(57)【要約】【課題】ユーザへ身体の動かし方を指示できること。【解決手段】使用者の身体の形態的特徴に対応した身体情報を取得する取得部と、前記取得部により取得された前記身体情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における前記部位の移動範囲を設定する設定部と、前記設定部により設定された前記移動範囲に基づいて、前記部位を移動させる目標位置を使用者に指示する指示部とを備えて運動指示装置を構成する。【選択図】図１６
2019205820.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者の身体の形態的特徴に対応した身体情報を取得する取得部と、
前記取得部により取得された前記身体情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における前記部位の移動範囲を設定する設定部と、
前記設定部により設定された前記移動範囲に基づいて、前記部位を移動させる目標位置を使用者に指示する指示部と
を備える運動指示装置。
【請求項２】
使用者の身体の形態的特徴に対応した身体情報を取得する取得部と、
前記取得部により取得された前記身体情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の所定の軌道に沿った移動を伴う運動における前記部位の移動範囲を設定する設定部と、
前記設定部により設定された前記移動範囲に基づいて、前記部位を前記軌道に沿って移動させる目標位置を使用者に指示する指示部と
を備える運動指示装置。
【請求項３】
前記目標位置は、前記所定の軌道の始点と終点である
請求項２に記載の運動指示装置。
【請求項４】
前記指示部は、範囲を有する前記目標位置を使用者に指示する
請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の運動指示装置。
【請求項５】
前記指示部は、前記移動範囲に応じて移動する画像によって、使用者に指示する
請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の運動指示装置。
【請求項６】
前記指示部は、前記移動範囲に応じて移動する画像によって、使用者に前記部位の移動速度を指示する
請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の運動指示装置。
【請求項７】
前記運動は、前記部位を支持する可動器具を用いるものであり、
前記画像は、前記部位の移動に伴って移動する前記可動器具を表す画像である
請求項５又は請求項６に記載の運動指示装置。
【請求項８】
前記運動は、前記部位を支持する可動器具を用いるものであり、
前記可動器具に装着されたセンサ又は前記可動器具に載置された前記運動指示装置に内蔵されたセンサが出力する検出信号に基づいて、移動回数をカウントする評価部
をさらに備える請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の運動指示装置。
【請求項９】
運動指示装置と可動器具を具備する運動指示システムであって、
前記運動指示装置は、
使用者の身体の形態的特徴に対応した身体情報を取得する取得部と、
前記取得部により取得された前記身体情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における前記部位の移動範囲を設定する設定部と、
前記設定部により設定された前記移動範囲に基づいて、前記部位を移動させる目標位置を使用者に指示する指示部と、
を備え、
前記可動器具は、前記部位を往復移動させる運動に用いられ、前記運動指示装置に対応可能である
トレーニングシステム。
【請求項１０】
コンピュータを、
請求項１から８のいずれか一項に記載の運動指示装置における各部として機能させるためのプログラム。
【請求項１１】
請求項１から８のいずれか一項に記載の運動指示装置と、前記部位を往復移動させる運動に用いられる運動器具とを備えるトレーニングシステム。
【請求項１２】
前記部位を往復移動させる運動に用いられ、請求項１から８のいずれか一項に記載の運動指示装置に対応可能な運動器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、運動指示装置、プログラム、トレーニングシステム、及び運動器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
低摩擦の表面を有する運動マット上でユーザが手を載せたパッドを移動させるようにして運動を行うようにされた運動器具が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許出願公開第２０１１／０２３０３１２号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のような運動器具は、ユーザへ身体の動かし方を指示できることが求められる。しかしながら、ユーザは、例えば単独で運動を行っているような環境等では、身体の動かし方の指示の下で運動を行うことが難しい。
【０００５】
本発明のいくつかの態様は、ユーザへ身体の動かし方を指示できる運動指示装置、プログラム、トレーニングシステム、及び運動器具を提供することを目的の１つとする。
【０００６】
また、本発明の他の態様は、後述する実施形態に記載した作用効果を奏することを可能にする運動指示装置、プログラム、トレーニングシステム、及び運動器具を提供することを目的の一つとする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様は、使用者の身体の形態的特徴に対応した身体情報を取得する取得部と、前記取得部により取得された前記身体情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における前記部位の移動条件を設定する設定部と、前記設定部により設定された前記移動条件を所定の指示内容で使用者に指示する指示部とを備える運動指示装置である。
【０００８】
本発明の一態様は、コンピュータを、上記の運動指示装置として機能させるためのプログラムである。
【０００９】
本発明の一態様は、運動指示装置と運動器具とを備えるトレーニングシステムであって、前記運動指示装置は、使用者の身体の形態的特徴に対応した身体情報を取得する取得部と、前記取得部により取得された前記身体情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における前記部位の移動条件を設定する設定部と、前記設定部により設定された前記移動条件を所定の指示内容で使用者に指示する指示部とを備え、前記運動器具は、運動マットと、前記指示部により使用者に指示される前記移動条件を前記運動マットの運動面にて対応付けるための指標である標示部とを備えるトレーニングシステムである。
【００１０】
本発明の一態様は、使用者の身体の形態的特徴に対応した身体情報を取得する取得部と、取得された前記身体情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における前記部位の移動条件を設定する設定部と、設定された前記移動条件を所定の指示内容で使用者に指示する指示部とを備える運動指示装置に対応可能な運動器具であって、運動マットと、前記運動指示装置により使用者に指示される前記移動条件を前記運動マットの運動面にて対応付けるための指標である標示部とを備える運動器具である。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】第１実施形態におけるトレーニングシステムの全体構成例及びトレーニングシステムを用いた運動の例を示す斜視図である。
【図２】第１実施形態におけるトレーニングシステムの全体構成例及びトレーニングシステムを用いた運動の例を示す斜視図である。
【図３】第１実施形態における運動マットの上面図である。
【図４】第１実施形態における可動パッドの上面図である。
【図５】第１実施形態における可動パッドの斜視図である。
【図６】第１実施形態における可動パッドにおける保持部の周辺を拡大した側面図である。
【図７】第１実施形態における可動パッドを示す斜視図である。
【図８】第１実施形態におけるニーパッド３の上面図である。
【図９】第１実施形態における運動マット１とニーパッド３の別の配置を示す上面図である。
【図１０】第１実施形態におけるプロフィール登録画面の一例を示す図である。
【図１１】第１実施形態における運動プログラム選択画面の一例を示す図である。
【図１２】第１実施形態におけるパッド負荷選択画面の一例を示す図である。
【図１３】第１実施形態における移動周期設定画面の一例を示す図である。
【図１４】第１実施形態における運動モード選択画面の一例を示す図である。
【図１５】第１実施形態における移動条件説明画面の一例を示す図である。
【図１６】第１実施形態における移動条件説明画面の一例を示す図である。
【図１７】第１実施形態における移動条件説明画面の一例を示す図である。
【図１８】第１実施形態における移動条件説明画面の一例を示す図である。
【図１９】第１実施形態における開始準備画面の一例を示す図である。
【図２０】第１実施形態におけるカウントダウン画面の一例を示す図である。
【図２１】第１実施形態における運動指示画面の一例を示す図である。
【図２２】第１実施形態における評価画面の一例を示す図である。
【図２３】第１実施形態における評価履歴画面の一例を示す図である。
【図２４】第１実施形態におけるトライアルモードでの運動指示画面の一例を示す図である。
【図２５】第１実施形態における携帯端末装置の機能構成例を示す図である。
【図２６】第１実施形態における移動条件テーブルの一例を示す図である。
【図２７】第１実施形態における携帯端末装置が実行する処理手順例を示すフローチャートである。
【図２８】第１実施形態における携帯端末装置のハードウェア構成の一例を示す図である。
【図２９】第２実施形態における可動パッドと携帯端末装置の構成例を示す図である。
【図３０】第３実施形態におけるセンサユニットと携帯端末装置の構成例を示す図である。
【図３１】各実施形態での別の一例における運動マットの上面図である。
【図３２】各実施形態における運動指示画面の別の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
［第１実施形態］
以下、本発明の第１実施形態について図面を参照して説明する。なお、本実施形態では、携帯端末装置及び運動器具の両方を備えるトレーニングシステムを例に挙げて説明する。
【００１３】
〔トレーニングシステムの概要〕
図１は、第１実施形態におけるトレーニングシステムＳｙｓを使用した運動の一例を示す概略図である。
図１は、ユーザＵ（使用者の一例）が、トレーニングシステムＳｙｓを使用した運動（単に「運動」とも称する）を行う場合の一例である。トレーニングシステムＳｙｓは、携帯端末装置Ｍ、及び運動器具Ｅを備える。
【００１４】
運動器具Ｅは、運動マット１、可動パッド２（可動器具の一例）、及びニーパッド３を備える。ユーザＵが運動を行うとき、例えば、運動マット１と複数のニーパッド３は、床面Ｓ上に敷かれる。複数の可動パッド２は、運動マット１の上面に置かれて、使用される。ここで、可動パッド２は、運動マット１の上面にて、滑りやすい材質で形成されている。
【００１５】
ユーザＵは、右手と左手（身体の部位の一例）をそれぞれの可動パッド２に載せたまま、各可動パッド２を動かすことで運動を行う。このとき、ユーザＵは、例えば、可動パッド２の滑りを抑制することで体幹等を鍛えることができる。このとき、ユーザＵは、右膝と左膝をそれぞれのニーパッド３に載せて運動を行う。図１に示すように、ユーザＵは、四つん這いの姿勢（状態１Ａ）から、両手を可動パッド２の載せたまま、自身の前方へ移動させた姿勢（状態１Ｂ）となるように、各可動パッド２を運動マット１の上面に接触させたまま滑らせて移動させる動きを繰り返す往復運動を行う。
【００１６】
携帯端末装置Ｍは、スマートフォンである。携帯端末装置Ｍは、ユーザＵが運動を行うときに可動パッド２に載置され、各可動パッド２を移動させる移動範囲（移動条件の一例。単に「移動範囲」とも称する）を提示する。
【００１７】
ここで、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵの身長（身体の形態的特徴の一例）に基づいて、移動範囲を提示する。これにより、トレーニングシステムＳｙｓは、ユーザＵの身長に応じた移動範囲で、ユーザＵに運動を行わせることができる。例えば、図１に示すユーザＵよりも身長の低いユーザの場合、状態１Ｂの姿勢のときの可動パッド２の位置が、図１に示すよりも手前になるように移動範囲を設定する。このように、携帯端末装置Ｍは、上述した身長の低いユーザに対して、当該可動パッド２の位置が手前になる移動範囲を提示する。
【００１８】
また、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵの身長に基づいて、移動周期（移動条件の一例）を設定する。例えば、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵの身長に基づいて移動範囲を決定した後、移動速度を身長に関わらず一定とし、移動周期として、身長に基づく移動範囲を移動速度で除算した値とすることができる。これにより、トレーニングシステムＳｙｓは、ユーザＵの身長に応じた移動周期で、ユーザＵに運動を行わせることができる。
以上のように、トレーニングシステムＳｙｓは、ユーザの身長に適合した移動範囲及び移動周期で、ユーザＵに運動を行わせることができる。
【００１９】
運動マット１の上面には、標示マーク１１（標示部の一例）が形成されている。また、
携帯端末装置Ｍは、運動マット１の上面の上面に形成された標示マーク１１に対応した画像（図１６の画像Ｍｋ）に対応付けて、各可動パッド２の移動範囲を表す画像（図１６の画像Ｔｇ）を装置画面Ｍａに表示する。これにより、ユーザＵは、標示マーク１１と移動範囲の位置関係を把握することができる。
一方、ユーザＵは、運動マット１の上面の標示マーク１１を見て、携帯端末装置Ｍで把握した位置関係を再現することで、運動マット１の上での現実の移動範囲を再現できる。
【００２０】
〔運動器具Ｅ〕
図２は、第１実施形態における運動器具Ｅの斜視図である。
図２は、運動器具Ｅ（可動パッド２）に、携帯端末装置Ｍが載置されている場合の一例である。運動器具Ｅは、運動マット１、２個の可動パッド２、及び２個のニーパッド３を備えている。
【００２１】
本明細書では、方向を次のように定義する。
運動マット１、可動パッド２、及びニーパッド３は、ユーザＵが運動を行うとき、厚さ方向を、鉛直方向として使用される。このとき、鉛直下向きとなる方向を下方といい、その反対方向を上方という。運動マット１、可動パッド２、及びニーパッド３は、上方の面が上面又は表（おもて）面であり、下方の面が下面又は裏面である。
【００２２】
また、運動マット１、可動パッド２、又は、ニーパッド３の各辺に沿った方向のうち、ユーザＵが状態１Ａと状態１Ｂを繰り返す運動を行うとき、ユーザＵの前後を向く方向を前後方向Ｌ１といい、ユーザＵの左右を向く方向を左右方向Ｌ２という。ここで、前後方向Ｌ１のうち、ユーザの前を向く方向を前方といい、その反対方向を後方という。
本実施形態では、運動マット１、可動パッド２、及びニーパッド３の各々の長手方向を前後方向、短手方向を左右方向として説明する。ただし、本発明はこれに限らず、運動マット１、可動パッド２、又は、ニーパッド３の長手方向を左右方向としてもよいし、短手方向を前後方向としてもよい。
【００２３】
〔運動器具−運動マット〕
運動マット１について詳細に説明する。
図３は、第１実施形態における運動マット１の上面図である。
【００２４】
運動マット１は、平面視矩形状に形成されている。
運動マット１は、左右方向Ｌ２の長さ（横幅）よりも、前後方向Ｌ１の長さ（縦幅）が長く形成されている。
運動マット１の横幅は、例えば８００ｍｍ以上で１０００ｍｍ以下程度の範囲内である。運動マット１の横幅は、例えば一般的な成人の肩幅よりも長い。
このような横幅でも、ユーザＵは、例えば図１のように、両手等を肩幅程度に広げたまま、自重を支えながら可動パッド２に載せて、運動を行うことができる。
【００２５】
運動マット１の縦幅は、例えば１０００ｍｍ以上で１５００ｍｍ以下程度の範囲内である。運動マット１の縦幅は、例えば一般的な成人の上半身の高さよりも、長い。
なお、運動マット１は、ニーパッド３が別々の構成物品であるので、運動マット１の縦幅を、例えば一般的な成人の身長よりも、短く形成され得る。例えば、運動マット１は、その縦幅を、運動において、可動パッド２を移動させる移動範囲に留めて、形成され得る。この縦幅は、例えば、上肢長に、可動パッド２の縦幅を加えた長さである。上肢長とは、上腕長と前腕長の合計であるが、上腕長と前腕長と手長の合計であってもよい。
運動マット１の厚さは、例えば数十ｍｍ程度である。
ただし、運動マット１のサイズは、一例であって任意に変更して構わない。運動マット１のサイズは、例えば、性別、年齢、運動種別等に応じて適宜変更して構わない。
【００２６】
運動マット１は、例えば、合成樹脂を材料として形成される。ただし、運動マット１は、材質として、例えば所定の反撥性、摩擦性、耐久性、柔軟性、抗菌性等を考慮して選択されればよく、他の材料で形成されてもよい。また、運動マット１は、単層の合成樹脂層で形成されてもよいし、合成樹脂層を多層に積層することで形成されてもよい。
本実施形態では、運動マット１は、２層構造で形成されている。
例えば、運動マット１の製造装置は、下面をポリエチレン樹脂（ＰＥ樹脂）で形成し、この下層にポリエチレンテレフタレート樹脂（ＰＥＴ樹脂）で形成した上層を積層する。この製造方法により、運動マット１は、上面がＰＥＴ樹脂で形成され、下面がＰＥ樹脂で形成されている。また、運動マット１は、上面と下面（表面と裏面）で、材質が異なっているので、床面Ｓ、又は可動パッド２の下面に対する摩擦係数が異なっている。
【００２７】
運動マット１の上面全体は、運動面１２とされている。運動面１２には、標示マーク１１（標示部の一例）が形成されている。標示マーク１１は、携帯端末装置Ｍからの指示内容、運動状況、或いは評価結果等を、運動面１２にて対応付けるための指標である。
【００２８】
図３において、標示マーク１１は、前後方向Ｌ１（一辺方向の一例）に沿って形成されている。標示マーク１１は、運動面１２において、前後方向Ｌ１の位置を示す。この図の例では、運動マット１の右端部１ａ及び左端部１ｂにそれぞれ形成されている。
各標示マーク１１は、複数の標示ライン１１１により形成される。例えば、各標示ライン１１１は、前後方向Ｌ１に、例えば３０ｍｍ以上で４０ｍｍ以下の長さで延びている。標示マーク１１は、これら標示ライン１１１が前後方向Ｌ１に一列に配列されることで形成されている。図３の一例では、各標示マーク１１において、２１本の標示ライン１１１は、前後方向Ｌ１に、例えば２０ｍｍ以上で３０ｍｍ以下の間隔をあけて、一列に配列されている。つまり、隣接する標示ライン１１１の距離（中心の距離）は、例えば５０ｍｍ（３０ｍｍ＋２０ｍｍ）以上で７０ｍｍ（４０ｍｍ＋３０ｍｍ）以下となる。
【００２９】
２１本の標示ライン１１１のうち、５本の標示ライン１１１が標示ライン１１１ａ（太線）である。５本の標示ライン１１１ａは、その他の標示ライン１１１ｂとは、態様（例えば、線幅、線種あるいは色）が異なっている。
標示ライン１１１ａは、最も前方と、最も後方に配置されている。また、標示ライン１１１ａは、４個の標示ライン１１１ｂを挟んで、５本の標示ライン１１１毎に形成されている。つまり、隣接する標示ライン１１１ａの距離（中心の距離）は、例えば２５０ｍｍ（５０ｍｍ×５個）以上で３５０ｍｍ（７０ｍｍ×５個）以下の長さとなる。
【００３０】
このように、運動マット１には、運動面１２に標示マーク１１が形成されている。ユーザＵは、標示マーク１１を見ることで、運動面１２上において、可動パッド２の位置を、容易に把握できる。これにより、ユーザＵは、運動を行うとき、可動パッド２を移動させる移動範囲を確認できる。
なお、標示マーク１１は、左右方向Ｌ２沿って形成されてもよいし、前後方向Ｌ１と左右方向Ｌ２に対して斜めの方向に形成されてもよい。例えば、標示マーク１１は、前端部１ｃ又は後端部１ｄに形成されてもよいし、別の位置でもよい。また、複数の標示マーク１１は、前後方向Ｌ１と左右方向Ｌ２の両方に沿って、それぞれ形成されてもよい。
【００３１】
〔運動器具−可動パッド〕
可動パッド２について、図４〜図７を参照して、詳細に説明する。
図４は、第１実施形態における可動パッド２の斜視図である。
可動パッド２は、パッド本体２０（本体の一例）と接触シート２４（接触部の一例）を備えている。パッド本体２０には、支持部２１と保持部２２が形成されている。
支持部２１は、ユーザＵが運動を行うときに、手を支持する。保持部２２は、ユーザＵが運動を行うときに、携帯端末装置Ｍを保持する。
接触シート２４は、面ファスナー２３（ファスナーの一例）を介して、パッド本体２０に対して分離可能に固定（「装着」ともいう）されている。接触シート２４は、ユーザＵが運動を行うときに、その下面が運動マット１の運動面１２に対して接触する。
【００３２】
図５は、第１実施形態における可動パッド２の上面図である。
パッド本体２０は、平面視矩形状に形成されている。パッド本体２０は、左右方向Ｌ２の長さ（横幅）よりも、前後方向Ｌ１の長さ（縦幅）が長く形成されている。ただし、パッド本体２０の形状は、この場合に限定されるものではなく、例えば平面視正方形状、多角形状、楕円形状、又は、円形状に形成されていても構わない。
【００３３】
パッド本体２０の横幅は、例えば１２０ｍｍ以上で２００ｍｍ以下程度の範囲内である。パッド本体２０の横幅は、例えば一般的な成人の手の平の横幅（親指と薬指との間の横幅）よりも長い。
パッド本体２０の縦幅は、例えば３００ｍｍ以上で４００ｍｍ以下程度の範囲内である。パッド本体２０の厚さは、最も薄い部分で例えば十ｍｍ以上で数十ｍｍ以下程度である。ただし、パッド本体２０のサイズは、一例であって任意に変更して構わない。例えば、性別、年齢、運動種別等に応じて適宜変更して構わない。
【００３４】
パッド本体２０は、例えば、合成樹脂を材料として形成される。ただし、パッド本体２０は、材質として、例えば所定の反撥性、摩擦性、耐久性、柔軟性、抗菌性等を考慮して選択されればよく、他の材料で形成されてもよい。また、パッド本体２０は、単層の合成樹脂層で形成されてもよいし、合成樹脂層を多層に積層すること形成されてもよい。本実施形態では、パッド本体２０は、ＥＶＡ樹脂で形成されている。
【００３５】
図５に示すように、パッド本体２０は、大部分が支持部２１として形成され、前方の先端部分に保持部２２として形成されている。
支持部２１の上面（支持面２１ａ）は、平面視矩形状に形成されている。支持部２１の横幅は、パッド本体２０と同じであり、例えば１２０ｍｍ以上で２００ｍｍ以下程度の範囲内である。支持部２１の縦幅は、例えば２００ｍｍ以上で３００ｍｍ以下程度の範囲内である。支持部２１の縦幅は、例えば一般的な成人の手の平の縦幅よりも長い。
ユーザＵは、この支持面２１ａに、例えば手の平を載せることが可能とされている。支持面２１ａは、手の平に対する摩擦係数が高く、手の平が滑りにくい材質で形成されている。
【００３６】
保持部２２は、第１保持台２２１と第２保持台２２２が形成されている。保持部２２において、第１保持台２２１は、第２保持台２２２の前方に形成されている。第１保持台２２１と第２保持台２２２は、パッド本体２０の左右方向Ｌ２の全長に亘って、延びるように形成されている。
第１保持台２２１の上面（第１傾斜面２２１ａ）は、携帯端末装置Ｍが載置可能である。第１傾斜面２２１ａは、例えば、左右方向Ｌ２の長さ（横幅）が、一般的なスマートフォン（携帯端末装置Ｍの一例）の長辺よりも、長く形成されている。第１保持台２２１の横幅は、例えば１２０ｍｍ以上で２００ｍｍ以下程度の範囲内である。
これにより、第１傾斜面２２１ａは、例えばスマートフォン等が横向き（長辺を横向き）にして載置された場合でも、少なくとも左右方向Ｌ２において、スマートフォン等の全面或いは大部分に接触して、スマートフォンを安定して保持できる。
【００３７】
図６は、第１実施形態における可動パッド２の側面図である。
パッド本体２０には、その下面に、第１面ファスナー２３１が形成されている。パッド本体２０の下面は、支持面２１ａとは反対側の面である。一方、接触シート２４には、その上面に、第２面ファスナー２３２が形成されている。接触シート２４の上面は、接触面２４ａ（可動パッド２の下面）と反対側の面である。
接触シート２４は、第１面ファスナー２３１と第２面ファスナー２３２が張り付くことによって、パッド本体２０の下方に装着されている。
【００３８】
パッド本体２０において、支持部２１は、一様な厚さで形成されている。つまり、支持面２１ａは、全面に亘って、平坦に形成されている。ただし、支持部２１は、一様な厚さで形成されなくてもよい。
【００３９】
なお、支持面２１ａは、柔軟性がある材質であり、振動を吸収可能である。例えば、支持面２１ａは、第１傾斜面２２１ａよりも、柔軟性があってもよい。特に体幹トレーニングでは、身体に負荷をかけた場合に、腕が震えることがある。この腕の震えによる振動は、可動パッド２に倒置された携帯端末装置Ｍに伝わることがある。可動パッド２は、支持面２１ａが振動を吸収可能であるので、例えばユーザＵの腕が震えた場合でも、その震えによる振動を、携帯端末装置Ｍに伝わりにくくすることができる。
さらに、支持面２１ａは、柔軟性がある材質であり、手の平を載せた部分が凹む。これにより、可動パッド２は、支持面２１ａが凹む（例えば５ｍｍ以上凹む）ことによって、手の平との間の摩擦力を増加できる。したがって、可動パッド２は、支持面２１ａが凹まない場合や凹みが小さい（例えば５ｍｍより小さい）場合と比較して、より手の平を可動パッド２に固定できる。
【００４０】
保持部２２は、携帯端末装置Ｍを載置した場合に、その画面ＭａをユーザＵに向けた状態で保持することが可能とされている。例えば、保持部２２は、画面Ｍａが上方を向け、且つ後方を向けた状態で保持することが可能とされている。後方は、ユーザＵの身体の前面側（腹側）から、背面側（背中側）に向かう方向である。
【００４１】
保持部２２には、第１保持台２２１と第２保持台２２２と保持ベース２２３が形成されている。保持ベース２２３は、例えば、支持部２１と一体に形成されている。
第１保持台２２１と第２保持台２２２は、保持ベース２２３から、その上方（第１面ファスナー２３１の反対側）に向けて突出するように形成されている。第１保持台２２１は、その高さ（突出量）が第２保持台２２２の高さより、低くなるように形成されている。
第２保持台２２２は、第１保持台２２１よりも支持部２１側に配置される。第１保持台２２１と第２保持台２２２は、その間に、携帯端末装置Ｍを保持可能とされている。
【００４２】
第１保持台２２１は、第１傾斜面２２１ａ（傾斜面の一例）を有している。
第１傾斜面２２１ａは、支持面２１ａ等（支持面２１ａ、運動面１２、又は水平面）に対して傾斜し、且つ上方を向くように形成されている。
第１傾斜面２２１ａは、後方から前方に向かうにしたがって、漸次上方に向かって延びるように形成されている。これにより、第１傾斜面２２１ａは、その法線方向が、上方を向き、且つ、所定角度で斜め後方（すなわちユーザＵの前面側から背面側に向かう方向）を向くこととなる。また、第１傾斜面２２１ａは、携帯端末装置Ｍの背面Ｍｂを接触させた状態で、該背面Ｍｂを保持することが可能とされている。
これにより、第１保持台２２１は、背面Ｍｂを第１傾斜面２２１ａに対して接触させることで、携帯端末装置Ｍを斜めに傾けた状態で第１保持台２２１に寝かせるように保持することが可能とされている。
【００４３】
具体的には、保持部２２の第１傾斜面２２１ａは、側面視で支持面２１ａ等（支持面２１ａ、運動面１２、又は水平面）に対して所定角度（「傾斜角度」と称する）に傾けて形成されている。つまり、保持部２２は、携帯端末装置Ｍ（画面Ｍａ）を、側面視で支持面２１ａ等に対して傾斜角度に傾けて、保持することが可能である。
ここで、傾斜角度は、例えば２０度以上３５度以内の範囲であり、さらに２３度〜２８度の範囲が好適である。
【００４４】
傾斜角度が２３度〜２８度の場合、ユーザＵが上方から画面Ｍａを見る場合（図１を参照）に、見やすい角度となる。つまり、トレーニングシステムＳｙｓでは、可動パッド２は、床面Ｓと同程度の高さで使用されるので、携帯端末装置Ｍも、床面Ｓと同程度の高さに位置する。したがって、ユーザＵは、上方から下方を向いて、画面Ｍａを見ることとなる。可動パッド２は、携帯端末装置Ｍを、上方のユーザＵから見やすい所定角度で載置可能な構造とされている。
また可動パッド２は、運動中でも、携帯端末装置Ｍを保持可能な構造とされている。
【００４５】
逆に、傾斜角度が３５度より大きい場合、ユーザＵが上方から画面Ｍａを見にくくなる。この場合、携帯端末装置Ｍは、例えば可動パッド２が後方へ移動させられているときに、携帯端末装置Ｍが後方へ（携帯端末装置Ｍが画面Ｍａ側へ）倒れてしまう場合がある。
また、傾斜角度が２０度より小さくなる場合、携帯端末装置Ｍが背面Ｍｂと第１傾斜面２２１ａとの摩擦が小さくなる。携帯端末装置Ｍは、例えば可動パッド２が前方へ移動させられているときに、可動パッド２の前方へ飛び出してしまう場合がある。
本実施形態では、傾斜角度が２０度以上で３５度以内の範囲内であるので、可動パッド２は、ユーザＵが画面Ｍａを見やすくでき、且つ、携帯端末装置Ｍを安定して保持できる。
【００４６】
第２保持台２２２は、携帯端末装置Ｍを画面Ｍａ側から保持可能とされている。
第２保持台２２２には、第２傾斜面２２２ａと反対側に、凹部２２２ｂが形成されている。第２傾斜面２２２ａは、支持面２１ａ等に対して傾斜し、その法線方向が、上方を向き、且つ斜め後方を向くように形成されている。
【００４７】
凹部２２２ｂは、側面視円弧状に窪んでいる。凹部２２２ｂは、左右方向Ｌ２の全長に亘って形成されている。これにより、第２保持台２２２は、凹部２２２ｂの内側に、携帯端末装置Ｍを部分的に収納した状態で、携帯端末装置Ｍを保持する。この状態では、例えば携帯端末装置Ｍのうち、凹部２２２ｂの内側に収納された部分が上方に浮き上がるように動こうとしても、凹部２２２ｂにより規制される。
また、第２保持台２２２は、凹部２２２ｂが円弧状に窪んでいるので、平面の場合と比較して、より広い面積で携帯端末装置Ｍと接触することができる。これにより、保持部２２は、携帯端末装置Ｍを、より安定的に保持できる。
【００４８】
面ファスナー２３は、第１面ファスナー２３１と、第２面ファスナー２３２で構成されている。
第１面ファスナー２３１は、例えばパッド本体２０の下面（すなわち支持部２１の下面及び保持ベース２２３の下面）の全面に亘って、取り付けられている。第１面ファスナー２３１のうち接触シート２４に対向する面は、ループ状に起毛されている。
【００４９】
第２面ファスナー２３２は、例えば接触シート２４の上面の全面に亘って、取り付けられている。第２面ファスナー２３２のうちパッド本体２０に対向する面は、フック状に起毛されている。
【００５０】
従って、第１面ファスナー２３１と第２面ファスナー２３２とを重ね合わせることで、パッド本体２０と接触シート２４を、装着させることができる。一方、第１面ファスナー２３１から第２面ファスナー２３２を引き剥がすように分離させることで、パッド本体２０から、接触シート２４を取り外して分離することが可能となる。
【００５１】
なお、第１面ファスナー２３１の下面をループ状に起毛させ、第２面ファスナー２３２の上面をフック状に起毛させたが、これとは逆に、第１面ファスナー２３１の下面をフック状に起毛させ、第２面ファスナー２３２の上面をループ状に起毛させても構わない。
【００５２】
図７は、第１実施形態における可動パッド２を示す斜視図である。同図において、可動パッド２は、パッド本体２０と接触シート２４に分離されている。同図は、接触シート２４として、第１接触シート２４−１及び第２接触シート２４−２が存在する場合の一例である。
【００５３】
第１接触シート２４−１及び第２接触シート２４−２のそれぞれは、平面視で、パッド本体２０と同一のサイズ及び外形形状で形成されている。つまり、第１接触シート２４−１及び第２接触シート２４−２のそれぞれは、左右方向Ｌ２よりも前後方向Ｌ１に長い平面視矩形状で形成されている。また、第１接触シート２４−１及び第２接触シート２４−２のそれぞれの厚さは、パッド本体２０と同等の厚さに形成されている。
【００５４】
第１接触シート２４−１は、上層と中層と下層とが積層された３層構造で形成されている。上層は、フェルト等の不織布から形成されている。中層は、ポリ塩化ビニル樹脂（ＰＶＣ樹脂）から形成されている。下層は、フェルト等の不織布から形成されている。従って、第１接触シート２４−１は、接触面２４−１ａが不織布によって形成されている。
第２接触シート２４−２は、上層と下層とが積層された２層構造で形成されている。上層は、フェルト等の不織布から形成されている。下層は、ポリ塩化ビニル樹脂（ＰＶＣ樹脂）から形成されている。従って、第２接触シート２４−２は、接触面２４−２ａがＰＶＣ樹脂によって形成されている。
【００５５】
従って、第１接触シート２４−１の接触面２４−１ａと第２接触シート２４−２の接触面２４−２ａとでは、運動面１２に対する摩擦係数が異なっている。ユーザＵは、パッド本体２０に対して、第１接触シート２４−１あるいは第２接触シート２４−２のいずれかを選択して装着できる。つまり、ユーザＵは、可動パッド２を変更することにより、運動面１２に対する可動パッド２の摩擦力を変更することができる。これにより、ユーザＵは、可動パッド２を使用した運動負荷を変えることができる。
【００５６】
具体的に、第１接触シート２４−１は、接触面２４−１ａが不織布であるため、接触面２４−２ａがＰＶＣ樹脂である第２接触シート２４−２よりも、運動面１２に対する摩擦係数が大きい。この場合、ユーザＵは、この可動パッド２の移動において、例えば、一定速度を維持しやすい。
これに対して、可動パッド２は、第２接触シート２４−２が装着された場合、下面での摩擦力が所定値より小さくなり、運動面１２上で滑りやすい。よって、ユーザＵは、この可動パッド２の移動において、例えば、一定速度を維持するためには、より大きな力が要求される。
すなわち、可動パッド２は、パッド本体２０に、第１接触シート２４−１が装着された場合より、第２接触シート２４−２が装着された場合の方が、運動負荷が大きい。
【００５７】
なお、第１接触シート２４−１と第２接触シート２４−２は、少なくとも、接触面２４−１ａと接触面２４−２ａの材質が異なっていればよい。例えば、接触面２４−１ａと接触面２４−２ａは、表面を形成する材料或いは構造が異なっていてもよい。
これにより、接触面２４−１ａは、運動面１２に対する摩擦係数を、接触面２４−２ａと異ならせることができる。
以上のように、運動器具Ｅは、複数の接触シート２４（第１接触シート２４−１と第２接触シート２４−２）を備えてもよく、複数の接触シート２４は、運動面１２に対する摩擦係数が互いに異なってもよい。なお、複数の接触シート２４は、運動面１２に対する摩擦係数が異なる３以上のものが用意されてよい。
【００５８】
＜比較例＞
従来、ローラー型の運動器具（「腹筋ローラー」とも呼ばれる）が知られている。腹筋ローラーは、例えば、車輪の中心にハンドルを通すことで、車輪が回転可能にハンドルに取り付けられたものである。
運動器具Ｅは、可動パッド２によって、腹筋ローラーと比較して、次の有利な効果を奏する。
【００５９】
可動パッド２は、腹筋ローラーよりも、ユーザＵが手の平や手首を痛めにくい。
例えば、腹筋ローラーは、ユーザに、手の平の一部分でハンドルを握らせる。これに対して、可動パッド２は、ユーザに、手の平の全体で接触させる。つまり、可動パッド２は、運動中に、ユーザが自重を支える面積（手の平全体）が、腹筋ローラーのもの（ハンドルを握る部分：指尖球部分）よりも広い。これにより、可動パッド２は、手の平の部分にかかる圧力を分散して、小さくできる。すなわち、可動パッド２は、腹筋ローラーと比較して、ユーザが手の平を痛めて、運動を止めてしまうことを防止できる。
また腹筋ローラーは、ハンドルを握る部分（指尖球部分）と、ユーザの自重がかかる部分（手の付け根部分：手根部分）と、がずれている。そのため、ユーザには、手の平を回転するモーメントとして、手根部分に自重がかかる。ここで、腹筋ローラーは、ハンドル部分は車輪の半径程の高さに位置するので、手根部分は空中に浮くことになる。ユーザは、例えば手首を反ったまま、自重によるモーメントを支えるため、手首を痛める場合がある。
これに対して、可動パッド２は、ユーザの自重がかかる部分（手の付け根部分：手根部分）が直接接するので、手の平に回転するモーメントがない。すなわち、可動パッド２は、腹筋ローラーと比較して、ユーザが手首を痛めて、運動を止めてしまうことを防止できる。
【００６０】
さらに、可動パッド２は、滑りや移動の自由度が高い。
例えば、腹筋ローラーは、滑りや移動の自由度が１つの方向である。また、腹筋ローラーでは、左右の手の位置関係は、常に同じ位置となり、両手とも同じ移動になる。
これに対して、運動器具Ｅは、２つの可動パッド２を備えている。ユーザは、右手と左手を、それぞれ可動パッド２に載せて、自由に動かすことができる。
これにより、運動器具Ｅの場合、ユーザは、例えば、前後方向Ｌ１に加えて、左右方向Ｌ２の滑りに対しても負荷をかけることができる。また、ユーザは、例えば、前後方向Ｌ１に加えて、左右方向Ｌ２にも、移動をさせることができる。
同様に、運動器具Ｅの場合、ユーザは、例えば、右手と左手を、別々の移動をさせることができる。つまり、運動器具Ｅでは、左右の手の位置関係を、変えることもでき、左右の手で異なる移動にすることもできる。
【００６１】
〔運動器具−ニーパッド〕
ニーパッド３について詳細に説明する。
図８は、第１実施形態におけるニーパッド３の上面図である。
ニーパッド３は、ユーザが運動を行うとき、運動マット１の後方側に配置される。ニーパッド３は、ユーザが運動を行うとき、載せられた身体の部位について、その位置を固定するものである。例えば、図１において、各ニーパッド３の位置は、状態１Ａと状態１Ｂで同一である。
【００６２】
ニーパッド３は、平面視矩形状に形成されている。ニーパッド３は、左右方向Ｌ２の長さ（横幅）よりも、前後方向Ｌ１の長さ（縦幅）が長く形成されている。ただし、ニーパッド３の形状は、この場合に限定されるものではなく、例えば平面視正方形状、多角形状、楕円形状、円形状に形成されていても構わない。
【００６３】
ニーパッド３の横幅は、例えば１２０ｍｍ以上で２００ｍｍ以下程度の範囲内である。ニーパッド３の横幅は、例えば一般的な成人の四肢の横幅（膝や肘の横幅）よりも長い。
ニーパッド３の縦幅は、例えば３００ｍｍ〜４００ｍｍ程度の範囲内である。
なお、ニーパッド３は、可動パッド２と同一のサイズ及び外形形状で形成されている。これにより、ニーパッド３は、例えば、可動パッド２と重ねて収納するとき、揃えて収納できる。
ニーパッド３の厚さは、例えば十ｍｍ〜数十ｍｍ程度である。
なお、ニーパッド３の厚さは、例えば接触シート２４と同等の厚さに形成されている。ただし、ニーパッド３の厚さは、その他の厚さでもよく、例えば運動マット１と同等の厚さであってもよい。
【００６４】
ニーパッド３は、例えば、合成樹脂を材料として形成される。ただし、パッド本体２０は、材質として、例えば所定の反撥性、摩擦性、耐久性、柔軟性、抗菌性等を考慮して選択されればよく、他の材料で形成されてもよい。また、パッド本体２０は、単層の合成樹脂層で形成されてもよいし、合成樹脂層を多層に積層することで形成されてもよいし、本実施形態では、ニーパッド３は、ＥＶＡ樹脂で形成されている。
【００６５】
＜運動マット１と別物品であることについて＞
本実施形態では、一例として、運動器具Ｅは、運動マット１とニーパッド３を、別々の構成物品として備えている。
これにより、運動マット１は、その縦幅を、運動において、可動パッド２を移動させる移動範囲に留めて（図８の長さＬ１１で）、形成され得る。
【００６６】
例えば、運動マット１とニーパッド３が別々の構成物品であるので、ユーザＵは、これらを近づける、又は、離すことができる。例えば身長の低いユーザＵは、運動マット１とニーパッド３を近づけて配置し、身長の高いユーザＵは、運動マット１とニーパッド３を離して配置する。これにより、ユーザＵは、例えばニーパッド３（膝）の位置に対して、運動面１２の位置を、自由に調整できる。
仮に、運動マット１とニーパッド３を別々の構成物品としないとき、ユーザＵは、膝等の関節を傷めないようにするため、運動マット１に膝等を載せることを希望する場合がある。この場合、運動マット１の縦幅は、膝等を置いたまま、運動できる長さ（図８の長さＬ２１）にする必要がある。また、この長さは、ユーザＵの身長によって変わるので、例えば身長の高いユーザＵに合わせて、運動マット１の縦幅を決定する場合もある。この場合、運動マット１の縦幅は、より長く決定されてしまう。
一方、本実施形態の運動器具Ｅでは、例えば、ユーザＵは、運動マット１とニーパッド３を離して使用できる。これにより、運動マット１は、少なくとも、この離した距離とニーパッド３の縦幅の長さ（図８の長さＬ１２）だけ、短く形成され得る。
このように、運動器具Ｅでは、運動マット１を比較的小さくできる。これにより、ユーザＵは、簡便に、運動マット１を持ち運び又は保管できる。
【００６７】
なお、運動器具Ｅでは、身長に応じて、ニーパッド３と運動マット１の距離Ｌ１３が定められていてもよい。
この距離Ｌ１３は、例えば、ニーパッド３の少なくとも一辺に基づいて、定められてもよい。具体的に、距離Ｌ１３は、１５５ｃｍ〜１６４ｃｍのユーザＵの場合、ニーパッド３の短辺の半分の長さであり、１６４ｃｍ〜１７４ｃｍのユーザＵの場合、ニーパッド３の短辺の１つ分の長さである。図８では、距離Ｌ１３は、ニーパッド３の短辺の１つ分の距離である。
この場合、ユーザＵは、一方のニーパッド３を用いて、他方のニーパッド３と運動マット１の距離Ｌ１３を確認しながら、他方のニーパッド３を配置できる。これにより、ユーザＵは、別途、物差し等を用意することなく、容易にニーパッド３を配置できる。
【００６８】
なお、一方のニーパッド３には、距離の基準となるマークが付されていてもよい。例えば、このマークは、ニーパッド３と運動マット１の距離Ｌ１３の基準となる。具体的には、ニーパッド３には、例えば短辺付近の端部において、短辺の半分の位置にマークが形成されてもよいし、目盛りが形成されてもよい。
また、ニーパッド３には、身体の部位を載せる位置を示すマークが付されてもよい。
【００６９】
また、運動マット１とニーパッド３を別々の構成物品であるので、例えば、運動マット１は、運動面１２が同一の材質で形成され得る。
仮に、運動マット１とニーパッド３を別々の構成物品としないときには、運動マット１には、膝等を固定する部分（滑りにくい部分）と可動パッド２の可動域の部分（滑りやすい部分）の両方が形成されることが考えられる。この場合、ユーザＵは、これらの部分を認知して、使い分けなければならず、誤って使用してしまう虞もある。また、運動マット１は、摩擦係数が異なる部分が形成される場合、繋ぎ目等で耐久性が損なわれること、又は、製造コストが高くなることがある。
一方、本実施形態の運動器具Ｅでは、運動マット１は、その上面が同一の材質である。これにより、ユーザＵは、上面を部分的に使い分ける必要がなく、簡易に使用できるとともに、誤って使用することを防止できる。運動マット１は、耐久性を高くでき、又は、製造コストを低くできる場合もある。
【００７０】
さらに、運動マット１とニーパッド３を別々の構成物品であるので、例えば、ユーザＵは、運動マット１を平面視で回転させることで、移動範囲の広さを変更できる。
図９は、第１実施形態における運動マット１とニーパッド３の別の配置を示す上面図である。
図９（Ａ）は、図８の配置から、運動マット１を、上下方向を軸にして９０度回転させた場合の配置を示す。この場合、ユーザＵは、左右方向Ｌ２により広い範囲で、可動パッド２を移動させることができる。
図９（Ｂ）は、図９（Ａ）の配置から、運動マット１を、上下方向を軸にして６０度程度回転させた場合の配置を示す。この場合、ユーザＵは、前後方向Ｌ１により広い範囲で、可動パッド２を移動させることができる。
なお、運動器具Ｅには、ニーパッド３が含まれなくてもよい。例えば、ユーザＵは、自身の所持するタオル等を、ニーパッド３の代わりに用いてもよい。
【００７１】
〔運動器具Ｅを用いた運動〕
図１に戻って、運動器具Ｅを用いた運動について説明する。
ユーザＵは、上記のように構成される運動器具Ｅを使用して、例えば以下のような運動を行うことができる。つまり、ユーザＵは、図１の状態１Ａのように、左手と右手それぞれを載せた２つの可動パッド２を、運動マット１上の後方側に位置させる。このときユーザＵは、運動マット１のさらに後方において左右両膝を突きつつ、可動パッド２の上に手を載せた姿勢を取る。この際、ユーザＵは、同図のように膝を保護するために、左右それぞれに膝の下にニーパッド３を置いている。
同図の姿勢から、ユーザＵは、手を載せた可動パッド２を前方に移動させていく。この際、ユーザＵは、例えば腹部が運動マット１に付かない姿勢を保つようにする。図１の状態１Ｂは、ユーザＵが、状態１Ａから可動パッド２を前方に移動させていった結果、目標位置にまで可動パッド２が到達した状態である。ユーザＵは、状態１Ｂのように可動パッド２を前方の目標位置にまで移動させると、次に、可動パッド２を後方に戻すように移動させ、状態１Ａの姿勢を取る。
【００７２】
つまり、図１の運動は、ユーザＵが、両手と両膝を突いた姿勢のもとで所定の移動範囲のもとで、両手を直線的に往復移動させるというものになる。例えば、ユーザＵは、このような１回の往復移動を、繰り返して行う。
また、このような運動では、１回の往復移動に対応する時間（移動周期）が定められている。ユーザＵは、定められた移動周期に合わせるように、可動パッド２を往復移動させる運動を行う。ここで、例えば身体を鍛えるためには、往復移動における移動速度は、低速であることが求められることがある。ユーザＵは、例えば、移動速度が等速且つ低速で維持されるように、可動パッド２を往復移動させる運動を行う。
即ち、ユーザＵは、本実施形態の運動器具Ｅを用いることによって、運動マット１にて、身体の所定部位を載せた可動パッド２を移動させる運動を効果的に行える。
【００７３】
そのうえで、図１の運動を行うにあたり、携帯端末装置Ｍは、運動時における身体の動かし方を表示や音により指示する。この際、ユーザＵは、可動パッド２に携帯端末装置Ｍを、  例えば横向きに載置できる。この状態では、ユーザＵは、運動をしながら、自分の手の先にある携帯端末装置Ｍの画面Ｍａを見ることができる。このとき、携帯端末装置Ｍの画面Ｍａには、身体の動かし方についての指示内容が表示される。
これにより、ユーザＵは、携帯端末装置Ｍによって指示内容を確認しながら、運動を行うことができる。
【００７４】
また、可動パッド２では、携帯端末装置Ｍの画面Ｍａが、後方に向かって斜め上を向くように載置されている。これにより、ユーザＵは、画面Ｍａが見やすい状態となっている。また、ユーザＵは、携帯端末装置Ｍからの指示内容に応じて、自分の動きを確認しながら運動を行うことができる。
【００７５】
〔携帯端末装置の運動指示機能の概要〕
携帯端末装置Ｍは、運動器具Ｅを使用する運動に対応して、ユーザＵに、身体の動かし方を、表示又は音により指示する。このような携帯端末装置Ｍの機能は、携帯端末装置Ｍにて、例えば運動指示のためのアプリケーションを動作させることにより実現される。
以下、運動指示のためのアプリケーションに応じた携帯端末装置Ｍの機能について説明する。
なお、携帯端末装置Ｍは、画面Ｍａがタッチパネルである例で説明する。ユーザＵは、画面Ｍａに対して指を接触させることによる操作が可能である。ただし、本発明は、これに限らず、携帯端末装置Ｍは、物理的なボタンに対して操作されてもよいし、ユーザＵの音声又はジェスチャーによって操作されてもよい。
【００７６】
運動指示のためのアプリケーションを利用するにあたり、ユーザＵは、事前に自己のプロフィールを登録する操作を行う。ユーザＵは、プロフィール登録にあたり、携帯端末装置Ｍを操作して、プロフィール登録画面を表示させる。
【００７７】
図１０は、第１実施形態におけるプロフィール登録画面Ｐ１１の一例を示している。
プロフィール登録画面において、プロフィール項目入力エリアとして、性別入力エリアＡＲ１１、生年月日入力エリアＡＲ１２、身長入力エリアＡＲ１３、体重入力エリアＡＲ１４、所在地入力エリアＡＲ１５、及び完了ボタンＢＴ１１が配置されている。
各入力エリアＡＲ１１〜ＡＲ１５には、プロフィール項目が入力される。
性別入力エリアＡＲ１１は、性別を入力するエリアである。
生年月日入力エリアＡＲ１２は、生年月日を入力するエリアである。
身長入力エリアＡＲ１３は、身長を入力するエリアである。
体重入力エリアＡＲ１４は、体重を入力するエリアである。
所在地入力エリアＡＲ１５は、所在地を入力するエリアである。ここでの所在地は、例えば、ユーザＵが運動を行う自宅等の場所の所在地である。
これらのプロフィール項目入力エリアは、それぞれ、例えば操作に応じてプルダウンメニューが表示され、表示されたプルダウンメニューにて提示される項目のうちから入力すべき項目が選択可能なようにされている。
【００７８】
ユーザＵは、プロフィール項目入力エリアに対して、プロフィール項目を入力する操作を行う。その後、ユーザＵは、完了ボタンＢＴ１１に対する操作を行う。完了ボタンＢＴ１１が操作されたことに応じて、携帯端末装置Ｍは、各プロフィール項目入力エリアに入力されたプロフィール項目の内容を、ユーザプロフィール情報として記憶する。このようにして、ユーザＵは、携帯端末装置Ｍに、自己のプロフィールを登録する。
【００７９】
続いて、ユーザＵが運動を行おうとする場合の携帯端末装置Ｍに対する操作と、操作に応じた携帯端末装置Ｍの動作について説明する。
運動を開始するにあたり、ユーザＵは、運動メニューを設定するための一連の操作（「運動メニュー設定操作」という）を行う。運動メニューに含まれる内容は、以下に説明するように、運動プログラム（運動種別）、パッド負荷、移動周期、及び運動モードである。なお、以下では、運動プログラムとして、身体を動かす運動について説明するが、本発明はこれに限らず、姿勢を保つ運動であってもよい。
【００８０】
運動メニュー設定操作として、ユーザは、まず、運動メニュー設定の開始を指示する操作（「運動メニュー設定開始操作」という）を行う。運動メニュー設定開始操作に応じて、携帯端末装置Ｍは、最初に運動プログラム選択画面を表示させる。運動プログラム選択画面は、ユーザＵが運動プログラムを選択する操作画面である。
【００８１】
ここで、本実施形態の運動プログラムについて説明する。
上述のように、運動器具Ｅは、例えば、スライドトレーニングを行うのに使用される。スライドトレーニングとは、身体の所定部位を載せた可動パッド２を、運動面１２にて移動させる運動である。
このようなスライドトレーニングとして、例えば可動パッド２に載せる身体の部位に応じて、複数の部位種類が用意される。具体的には、スライドトレーニングには、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位を、部位種類とする運動がある。例えば、スライドトレーニングには、上肢として、手を部位種類とする運動がある（図１参照）。
【００８２】
また、スライドトレーニングとして、可動パッド２を移動させる軌道に応じて、さらに複数の移動種類が用意される。例えば、可動パッドに載せる身体の部位が同じであっても、移動種類が異なるスライドトレーニングがある。
移動種類として、図１に示したように、往復移動の軌道として、前後方向に沿った直線状な軌道（「前後直線軌道」と称する）がある。ただし、移動種類は、前後方向の軌跡や直線状の軌跡に限定されず、例えば左右方向の軌道でもよいし、曲線状の軌跡であってもよい。なお、これらは、往路と帰路の軌跡が同一の例であるが、始点と終点とが同一となる円形状の軌跡であってもよい。つまり、往復運動は、１回の移動における始点と終点とが同一であれば途中の軌跡は問わない。
【００８３】
このような部位種類と移動種類との組み合わせにより定まる運動種別を、「運動プログラム」という。運動プログラムに応じて、例えば、鍛えられる身体の部位が異なるなど、運動の結果で得られる効果が異なってくる。
【００８４】
携帯端末装置Ｍは、複数の運動プログラムに対応して、運動指示が可能である。以降の説明にあたり、携帯端末装置Ｍは、６つの運動プログラムに対応して、運動指示が可能である場合を例に挙げる。６つの運動プログラムには、図１に例示した運動のように、部位種類が「手」で、移動種類が「前後直線軌道」である運動プログラムが含まれる。
【００８５】
図１１は、第１実施形態における運動プログラム選択画面Ｐ２１の一例を示している。
運動プログラム選択画面Ｐ２１は、６つの運動プログラムのうちから、ユーザＵが運動プログラムを選択する操作画面である。
運動プログラム選択画面Ｐ２１において、６つの運動プログラムごとに、対応する選択シートＳＨが横方向に並べられている。各選択シートＳＨは、画面Ｍａに対する左右方向のスワイプ操作に応じて、左右に移動させることができる。運動プログラム選択画面Ｐ２１において、中央に位置する選択シートＳＨが、選択状態にあるものとして強調表示される。
ユーザＵは、所望の選択シートＳＨを選択する操作を行う。つまり、ユーザＵは、所望の運動プログラムに対応する選択シートＳＨを、運動プログラム選択画面Ｐ２１の中央に位置させる。図１１では、運動プログラムとして、ＰＲＯＧＲＡＭ２が選択されている。図１１は、ＰＲＯＧＲＡＭ２の選択シートＳＨには、「両手を前後にスライドし、お腹周りを鍛えます」という文字列が表示されている。この文字列は、ＰＲＯＧＲＡＭ２が、部位種類が「手」で移動種類が「前後直線軌道」である運動プログラムであることを表す。
【００８６】
運動プログラム選択画面Ｐ２１の下側には、プログレスインジケータＰＲが配置されている。プログレスインジケータＰＲは、運動メニュー設定操作における現在の段階を示す。図１１の例では、プログレスインジケータＰＲには、４つのインジケータが配置されたうえで、もっとも左のインジケータが強調表示されている。この状態のプログレスインジケータＰＲは、運動メニュー設定操作としては４段階であり、現在において、第１段階であることを示している。以降の図において、プログレスインジケータＰＲにおいて、現在の段階を示すインジケータが強調表示される。段階が進行すると、強調表示されるインジケータは、右に移動していく。
【００８７】
ユーザＵは、所望の選択シートＳＨを運動プログラム選択画面Ｐ２１の中央に位置させて、タップ操作（「運動プログラム決定操作」という）を行う。運動プログラム決定操作に応じて、所望の選択シートＳＨに対応する運動プログラムが、運動メニューにおける運動プログラムとして確定される。確定された運動プログラムを、「選択運動プログラム」ともいう。また、運動プログラム決定操作が行われたことに応じて、運動プログラム選択画面Ｐ２１からパッド負荷選択画面Ｐ２２に遷移する。
【００８８】
図１２は、第１実施形態におけるパッド負荷選択画面Ｐ２２の一例を示している。  パッド負荷選択画面Ｐ２２には、選択運動プログラムの運動を行うにあたり、ユーザＵがパッド負荷を入力する操作画面である。パッド負荷選択画面Ｐ２２には、「パッドに装着するシートの選択」という文字列が表示されている。この文字列は、可動パッド２（パッド本体２０）に装着する接触シート２４を選択することを表す。
上述のように、可動パッド２は、第１接触シート２４−１が装着された場合と、第２接触シート２４−２が装着された場合では、運動面１２に対する摩擦係数が異なる。よって、これらの場合、可動パッド２を使用したときの運動負荷が異なる。
パッド負荷選択画面Ｐ２２において、ユーザＵは、例えば自分の筋力や目標等に合わせて、第１接触シート２４−１又は第２接触シート２４−２のどちらを使用するのかを選択できる。つまり、ユーザＵは、運動プログラムが同じ場合でも、運動負荷が異なる運動を選択できる。ユーザＵは、接触シート２４の種類に応じた運動負荷（「パッド負荷」とも称する）として、軽く設定するのか、あるいは重く設定するのかを選択できる。
【００８９】
図１２のパッド負荷選択画面Ｐ２２において、軽負荷ボタンＢＴ２１と重負荷ボタンＢＴ２２とが配置されている。軽負荷ボタンＢＴ２１は、第１接触シート２４−１（Ｓ１）を選択することに対応し、また、パッド負荷を軽く（ＥＡＳＹ）設定することに対応する。第１接触シート２４−１は、例えば接触面２４ａが粗く（ＲＯＵＧＨ）、摩擦係数が大きいシートである。一方、重負荷ボタンＢＴ２２は、第２接触シート２４−２（Ｓ２）を選択することに対応し、また、パッド負荷を重く（ＨＡＲＤ）設定することに対応する。第２接触シート２４−２は、例えば接触面２４ａが滑らかで（ＳＭＯＯＴＨ）、摩擦係数が小さいシートである。
【００９０】
ユーザＵは、第１接触シート２４−１の装着による軽いパッド負荷を選択する場合、軽負荷ボタンＢＴ２１に対するタップ操作を行う。一方、ユーザＵは、第２接触シート２４−２の装着による重いパッド負荷を選択している場合には、重負荷ボタンＢＴ２２に対するタップ操作を行う。軽負荷ボタンＢＴ２１と重負荷ボタンＢＴ２２のうち、タップ操作されたボタンは強調表示され、対応のパッド負荷が選択中の状態にあることを示す。
図１２では、重負荷ボタンＢＴ２２が選択中の状態にある。
【００９１】
ユーザＵは、選択中の状態にあるパッド負荷を確定させる場合には、次画面移行ボタンＢＴ２３に対するタップ操作を行う。このタップ操作に応じて、選択中の状態にあったパッド負荷が、運動メニューにおけるパッド負荷として確定される。また、このタップ操作に応じて、画面Ｍａにおける表示は、パッド負荷選択画面Ｐ２２から移動周期設定画面Ｐ２３に遷移する。
なお、前画面移行ボタンＢＴ２４に対するタップ操作が行われた場合、選択中であったパッド負荷が確定されることなく、前画面（運動プログラム選択画面Ｐ２１）の表示に戻る。
【００９２】
図１３は、第１実施形態における移動周期設定画面Ｐ２３の一例を示している。
移動周期設定画面Ｐ２３は、運動メニューにおける移動周期を設定する操作画面である。上述のように、スライドトレーニングにおいて、１回の往復移動の運動についての周期（移動周期）が定められる。運動プログラムとパッド負荷が同じ場合でも、移動周期によって運動負荷が異なる場合がある。例えば、移動周期が長くなるほど、運動中に同様の姿勢を維持すべき時間が長くなるので、運動負荷は重くなる。
ユーザＵは、運動周期を選択することで、運動負荷を選択できる。
【００９３】
図１３の移動周期設定画面Ｐ２３には、「運動テンポの選択」という文字列が表示されている。この文字列は、運動テンポを選択することを表す。移動周期設定画面Ｐ２３において、ユーザＵが運動テンポの選択を行うことで、運動周期が選択される。
移動周期設定画面Ｐ２３は、３つの移動周期選択ボタンＢＴ３１、ＢＴ３２、ＢＴ３３が配置されている。移動周期選択ボタンＢＴ３１、ＢＴ３２、ＢＴ３３は、それぞれ異なる移動周期に対応する。
移動周期選択ボタンＢＴ３１は、運動テンポ（Ｔ１）が最も速く（ＦＡＳＴ）、最も短い移動周期に対応する。移動周期選択ボタンＢＴ３２は、運動テンポ（Ｔ２）が２番目に速く（遅く）、２番目に短い（長い）移動周期に対応する。移動周期選択ボタンＢＴ３１は、運動テンポ（Ｔ３）が最も遅く（ＳＬＯＷ）、最も長い移動周期に対応する。同図の移動周期選択ボタンＢＴ３１、ＢＴ３２、ＢＴ３３には、それぞれ、ＥＡＳＹ、ＮＯＲＭＡＬ、ＨＡＲＤという文字列が表示されている。ＥＡＳＹ、ＮＯＲＭＡＬ、ＨＡＲＤは、それぞれの移動周期に応じた運動負荷の重さが、軽い、普通、重いことを表す。
【００９４】
移動周期選択ボタンＢＴ３１、ＢＴ３２、ＢＴ３３に対応する移動周期は、ユーザＵの身長によって異なる。例えば携帯端末装置Ｍは、ユーザＵの身長が高くなるほど、長い移動周期を対応付けて、予め記憶する。
例えば、携帯端末装置Ｍは、身長が１６５ｃｍ〜１７４ｃｍのユーザＵに対して、移動周期選択ボタンＢＴ３１に「４．０秒」、移動周期選択ボタンにＢＴ３２に「８．０秒」、移動周期選択ボタンＢＴ３３に「１２．０秒」の移動周期を対応させる。一方、携帯端末装置Ｍは、身長が１５５ｃｍ〜１６４ｃｍのユーザＵに対して、移動周期選択ボタンＢＴ３１に「３．８秒」、移動周期選択ボタンにＢＴ３２に「７．６秒」、移動周期選択ボタンＢＴ３３に「１１．４秒」の移動周期を対応させる。
【００９５】
ユーザＵは、移動周期選択ボタンＢＴ３１、ＢＴ３２、ＢＴ３３のうちから、所望の移動周期に対応するものを選択してタップ操作を行う。タップ操作されたボタンは強調表示され、対応の移動周期が選択中の状態にあることを示す。
ユーザＵは、選択中の状態にある移動周期を確定させる場合には、次画面移行ボタンＢＴ３４に対するタップ操作を行う。このタップ操作に応じて、選択中の状態にあった移動周期が、運動メニューにおける移動周期として確定される。また、このタップ操作に応じて、画面Ｍａにおける表示は、移動周期設定画面Ｐ２３から運動モード選択画面Ｐ２４に遷移する。
なお、前画面移行ボタンＢＴ３５に対するタップ操作が行われた場合、選択中であった移動周期が確定されることなく、前画面（パッド負荷選択画面Ｐ２２）の表示に戻る。
【００９６】
図１４は、第１実施形態における運動モード選択画面Ｐ２４の一例を示している。
運動モード選択画面Ｐ２４は、運動モードを選択する操作画面である。
本実施形態の携帯端末装置Ｍは、運動プログラムが同じ場合でも、２つの運動モードを選択できるようになっている。２つの運動モードは、それぞれ、トレーニングモードと、トライアルモードである。
【００９７】
トレーニングモードは、選択運動プログラムによる運動を、予め設定された回数（「設定回数」ともいう）だけ、行うモードである。トレーニングモードの場合、携帯端末装置Ｍは、選択運動プログラムによる運動を、設定回数（例えば、１０回）だけ繰り返す運動指示を行う。
また、トレーニングモードの場合、携帯端末装置Ｍは、身体の動かし方が正しくない場合でも運動を継続させ、正しい身体の動かし方になるように運動指示を行う。
【００９８】
一方、トライアルモードは、ユーザＵが、選択運動プログラムの運動を、正しく、何回繰り返して行うことができるかを試すモードである。トライアルモードの場合、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵの行っている運動が、選択運動プログラムの運動として、成功しているか否かについて評価を行う。
携帯端末装置Ｍは、成功であると評価した場合には、運動を継続させる。逆に、携帯端末装置Ｍは、成功でない（失敗である）と評価した場合には、運動を終了させる。
例えば、携帯端末装置Ｍは、成功であると評価した回数（「成功回数」ともいう）を計数する。携帯端末装置Ｍは、成功でないと評価した場合には、この成功回数の計数を止める。なお、携帯端末装置Ｍは、成功回数に加えて或いは代えて、成功を継続した時間、成功の程度に応じた点数等、成功の指標を算出してもよい。
このように、携帯端末装置Ｍは、成功回数を計数する。これにより、ユーザＵは、成功回数を増やすために、より積極的に運動を行い、身体を鍛えることができる。
【００９９】
図１４の運動モード選択画面Ｐ２４において、トレーニングモードボタンＢＴ４１とトライアルモードボタンＢＴ４２とが配置されている。
ユーザＵは、トレーニングモードボタンＢＴ４１とトライアルモードボタンＢＴ４２のうちから、所望の運動モードに対応するものを選択してタップ操作を行う。タップ操作されたボタンは強調表示され、対応の運動モードが選択中の状態にあることを示す。
ユーザＵは、選択中の状態にある運動モードを確定させる場合には、次画面移行ボタンＢＴ４３に対するタップ操作を行う。このタップ操作に応じて、選択中の状態にあった運動モードが、運動メニューにおける運動モードとして確定される。また、このタップ操作に応じて、運動メニューの設定が完了する。つまり、これまでの運動メニュー設定操作により、運動メニューにおける運動プログラム、パッド負荷、移動周期、及び運動モードが設定されたことになる。
【０１００】
また、運動メニューの設定の完了に応じて、携帯端末装置Ｍは、使用方法説明段階に移行する。使用方法説明段階は、今回の運動メニューに基づく運動に先立つ段階である。使用方法説明段階への移行にあたり、画面Ｍａにおける表示は、運動モード選択画面Ｐ２４から、使用方法説明に応じた画面（使用方法説明画面）に移行する。
なお、前画面移行ボタンＢＴ４４に対するタップ操作が行われた場合、選択中であった運動モードが確定されることなく、前画面（移動周期設定画面Ｐ２３）の表示に戻る。
【０１０１】
使用方法説明段階において、使用方法説明の進行に従って、複数の使用方法説明画面が順次表示されていく。最初に表示される使用方法説明画面として、スピーカー有効案内画面が表示される（図示せず）。スピーカー有効案内画面では、携帯端末装置Ｍからの音の出力を有効にすべき案内が、表示される。運動時において、移動周期は、音によって指示される。よって、運動前に、このような案内が行われる。
また、このスピーカー有効案内画面は、所定操作によりスキップさせて、次の使用方法説明のための表示に移行させることができる。
【０１０２】
次の使用方法説明画面として、運動概要説明画面が表示される（図示せず）。運動概要説明画面は、選択運動プログラムによる運動の様子として、アニメーションが表示される画面である。このアニメーションでは、例えば、運動している人の全身が示される。このアニメーションは、ユーザＵが再生開始の操作を行った場合に、再生される。再生されたアニメーションを見ることで、ユーザは、運動メニューに基づく運動として、身体の動かし方を把握できる。
また、運動概要説明画面は、所定操作によりスキップさせて、次の使用方法説明のための表示に移行させることができる。
【０１０３】
次に、携帯端末装置Ｍは、移動条件説明画面を表示する。
本実施形態の運動メニューに基づく運動では、可動パッド２の移動範囲、及び移動周期が、移動条件として設定される。運動メニューに基づく運動を効果的なものとするには、移動条件に忠実に、可動パッド２を動かすことが求められる。
移動条件説明画面では、ユーザＵが実際に運動を行うのに先立って、設定されている移動条件が表示される。
【０１０４】
ここで、移動条件の設定について説明する。
携帯端末装置Ｍは、移動条件における移動範囲をユーザＵの身長に基づいて設定する。
つまり、同じ運動メニューであっても、効果が得られ易い移動範囲は、ユーザＵの身長によって異なる。つまり、ユーザＵは、例えば身長が高い（即ち、身体が大きい）場合、狭い移動範囲で身体の部位を移動させても、適切な運動負荷が十分にかからない場合がある。一方、ユーザＵは、身長が低い（即ち、身体が小さい）場合、広い移動範囲で身体の部位を移動させると、例えば、無理な姿勢をとることになってしまい、かえって運動効果を得ることができない場合がある。
そこで、携帯端末装置Ｍは、選択運動プログラムに応じて、移動条件における移動範囲を、ユーザＵの身長に基づいて設定する。携帯端末装置Ｍは、ユーザＵの身長については、記憶したユーザプロフィール情報から取得する。
【０１０５】
また、携帯端末装置Ｍは、運動メニューにおいて選択された移動周期を、移動条件における移動周期として設定する。ここで、設定される移動周期は、上述のように、ユーザＵの身長に対応付けられている。
ここで、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵの身長に関わらず、可動パッド２の移動速度が同じになるように、移動周期を設定する。具体的には、身長が１６５ｃｍ〜１７４ｃｍのユーザＵに対して、前後方向Ｌ１の移動範囲を「１２００ｍｍ」に設定する場合、移動周期を「４．０秒」に設定する。一方、携帯端末装置Ｍは、身長が１５５ｃｍ〜１６４ｃｍのユーザＵに対して、前後方向Ｌ１の移動範囲を「１１４０ｍｍ」に設定する場合、移動周期を「３．８秒」に設定する。この場合、どちらのユーザＵでも、可動パッド２の移動速度は、「秒速６００ｍｍ」となる。
ただし、本発明はこれに限らず、携帯端末装置Ｍは、少なくとも１つの運動プログラムに対して、ユーザＵの身長に応じて、可動パッド２の移動速度が異なるように、移動範囲と移動周期を設定してもよい。
【０１０６】
本実施形態における移動条件説明画面は、運動マット１上での可動パッド２の動きを、アニメーションで示す。このアニメーションでは、可動パッド２が移動条件に従って動くことで、その移動条件が説明される。
図１５〜図１８は、移動条件説明画面の一例を示している。
図１５を参照しながら、図１５〜図１８の移動条件説明画面に共通する機能について説明する。移動条件説明画面において、運動メニュー内容エリアＡＲ３１、移動条件表示エリアＡＲ３２、メッセージエリアＡＲ３３が配置されている。
【０１０７】
運動メニュー内容エリアＡＲ３１は、設定された運動メニューの内容が示されるエリアである。同図の例では、運動メニュー内容エリアＡＲ３１において「Ｐ２」、「Ｓ１」、「Ｔ２」が示されている。
「Ｐ２」は、運動プログラムを示す。「Ｐ２」は、６つの運動プログラム（「ＰＲＯＧＲＡＭ１」〜「ＰＲＯＧＲＡＭ６」）のうち、「ＰＲＯＧＲＡＭ２」が選択されていることを示す。以降の説明は、「ＰＲＯＧＲＡＭ２」が、図１により例示した運動プログラムである場合を例に挙げる。
「Ｓ１」は、パッド負荷（接触シート）を示す。「Ｓ１」は、「Ｓ１」、「Ｓ２」で表されるパッド負荷（図１２）のうち、「Ｓ１」のパッド負荷が選択されていることを示す。
「Ｔ２」は、移動周期を示す。「Ｔ２」は、「Ｔ１」、「Ｔ２」、「Ｔ３」で表される移動周期（図１２）のうち、「Ｔ２」の移動周期が選択されていることを示す。
【０１０８】
移動条件表示エリアＡＲ３２は、移動条件を表す画像を、ユーザに見せるためのエリアである。具体的に、移動条件表示エリアＡＲ３２において、運動マット１上を可動パッド２が移動する様子が、アニメーションで表示される。
【０１０９】
例えば、移動条件表示エリアＡＲ３２では、運動面１２を示す運動面画像Ｓｆが表示されている。また、運動面画像Ｓｆにおいては、標示マーク画像Ｍｋが配置される。標示マーク画像Ｍｋは、運動面１２に形成されている標示マーク１１に対応する。標示マーク画像Ｍｋには、標示マーク１１の標示ライン１１１と同じ配置で、標示ライン１１１の画像が表示されている。
【０１１０】
運動面画像Ｓｆには、可動パッド画像Ｐｄが重畳されて表示される。可動パッド画像Ｐｄの各々は、各可動パッド２を表す。
移動条件表示エリアＡＲ３２では、選択運動プログラムの往復運動の軌跡に沿って、移動条件に従って、可動パッド画像Ｐｄが移動する。可動パッド画像Ｐｄは、移動条件における移動範囲において、移動条件における移動周期で、移動する。
【０１１１】
メッセージエリアＡＲ３３は、移動条件を表す文字等のメッセージを、ユーザに見せるエリアである。メッセージエリアＡＲ３３に表示されるメッセージ内容は、例えば移動条件表示エリアＡＲ３２におけるアニメーションの進行に応じて変化する。
【０１１２】
図１５は、第１実施形態における移動条件説明画面の一例を示す図である。
この移動条件説明画面Ｐ３１は、移動条件説明画面において、最初の段階で表示される画面の一例である。
移動条件表示エリアＡＲ３２では、運動面画像Ｓｆ上の下端側（運動面１２の後端部１ｄの側に対応）に、可動パッド画像Ｐｄが配置されている。運動面画像Ｓｆにおいて、可動パッド画像Ｐｄの位置には、スタート位置であることが画像及び文字で表されている。また、メッセージエリアＡＲ３３においては、可動パッド２の開始位置（スタート位置）であることを表すメッセージが表示されている。つまり、移動条件説明画面Ｐ３１では、可動パッド２の開始位置が説明されている。
【０１１３】
移動条件表示エリアＡＲ３２では、移動条件に従って、可動パッド画像Ｐｄが移動する。例えば、可動パッド画像Ｐｄは、破線の矢印で示すように、上方向（運動面１２の前方に対応）へ移動する。この上方向への移動は、選択運動プログラムにおいて、往復移動の軌跡（移動種類）における往路として設定されている。この際、可動パッド画像Ｐｄは、移動条件における移動範囲において、移動周期で移動する。例えば、可動パッド画像Ｐｄは、一定速度で移動する。
【０１１４】
図１６は、第１実施形態における移動条件説明画面の別の一例を示す図である。
この移動条件説明画面Ｐ３２は、図１５の移動条件説明画面Ｐ３１の次に表示される画面の一例である。例えば、図１５の移動条件説明画面Ｐ３１で、可動パッド画像Ｐｄが上方向に移動していくと、図１６の移動条件説明画面Ｐ３２に変わる。
同図の移動条件表示エリアＡＲ３２では、運動面画像Ｓｆ上の上端側（運動面１２の前端部１ｃの側に対応）に、目標エリア画像Ｔｇが表示されている。目標エリア画像Ｔｇは、運動面１２の前後方向において、可動パッド２の折り返し位置を示す。つまり、目標エリア画像Ｔｇは、往復移動の移動範囲を示す。上述のように、移動条件の移動範囲は、ユーザＵの身長に応じて異なる。このため、目標エリア画像Ｔｇが表示される位置は、ユーザＵの身長に基づく移動範囲に応じたものとなる。
【０１１５】
ここで、運動面画像Ｓｆには、標示マーク画像Ｍｋが配置されている。このため、目標エリア画像Ｔｇの位置は、標示マーク画像Ｍｋの一部に対応付けられる。つまり、移動条件表示エリアＡＲ３２において、移動範囲を示す指示内容は、運動マット１の標示マーク１１の一部（例えば、特定の標示ライン１１１ａ、１１１ｂ）と対応付けられて表示される。
これにより、ユーザＵは、目標エリア画像Ｔｇと標示マーク画像Ｍｋの位置関係を見て、実物の運動マット１の運動面１２において、実際の移動範囲を把握できる。
【０１１６】
なお、携帯端末装置Ｍは、前後方向Ｌ１において、隣接する標示ライン１１１ａの間に収まるように、目標エリア画像Ｔｇを設定してもよい。この場合、ユーザＵは、移動範囲として、可動パッド２を標示ライン１１１ａの間に収めることを、目標とすることができる。また、携帯端末装置Ｍは、前後方向Ｌ１において、標示ライン１１１ａが中心に位置するように、目標エリア画像Ｔｇを設定してもよい。この場合、ユーザＵは、移動範囲として、可動パッド２に載せた手を、標示ライン１１１ａ上に移動させること、を目標とすることができる。
つまり、携帯端末装置Ｍは、これらの標示ライン１１１ａの幅や位置に基づく目標エリア画像Ｔｇを設定する。これにより、ユーザＵは、移動範囲を、容易に把握できる。
【０１１７】
図１７は、第１実施形態における移動条件説明画面の別の一例を示す図である。
この移動条件説明画面Ｐ３３は、図１６の移動条件説明画面Ｐ３２の次に表示される画面の一例である。例えば、図１６の移動条件説明画面Ｐ３２で、さらに可動パッド画像Ｐｄが上方向に移動していくと、図１７の移動条件説明画面Ｐ３３に変わる。例えば、可動パッド画像Ｐｄが目標エリア画像Ｔｇに入った後、可動パッド画像Ｐｄは折り返して、逆方向（下方向）に移動する。この下方向（運動面１２の後方に対応）への移動は、選択運動プログラムにおいて、往復移動の軌跡における復路として設定されている。
【０１１８】
同図の移動条件表示エリアＡＲ３２では、運動面画像Ｓｆ上の上端側から、図１６の目標エリア画像Ｔｇが消去されている。目標エリア画像Ｔｇは、例えば、可動パッド画像Ｐｄが下方向に移動を開始したことに伴って消去される。
そして、移動条件説明画面Ｐ３３で、可動パッド画像Ｐｄは、さらに下方向に移動して開始位置にまで戻って、１回の往復移動を完了する。１回の往復移動を完了した場合、移動条件説明画面Ｐ３１と同じ画面が表示され、可動パッド画像Ｐｄは、再び、折り返して、上方向に移動していく。そして、移動条件説明画面には、これまでに説明した可動パッド画像Ｐｄの往復移動が繰り返して表示される。
【０１１９】
また、移動条件表示エリアＡＲ３２にて、可動パッド画像Ｐｄが往復移動しているとき、その移動周期を案内するビープ音が放音（出力）される。例えば、携帯端末装置Ｍは、設定されている移動周期に基づくタイミングとして、移動周期の半分の周期で放音する。
具体的には、例えば可動パッド画像Ｐｄは、開始位置と目標エリア画像Ｔｇとの間を往復移動する。ここで、可動パッド画像Ｐｄが往路を移動して、目標エリア画像Ｔｇに到達したタイミングで、１回のビープ音が放音される。また、可動パッド画像Ｐｄが復路を移動して、開始位置に到達したタイミングで１回のビープ音が放音される。このようなビープ音の放音が繰り返される。ビープ音は、実際に運動をしているときにも、移動周期をユーザＵに知らせるために放音される。
また、上記のようにビープ音の放音を伴って可動パッド画像Ｐｄが往復移動しているときには、メッセージが出力されてもよい。例えば、図１８のメッセージエリアＡＲ３３に示されるように、ビープ音に合わせて可動パッド２を移動させるべきことを、ユーザに確認させるメッセージが出力される。
【０１２０】
上述の移動条件説明画面を見ることで、ユーザＵは、運動に際して、可動パッド２の移動範囲、及び移動周期を、具体的に把握できる。ここで、ユーザＵは、標示マーク画像Ｍｋと可動パッド画像Ｐｄとの位置関係を見ることで、実際の標示マーク１１と可動パッド２の位置関係を、視覚的に確認できる。これにより、ユーザＵは、実際の可動パッド２の移動についても的確に把握できる。
また、可動パッド画像Ｐｄの移動周期にあわせて、ビープ音も放音される。これにより、ユーザＵは、音によっても、可動パッド２の移動周期を把握できる。
【０１２１】
移動条件説明画面の次に、最後の使用方法説明画面として、端末準備説明画面が表示される（図示せず）。端末準備説明画面では、可動パッド２の保持部２２に対して、携帯端末装置Ｍを載置させるべきことが表示される。また、端末準備説明画面では、その載置方法が表示される。端末準備説明画面には、例えば携帯端末装置Ｍが保持部２２へ移動され、載置される様子を示すアニメーションが表示される。
【０１２２】
なお、図１５〜図１８に示したように、移動条件説明画面においては、次画面移行ボタンＢＴ５３と前画面移行ボタンＢＴ５４とが配置されている。
次画面移行ボタンＢＴ５３は、次の画面への移行を指示するボタンである。次画面移行ボタンＢＴ５３と前画面移行ボタンＢＴ５４は、使用方法説明画面のそれぞれにおいて配置されている。上述のように、使用方法説明画面として、スピーカー有効案内画面（図示せず）、運動概要説明画面（図示せず）、移動条件説明画面（図１５〜図１８）、端末準備説明画面（図示せず）の順で表示される場合について説明した。
この場合、例えば運動概要説明画面で次画面移行ボタンＢＴ５３が操作された場合には、移動条件説明画面Ｐ３１の表示に進む。また、移動条件説明画面Ｐ３１で前画面移行ボタンＢＴ５４が操作されれば、運動概要説明画面の表示に戻る。
【０１２３】
また、移動条件説明画面Ｐ３１〜Ｐ３４（図１５〜図１８）においては、スキップボタンＢＴ５１が配置されている。スキップボタンＢＴ５１も、使用方法説明画面のそれぞれにおいて配置されている。
スキップボタンＢＴ５１は、使用方法説明画面を途中で終了させて、運動指示画面への移行を指示するボタンである。
なお、移動条件説明画面Ｐ３１〜Ｐ３４において、３Ｄにより表したアニメーションにより運動指示が行われるようにされてよい。
【０１２４】
上述のように、運動モードとして、トレーニングモードとトライアルモードとのいずれかが選択される。そこで、まず、トレーニングモードが選択された場合に携帯端末装置Ｍが行う動作であって、運動指示に関する動作について説明する。
【０１２５】
トレーニングモードが選択された場合、携帯端末装置Ｍは、例えば開始準備画面Ｐ４１（図１９）、カウントダウン画面Ｐ４２（図２０）、運動指示画面Ｐ４３（図２１）の順に、各画面を表示する。
図１９を参照しながら、図１９〜図２１の画面に共通する機能について説明する。これらの画面Ｐ４１〜Ｐ４３は、左側の移動条件表示エリアＡＲ４１と右側の運動情報表示エリアＡＲ４２に区分けされている。
【０１２６】
移動条件表示エリアＡＲ４１は、運動中において移動条件が示されるエリアである。移動条件表示エリアＡＲ４１の表示態様は、移動条件説明画面Ｐ３１における移動条件表示エリアＡＲ３２に準ずる。移動条件表示エリアＡＲ４１には、運動面画像Ｓｆ上に、標示マーク画像Ｍｋと目標エリア画像Ｔｇとが配置された画像が表示されている。目標エリア画像Ｔｇは、ユーザＵの身長に基づく移動範囲に対応した位置に、配置されている。また、同図の移動条件表示エリアＡＲ４１には、可動パッド画像Ｐｄが開始位置にて配置されて、表示されている。なお、移動条件表示エリアＡＲ４１には、運動面画像Ｓｆ上に、開始位置（スタート位置）が表示されてもよい（図１５〜図１８参照）。
運動情報表示エリアＡＲ４２は、設定された運動メニューの内容や運動情報が示されるエリアである。運動メニューの表示内容は、移動条件説明画面Ｐ３１における運動メニュー内容エリアＡＲ３１に表示される内容に準じたものが含まれる。例えば、運動メニュー内容エリアＡＲ３１には、運動メニューにおける運動プログラム、パッド負荷、移動周期を示す情報（図１９では「Ｐ２」、「Ｓ１」、「Ｔ２」）が表示される。
【０１２７】
図１９は、第１実施形態における開始準備画面Ｐ４１の一例を示している。
運動の開始に対応して、携帯端末装置Ｍは、開始準備画面Ｐ４１を表示する。開始準備画面Ｐ４１は、例えば、使用方法説明画面の表示が終了したことに応じて表示される。
運動情報表示エリアＡＲ４２には、開始ボタンＢＴ６１が配置されている。開始準備画面Ｐ４１では、開始ボタンＢＴ６１などの操作ボタンを、右側の運動情報表示エリアＡＲ４２に配置する。このように、開始準備画面Ｐ４１では、操作ボタンを操作する手が、左側の移動条件表示エリアＡＲ４１の視認を妨げないようにされている。なお、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵの利き手に応じて、移動条件表示エリアＡＲ４１と運動情報表示エリアＡＲ４２とを左右入れ替えられるように設定できるようにしてもよい。
【０１２８】
ユーザＵは、例えば、開始準備画面Ｐ４１が表示されたタイミングで、携帯端末装置Ｍを可動パッド２の保持部２２に載置する。ユーザＵは、携帯端末装置Ｍが載置された可動パッド２を、運動面１２上の開始位置に置く。運動プログラムが「Ｐ２」の場合、開始位置は、運動マット１の後端部１ｄに可動パッド２の後端を合せた位置となる。なお、運動プログラムによっては、開始位置は、移動条件表示エリアＡＲ４１の標示マーク画像Ｍｋと可動パッド画像Ｐｄを見て、対応する標示マーク１１の位置とすることがある。ユーザＵは、置いた各可動パッド２に手を載せて、運動プログラムを表す画像（図１１の選択シートＳＨ参照）で示された運動開始の姿勢を取る。なお、携帯端末装置Ｍを可動パッド２の保持部２２に載置するタイミングは任意である。
ユーザＵは、運動を開始するにあたり、開始準備画面Ｐ４１の開始ボタンＢＴ６１に対してタップ操作を行う。
【０１２９】
図２０は、第１実施形態におけるカウントダウン画面の一例を示している。
開始準備画面Ｐ４１の開始ボタンＢＴ６１に対するタップ操作が行われると、カウントダウン画面Ｐ４２が表示される。
カウントダウン画面Ｐ４２では、運動情報表示エリアＡＲ４２に、カウントダウンのアニメーション画像が表示される。携帯端末装置Ｍは、カウントダウンのアニメーション画像の表示に同期させて放音させてもよい。
【０１３０】
図２１は、第１実施形態における運動指示画面の一例を示している。
カウントダウン画面Ｐ４２のカウントダウンが終了すると、運動指示画面Ｐ４３が表示される。
運動指示画面Ｐ４３では、運動中の状態を示す表示（運動指示の一例）がされる。
移動条件表示エリアＡＲ４１には、運動マット１上を可動パッド２が移動する様子が、アニメーションで表示される。
【０１３１】
具体的には、可動パッド画像Ｐｄは、図１５〜図１８の場合と同様に移動する。つまり、可動パッド画像Ｐｄは、選択運動プログラムの往復運動の軌跡に沿って、移動条件に従って往復移動を行う。
ここで、可動パッド画像Ｐｄは、移動条件における移動範囲において、移動条件における移動周期で、設定回数だけ、往復移動を繰り返す。例えば、可動パッド画像Ｐｄは、図２０の位置を開始位置として目標エリア画像Ｔｇへ向かって進み（往路）、移動周期の半分の時間で、目標エリア画像Ｔｇに到達する。到達した後、可動パッド画像Ｐｄは、目標エリア画像Ｔｇから開始位置へ向かって逆向きに戻り（復路）、さらに移動周期の半分の時間で、開始位置に到達する。この１回の往復移動を、可動パッド画像Ｐｄは、設定回数だけ繰り返す。
また、この往復移動が繰り返されているとき、携帯端末装置Ｍは、移動周期に応じて、ビープ音を放音する。携帯端末装置Ｍは、例えば移動条件説明画面Ｐ３１を表示しているときと同様に、ビープ音を放音する。
【０１３２】
一方、運動情報表示エリアＡＲ４２には、運動中の状態として、可動パッド画像Ｐｄの往復移動の回数を示す往復移動回数が表示される。例えば図２１では、「２／１０」が表示されている。分子の「２」は往復移動回数を表し、分母の「１０」は設定回数を表す。
往復移動回数は、移動条件表示エリアＡＲ４１において、可動パッド画像Ｐｄの往復移動が１回終了するごとに、カウントアップされていく。
なお、運動中の状態として、往復移動回数の代わりに、残りの往復移動回数が表示されてもよい。残りの往復移動回数は、設定回数から往復移動回数を差し引いた値である。
【０１３３】
なお、往復移動回数の表示に加えて又は代えて、例えば「１回目です。」、「２回目です。」といったように、音声により、往復移動回数の通知が行われてもよい。
【０１３４】
このように、運動指示画面Ｐ４３の表示やビープ音は、可動パッド２の移動範囲及び移動周期を表し、往復移動回数が計数される。この移動範囲及び移動周期は、選択運動プログラムによる運動を、正しい身体の動かし方で行う場合のものである。つまり、携帯端末装置Ｍは、選択運動プログラムによる運動を、設定回数だけ繰り返す運動指示を行う。
ユーザＵは、運動中に、運動指示画面Ｐ４３の表示を見ながら、又は、ビープ音を聞きながら、運動指示に従って、運動を行うことができる。これにより、ユーザＵは、実際の運動中に、正しい身体の動かし方を確認することができる。
【０１３５】
具体的には、ユーザＵは、標示マーク画像Ｍｋと可動パッド画像Ｐｄとの位置関係を見て、実際の標示マーク１１と手を乗せている可動パッド２の位置との位置関係と比較する。比較の結果、これらの位置関係が同一（略同一を含む）である場合、ユーザＵは、身体の動かし方が正しいと確認できる。一方、これらの位置関係が大きく異なっている場合、ユーザＵは、身体の動かし方が正しくないと確認できる。
【０１３６】
例えば、ユーザＵは、標示マーク画像Ｍｋのうち目標エリア画像Ｔｇに含まれる部分について、標示マーク画像Ｍｋの形状や色を参考にして、この部分に対応する、実際の標示ライン１１１を特定する。ユーザＵは、特定した標示ライン１１１の位置（「目標エリア」という）に、手を載せている可動パッド２を到達させたかを判断する。目標エリアに可動パッド２を到達させた場合、ユーザＵは、可動パッド２の移動範囲が正しいと確認できる。一方、目標エリアに可動パッド２を到達させていない場合、ユーザＵは、可動パッド２の移動範囲が正しくないと確認できる。
また、ユーザＵは、往復移動において、可動パッド画像Ｐｄが折り返すタイミング（ビープ音のタイミング）と、手を載せている可動パッド２を折り返すタイミングが一致しているか否かを判断する。折り返すタイミングが同一（略同一を含む）である場合、ユーザＵは、可動パッド２の移動周期が正しいと確認できる。一方、これらの位置関係が大きく異なっている場合、ユーザＵは、可動パッド２の移動周期が正しくないと確認できる。
【０１３７】
運動指示画面Ｐ４３においては、取消ボタンＢＴ６２が配置されている。取消ボタンＢＴ６２は、現在の運動を中断又は中止する場合に操作される。例えば、ユーザＵは、運動メニュー設定を変更したい場合に、取消ボタンＢＴ６２を操作する。取消ボタンＢＴ６２の操作に応じて、携帯端末装置Ｍは、運動プログラム選択画面Ｐ２１の表示に戻る。これにより、ユーザＵは、運動メニューを設定し直すことができる。
【０１３８】
携帯端末装置Ｍは、加速度センサを備える。携帯端末装置Ｍは、ユーザＵが運動を行っている間、つまり、運動指示画面Ｐ４３の表示を行っている間、加速度センサの検出信号を取得する。この検出信号は、携帯端末装置Ｍの加速度を表す。この加速度は、携帯端末装置Ｍが載置されている可動パッド２に対応したものである。すなわち、可動パッド２に載せられている身体の部位（手）の加速度に相当する。
【０１３９】
携帯端末装置Ｍは、取得した検出信号に基づいて、ユーザＵが行った運動に関する評価（「運動評価」という）を行う。
【０１４０】
携帯端末装置Ｍは、２つの運動評価を行う。一つ目はタイミング評価であり、運動指示での往復タイミングに対して、ユーザＵによる可動パッド２の往復タイミングが一致する度合をチェックするものである。これは、運動を行うとき、可動パッド２の往復タイミングを、運動指示での往復タイミングに合わせることが要求されるためである。ここで、往復タイミングとは、往路と復路を折り返すタイミングである。運動指示での往復タイミングとは、可動パッド画像Ｐｄが折り返すタイミング、及びビープ音のタイミングであり、その時間間隔は、移動条件における移動周期の半分の時間である。
【０１４１】
二つ目はコントロール評価であり、ユーザＵによる可動パッド２の移動速度が等速に制御できている度合いをチェックするものである。これは、運動を行うときに、可動パッド２の移動速度を一定で変動のない等速とすることが要求されるためである。
【０１４２】
携帯端末装置Ｍは、タイミング評価とコントロール評価を、次の処理で実現する。
加速度センサの検出信号は、例えば可動パッド２の移動が開始、あるいは停止されたタイミングで振幅が発生し、移動中に対応しては、速度変動に応じた振幅変化を示す。速度の変動が少ないほど、検出信号の振幅変動も小さい。
往復移動に対応する検出信号の時間経過における変化としては、開始位置から前方に移動が開始されたことに応じて振幅が発生し、目標エリアに到達するまでにおいては、移動速度の変動に応じた振幅を示す。また、目標エリアに到達して折り返す際に移動が一旦停止し、次いで後方に移動が開始されることに応じて、移動の停止と開始とに対応した振幅が発生する。この後、検出信号は、後方への移動時の移動速度の変動に応じた振幅を示し、開始位置にて停止することに応じて振幅が発生する。
【０１４３】
携帯端末装置Ｍは、タイミング評価にあたり、設定された移動周期に対応する検出信号のリファレンス変動パターンと、実際に得られた検出信号の変動パターンとの時間的なずれを比較する。携帯端末装置Ｍは、比較により得られたずれの度合いに基づいて、タイミング評価の結果を出力する。なお、リファレンス変動パターンとの比較による処理以外の処理方法を採用し得る。
また、携帯端末装置Ｍは、コントロール評価にあたり、実際に得られた検出信号の変動パターンから、可動パッド２の移動中における速度の変動の度合いを算出する。携帯端末装置Ｍは、算出された変動の度合いに基づいて、コントロール評価の結果を出力する。例えば、携帯端末装置Ｍは、検出信号の振幅が小さいほど、小さい速度の変動の度合いを算出し、コントロール評価として、評価結果を高くして出力する。逆に、携帯端末装置Ｍは、検出信号の振幅が大きいほど、大きい速度の変動の度合いを算出し、コントロール評価として、評価結果を低くして出力する。
【０１４４】
携帯端末装置Ｍは、トレーニングモードでの運動（設定回数の往復移動）では、運動開始（運動指示画面Ｐ４３の表示）から運動期間（移動周期に設定回数を乗算した時間）が経過した場合、運動が終了したと判定する。携帯端末装置Ｍは、運動終了と判定した場合に評価画面Ｐ５１を表示する。評価画面Ｐ５１は、終了した運動について、タイミング評価とコントロール評価とについて、評価結果を示す画面である。
【０１４５】
図２２は、評価画面Ｐ５１の一例を示している。
評価画面Ｐ５１は、設定回数（１０回）の運動が行われた場合について、評価結果が表示されている。評価結果は、往復移動ごとに、タイミング評価とコントロール評価とのそれぞれについて、１０段階による得点で表されている。例えば、２回目の往復移動では、タイミング評価は「８」点であり、コントロール評価は「９」点である。また、タイミング評価とコントロール評価とのそれぞれについて、１０回の往復移動の得点の合計も示されている。
【０１４６】
評価画面Ｐ５１においては、取消ボタンＢＴ７１、リトライボタンＢＴ７２、及び記録ボタンＢＴ７３が配置されている。
取消ボタンＢＴ７１は、ユーザＵが運動メニュー設定を変更する場合に操作されるボタンである。
リトライボタンＢＴ７２は、ユーザＵが、もう一度、現在設定されている運動メニューに基づく運動を行う場合に操作されるボタンである。リトライボタンＢＴ７２が操作されると、開始準備画面Ｐ４１（図１９）が表示される。これにより、ユーザＵは、再び、同じ運動メニューに基づく運動を開始できる。
【０１４７】
携帯端末装置Ｍは、評価画面Ｐ５１に表示された評価結果を、評価履歴として記憶することができる。記録ボタンＢＴ７３は、この評価結果を、評価履歴として記憶させることを指示するボタンである。
記録ボタンＢＴ７３が操作されたことに応じて、携帯端末装置Ｍは、この評価結果を、評価履歴情報に含めて記憶する。記憶した場合、携帯端末装置Ｍは、評価履歴画面Ｐ５２を表示する。
【０１４８】
図２３は、第１実施形態における評価履歴画面Ｐ５２の一例を示している。
評価履歴画面Ｐ５２には、各運動プログラム（Ｐ１〜Ｐ６）について、パッド負荷（Ｓ１、Ｓ２）と移動周期（Ｔ１〜Ｔ３）の組み合わせごとの評価結果が表示される。例えば、図２３では、評価履歴画面Ｐ５２には、運動プログラムが「Ｐ２」であって、パッド負荷が「Ｓ１」のときの、それぞれの移動周期（Ｔ１〜Ｔ３）の得点と、パッド負荷が「Ｓ２」のときの、それぞれの移動周期（Ｔ１〜Ｔ３）の得点が表示されている。これらの得点は、タイミング評価の得点とコントロール評価の得点を平均したものである。ただし、評価履歴画面Ｐ５２には、タイミング評価とコントロール評価の得点の両方が、それぞれ表示されてもよい。また、ユーザＵが、あるパッド負荷と移動周期の組み合せについて、その運動メニューに基づく運動をまだ行っていない場合には、そのパッド負荷と移動周期の組み合わせでの評価結果の欄は空白となる。
【０１４９】
図２３の評価履歴画面Ｐ５２には、図２２の評価画面Ｐ５１にて示されていた評価結果も反映されている。例えば、評価画面Ｐ５１では、運動メニューの内容は、運動プログラムが「Ｐ２」、パッド負荷が「Ｓ１」、移動周期が「Ｔ１」である。評価画面Ｐ５１のタイミング評価の得点（７９点）とコントロール評価の得点（８５点）を平均すると、８２点となる。評価履歴画面Ｐ５２には、運動プログラムが「Ｐ２」、パッド負荷が「Ｓ１」、移動周期が「Ｔ１」の場合に、８２点が表示されている。
【０１５０】
次に、運動メニューにおいて、トライアルモードが選択されていた場合、携帯端末装置Ｍが行う動作であって、運動指示に関する動作について説明する。
トライアルモードが選択された場合、携帯端末装置Ｍは、例えば開始準備画面Ｐ４１（図１９）、カウントダウン画面Ｐ４２（図２０）の順に、各画面を表示する。つまり、トライアルモードにおいても、開始ボタンに対する操作に応じて、運動開始までのカウントダウンが行われてよい。カウントダウン画面Ｐ４２のカウントダウンが終了すると、運動指示画面Ｐ４４が表示される。
【０１５１】
図２４は、第１実施形態におけるトライアルモードでの運動指示画面Ｐ４４の一例を示している。同図において、図２１と同様の表示が行われる部分には、同一符号を付している。
運動指示画面Ｐ４４では、運動中の状態を示す表示（運動指示の一例）がされる。移動条件表示エリアＡＲ４１には、図２１と同様に、運動マット１上を可動パッド２が移動する様子が、アニメーションで表示される。
【０１５２】
一方、運動情報表示エリアＡＲ４２には、運動中の状態として、往復移動回数が表示される。この往復移動回数は、往復移動について、運動開始から連続して、運動評価で成功であると評価された回数を表している。例えば図２４では、往復移動回数として「２４」が表示されている。この表示は、ユーザＵが運動開始から２４回連続して、運動評価で成功であると評価されたことを表している。
【０１５３】
具体的に、携帯端末装置Ｍは、トライアルモードでは、１回の往復移動ごとにタイミング評価とコントロール評価と行う。携帯端末装置Ｍは、これらの評価結果が一定以上の水準であれば、１回の往復移動が成功である判断して、次の往復移動に対応する運動指示を継続する。この際に、携帯端末装置Ｍは、往復移動回数をカウントアップして、運動情報表示エリアＡＲ４２に表示する。
一方、携帯端末装置Ｍは、これらの評価結果が一定未満の水準であれば、１回の往復移動が失敗であるとして、トライアルモードを終了させる。携帯端末装置Ｍは、成功であると評価した回数（成功回数）を記憶する。
【０１５４】
〔携帯端末装置の構成例〕
以下、携帯端末装置Ｍの構成例について説明する。
図２５は、第１実施形態における携帯端末装置Ｍの機能構成例を示している。同図の携帯端末装置Ｍは、入出力部Ｍ１、制御部Ｍ２、記憶部Ｍ３及びセンサ部Ｍ４を備える。
【０１５５】
入出力部Ｍ１は、ユーザインターフェースであり、入力と出力を行う。入出力部Ｍ１は、操作受付部Ｍ１１、表示部Ｍ１２、及び放音部Ｍ１３を備える。
操作受付部Ｍ１１は、ユーザＵにより行われた操作を受け付ける。表示部Ｍ１２は、画像を表示する。放音部Ｍ１３は、ビープ音を含む各種電子音や音声等の音をスピーカーから出力させる部位である。
【０１５６】
制御部Ｍ２は、携帯端末装置Ｍにおける制御を実行する。制御部Ｍ２は、取得部Ｍ２１、設定部Ｍ２２、指示部Ｍ２３、及び評価部Ｍ２４を備える。
取得部Ｍ２１は、ユーザＵの身長（身体の形態的特徴の一例）を示す身体情報を取得する。具体的に、本実施形態の取得部Ｍ２１は、プロフィール登録画面Ｐ１１（図１０）で入力されたプロフィール項目のうち、身長を示す情報を身体情報として取得する。
【０１５７】
設定部Ｍ２２は、取得部Ｍ２１により取得された身体情報に基づいて、移動条件を設定する。移動条件は、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動条件であって、その移動を伴う運動における移動条件である。
ここで、設定部Ｍ２２は、身体情報が示す身長と選択運動プログラムと、に基づいて、移動条件を設定する。この選択運動プログラムは、運動プログラム選択画面Ｐ２１に対する操作により、ユーザＵに選択された運動プログラムである。
指示部Ｍ２３は、設定部Ｍ２２により設定された移動条件を、所定の指示内容でユーザＵに指示する。
【０１５８】
評価部Ｍ２４は、センサ部Ｍ４が出力する検出信号に基づいて、ユーザＵにより行われた運動について、運動評価を行う。ここで、検出信号は、運動中における可動パッド２の移動（即ち、可動パッド２を移動させる身体の部位の移動）に応じた信号である。
具体的に、評価部Ｍ２４は、運動の状態として、設定部Ｍ２２により設定された移動条件を、記憶部Ｍ３から読み出す。評価部Ｍ２４は、読み出した移動条件において移動周期を参照し、移動周期に対応するリファレンス変動パターンを決定する。評価部Ｍ２４は、リファレンス変動パターンと、センサ部Ｍ４が出力する検出信号の変動パターンとの時間的なずれを比較することで、タイミング評価を行う。また、センサ部Ｍ４が出力する検出信号に基づいて、コントロール評価を行う。
【０１５９】
記憶部Ｍ３は、携帯端末装置Ｍが利用する各種の情報を記憶する。記憶部Ｍ３は、ユーザプロフィール情報記憶部Ｍ３１、移動条件テーブル記憶部Ｍ３２、設定内容記憶部Ｍ３３、及び評価履歴情報記憶部Ｍ３４を備える。
ユーザプロフィール情報記憶部Ｍ３１は、プロフィール登録画面Ｐ１１（図１０）に対する操作によって得られたユーザプロフィール情報を記憶する。
【０１６０】
移動条件テーブル記憶部Ｍ３２は、移動条件テーブル（後述する図２６）を記憶する。移動条件テーブルは、複数の移動条件を格納するテーブルである。移動条件は、運動プログラム選択画面Ｐ２１（図１１）により選択可能な運動プログラムごとに、さらに、身長区分（身体の形態的特徴の一例）に応じて存在する。
【０１６１】
設定内容記憶部Ｍ３３は、運動メニューの内容を示す運動メニュー情報を記憶する。運動メニュー情報は、運動メニュー設定操作により設定される。運動メニュー情報は、運動プログラム、パッド負荷、移動周期、及び運動モードのそれぞれについての設定内容を示す。
評価履歴情報記憶部Ｍ３４は、ユーザＵが過去に行った運動について、運動評価の評価結果を示す評価履歴情報を記憶する。
【０１６２】
センサ部Ｍ４は、例えば加速度センサを検出する。センサ部Ｍ４は、検出した加速度を示す検出信号を出力する。
【０１６３】
図２６は、第１実施形態における移動条件テーブルの一例を示している。
移動条件テーブルは、運動プログラムごとに、単位移動条件データを対応付けて格納する構造である。図２６では、運動プログラムには、第１運動プログラム〜第６運動プログラム（ＰＲＯＧＲＡＭ１〜ＰＲＯＧＲＡＭ６）の６つの運動プログラムが設定されている。
単位移動条件データは、身長区分ごとに、移動条件を対応付けた構造である。身長区分ごとの移動条件には、例えば、当該身長区分に対応する移動範囲と、複数の移動周期の候補（図１３の例では３つ）とが含まれる。移動周期の候補は、身長区分に対応する移動範囲に応じて決められている。
【０１６４】
一例として、第２運動プログラム（ＰＲＯＧＲＡＭ２）には、次の単位移動条件データが対応付けられている。
身長区分「１６５ｃｍ〜１７４ｃｍ」に対して、移動範囲「１２００ｍｍ」、移動周期の候補１「４．０秒」、候補２「８．０秒」、候補３「１２．０秒」が対応付けられている。また、身長区分「１５５ｃｍ〜１６４ｃｍ」に対して、移動範囲「１１４０ｍｍ」、移動周期の候補１「３．８秒」、候補２「７．６秒」、候補３「１１．４秒」が対応付けられている。移動周期の候補１、候補２、候補３は、それぞれ、移動周期選択ボタンＢＴ３１、ＢＴ３２、ＢＴ３３（図１３）に対応する。
このように、移動条件テーブル記憶部Ｍ３２は、運動プログラムごとに、身長区分が高くなるほど長い移動範囲を対応付けて記憶する。また、移動条件テーブル記憶部Ｍ３２は、運動プログラムごとに、身長区分が高くなるほど長い移動周期を対応付けている。
これにより、携帯端末装置Ｍは、身長が高く、上肢又は下肢が長いユーザＵに対して、長い移動範囲を設定できる。また、携帯端末装置Ｍは、身長区分が高く（移動範囲が長く）なるほど長い移動周期を設定するので、移動範囲を長くする場合でも、移動速度を抑制して設定することができる。身長区分の数は任意に設定すればよく、身長区分は２つでもよい。
【０１６５】
この単位移動条件データの一例では、可動パッド２の移動速度は、移動周期の候補ごとに、同じ値になる。例えば、移動周期の候補が、候補１の場合に「秒速６００ｍｍ」、候補２の場合に「秒速３００ｍｍ」、候補３の場合に「秒速１００ｍｍ」となる。つまり、第２運動プログラムに対して、身長区分が異なる場合に、移動速度が同じになるように、移動範囲と移動周期が決められている。
なお、携帯端末装置Ｍは、移動周期に、身長に基づく移動範囲を、候補ごとに一定の移動速度で除算し、除算した値を設定してもよい。
これにより、携帯端末装置Ｍは、少なくとも１つの運動プログラムに対して、ユーザＵの身長に関わらず、可動パッド２の移動速度を同じ（略同一を含む）にすることができる。換言すれば、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵの身長に関わらず、同じ移動速度で移動させる運動プログラムを提供することができる。
【０１６６】
〔処理手順例〕
図２７のフローチャートを参照して、携帯端末装置Ｍが実行する処理手順例について説明する。なお、同図の処理は、プロフィール登録が既に完了しており、携帯端末装置Ｍがユーザプロフィール情報を記憶している状態のもとで行われる。
【０１６７】
ユーザＵによる運動メニュー設定開始操作に応じて、携帯端末装置Ｍの設定部Ｍ２２は、運動プログラム選択画面Ｐ２１（図１１）を、表示部Ｍ１２に表示させる。ユーザＵは、運動プログラム選択画面Ｐ２１に表示された６つの運動プログラムうちから、１つの運動プログラムを選択する操作を行う。
設定部Ｍ２２は、運動プログラムを選択する操作を受け付け、この操作により選択された運動プログラム（選択運動プログラム）を、運動メニューの一項目として設定する（ステップＳ１０１）。その後、ステップＳ１０２へ進む。
【０１６８】
設定部Ｍ２２は、次にパッド負荷選択画面Ｐ２２（図１２）を表示させる。ユーザＵは、表示されたパッド負荷選択画面Ｐ２２に対して、自分が決めておいたパッド負荷を選択する操作を行う。設定部Ｍ２２は、パッド負荷を選択する操作を受け付け、操作により選択されたパッド負荷を、運動メニューの一項目として設定する（ステップＳ１０２）。その後、ステップＳ１０３へ進む。
【０１６９】
設定部Ｍ２２は、次に、移動周期設定画面Ｐ２３（図１３）を、表示部Ｍ１２に表示させる。移動周期設定画面Ｐ２３の表示にあたり、設定部Ｍ２２は、ステップＳ１０１で設定された選択運動プログラムに対して、移動条件テーブル（図２６）で対応付けられている単位移動条件データを選択する。設定部Ｍ２２は、選択した単位移動条件データから、ユーザプロフィール情報が示す身長が含まれる身長区分に対して、単位移動条件データで対応付けられている移動条件を参照する。設定部Ｍ２２は、参照した移動条件から、複数の移動周期の候補を抽出する。設定部Ｍ２２は、抽出した移動周期の候補のそれぞれについて、対応する移動周期選択ボタンＢＴ３１、ＢＴ３２、ＢＴ３３を、移動周期設定画面Ｐ２３に配置する。
ユーザＵは、移動周期設定画面Ｐ２３に表示された３つの移動周期のうち、１つの移動周期を選択する操作を行う。設定部Ｍ２２は、移動周期を選択する操作を受け付け（ステップＳ１０３）、この操作により選択された移動周期を、運動メニューの一項目として設定する。その後、ステップＳ１０４へ進む。
【０１７０】
設定部Ｍ２２は、次に、運動モード選択画面Ｐ２４（図１４）を、表示部Ｍ１２に表示させる。ユーザＵは、運動モード選択画面Ｐ２４に表示された２つの運動モードのうち、１つの運動モードを選択する操作を行う。設定部Ｍ２２は、この操作により選択された運動モードを、運動メニューの一項目として受け付ける（ステップＳ１０４）。その後、ステップＳ１０５へ進む。
このように、ステップＳ１０１〜Ｓ１０５により、運動メニュー設定として、運動メニューにおける運動プログラム、パッド負荷、移動周期、及び運動モードが設定される。
【０１７１】
設定部Ｍ２２は、次に、ステップＳ１０３で参照された移動条件から、移動範囲を抽出する。ここで、抽出される移動範囲は、ユーザプロフィール情報が示す身長が含まれる身長区分に対して、単位移動条件データで対応付けられている。
設定部Ｍ２２は、抽出した移動範囲と、ステップＳ１０３で選択された移動周期と、を移動条件として設定する（ステップＳ１０５）。その後、ステップＳ１０６へ進む。
【０１７２】
指示部Ｍ２３は、次に、使用方法説明画面を、表示部Ｍ１２に表示させる（ステップＳ１０６）。指示部Ｍ２３は、例えば使用方法説明画面として、移動条件説明画面Ｐ３１〜Ｐ３３（図１５〜図１８）を表示させる。ここで、指示部Ｍ２３は、ステップＳ１０５で設定された移動条件に従って、運動マット１上を可動パッド２が動く様子を、アニメーションで表示する。また、指示部Ｍ２３は、ステップＳ１０５で設定された移動周期を案内するビープ音も放音させる。その後、ステップＳ１０７へ進む。
【０１７３】
指示部Ｍ２３は、次に、開始準備画面Ｐ４１（図１９）を、表示部Ｍ１２に表示させる（ステップＳ１０７）。開始準備画面Ｐ４１において、開始ボタンＢＴ６１に対する操作が行われた場合、ステップＳ１０８へ進む。
【０１７４】
指示部Ｍ２３は、次に、カウントダウン画面Ｐ４２（図２０）を、表示部Ｍ１２に表示させる（ステップＳ１０８）。カウントダウン画面Ｐ４２において、カウントダウンが終了した場合、ステップＳ１０９へ進む。
【０１７５】
指示部Ｍ２３は、次に、運動指示画面Ｐ４３（図２１）を、表示部Ｍ１２に表示させる。ここで、指示部Ｍ２３は、ステップＳ１０５で設定された移動条件に従って、運動マット１上を可動パッド２が動く様子を、アニメーションで表示することを開始する（ステップＳ１０９）。また、指示部Ｍ２３は、ステップＳ１０５で設定された移動周期について、その周期を案内するビープ音の放音も開始させる。
つまり、指示部Ｍ２３は、アニメーションやビープ音によって、運動指示を開始する。その後、ステップＳ１１０へ進む。
【０１７６】
センサ部Ｍ４は、加速度を検出し、検出した加速度を示す検出信号を出力する。
評価部Ｍ２４は、センサ部Ｍ４が出力する検出信号について、入力を開始する（ステップＳ１１０）。その後、ステップＳ１１１へ進む。
評価部Ｍ２４は、ステップＳ１１０で入力が開始された検出信号に基づいて、ユーザＵにより行われた運動について、運動評価を開始する（ステップＳ１１１）。具体的には、評価部Ｍ２４は、タイミング評価とコントロール評価とを開始する。その後、ステップＳ１１２へ進む。
【０１７７】
指示部Ｍ２３は、ステップＳ１０９で開始された運動指示を、終了するか否かを判定する（ステップＳ１１２）。
ステップＳ１０４で設定された運動モードが「トレーニングモード」の場合、指示部Ｍ２３は、往復移動回数が設定回数に達したか否かを判定することで、運動指示を終了するか否かを判定する。一方、ステップＳ１０４で設定された運動モードが「トライアルモード」の場合、指示部Ｍ２３は、タイミング評価とコントロール評価の評価結果が失敗であるか否かを判定することで、運動指示を終了するか否かを判定する。
運動指示を終了すると判定された場合（ＹＥＳ）、ステップＳ１１３へ進む。一方、運動指示を終了しないと判定された場合（ＮＯ）、指示部Ｍ２３は、再度、ステップＳ１１２の処理が行われる。
【０１７８】
評価部Ｍ２４は、評価画面Ｐ５１（図２２）を、表示部Ｍ１２に表示させる（ステップＳ１１３）。ここで、評価部Ｍ２４は、ステップＳ１１１とステップＳ１１２で行ったタイミング評価とコントロール評価について、１回の往復移動ごとの評価結果を表示する。その後、ステップＳ１１４へ進む。
【０１７９】
評価部Ｍ２４は、ステップＳ１１１とステップＳ１１２で行ったタイミング評価とコントロール評価について、評価結果を記憶させることを指示する操作が行われたか否かを判定する（ステップＳ１１４）。具体的には、評価部Ｍ２４は、評価画面Ｐ５１において、記録ボタンＢＴ７３に対する操作が行われたか否かを判定する。
この操作が行われたと判定された場合、ステップＳ１１５へ進む。
【０１８０】
一方、この操作が行われていないと判定された場合、再度、ステップＳ１１４の処理が行われる。ここで、他の操作（取消ボタンＢＴ７１又はリトライボタンＢＴ７２に対する操作）が行われた場合、制御部Ｍ２は、図２７のフローチャートが示す処理手順を終了する。
【０１８１】
評価部Ｍ２４は、ステップＳ１１１とステップＳ１１２で行ったタイミング評価とコントロール評価について、評価結果を評価履歴情報に含めて、評価履歴情報記憶部Ｍ３４に記憶させる（ステップＳ１１５）。その後、ステップＳ１１６へ進む。
【０１８２】
評価部Ｍ２４は、評価履歴画面Ｐ５２（図２３）を、表示部Ｍ１２に表示する（ステップＳ１１６）。ここで、評価履歴画面Ｐ５２には、ステップＳ１１５で記憶させた評価結果が、反映されている。
【０１８３】
［実施形態のまとめ］
以上説明したように、第１実施形態の携帯端末装置Ｍ（運動指示装置の一例）は、取得部Ｍ２１、設定部Ｍ２２、及び指示部Ｍ２３を備える。
取得部Ｍ２１は、ユーザＵ（使用者の一例）の身長の情報（身体の形態的特徴に対応した身体情報の一例）を取得する。設定部Ｍ２２は、取得部Ｍ２１により取得された身長の情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における、部位の移動条件を設定する。指示部Ｍ２３は、設定部Ｍ２２により設定された移動条件を所定の指示内容でユーザＵに指示する。
【０１８４】
上記構成によれば、ユーザＵの身体の所定部位を動かすような運動において、体格に応じた適正な移動条件が設定され、設定された移動条件がユーザＵに提示される。これにより、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵへ身体の動かし方を指示でき、また、ユーザＵは、自分の体格に適合した身体の動かし方を把握して、運動を行うことができる。特に、自宅等で運動する環境では、インストラクター等から指導を受けることができないことから、本実施形態の携帯端末装置Ｍを含むトレーニングシステムの使用が有用となる。なお、取得部Ｍ２１は、運動指示アプリケーションが、携帯端末装置Ｍで動作する他のアプリケーションが具備している身体情報や、通信を介して他の装置が具備している身体情報を取得してもよい。
【０１８５】
また、本実施形態の携帯端末装置Ｍにおいて、設定部Ｍ２２は、移動条件として、部位を往復移動させる移動範囲を設定し、指示部Ｍ２３は、移動範囲を示す指示内容を表示部に表示させる。
【０１８６】
上記構成によれば、ユーザＵの体格に応じて、身体の所定部位を往復動作させる際の移動範囲が設定される。これにより、ユーザＵは、自分の体格に適合した条件のもとで運動を行うことが可能になる。
【０１８７】
また、本実施形態の携帯端末装置Ｍにおいて、運動は、床面Ｓに敷いて使用可能な運動マット１の運動面１２に対して部位を往復移動させるものであって、運動マット１の少なくとも一辺方向の長さに沿った複数の範囲のうちから１つの範囲を特定可能なようにして複数の標示ライン１１１（マークの一例）が運動面１２において一辺方向に配置され、指示部Ｍ２３は、移動範囲を示す指示内容を、複数の標示ライン１１１のうちの所定の標示ライン１１１と対応付けて表示させる。
【０１８８】
上記構成によれば、運動マット１を用いて、身体の所定部位を往復移動させる運動を行う場合に、運動マット１上に施された標示ライン１１１に対応させた指示内容を画面Ｍａ（装置画面の一例）に表示させることができる。これにより、ユーザＵは運動時に携帯端末装置Ｍの画面Ｍａを見ることで、運動マット１上での移動範囲を把握することができる。指示内容の表示は運動時ではなく、運動前に表示させてもよい。この場合、ユーザＵは、運動前にあらかじめ指示内容を確認しておくことができる。例えば、運動時に画面Ｍａにて表示される運動指示を注視する必要がなくなり、特に運動負荷が重いような状況では、運動に意識を集中させることが可能になる。なお、指示内容の表示を運動前と運動時の両方で表示させてもよい。
【０１８９】
また、本実施形態の携帯端末装置Ｍにおいて、設定部Ｍ２２は、移動条件として、部位を往復移動させる移動周期と移動範囲とを設定し、指示部Ｍ２３は、指示内容として、運動時に、移動範囲に対応した運動面画像Ｓｆ（表示エリアの一例）内を移動周期に従って可動パッド画像Ｐｄ（案内指示子の一例）を移動させるように表示部Ｍ１２に表示させる。
【０１９０】
上記構成によれば、ユーザＵの体格に応じた移動周期と移動範囲のいずれもが設定され、運動指示の表示に際しては、可動パッド画像Ｐｄを移動周期と動作範囲に対応させて移動させるようにして表示することができる。これにより、ユーザＵは、運動指示の表示を見ることで、適正な移動範囲と移動速度とを把握して運動することが可能となる。
【０１９１】
また、本実施形態の携帯端末装置Ｍにおいて、設定部Ｍ２２は、移動条件として、部位を往復移動させる移動周期を設定し、指示部Ｍ２３は、指示内容として移動周期に対応させたビープ音（案内音の一例）を放音させる。
【０１９２】
上記構成によれば、往復移動させる身体の部位の移動周期について、ユーザＵの体格に適応させて設定することが可能となり、運動周期の指示をビープ音により出力させることができる。これにより、ユーザＵは、ビープ音を聴くことで適正な往復運動における移動周期を把握できる。
【０１９３】
また、本実施形態の携帯端末装置Ｍにおいて、設定部Ｍ２２は、運動負荷を増大させる場合に移動周期を長くするように変更する。
上述のように、移動周期設定画面Ｐ２３（図１３）において、移動周期選択ボタンＢＴ３１、ＢＴ３２、ＢＴ３３は、それぞれ、最も短い移動周期、２番目に短い移動周期、最も長い移動周期に対応する。また、移動周期選択ボタンＢＴ３１、ＢＴ３２、ＢＴ３３は、それぞれの移動周期に応じた運動負荷の重さが、軽い（ＥＡＳＹ）、普通（ＮＯＲＭＡＬ）、重い（ＨＡＲＤ）に対応する。設定部Ｍ２２は、ユーザＵが移動周期選択ボタンＢＴ３１、ＢＴ３２、ＢＴ３３を選択することに応じて、運動負荷を増大させる場合に移動周期を長くするように変更する。
【０１９４】
上記構成によれば、携帯端末装置Ｍは、運動負荷を増大させる場合には、移動周期を長くするように変更したうえで、ユーザＵに運動指示を行うことができる。往復移動を伴う運動に関しては、移動速度が低いほど運動負荷が高くなる。これにより、ユーザＵに、これまでよりも運動負荷の高い運動を行わせて、運動効果を高めることができる。
【０１９５】
また、本実施形態の携帯端末装置Ｍにおいて、設定部Ｍ２２は、移動条件として設定される一定の移動範囲のもとで、運動負荷に応じて移動周期を変更する。
上述のように、移動条件テーブル（図２６）の単位移動条件データには、例えば身長区分「１６５ｃｍ〜１７４ｃｍ」に対して、移動範囲「１２００ｍｍ」、移動周期の候補１「４．０秒」、候補２「８．０秒」、候補３「１２．０秒」が対応付けられている。また、身長区分「１５５ｃｍ〜１６４ｃｍ」に対して、移動範囲「１１４０ｍｍ」、移動周期の候補１「３．８秒」、候補２「７．６秒」、候補３「１１．４秒」が対応付けられている。移動周期の候補１、候補２、候補３は、それぞれ、移動周期選択ボタンＢＴ３１、ＢＴ３２、ＢＴ３３（図１３）に対応する。
一方、上述のように、移動周期選択ボタンＢＴ３１、ＢＴ３２、ＢＴ３３は、それぞれの移動周期に応じた運動負荷の重さが、軽い（ＥＡＳＹ）、普通（ＮＯＲＭＡＬ）、重い（ＨＡＲＤ）に対応する。
つまり、設定部Ｍ２２は、移動条件として設定される一定の移動範囲のもとで、ユーザＵが移動周期選択ボタンＢＴ３１、ＢＴ３２、ＢＴ３３を選択することに応じて、運動負荷に応じて移動周期を変更する。
【０１９６】
上記構成によれば、携帯端末装置Ｍは、例えば身長等のユーザＵの体格に応じて設定された移動範囲については固定とされたうえで、必要とされる運動負荷に応じて移動周期を変更する。これにより、ユーザＵの体格に合わせた移動条件の範囲内で適切に運動負荷を変更できる。
【０１９７】
また、本実施形態の携帯端末装置Ｍは、部位の移動に応じてセンサ部Ｍ４（センサの一例）が出力する検出信号に基づいて、ユーザＵにより行われた運動の状態を評価する評価部Ｍ２４をさらに備える。
【０１９８】
上記構成によれば、運動を行ったユーザＵは、評価部による評価結果を確認することで、自分が行った運動の状態が、移動条件に対してどの程度合わせられているのかといったことを確認できる。
【０１９９】
また、本実施形態の携帯端末装置Ｍ（運動指示装置の一例）において、センサ部Ｍ４（センサの一例）は携帯端末装置Ｍ（本装置）に備えられ、当該携帯端末装置Ｍは、部位の移動の際に使用される可動パッド２（可動器具の一例）に装着される。
【０２００】
上記構成によれば、例えば携帯端末装置Ｍの一例としてスマートフォン等の端末を使用する場合には、スマートフォンに内蔵されるセンサをセンサ部Ｍ４として用いることができる。センサを内蔵するスマートフォンを可動パッド２に装着して運動を行って、自分の行った運動についての評価結果を確認できる。つまり、ユーザは、運動器具Ｅと、自分が所有しているスマートフォン等の端末とを使用して、評価結果の確認を伴う運動を手軽に行うことができる。
【０２０１】
また、本実施形態のプログラムは、上記の携帯端末装置Ｍにおける各部として機能させるためのものである。
【０２０２】
また、本実施形態のトレーニングシステムＳｙｓは、携帯端末装置Ｍ（運動指示装置の一例）と運動器具Ｅとを備える。
携帯端末装置Ｍは、取得部Ｍ２１、設定部Ｍ２２、及び指示部Ｍ２３を備える。取得部Ｍ２１は、ユーザＵの身長の情報を取得する。設定部Ｍ２２は、取得部Ｍ２１により取得された身長の情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における、部位の移動条件を設定する。指示部Ｍ２３は、設定部Ｍ２２により設定された移動条件を所定の指示内容でユーザＵに指示する。
運動器具Ｅは、運動マット１と、指示部Ｍ２３によりユーザＵに指示される移動条件を運動マット１の運動面１２にて対応付けるための指標である標示マーク１１（標示部の一例）とを備える。
【０２０３】
上記構成によれば、携帯端末装置ＭによりユーザＵが行う運動に関して設定された移動条件を反映させた運動指示が出力される。そのうえで、携帯端末装置Ｍにより出力される運動指示は、運動面１２の標示マーク１１に対応付けられている。これにより、ユーザＵは、携帯端末装置Ｍにて運動指示として示される移動範囲や移動周期を、運動マット１の運動面１２上で適正に対応させて実際の運動を行うことが可能になる。つまり、上記構成によっては、使用者の体格に見合った運動を適正に行うことが可能となり、例えば、インストラクター等から指導を受けることができない自宅等で運動する環境においても適正な運動を行うことが可能になる。
このように、移動条件と標示マーク１１が対応付けられた運動指示をユーザＵが参照することで、運動マット１は、標示マーク１１によって、ユーザＵへ身体の動かし方を指示できる。なお、運動指示は、説明書等の紙媒体に記載されてもよい。
【０２０４】
また、本実施形態の運動器具Ｅは、取得部Ｍ２１、設定部Ｍ２２、及び指示部Ｍ２３を備える携帯端末装置Ｍに対応可能である。
取得部Ｍ２１は、ユーザＵの身長の情報を取得する。設定部Ｍ２２は、取得部Ｍ２１により取得された身長の情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における、部位の移動条件を設定する。指示部Ｍ２３は、設定部Ｍ２２により設定された移動条件を所定の指示内容でユーザＵに指示する。
運動器具Ｅは、運動マット１を備え、標示マーク１１が形成されている。標示マーク１１は、携帯端末装置ＭによりユーザＵに指示される移動条件を運動マット１の運動面１２にて対応付けるための指標である。
上記構成によれば、上記のトレーニングシステムと同様の効果を得ることができる。
【０２０５】
また、本実施形態の運動器具Ｅは、部位の移動の際に使用される可動パッド２（可動器具の一例）を備える。可動パッド２は、運動面１２に対して接触する接触シート２４（接触部の一例）と、ユーザＵの部位を支持する支持部２１と、携帯端末装置Ｍ（運動指示装置の一例）を保持する保持部２２とを備える。
【０２０６】
上記構成によれば、可動パッド２の接触シート２４を運動面１２に対して接触させた状態で、身体の部位を可動パッド２の支持部２１に支持させることができる。これにより、ユーザＵは、運動面１２上に可動パッド２を載置した状態で、運動面１２に対して可動パッド２を移動させるような運動を行うことができる。
そのうえで、運動に際しては、保持部２２を介して可動パッド２に携帯端末装置Ｍを保持させることができる。これにより、ユーザＵは、可動パッド２を使用しながら運動を行う際に、携帯端末装置Ｍから提示される運動の指示内容を容易且つ確実に把握することが可能になる。
【０２０７】
また、本実施形態の運動器具Ｅにおいて、保持部２２は、携帯端末装置Ｍ（運動指示装置の一例）を、その画面Ｍａ（装置画面の一例）が上方を向き、且つユーザＵの身体の前面側から背面側に向かう方向に画面Ｍａ（装置画面の一例）を向けた状態で保持する。
【０２０８】
上記構成によれば、保持部２２にて保持された携帯端末装置Ｍは、画面Ｍａが運動マット１の上方を向き、且つユーザＵの身体の前面側から背面側に向く状態となる。これにより、ユーザＵにとっては、可動パッド２（可動器具の一例）を動かしながら運動している状況においても、運動の指示内容が提示されている画面Ｍａを視認しやすくなる。
【０２０９】
また、本実施形態の運動器具Ｅにおいて、保持部２２は、第１保持台２２１と第２保持台２２２とを備える。第１保持台２２１は、携帯端末装置Ｍ（運動指示装置の一例）において画面Ｍａ（背面部の一例）とは反対側に位置する背面Ｍｂを保持する。第２保持台２２２は、携帯端末装置Ｍを間にして第１保持台２２１よりも支持部２１側に配置され、携帯端末装置Ｍを画面Ｍａ側（装置画面側の一例）から保持する。第１保持台２２１は、運動面１２に対して傾斜し、且つ上方を向くように形成されるとともに、背面Ｍｂを接触させた状態で背面Ｍｂを保持する第１傾斜面２２１ａ（第１保持台の傾斜面の一例）を有している。
【０２１０】
上記構成によれば、携帯端末装置Ｍの背面Ｍｂを第１保持台２２１の第１傾斜面２２１ａに対して接触させることで、携帯端末装置Ｍを斜めに傾けた状態で第１保持台２２１に寝かせるように保持させることができる。さらに第２保持台２２２は、第１保持台２２１に保持された携帯端末装置Ｍを画面Ｍａ側から保持するので、携帯端末装置Ｍが例えば第１傾斜面２２１ａ上を滑り落ちるように姿勢変化してしまうことを防止することができる。従って、ユーザＵの運動に伴って可動パッド２（可動器具の一例）が移動されている状況においても、携帯端末装置Ｍをがたつき少なく安定に保持することができる。
【０２１１】
また、本実施形態の運動器具Ｅにおいて、可動パッド２は、支持部２１及び保持部２２を有するパッド本体２０（可動器具の本体の一例）を備え、接触シート２４（接触部の一例）は、パッド本体２０に対して分離可能に固定されている。
【０２１２】
上記構成によれば、パッド本体２０に対して接触シート２４を分離させることができるので、例えば運動種別や運動負荷等に応じて、運動面１２に対する摩擦抵抗等の異なる接触シート２４に任意に付け替えること等が可能となる。さらには、必要に応じて接触シート２４を新たなものに交換する、あるいはメンテナンスすること等も可能となる。従って、使い易く、利便性に優れた可動パッド２とすることができる。
【０２１３】
また、本実施形態の運動器具Ｅにおいて、接触シート２４は、面ファスナー２３（ファスナーの一例）を介してパッド本体２０に対して分離可能に固定されている。
【０２１４】
上記構成によれば、例えば、面ファスナー２３を介して接触シート２４がパッド本体２０に対して分離可能に固定されているので、確実な固定性能及びスムーズな分離性能の両立を図ることができる。なお、接触シート２４は、ファスナーとして、面ファスナー以外に点ファスナーや線ファスナー等も採用し得る。
【０２１５】
〔ハードウェア構成〕
図２８は、携帯端末装置Ｍのハードウェア構成の一例を示す図である。
携帯端末装置Ｍは、例えば、以下のハードウェア資源を用いて、入出力部Ｍ１、制御部Ｍ２、記憶部Ｍ３及びセンサ部Ｍ４を実現する。
図２８に示す各ハードウェア資源は、通信線によって互いに接続され、相互に電気信号により、データの受け渡しが可能になっている。
【０２１６】
入出力部Ｍ１は、例えば、タッチパネル付き液晶パネル、物理的なボタン、マイクロフォン、又はスピーカーを用いて実現される。ただし、入出力部Ｍ１は、キーボード、マウス、タッチパッドであってもよい。
【０２１７】
制御部Ｍ２は、例えば、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）、及びＤＲＡＭ（Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）を用いて実現される。例えば、制御部Ｍ２は、ＤＲＡＭがフラッシュメモリに記憶された各種プログラムを読み込み、ＣＰＵが各種プログラムを演算処理することで、実現されてもよい。
例えば、ＣＰＵは、プログラムを演算処理することで、液晶パネルに、グラフィカルユーザインターフェースを生成してレンダリングする。グラフィカルユーザインターフェースは、レンダリングされたとき、上記の各画面を表現する。
【０２１８】
記憶部Ｍ３は、例えば、フラッシュメモリを用いて実現される。ただし、記憶部Ｍ３は、ＨＤＤ（Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖｅ）やＳＳＤ（Ｓｏｌｉｄ  Ｓｔａｔｅ  Ｄｒｉｖｅ）、ＥＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）を用いて実現されてもよい。
センサ部Ｍ４は、例えば、加速度センサ、角速度センサ、又は、カメラモジュールを用いて実現される。ただし、センサ部Ｍ４は、ジャイロセンサ、地磁気センサ、ＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）、温度センサ、圧力センサ等、その他のセンサを用いて実現されてもよい。
【０２１９】
通信部Ｍ５は、通信モジュール、又は近距離通信モジュールを用いて実現される。これらのモジュールは、アンテナ、増幅器、変換器、符号化回路、復号化回路、変超回路、復調回路等を備える。通信モジュールは、例えば、基地局装置や無線ＬＡＮ装置と通信を行う。近距離通信モジュールは、他の装置と通信を行う。通信部Ｍ５は、有線でサーバ等と通信を行うＬＡＮカード等で実現されてもよい。
電源部Ｍ６は、一次電池、二次電池等の電源を用いて実現される。
【０２２０】
［第２実施形態］
第２実施形態について説明する。第１実施形態では、携帯端末装置Ｍに使用者の動きを検出するセンサ部を備える例を説明した。本実施形態は、携帯端末装置Ｍにセンサ部を備えない場合や、携帯端末装置Ｍにセンサ部を備えていても使用しない場合に、センサ部が別体で構成されたセンサユニットを用いる態様である。このセンサユニットは、可動パッドに装着できるようになっている。他の態様は第１実施形態と同様となる。
【０２２１】
図２９は、第２実施形態における可動パッド２Ａと携帯端末装置ＭＡの構成例を示している。同図の携帯端末装置ＭＡにおいて、図２５と同一部分には同一符号を付して説明を省略する。
同図に示されるように、本実施形態の可動パッド２Ａは、センサユニット４を備える。センサユニット４は、例えば加速度センサと通信デバイスとを備えて構成される。センサユニット４において、加速度センサは検出した加速度に応じた検出信号を出力し、通信デバイスは、加速度センサから出力された検出信号を、近距離無線通信により携帯端末装置Ｍに送信する。センサユニット４の通信ユニットが対応する近距離無線通信方式については特に限定されないが、例えばＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）であってよい。
【０２２２】
また、可動パッド２Ａに対するセンサユニット４の装着の態様については特に限定されない。一例として、センサユニット４は、第１傾斜面２２１ａの一部（例えば、中央部）に凹部を設け、そこに埋め込まれてもよい。つまり、センサユニット４は、運動面１２上、携帯端末装置Ｍの加速度センサと同一或いは略同一の位置に、埋め込まれる。これにより、携帯端末装置Ｍの加速度センサを用いる場合と、センサユニット４の加速度センサを用いる場合と、で加速度センサと可動パッド２の相対的な位置を同じにすることができる。従って、携帯端末装置Ｍの加速度センサでもセンサユニット４の加速度センサでも、同じ計算方法で、可動パッド画像Ｐｄの位置を、正しく算出できる。なお、センサユニット４は、可動パッド２Ａにおける保持部２２において、例えばバッテリの交換等が可能なように装着されてよい。第１傾斜面２２１ａの一部に凹部を設けられた可動パッド２Ａであれば、第１実施形態のようにセンサ部を備えた携帯端末装置Ｍを利用したり、本実施形態のように凹部に埋め込まれたセンサユニット４を利用したりすることができる。
【０２２３】
同図の携帯端末装置ＭＡは、近距離無線通信部Ｍ５１を備える。近距離無線通信部Ｍ５１は、センサユニット４から近距離無線通信により送信される検出信号を受信する。なお、近距離無線通信部Ｍ５１は、例えば、図２８の通信部Ｍ５（例えば、近距離通信近モジュール）を用いて実現される。
評価部Ｍ２４は、近距離無線通信部Ｍ５１により受信された検出信号を入力し、運動の状態についての評価を行う。
また、携帯端末装置ＭＡにおいては、第１実施形態の携帯端末装置Ｍにおいて備えられていたセンサ部Ｍ４（図２５）は省略されてよい。
【０２２４】
なお、複数の可動パッド２Ａは、それぞれ、センサユニット４を装着されてもよい。この場合、携帯端末装置Ｍは、右側の可動パッド２Ａと左側の可動パッド２Ａについて、動きや位置のズレを含めて、評価できる。ここで、右側の可動パッド２Ａとは、身体の右側の部位（右手、右肘、右膝、右足等）が載せられた可動パッド２Ａであり、また、左側の可動パッド２Ａとは、身体の左側の部位（左手、左肘、左膝、左足等）が載せられた可動パッド２Ａである。これにより、携帯端末装置Ｍは、左右の身体の部位について、動きや姿勢のズレを含めて、評価できる。この場合、例えば、携帯端末装置ＭＡは、左右の身体の部位について、別の動き（例えば交互に動かす動き）の運動プログラムを、ユーザＵに選択させてもよいし、提案してもよい。
【０２２５】
［第３実施形態］
第３実施形態について説明する。本実施形態は、携帯端末装置ＭのユーザＵがセンサユニットを装着する態様である。他の態様は第１実施形態と同様となる。
【０２２６】
図３０は、第３実施形態におけるセンサユニット４Ａと携帯端末装置ＭＡの構成例を示している。同図の携帯端末装置ＭＡは、図２９と同様の構成でよい。
同図に示されるように、本実施形態の可動パッド２Ａは、センサユニット４Ａを備える。センサユニット４Ａは、例えば加速度センサと通信デバイスとを備えて構成される。センサユニット４Ａにおいて、加速度センサは検出した加速度に応じた検出信号を出力し、通信デバイスは、加速度センサから出力された検出信号を、近距離無線通信により携帯端末装置Ｍに送信する。センサユニット４Ａの通信ユニットが対応する近距離無線通信方式については特に限定されないが、例えばＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）であってよい。
【０２２７】
ユーザＵは、センサユニット４Ａを可動パッド２の移動のために使用する身体の部位に装着する。具体的に、図１、図２により例示した「ＰＲＯＧＲＡＭ２」としての運動プログラムの場合には、ユーザＵは、例えば左右のいずれか一方の手、または手首あたりにセンサユニット４Ａを装着する。
また、ユーザＵは、例えば左右のいずれか一方の足、または足首あたりにセンサユニット４Ａを装着してもよい。また、ユーザＵは、両方の手、両方の手首、両方の足、又は両方の足首に、センサユニット４Ａを装着してもよい。この場合、携帯端末装置ＭＡは、左右の身体の部位について、動きや姿勢のズレを含めて、評価できる。この場合、例えば、携帯端末装置ＭＡは、左右の身体の部位について、別の動き（例えば交互に動かす動き）の運動プログラムを、ユーザＵに選択させてもよいし、提案してもよい。
【０２２８】
なお、第１実施形態における携帯端末装置Ｍのセンサ部Ｍ４または第２実施形態における可動パッド２のセンサユニット４と、本実施形態のユーザＵが装着するセンサユニット４Ａとを併用して運動の状態の評価が行われてもよい。一具体例として、図１、図２により例示した「ＰＲＯＧＲＡＭ２」としての運動プログラムの場合、携帯端末装置Ｍのセンサ部Ｍ４または可動パッド２Ａのセンサユニット４により、第１実施形態にて説明したのと同様のタイミング評価とコントロール評価とを行う。そのうえで、ユーザＵは、センサユニット４Ａを腰の部分に装着しておくようにする。「ＰＲＯＧＲＡＭ２」としての運動プログラムは、設定回数の往復運動を繰り返している間において、腰の高さを一定以上に保つ姿勢とすることが求められる。そこで、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵの腰の部分に装着されたセンサユニット４Ａから受信される検出信号に基づいて、ユーザの腰の高さの変動を検出し、検出された腰の高さの変動に基づいて、一定以上の腰の高さの維持に関する評価を行ってよい。
【０２２９】
［変形例］
以上に例示した形態は多様に変形され得る。前述の形態に適用され得る具体的な変形の
態様を以下に例示する。以下の例示から任意に選択された２以上の態様は、相互に矛盾し
ない範囲で適宜に併合され得る。
〔第１変形例〕
上記実施形態では、体格に応じた適正な移動条件として、移動範囲と移動周期の双方を設定したが、移動範囲のみの設定でもよい。
この場合、携帯端末装置Ｍ（携帯端末装置ＭＡでもよい。以下同じ。）は、運動指示として、移動範囲については指示するが、移動周期については指示しない。この場合、例えば運動面画像Ｓｆ上で可動パッド画像Ｐｄを移動させるアニメーションにより往復移動を指示する場合において、所定の移動速度で可動パッド画像Ｐｄで単に移動範囲を案内すればよく、移動周期の案内は行われ無くともよい。また、このように移動周期について指示しない場合、ビープ音による放音も行われない。
【０２３０】
〔第２変形例〕
上記実施形態では、体格に応じた適正な移動条件として、移動範囲と移動周期の双方を設定したが、移動周期のみの設定でもよい。
この場合、携帯端末装置Ｍは、運動指示として、移動周期については指示するが、移動範囲については指示しない。このような運動指示としては、表示による運動指示、またはビープ音による運動指示の少なくとも一方でよい。
【０２３１】
〔第３変形例〕
上記実施形態では、運動マット１の右端部１ａ及び左端部１ｂに、標示ライン１１１が前後方向Ｌ１に一列に並んだ標示マーク１１をそれぞれ形成したが、運動マット１の右端部１ａ側あるいは左端部１ｂ側の片側にのみに形成してもよい。さらに、標示ライン１１１に代えて、運動マット１の後端部１ｄを基準として、運動マット１の前後方向Ｌ１の位置を表示する目盛り（数値）を有する標示マークとしても構わない。
【０２３２】
〔第４変形例〕
上記実施形態においては、ユーザＵの操作によって、移動周期設定画面Ｐ２３のもとでの移動条件の設定内容を変更可能とされていた。これにより、ユーザＵは、自分で設定した運動メニューに基づく運動を行った結果、運動負荷を重くしたり、運動負荷を軽くしたりすることを、運動メニューにおける所定の設定項目を変更する操作を行うことができる。具体的には、ユーザＵは、往復移動の移動条件に関して、移動周期の選択を変更する操作を行うことで、運動負荷を変更することが可能とされていた。つまり、上記実施形態においては、手動で、必要な運動負荷に応じて移動周期の変更が可能とされていた。
【０２３３】
これに対して、本変形例においては、携帯端末装置Ｍが、例えば運動評価の評価結果に基づいて、ユーザＵに適切な運動負荷を判定したうえで、判定された運動負荷に応じた移動条件を設定するようにされてよい。
上述のように、例えば、移動周期が長くなるほど運動負荷としては重くなる。そこで、携帯端末装置Ｍにおける設定部Ｍ２２は、要求される運動負荷を重くする（増大させる）必要のある場合には、移動周期を長くするように変更する。また、移動範囲も同様である。例えば、移動速度を一定とした場合、移動範囲を増大させて、増大させた移動範囲に基づいて一定の移動速度で除算し、除算した値を移動周期としてもよい。
ただし本発明はこれに限らず、移動周期の変更は、固定された移動範囲のもとで行われてもよい。
【０２３４】
例えば、設定部Ｍ２２は、タイミング評価とコントロール評価の各評価結果を示す得点が所定の合格基準値以上であれば、運動負荷が重くなるように移動条件を変更する。一方、設定部Ｍ２２は、タイミング評価とコントロール評価の各評価結果を示す得点が所定の不合格基準値以下であれば、運動負荷が軽くなるように移動条件を変更する。移動条件を変更する場合に自動的に運動負荷を変更してもよい。また、運動負荷の変更の選択肢をユーザＵに選択させて運動負荷を変更してもよい。
【０２３５】
〔第５変形例〕
上記実施形態では、移動条件における移動範囲と移動周期のうち、移動範囲については、身長に応じた適正値が設定されることから、運動メニュー設定においてユーザＵが変更可能なようにはされていなかった。
しかしながら、例えば同じ身長に応じた移動範囲の適正値が或る範囲を有する場合には、適正値の範囲内で移動範囲を変更することで運動負荷を変更できることになる。この場合、移動範囲が長くなるほど運動負荷は高くなる。
そこで、本変形例としては運動メニュー設定において、例えば身長に応じた移動範囲の適正値の範囲内で、ユーザＵが移動範囲の値を変更する操作が可能なようにされてよい。
【０２３６】
また、上記実施形態の場合、上記のような移動範囲についても、携帯端末装置Ｍが、例えば１セットに対応する運動の状態の評価結果に基づいて必要な運動負荷を判定し、判定された運動負荷に応じて変更可能なようにされてよい。
例えば、携帯端末装置Ｍは、タイミング評価とコントロール評価の各評価結果を示す得点が所定の合格基準値以上であれば、運動負荷が重くなるように、移動範囲を長くするよう変更する。一方、携帯端末装置Ｍは、タイミング評価とコントロール評価の各評価結果を示す得点が所定の不合格基準値以下であれば、運動負荷が軽くなるように、移動は範囲を短くするよう変更する。
【０２３７】
また、本変形例及び上述の第６変形例において、移動条件の変更は、全ての運動プログラムに共通に反映されるのではなく、運動プログラムごとに行われるようにされる。つまり、携帯端末装置Ｍは、設定された運動メニューのもとで、運動プログラムについては変更することなく、移動条件に対応する移動周期と移動範囲との少なくともいずれか一方を変更する。
【０２３８】
また、携帯端末装置Ｍは、移動条件の変更にあたり、例えば１セットに対応する評価結果に対応させて、所定の変更単位による変更を行う。具体例として、携帯端末装置Ｍは、本変形例における移動範囲については、１セットに対応する評価結果に対応させて、１ｃｍずつ変更してよい。また、携帯端末装置Ｍは、第６変形例における移動周期については、１セットに対応する評価結果に対応させて、１００ｍｓｅｃずつ変更してよい。
【０２３９】
［第６変形例］
上記実施形態における運動周期を案内（指示）する音の出力は、例えば往復移動における開始位置（終了位置でもある）と折り返し位置とに対応させてビープ音を放音させるというものである。運動周期を案内（指示）する音の出力については、このような態様に限定されない。
一例として、往復移動における往路に対応させて或る音色や音高による音の放音を継続させ、復路に対応させて、往路とは異なる音色や音高により音を放音させるようにしてもよい。また、例えば往復移動における往路に対応させて音高が時間経過に応じて徐々に高く変化していくように放音させ、復路においては、音高が時間経過に応じて徐々に低く変化していくように放音させてもよい。
【０２４０】
［第７変形例］
携帯端末装置Ｍが指示可能な運動に対応する運動器具は、上記実施形態において例示した運動器具Ｅに限定されない。
携帯端末装置Ｍが指示可能な運動に対応する運動器具としては、ロープを使用する運動が行われる運動マシンであってもよい。このような運動マシンによって可能な運動種別（運動プログラム）は、ラットプルダウン、ストレートアームラットプルダウン、ローイング、及びロープーリー等を挙げることができる。
このような運動マシンを使用する運動のもとで、携帯端末装置Ｍによる運動指示を併用する場合には、例えば携帯端末装置Ｍについては、運動中にユーザが画面Ｍａを見ることができるような位置に設置できるようにしたうえで、第２実施形態の構成に準じて、ユーザＵの運動に応じて動かされる運動マシンの部位にセンサユニットを設けるようにする。第３実施形態の構成に準じて、ユーザＵが運動に応じて運動マシンを動かすために使用する身体の部位にセンサユニットを装着するようにされてよい。
【０２４１】
また、携帯端末装置Ｍが指示可能な運動としては、例えば、腹筋ローラーを用いた運動や、反復横跳びのような運動や、運動マシンを利用するＴバーロウなどの運動であってもよい。
【０２４２】
［第８変形例］
なお、上記実施形態において移動条件の設定に利用される身長は、身体の形態的特徴の一例である。本実施形態において、「身体の形態的特徴」とは、身長のほか、例えば、胸囲、坐高、上肢長、下肢長、腹囲、骨盤囲、肩幅、骨盤幅等の身体の外見的特徴を含むものであって、いわゆる体格を表す。本変形例としては、身長以外にも、このような身長以外の身体の形態的特徴が移動条件の設定に利用されてよい。
このような身体の外見的特徴のうちで身体の長手方向の長さに対応した身長、坐高、上肢長、下肢長等は、運動プログラムが上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動である場合に適している。
なお、上肢には、鎖骨や肩甲骨等を含む上肢帯、及び自由上肢が含まれてよい。自由上肢には、上腕骨等を含む上腕、尺骨等を含む前腕、及び両手が含まれる。下肢には、両足が含まれてよい。
なお、体重についても身体の形態的特徴に含まれてよい。体重については、往復運動として例えばジャンプ（跳躍）を伴う運動において移動条件を設定するにあたって有用である。
さらに、上記したそれぞれの部位の長さには相関性があるため、例えば下肢の運動時に、上肢長を取得しても構わない。つまり、身体の形態的特徴において示される部位の長さに関しては、必ずしも運動対象の部位そのものの長さである必要はない。
さらに、移動条件は、往復移動ではない身体の部位の移動を伴う運動に対応して設定されるものであってもよい。
【０２４３】
［第９変形例］
本変形例として、携帯端末装置Ｍと例えばネットワーク経由で通信を行うサーバが設けられてよい。携帯端末装置Ｍは、評価履歴情報をサーバに送信する。サーバは、複数のユーザＵの携帯端末装置Ｍから送信される評価履歴情報を記憶し、記憶された評価履歴情報をユーザＵごとに対応付けて管理する。サーバは、例えばユーザＵごとの評価履歴情報に基づいて、運動の評価に応じたランキングをユーザＵに付与するようにしてよい。ランキングに関する情報は、携帯端末装置Ｍにて閲覧できるようにされてよい。
また、サーバは、ランキングは、ユーザプロフィール情報に基づいて分類されてもよい。例えば、サーバは、身長が１５４ｃｍ以下、１５５ｃｍ〜１６４ｃｍ、１６４ｃｍ〜１７４ｃｍ、１７５ｃｍ〜１８４ｃｍ、１８４ｃｍ以上に分類する。サーバは、これらの分類に身長が属するユーザＵのグループごとに、ユーザＵにランキングを付与してもよい。
【０２４４】
また、上記実施形態では、携帯端末装置Ｍが移動条件を設定し、設定した移動条件に基づくユーザへの運動指示に関連する処理を実行するようにされていた。しかしながら、サーバを設けた場合には、サーバが移動条件の設定と、移動条件に基づくユーザへの運動指示に関連する処理を実行するようにされてよい。つまり、携帯端末装置Ｍの取得部Ｍ２１は、ユーザＵの操作によって取得されたユーザプロフィール情報をサーバに送信する。ユーザＵが運動メニュー設定の操作を行う際、サーバは、携帯端末装置Ｍに運動メニュー設定の操作画面を提供する。この際、サーバは、ユーザプロフィール情報が示す身長等に応じて、移動周期の候補を提示した移動周期設定画面Ｐ２３が携帯端末装置Ｍにて表示されるようにする。運動メニュー設定の後において携帯端末装置Ｍにて表示される使用方法説明画面もサーバから提供される。そして、サーバは、使用方法説明画面あるいは運動中における運動指示のための画面と音についても携帯端末装置Ｍにて出力されるように制御する。
【０２４５】
［第１０変形例］
本変形例として、携帯端末装置Ｍ、トレーニングシステムＳｙｓ、または運動器具Ｅは、取得部Ｍ２１を備えない構成も採用し得る。すなわち、ユーザＵの身長の情報（身体の形態的特徴に対応した身体情報の一例）の取得を必須としない。この構成の場合、設定部Ｍ２２は、取得部Ｍ２１により取得された身長の情報に基づかずに、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における部位の移動条件を設定する。
この構成では、例えば、手動的もしくは自動的に、選択または生成した情報に基づいて設定された移動条件がユーザＵに提示される。手動的とは、例えば、移動条件をユーザＵが選択可能なようにメニュー形式で提示され得る。また、自動的とは、例えば、トライアル運動（お試し運動）を実施した運動評価に基づき、ユーザＵの体格に適合した移動条件を自動的に設定する。この場合、センサ部Ｍ４が出力する検出信号に基づいて、ＡＩ（深層学習）技術を利用すれば、ユーザＵの体格に適合した移動条件が設定可能になる。
【０２４６】
すなわち、取得部Ｍ２１を備える構成であっても備えない構成であっても、何らかの手段に基づいて設定された移動条件が運動前又は運動中にユーザＵに提示される。これにより、ユーザＵは、自分の体格に適合した身体の動かし方を把握して、運動を行うことができるようになる。
【０２４７】
以上説明したように、本変形例の携帯端末装置Ｍ（運動指示装置の一例）は、設定部Ｍ２２と指示部Ｍ２３を備える。設定部Ｍ２２は、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における、部位の移動条件を設定する。指示部Ｍ２３は、設定部Ｍ２２により設定された移動条件を所定の指示内容でユーザＵに指示する。
また、本変形例を適用したトレーニングシステムＳｙｓ（トレーニングシステムの一例）の携帯端末装置Ｍは、設定部Ｍ２２と指示部Ｍ２３を備える。
また、本変形例を適用した運動器具Ｅ（運動器具の一例）は、設定部Ｍ２２と指示部Ｍ２３を備える携帯端末装置Ｍに対応可能な運動器具であり、運動マット１と、携帯端末装置ＭによりユーザＵに指示される移動条件を運動マット１の運動面１２にて対応付けるための指標である標示マーク１１とを備える。
なお、本変形例の構成に、上述した各実施形態または各変形例で説明した他の１以上の構成を適宜組み合わせてもよい。
【０２４８】
＜指標マークの別の一例＞
なお、上記各実施形態（変形例を含む。以下同じ）において、標示マーク１１は、次のように形成されてもよい。
・標示マーク１１は、数を表す文字（数字や漢数字）であってもよい。
・複数の標示マーク１１が、複数の方向に形成されてもよい。
・標示マーク１１は、升目等、面状（２次元）に形成されてもよい。
・標示マーク１１は、曲線状に形成されてもよい。
・標示マーク１１は、複数の図形であってもよい。
・標示マーク１１は、向きが分かるように形成されてもよい。例えば、標示マーク１１は、矢印や文字であってもよいし、図形等が非対称に形成されてもよい。
・標示マーク１１は、複数の位置を開始位置にできるように形成されてもよい。
以下、標示マーク１１が面状（２次元）に形成される一例として、升目状に形成される場合について説明する。
【０２４９】
図３１は、上記各実施形態での別の一例における運動マット１Ａの上面図である。
運動マット１Ａと運動マット１（図３）と比較すると、標示マーク１１Ａと標示マーク１１が異なる。標示マーク１１Ａ以外の構成は、運動マット１Ａと運動マット１とで同じであるので、説明を省略する。
同図において、運動面１２には、標示マーク１１Ａが形成されている。標示マーク１１Ａは、升目である。標示マーク１１Ａは、前後方向Ｌ１に延びる第１ライン１１２と、左右方向Ｌ２に延びる第２ライン１１３で形成されている。なお、鎖線は、可動パッド２を表している。
【０２５０】
第１ライン１１２は、２１本形成され、隣接する第１ライン１１２は、例えば５０ｍｍ以上で７０ｍｍ以下の間隔で、形成されている。２１本の第１ライン１１２のうち、５本の第１ライン１１２が第１ライン１１２ａ（太線）である。５本の第１ライン１１２ａは、その他の第１ライン１１２ｂとは、態様（例えば、線幅、線種あるいは色）が異なっている。第１ライン１１２ａは、最も前方と、最も後方に配置されている。また、第１ライン１１２ａは、４個の第１ライン１１２ｂを挟んで、５本の第１ライン１１２毎に形成されている。つまり、隣接する第１ライン１１２ａの距離は、例えば２５０ｍｍ（５０ｍｍ×５個）以上で３５０ｍｍ（７０ｍｍ×５個）以下の長さとなる。
【０２５１】
第２ライン１１３は、１６本形成され、隣接する第２ライン１１３は、例えば５０ｍｍ以上で７０ｍｍ以下の間隔で、形成されている。１６本の第２ライン１１３のうち、４本の第２ライン１１３が第２ライン１１３ａ（太線）である。４本の第１ライン１１２ａは、その他の第２ライン１１３ｂとは、態様（例えば、線幅、線種あるいは色）が異なっている。第２ライン１１３ａは、最も左方と、最も右方に配置されている。また、第２ライン１１３ａは、４個の第２ライン１１３ｂを挟んで、５本の第２ライン１１３毎に形成されている。つまり、隣接する第２ライン１１３ａの距離は、例えば２５０ｍｍ（５０ｍｍ×５個）以上で３５０ｍｍ（７０ｍｍ×５個）以下の長さとなる。
【０２５２】
標示マーク１１Ａは、少なくとも運動面１２の中央部分に形成されている。これにより、運動中のユーザＵは、標示マーク１１Ａが各端部１ａ〜１ｄに形成される場合と比較して、顔の向きをあまり変えずに、標示マーク１１Ａを見ることができる。ユーザＵは、運動中、顔を下方向に向けた姿勢を取るため、視線が下方向を向き、視野が狭くなってしまう。標示マーク１１Ａは、運動中の視野の範囲（運動面１２の中央部分）に形成されているので、ユーザＵは、運動中に、容易に可動パッド２の位置を確認できる。
なお、運動面１２の中央部分とは、例えば、前後方向Ｌ１又は左右方向Ｌ２の中央部分である。運動面１２の中央部分とは、例えば、各端部１ａ〜１ｄ以外の位置であってもよい。運動面１２の中央部分とは、運動中に、平面視で、ユーザＵの頭が位置する可能性がある位置、又はその周辺であってもよい。
【０２５３】
なお、隣接する第１ライン１１２の距離（５０ｍｍ以上で７０ｍｍ以下）は、可動パッド２（図３１の鎖線）の縦幅（３００ｍｍ以上で４００ｍｍ以下）よりも短い。例えば、第１ライン１１２を見ることで、可動パッド２の縦幅よりも細かい単位で、前後方向Ｌ１において、可動パッド２の移動範囲や位置を確認できる。また、隣接する第２ライン１１３の距離（５０ｍｍ以上で７０ｍｍ以下）は、可動パッド２の横幅（１２０ｍｍ以上で２００ｍｍ以下）よりも短い。可動パッド２の横幅よりも細かい単位で、左右方向Ｌ２において、可動パッド２の移動範囲や位置を確認できる。
また、隣接する第１ライン１１２ａの距離は、可動パッド２（図３１の鎖線）の縦幅と同程度である。隣接する第２ライン１１３ａの距離は、可動パッド２の横幅と同程度である。ユーザＵは、隣接する第１ライン１１２ａや第２ライン１１３ａの間に、可動パッド２を収めることを１つの目標にすることができる。また、これらの距離は、一般的な成人の手の平の縦幅（例えば、１９０ｍｍ程度）よりも、５ｃｍ以上で１５ｃｍ以下程度、長い。換言すれば、ユーザＵは、隣接する第１ライン１１２ａや第２ライン１１３ａの間に、手を収めることを、１つの目標にすることができる。
また、運動マット１Ａでは、標示マーク１１が升目状に形成されるので、例えばユーザＵは、自身の位置と運動マット１の位置が左右方向Ｌ２にずれても、そのまま正面に位置する開始位置や折り返し位置を目標として、運動を行うことができる。例えば開始位置を円の中心等、１点を基準とする場合には、ユーザＵは、前後方向Ｌ１も左右方向Ｌ２も、開始位置の位置合わせをしなければならない。一方、例えば標示マーク１１が升目状の場合、ユーザＵは、前後方向Ｌ１又は左右方向Ｌ２のいずれか一方について、開始位置の位置合わせをすれば、運動を行うことができる。なお、升目は、線状でなく、離散的な線分や点で形成されてもよい。
【０２５４】
なお、第１ライン１１２と第２ライン１１３は、異なる態様で形成されてもよい。また、第１ライン１１２ａ同士は、異なる態様で形成されてもよい。これにより、ユーザＵは、特定の第１ライン１１２ａを確認の指標とする場合に、それぞれの第１ライン１１２ａの態様を見ることで、特定の第１ライン１１２ａをすぐに見つけることができる。同様に、第２ライン１１３ａ同士は、異なる態様で形成されてもよい。これにより、ユーザＵは、特定の第２ライン１１３ａを確認の指標とする場合に、それぞれの第２ライン１１３ａの態様を見ることで、特定の第２ライン１１３ａをすぐに見つけることができる
また、標示マーク１１Ａは、文字や図形によって、行列の要素が認識可能に形成されてもよい。
【０２５５】
なお、上記各実施形態において、標示マーク１１が形成されるとは、少なくとも、ユーザＵが運動を行うときに、標示マーク１１が形成可能であるものを含む。例えば、運動マット１は、標示マーク１１が着脱可能に形成され、標示マーク１１を着脱する機能（例えば、面ファスナー）を有してもよい。また、標示マーク１１が付された運動面１２が着脱可能であってもよい。
また、標示マーク１１は、ユーザＵが運動を行うときに、標示マーク１１が運動面１２に沿って置かれる、又は、取り付けられることで、運動マット１に形成されてもよい。また、標示マーク１１は、投影機等で、運動マット１に投影されてもよい。また、標示マーク１１は、ＡＲ（Ａｕｇｍｅｎｔｅｄ  Ｒｅａｌｉｔｙ：拡張現実）として、例えば、透過式の眼鏡型装置等で、運動マット１に重畳して、表示されてもよい。
【０２５６】
＜運動指示画面の別の一例＞
図３２は、上記各実施形態における運動指示画面の別の一例を示している。
同図の運動指示画面Ｐ４３Ａは、図３１の運動マット１Ａを使用する場合に、表示される。運動指示画面Ｐ４３Ａと運動指示画面Ｐ４３Ａ（図２１）と比較すると、標示マーク画像ＭｋＡと標示マーク画像Ｍｋが異なる。標示マーク画像ＭｋＡ以外の構成は、標示マーク画像ＭｋＡとで同じであるので、説明を省略する。
【０２５７】
同図において、運動面画像Ｓｆにおいては、標示マーク画像ＭｋＡが配置される。標示マーク画像ＭｋＡは、升目である。標示マーク画像Ｍｋは、運動面１２に形成されている標示マーク１１Ａに対応する。標示マーク画像ＭｋＡには、標示マーク１１Ａの第１ライン１１２と第２ライン１１３と同じ配置で、第１ライン１１２と第２ライン１１３の画像が表示されている。
【０２５８】
運動指示画面Ｐ４３Ａでは、可動パッド画像Ｐｄに対して、少なくとも後方又は左右方向Ｌ１の内側から接する第１ライン１１２と第２ライン１１３（ＷＬ、ＷＲの部分）の画像が表示されている。これにより、ユーザＵは、運動中に自身の顔側から見て、確認すべき第１ライン１１２と第２ライン１１３を知ることができる。
【０２５９】
なお、上記各実施形態において、運動マット１（運動マット１Ａでもよい。以下同じ）は、性別、年齢、運動種別等に応じて、複数種類のものが用意されてもよい。例えば、運動マットは、種類に応じて、サイズが異なってもよい。この場合、携帯端末装置Ｍは、運動マット１の種類（サイズのみが異なるものを含む）を設定されてもよい。携帯端末装置Ｍは、運動マット１の種類に応じて、指示内容或いは評価結果を提示する。例えば、携帯端末装置Ｍは、運動マット１の種類に応じて、長さや単位の異なる標示マーク１１や標示マーク１１Ａを表示してもよい。
【０２６０】
＜移動条件について＞
なお、上記各実施形態において、携帯端末装置Ｍは、可動パッド２に載せる身体の部位に応じて、可動パッド２の移動条件（移動範囲又は移動周期のいずれか一方或いは両方）を設定してもよい。すなわち、携帯端末装置Ｍ（運動指示装置の一例）は、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位を可動器具に載せて移動させる運動において、前記部位に応じて、当該可動器具の移動条件を設定する設定部と、前記設定部により設定された前記移動条件を所定の指示内容で使用者に指示する指示部とを備えてもよい。また、携帯端末装置Ｍは、自装置のセンサにより可動器具の移動を検知し、検知した移動と前記移動条件を比較する評価部を備えてもよい。
これにより、携帯端末装置Ｍは、載せる身体の部位が異なる運動プログラムを、その部位に応じた移動条件で、提供できる。
【０２６１】
例えば、携帯端末装置Ｍは、上肢の部位を可動器具に載せて移動させる運動の少なくとも１つに対して、下肢の部位を可動器具に載せて移動させる運動の少なくとも１つと比較して、当該可動器具の移動範囲を広く設定してもよいし、逆に、狭く設定してもよい。また、携帯端末装置Ｍは、上肢の部位を可動器具に載せて移動させる運動の少なくとも１つに対して、下肢の部位を可動器具に載せて移動させる運動の少なくとも１つと比較して、当該可動器具の移動周期を長く設定してもよいし、逆に、短く設定してもよい。また、携帯端末装置Ｍは、上肢の部位を可動器具に載せて移動させる運動の少なくとも１つに対して、下肢の部位を可動器具に載せて移動させる運動の少なくとも１つと比較して、当該可動器具の移動速度を早く設定してもよいし、逆に、遅く設定してもよい。
【０２６２】
また例えば、携帯端末装置Ｍは、手又は足を可動器具に載せて移動させる運動の少なくとも１つに対して、前腕、肘、下腿、又は膝を可動器具に載せて移動させる運動の少なくとも１つと比較して、当該可動器具の移動範囲を広く設定してもよいし、逆に、狭く設定してもよい。また、携帯端末装置Ｍは、手又は足を可動器具に載せて移動させる運動の少なくとも１つに対して、前腕、肘、下腿、又は膝を可動器具に載せて移動させる運動の少なくとも１つと比較して、当該可動器具の移動周期を長く設定してもよいし、逆に、短く設定してもよい。また、携帯端末装置Ｍは、手又は足を可動器具に載せて移動させる運動の少なくとも１つに対して、前腕、肘、下腿、又は膝を可動器具に載せて移動させる運動の少なくとも１つと比較して、当該可動器具の移動速度を早く設定してもよいし、逆に、遅く設定してもよい。
なお、携帯端末装置Ｍは、可動パッド２に載せる身体の部位に応じて、可動パッド２の移動条件を設定する場合、ユーザＵの身長の情報にも基づいて良いし、ユーザＵの身長の情報には基づかなくてもよい。
【０２６３】
また、上記各実施形態において、携帯端末装置Ｍは、可動パッド２の移動方向（前後方向Ｌ１又は左右方向Ｌ２）に応じて、可動パッド２の移動条件（移動範囲又は移動周期のいずれか一方或いは両方）を設定してもよい。すなわち、携帯端末装置Ｍ（運動指示装置の一例）は、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位を可動器具に載せて移動させる運動において、可動器具の移動方向に応じて、当該可動器具の移動条件を設定する設定部と、前記設定部により設定された前記移動条件を所定の指示内容で使用者に指示する指示部とを備えてもよい。また、携帯端末装置Ｍは、自装置のセンサにより可動器具の移動を検知し、検知した移動と前記移動条件を比較する評価部を備えてもよい。
これにより、携帯端末装置Ｍは、往復移動させる方向が異なる運動プログラムを、その方向に応じた移動条件で、提供できる。
【０２６４】
例えば、携帯端末装置Ｍは、可動器具を前後方向Ｌ１に移動させる運動の少なくとも１つに対して、可動器具を左右方向Ｌ２に移動させる運動の少なくとも１つと比較して、当該可動器具の移動範囲を広く設定してもよいし、逆に、狭く設定してもよい。また、携帯端末装置Ｍは、可動器具を前後方向Ｌ１に移動させる運動の少なくとも１つに対して、可動器具を左右方向Ｌ２に移動させる運動の少なくとも１つと比較して、当該可動器具の移動周期を長く設定してもよいし、逆に、短く設定してもよい。また、携帯端末装置Ｍは、可動器具を前後方向Ｌ１に移動させる運動の少なくとも１つに対して、可動器具を左右方向Ｌ２に移動させる運動の少なくとも１つと比較して、当該可動器具の移動速度を早く設定してもよいし、逆に、遅く設定してもよい。
なお、携帯端末装置Ｍは、このような設定において、前後方向Ｌ１又は左右方向Ｌ２のいずれか一方を、上下方向としてもよい。また、可動パッド２の前後方向Ｌ１又は左右方向Ｌ２の移動とは、複数の可動パッド２を同じ方向へ移動させるものでもよいし、複数の可動パッド２を、互いに異なる方向へ移動させるものでもよい。
また、携帯端末装置Ｍは、可動パッド２の移動方向に応じて、可動パッド２の移動条件を設定する場合、ユーザＵの身長の情報にも基づいて良いし、ユーザＵの身長の情報には基づかなくてもよい。
【０２６５】
また、携帯端末装置Ｍは、可動パッド２に装着する接触シート２４に応じて、可動パッド２の移動条件（移動範囲又は移動周期のいずれか一方或いは両方）を設定してもよい。すなわち、携帯端末装置Ｍ（運動指示装置の一例）は、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位を可動器具に載せて移動させる運動において、可動器具を動かすときの負荷に応じて、当該可動器具の移動条件を設定する設定部と、前記設定部により設定された前記移動条件を所定の指示内容で使用者に指示する指示部とを備えてもよい。また、携帯端末装置Ｍは、自装置のセンサにより可動器具の移動を検知し、検知した移動と前記移動条件を比較する評価部を備えてもよい。
これにより、携帯端末装置Ｍは、可動パッド２の種類（摩擦係数）が異なる運動プログラムを、種類に応じた移動条件で、提供できる。
また、携帯端末装置Ｍは、可動パッド２の装着する接触シート２４に応じて、可動パッド２の移動条件を設定する場合、ユーザＵの身長の情報にも基づいて良いし、ユーザＵの身長の情報には基づかなくてもよい。
【０２６６】
＜移動条件の修正＞
また、上記各実施形態において、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵの操作、運動評価での評価結果に基づいて、身長に応じた移動条件を修正してもよい。これにより、携帯端末装置Ｍは、身長に応じた移動条件を、さらに修正できる。
例えば、携帯端末装置Ｍは、評価結果の点数に応じて、ユーザＵに対して、移動範囲又は移動周期を修正することを提案する。例えば、携帯端末装置Ｍは、評価結果の点数が所定値より低いユーザＵに対して、移動範囲を狭くすること、又は、移動周期を短くすることを提案する。一方、携帯端末装置Ｍは、評価結果の点数が所定値より高いユーザＵに対して、移動範囲を広くすること、又は、移動周期を長くすることを提案する。
ユーザＵが提案を承諾する操作を行った場合、携帯端末装置Ｍは、移動条件テーブルの移動条件を修正する。ここで、携帯端末装置Ｍは、ある運動プログラムで、移動条件を修正した場合、他の運動プログラムの移動条件を修正してもよい。ただし、携帯端末装置Ｍは、修正値（差分、修正の割合）を記憶し、修正値に基づいて、移動条件を変更してもよい。
【０２６７】
＜可動パッド画像Ｐｄの表示位置について＞
なお、上記各実施形態において、携帯端末装置Ｍは、自装置の（可動パッド２の位置）を加速度センサで検出し、検出した位置を表す可動パッド画像Ｐｄを表示してもよい。例えば、携帯端末装置Ｍは、の運動指示画面Ｐ４３（図２１）において、検出した位置に対応させて、可動パッド画像Ｐｄを表示する。
例えば、携帯端末装置Ｍは、自装置の加速度センサが検出した加速度に基づいて、可動パッド２の位置（実際の位置）を推定する。例えば携帯端末装置Ｍは、運動の開始後、検出した加速度を時間で積分することで、可動パッド２の移動速度を算出する。携帯端末装置Ｍは、算出した移動速度を時間で積分することで、移動方向と、各方向（例えば前後方向Ｌ１と左右方向Ｌ２）の可動パッド２の変位を算出する。携帯端末装置Ｍは、算出した変位を、変換規則に基づいて、可動パッド画像Ｐｄの変位に変換する。変換規則は、予め記憶された規則であり、例えば、運動面１２と運動面画像Ｓｆの縮尺によって定められてもよい。携帯端末装置Ｍは、可動パッド画像Ｐｄの開始位置に、変換後の変位を加えることで、可動パッド画像Ｐｄの位置を推定する。携帯端末装置Ｍは、推定した位置に、可動パッド画像Ｐｄを移動させる。
このとき、携帯端末装置Ｍは、推定した位置の可動パッド画像（「推定可動パッド画像」とも称する）Ｐｄと、移動条件に応じた可動パッド画像と、を同時に表示してもよい。これにより、ユーザＵは、携帯端末装置Ｍを見ることで、実際の可動パッド２の移動と移動条件の移動との差を、確認できる。
【０２６８】
別の一例として、携帯端末装置Ｍは、可動パッド２が止まっていることを検出し、可動パッド２が止まっている場合に、可動パッド画像Ｐｄを止めてもよい。具体的には、携帯端末装置Ｍは、移動条件に基づいて可動パッド画像Ｐｄを動かす。携帯端末装置Ｍは、可動パッド２が止まっていると判定した場合には、可動パッド画像Ｐｄを止める。
例えば、携帯端末装置Ｍは、検出した加速度を、運動開始からの時間で積分する。この積分値が閾値以下になる場合を、可動パッド２が止まっていると判定する。
上記各実施形態において、可動パッド２が止まるのは、往復運動の折り返し地点である。携帯端末装置Ｍは、可動パッド２が止まっていると判定した場合、一度、可動パッド画像Ｐｄを止め、その後、可動パッド画像Ｐｄを逆方向に移動させてもよい。
なお、上記各実施形態において、携帯端末装置Ｍは、位置センサが搭載されている場合には、その位置センサで、可動パッド２の位置や速度を検出してもよい。
【０２６９】
携帯端末装置Ｍは、自装置の（可動パッド２の位置）を加速度センサで検出する場合、次の処理を行ってもよい。
携帯端末装置Ｍは、推定可動パッド画像Ｐｄが目標エリア画像Ｔｇに到達していた場合に、到達したことを表す通知を行ってもよい。通知は、表示でもよいし、音又は振動でもよい。例えば音で通知する場合、ユーザＵは、運動中に顔を上げることができない等、携帯端末装置Ｍの画面Ｍａを見ることができないときでも、可動パッド２が移動範囲として適切な場所に達したことを知ることができる。
【０２７０】
また、携帯端末装置Ｍは、推定可動パッド画像Ｐｄが目標エリア画像Ｔｇに到達していた場合に、往復移動の回数をカウントアップしてもよい。逆に、携帯端末装置Ｍは、推定可動パッド画像Ｐｄが、目標エリア画像Ｔｇに到達していなかった場合に、往復移動の回数をカウントアップしなくてもよい。
具体的には、携帯端末装置Ｍは、推定可動パッド画像Ｐｄの移動方向が逆方向（略逆方向を含む）に変わったとき、その位置を特定する。携帯端末装置Ｍは、特定した位置が目標エリア画像Ｔｇ内にある場合、往復移動の回数をカウントアップする。一方、携帯端末装置Ｍは、特定した位置が、目標エリア画像Ｔｇ内にない場合、往復移動の回数をカウントアップしない。なお、携帯端末装置Ｍは、特定した位置を、予め定めた評価規則に基づいて、点数等で評価してもよい。
【０２７１】
＜運動器具Ｅについて＞
運動器具Ｅにおいて、可動パッド２は、携帯端末装置Ｍを載置可能とされている。なお、可動パッド２は、嵌合構造ではなく、載置構造を有する。ここで、嵌合構造とは、専用の携帯端末装置Ｍのみを、ぴったり嵌め込む構造である。一方、載置構造とは、形状や大きさが異なる携帯端末装置Ｍを、携帯端末装置Ｍの自重を利用して載置可能な構造である。
これにより、可動パッド２は、形状や大きさが異なる携帯端末装置Ｍを載置され得る。
【０２７２】
なお、上記各実施形態の運動器具Ｅにおいて、運動マット１、可動パッド２、ニーパッド３、又は、第２接触シート２４−２の個数は、図２の例に限られない。例えば、可動パッド２又はニーパッド３は、それぞれ１個であってもよいし、それぞれ３個以上であってもよい。
なお、上記各実施形態において、運動とは、健康目的又は減量目的の運動や、リハビリテーションの運動等も含む。また、運動マット１には、向きが定められてもよく、例えば、前後方向や左右方向、又は、前方、後方、右、或いは左の方向を示す図形や文字等が形成されてもよい。また、運動マット１の形状は、平面視矩形状でなくてもよく、例えば平面視正方形状、多角形状、楕円形状、又は、円形状に形成されていても構わない。また、運動マット１の縦幅は、座高であってもよいし、真っすぐ上に手を挙げた場合に、座面又は胸から手の先までの高さであってもよい。一方、運動マット１の縦幅は、運動における可動域の長さがあればよく、例えば、一般的な成人の身長よりも短くてもよい。
【０２７３】
＜各面の摩擦係数の関係について＞
なお、運動器具Ｅでは、構成物品（運動マット１、可動パッド２、及びニーパッド３）の摩擦係数は、次のような関係であってもよい。
運動マット１の上面（運動面１２）或いは可動パッド２の下面（接触面２４ａ）は、所定の面に対する摩擦係数が、可動パッド２の上面（支持面２１ａ）或いはニーパッド３の上面と異なってもよい。つまり、運動マット１の上面又は可動パッド２の下面は、運動マット１に対して可動パッド２を滑りやすくするため、摩擦係数が所定値より小さい面である。一方、可動パッド２の上面又はニーパッド３の上面は、ユーザＵの身体の一部を、各パッドに固定するため、摩擦係数が所定値より大きい面である。
このように、運動マット１の上面或いは可動パッド２の下面と、可動パッド２の上面或いはニーパッド３の上面とは、運動に使用されるときに発揮される機能が異なる。よって、運動マット１の上面或いは可動パッド２の下面は、材質が、可動パッド２の上面或いはニーパッド３の上面と異なってもよく、例えば摩擦係数が正反対に異なってもよい。
【０２７４】
なお、摩擦係数に関し、「所定の面」とは、例えば、運動マット１、可動パッド２、ニーパッド３、又は、床面Ｓである。また、「所定の面」は、予め定めた基準となる基準面であってもよい。例えば、可動パッド２の下面とニーパッド３の下面は、運動マット１の上面、基準面、又は床面に対する摩擦係数が異なっていてもよい。
【０２７５】
また、運動マット１の上面或いは可動パッド２の下面は、所定の面に対する摩擦係数が、運動マット１の下面或いはニーパッド３の下面と異なってもよい。運動マット１の下面は、床面Ｓに対して運動マット１を固定し、ニーパッド３の下面は、床面Ｓに対してニーパッド３を固定する。つまり、運動マット１の下面又はニーパッド３の下面は、摩擦係数が所定値より大きい面である。
このように、運動マット１の上面或いは可動パッド２の下面は、運動に使用されるときに発揮される機能が、運動マット１の下面或いはニーパッド３の下面のものとは異なる。よって、運動マット１の上面或いは可動パッド２の下面は、材質が、運動マット１の下面或いはニーパッド３の下面と異なってもよく、例えば摩擦係数が正反対に異なってもよい。
なお、運動マット１の上面は、可動パッド２の下面と同一（略同一を含む）の材質であってもよく、例えば、摩擦係数が同一（略同一を含む）であってもよい。また、可動パッド２の上面は、ニーパッド３の上面と同一（略同一を含む）の材質であってもよく、例えば、摩擦係数が同一（略同一を含む）であってもよい。
【０２７６】
なお、可動パッド２の上面、又は、ニーパッド３の上面は、運動時に、身体の部位を固定するため、表面或いは直下に、凹部或いは凸部が設けられてもよい。運動マット１の下面、又は、ニーパッド３の下面は、運動時に運動マット１を固定するため、凹部或いは凸部が設けられてもよい。
また例えば、運動マット１の下面は、運動時に運動マット１を固定するため、凹部或いは凸部が設けられてもよい。例えば、運動マット１の下面は、上面と比較して、凹部或いは凸部がより大きく、又は、より多く設けられてもよい（上面に凹部及び凸部がない場合も含む）。また例えば、可動パッド２の上面は、下面と比較して、上面と比較して、凹部或いは凸部がより大きく、又は、より多く設けられてもよい（下面に凹凸がない場合も含む）。
【０２７７】
＜携帯端末装置について＞
なお、上記各実施形態において、携帯端末装置Ｍは、身長について、所定の区分で、ユーザＵに入力させてもよい。例えば、携帯端末装置Ｍは、所定の区分として、洋服のサイズのようにＳＭＬの３段階で入力させてもよい。また例えば、携帯端末装置Ｍは、１５４ｃｍ以下、１５５ｃｍ〜１６４ｃｍ、１６４ｃｍ〜１７４ｃｍ、１７５ｃｍ〜１８４ｃｍ、１８４ｃｍ以上等の身長区分（５段階）で入力させてもよい。また例えば、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵが身長をセンチ単位で入力した場合に、身長区分に変換してもよい。
この場合、携帯端末装置Ｍは、単位移動条件データを、これらの区分に応じて、移動条件を記憶する。携帯端末装置Ｍは、入力された区分に応じて、移動条件を設定する。
【０２７８】
なお、携帯端末装置Ｍは、検出信号から、前後方向Ｌ１の成分を抽出してもよい。
例えば、携帯端末装置Ｍは、第１傾斜面２２１ａの傾斜角度に基づいて、前後方向Ｌ１を特定する。または、携帯端末装置Ｍは、重力加速度を検出し、重力加速度に垂直な面（水平面）のうち、自装置の短手方向の射影成分を、前後方向Ｌ１として特定してもよい。
これらの場合に、携帯端末装置Ｍは、自装置（又は画面Ｍａ）が縦置きか横置きかを検出し、検出結果に基づいて、前後方向Ｌ１を特定してもよい。例えば、自装置が縦置きであることを検出した場合、水平面のうち、自装置の長手方向の射影成分を、前後方向Ｌ１としてもよい。
携帯端末装置Ｍは、検出信号から、特定した前後方向Ｌ１の成分を抽出する。携帯端末装置Ｍは、検出信号の前後方向Ｌ１の成分を用いて、タイミング評価又はコントロール評価を行ってもよい。この場合、例えば、携帯端末装置Ｍは、検出信号の前後方向Ｌ１の成分について、符号が変わるタイミングを、往復タイミングであると推定してもよい。
【０２７９】
また、携帯端末装置Ｍは、自装置の加速度センサ又は角速度センサに基づいて、可動器具が動いていないこと、つまり、ユーザＵが姿勢を保っていることを評価してもよい。ここで、可動器具が動いていないとは、姿勢（バランス）を崩していないことをいう。例えば、携帯端末装置Ｍは、変位や回転が閾値を超えない範囲の場合は、可動器具が動いていないと判定する。また、携帯端末装置Ｍは、変位や回転について、所定期間内の移動平均を取ることで、小さな振動の影響を小さくしてもよい。
これにより、携帯端末装置Ｍは、不安定な状態で姿勢を保つ等で、体幹を鍛える運動について、運動が成功していることを評価できる。この場合、携帯端末装置Ｍは、運動の開始後（例えば、カウントダウン画面Ｐ４２のカウントダウンが終了した後）、可動器具が動かなかった時間を計時してもよい。
なお、可動器具は、可動パッド２のようなパッドに限らず、球体や車輪が床面Ｓに接するような物体であってもよい。
【０２８０】
また、上記各実施形態において、携帯端末装置Ｍは、身長（身体的特徴の一例）に応じて、ニーパッド３又は可動パッド２の開始位置のいずれか一方或いは両方の位置を、指示してもよい。例えば、携帯端末装置Ｍは、身長に応じて、ニーパッド３を運動マット１から離す距離を、指示してもよい。
また例えば、運動の際、ニーパッド３と運動マット１の距離Ｌ１３（図８参照）は、固定されていてもよい。この距離Ｌ１３には、距離がゼロ、つまり、ニーパッド３と運動マット１を離さないことも含む。携帯端末装置Ｍは、身長（身体的特徴の一例）に応じて、可動パッド２の開始位置を指示してもよい。
また例えば、ニーパッド３には、マークが付されてもよい。これらのマークは、身体の部位を載せる位置を、特定するために用いられる。例えば、ニーパッド３には、標示マーク１１、１１Ａと同様のマークが形成される。この場合、携帯端末装置Ｍは、身長（身体的特徴の一例）に応じて、マークを用いて、体の部位を載せる位置を指示してもよい。
なお、携帯端末装置Ｍは、身長に応じずに、手動的もしくは自動的に、ニーパッド３又は可動パッド２の開始位置のいずれか一方或いは両方の位置を、指示してもよい。
以上により、携帯端末装置Ｍは、ニーパッド３或いはニーパッド３に載せた身体の部位と、可動パッド２の開始位置と、の相対的な位置関係を指示することができる。
【０２８１】
なお、上記各実施形態において、身長区分は、運動評価の評価区分であってもよい。つまり、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵの評価区分に応じて、往復運動における部位の移動条件を設定してもよい。また、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵの評価区分に応じて、ニーパッド３又は可動パッド２の開始位置のいずれか一方或いは両方の位置を、指示してもよい。
また、上記各実施形態において、身長区分は、ユーザＵの設定による設定区分であってもよい。つまり、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵの設定に応じて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における部位の移動条件を設定してもよい。例えば、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵが第１運動プログラムについて、移動条件を設定した場合に、その移動条件の設定に基づいて、第１運動プログラムとは異なる第２運動プログラムについて移動条件を設定してもよい。ここで、第１運動プログラムと第２運動プログラムは、それぞれ、可動パッド２に載せる身体の部位が異なってもよいし、可動パッド２の移動方向が異なってもよい。第１運動プログラムと第２運動プログラムは、それぞれ、可動パッド２に装着する接触シート２４が異なってもよい。
また、携帯端末装置Ｍは、ユーザＵの設定区分に応じて、ニーパッド３又は可動パッド２の開始位置のいずれか一方或いは両方の位置を、指示してもよい。
【０２８２】
［付記］
以上の記載から本発明は例えば以下のように把握される。なお、本発明の理解を容易にするために添付図面の参照符号を便宜的に括弧書きにて付記するが、それにより本発明が図示の態様に限定されるものではない。
【０２８３】
（態様１）本発明の好適な態様に係る運動指示装置（Ｍ）は、使用者（Ｕ）の身体の形態的特徴に対応した身体情報（例えば、身長の情報）を取得する取得部（Ｍ２１）と、前記取得部により取得された前記身体情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における前記部位の移動条件を設定する設定部（Ｍ２２、Ｓ１０５）と、前記設定部により設定された前記移動条件を所定の指示内容で使用者に指示する指示部（Ｍ２３、Ｓ１０６、Ｓ１０９）とを備える。
【０２８４】
（態様２）態様１の好適例において、前記設定部は、前記移動条件として、前記部位を往復移動させる移動範囲を設定し（Ｓ１０５）、前記指示部は、前記移動範囲を示す指示内容を表示部（Ｍ１２）に表示させる（Ｓ１０６、Ｓ１０９）。
【０２８５】
（態様３）態様２の好適例において、前記運動は、床面（Ｓ）に敷いて使用可能な運動マット（１）の運動面（１２）に対して前記部位を往復移動させるものであって、前記運動マットの少なくとも一辺方向の長さに沿った複数の範囲のうちから１つの範囲を特定可能なようにして複数のマーク（１１１）が前記運動面において前記一辺方向に配置され、前記指示部は、前記移動範囲を示す指示内容を、前記複数のマークのうちの所定のマークと対応付けて表示させる。
【０２８６】
（態様４）態様２または態様３の好適例において、前記設定部は、前記移動条件として、前記部位を往復移動させる移動周期と前記移動範囲とを設定し、前記指示部は、前記指示内容として、運動時に、前記移動範囲に対応した表示エリア（Ｓｆ）内を前記移動周期に従って案内指示子（Ｐｄ）を移動させるように表示部に表示させる。
【０２８７】
（態様５）態様１から態様４のいずれかの好適例において、前記設定部は、前記移動条件として、前記部位を往復移動させる移動周期を設定し、前記指示部は、前記指示内容として前記移動周期に対応させた案内音（例えば、ビープ音）を放音させる。
【０２８８】
（態様６）態様４または態様５の好適例において、前記設定部は、運動負荷を増大させる場合に前記移動周期を長くするように変更する。
【０２８９】
（態様７）態様４から態様６のいずれかの好適例において、前記設定部は、前記移動条件として設定される一定の移動範囲のもとで、運動負荷に応じて前記移動周期を変更する。
【０２９０】
（態様８）態様１から態様７のいずれかの好適例において、前記部位の移動に応じてセンサ（Ｍ４）が出力する検出信号に基づいて、使用者により行われた運動の状態を評価する評価部（Ｍ２４、Ｓ１１１）をさらに備える。
【０２９１】
（態様９）態様８の好適例において、前記センサは本装置に備えられ、当該本装置は、前記部位の移動の際に使用される可動器具（２）に装着される。
【０２９２】
（態様１０）態様１から態様９のいずれかの好適例において、コンピュータを各部として機能させるためのプログラムである。
【０２９３】
（態様１１）本発明の好適な態様に係る運動指示装置と運動器具とを備えるトレーニングシステムは、前記運動指示装置は、使用者の身体の形態的特徴に対応した身体情報を取得する取得部と、前記取得部により取得された前記身体情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における前記部位の移動条件を設定する設定部と、前記設定部により設定された前記移動条件を所定の指示内容で使用者に指示する指示部とを備え、前記運動器具は、運動マットと、前記指示部により使用者に指示される前記移動条件を前記運動マットの運動面にて対応付けるための指標である標示部（１１）を備える。
【０２９４】
（態様１２）本発明の好適な態様に係る運動器具は、使用者の身体の形態的特徴に対応した身体情報を取得する取得部と、取得された前記身体情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における前記部位の移動条件を設定する設定部と、設定された前記移動条件を所定の指示内容で使用者に指示する指示部とを備える運動指示装置に対応可能であって、運動マットと、前記運動指示装置により使用者に指示される前記移動条件を前記運動マットの運動面にて対応付けるための指標である標示部とを備える。
【０２９５】
（態様１３）態様１２の好適例において、前記部位の移動の際に使用される可動器具を備え、前記可動器具は、前記運動面に対して接触する接触部（２４）と、使用者の前記部位を支持する支持部（３１）と、前記運動指示装置を保持する保持部（２２）とを備える。
【０２９６】
（態様１４）態様１３の好適例において、前記保持部は、前記運動指示装置を、その装置画面が上方を向き、且つ使用者の身体の前面側から背面側に向かう方向に前記装置画面を向けた状態で保持する。
【０２９７】
（態様１５）態様１４の好適例において、前記保持部は、前記運動指示装置において前記装置画面とは反対側に位置する背面部（Ｍｂ）を保持する第１保持台（２２１）と、前記運動指示装置を間にして第１保持台よりも前記支持部側に配置され、前記運動指示装置を前記装置画面側から保持する第２保持台（２２２）とを備え、前記第１保持台は、前記運動面に対して傾斜し、且つ上方を向くように形成されるとともに、前記背面部を接触させた状態で前記背面部を保持する傾斜面（２２１ａ）を有している。
【０２９８】
（態様１６）態様１３から態様１５のいずれかの好適例において、前記可動器具は、前記支持部及び前記保持部を有する本体（２０）を備え、前記接触部は、前記本体に対して分離可能に固定されている。
【０２９９】
（態様１７）態様１６の好適例に記載の運動器具であって、前記接触部は、ファスナー（２３）を介して前記本体に対して分離可能に固定されている。
【０３００】
なお、上述の携帯端末装置Ｍなどとしての機能を実現するためのプログラム（アプリケーション）をコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行することにより上述の携帯端末装置Ｍなどとしての処理を行ってもよい。ここで、「記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行する」とは、コンピュータシステムにプログラムをインストールすることを含む。ここでいう「コンピュータシステム」とは、ＯＳや周辺機器等のハードウェアを含むものとする。また、「コンピュータシステム」は、インターネットやＷＡＮ、ＬＡＮ、専用回線等の通信回線を含むネットワークを介して接続された複数のコンピュータ装置を含んでもよい。また、「コンピュータ読み取り可能な記録媒体」とは、フレキシブルディスク、光磁気ディスク、ＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭ等の可搬媒体、コンピュータシステムに内蔵されるハードディスク等の記憶装置のことをいう。このように、プログラムを記憶した記録媒体は、ＣＤ−ＲＯＭ等の非一過性の記録媒体であってもよい。また、記録媒体には、当該プログラムを配信するために配信サーバからアクセス可能な内部または外部に設けられた記録媒体も含まれる。配信サーバの記録媒体に記憶されるプログラムのコードは、端末装置で実行可能な形式のプログラムのコードと異なるものでもよい。すなわち、配信サーバからダウンロードされて端末装置で実行可能な形でインストールができるものであれば、配信サーバで記憶される形式は問わない。なお、プログラムを複数に分割し、それぞれ異なるタイミングでダウンロードした後に端末装置で合体される構成や、分割されたプログラムのそれぞれを配信する配信サーバが異なっていてもよい。さらに「コンピュータ読み取り可能な記録媒体」とは、ネットワークを介してプログラムが送信された場合のサーバやクライアントとなるコンピュータシステム内部の揮発性メモリ（ＲＡＭ）のように、一定時間プログラムを保持しているものも含むものとする。また、上記プログラムは、上述した機能の一部を実現するためのものであってもよい。さらに、上述した機能をコンピュータシステムに既に記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるもの、いわゆる差分ファイル（差分プログラム）であってもよい。
【符号の説明】
【０３０１】
Ｓｙｓ  トレーニングシステム、Ｅ  運動器具、１，１Ａ  運動マット、１１，１１Ａ  標示マーク、１２  運動面、１１１  標示ライン、１１２  第１ライン、１１３  第２ライン、２，２Ａ  可動パッド、２０  パッド本体、２１  支持部、２２  保持部、２２３  保持ベース、２２１  第１保持台、２２２  第２保持台、２２２ｂ  凹部、２４  接触シート、２４−１  第１接触シート、２４−２  第２接触シート、３  ニーパッド、２３  面ファスナー、Ｍ，ＭＡ  携帯端末装置、４，４Ａ  センサユニット、Ｍ１  入出力部、Ｍ１１  操作受付部、Ｍ１２  表示部、Ｍ１３  放音部、Ｍ２  制御部、Ｍ２１  取得部、Ｍ２２  設定部、Ｍ２３  指示部、Ｍ２４  評価部、Ｍ３  記憶部、Ｍ３１  ユーザプロフィール情報記憶部、Ｍ３２  移動条件テーブル記憶部、Ｍ３３  設定内容記憶部、Ｍ３４  評価履歴情報記憶部、Ｍ４  センサ部、Ｍ５１  近距離無線通信部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【手続補正書】
【提出日】令和1年8月26日(2019.8.26)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者の身体の形態的特徴に対応した身体情報を取得する取得部と、
前記取得部により取得された前記身体情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動において、当該運動中に前記部位を移動させる移動範囲を設定する設定部と、
前記設定部により設定された前記移動範囲に基づいて、前記運動中に前記部位を移動させる目標位置を使用者に指示する指示部と
を備える運動指示装置。
【請求項２】
使用者の身体の形態的特徴に対応した身体情報を取得する取得部と、
前記取得部により取得された前記身体情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の所定の軌道に沿った移動を伴う運動において、当該運動中に前記部位を移動させる移動範囲を設定する設定部と、
前記設定部により設定された前記移動範囲に基づいて、前記運動中に前記部位を前記軌道に沿って移動させる目標位置を使用者に指示する指示部と
を備える運動指示装置。
【請求項３】
前記目標位置は、前記所定の軌道の始点と終点である
請求項２に記載の運動指示装置。
【請求項４】
使用者の身体の形態的特徴に対応した身体情報を取得する取得部と、
前記取得部により取得された前記身体情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動における前記部位の移動範囲を設定する設定部と、
前記設定部により設定された前記移動範囲に基づいて、前記部位を移動させる目標位置を使用者に指示する指示部と
を備え、
前記運動は、前記部位を支持する可動器具を用いるものであり、
前記可動器具に装着されたセンサ又は前記可動器具に載置された運動指示装置に内蔵されたセンサが出力する検出信号に基づいて、移動回数をカウントする評価部
をさらに備える運動指示装置。
【請求項５】
前記指示部は、範囲を有する前記目標位置を使用者に指示する
請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の運動指示装置。
【請求項６】
前記指示部は、前記移動範囲に応じて移動する画像によって、使用者に指示する
請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の運動指示装置。
【請求項７】
前記指示部は、前記移動範囲に応じて移動する画像によって、使用者に前記部位の移動速度を指示する
請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の運動指示装置。
【請求項８】
前記運動は、前記部位を支持する可動器具を用いるものであり、
前記画像は、前記部位の移動に伴って、移動する前記可動器具を表す画像である
請求項６又は請求項７に記載の運動指示装置。
【請求項９】
運動指示装置と可動器具を具備する運動指示システムであって、
前記運動指示装置は、
使用者の身体の形態的特徴に対応した身体情報を取得する取得部と、
前記取得部により取得された前記身体情報に基づいて、上肢および下肢のうち少なくとも１つの部位の移動を伴う運動において、当該運動中に前記部位を移動させる移動範囲を設定する設定部と、
前記設定部により設定された前記移動範囲に基づいて、前記運動中に前記部位を移動させる目標位置を使用者に指示する指示部と、
を備え、
前記可動器具は、前記部位を往復移動させる運動に用いられ、前記運動指示装置に対応可能である
トレーニングシステム。
【請求項１０】
コンピュータを、
請求項１から８のいずれか一項に記載の運動指示装置における各部として機能させるためのプログラム。
【請求項１１】
請求項１から８のいずれか一項に記載の運動指示装置と、前記部位を往復移動させる運動に用いられる運動器具とを備えるトレーニングシステム。
【請求項１２】
前記部位を往復移動させる運動に用いられ、請求項１から８のいずれか一項に記載の運動指示装置に対応可能な運動器具。