されている。
【００５０】
図５〜図７にも示すように、連結部材４０は、支持部材２０，２０同士の間に架け渡されていて、支持部材２０，２０同士を互いに連結している。また、連結部材４０は、外力Ｆ（図６参照）により各支持部材２０の弾性変形に応じて弾性変形可能となるように構成されている。具体的に、連結部材４０における材料の弾性域は、支持部材２０における材料の弾性域よりも大きくなるように構成されている。連結部材４０は、例えばＰＥＢＡ（ポリエーテルブロックアミド）、ＴＰＵ（熱可塑性ポリウレタン）等の樹脂材料や合成ゴム等のゴム材料が適している。
【００５１】
連結部材４０は、第１連結部４１，４１，…および第２連結部４２，４２，…を有している。第１および第２連結部４１，４２の各々は、例えば断面視略円形の棒状に形成されている。
【００５２】
第１連結部４１，４１，…は、隣り合う支持部材２０，２０同士の間で外周部１１の周方向に沿って延びていて、支持部材２０，２０に設けられた状態で支持部材２０，２０同士を連結している。具体的に、図５および図７に示すように、第１連結部４１は、両側端部４１ａ，４１ａが第１管部２５内に挿通された状態で支持部材２０に設けられている。
【００５３】
また、第１連結部４１，４１，…は、平面視で略環状となるように一体に形成されている。具体的に、第１連結部４１は、側端部４１ａが第１管部２５内で隣り合う他方の第１連結部４１の側端部４１ａと連続した状態（すなわち、継ぎ目がない状態）で一体に形成されている。
【００５４】
第２連結部４２，４２，…は、外周部１１の周上から半径方向内側に向かって延びている。また、第２連結部４２，４２，…は、支持部材２０，２０，…に設けられている。具体的に、第２連結部４２は、外周部１１側に位置する外端部４２ａを含む部分が第２管部２６内に挿通された状態で支持部材２０に設けられている。外端部４２ａは、第１および第２管部２５，２６内で第１連結部４１の側端部４１ａと連続している。すなわち、各第２連結部４２は、各支持部材２０の第２管部２６内に挿通された状態で外端部４２ａと第１連結部４１の側端部４１ａとの継ぎ目がないように一体形成されている。
【００５５】
第２連結部４２，４２，…は、外周部１１の内側で互いに連結されている。具体的に、第２連結部４２，４２，…は、外周部１１の内側に位置する内端部４２ｂ，４２ｂ，…が互いに連結されるように構成されている。本実施形態では、外周部１１の内側に平面視で略六角形の環状に形成された第３連結部４３が配設されていて、第３連結部４３の各頂点に対応する位置において第２連結部４２の内端部４２ｂが第３連結部４３と連続している。
【００５６】
このような構成により、連結部材４０は、各支持部材２０の第１および第２管部２５，２６内に挿通された状態で端部同士に継ぎ目がないように閉塞状に一体形成されている。
【００５７】
そして、図６に示すように、衝撃緩衝部材１０に上下方向の外力Ｆが加わると、各支持部材２０における天板部２２が底板部２１に向かって押し下げられるとともに、外壁部２３および内壁部２４の各々の上下方向略中央部が外周部１１の外側方向に向かって屈曲するようになる。すなわち、支持部材２０は、上下方向の外力Ｆにより外壁部２３および内壁部２４が外周部１１の外側方向に向かって屈曲するように弾性変形する。このとき、外壁部２３および内壁部２４が屈曲するとともに、第１および第２管部２５，２６が外周部１１の外側方向に向かって移動するようになる。
【００５８】
図６および図７に示すように、第１連結部４１は、支持部材２０が外力Ｆを受けて弾性変形したときに、支持部材２０，２０同士の間で外周部１１の周方向に引っ張られる。具体的に、第１管部２５が外周部１１の半径方向外側に向かって移動するとともに、第１連結部４１において、両側端部４１ａ，４１ａが各支持部材２０の変形に応じて外周部１１の半径方向外側に向かって移動する。これにより、第１連結部４１は、その中途部が外周部１１の周方向において支持部材２０，２０同士の間で伸長するように弾性変形する。
【００５９】
一方、第２連結部４２は、各支持部材２０が外力Ｆを受けて弾性変形したときに、外周部１１の外側方向に向かって引っ張られる。具体的に、第２連結部４２は、外端部４２ａを含む中途部が第３連結部４３に連続する内端部４２ｂに対して第１および第２管部２５，２６外周部１１の半径方向外側に向かって移動するとともに、外周部１１の半径方向外側に向かって伸長するように弾性変形する。
【００６０】
（第１実施形態の作用効果）
以上のように、衝撃緩衝部材１０では、上下方向の外力Ｆにより各支持部材２０の外壁部２３および内壁部２４の弾性変形に応じて壁部（外壁部２３および内壁部２４）に設けられた第１および第２管部２５，２６が外周部１１の半径方向外側に移動するとともに、連結部材４０が第１および第２管部２５，２６内に挿通された状態で第１および第２管部２５，２６と同方向に移動する。そして、連結部材４０は各支持部材２０の第１および第２管部２５，２６内に挿通された状態で端部同士に継ぎ目がないように閉塞状に一体形成されている。このため、上下方向の外力Ｆにより各支持部材２０の外壁部２３および内壁部２４が弾性変形したとしても、連結部材４０を第１および第２管部２５，２６内から容易に外れないようになっている。すなわち、外力Ｆにより各支持部材２０の外壁部２３および内壁部２４が弾性変形したしても、その変形量の大小にかかわらず連結部材４０を各支持部材２０に対して安定的に保持することが可能となる。したがって、本発明の第１実施形態に係る衝撃緩衝部材１０では、外力Ｆの大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができる。
【００６１】
また、連結部材４０における材料の弾性域は、支持部材２０における材料の弾性域よりも大きくなるように構成されていることから、各支持部材２０に上下方向の外力Ｆが付与されるとき、各支持部材２０の外壁部２３および内壁部２４には屈曲変形によるひずみが生じる一方、連結部材４０には各支持部材２０の第１および第２管部２５，２６が外周部１１の半径方向外側に移動することにより生じる引っ張り力によるひずみが生じる。このとき、連結部材４０には弾性域が比較的大きい（すなわち復元力の低下の小さい）材料を用いていることから、外力Ｆが作用しなくなったときに、連結部材４０が各支持部材２０よりも大きな速度で復元するようになる。その結果、連結部材４０の復元力が各支持部材２０の復元を助けることになる。これにより、支持部材２０のみで復元する場合と比較して、衝撃緩衝部材１０の反発性をより一層高めることができる。なお、一般的に樹脂材料は変形による大きなひずみが生じると復元力（復元速度）の低下が見られる。また、弾性域が小さな樹脂材料ほどその低下の度合いが大きくなる。
【００６２】
また、支持部材２０が上下方向の外力Ｆを受けて弾性変形したときに第１および第２連結部４１，４２の各々がそれぞれの長さ方向に引っ張られることから、衝撃緩衝性の偏りが生じにくくなるとともに、支持部材２０，２０，…が過度に変形しないようになる。そして、支持部材２０，２０，…に外力Ｆが作用しなくなったときに、第１および第２連結部４１，４２の各々には、それぞれの長さ方向に引っ張られたときの伸長状態から収縮状態に戻ろうとする復元力が生じるとともに、第１および第２連結部４１，４２の各復元力が支持部材２０の復元力に寄与する。特に、第１連結部４１に生じる復元力が隣り合う支持部材２０，２０に対して相互に寄与する。これにより、衝撃緩衝部材１０の反発力がより一層向上する。したがって、衝撃緩衝部材１０は、より優れた衝撃緩衝性および反発性を発揮することができる。
【００６３】
また、第１連結部４１は、両側端部４１ａ，４１ａが第１管部２５内に挿通された状態で支持部材２０に設けられており、第２連結部４２は、外端部４２ａが第２管部２６内に挿通された状態で支持部材２０に設けられているため、第１および第２連結部４１，４２を、第１および第２管部２５，２６により支持部材２０から容易に外れないようになる。これにより、支持部材２０と第１および第２連結部４１，４２との連結力を高めることができる。
【００６４】
また、受板部材３０により、上下方向の外力Ｆを支持部材２０，２０，…に対して略均等に作用させて、衝撃緩衝性の偏りを抑えることができる。
【００６５】
さらに、衝撃緩衝部材１０を、ソール１において着用者の足の踵部に対応する位置に配設することにより、上記実施形態と同様の作用効果を、着用者の足の踵部に対応する位置で奏するシューズを得ることができる。
【００６６】
［第１実施形態の変形例］
図８は、本発明の第１実施形態に係る衝撃緩衝部材１０の変形例を示す。図８に示すように、各支持部材２０において、底板部２１と天板部２２との上下間には、外壁部２３および第１管部２５が設けられている。外壁部２３および第１管部２５の各構成については、上記第１実施形態と同様であるため、その詳細を省略する。一方、この変形例の各支持部材２０には、上記第１実施形態で示した内壁部２４および第２管部２６が設けられていない。
【００６７】
また、この変形例の連結部材４０は、上記第１実施形態で示した第２連結部４２，４２，…および第３連結部４３を有しておらず、上記第１実施形態で示した第１連結部４１，４１，…のみで構成されている。この変形例の連結部材４０は、上記第１実施形態で示した第１連結部４１，４１，…の構成と同様であるため、その詳細を省略する。なお、この変形例では、衝撃緩衝部材１０が受板部材３０を備えていない形態を示したが、この形態に限られず、衝撃緩衝部材１０が受板部材３０を備えていてもよい。
【００６８】
以上のように、変形例に係る衝撃緩衝部材１０では、上下方向の外力により各支持部材２０の外壁部２３の弾性変形に応じて外壁部２３に設けられた第１管部２５が外周部１１の半径方向外側に移動するとともに、連結部材４０が第１管部２５，２５，…内に挿通された状態で第１管部２５，２５，…と同方向に移動する。そして、連結部材４０は第１管部２５，２５，…内に挿通された状態で端部同士に継ぎ目がないように閉塞状に一体形成されている。このため、上下方向の外力により各支持部材２０の外壁部２３が弾性変形したとしても、連結部材４０を第１管部２５，２５，…内から容易に外れないようになっている。すなわち、外力Ｆにより各支持部材２０の外壁部２３が弾性変形したしても、その変形量の大小にかかわらず連結部材４０を各支持部材２０に対して安定的に保持することが可能となる。したがって、この変形例に係る衝撃緩衝部材１０であっても、上記第１実施形態と同様に、上下方向の外力の大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができる。
【００６９】
［第１実施形態におけるその他の実施形態］
上記第１実施形態では、衝撃緩衝部材１０を、ソール１において着用者の足の踵部に対応する位置に配設した形態を示したが、この形態に限られない。例えば、衝撃緩衝部材１０を、ソール１において着用者の足のＭＰ関節に対応する位置に配設した形態であってもよい。これにより、上記実施形態と同様の作用効果を、着用者の足のＭＰ関節に対応する位置で得ることができる。
【００７０】
また、上記第１実施形態に係る衝撃緩衝部材１０として、図示例で６つの支持部材２０，２０，…を備える形態を示したが、この形態に限られない。すなわち、衝撃緩衝部材１０としては、少なくとも２つ以上の支持部材２０，２０を備えていればよい。より好ましくは、外周部１１の周方向に沿って互いに間隔をあけて配置された少なくとも３つ以上の支持部材２０，２０，…を備えていればよい。
【００７１】
また、上記第１実施形態では、連結部材４０として第１連結部４１，４１，…および第２連結部４２，４２，…を含む形態を示したが、この形態に限られない。すなわち、連結部材４０としては、第１連結部４１，４１，…および第２連結部４２，４２，…のいずれか一方を有する形態であってもよい。この場合、支持部材２０には、第１および第２管部２５，２６のいずれか一方を形成すればよい。
【００７２】
また、上記第１実施形態では、第３連結部４３の各頂点４３ａに対応する位置に各第２連結部４２の内端部４２ｂが連続している形態を示したが、この形態に限られない。例えば、第３連結部４３を設けずに、第２連結部４２，４２，…の内端部４２ｂ，４２ｂ，…を直接的に連結させた形態であってもよい。
【００７３】
また、上記第１実施形態では、受板部材３０を支持部材２０，２０，…の下側に設けた形態を示したが、この形態に限られない。例えば、受板部材３０を支持部材２０，２０，…の上側のみに設けた形態であってもよい。あるいは、受板部材３０，３０を支持部材２０，２０，…の上側および下側の双方に設けた形態であってもよい。さらには、受板部材３０を設けない形態であってもよい。
【００７４】
［第２実施形態］
図９および図１０は、本発明の第２実施形態に係る衝撃緩衝部材１０を示す。この第２実施形態では、上記第１実施形態と比較して、支持部材２０および連結部材４０の構成が異なっている。なお、この第２実施形態に係る衝撃緩衝部材１０の他の構成は、上記第１実施形態に係る衝撃緩衝部材１０の構成と同様である。このため、以下の説明では、図１〜図７と同じ部分について同じ符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００７５】
図９および図１０に示すように、第２実施形態に係る衝撃緩衝部材１０は、外周部１１が平面視で略円環状となるように形成されている。また、衝撃緩衝部材１０は、１つの支持部材２０を備えている。支持部材２０は、上記第１実施形態と同様に、底板部２１および天板部２２を有している。底板部２１および天板部２２の各々は、円板状に形成されている。
【００７６】
底板部２１と天板部２２との上下間には、複数（図示例では３つ）の壁部２７ａ，２７ａ，…が設けられている。壁部２７ａ，２７ａ，…は、外周部１１の周方向において互いに間隔をあけて配置されている。各壁部２７ａは、底板部２１および天板部２２と一体に形成されている。各壁部２７ａは、各々の上下方向略中央部が衝撃緩衝部材１０の外側方向に向かって突出するように湾曲形成されている。
【００７７】
支持部材２０は、複数（図示例では３つ）の管部２８ａ，２８ａ，…を有している。各管部２８ａは、各壁部２７ａの上下方向略中央の位置に配置されている。各管部２８ａは、外周部１１の周方向に沿って湾曲状に延びていて、各壁部２７ａの上下方向略中央の位置で各壁部２７ａと一体に形成されている。各管部２８ａの内部には、断面視略円形状の孔部２９ａが外周部１１の周方向に沿って貫通形成されている。
【００７８】
連結部材４０は、隣り合う管部２８ａ，２８ａ同士の間で外周部１１の周方向に沿って延びている。具体的に、連結部材４０は、各管部２８ａの孔部２９ａを貫通した状態で各管部２８ａと一体成形されている。そして、連結部材４０は、管部２８ａ，２８ａ，…内に挿通された状態で端部同士に継ぎ目がないように閉塞状に形成されている。
【００７９】
この第２実施形態に係る衝撃緩衝部材１０では、上下方向の外力Ｆ（図９参照）により支持部材２０の壁部２７ａ，２７ａ，…の弾性変形に応じて管部２８ａ，２８ａ，…が外周部１１の半径方向外側に移動するとともに、連結部材４０が管部２８ａ，２８ａ，…内に挿通された状態で管部２８ａ，２８ａ，…と同方向に移動する。そして、連結部材４０は各管部２８ａの孔部２９ａ内に挿通された状態で端部同士に継ぎ目がないように閉塞状に一体形成されている。このため、上下方向の外力Ｆにより支持部材２０の各壁部２７ａが弾性変形したとしても、連結部材４０を管部２８ａ，２８ａ内から容易に外れないようになる。すなわち、外力Ｆにより支持部材２０の各壁部２７ａが弾性変形したしても、その変形量の大小にかかわらず連結部材４０を支持部材２０に対して安定的に保持することが可能となる。したがって、第２実施形態に係る衝撃緩衝部材１０であっても、上記第１実施形態と同様に、外力Ｆの大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができる。
【００８０】
［第３実施形態］
図１１は、本発明の第３実施形態に係る衝撃緩衝部材１０を示す。この第３実施形態では、第１実施形態の変形例と比較して、連結部材４０の構成が一部異なっている。なお、この実施形態に係る衝撃緩衝部材１０の他の構成は、第１実施形態の変形例に係る衝撃緩衝部材１０の構成と同様である。このため、以下の説明では、図８と同じ部分について同じ符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００８１】
図１１に示すように、第３実施形態に係る衝撃緩衝部材１０において、連結部材４０は、その形状が上記第１実施形態の変形例で示した閉塞状の連結部材４０と異なるように構成されている。具体的に、連結部材４０は、上記第１実施形態の変形例で示した連結部材４０の一部が途切れた非閉塞状に形成されている。
【００８２】
連結部材４０の両端部には、抜け止め部５０，５０が形成されている。抜け止め部５０，５０は、連結部材４０の両端部側に位置する第１管部２５，２５の外側に配置されている。抜け止め部５０，５０は、各々が連結部材４０の周方向において互いに間隔をあけて対向するように配置されている。各抜け止め部５０は、各第１管部２５における孔部２５ａの内径よりも大きい外径を有している。
【００８３】
ここで、図１１中の左側に位置している抜け止め部５０は略球状に形成されている一方、図１１中の右側に位置している抜け止め部５０は略円盤状に形成されている。なお、抜け止め部５０，５０は、このような形状に限られず、種々の形状にすることが可能である。
【００８４】
以上のように、第３実施形態に係る衝撃緩衝部材１０では、連結部材４０の両端部に設けられた抜け止め部５０，５０により、非閉塞状の連結部材４０が第１管部２５，２５から抜けにくくなっている。このため、上下方向の外力により各支持部材２０の外壁部２３が弾性変形したとしても、連結部材４０が各第１管部２５内から容易に外れないようになり、上記弾性変形による変形量の大小にかかわらず連結部材４０を各支持部材２０に対して安定的に保持することが可能となる。したがって、本発明の第３実施形態に係る衝撃緩衝部材１０であっても、上下方向の外力の大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができる。
【００８５】
［第４実施形態］
図１２〜図１５は、本発明の第４実施形態に係る衝撃緩衝部材１０を示す。この第４実施形態では、第１実施形態と比較して、支持部材２０および連結部材４０の具体的構成が異なっている。なお、この実施形態に係る衝撃緩衝部材１０の他の構成は、第１実施形態に係る衝撃緩衝部材１０の構成と同様である。このため、以下の説明では、図１〜図７と同じ部分について同じ符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００８６】
図１３〜図１５に示すように、第４実施形態に係る衝撃緩衝部材１０は、２つの支持部材２０，２０を備えている。支持部材２０，２０は、壁部２７ｂ，２７ｂ同士が互いに向き合うように配置されている。
【００８７】
各支持部材２０は、上記第１実施形態と同様に、底板部２１および天板部２２を有している。底板部２１と天板部２２との上下間には、１つの壁部２７ｂが設けられている。壁部２７ｂは、底板部２１および天板部２２と一体に形成されている。
【００８８】
壁部２７ｂは、上下方向略中央部が底板部２１および天板部２２の中央部から衝撃緩衝部材１０の外側方向に向かって突出するように湾曲形成されている。具体的に、図１３の左側に示した支持部材２０は、壁部２７ｂの上下方向略中央部が図１３の左方向に向かって突出するように配置されている。他方、図１３の右側に示した支持部材２０は、壁部２７ｂの上下方向略中央部が図１３の右方向に向かって突出するように配置されている。
【００８９】
各支持部材２０は、１つの管部２８ｂを有している。管部２８ｂは、壁部２７ｂ，２７ｂ同士が向き合う方向（図１３の左右方向）に沿って延びている。管部２８ｂは、壁部２７ａの上下方向略中央の位置で壁部２７ｂと一体に形成されている。管部２８ｂの内部には、断面視略円形状の孔部２９ｂが管部２８ｂの長手方向に沿って貫通形成されている（図１４参照）。
【００９０】
連結部材４０は、支持部材２０，２０同士の間に架け渡され、支持部材２０，２０同士を互いに連結している。そして、連結部材４０は、上記第１実施形態で示した連結部材４０と異なり、管部２８ｂ，２８ｂ同士の間に亘って非閉塞状に形成されている。具体的に、連結部材４０は、各端部が各管部２８ｂの孔部２９ｂ内に挿通された状態で管部２８ｂ，２８ｂ同士の間に亘って直線状に延びている。
【００９１】
また、連結部材４０の両端部には、抜け止め部５０，５０が形成されている。各抜け止め部５０は、各管部２８ｂよりも外側の位置に配置されている。各抜け止め部５０は、各管部２８ｂの孔部２９ｂの内径よりも大きい外径を有する略球状に形成されている。なお、抜け止め部５０，５０の形状は、略球状に限られず、種々の形状にすることが可能である。
【００９２】
以上のように、第４実施形態に係る衝撃緩衝部材１０では、連結部材４０の両端部に設けられた抜け止め部５０，５０により、非閉塞状の連結部材４０が管部２８ｂ，２８ｂから抜けにくくなっている。このため、上下方向の外力Ｆ（図１５参照）により各支持部材２０の壁部２７ｂが弾性変形したとしても、連結部材４０が各管部２８ｂ内から容易に外れないようになり、上記弾性変形による変形量の大小にかかわらず連結部材４０を各支持部材２０に対して安定的に保持することが可能となる。したがって、本発明の第４実施形態に係る衝撃緩衝部材１０であっても、外力Ｆの大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができる。
【００９３】
また、第４実施形態に係る衝撃緩衝部材１０では、壁部２７ｂの変形方向が連結部材４０の伸長方向と平行になっている。このため、所定の方向に対する衝撃緩衝性および反発性を集中的に高めることができる。
【００９４】
さらに、第４実施形態では、図１２に示すように、複数（図示例では３つ）の衝撃緩衝部材１０，１０，…がソール１の踵部に対応する位置に配置されかつ前後方向に互いに間隔をあけて配置されている。そして、各衝撃緩衝部材１０は、連結部材４０が足幅方向に沿って延びるように配置されている。これにより、第４実施形態に係る衝撃緩衝部材１０，１０，…を備えたシューズＳでは、例えば接地時に生じる衝撃が足の踵部に対応する位置で適切に抑制されるとともに、足幅方向に偏りが生じないように足の平衡感覚を安定的に保つことができる。
【００９５】
［第４実施形態の変形例］
図１６および図１７は、上記第４実施形態に係る衝撃緩衝部材１０の変形例を示す。図１６および図１７に示すように、この変形例に係る衝撃緩衝部材１０では、上記第４実施形態と比較して、２つの支持部材２０，２０がさらに追加されている。
【００９６】
具体的に、一方の支持部材２０，２０（図１６の左側に位置する支持部材２０，２０）は、壁部２７ｂ，２７ｂの上下方向略中央部が図１６の左方向に向かって突出するように配置されている。これに対し、他方の支持部材２０，２０（図１６の右側に位置する支持部材２０，２０）は、壁部２７ｂ，２７ｂの上下方向略中央部が図１６の右方向に向かって突出するように配置されている。
【００９７】
また、連結部材４０は、複数の抜け止め部５０，５０，…を有している。抜け止め部５０は、各管部２８ｂよりも外側の位置に配置されている。この抜け止め部５０，５０，…により、非閉塞状の連結部材４０が管部２８ｂ，２８ｂ，…から抜けにくくなる。
【００９８】
図１７に示すように、上記一方の支持部材２０，２０は、各々の壁部２７ｂが上下方向の外力Ｆを受けたときに連結部材４０の長手方向に沿って図１７の左方向に屈曲変形するようになる。これに対し、上記他方の支持部材２０，２０は、各々の壁部２７ｂ，２７ｂが上下方向の外力Ｆを受けたときに連結部材４０の長手方向に沿って図１７の右方向に屈曲変形するようになる。そして、連結部材４０は、上下方向の外力Ｆを受けたときに、連結部材４０の中央部を境目として左右それぞれに設けられた支持部材２０，２０の壁部２７ｂ、２７ｂにより左右方向に引っ張られる。その結果、連結部材４０は、左右方向に伸長するようになる。以上のような複数の支持部材２０，２０，…の配置構成により、この変形例に係る衝撃緩衝部材１０では、所定の方向に対する衝撃緩衝性および反発性をより一層高めることができる。
【００９９】
［第５実施形態］
図１８〜図２０は、本発明の第５実施形態に係る衝撃緩衝部材１０を示す。この第５実施形態では、第４実施形態と比較して、支持部材２０および連結部材４０の構成が異なっている。特に、第５実施形態では、外力を受けたときに連結部材４０が変形する方向が第４実施形態と異なっている。なお、この実施形態に係る衝撃緩衝部材１０の他の構成は、第４実施形態に係る衝撃緩衝部材１０の構成と同様である。このため、以下の説明では、図１２〜図１５と同じ部分について同じ符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【０１００】
図１８〜図２０に示すように、第５実施形態に係る衝撃緩衝部材１０は、２つの支持部材２０，２０を備えている。各支持部材２０は、上記第４実施形態と同様に、底板部２１および天板部２２を有している。
【０１０１】
図１８に示すように、一方の支持部材２０（図１８中の手前側に示した支持部材２０）において、底板部２１と天板部２２との上下間には、壁部２７ｃ，２７ｃが設けられている。壁部２７ｃ，２７ｃは、底板部２１および天板部２２における両短辺側に配置されている。また、壁部２７ｃ，２７ｃは、図１８の左右方向で互いに向き合うように配置されている。壁部２７ｃ，２７ｃは、底板部２１および天板部２２の両短辺側で底板部２１および天板部２２と一体に形成されている。各壁部２７ｃは、上下方向略中央部が底板部２１および天板部２２の短辺側の端部から左右方向中央に向かって凹陥するように湾曲形成されている。
【０１０２】
上記一方の支持部材２０は、一対の管部２８ｃ，２８ｃを有している。一対の管部２８ｃ，２８ｃは、底板部２１および天板部２２の短辺に平行な方向に沿って互いに平行に延びている。各管部２８ｃは、各壁部２７ｃにおける内側面の上下方向略中央に配置されていて、各壁部２７ｃと一体に形成されている。各管部２８ｃの内部には、断面視略円形状の孔部２９ｃが底板部２１および天板部２２の短辺と平行な方向に沿って貫通形成されている（図１８参照）。
【０１０３】
また、他方の支持部材２０（図１８中の奥側に示した支持部材２０）において、底板部２１と天板部２２との上下間には、壁部２７ｄ，２７ｄが設けられている。壁部２７ｄ，２７ｄは、底板部２１および天板部２２の両短辺側に配置されている。また、壁部２７ｄ，２７ｄは、図１８の左右方向で互いに向き合うように配置されている。壁部２７ｄ，２７ｄは、底板部２１および天板部２２の両短辺側で底板部２１および天板部２２と一体に形成されている。各壁部２７ｄは、上下方向略中央部が底板部２１および天板部２２の短辺側の端部から左右方向外側に向かって突出するように湾曲形成されている。
【０１０４】
上記他方の支持部材２０は、一対の管部２８ｄ，２８ｄを有している。一対の管部２８ｄ，２８ｄは、底板部２１および天板部２２の短辺方向に沿って互いに平行に延びている。各管部２８ｄは、各壁部２７ｄにおける外側面の上下方向略中央に配置されていて、各壁部２７ｄと一体に形成されている。各管部２８ｄの内部には、断面視略円形状の孔部２９ｄが底板部２１および天板部２２の短辺と平行な方向に沿って貫通形成されている（図１８参照）。
【０１０５】
第５実施形態に係る衝撃緩衝部材１０は、２つの連結部材４０，４０を備えている。各連結部材４０は、支持部材２０，２０同士の間に架け渡され、支持部材２０，２０同士を互いに連結している。各連結部材４０は、管部２８ｃ，２８ｄ同士の間に亘って非閉塞状になっている。具体的に、各連結部材４０は、管部２８ｃの孔部２９ｃ内および管部２８ｄの孔部２９ｄ内に挿通された状態で管部２８ｃ，２８ｄ同士の間に亘って直線状に延びている。
【０１０６】
また、各連結部材４０の両端部には、抜け止め部５０，５０が形成されている。図１８の手前側に形成された各抜け止め部５０は、各管部２８ｃよりも外側の位置に配置されている。また、図１８の奥側に形成された各抜け止め部５０は、各管部２８ｄよりも外側の位置に配置されている。各抜け止め部５０は、管部２８ｃの孔部２９ｃ内および管部２８ｄの孔部２９ｄの内径よりも大きい外径を有する略球状に形成されている。なお、抜け止め部５０，５０は、略球状に限られず、種々の形状にすることが可能である。
【０１０７】
そして、図１９および図２０に示すように、上記一方の支持部材２０は、各々の壁部２７ｃ，２７ｃが上下方向の外力を受けたときに、管部２８ｃ、２８ｃが延びる方向と交差する方向であって図１９および図２０の左右方向内側に向かって屈曲変形するようになる。これに対し、上記他方の支持部材２０は、各々の壁部２７ｄ，２７ｄが上下方向の外力を受けたときに、管部２８ｄ、２８ｄが延びる方向と交差する方向であって図１９および図２０の左右方向外側に向かって屈曲変形するようになる。すなわち、各連結部材４０は、上下方向の外力を受けたときに、中間部が支持部材２０，２０の壁部２７ｃ、２７ｄにより管部２８ｃ、２８ｄが延びる方向と交差する方向に剪断変形するように構成されている。
【０１０８】
以上のように、第５実施形態に係る衝撃緩衝部材１０では、各連結部材４０の両端部に設けられた抜け止め部５０，５０により、非閉塞状の各連結部材４０が管部２８ｃおよび管部２８ｄから抜けにくくなっている。このため、図２０に示すように、上下方向の外力により壁部２７ｃ，２７ｃおよび壁部２７ｄ，２７ｄが弾性変形したとしても、各連結部材４０が管部２８ｃおよび管部２８ｄ内から容易に外れないようになり、上記弾性変形による変形量の大小にかかわらず連結部材４０，４０を支持部材２０，２０に対して安定的に保持することが可能となる。したがって、本発明の第５実施形態に係る衝撃緩衝部材１０であっても、上記第４実施形態と同様に、上下方向の外力の大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができる。
【０１０９】
［第６実施形態］
図２１〜図２３は、本発明の第６実施形態に係る衝撃緩衝部材１０を示す。この第６実施形態では、上記第５実施形態で示した支持部材２０の構成が一部異なっている。なお、この実施形態に係る衝撃緩衝部材１０の他の構成は、第５実施形態に係る衝撃緩衝部材１０の構成と同様である。このため、以下の説明では、図１８〜図２０と同じ部分について同じ符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【０１１０】
図２１に示すように、第６実施形態に係る衝撃緩衝部材１０には、上記第５実施形態で示した壁部２７ｃおよび管部２８ｃを有する支持部材２０，２０が設けられていない。すなわち、第６実施形態に係る衝撃緩衝部材１０では、上記第５実施形態で示した壁部２７ｄおよび管部２８ｄを有する支持部材２０，２０，…のみで構成されている。
【０１１１】
具体的に、連結部材４０，４０の両端部には、上記第５実施形態で示した壁部２７ｄ，２７ｄおよび管部２８ｄ，２８ｄを有する支持部材２０，２０が設けられている。また、各連結部材４０の中間部には、壁部２７ｄ，２７ｄおよび片方の壁部２７ｄのみに一体形成された管部２８ｄを有する支持部材２０が連結されている。すなわち、各連結部材４０は、管部２８ｄ，２８ｄ，…の孔部２９ｄ，２９ｄ，…内に挿通された状態で管部２８ｄ，２８ｄ同士の間に亘って直線状に延びている。
【０１１２】
図２２および図２３に示すように、連結部材４０，４０の両端部に連結された支持部材２０，２０は、各々の壁部２７ｄ，２７ｄが上下方向の外力を受けたときに管部２８ｄ、２８ｄが延びる方向と交差する図２３の左右方向外側に向かって屈曲変形するようになる。これにより、連結部材４０，４０は、各々の両端部が左右方向で互いに離反するように変形する。
【０１１３】
これに対し、連結部材４０，４０の中間部に連結された支持部材２０，２０は、各々の壁部２７ｄ，２７ｄが上下方向の外力を受けたときに左右方向外側に向かって屈曲変形するようになる。これにより、連結部材４０，４０は、各々の中間部が左右方向で互いに接近するように変形する。
【０１１４】
以上のように、各連結部材４０は、上下方向の外力を受けると両端部および中間部の各々の変形方向が互いに異なることから、管部２８ｄ、２８ｄが延びる方向と交差する方向（図２３の左右方向）に剪断変形するようになる。これにより、第６実施形態に係る衝撃緩衝部材１０であっても、上記第５実施形態と同様に、上下方向の外力の大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができる。
【０１１５】
［第６実施形態の変形例］
図２４〜図２６は、上記第６実施形態に係る衝撃緩衝部材１０の変形例を示す。図２４〜図２６に示すように、この変形例に係る衝撃緩衝部材１０では、上記第６実施形態で示した支持部材２０，２０，…および連結部材４０，４０，…がシューズＳのソール１において着用者の足のＭＰ関節の位置を含む前足部領域に配設されている。これにより、前足部領域で衝撃緩衝性および反発性を発揮させることができる。
【０１１６】
また、この変形例に係る衝撃緩衝部材１０は、支持部材２０，２０，…が連結部材４０，４０，…を介して前後方向および足幅方向に整列した状態となるように組み合わされている。そして、連結部材４０，４０，…は、その長手方向がシューズＳの足幅方向に沿うように配置されている。これにより、支持部材２０，２０，…が足幅方向に延びる各連結部材４０を回動軸として上下回動するようになる。その結果、シューズＳの前足部領域に配置した衝撃緩衝部材１０を、例えば歩行時または走行時におけるＭＰ関節の動作に追従させることができる。
【０１１７】
［第７実施形態］
図２７〜図３０は、本発明の第７実施形態に係る衝撃緩衝部材１０を示す。この第７実施形態では、第４実施形態と比較して、支持部材２０および連結部材４０の構成が異なっている。特に、支持部材２０に設けられた管部の形状および連結部材４０の形状が第４実施形態で示したものと異なっている。なお、この実施形態に係る衝撃緩衝部材１０の他の構成は、第４実施形態に係る衝撃緩衝部材１０の構成と同様である。このため、以下の説明では、図１２〜図１５と同じ部分について同じ符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【０１１８】
図２７に示すように、第７実施形態に係る衝撃緩衝部材１０は、３つの支持部材２０，２０，…を備えている。各支持部材２０は、上記第４実施形態と同様に、底板部２１および天板部２２を有している。各支持部材２０において、底板部２１と天板部２２との上下間には、１つの壁部２７ｅが設けられている。壁部２７ｅは、底板部２１および天板部２２と一体に形成されている。
【０１１９】
図２７に示すように、一方の支持部材２０（図２７中の手前側に示した支持部材２０）の壁部２７ｅは、上下方向略中央部が底板部２１および天板部２２の中央部から図２７の手前側に向かって突出するように湾曲形成されている。また、他方の支持部材２０，２０（図２７中の奥側に示した支持部材２０，２０）の壁部２７ｅ，２７ｅは、上下方向略中央部が底板部２１および天板部２２の中央部から図２７の奥側に向かって突出するように湾曲形成されている。
【０１２０】
各支持部材２０は、１つの管部２８ｅを有している。管部２８ｅは、壁部２７ｅにおける内側面の上下方向略中央に配置されている。そして、管部２８ｅは、その中間位置に形成された折れ曲がり部から各端部に向かって互いに異なる方向に分岐している。また、管部２８ｅは、平面視で略Ｖ字状に形成されていて、折れ曲がり部が壁部２７ｅ内側面の上下方向略中央に当接した状態で壁部２７ｅと一体に形成されている。図２８に示すように、管部２８ｅの内部には、断面視略円形状の孔部２９ｅが管部２８ｅの長手方向に沿って貫通形成されている。
【０１２１】
第７実施形態に係る衝撃緩衝部材１０は、１つの連結部材４０を備えている。連結部材４０は、支持部材２０，２０同士の間に架け渡され、支持部材２０，２０同士を互いに連結している。そして、連結部材４０は、管部２８ｅ，２８ｅ同士の間に亘って非閉塞状になっている。さらに、連結部材４０は、各支持部材２０における管部２８ｅの孔部２９ｅ内に挿通された状態で管部２８ｅ，２８ｅ同士の間に亘って屈曲形成されている。
【０１２２】
連結部材４０の両端部には、抜け止め部５０，５０が形成されている。各抜け止め部５０は、図２７の奥側に配置された各支持部材２０の各管部２８ｅに設けられている。各抜け止め部５０は、管部２８ｅの孔部２９ｅの内径よりも大きい外径を有する略球状に形成されている。なお、抜け止め部５０，５０は、略球状に限られず、種々の形状にすることが可能である。
【０１２３】
図２９および図３０に示すように、上記一方の支持部材２０は、上下方向の外力Ｆ（図３０参照）を受けたときに壁部２７ｅの上下方向略中央が図３０の手前側に突出するように屈曲変形する。上記他方の支持部材２０，２０は、外力Ｆを受けたときに各壁部２７ｅの上下方向略中央が図３０の奥側に突出するように屈曲変形する。
【０１２４】
連結部材４０は、外力Ｆを受けると支持部材２０，２０，…の壁部２７ｅ、２７ｅにより連結部材４０の長手方向に沿って伸縮変形するようになる。具体的に、連結部材４０は、上記一方の支持部材２０の管部２８ｅと上記他方の支持部材２０の管部２８ｅとの間で伸長するようになる。これにより、第７実施形態に係る衝撃緩衝部材１０であっても、上記第４実施形態と同様に、上下方向の外力の大小にかかわらず衝撃緩衝性および反発性を維持することができる。
【０１２５】
［第８実施形態］
図３１は、本発明の第８実施形態に係る衝撃緩衝部材１０を示す。この第８実施形態では、上記第２実施形態と比較して、連結部材４０の構成が異なっている。具体的に、上記第３実施形態で示した抜け止め部５０，５０が連結部材４０の両端部に形成されている。これにより、第８実施形態に係る衝撃緩衝部材１０であっても、上記第３実施形態で示した衝撃緩衝部材１０と同様の作用効果を得ることができる。
【０１２６】
［その他の実施形態］
上記第２〜第８実施形態に係るシューズＳとして、衝撃緩衝部材１０を、ソール１において着用者の足の少なくとも踵部に対応する位置および足のＭＰ関節のいずれか一方に対応する位置に配設した形態としてもよい。
【０１２７】
以上、本発明についての実施形態を説明したが、本発明は上述の実施形態のみに限定されず、発明の範囲内で種々の変更が可能である。
【産業上の利用可能性】
【０１２８】
本発明は、例えば例えばランニング、球技等の各種競技におけるスポーツ用シューズ、日常使用のスニーカー、リハビリ用シューズとして産業上の利用が可能である。
【符号の説明】
【０１２９】
Ｓ：シューズ
１：ソール
１０：衝撃緩衝部材
１１：外周部
２０：支持部材
２５：第１管部
２６：第２管部
２７ａ〜２７ｅ：壁部
２８ａ〜２８ｅ：管部
３０：受板部材
４０：連結部材
４１：第１連結部
４１ａ：側端部
４２：第２連結部
４２ａ：外端部
４２ｂ：内端部
４３：第３連結部
５０：抜け止め部
Ｆ：外力
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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