(57)【要約】【課題】緊張型頭痛が発生する前に対処するための緊張型頭痛予測システムを提供する。【解決手段】緊張型頭痛予測システム１０は、テンプル部１１０とモダン部１２０を有するメガネ型機器１００と、メガネ型機器１００に設けられ又はメガネ型機器１００と別体に設けられ緊張型頭痛の発生を予測するための電子処理を行うアプリケーション２００とを含む。メガネ型機器１００は、テンプル部１１０に設けられ、浅側頭動脈の血流量を測定する血流量センサー１１２と、モダン部１２０に設けられ、後頭筋の動きを持続的に取得する表面筋電図１２２と、を備える。アプリケーション２００は、血流量センサー１１２及び表面筋電図１２２からの情報に基づいて、緊張型頭痛の発生を予測するための処理を行う。緊張型頭痛の発生を予測することで、緊張型頭痛が発生する前に対処することが可能となる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
テンプル部とモダン部を有するメガネ型機器と、前記メガネ型機器に設けられ又は前記メガネ型機器と別体に設けられ緊張型頭痛の発生を予測するための電子処理を行うアプリケーションとを含む緊張型頭痛予測システムであって、
前記メガネ型機器は、
前記テンプル部に設けられ、浅側頭動脈の血流量を測定する血流量センサーと、
前記モダン部に設けられ、後頭筋の動きを持続的に取得する後頭筋情報取得部と、
を備え、
前記アプリケーションは、
前記血流量センサー及び前記後頭筋情報取得部からの情報に基づいて、緊張型頭痛の発生を予測するための処理を行うことを特徴とする緊張型頭痛予測システム。
【請求項２】
前記テンプル部は、内側に撓む可撓性を有することを特徴とする、請求項１に記載の緊張型頭痛予測システム。
【請求項３】
前記モダン部は、前記後頭筋情報取得部を後頭筋に密着させる弾性を有することを特徴とする、請求項１又は２に記載の緊張型頭痛予測システム。
【請求項４】
前記アプリケーションは、浅側頭動脈の血流量をグラフ描写又はアニメーション表示の少なくともいずれかで可視化する機能を有することを特徴とする、請求項１〜３のいずれかに記載の緊張型頭痛予測システム。
【請求項５】
前記アプリケーションは、浅側頭動脈の血流量が減少したときにユーザに通知をする機能を有することを特徴とする、請求項１〜４のいずれかに記載の緊張型頭痛予測システム。
【請求項６】
前記アプリケーションは、後頭筋の動き又は硬直度をグラフ描写又はアニメーション表示の少なくともいずれかで可視化する機能を有することを特徴とする、請求項１〜５のいずれかに記載の緊張型頭痛予測システム。
【請求項７】
前記アプリケーションは、後頭筋の硬直度が上昇したときにユーザに通知をする機能を有することを特徴とする、請求項１〜６のいずれかに記載の緊張型頭痛予測システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、緊張型頭痛の発生を予測するための緊張型頭痛予測システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
頭痛の患者数は日本国内に約３０００万人と言われている。頭痛にはいくつかの種類があるが、その中で最も多いのは緊張型頭痛である。緊張型頭痛の患者数は日本国内に約２２００万人と言われている。統計によれば緊張型頭痛で日常生活に支障をきたしている人たちは４０．５％に上るとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−４６３０５号公報
【特許文献２】特開平０６−１７８７６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
緊張型頭痛の従来の対処としては以下のようなものである。筋肉の張りや血流量の減少といった身体変化が起こると緊張型頭痛の予兆である可能性があるが、実際に緊張型頭痛が起こるかあるいはその発生時期は分からない。このため、実際に痛みが発生してから鎮痛薬を内服するなど対処療法的な対応であった。また、緊張型頭痛を和らげる治療法や介入プログラムはあるが、緊張型頭痛が発生する前に対処するものではなかった。
【０００５】
そこで本発明は、このような問題に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、緊張型頭痛が発生する前に対処するための、新規かつ改良された緊張型頭痛予測システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明によれば、テンプル部とモダン部を有するメガネ型機器と、前記メガネ型機器に設けられ又は前記メガネ型機器と別体に設けられ緊張型頭痛の発生を予測するための電子処理を行うアプリケーション（電子処理部）と、を含む緊張型頭痛予測システムが提供される。本発明の緊張型頭痛予測システムにおいて、前記メガネ型機器は、前記テンプル部に設けられ、浅側頭動脈の血流量を測定する血流量センサーと、前記モダン部に設けられ、後頭筋の動きを持続的に取得する後頭筋情報取得部と、を備える。前記アプリケーションは、前記血流量センサー及び前記後頭筋情報取得部からの情報に基づいて、緊張型頭痛の発生を予測するための処理を行う。
【０００７】
アプリケーションは、外部の電子機器（例えばスマートフォン）にインストールされた形でもよく、インターネットなどの通信回線を介して遠隔地に置かれてもよい。あるいは、小型のデバイスにインストールされた形で、メガネ型機器に一体に設けてもよい。
【０００８】
かかる緊張型頭痛予測システムによれば、緊張型頭痛が発生する前に対処することが可能となる。すなわち、血流量センサーで浅側頭動脈の血流量を測定し、後頭筋情報取得部で後頭筋の動きを持続的に取得し、これらの情報を用いて、アプリケーションで緊張型頭痛の発生を予測するための処理を行うことができる。緊張型頭痛の発生を予測することで、緊張型頭痛が発生する前に対処することが可能となる。
【０００９】
なお、メガネ型機器に生体情報を検知するセンサーを設けることは従来から行われているが、例えば、会話を補助することを目的とするものや（例えば、特開２００５−４６３０５号公報参照）、脈波を検出することなどを目的とするものであり（例えば、特開平０６−１７８７６４号公報参照）、本願発明とはその目的がまったく異なるものである。
【００１０】
本発明は様々な応用が可能である。以下の応用例は適宜組み合わせることができる。
【００１１】
例えば、前記テンプル部は、内側に撓む可撓性を有するようにしてもよい。血流量センサーを浅側頭動脈に近づけやすくなり、より精度の高い検知が可能となる。
【００１２】
また、前記モダン部は、前記後頭筋情報取得部を後頭筋に密着させる弾性を有するようにしてもよい。後頭筋情報取得部を後頭筋に近づけやすくなり、より精度の高い情報取得が可能となる。
【００１３】
前記アプリケーションは、浅側頭動脈の血流量をグラフ描写又はアニメーション表示の少なくともいずれかで可視化する機能を有するようにしてもよい。浅側頭動脈の血流量を可視化することで、浅側頭動脈の血流量を把握しやすくなる。
【００１４】
前記アプリケーションは、浅側頭動脈の血流量が減少したときにユーザに通知をするようにしてもよい。緊張型頭痛が発生する可能性があることをユーザに通知することで、効果的に緊張型頭痛を防止できる。
【００１５】
前記アプリケーションは、後頭筋の動き又は硬直度をグラフ描写又はアニメーション表示の少なくともいずれかで可視化する機能を有するようにしてもよい。後頭筋の動き又は硬直度を可視化することで、後頭筋の状態を把握しやすくなる。なお、上述した浅側頭動脈の血流量を可視化する機能と組み合わせるとより効果的である。
【００１６】
前記アプリケーションは、後頭筋の硬直度が上昇したときにユーザに通知をする機能を有するようにしてもよい。緊張型頭痛が発生する可能性があることをユーザに通知することで、効果的に緊張型頭痛を防止できる。なお、上述した浅側頭動脈の血流量が減少したときにユーザに通知をする機能と組み合わせるとより効果的である。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、緊張型頭痛が発生する前に対処することが可能である。本発明のその他の効果については、後述する発明を実施するための形態においても説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】緊張型頭痛予測システム１０の構成を示す図である。
【図２】メガネ型機器１００を装着した状態を示す図であり、（ａ）は正面から見た図であり、（ｂ）は上方から見た図であり、（ｃ）は側方から見た図である。
【図３】メガネ型機器１００と頭部の浅側頭動脈及び筋肉との関係を示す図である。
【図４】緊張型頭痛に関して従来の対処と本実施形態の対処とを比較した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００２０】
以下の実施形態では、緊張型頭痛の発生を予測するメガネの形態をした機器とそれを用いたシステムについて説明する。まず、以下の実施形態の前提である緊張型頭痛について説明する。
【００２１】
（１）頭痛の分類
頭痛は、一次性頭痛（機能性頭痛）と二次性頭痛（症候性頭痛）に大別される。緊張型頭痛は、一次性頭痛の一種である。一次性頭痛には、緊張型頭痛の他に、片頭痛、群発頭痛及び三叉神経・自立神経性頭痛がある。二次性頭痛には、頭頸部外相、非血管性頭蓋内疾患、頭蓋骨・頸・眼・耳・鼻・副鼻腔・歯・口などに起因する頭痛などがある。後述するように、緊張型頭痛と片頭痛の２つで、頭痛の９０％以上を占める。
【００２２】
（２）緊張型頭痛の病態
緊張型頭痛の特徴としては、なで肩や首が細い人に多く、疲れが出やすい夕方や週末に発現しやすい。やや女性に多い。緊張型頭痛の原因としては、肩や首の筋肉の凝りから血流量が減少することが挙げられる。また、精神的ストレスによっても緊張型頭痛は発現する。緊張型頭痛の症状としては、鈍痛、めまい、ふらつきなどである。非拍動性で前兆がない。また、慢性的に持続的に頭部全体が締め付けられるような痛みである。緊張型頭痛の治療としては、ストレッチ、温熱療法、鎮痛剤、抗うつ薬、抗不安薬、筋弛緩薬などが有効である。
【００２３】
（３）近年の頭痛研究
頭痛の患者数は約３０００万人である（緊張型頭痛約２２００万人、片頭痛約８００万人、群発頭痛約１万人）。緊張型頭痛と片頭痛の２つで頭痛の９０％以上を占める。緊張型頭痛患者の４０．５％が日常生活に支障をきたし、身体的・社会的・精神的側面といった様々な側面が妨げられている。よって、頭痛による生活支障度の減少を目的とした介入が重要である。痛みに対する認知的要因・感情的要因が、生活支障度の社会的側面や精神的側面に関連している。さらに近年、一次性頭痛を何回も繰り返すと器質的な変化をきたすと言われている。
【００２４】
以上、以下の実施形態の前提である緊張型頭痛について説明した。従来、緊張型頭痛を和らげる治療法や介入プログラムはあるが、緊張型頭痛の発生を予測できるものはなかった。そこで、本件発明者は緊張型頭痛の発生を予測するメガネの開発に至った。以下、緊張型頭痛の発生を予測するメガネ型機器とそれを用いたシステムについていくつかの実施形態を説明する。
【００２５】
（第１の実施形態）
第１の実施形態の緊張型頭痛予測システム１０について説明する。まず、緊張型頭痛予測システム１０の構成について、図１及び図２を参照しながら説明する。図１は、緊張型頭痛予測システム１０の構成を示す図である。図２は、メガネ型機器１００を装着した状態を示す図であり、（ａ）は正面から見た図であり、（ｂ）は上方から見た図であり、（ｃ）は側方から見た図である。
【００２６】
本実施形態の緊張型頭痛予測システム１０は、図１に示したように、メガネ型機器１００と、メガネ型機器１００との間で通信を行い緊張型頭痛の発生を予測するための処理を行うアプリケーション２００と、を含む。以下、各システム構成要素について説明する。
【００２７】
（メガネ型機器１００）
メガネ型機器１００は、図１に示したように、テンプル部１１０とモダン部１２０を有し、緊張型頭痛の発生を予測するために用いられるものである。メガネ型機器１００は、図１に示したように、テンプル部１１０に設けられ、浅側頭動脈を使って血流量を測定できる血流量センサー１１２と、モダン部１２０に設けられ、筋肉の動きを持続的に取得できる表面筋電図１２２と、ブリッジ１４０、リム１５０、パッド１６０、ヒンジ１７０及びレンズ１８０と、を主に備えて構成される。以下、各構成要素について詳細に説明する。
【００２８】
（テンプル部１１０）
テンプル部１１０は、図１に示したように、メガネ型機器１００を支えるパーツである。一般にメガネにおいてテンプルとは、つるとも称され、図２に示したように、メガネを支えるパーツであり、メガネをフィットさせるのに重要な部分である。テンプル部１１０は、一般のメガネにおけるテンプルの機能を果たしていれば、必ずしも一般的なメガネのテンプルの形態でなくてもよい。
【００２９】
テンプル部１１０には、図１に示したように、血流量センサー１１２が搭載されている。血流量センサー１１２は、浅側頭動脈を使って血流量を測定できるものである。血流量センサー１１２は、例えば超小型ウェアラブルセンサーで構成することができる。血流量センサー１１２は、図１に示した一例では、テンプル部１１０の内側表面に固定的に取り付けられる。ただし、血流量センサー１１２は、テンプル部１１０に内蔵してもよく、また、テンプル部１１０の内部又は外部に着脱自在に取り付けてよい。
【００３０】
血流量センサー１１２は、さらに、後述するアプリケーション２００に対して少なくとも血流量に関するデータを送信する機能を有する。この送信機能は、無線通信であってもよく有線通信であってもよい。この点についてはさらに後述する。
【００３１】
なお、テンプル部１１０は、内側に撓む可撓性を有するようにすることが好ましい。血流量センサー１１２を浅側頭動脈に近づけやすくなり、より精度の高い検知が可能となる。ただし、テンプル部１１０を撓ませたときに、後述するモダン部１２０の表面筋電図１２２による測定に影響を与えないようにすることが好ましい。
【００３２】
（モダン部１２０）
モダン部１２０は、図２に示したように、テンプル部１１０の先端の耳に掛かる部分である。一般にメガネにおいてモダンとは、先セルとも称され、メガネの掛け心地を左右する部分である。メガネの落下防止を重視するタイプや、掛けたときの負担を減らすタイプなどがある。モダン部１２０には、図１に示したように、後頭筋情報取得部の一例である表面筋電図１２２が搭載されている。モダン部１２０は、後頭筋に当たる位置まで先端部が延在している。
【００３３】
表面筋電図１２２は、後頭筋の動きを持続的に検知することができる。表面筋電図１２２は、図１に示した一例では、モダン部１２０の内側表面に固定的に取り付けられる。ただし、表面筋電図１２２は、モダン部１２０に内蔵してもよく、また、モダン部１２０の内部又は外部に着脱自在に取り付けてもよい。
【００３４】
表面筋電図１２２は、さらに、後述するアプリケーション２００に対して少なくとも後頭筋の動き（硬直度）に関するデータを送信する機能を有する。この送信機能は、無線通信であってもよく有線通信であってもよい。この点についてはさらに後述する。
【００３５】
なお、モダン部１２０は、表面筋電図１２２を後頭筋に密着させる弾性を有するようにしてもよい。表面筋電図１２２を後頭筋に近づけやすくなり、より精度の高い情報取得が可能となる。なお、このような構成は、上述したテンプル部１１０が内側に撓む構成と併用するとさらに好ましい。テンプル部１１０が内側に撓んでも、表面筋電図１２２の後頭筋への密着度を低下させずに済む。
【００３６】
他の応用例として、モダン部１２０を耳に掛けた状態と後頭部まで達した状態とを切り替え可能な構成としてもよい。メガネ型機器を頭痛予測に用いないときには、通常のメガネと同様の形態にすることができる。
【００３７】
図１に示したその他の構成要素であるブリッジ１４０、リム１５０、パッド１６０、ヒンジ１７０及びレンズ１８０については、一般的なメガネのブリッジ、リム、パッド、ヒンジ及びレンズと同様に構成することができる。または、これらの一部はなくてもよい。これらは当業者であれば実施可能な構成であるため、これ以上の説明を省略する。
【００３８】
本実施形態の特徴的な点であるメガネ型機器１００と頭部の浅側頭動脈Ａ及び筋肉Ｍ１〜Ｍ３との関係について、図３を参照しながら説明する。図３は、メガネ型機器１００と頭部の浅側頭動脈及び筋肉との関係を示す図である
【００３９】
人間の頭部には、図３に示したように、浅側頭動脈Ａ、前頭筋Ｍ１、側頭筋Ｍ２及び後頭筋Ｍ３などがある。使用者がメガネ型機器１００を掛けたときに、テンプル部１１０の血流量センサー１１２の位置が、使用者の浅側頭動脈Ａに対応する。また、モダン部１２０の表面筋電図１２２の位置が、使用者の後頭筋Ｍ３に対応する。
【００４０】
以上、緊張型頭痛予測システム１０の構成要素であるメガネ型機器１００について説明した。以下、アプリケーション２００について説明する。
【００４１】
（アプリケーション２００）
アプリケーション２００は、血流量センサー１１２及び表面筋電図１２２からの情報を入力とし、緊張型頭痛の発生を予測するための電子処理を行うものである。ここで電子処理には、データに何らかの加工をしてあるいは加工をせずにデータを単に蓄積することも含む。また、データを出力することも含む。アプリケーション２００は後述する機能を実現可能なコンピュータプログラムである。なお、コンピュータプログラムは一般的なプログラミング言語（言語は問わない）で記述できる。
【００４２】
アプリケーション２００は、様々な実施態様を採用することができる。例えば、他の電子機器（例えばスマートフォン）にインストールされて無線又は有線の近距離通信手段を利用して通信を行ってもよい。あるいはアプリケーション２００は、インターネットなどの通信回線を介して遠隔地の電子機器に組み込まれてもよい。あるいは、アプリケーション２００を組み込んだ小型デバイスをメガネ型機器１００に取り付けてもよい。本実施形態では、アプリケーション２００は、図１に示したように、スマートフォンＳＰにインストールされて無線の近距離通信を利用して通信を行うものとする。
【００４３】
アプリケーション２００により実現される機能について説明する。本件発明者の知見によれば、緊張型頭痛は、浅側頭動脈（図３の符号Ａ）で測定される血流量、及び後頭筋（図３の符号Ｍ３）で測定される筋肉の動き（硬直度）と一定の相関がある。より詳細には、血流量が低下したり、後頭筋の硬直度が上昇したりすることが、緊張型頭痛の発生に影響する。そこで、アプリケーション２００では、少なくとも血流量の情報と後頭筋の動きの情報とを入力とし、これらを緊張型頭痛の発生の予測に用いる。
【００４４】
（１）血流量と緊張型頭痛の予測
血流量に基づく緊張型頭痛の予測方法としては、例えば最小二乗法による近似を行うことができる。頭痛が発生する血流量のしきい値を設定しておく。このしきい値としてはユーザの固有値（年齢・身長・体重など）に基づく一般的な値や、過去のメガネ型機器１００の履歴に基づくものや、ユーザが設定する値などを設定することができる。そして、現在の血流量を一定期間で検知し、最小二乗法によって、どのタイミングで血流量がしきい値を下回るか判断することができる。判断のタイミングは適宜設定することができる。
【００４５】
また、取得した血流量に関する情報を基に、血流量のグラフ描写や、アニメーション表示をして視覚化することができる。グラフ描写やアニメーション表示は、スマートフォンＳＰで確認するようにしてもよい。表示のタイミングは適宜設定することができる。頭痛が発生するタイミングを可視化することで精神的ストレスを緩和することができる。また、予め薬を服用できるため、頭痛の発生を予防することができる。
【００４６】
（２）後頭筋の動き（硬直度）と緊張型頭痛の予測
後頭筋の動きに基づく緊張型頭痛の予測方法としても、血流量の場合と同様の考え方ができる。すなわち、後頭筋の動き（硬直度）と、その後どのタイミングで頭痛が起こるかのデータを蓄積しておく。例えば、後頭筋の硬直度を数値化して、頭痛が発生する硬直度のしきい値を設定しておく。このしきい値も、ユーザの固有値（年齢・身長・体重など）に基づく一般的なものや、過去の機器の履歴に基づくものや、ユーザが設定するものであってもよい。そして、現在の後頭筋の動きを検知することで、どのタイミングで後頭筋の硬直度がしきい値を越えるか判断することができる。判断のタイミングは適宜設定することができる。
【００４７】
また、取得した後頭筋の硬直度に関する情報を基に、後頭筋の硬直の推移をグラフ描写して視覚化することができる。グラフ描写はスマートフォンＳＰで確認するようにしてもよい。表示のタイミングは適宜設定することができる。頭痛が発生するタイミングを可視化することで精神的ストレスを緩和することができる。また、予め薬を服用できるため、頭痛の発生を予防することができる。
【００４８】
上記では緊張型頭痛の予測について、血流量と後頭筋の動き（硬直度）を個別に説明したが、血流量と後頭筋の動き（硬直度）の両方に基づいて、緊張型頭痛を予測するようにしてもよい。例えば、血流量がしきい値以下に減少し、かつ後頭筋の硬直度がしきい値を越えることが予測できたときにはじめて通知をするようにしてもよい。
【００４９】
なお、緊張型頭痛の発生の予測は今後も研究が発展することから、具体的な処理内容については、アプリケーション２００を随時アップデート可能な構成とすることが好ましい。アプリケーション２００によって各種データを蓄積しておくことで、緊張型頭痛の予測精度の向上やアプリケーション２００の機能向上に利用することができる。
【００５０】
また、アプリケーション２００は、その他の情報として、例えば、縦断・経時的に頭痛の頻度、症状、強度、持続期間、随伴症状、生活支障度、月経や運動不足など思い当たる誘因、内服薬の内容と時期と効果などの情報を蓄積して電子処理することができる。
【００５１】
以上、本実施形態の構成について説明した。次に、本実施形態の緊張型頭痛予測システム１０を用いた緊張型頭痛の予測方法について説明する。図４は、緊張型頭痛に関して従来の対処と本実施形態の対処とを比較した図である。
【００５２】
まず、従来の対処について説明する。従来は、筋肉の張りや血流量減少といった身体変化が起こったとしても（ステップＳ１１０）、そのことを認識するのは難しかった。また、筋肉の張りや血流量減少を認識できたとしても、頭痛の発生時期は分からなかった。結果として、頭痛が発生してしまうことは避けられなかった（ステップＳ１２０）。このため、事後的に鎮痛薬を内服するなど対処療法を行っていた（ステップＳ１３０）。
【００５３】
そこで、メガネ型機器１００を用いて、以下のような新たな対処を行う。精神的ストレス、身体疲労、同じ姿勢が続くなどが起こると（ステップＳ２１０）、それがきっかけとなって緊張型頭痛の原因となる筋肉の張りや血流量減少が起こる（ステップＳ２２０）。このような身体変化をメガネ型機器１００で検知する。
【００５４】
メガネ型機器１００は、上述したように、テンプル部１１０に設けられた血流量センサー１１２で浅側頭動脈Ａを測定する。また、モダン部１２０に設けられた表面筋電図１２２で後頭筋Ｍ３の動きを測定する（ステップＳ２３０）。
【００５５】
アプリケーション２００は、血流量の推移や筋硬直の推移を電子処理する（ステップＳ２４０）。アプリケーション２００は、上記の方法により、緊張型頭痛が発生するタイミングを予測する。予防内服のタイミングを判断する（ステップＳ２５０）。
【００５６】
このようにして、ＱＯＬ（クオリティ・オブ・ライフ：ひとりひとりの人生の内容の質や社会的にみた生活の質）を向上させることができるとともに、器質的障害予防が可能となる。
【００５７】
（第１の実施形態の効果）
以上説明したように、本実施形態の緊張型頭痛予測システム１０によれば、緊張型頭痛が発生する前に対処することが可能となる。すなわち、血流量センサー１１２で浅側頭動脈Ａの血流量を測定し、表面筋電図１２２で後頭筋Ｍ３の動きを持続的に取得し、これらの情報を用いて、アプリケーション２００で緊張型頭痛の発生を予測するための電子処理を行うことができる。緊張型頭痛の発生を予測することで、緊張型頭痛が発生する前に対処することが可能となる。
【００５８】
また、テンプル部１１０を、内側に撓む可撓性を有するように構成すれば、血流量センサー１１２を浅側頭動脈Ａに近づけやすくなり、より精度の高い検知が可能となる。
【００５９】
また、モダン部１２０の構成として、表面筋電図１２２を後頭筋に密着させる弾性を有するようにすれば、表面筋電図１２２を後頭筋Ｍ３に近づけやすくなり、より精度の高い情報取得が可能となる。
【００６０】
また、アプリケーション２００として、浅側頭動脈Ａの血流量をグラフ描写又はアニメーション表示の少なくともいずれかで可視化する機能を有するようにすれば、浅側頭動脈Ａの血流量を可視化することで、浅側頭動脈Ａの血流量を把握しやすくなる。
【００６１】
また、アプリケーション２００が、浅側頭動脈Ａの血流量が減少したときにユーザに通知をするようにしたので、緊張型頭痛が発生する可能性があることをユーザに通知することができ、効果的に緊張型頭痛を防止できる。
【００６２】
また、アプリケーション２００が、後頭筋Ｍ３の動き又は硬直度をグラフ描写又はアニメーション表示の少なくともいずれかで可視化する機能を有するようにしたので、後頭筋Ｍ３の動き又は硬直度を可視化することができ、後頭筋Ｍ３の状態を把握しやすくなる。
【００６３】
また、アプリケーション２００が、後頭筋Ｍ３の硬直度が上昇したときにユーザに通知をする機能を有するようにしたので、緊張型頭痛が発生する可能性があることをユーザに通知することができ、効果的に緊張型頭痛を防止できる。
【００６４】
さらに本実施形態の緊張型頭痛予測システム１０には、以下の効果がある。
・約２２００万人（緊張型頭痛の患者数）に需要がある。
・頭痛持ちが多い日本では日常生活を送る上で助かる人が多い。
・メガネ型機器１００を着けるだけで頭痛の発生を予測することができる点から日常生活に馴染みやすい。
【００６５】
以下では、上記第１の実施形態を応用した他の実施形態について説明する。以下の実施形態の説明では、上記第１の実施形態と異なる点を中心に説明することとし、上記第１の実施形態と同様の点については、重複説明を省略する。
【００６６】
（第２の実施形態）
上記第１の実施形態では、緊張型頭痛の発生を予測するための電子処理を行うアプリケーション２００がスマートフォンＳＰに設けられる構成、すなわち、アプリケーション２００がメガネ型機器１００と別体に設けられる構成について説明した。アプリケーションは、メガネ型機器に設けられていてもよい。例えば、アプリケーションを小型のデバイスに組み込み、そのデバイスをメガネ型機器に取り付けてもよい。
【００６７】
この際、血流量センサー及び表面筋電図とアプリケーションとの間の通信は有線通信にしてもよい。また、緊張型頭痛が予測されたときの通知としては、例えば、メガネ型機器を振動させる（アプリケーションを組み込んだデバイスを振動させる）ようにしてもよい。
【００６８】
かかる構成によれば、緊張型頭痛予測システムを、メガネ型機器だけで完結することができる。
【００６９】
なお、本実施形態において説明しなかった点については、上記第１の実施形態の緊張型頭痛予測システム１０に準じて構成することができる。
【００７０】
（第３の実施形態）
上記第１の実施形態では、テンプル部１１０に血流量センサー１１２が設けられ、モダン部１２０に表面筋電図１２２が設けられているメガネ型機器１００について説明した。このような専用のメガネ型機器ではなく、一般的なメガネに、血流量センサーと表面筋電図を取り付けるようにしてもよい。すなわち、血流量センサーと表面筋電図を用意し、これらをユーザが所有するメガネに取り付ける。このようにして、ユーザが所有するメガネをメガネ型機器１００として用いることもできる。
【００７１】
以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明はかかる例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例又は修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【００７２】
例えば、上記実施形態では、後頭筋の動きを持続的に取得する後頭筋情報取得部の一例として、表面筋電図１２２について説明したが本発明はこれに限定されない。表面筋電図以外の手段であっても、後頭筋の動きを持続的に取得する手段であれば、任意のものを採用することができる。
【００７３】
上記実施形態、応用例、変形例は、任意に組み合わせて実施することができる。
【符号の説明】
【００７４】
１０  緊張型頭痛予測システム
１００  メガネ型機器
１１０  テンプル部
１１２  血流量センサー
１２０  モダン部
１２２  表面筋電図（後頭筋情報取得部）
２００  アプリケーション
Ａ  浅側頭動脈
Ｍ１  前頭筋
Ｍ２  側頭筋
Ｍ３  後頭筋
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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