(57)【要約】【課題】煙草の吸引やステイン付着性食品の摂取に起因する歯牙へのステイン付着を抑制することができる口腔組成物の提供。【解決手段】  本発明によれば、コラーゲン、カゼインおよびホエイからなる群から選択される１種または２種以上の成分を含有する、ステイン付着抑制用口腔組成物が提供される。本発明によればまた、コラーゲン、カゼインおよびホエイからなる群から選択される１種または２種以上の成分を配合することを含んでなる、ステイン付着抑制用飲料の製造方法が提供される。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
コラーゲン、カゼインおよびホエイからなる群から選択される１種または２種以上の成分を含有する、ステイン付着抑制用口腔組成物。
【請求項２】
ステイン付着が、煙草の吸引またはステイン付着性食品の摂取に起因する、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
飲料である、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項４】
飲料が、茶飲料またはコーヒー飲料である、請求項３に記載の組成物。
【請求項５】
茶飲料が、紅茶飲料、烏龍茶飲料、緑茶飲料、穀物茶飲料およびルイボス茶飲料並びにこれらのブレンド茶飲料からなる群から選択される飲料である、請求項４に記載の組成物。
【請求項６】
コラーゲン、カゼインおよびホエイからなる群から選択される１種または２種以上の成分を配合することを含んでなる、ステイン付着抑制用飲料の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ステイン付着抑制用口腔組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
歯の着色汚れであるステインは、食品中に含まれるクルクミン、アミノカルボニル反応物等の着色物質や、煙草のタール（ヤニ）等の着色物質と、歯のエナメル質表面を覆う唾液成分ペリクルが結合して歯に付着することで生じる。
【０００３】
近年の口腔審美に対する意識の高まりから、ステインは審美上の主要な課題となっている。このため、歯に付着したステインの除去を目的とした様々な手法が開発・検討されてきている。例えば、特許文献１には、ポリリン酸塩など４成分を含有するステイン除去効果の高い歯磨剤組成物が開示されている。特許文献２には、メタリン酸ナトリウムを含有するステイン除去用口腔用組成物が開示されている。このように歯に付着したステインの除去を目的とした技術は知られているが、歯へのステイン付着の抑制を目的とした口腔組成物はこれまで知られていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−１１２６５４号公報
【特許文献２】特開２０１５−１３７２７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、煙草の吸引や、ステイン付着性食品の摂取に起因する歯牙へのステイン付着を抑制することができる口腔組成物の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは今般、コラーゲン、カゼインおよびホエイの各タンパク質成分が、煙草やステイン付着性食品に起因するステイン付着を効果的に抑制することを見出した。本発明はこの知見に基づくものである。
【０００７】
本発明によれば以下の発明が提供される。
［１］コラーゲン、カゼインおよびホエイからなる群から選択される１種または２種以上の成分を含有する、ステイン付着抑制用口腔組成物およびステイン付着抑制剤（以下、「本発明の口腔組成物および用剤」ということがある）。
［２］ステイン付着が、煙草の吸引またはステイン付着性食品の摂取に起因する、上記［１］に記載の組成物および用剤。
［３］飲料である、上記［１］または［２］に記載の組成物および用剤。
［４］飲料が、茶飲料またはコーヒー飲料である、上記［３］に記載の組成物および用剤。
［５］茶飲料が、紅茶飲料、烏龍茶飲料、緑茶飲料、穀物茶飲料およびルイボス茶飲料並びにこれらのブレンド茶飲料からなる群から選択される飲料である、上記［４］に記載の組成物および用剤。
［６］コラーゲン、カゼインおよびホエイからなる群から選択される１種または２種以上の成分を配合することを含んでなる、ステイン付着抑制用飲料の製造方法。
【０００８】
本発明の口腔組成物および用剤は、煙草の吸引や、ステイン付着性食品の摂取の際に一緒に摂取することで、煙草や該食品に起因するステイン付着を抑制することができる。本発明の口腔組成物および用剤は、飲料の形態でも提供することができることから、煙草や該食品に起因するステイン付着を日常生活において簡易に予防できる点で有利である。
【発明の具体的説明】
【０００９】
本発明の口腔組成物および用剤は、コラーゲン、カゼインおよびホエイからなる群から選択される１種または２種以上のタンパク質成分を有効成分として含有するものである。
【００１０】
本発明の有効成分であるコラーゲンは、家畜（例えば、ウシ、ブタ）や、家禽（例えば、ニワトリ）のコラーゲン組織（例えば、皮）から抽出したコラーゲンであってもよいし、魚類のコラーゲン組織から抽出したコラーゲンであってもよく、特に限定されるものではない。コラーゲンは、市販品を利用することもできる。
【００１１】
本発明の有効成分であるコラーゲンは、口腔組成物に溶解させて使用するため水溶性のものを使用することができる。ここで、水溶性コラーゲンとは、不溶性の天然コラーゲンが水溶性となるよう処理されたものを意味する。水溶性コラーゲンとしては、天然コラーゲンを熱変性させて得られたゼラチンや、天然コラーゲンまたはゼラチンを加水分解して得られたコラーゲンペプチドが挙げられ、これらをさらに加工した物（例えば、酵素修飾物、化学修飾物）であってもよい。
【００１２】
コラーゲンの分子量は特に限定されないが、口腔組成物に溶解させて使用することを考慮すると、例えば、重量平均分子量５００〜３０００００（好ましくは１０００〜２０００００、より好ましくは３０００〜２００００）のものを使用することができる。
【００１３】
本発明においては、コラーゲンまたはゼラチンの加水分解物であるコラーゲンペプチドを有効成分として使用することができる。すなわち、本発明において「コラーゲン」はコラーゲンペプチドを含む意味で用いられる。コラーゲンペプチドは、コラーゲンまたはゼラチンを酵素や酸により加水分解して得られるペプチドであり、市販品を利用することもできる。
【００１４】
コラーゲンペプチドの分子量は特に限定されないが、口腔組成物に溶解させて使用することを考慮すると、例えば、重量平均分子量５００〜３０００００（好ましくは１０００〜２０００００、より好ましくは３０００〜２００００）のものを使用することができる。ここで、本発明におけるコラーゲンおよびコラーゲンペプチドの重量平均分子量とは、分子量測定用プルランを標準として、ゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）分析によって求めた値をいい、例えば、写真用ゼラチン試験法（PAGI法）第１０版に記載されている方法で測定することができる。
【００１５】
本発明の有効成分であるカゼインは、乳に含まれるタンパク質の主成分であり、牛乳タンパク質の約８０％を占めることが知られている。本発明においては、カゼインの分離物（例えば、ナチュラルチーズ）に加えて、その濃縮物、乾燥物、凍結物および加水分解物を使用することができる。カゼインタンパク質としては、α−カゼイン、β−カゼイン、κ−カゼインが挙げられる。本発明においてカゼインは、市販品を利用することができる。
【００１６】
本発明の有効成分であるホエイは、牛乳などの乳からレンネットや酸を加えて生じるカードを除去した後に得られる水溶液であり、乳清とも呼ばれる。本発明においては、ホエイの原液に加えて、その濃縮物、乾燥物（例えば、ホエイ粉）、凍結物および加水分解物を使用することができ、さらには、ホエイに含まれるホエイタンパク質を使用することもできる。ホエイタンパク質としては、ホエイタンパク質濃縮物（ＷＰＣ）、ホエイタンパク質精製物（ＷＰＩ）、α−ラクトアルブミン（α−Ｌａ）、β−ラクトグロブリン（β−Ｌｇ）、免疫グロブリン、ラクトフェリンが挙げられる。本発明においてホエイは、市販品を利用することができる。
【００１７】
本発明の組成物および用剤は、有効成分であるコラーゲン、カゼインおよびホエイからなる群から選択される１種または２種以上の成分単独で提供することができ、あるいは、有効成分である上記成分と他の成分（例えば、食品用添加剤、製剤添加剤）とを混合して提供することもできる。本発明においては、本発明の用剤をコラーゲン、カゼインおよびホエイからなる群から選択される１種または２種以上の成分からなるものとし、本発明の組成物をコラーゲン、カゼインおよびホエイからなる群から選択される１種または２種以上の成分と他の成分とを含んでなるものとすることができる。
【００１８】
本発明の口腔組成物および用剤中のコラーゲン濃度（固形分換算）は、ステイン付着抑制効果が発揮される限り特に限定されるものではないが、例えば、コラーゲン濃度の下限値は０．０２質量％（好ましくは０．０５質量％）とすることができ、該濃度の上限値は２．００質量％（好ましくは１．００質量％）とすることができる。本発明の口腔組成物および用剤中のコラーゲン濃度は、０．０２〜２．００質量％とすることができる。
【００１９】
本発明の口腔組成物および用剤中のカゼイン濃度（固形分換算）は、ステイン付着抑制効果が発揮される限り特に限定されるものではないが、例えば、カゼイン濃度の下限値は０．０２質量％（好ましくは０．０５質量％）とすることができ、該濃度の上限値は２．００質量％（好ましくは１．００質量％）とすることができる。本発明の口腔組成物および用剤中のカゼイン濃度は、０．０２〜２．００質量％とすることができる。
【００２０】
本発明の口腔組成物および用剤中のホエイ濃度（固形分換算）は、ステイン付着抑制効果が発揮される限り特に限定されるものではないが、例えば、ホエイ濃度の下限値は０．０２質量％（好ましくは０．０５質量％）とすることができ、該濃度の上限値は２．００質量％（好ましくは１．００質量％）とすることができる。本発明の口腔組成物および用剤中のホエイ濃度は、０．０２〜２．００質量％とすることができる。
【００２１】
本発明の口腔組成物および用剤を液体、半液体、ゲル状などの形態で提供する場合には、ｐＨを４．０〜８．０の範囲に調整することができる。本発明の口腔組成物および用剤のｐＨは、食品のｐＨを調整する手法により調整してもよく、例えば、炭酸水素ナトリウムを用いて調整することができる。飲料のｐＨは市販のｐＨメーターを使用して測定することができる。
【００２２】
本発明の口腔組成物および用剤はステインの付着抑制に用いられる。本発明において「ステイン付着」はヒトを含む哺乳動物の歯牙（特にヒトの歯）へのステイン付着を意味する。また、本発明において「ステイン付着」は、口腔を通じてなされる吸引または摂取に起因する着色現象を意味する。ステイン付着の原因としては、煙草の吸引、ステイン付着性食品の摂取が挙げられ、その原因物質としては、タール、アミノカルボニル反応物、クルクミン、アントシアニン、リコピン、カロテノイドが挙げられる。アミノカルボニル反応物を含有する食品としては、ソース、シロップが挙げられ、クルクミンを含有する食品としては、カレーが挙げられる。
【００２３】
本発明において「ステイン付着抑制」とは、煙草中、あるいは、食品（例えば、ソース、カレー、果実、緑黄色野菜）中のステイン原因物質（例えば、タール、アミノカルボニル反応物、クルクミン、アントシアニン、リコピン、カロテノイド）の歯牙への付着が抑制されることをいう。
【００２４】
本発明の口腔組成物および用剤は、煙草の吸引前、吸引中および／または吸引後に口腔内に適用するか、あるいは摂取することで、煙草吸引に起因するステイン付着をよりよく抑制することができ、好ましくは煙草吸引直前、煙草吸引中および／または煙草吸引直後の口腔内への適用か、あるいは摂取である。本発明の口腔組成物および用剤はまた、ステイン原因物質を含有する食品の摂取前、摂取中または摂取後に口腔内に適用するか、あるいは摂取することで、該食品の摂取に起因するステイン付着をよりよく抑制することができ、好ましくは該食品の摂取直前、摂取中および／または摂取直後の口腔内への適用か、あるいは摂取である。
【００２５】
本発明において、ステイン付着は、被験組成物浸漬前の歯牙と、着色原因物質存在下での被験組成物浸漬後の歯牙の歯牙表面の色差をＬ＊ａ＊ｂ＊表色系（ＪＩＳ Ｚ８７２２：２００９）で測定することにより求めることができる（後記実施例の例１（３）参照）。被験組成物浸漬前の歯牙と、着色原因物質存在下での被験組成物浸漬後の歯牙の歯牙表面の色差が、対照組成物に浸漬した場合に比べて減少した被験組成物では、該被験組成物によりステイン付着が抑制されたと判断することができる。歯牙表面の色差は、例えば分光色差計により求めることができる。測定に用いる歯牙としては、例えば、ハイドロキシアパタイトペレット（ペンタックス社製）を用いることができる。
【００２６】
本発明においては、被験組成物浸漬前の歯牙と着色原因物質存在下での被験組成物浸漬後の歯牙の歯牙表面の色差Δｂが、対照組成物浸漬後の歯牙の歯牙表面の色差Δｂよりも小さかった場合に、ステイン付着が抑制されたと判定することができる。
【００２７】
本発明の口腔組成物および用剤は、ステイン付着抑制効果が奏される限り、その形態や形状に特に制限はなく、液体、半液体、ゲル状などの形態であってもよい。本発明の口腔組成物および用剤は、例えば、飲料、ゼリーなどの食品組成物の形態で提供することができる。
【００２８】
本発明の口腔組成物および用剤を飲料の形態で提供する場合には、コラーゲン等のタンパク質成分を配合可能な飲料であれば特に限定されないが、例えば、茶飲料、コーヒー飲料、清涼飲料が挙げられる。本発明に適用可能な茶飲料としては、例えば、発酵茶（例えば、紅茶）飲料、不発酵茶（例えば、緑茶、ルイボス茶）飲料、半発酵茶（例えば、烏龍茶）飲料、後発酵茶（例えば、プーアル茶）飲料および穀物茶（例えば、麦茶）飲料並びにこれらのブレンド茶飲料が挙げられる。
【００２９】
本発明の飲料では、通常の飲料の製造に用いられている飲料用添加剤、例えば、甘味料、酸味料、香料、色素、果汁、食品添加剤（例えば、起泡・泡持ち向上剤、苦味料、保存料、酸化防止剤、増粘安定剤、乳化剤、食物繊維、ｐＨ調整剤）などを添加してもよい。
【００３０】
本発明の飲料のｐＨは通常の飲料のｐＨを調整する手法により調整することができ、例えば、炭酸水素ナトリウムを用いて調整することができる。
【００３１】
本発明の飲料は、容器詰め飲料の形態で提供することができる。容器詰め飲料の容器とは、内容物と外気との接触を断つことができる密閉容器を意味し、例えば、金属缶、樽容器、プラスチック製ボトル（例えば、ＰＥＴボトル、カップ）、紙容器、瓶、パウチ容器などが挙げられる。
【００３２】
本発明の飲料の製造は、コラーゲン、カゼインおよびホエイからなる群から選択される１種または２種以上のタンパク質成分を原材料に添加する点を除いては、飲料の製造に用いられる通常の方法に従って実施することができる。例えば、本発明の飲料が茶飲料の場合には、茶抽出液を準備し、有効成分を調合することにより、ステイン付着抑制用の茶飲料を得ることができる。本発明の飲料の製造においては、通常の飲料の処方設計に用いられている飲料用添加剤を添加してもよく、これら添加剤の添加時期は特に制限されない。
【００３３】
本発明の飲料の製造に当たっては、当業界に公知の製造技術を用いて製造することができ、例えば、「改訂新版ソフトドリンクス」（株式会社光琳）を参考とすることができる。
【００３４】
本発明の飲料の製造手順において、コラーゲン、カゼインおよびホエイからなる群から選択されるタンパク質成分の添加時期は特に制限されず、例えば、原材料の調合工程において添加することができる。上記タンパク質成分を添加する手順と、飲料用添加剤等の他の配合成分を添加する手順は、同時に実施しても、別々に実施してもよく、別々に実施する場合にはいずれが先であってもよい。
【００３５】
本発明により提供される飲料は、抽出工程、調合工程、充填工程および殺菌工程などの工程を経て容器詰め飲料として提供することができる。例えば、調合工程で得られた飲料を常法に従って殺菌し、容器に充填することができる。殺菌は容器への充填前であっても充填後であってもよい。
【００３６】
本発明の飲料の製造において殺菌処理を行う場合、食品分野で一般的に用いられている種々の殺菌方法を用いることができ、典型的には加熱殺菌法を用いることができる。使用できる殺菌方法としては、例えば、レトルト殺菌、ＵＨＴ殺菌、低温殺菌、ＨＴＳＴ殺菌などが挙げられる。これらの加熱殺菌方法は飲料の製造に通常用いられている条件で実施することができる。
【００３７】
本発明の別の面によれば、コラーゲン、カゼインおよびホエイからなる群から選択される１種または２種以上のタンパク質成分を配合することを含んでなる、ステイン付着抑制用飲料の製造方法が提供される。本発明の製造方法は、本発明の口腔組成物および飲料並びにそれらの製造に関する記載に従って実施することができる。
【実施例】
【００３８】
以下の例に基づき本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれらの例に限定されるものではない。
【００３９】
例１：タンパク質によるステイン付着抑制効果（１）
（１）煙草抽出液の調製
吸引ろ過瓶に５０ｇのｍｉｌｌｉＱ水を入れ、ガラス管を刺したゴム栓を取り付けた。ガラス管の先端に煙草（Ｍａｒｌｂｏｒｏ ｇｏｌｄ １００’ｓ（登録商標）、フィリップモリス社製）１本を刺して点火し、直ちにポンプで吸引した。先端から５ｃｍの長さになるまで煙草を燃やし、吸引を終了した。合計１０本の煙草について同様の操作を繰り返した。吸引ろ過瓶から液体を回収し、これを煙草抽出液とした。
【００４０】
（２）タンパク質溶液の調製
３種類の市販のコラーゲン（イクオスＨＤＬ−５０ＤＲ（新田ゼラチン社製、重量平均分子量：５０００）、スーパーコラーゲンペプチドＳＣＰ−２０００（新田ゼラチン社製、重量平均分子量：１１００）、水溶性コラーゲンペプチドＳＳ（協和発酵バイオ社製、重量平均分子量：６６００））と３種類の乳系タンパク質（高ホエイタンパク質ＷＰＩ８９５（Fonterra社製）、カゼインＮａ（Fonterra社製）、リゾチーム（和光純薬工業社製））をそれぞれ０．２質量％の濃度（固形分換算）となるように水に溶解し各タンパク質溶液とした。各タンパク質溶液をそれぞれ缶に充填して、１２１℃で７分間レトルト殺菌した。殺菌後の各タンパク質溶液のｐＨをｐＨメーター（東亜ディーケーケー社製）を使用して測定した。
【００４１】
（３）着色試験
上記（１）で得られた煙草抽出液と上記（２）で得られた各タンパク質溶液を１：１（質量比）で混合して、各試験溶液を調製した。対照溶液は、上記（１）で得られた煙草抽出液と水を１：１（質量比）で混合して調製した。各試験溶液によるステイン付着は、ハイドロキシアパタイトペレット（ＡＰＰ−１００、ＰＥＮＴＡＸ社、以下「ＨＡＰ」という）を用いて評価した。分光色差計（ＳＥ７７００、日本電色工業社製）を用いてＨＡＰの表面を測色後、ＨＡＰを人工唾液（５０ｍＭ塩化カリウム、１ｍＭ塩化カルシウム、０．１ｍＭ塩化マグネシウム、１ｍＭリン酸２水素カリウム、１％アルブミン、ｐＨ７．０）に３７℃で７時間浸漬した。浸漬後のＨＡＰを全イオン交換水で洗浄した後、ＨＡＰを各試験溶液に３７℃で２４時間浸漬させた。浸漬後のＨＡＰの表面を測色し、浸漬前後のＨＡＰ表面の色差Δｂを算出した。色差Δｂが対照溶液よりも低い値を示した試験溶液では、ステイン付着が抑制されたと判断した。着色試験は２回行い、色差Δｂの平均値を求めた。
【００４２】
ＨＡＰの測色は、ＪＩＳ Ｚ８７２２：２００９に基づくＬ＊ａ＊ｂ＊表色系のＬ＊軸（明度）、ａ＊軸（彩度：赤・緑軸）、ｂ＊軸（彩度：黄・青軸）で、反射測定条件、測定径φ６ｍｍで上記分光色差計を用いて測定した。浸漬前のＨＡＰの測色値をＬ１、ａ１、ｂ１、浸漬後のＨＡＰの測色値をＬ２、ａ２、ｂ２とした時、以下の式により色差Δｂとして算出した。
Δｂ＝ｂ２−ｂ１
【００４３】
（４）結果
結果は表１に示される通りであった。
【表１】
2019011267.tif 000002
【００４４】
表１の結果より、３種類のコラーゲン（イクオスＨＤＬ−５０ＤＲ、スーパーコラーゲンペプチドＳＣＰ−２０００、水溶性コラーゲンペプチドＳＳ）と２種類の乳系タンパク質（高ホエイタンパク質ＷＰＩ８９５、カゼインＮａ）のそれぞれにより、煙草によるステイン付着が抑制されることが確認された。
【００４５】
例２：タンパク質によるステイン付着抑制効果（２）
（１）タンパク質溶液の調製
タンパク質溶液の調製は、例１（２）に記載のリゾチームをラクトフェリン（和光純薬工業社製）に換えた以外は、例１（２）に記載の手順に従って行った。
【００４６】
（２）着色試験
市販の中濃ソース（ブルドック中濃ソース、ブルドックソース社製）と上記（１）で得られた各タンパク質溶液を１：１（質量比）で混合して、各試験溶液を調製した。対照溶液は、市販の中濃ソースと水を１：１（質量比）で混合して調製した。各試験溶液による着色試験は、例１（３）に記載の手順に従って行った。
【００４７】
（３）結果
結果は表２に示される通りであった。
【表２】
2019011267.tif 000003
【００４８】
表２の結果より、３種類のコラーゲン（イクオスＨＤＬ−５０ＤＲ、スーパーコラーゲンペプチドＳＣＰ−２０００、水溶性コラーゲンペプチドＳＳ）と２種類の乳系タンパク質（高ホエイタンパク質ＷＰＩ８９５、カゼインＮａ）のそれぞれにより、中濃ソースによるステイン付着が抑制されることが確認された。
【００４９】
例３：タンパク質によるステイン付着抑制効果（３）
（１）クルクミン溶液の調製
２０％クルクミン水分散液（横浜油脂工業社製）７５０ｍｇを１００ｍＬにメスアップしてクルクミン溶液を調製した。
【００５０】
（２）タンパク質溶液の調製
タンパク質溶液の調製は、乳系タンパク質を２種類の乳系タンパク質（高ホエイタンパク質ＷＰＩ８９５（Fonterra社製）、ラクトフェリン（和光純薬工業社製））に換えた以外は、例１（２）に記載の手順に従って行った。
【００５１】
（３）着色試験
上記（１）で得られクルクミン溶液と上記（２）で得られた各タンパク質溶液を１：１（質量比）で混合して、各試験溶液を調製した。対照溶液は、上記（１）で得られクルクミン溶液と水を１：１（質量比）で混合して調製した。各試験溶液による着色試験は、例１（３）に記載の手順に従って行った。
【００５２】
（４）結果
結果は表３に示される通りであった。
【表３】
2019011267.tif 000004
【００５３】
表３の結果より、３種類のコラーゲン（イクオスＨＤＬ−５０ＤＲ、スーパーコラーゲンペプチドＳＣＰ−２０００、水溶性コラーゲンペプチドＳＳ）と乳系タンパク質（高ホエイタンパク質ＷＰＩ８９５）のそれぞれにより、クルクミンによるステイン付着が抑制されることが確認された。