(57)【要約】【課題】突然大きな電圧が印加されたとき、電流の立ち上がりを早くし、その後に時間の経過とともに電流の増加を抑制するともに、磁気飽和するまでに磁束の変化できる幅、すなわち電流の増加できる幅を大きくする。【解決手段】コア２０は、磁束を通しやすい材料で作られる。コイル１３とコイル１４は、差動接続の向きに接続される。コイル１３は、脚部Ｐ１に巻回されており、一端が端子Ｔ１に接続される。コイル１４は、脚部Ｐ２に巻回されており、一端が端子Ｔ２に接続される。コイル１３の他端とコイル１４の他端が接続される。短絡コイル３０Ａは、脚部Ｐ２の近傍においてヨークＹ１に巻回される。短絡コイル３０Ｂは、脚部Ｐ２の近傍においてヨークＹ２に巻回される。ダイオードＤ１は、アノードがコイル１４の他端に接続され、カソードがコイル１４の一端に接続される。【選択図】図２１
2019088138.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部とを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に巻回されており、一端が第１の端子に接続された第１のコイルと、
前記第２の脚部に巻回されており、一端が第２の端子に接続され、他端が前記第１のコイルの他端に接続され、前記第１のコイルと差動接続の向きに接続された第２のコイルと、
前記第２の脚部の近傍において前記第１のヨークに巻回された第１の短絡コイルと、
前記第２の脚部の近傍において前記第２のヨークに巻回された第２の短絡コイルと、
アノードが前記第２のコイルの他端に接続され、カソードが前記第２のコイルの一端に接続された第１のダイオードと、
を備えることを特徴とする直流給電用限流コイル。
【請求項２】
アノードが前記第２のコイルの一端に接続され、カソードが前記第２のコイルの他端に接続された第２のダイオードを備え、
前記コアに含まれる第２のヨークが中央近傍にギャップを有する、
ことを特徴とする請求項１に記載の直流給電用限流コイル。
【請求項３】
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部とを有し、当該第２のヨークが中央近傍にギャップを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に重ね巻きされており、差動接続の向きに接続された第１のコイルおよび第２のコイルと、
前記第２の脚部に巻回された短絡コイルと、
電流が互いに逆に流れる向きに、前記第２のコイルの両端に接続された第１のダイオードおよび第２のダイオードと、
を備えることを特徴とする直流給電用限流コイル。
【請求項４】
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部とを有し、当該第２のヨークが中央近傍にギャップを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に重ね巻きされており、差動接続の向きに接続された第１のコイルおよび第２のコイルと、
前記第２の脚部の近傍において前記第１のヨークに巻回された第１の短絡コイルと、
前記第２の脚部の近傍において前記第２のヨークに巻回された第２の短絡コイルと、
電流が互いに逆に流れる向きに、前記第２のコイルの両端に接続された第１のダイオードおよび第２のダイオードと、
を備えることを特徴とする直流給電用限流コイル。
【請求項５】
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの他方の端部から延長された第１の拡張ヨークと、当該第２のヨークの他方の端部から延長された第２の拡張ヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部と、当該第１の拡張ヨークにおける前記第１のヨークと反対側の端部と当該第２の拡張ヨークにおける前記第２のヨークと反対側の端部とを連結する第３の脚部とを有し、当該第３の脚部が中央近傍にギャップを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に巻回されており、一端が第１の端子に接続された第１のコイルと、
前記第２の脚部に巻回されており、一端が第２の端子に接続され、他端が前記第１のコイルの他端に接続され、前記第１のコイルと差動接続の向きに接続された第２のコイルと、
前記第２の脚部の近傍において前記第１のヨークに巻回された第１の短絡コイルと、
前記第２の脚部の近傍において前記第２のヨークに巻回された第２の短絡コイルと、
電流が互いに逆に流れる向きに、前記第２のコイルの両端に接続された第１のダイオードおよび第２のダイオードと、
を備えることを特徴とする直流給電用限流コイル。
【請求項６】
前記第３の脚部の近傍において前記第１の拡張ヨークに巻回された第３の短絡コイルを備えることを特徴とする請求項５に記載の直流給電用限流コイル。
【請求項７】
前記第３の脚部の近傍において前記第２の拡張ヨークに巻回された第４の短絡コイルを備えることを特徴とする請求項６に記載の直流給電用限流コイル。
【請求項８】
前記コアに含まれる第２のヨークが中央近傍にギャップを有することを特徴とする請求項５ないし７のいずれか１項に記載の直流給電用限流コイル。
【請求項９】
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの他方の端部から延長された第１の拡張ヨークと、当該第２のヨークの他方の端部から延長された第２の拡張ヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部と、当該第１の拡張ヨークにおける前記第１のヨークと反対側の端部と当該第２の拡張ヨークにおける前記第２のヨークと反対側の端部とを連結する第３の脚部とを有し、当該第３の脚部が中央近傍にギャップを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に巻回されており、一端が第１の端子に接続された第１のコイルと、
前記第２の脚部に巻回されており、一端が第２の端子に接続され、他端が前記第１のコイルの他端に接続され、前記第１のコイルと差動接続の向きに接続された第２のコイルと、
前記第１の脚部の近傍において前記第１のヨークに巻回された第１の短絡コイルと、
前記第１の脚部の近傍において前記第２のヨークに巻回された第２の短絡コイルと、
電流が互いに逆に流れる向きに、前記第１のコイルの両端に接続された第１のダイオードおよび第２のダイオードと、
を備えることを特徴とする直流給電用限流コイル。
【請求項１０】
前記第３の脚部の近傍において前記第１の拡張ヨークに巻回された第３の短絡コイルを備えることを特徴とする請求項９に記載の直流給電用限流コイル。
【請求項１１】
前記第３の脚部の近傍において前記第２の拡張ヨークに巻回された第４の短絡コイルを備えることを特徴とする請求項１０に記載の直流給電用限流コイル。
【請求項１２】
前記コアに含まれる第２のヨークが中央近傍にギャップを有することを特徴とする請求項９ないし１１のいずれか１項に記載の直流給電用限流コイル。
【請求項１３】
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部と、当該第１のヨークの中央部と当該第２のヨークの中央部を連結する第４の脚部とを有し、当該第４の脚部が中央近傍にギャップを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に巻回されており、一端が第１の端子に接続された第１のコイルと、
前記第２の脚部に巻回されており、一端が第２の端子に接続され、他端が前記第１のコイルの他端に接続され、前記第１のコイルと差動接続の向きに接続された第２のコイルと、
前記第２の脚部と前記第４の脚部の間において前記第１のヨークに巻回された第１の短絡コイルと、
前記第２の脚部と前記第４の脚部の間において前記第２のヨークに巻回された第２の短絡コイルと、
電流が互いに逆に流れる向きに、前記第２のコイルの両端に接続された第１のダイオードおよび第２のダイオードと、
を備えることを特徴とする直流給電用限流コイル。
【請求項１４】
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの他方の端部から延長された第１の拡張ヨークと、当該第２のヨークの他方の端部から延長された第２の拡張ヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部と、当該第１の拡張ヨークにおける前記第１のヨークと反対側の端部と当該第２の拡張ヨークにおける前記第２のヨークと反対側の端部とを連結する第３の脚部と、当該第１のヨークの中央部と当該第２のヨークの中央部を連結する第４の脚部とを有し、当該第３の脚部と当該第４の脚部とがそれぞれ中央近傍にギャップを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に巻回されており、一端が第１の端子に接続された第１のコイルと、
前記第２の脚部に巻回されており、一端が第２の端子に接続され、他端が前記第１のコイルの他端に接続され、前記第１のコイルと差動接続の向きに接続された第２のコイルと、
前記第２の脚部と前記第４の脚部の間において前記第１のヨークに巻回された第１の短絡コイルと、
前記第２の脚部と前記第４の脚部の間において前記第２のヨークに巻回された第２の短絡コイルと、
電流が互いに逆に流れる向きに、前記第２のコイルの両端に接続された第１のダイオードおよび第２のダイオードと、
を備えることを特徴とする直流給電用限流コイル。
【請求項１５】
前記第３の脚部の近傍において前記第１の拡張ヨークに巻回された第３の短絡コイルを備えることを特徴とする請求項１４に記載の直流給電用限流コイル。
【請求項１６】
前記第３の脚部の近傍において前記第２の拡張ヨークに巻回された第４の短絡コイルを備えることを特徴とする請求項１５に記載の直流給電用限流コイル。
【請求項１７】
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの他方の端部から延長された第１の拡張ヨークと、当該第２のヨークの他方の端部から延長された第２の拡張ヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部と、当該第１の拡張ヨークにおける前記第１のヨークと反対側の端部と当該第２の拡張ヨークにおける前記第２のヨークと反対側の端部とを連結する第３の脚部と、当該第１のヨークの中央部と当該第２のヨークの中央部を連結する第４の脚部とを有し、当該第３の脚部と当該第４の脚部とがそれぞれ中央近傍にギャップを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に巻回されており、一端が第１の端子に接続された第１のコイルと、
前記第２の脚部に巻回されており、一端が第２の端子に接続され、他端が前記第１のコイルの他端に接続され、前記第１のコイルと差動接続の向きに接続された第２のコイルと、
前記第１の脚部と前記第４の脚部の間において前記第１のヨークに巻回された第１の短絡コイルと、
前記第１の脚部と前記第４の脚部の間において前記第２のヨークに巻回された第２の短絡コイルと、
電流が互いに逆に流れる向きに、前記第１のコイルの両端に接続された第１のダイオードおよび第２のダイオードと、
を備えることを特徴とする直流給電用限流コイル。
【請求項１８】
前記第３の脚部の近傍において前記第１の拡張ヨークに巻回された第３の短絡コイルを備えることを特徴とする請求項１７に記載の直流給電用限流コイル。
【請求項１９】
前記第３の脚部の近傍において前記第２の拡張ヨークに巻回された第４の短絡コイルを備えることを特徴とする請求項１８に記載の直流給電用限流コイル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、直流給電において使用される直流給電用限流コイルに関する。
【背景技術】
【０００２】
データセンタ等でサーバに高電圧直流を給電するシステムが知られている。また、スマートグリッドへの適用を目指して、３８０Ｖ程度の高電圧直流（ＨＶＤＣ：Ｈｉｇｈ  Ｖｏｌｔａｇｅ  Ｄｉｒｅｃｔ  Ｃｕｒｒｅｎｔ）送電の研究開発が進められている。
【０００３】
このような高電圧直流の給電線に短絡事故等が発生すると、過大電流が流れるおそれがある。この過大電流は、給電線の途中にコイルを挿入することにより、抑制することができる。電圧が急激に変化するとき、コイルのインダクタンスが電流の急激な変化を抑制する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
遮断器がコイルと直列に給電線の途中に挿入されている場合、過大電流が流れ始めて時間が経過し、電流値が所定の値に達したとき、遮断器が電流を遮断する。しかし、短絡事故等が発生して電圧が急激に変化したとき、短絡事故等の発生直後の電流値は小さく、コイルに流れる電流（磁束）は時間とともに徐々に上昇する。このため、電流値が遮断器を動作させる値に達し、遮断器が動作して電流が遮断されるまで時間がかかる。
【０００５】
また、コイルは磁気飽和すると、インダクタンスが非常に小さくなり、膨大な電流が瞬時に流れる。遮断器により電流が遮断される前にコイルが磁気飽和すると、過大電流が流れて遮断器や給電線に接続された機器等が損傷を受けるおそれがある。
【０００６】
本発明の目的は、突然大きな電圧が印加されたとき、電流の立ち上がりを早くし、その後に時間の経過とともに電流の増加を抑制することができるともに、磁気飽和するまでに磁束の変化できる幅、すなわち電流の増加できる幅が大きい直流給電用限流コイルを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明の直流給電用限流コイルは、
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部とを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に巻回されており、一端が第１の端子に接続された第１のコイルと、
前記第２の脚部に巻回されており、一端が第２の端子に接続され、他端が前記第１のコイルの他端に接続され、前記第１のコイルと差動接続の向きに接続された第２のコイルと、
前記第２の脚部の近傍において前記第１のヨークに巻回された第１の短絡コイルと、
前記第２の脚部の近傍において前記第２のヨークに巻回された第２の短絡コイルと、
アノードが前記第２のコイルの他端に接続され、カソードが前記第２のコイルの一端に接続された第１のダイオードと、
を備えることを特徴とする。
【０００８】
望ましくは、本発明の直流給電用限流コイルは、
アノードが前記第２のコイルの一端に接続され、カソードが前記第２のコイルの他端に接続された第２のダイオードを備え、
前記コアに含まれる第２のヨークが中央近傍にギャップを有する、
ことを特徴とする。
【０００９】
また、本発明の直流給電用限流コイルは、
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部とを有し、当該第２のヨークが中央近傍にギャップを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に重ね巻きされており、差動接続の向きに接続された第１のコイルおよび第２のコイルと、
前記第２の脚部に巻回された短絡コイルと、
電流が互いに逆に流れる向きに、前記第２のコイルの両端に接続された第１のダイオードおよび第２のダイオードと、
を備えることを特徴とする。
【００１０】
また、本発明の直流給電用限流コイルは、
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部とを有し、当該第２のヨークが中央近傍にギャップを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に重ね巻きされており、差動接続の向きに接続された第１のコイルおよび第２のコイルと、
前記第２の脚部の近傍において前記第１のヨークに巻回された第１の短絡コイルと、
前記第２の脚部の近傍において前記第２のヨークに巻回された第２の短絡コイルと、
電流が互いに逆に流れる向きに、前記第２のコイルの両端に接続された第１のダイオードおよび第２のダイオードと、
を備えることを特徴とする。
【００１１】
また、本発明の直流給電用限流コイルは、
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの他方の端部から延長された第１の拡張ヨークと、当該第２のヨークの他方の端部から延長された第２の拡張ヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部と、当該第１の拡張ヨークにおける前記第１のヨークと反対側の端部と当該第２の拡張ヨークにおける前記第２のヨークと反対側の端部とを連結する第３の脚部とを有し、当該第３の脚部が中央近傍にギャップを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に巻回されており、一端が第１の端子に接続された第１のコイルと、
前記第２の脚部に巻回されており、一端が第２の端子に接続され、他端が前記第１のコイルの他端に接続され、前記第１のコイルと差動接続の向きに接続された第２のコイルと、
前記第２の脚部の近傍において前記第１のヨークに巻回された第１の短絡コイルと、
前記第２の脚部の近傍において前記第２のヨークに巻回された第２の短絡コイルと、
電流が互いに逆に流れる向きに、前記第２のコイルの両端に接続された第１のダイオードおよび第２のダイオードと、
を備えることを特徴とする。
【００１２】
望ましくは、本発明の直流給電用限流コイルは、
前記第３の脚部の近傍において前記第１の拡張ヨークに巻回された第３の短絡コイルを備えることを特徴とする。
【００１３】
望ましくは、本発明の直流給電用限流コイルは、
前記第３の脚部の近傍において前記第２の拡張ヨークに巻回された第４の短絡コイルを備えることを特徴とする。
【００１４】
望ましくは、本発明の直流給電用限流コイルは、
前記コアに含まれる第２のヨークが中央近傍にギャップを有することを特徴とする。
【００１５】
また、本発明の直流給電用限流コイルは、
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの他方の端部から延長された第１の拡張ヨークと、当該第２のヨークの他方の端部から延長された第２の拡張ヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部と、当該第１の拡張ヨークにおける前記第１のヨークと反対側の端部と当該第２の拡張ヨークにおける前記第２のヨークと反対側の端部とを連結する第３の脚部とを有し、当該第３の脚部が中央近傍にギャップを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に巻回されており、一端が第１の端子に接続された第１のコイルと、
前記第２の脚部に巻回されており、一端が第２の端子に接続され、他端が前記第１のコイルの他端に接続され、前記第１のコイルと差動接続の向きに接続された第２のコイルと、
前記第１の脚部の近傍において前記第１のヨークに巻回された第１の短絡コイルと、
前記第１の脚部の近傍において前記第２のヨークに巻回された第２の短絡コイルと、
電流が互いに逆に流れる向きに、前記第１のコイルの両端に接続された第１のダイオードおよび第２のダイオードと、
を備えることを特徴とする。
【００１６】
望ましくは、本発明の直流給電用限流コイルは、
前記第３の脚部の近傍において前記第１の拡張ヨークに巻回された第３の短絡コイルを備えることを特徴とする。
【００１７】
望ましくは、本発明の直流給電用限流コイルは、
前記第３の脚部の近傍において前記第２の拡張ヨークに巻回された第４の短絡コイルを備えることを特徴とする。
【００１８】
望ましくは、本発明の直流給電用限流コイルは、
前記コアに含まれる第２のヨークが中央近傍にギャップを有することを特徴とする。
【００１９】
また、本発明の直流給電用限流コイルは、
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部と、当該第１のヨークの中央部と当該第２のヨークの中央部を連結する第４の脚部とを有し、当該第４の脚部が中央近傍にギャップを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に巻回されており、一端が第１の端子に接続された第１のコイルと、
前記第２の脚部に巻回されており、一端が第２の端子に接続され、他端が前記第１のコイルの他端に接続され、前記第１のコイルと差動接続の向きに接続された第２のコイルと、
前記第２の脚部と前記第４の脚部の間において前記第１のヨークに巻回された第１の短絡コイルと、
前記第２の脚部と前記第４の脚部の間において前記第２のヨークに巻回された第２の短絡コイルと、
電流が互いに逆に流れる向きに、前記第２のコイルの両端に接続された第１のダイオードおよび第２のダイオードと、
を備えることを特徴とする。
【００２０】
また、本発明の直流給電用限流コイルは、
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの他方の端部から延長された第１の拡張ヨークと、当該第２のヨークの他方の端部から延長された第２の拡張ヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部と、当該第１の拡張ヨークにおける前記第１のヨークと反対側の端部と当該第２の拡張ヨークにおける前記第２のヨークと反対側の端部とを連結する第３の脚部と、当該第１のヨークの中央部と当該第２のヨークの中央部を連結する第４の脚部とを有し、当該第３の脚部と当該第４の脚部とがそれぞれ中央近傍にギャップを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に巻回されており、一端が第１の端子に接続された第１のコイルと、
前記第２の脚部に巻回されており、一端が第２の端子に接続され、他端が前記第１のコイルの他端に接続され、前記第１のコイルと差動接続の向きに接続された第２のコイルと、
前記第２の脚部と前記第４の脚部の間において前記第１のヨークに巻回された第１の短絡コイルと、
前記第２の脚部と前記第４の脚部の間において前記第２のヨークに巻回された第２の短絡コイルと、
電流が互いに逆に流れる向きに、前記第２のコイルの両端に接続された第１のダイオードおよび第２のダイオードと、
を備えることを特徴とする。
【００２１】
望ましくは、本発明の直流給電用限流コイルは、
前記第３の脚部の近傍において前記第１の拡張ヨークに巻回された第３の短絡コイルを備えることを特徴とする。
【００２２】
望ましくは、本発明の直流給電用限流コイルは、
前記第３の脚部の近傍において前記第２の拡張ヨークに巻回された第４の短絡コイルを備えることを特徴とする。
【００２３】
また、本発明の直流給電用限流コイルは、
対向する第１のヨークおよび第２のヨークと、当該第１のヨークの他方の端部から延長された第１の拡張ヨークと、当該第２のヨークの他方の端部から延長された第２の拡張ヨークと、当該第１のヨークの一方の端部および当該第２のヨークの一方の端部を連結する第１の脚部と、当該第１のヨークの他方の端部および当該第２のヨークの他方の端部を連結する第２の脚部と、当該第１の拡張ヨークにおける前記第１のヨークと反対側の端部と当該第２の拡張ヨークにおける前記第２のヨークと反対側の端部とを連結する第３の脚部と、当該第１のヨークの中央部と当該第２のヨークの中央部を連結する第４の脚部とを有し、当該第３の脚部と当該第４の脚部とがそれぞれ中央近傍にギャップを有し、磁束を通しやすい材料で作られたコアと、
前記第１の脚部に巻回されており、一端が第１の端子に接続された第１のコイルと、
前記第２の脚部に巻回されており、一端が第２の端子に接続され、他端が前記第１のコイルの他端に接続され、前記第１のコイルと差動接続の向きに接続された第２のコイルと、
前記第１の脚部と前記第４の脚部の間において前記第１のヨークに巻回された第１の短絡コイルと、
前記第１の脚部と前記第４の脚部の間において前記第２のヨークに巻回された第２の短絡コイルと、
電流が互いに逆に流れる向きに、前記第１のコイルの両端に接続された第１のダイオードおよび第２のダイオードと、
を備えることを特徴とする。
【００２４】
望ましくは、本発明の直流給電用限流コイルは、
前記第３の脚部の近傍において前記第１の拡張ヨークに巻回された第３の短絡コイルを備えることを特徴とする。
【００２５】
望ましくは、本発明の直流給電用限流コイルは、
前記第３の脚部の近傍において前記第２の拡張ヨークに巻回された第４の短絡コイルを備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、突然大きな電圧が印加されたとき、電流の立ち上がりを早くし、その後に時間の経過とともに電流の増加を抑制することができるともに、磁気飽和するまでに磁束の変化できる幅、すなわち電流の増加できる幅を大きくすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】単一のコイルがコアに巻回された限流コイルに直流電流が流れているときの磁気回路の状態の一例を示す図である。
【図２】図１の限流コイルに急に大きな電圧が印加されたときの磁気回路の状態の一例を示す図である。
【図３】図１のコアにおける磁気ヒステリシスの一例を示す図である。
【図４】本発明の第１の原理に係る限流コイルに急に大きな電圧が印加されたときの磁気回路の状態の一例を示す図である。
【図５】図４の限流コイルの電流の時間変化の一例を示す図である。
【図６】図１の限流コイルと図４の限流コイルの電流の時間変化の比較を示す図である。
【図７】本発明の第２の原理に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図８】図７の限流コイルに直流電流が流れているときの磁気回路の状態の一例を示す図である。
【図９】図７の限流コイルに急に大きな電圧が印加されたときの磁気回路の状態の一例を示す図である。
【図１０】図７の限流コイルの電流の時間変化の一例を示す図である。
【図１１】図８のコアにおける磁気ヒステリシスの一例を示す図である。
【図１２】本発明の第３の原理に係る限流コイルに直流電流が流れているときの磁気回路の状態の一例を示す図である。
【図１３】図１２の限流コイルに急に大きな電圧が印加されたときに流れる電流の一例を示す図である。
【図１４】図１２の限流コイルに急に大きな電圧が印加されたときの磁気回路の状態の一例を示す図である。
【図１５】図１３とは逆向きに流れる電流を限流する限流コイルの一例を示す図である。
【図１６】両方向に流れる電流を限流することができる限流コイルの一例を示す図である。
【図１７】本発明の第４の原理に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図１８】図１７の限流コイルに直流電流が流れているときの磁気回路の状態の一例を示す図である。
【図１９】図１７の限流コイルに急に大きな電圧が印加されたときの磁気回路の状態の一例を示す図である。
【図２０】図１７の限流コイルの電流の時間変化の一例を示す図である。
【図２１】本発明の第１の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図２２】本発明の第２の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図２３】本発明の第３の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図２４】本発明の第４の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図２５】本発明の第５の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図２６】本発明の第６の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図２７】本発明の第７の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図２８】本発明の第８の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図２９】本発明の第９の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図３０】本発明の第１０の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図３１】本発明の第１１の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図３２】本発明の第１２の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図３３】本発明の第１３の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図３４】本発明の第１４の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図３５】本発明の第１５の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図３６】本発明の第１６の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図３７】本発明の第１７の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図３８】本発明の第１８の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図３９】本発明の第１９の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図４０】本発明の第２０の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図４１】本発明の第２１の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図４２】本発明の第２２の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【図４３】本発明の第２３の実施形態に係る限流コイルの一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、まず本発明の原理について説明し、次ぎに本発明の実施形態に係る直流給電用限流コイルについて説明する。なお、本発明の原理と実施形態を説明する全図において、共通の構成要素には同一の符号を付し、繰り返しの説明を省略する。
【００２９】
図１は、単一のコイル１０がコア２０に巻回された限流コイル１００に直流電流Ｉが流れているときの磁気回路の状態の一例を示す。図２は、図１の限流コイル１００に突然大きな電圧が印加されたときの磁気回路の状態の一例を示す。
限流コイル１００は、コイル１０と、コア２０とを有する。コイル１０はコア２０に巻回されている。コイル１０は、巻き始めと巻き終わりがそれぞれ端子Ｔ１と端子Ｔ２に接続されている。コア２０は、鉄のような磁束を通しやすい材料で作られている。ただし、コア２０は、磁束を通しやすい材料であれば、鉄以外の材料で作られていてもよい。
【００３０】
限流コイル１００は、直流の給電線の途中に挿入される。通常（すなわち、短絡事故等が起こっていないとき）、コイル１０は単なる配線とみなせ、端子Ｔ１と端子Ｔ２の間の電圧は略０である。このとき、コイル１０には略一定の直流電流Ｉが流れている。図１に示すように、この直流電流Ｉによりコア２０の内部には略一定の磁束Φ１が生じる。
短絡事故等が起こり、図２に示すように、端子Ｔ１と端子Ｔ２をそれぞれ正側と負側として急に大きな電圧が印加されると、端子Ｔ１から端子Ｔ２に向けてコイル１０に流れる電流がＩからＩ＋ｉに増加する。増加分の電流ｉによって、コア２０の内部に磁束Φ２が生じる。急に大きな電圧が印加された後、コイル１０のインダクタンスのために電流ｉは徐々に増加し、それに伴い磁束Φ２は徐々に増加する。
このように、急に大きな電圧が印加されたとき、コア２０内の磁束はΦ１＋Φ２となり、Φ１から徐々に増加する。このため、限流コイル１００は磁気飽和するまでに磁束の変化可能な幅が小さい。従って、電流ｉが増加すると、コア２０は磁気飽和しやすい。コア２０が磁気飽和すると、電流ｉは急激に増加する。
【００３１】
しかも、図３に示すように通常コア２０には磁気ヒステリシスがある。図３において、Ｈはコイル１０に電流が流れることによって生じる磁界である。また、Ｂはそのときコア２０に生じる磁束密度である。最初に限流コイル１００が使用されるとき、コア２０には残留磁化がない。このとき、コイル１０に直流電流Ｉが流れると、磁束密度Ｂは図３のａ点となる。そして、急に大きな電圧が印加され、コイル１０に電流Ｉ＋ｉが流れるとき、磁束密度Ｂはａ点からｂ点まで増加することができる。
磁気飽和する直前まで電流ｉが増加した後、電流が遮断されてコイル１０に流れる電流が０になっても、残留磁化のために磁束密度Ｂはｃ点までしか減少しない。そして、再度コイル１０に直流電流Ｉが流れると、磁束密度Ｂはｄ点となる。この状態で急に大きな電圧が印加され、コイル１０に電流Ｉ＋ｉが流れるとき、磁束密度Ｂはｄ点からｂ点までしか増加しない。
このように、残留磁化があると、限流コイル１００はコア２０が磁気飽和するまでに磁束の変化可能な幅が更に小さくなる。
【００３２】
図４は、本発明の第１の原理に係る限流コイル１０１に突然大きな電圧が印加されたときの磁気回路の状態の一例を示す。図５は、図４の限流コイル１０１の電流の時間変化の一例を示す。
限流コイル１０１は、コイル１０と、コア２０と、短絡コイル１１とを有する。限流コイル１０１は、短絡コイル１１を有する点が限流コイル１００と異なる。なお、短絡コイルは、１回以上巻かれた巻線を有し、その巻線の巻き始めと巻き終わりが短絡されているものである。配線がリング状になっている短絡リングも短絡コイルに含まれる。
【００３３】
通常（すなわち、短絡事故等が起こっていないとき）、コイル１０は単なる配線とみなせ、端子Ｔ１と端子Ｔ２の間の電圧は略０である。このとき、コイル１０には略一定の電流Ｉが流れている。図１に示す限流コイル１００と同様に、この電流Ｉによりコア２０の内部には磁束Φ１が生じている。短絡事故等が起こり、例えば、端子Ｔ１と端子Ｔ２をそれぞれ正側と負側として急に大きな電圧が印加されると、端子Ｔ１から端子Ｔ２に向けてコイル１０に励磁電流ｉｍが流れる。
このとき、励磁電流ｉｍによって、コア２０の内部に磁束Φｍが生じ、コア２０内の磁束はΦ１からΦ１＋Φｍに変化する。磁束Φｍにより短絡コイル１１に起電力が生じる。この起電力により、短絡コイル１１をループする電流ｉ２が流れる。電流ｉ２は、短絡コイル１１に磁束Φ４を発生させようとする。しかし、電流ｉ２に対応してコイル１０に電流ｉ１が流れ、磁束Φ４をちょうど打ち消す大きさの磁束Φ３を発生させる。磁束Φ３と磁束Φ４が打ち消し合うため、コアの内部の磁束はΦ＋Φｍから変化しない。
従って、端子Ｔ１と端子Ｔ２をそれぞれ正側と負側として急に電圧が印加されたとき、端子Ｔ１から端子Ｔ２に向けて電流Ｉ＋ｉｍ＋ｉ１が流れる。
【００３４】
図５に示すように、端子Ｔ１と端子Ｔ２の間に流れる電流ｉは、Ｉ＋ｉｍから電流ｉ１の電流値だけ嵩上げされる。端子Ｔ１と端子Ｔ２の間に電圧が印加された直後に、端子Ｔ１と端子Ｔ２間に流れる電流の値は、電流値Ｉ＋ｉ１である。コイル１０と短絡コイル１１に漏れ磁束がないと仮定すると、その後、電流値は直線的に増加する。しかし、実際には、コイル１０と短絡コイル１１には漏れ磁束が存在する。この漏れ磁束の影響により、時間が経過すると、磁束Φ３と磁束Φ４が減少し、電流ｉ１と電流ｉ２が減少する。このため、時間が経過するにつれて、端子Ｔ１と端子Ｔ２間に流れる電流の増加率が減少する。このように、限流コイル１０１は、電圧が印加された直後における電流の立ち上がりが早く、時間が経過するにつれて電流の増加を抑制する。
【００３５】
図６は、図１の限流コイル１００と図４の限流コイル１０１の電流の時間変化の一例を示す。
図１の限流コイル１００は、時間が経過すると、コアが磁気飽和し、電流が急激に増加する。一方、図４の限流コイル１０１は、初期に急速に電流が増加するが、ある電流値を超えると電流の増加が抑制される。
しかし、図４の限流コイル１０１は、図１の限流コイル１００と同様に、通常（すなわち、短絡事故等が起こっていないとき）、コア２０の内部に磁束Φ１が生じているという問題、および図３の磁気ヒステリシスに示すように、残留磁化がある場合、コア２０の磁束密度Ｂはｄ点からｂ点までしか変化することができないという問題を有している。
【００３６】
図７は、本発明の第２の原理に係る限流コイル１０２の一例を示す。図８は、図７の限流コイル１０２に直流電流が流れているときの磁気回路の状態の一例を示す。図９は、図７の限流コイル１０２に急に大きな電圧が印加されたときの磁気回路の状態の一例を示す。
限流コイル１０２は、コイル１３と、コイル１４と、コア２０とを有する。コイル１３とコイル１４は、差動接続されている。コイル１３は、巻き始めが端子Ｔ１に接続されている。コイル１４は、巻き始めが端子Ｔ２に接続されている。コイル１３とコイル１４の巻き終わりは接続されている。
コイル１３とコイル１４の自己インダクタンスをそれぞれＬ１３とＬ１４、相互インダクタンスをＭとすると、限流コイル１０２の合成インダクタンスはＬ１３＋Ｌ１４−２Ｍとなる。
【００３７】
コイル１３とコイル１４は、コア２０に巻回されている。限流コイル１０２は、直流の給電線の途中に挿入される。通常（すなわち、短絡事故等が起こっていないとき）、コイル１３とコイル１４は単なる配線とみなせ、端子Ｔ１と端子Ｔ２の間の電圧は略０である。このとき、図８に示すように、コイル１３とコイル１４には略一定の直流電流Ｉが流れる。直流電流Ｉによって、コア２０の内部に、コイル１３による磁束Φ５とコイル１４による磁束Φ６とが生じる。磁束Φ５と磁束Φ６は、逆向きであり、互いに打ち消し合う。コア２０の内部の磁束は小さく、略０とみなせる場合もある。
【００３８】
短絡事故等が起こり、例えば、図９に示すように、端子Ｔ１と端子Ｔ２をそれぞれ正側と負側として急に大きな電圧が印加されると、電流がＩからＩ＋ｉｉに増加する。増加した電流ｉによって、コア２０の内部にコイル１３による磁束Φ７とコイル１４による磁束Φ８とが生じる。磁束Φ７と磁束Φ８も、逆向きであり、互いに打ち消し合う。コア２０内の磁束は小さい。合成インダクタンス（Ｌ１３＋Ｌ１４−２Ｍ）が小さいため、限流コイル１０２は、電流ｉが急速に増加し、それに伴い磁束Φ７と磁束Φ８が急速に増加する。
【００３９】
このとき、コイル１３には漏れ磁束ΦＬ１が生じ、コイル１４には漏れ磁束ΦＬ２が生じる。漏れ磁束ΦＬ１と漏れ磁束ΦＬ２は、例えば空気中を通る。漏れ磁束ΦＬ１と漏れ磁束ΦＬ２により、コイル１３とコイル１４にそれぞれ漏れインダクタンスが生じる。時間が経過するとともに電流ｉが増加し、漏れ磁束ΦＬ１と漏れ磁束ΦＬ２が増加する。それに起因してコア２０における磁束の状態が変化し、電流ｉの増加率が減少し、電流ｉの増加は抑制される。
【００４０】
限流コイル１０２は、通常動作時は、端子Ｔ１と端子Ｔ２の間の電圧は略０である。図１０に示すように、端子Ｔ１と端子Ｔ２の間に急に大きな電圧Ｅが印加された直後は、Ｅ／（Ｌ１３＋Ｌ１４−２Ｍ）の傾きで電流が増加する。このように、電流の立ち上がりは早い。その後、時間が経過するに連れて漏れ磁束が増加し、電流の増加は抑制される。
【００４１】
限流コイル１０２では、コア２０の磁束密度Ｂは図１１に示すように変化する。図１１において、Ｈはコイル１３とコイル１４に電流が流れることによってコア２０に生じる磁界である。また、Ｂはそのときコア２０に生じる磁束密度である。コイル１３とコイル１４に直流電流Ｉが流れるとき、コア２０の磁束密度Ｂは略０とみなせる。そして、急に大きな電圧が印加され、コイル１３とコイル１４に電流Ｉ＋ｉが流れるとき、磁束密度Ｂは略０からｂ点まで増加することができる。
磁気飽和する直前まで電流Ｉ＋ｉが増加した後、電流が遮断されてコイル１３とコイル１４に流れる電流が０になると、コア２０には残留磁化が生じる。しかし、再度コイル１３とコイル１４に直流電流Ｉが流れると、磁束密度Ｂは略０となる。この状態で急に大きな電圧が印加され、コイル１３とコイル１４に電流Ｉ＋ｉが流れるとき、磁束密度Ｂは略０からｂ点まで増加することができる。
このため、限流コイル１０２はコア２０が磁気飽和するまでに磁束の変化可能な幅が大きい。
【００４２】
図１２は、本発明の第３の原理に係る限流コイル１０３に直流電流Ｉが流れているときの磁気回路の状態の一例を示す。
限流コイル１０３は、コイル１３と、コイル１４と、コア２０と、ダイオードＤ１とを有する。限流コイル１０３は、本発明の第１の原理に係る短絡コイル１１と本発明の第２の原理に係る差動接続された２つのコイル１３、１４とが組み合わされたものである。
コイル１３とコイル１４は、限流コイル１０２と同様に、差動接続の向きに接続される。限流コイル１０３は、限流コイル１０２に含まれるコイル１４の両端にダイオードＤ１が接続されたものである。ダイオードＤ１のアノードはコイル１３とコイル１４の接続点側に接続され、そのカソードは端子Ｔ２側に接続されている。
通常の動作状態（すなわち、短絡事故等が起こっていないとき）における限流コイル１０３の磁気回路の状態は、図８に示した限流コイル１０２の磁気回路の状態と同一である。コイル１３とコイル１４は単なる配線とみなせ、端子Ｔ１と端子Ｔ２の間の電圧は略０である。このとき、図８の限流コイル１０２と同様に、コイル１３とコイル１４には略一定の直流電流Ｉが流れており、この電流Ｉによりコア２０の内部には磁束Φ５と磁束Φ６が生じている。磁束Φ５と磁束Φ６は、逆向きであり、互いに打ち消し合う。コイル１３とコイル１４の巻き数が同一である場合、コア２０の内部の磁束は略０となる。
このとき、ダイオードＤ１には電流は流れていない。
【００４３】
図１３は、図１２の限流コイル１０３に急に大きな電圧が印加されたときに流れる電流の一例を示す。図１４は、図１２の限流コイル１０３に急に大きな電圧が印加されたときの磁気回路の状態の一例を示す。
短絡事故等が起こり、端子Ｔ１と端子Ｔ２をそれぞれ正側と負側として急に大きな電圧Ｅが印加されると、コイル１３に電圧（Ｅ−Ｖｄ）がかかり、端子Ｔ１から端子Ｔ２に向けてコイル１３に流れる電流がＩから励磁電流ｉｍだけ増加する。ＶｄはダイオードＤ１による電圧降下である。コイル１３の両端に付した＋と−の符号は電圧降下の向きを示す。コイル１４は励磁電流ｉｍに対して短絡されているとみなせる。すなわち、励磁電流ｉｍはダイオードＤ１を流れ、コイル１４にはほとんど流れない。
【００４４】
このときの限流コイル１０３の磁気回路の状態は、図４に示した限流コイル１０１の状態と略同一である。図１４に示すように、励磁電流ｉｍによって、コア２０の内部に磁束Φｍが生じる。磁束Φｍによりコイル１４に起電力が生じる。図１３と図１４においてコイル１４の両端に付した＋と−の符号は起電力の向きを示す。この起電力により、コイル１４に電流ｉ２が流れる。電流ｉ２は、コイル１４に磁束Φ４を発生させようとする。しかし、電流ｉ２に対応して、コイル１３に電流ｉ１が流れ、磁束Φ４をちょうど打ち消す大きさの磁束Φ３を発生させる。磁束Φ３と磁束Φ４が打ち消し合うため、コア２０の内部の磁束はΦｍから変化しない。このとき、コイル１４を流れる電流はＩ＋ｉ２となり、ダイオードＤ２を流れる電流はｉｍ＋ｉ１−ｉ２となる。従って、端子Ｔ１と端子Ｔ２をそれぞれ正側と負側として電圧Ｅが印加されたとき、端子Ｔ１から端子Ｔ２に向けて電流Ｉ＋ｉｍ＋ｉ１が流れる。
【００４５】
急に大きな電圧が印加されたときに減流コイル１０３を流れる電流の時間変化は、図５に示した限流コイル１０１の電流の時間変化と略同一になる。すなわち、限流コイル１０３は、急に大きな電圧が印加された直後における電流の立ち上がりが早く、時間が経過するにつれて電流の増加を抑制する。
ただし、限流コイル１０３では、コア２０の磁束密度Ｂは図１１に示した限流コイル１０２と同様に変化する。このため、限流コイル１０３は、限流コイル１０２と同様にコア２０が磁気飽和するまでに磁束の変化可能な幅が大きい。
【００４６】
図１５は、図１３とは逆向きに流れる電流を限流する限流コイル１０４の一例を示す。
限流コイル１０４は、コイル１３と、コイル１４と、コア２０と、ダイオードＤ２とを有する。ダイオードＤ２は、限流コイル１０３に含まれるダイオードＤ１とは逆に、アノードが端子Ｔ２側に接続され、カソードがコイル１３とコイル１４の接続点側に接続される。
限流コイル１０４において、端子Ｔ２から端子Ｔ１に向けて直流電流Ｉが流れているときに端子Ｔ２と端子Ｔ１をそれぞれ正側と負側として急に大きな電圧Ｅが印加された場合、端子Ｔ２から端子Ｔ１に向けて電流Ｉ＋ｉｍ＋ｉ１が流れる。そして、端子Ｔ２から端子Ｔ１に向けて、コイル１４には電流Ｉ＋ｉ２が流れ、ダイオードＤ２にはｉｍ＋ｉ１−ｉ２が流れる。なお、図１５において、コイル１３の両端に付した＋と−の符号は電圧降下の向きを示し、コイル１４の両端に付した＋と−の符号は電流ｉ２を生じる起電力の向きを示す。
【００４７】
図１６は、いずれの方向に流れる電流でも限流することができる限流コイル１０５の一例を示す。限流コイル１０５では、ダイオードＤ１とダイオードＤ２が互いに逆向きにコイル１４の両端に接続される。
【００４８】
図１７は、本発明の第４の原理に係る限流コイル１０６の一例を示す。図１８は、図１７の限流コイル１０６に直流電流が流れているときの磁気回路の状態の一例を示す。図１９は、図１７の限流コイル１０６に急に大きな電圧が印加されたときの磁気回路の状態の一例を示す。
限流コイル１０６は、コイル１３と、コイル１４と、コア２０と、短絡コイル３０とを有する。限流コイル１０６では、本発明の第２の原理に係る差動接続された２つのコイル１３，１４において生じる相互誘導がキャンセルされる。なお、短絡コイル３０は、環状の短絡リングとして示すが、短絡コイルと短絡リングのいずれを用いても作用と効果は同一である。
コイル１３とコイル１４は、限流コイル１０２と同様に、差動接続の向きに接続される。限流コイル１０６は、限流コイル１０２のコイル１３とコイル１４の間に短絡コイル３０が設置されたものである。ただし、コイル１３とコイル１４の間に短絡コイル３０が配置されるため、コイル１３とコイル１４はコア２０において異なる位置に巻回される。コイル１３は、巻き始めが端子Ｔ１に接続される。コイル１４は、巻き始めが端子Ｔ２に接続される。コイル１３とコイル１４の巻き終わりは接続される。
【００４９】
短絡コイル３０は、コア２０においてコイル１３とコイル１４から生じる磁束の大きさに差がある位置に巻回（配置）される。短絡コイル３０は、その位置における磁束の変動を妨げ、コイル１３とコイル１４の間に相互誘導が生じることを妨げる。このため、コイル１３とコイル１４には相互インダクタンスが生じない。コイル１３とコイル１４の自己インダクタンスをそれぞれＬ２３とＬ２４とすると、限流コイル１０６の合成インダクタンスはＬ２３＋Ｌ２４とみなせる。
【００５０】
図１８と図１９に示すように、コイル１３とコイル１４はコア２０の異なる位置に巻回される。短絡コイル３０として、短絡コイル３０Ａと短絡コイル３０Ｂのいずれか一方または両方がコア２０に巻回される。図１８と図１９の例では、短絡コイル３０Ａと短絡コイル３０Ｂはコイル１４の近傍に配置されている。この位置では、コイル１４によって生じる磁束がコイル１３によって生じる磁束よりも大きい。
短絡コイル３０Ａと短絡コイル３０Ｂは、渦電流を生じてそれらの配置された位置における磁束の変動を妨げる。
【００５１】
限流コイル１０６は、通常（すなわち、短絡事故等が起こっていないとき）、限流コイル１０２と同様に、コイル１３とコイル１４は単なる配線とみなせる。図１８に示すように、このとき、コイル１３とコイル１４には略一定の直流電流Ｉが流れる。直流電流Ｉによって、コア２０の内部に、コイル１３による磁束Φ５とコイル１４による磁束Φ６が生じる。磁束Φ５と磁束Φ６は、逆向きであり、互いに打ち消し合う。このため、コア２０の内部の磁束は小さくなり、略０となる場合もある。
【００５２】
短絡事故等が起こり、例えば、図１９に示すように、端子Ｔ１と端子Ｔ２をそれぞれ正側と負側として急に大きな電圧が印加されると、電流がＩからＩ＋ｉに増加する。このとき、コイル１３とコイル１４には相互インダクタンスが生じない。
そして、電流ｉによって、コイル１３には漏れ磁束ΦＬ３が生じ、コイル１４には漏れ磁束ΦＬ４が生じる。時間が経過するとともに電流ｉが増加し、漏れ磁束ΦＬ３と漏れ磁束ΦＬ４は増加する。漏れ磁束ΦＬ３に対応するコイル１３の自己インダクタンスをＬ２３とし、漏れ磁束ΦＬ４に対応するコイル１４の自己インダクタンスをＬ２４とすると、限流コイル１０６の合成インダクタンスはＬ２３＋Ｌ２４となる。電圧が急激に変化するとき、このインダクタンス（Ｌ２３＋Ｌ２４）は電流ｉの急激な変化を抑制する。このため、図２０に示すように、限流コイル１０６は、限流コイル１０２と比べて、電流ｉの増加率が小さく、電流を限流する性能が勝っている。
【００５３】
そして、限流コイル１０６は、限流コイル１０２と同様に、直流電流Ｉが流れているとき、コア２０の内部の磁束は小さく、略０である。限流コイル１０６も、短絡事故等が起こり、急に大きな電圧が印加されると、コア２０の内部の磁束は小さな磁束から増加し始める。このため、限流コイル１０６は、限流コイル１０２と同様に、コア２０が磁気飽和するまでに磁束の変化可能な幅が限流コイル１００に比べて大きい。このため、限流コイル１０６は、限流コイル１００と比べて、コア２０が磁気飽和する前に十分に大きな電流ｉを流すことができる。
【００５４】
以下では、上述した本発明の原理１〜４に基づいて構成される本発明の実施形態に係る限流コイルについて説明する。
図２１は、本発明の第１の実施形態に係る限流コイル２０１の一例を示す。
限流コイル２０１は、コイル１３と、コイル１４と、コア２０と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、ダイオードＤ１とを有する。
コア２０は、磁束を通しやすい材料で作られている。コア２０は、ヨークＹ１と、ヨークＹ２と、脚部Ｐ１と、脚部Ｐ２とを有する。ヨークＹ１とヨークＹ２は対向している。脚部Ｐ１は、ヨークＹ１の左の端部とヨークＹ２の左の端部を連結する。脚部Ｐ２は、ヨークＹ１の右の端部とヨークＹ２の右の端部を連結する。
【００５５】
コイル１３とコイル１４は、それぞれ脚部Ｐ１と脚部Ｐ２に逆向きに巻回されている。コイル１３は、一端がヨークＹ１の近傍で端子Ｔ１に接続されている。コイル１４は、一端がヨークＹ１の近傍で端子Ｔ２に接続されている。コイル１３の他端とコイル１４の他端とは接続されている。これにより、コイル１３とコイル１４は差動接続の向きに接続される。
短絡コイル３０Ａは、脚部Ｐ２の近傍においてヨークＹ１に巻回されている。短絡コイル３０Ｂは、脚部Ｐ２の近傍においてヨークＹ２に巻回されている。
ダイオードＤ１は、アノードがコイル１４の他端（コイル１３との接続点側）に接続され、カソードがコイル１４の一端（端子Ｔ２側）に接続されている。
【００５６】
図２２は、本発明の第２の実施形態に係る限流コイル２０２の一例を示す。
限流コイル２０２は、コイル１３と、コイル１４と、コア２１と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
コア２１は、磁束を通しやすい材料で作られている。コア２１は、ヨークＹ２が中央近傍にギャップ（隙間）ＡＧ１を有する点が第１の実施形態に係るコア２０と異なる。また、限流コイル２０２は、ダイオードＤ２を有する点が第１の実施形態に係る限流コイル２０１と異なる。これら２点を除き、限流コイル２０２は限流コイル２０１と同一である。
ダイオードＤ２は、アノードがコイル１４の一端（端子Ｔ２側）に接続され、カソードがコイル１４の他端（コイル１３との接続点側）に接続されている。これにより、ダイオードＤ１とダイオードＤ２は、電流が互いに逆に流れる向きに、コイル１４の両端に接続される。
【００５７】
図２３は、本発明の第３の実施形態に係る限流コイル２０３の一例を示す。
限流コイル２０３は、コイル１３と、コイル１４と、コア２１と、短絡コイル３０と、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
コア２１は、第２の実施形態に係るコア２１と同一である。
コイル１３とコイル１４は、脚部Ｐ１に同一の向きに重ね巻きされている。コイル１３とコイル１４は、それぞれ一端がヨークＹ１の近傍で端子Ｔ１と端子Ｔ２に接続されている。コイル１３の他端とコイル１４の他端とはヨークＹ２の近傍で接続されている。これにより、コイル１３とコイル１４は差動接続の向きに接続される。
短絡コイル３０は、ヨークＹ２の近傍において脚部Ｐ２に巻回されている。
ダイオードＤ１は、アノードがコイル１４の他端に接続され、カソードがコイル１４の一端に接続されている。ダイオードＤ２は、アノードがコイル１４の一端に接続され、カソードがコイル１４の他端に接続されている。これにより、ダイオードＤ１とダイオードＤ２は、電流が互いに逆に流れる向きに、コイル１４の両端に接続される。
【００５８】
図２４は、本発明の第４の実施形態に係る限流コイル２０４の一例を示す。
限流コイル２０４は、コイル１３と、コイル１４と、コア２１と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
限流コイル２０４は、短絡コイル３０の代わりに短絡コイル３０Ａと短絡コイル３０Ｂとを有する点が第３の実施形態に係る限流コイル２０３と異なる。その他の点では、限流コイル２０４と限流コイル２０３は同一である。
短絡コイル３０Ａは、脚部Ｐ２の近傍においてヨークＹ１に巻回されている。短絡コイル３０Ｂは、脚部Ｐ２の近傍においてヨークＹ２に巻回されている。
【００５９】
図２５は、本発明の第５の実施形態に係る限流コイル２０５の一例を示す。
限流コイル２０５は、コイル１３と、コイル１４と、コア２２と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
コア２２は、磁束を通しやすい材料で作られている。コア２２は、ヨークＹ１と、ヨークＹ２と、拡張ヨークＹ３と、拡張ヨークＹ４と、脚部Ｐ１と、脚部Ｐ２と、脚部Ｐ３とを有する。ヨークＹ１とヨークＹ２は対向している。拡張ヨークＹ３はヨークＹ１が延長されたものである。拡張ヨークＹ４はヨークＹ２が延長されたものである。脚部Ｐ１は、ヨークＹ１の左の端部とヨークＹ２の左の端部を連結する。脚部Ｐ２は、ヨークＹ１の右の端部とヨークＹ２の右の端部、すなわち、ヨークＹ１と拡張ヨークＹ３の接続部分およびヨークＹ２と拡張ヨークＹ４の接続部分を連結する。脚部Ｐ３は、拡張ヨークＹ３の右の端部と拡張ヨークＹ４の右の端部（拡張ヨークＹ３におけるヨークＹ１と反対側の端部と拡張ヨークＹ４におけるヨークＹ２と反対側の端部）を連結する。ただし、脚部Ｐ３は、中央近傍にギャップ（隙間）ＡＧ２を有する。
【００６０】
コイル１３とコイル１４は、それぞれ脚部Ｐ１と脚部Ｐ２に逆向きに巻回されている。コイル１３は、一端がヨークＹ１の近傍で端子Ｔ１に接続されている。コイル１４は、一端がヨークＹ１の近傍で端子Ｔ２に接続されている。コイル１３の他端とコイル１４の他端とは接続されている。これにより、コイル１３とコイル１４は差動接続の向きに接続される。
短絡コイル３０Ａは、脚部Ｐ２の近傍においてヨークＹ１に巻回されている。短絡コイル３０Ｂは、脚部Ｐ２の近傍においてヨークＹ２に巻回されている。
ダイオードＤ１は、アノードがコイル１４の他端に接続され、カソードがコイル１４の一端に接続されている。ダイオードＤ２は、アノードがコイル１４の一端に接続され、カソードがコイル１４の他端に接続されている。これにより、ダイオードＤ１とダイオードＤ２は、電流が互いに逆に流れる向きに、コイル１４の両端に接続される。
【００６１】
図２６は、本発明の第６の実施形態に係る限流コイル２０６の一例を示す。
限流コイル２０６は、コイル１３と、コイル１４と、コア２２と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、短絡コイル３０Ｃと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
限流コイル２０６は、短絡コイル３０Ｃを有する点が第５の実施形態に係る限流コイル２０５と異なる。その他の点では、限流コイル２０６と限流コイル２０５は同一である。
短絡コイル３０Ｃは、脚部Ｐ３の近傍において拡張ヨークＹ３に巻回されている。
【００６２】
図２７は、本発明の第７の実施形態に係る限流コイル２０７の一例を示す。
限流コイル２０７は、コイル１３と、コイル１４と、コア２２と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、短絡コイル３０Ｃと、短絡コイル３０Ｄと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
限流コイル２０７は、短絡コイル３０Ｄを有する点が第６の実施形態に係る限流コイル２０６と異なる。その他の点では、限流コイル２０７と限流コイル２０６は同一である。
短絡コイル３０Ｄは、脚部Ｐ３の近傍において拡張ヨークＹ４に巻回されている。
【００６３】
図２８は、本発明の第８の実施形態に係る限流コイル２０８の一例を示す。
限流コイル２０８は、コイル１３と、コイル１４と、コア２３と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
第５の実施形態に係る限流コイル２０５に含まれるコア２２はヨークＹ２がギャップ（隙間）を有さないのに対し、限流コイル２０８に含まれるコア２３はヨークＹ２が中央近傍にギャップ（隙間）ＡＧ１を有する。その他の点では、限流コイル２０８と限流コイル２０５は同一である。
【００６４】
図２９は、本発明の第９の実施形態に係る限流コイル２０９の一例を示す。
限流コイル２０９は、コイル１３と、コイル１４と、コア２３と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、短絡コイル３０Ｃと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
第６の実施形態に係る限流コイル２０６はコア２２を有するのに対し、限流コイル２０９はコア２３を有する。その他の点では、限流コイル２０９と限流コイル２０６は同一である。
【００６５】
図３０は、本発明の第１０の実施形態に係る限流コイル２１０の一例を示す。
限流コイル２１０は、コイル１３と、コイル１４と、コア２３と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、短絡コイル３０Ｃと、短絡コイル３０Ｄと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
第７の実施形態に係る限流コイル２０７はコア２２を有するのに対し、限流コイル２１０はコア２３を有する。その他の点では、限流コイル２１０と限流コイル２０７は同一である。
【００６６】
図３１は、本発明の第１１の実施形態に係る限流コイル２１１の一例を示す。
限流コイル２１１は、コイル１３と、コイル１４と、コア２２と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
第５の実施形態に係る限流コイル２０５はダイオードＤ１とダイオードＤ２とがコイル１４の両端に接続されているのに対し、限流コイル２１１はダイオードＤ１とダイオードＤ２とがコイル１３の両端に接続されている。また、第５の実施形態に係る限流コイル２０５は短絡コイル３０Ａと短絡コイル３０Ｂが脚部Ｐ２の近傍に配置されているのに対し、限流コイル２１１は短絡コイル３０Ａと短絡コイル３０Ｂが脚部Ｐ１の近傍に配置されている。これら以外の点では、限流コイル２１１と限流コイル２０５は同一である。
ダイオードＤ１は、アノードがコイル１３の他端に接続され、カソードがコイル１３の一端に接続されている。ダイオードＤ２は、アノードがコイル１３の一端に接続され、カソードがコイル１３の他端に接続されている。これにより、ダイオードＤ１とダイオードＤ２は、電流が互いに逆に流れる向きに、コイル１３の両端に接続される。
【００６７】
図３２は、本発明の第１２の実施形態に係る限流コイル２１２の一例を示す。
限流コイル２１２は、コイル１３と、コイル１４と、コア２２と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、短絡コイル３０Ｃと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
限流コイル２１２は、短絡コイル３０Ｃを有する点が第１１の実施形態に係る限流コイル２１１と異なる。その他の点では、限流コイル２１２と限流コイル２１１は同一である。
短絡コイル３０Ｃは、脚部Ｐ３の近傍において拡張ヨークＹ３に巻回されている。
【００６８】
図３３は、本発明の第１３の実施形態に係る限流コイル２１３の一例を示す。
限流コイル２１３は、コイル１３と、コイル１４と、コア２２と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、短絡コイル３０Ｃと、短絡コイル３０Ｄと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
限流コイル２１３は、短絡コイル３０Ｄを有する点が第１２の実施形態に係る限流コイル２１２と異なる。その他の点では、限流コイル２１３と限流コイル２１２は同一である。
短絡コイル３０Ｄは、脚部Ｐ３の近傍において拡張ヨークＹ４に巻回されている。
【００６９】
図３４は、本発明の第１４の実施形態に係る限流コイル２１４の一例を示す。
限流コイル２１４は、コイル１３と、コイル１４と、コア２３と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
第１１の実施形態に係る限流コイル２１１に含まれるコア２２はヨークＹ２がギャップ（隙間）を有さないのに対し、限流コイル２１４に含まれるコア２３はヨークＹ２が中央近傍にギャップ（隙間）ＡＧ１を有する。その他の点では、限流コイル２１４と限流コイル２１１は同一である。
【００７０】
図３５は、本発明の第１５の実施形態に係る限流コイル２１５の一例を示す。
限流コイル２１５は、コイル１３と、コイル１４と、コア２３と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、短絡コイル３０Ｃと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
第１２の実施形態に係る限流コイル２１２はコア２２を有するのに対し、限流コイル２１５はコア２３を有する。その他の点では、限流コイル２１５と限流コイル２１２は同一である。
【００７１】
図３６は、本発明の第１６の実施形態に係る限流コイル２１６の一例を示す。
限流コイル２１６は、コイル１３と、コイル１４と、コア２３と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、短絡コイル３０Ｃと、短絡コイル３０Ｄと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
第１３の実施形態に係る限流コイル２１３はコア２２を有するのに対し、限流コイル２１６はコア２３を有する。その他の点では、限流コイル２１６と限流コイル２１３は同一である。
【００７２】
図３７は、本発明の第１７の実施形態に係る限流コイル２１７の一例を示す。
限流コイル２１７は、コイル１３と、コイル１４と、コア２４と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
コア２４は、磁束を通しやすい材料で作られている。コア２４は、ヨークＹ１と、ヨークＹ２と、脚部Ｐ１と、脚部Ｐ２と、脚部Ｐ４とを有する。ヨークＹ１とヨークＹ２は対向している。脚部Ｐ１は、ヨークＹ１の左の端部とヨークＹ２の左の端部を連結する。脚部Ｐ２は、ヨークＹ１の右の端部とヨークＹ２の右の端部を連結する。脚部Ｐ４は、ヨークＹ１の中央部とヨークＹ２の中央部とを連結する。ただし、脚部Ｐ４は、中央近傍にギャップ（隙間）ＡＧ３を有する。
【００７３】
コイル１３とコイル１４は、それぞれ脚部Ｐ１と脚部Ｐ２に逆向きに巻回されている。コイル１３は、一端がヨークＹ１の近傍で端子Ｔ１に接続されている。コイル１４は、一端がヨークＹ１の近傍で端子Ｔ２に接続されている。コイル１３の他端とコイル１４の他端とは接続されている。これにより、コイル１３とコイル１４は差動接続の向きに接続される。
短絡コイル３０Ａは、脚部Ｐ２と脚部Ｐ４の間においてヨークＹ１に巻回されている。短絡コイル３０Ｂは、脚部Ｐ２と脚部Ｐ４の間においてヨークＹ２に巻回されている。
ダイオードＤ１は、アノードがコイル１４の他端に接続され、カソードがコイル１４の一端に接続されている。ダイオードＤ２は、アノードがコイル１４の一端に接続され、カソードがコイル１４の他端に接続されている。これにより、ダイオードＤ１とダイオードＤ２は、電流が互いに逆に流れる向きに、コイル１４の両端に接続される。
【００７４】
図３８は、本発明の第１８の実施形態に係る限流コイル２１８の一例を示す。
限流コイル２１８は、コイル１３と、コイル１４と、コア２５と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
限流コイル２１８は、コア２５が第１７の実施形態に係る限流コイル２１７に含まれるコア２４と異なる。その他の点では、限流コイル２１８と限流コイル２１７は同一である。
コア２５は、磁束を通しやすい材料で作られている。コア２５は、ヨークＹ１と、ヨークＹ２と、拡張ヨークＹ３と、拡張ヨークＹ４と、脚部Ｐ１と、脚部Ｐ２と、脚部Ｐ３と、脚部Ｐ４とを有する。コア２５は、コア２４に、拡張ヨークＹ３と拡張ヨークＹ４と脚部Ｐ３とが付加されたものである。拡張ヨークＹ３はヨークＹ１が延長されたものである。拡張ヨークＹ４はヨークＹ２が延長されたものである。脚部Ｐ３は、拡張ヨークＹ３の右の端部と拡張ヨークＹ４の右の端部（拡張ヨークＹ３におけるヨークＹ１と反対側の端部と拡張ヨークＹ４におけるヨークＹ２と反対側の端部）を連結する。ただし、脚部Ｐ３は、中央近傍にギャップ（隙間）ＡＧ２を有する。
【００７５】
図３９は、本発明の第１９の実施形態に係る限流コイル２１９の一例を示す。
限流コイル２１９は、コイル１３と、コイル１４と、コア２５と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、短絡コイル３０Ｃと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
限流コイル２１９は、短絡コイル３０Ｃを有する点が第１８の実施形態に係る限流コイル２１８と異なる。その他の点では、限流コイル２１９と限流コイル２１８は同一である。
短絡コイル３０Ｃは、脚部Ｐ３の近傍において拡張ヨークＹ３に巻回されている。
【００７６】
図４０は、本発明の第２０の実施形態に係る限流コイル２２０の一例を示す。
限流コイル２２０は、コイル１３と、コイル１４と、コア２５と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、短絡コイル３０Ｃと、短絡コイル３０Ｄと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
限流コイル２２０は、短絡コイル３０Ｄを有する点が第１９の実施形態に係る限流コイル２１９と異なる。その他の点では、限流コイル２２０と限流コイル２１９は同一である。
短絡コイル３０Ｄは、脚部Ｐ３の近傍において拡張ヨークＹ４に巻回されている。
【００７７】
図４１は、本発明の第２１の実施形態に係る限流コイル２２１の一例を示す。
限流コイル２２１は、コイル１３と、コイル１４と、コア２５と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
第１８の実施形態に係る限流コイル２１８はダイオードＤ１とダイオードＤ２とがコイル１４の両端に接続されているのに対し、限流コイル２２１はダイオードＤ１とダイオードＤ２とがコイル１３の両端に接続されている。また、第１８の実施形態に係る限流コイル２１８は短絡コイル３０Ａと短絡コイル３０Ｂが脚部Ｐ２と脚部Ｐ４の間に配置されているのに対し、限流コイル２２１は短絡コイル３０Ａと短絡コイル３０Ｂが脚部Ｐ１と脚部Ｐ４の間に配置されている。これら以外の点では、限流コイル２２１と限流コイル２１８は同一である。
ダイオードＤ１は、アノードがコイル１３の他端に接続され、カソードがコイル１３の一端に接続されている。ダイオードＤ２は、アノードがコイル１３の一端に接続され、カソードがコイル１３の他端に接続されている。これにより、ダイオードＤ１とダイオードＤ２は、電流が互いに逆に流れる向きに、コイル１３の両端に接続される。
【００７８】
図４２は、本発明の第２２の実施形態に係る限流コイル２２２の一例を示す。
限流コイル２２２は、コイル１３と、コイル１４と、コア２５と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、短絡コイル３０Ｃと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
限流コイル２２２は、短絡コイル３０Ｃを有する点が第２１の実施形態に係る限流コイル２２１と異なる。その他の点では、限流コイル２２２と限流コイル２２１は同一である。
短絡コイル３０Ｃは、脚部Ｐ３の近傍において拡張ヨークＹ３に巻回されている。
【００７９】
図４３は、本発明の第２３の実施形態に係る限流コイル２２３の一例を示す。
限流コイル２２３は、コイル１３と、コイル１４と、コア２５と、短絡コイル３０Ａと、短絡コイル３０Ｂと、短絡コイル３０Ｃと、短絡コイル３０Ｄと、ダイオードＤ１と、ダイオードＤ２とを有する。
限流コイル２２３は、短絡コイル３０Ｄを有する点が第２２の実施形態に係る限流コイル２２２と異なる。その他の点では、限流コイル２２３と限流コイル２２２は同一である。
短絡コイル３０Ｄは、脚部Ｐ３の近傍において拡張ヨークＹ４に巻回されている。
【００８０】
以上説明したように、本発明によれば、突然大きな電圧が印加されたとき、電流の立ち上がりを早くし、その後に時間の経過とともに電流の増加を抑制することができるともに、磁気飽和するまでに磁束の変化できる幅、すなわち電流の増加できる幅を大きくすることができる。
本発明の直流給電用限流コイルを遮断器やヒューズと共に用いることにより、短絡事故等が発生したときに遮断器やヒューズによって電流をより短時間で遮断することができ、更に電流が遮断される前に過大電流が流れて遮断器や給電線に接続された機器等が損傷を受ける可能性を少なくすることができる。
【００８１】
以上、本発明の実施形態について説明したが、設計または製造上の都合やその他の要因によって必要となる様々な修正や組み合わせは、請求項に記載されている発明や発明の実施形態に記載されている具体例に対応する発明の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【００８２】
１０，１１，１３，１４…コイル、２０〜２５…コア、３０，３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃ，３０Ｄ…短絡コイル（短絡リング）、１００〜１０６，２０１〜２２３…限流コイル、Ｙ１，Ｙ２…ヨーク、Ｙ３，Ｙ４…拡張ヨーク、Ｐ１，Ｐ２，Ｐ３，Ｐ４…脚部、ＡＧ１，ＡＧ２，ＡＧ３…ギャップ（隙間）、Ｄ１，Ｄ２…ダイオード
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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