(57)【要約】      （修正有）【課題】不安定な薬物又は生体分子の貯蔵及び送達のための複合材料の提供。【解決手段】支持部材中に伸延する複数の細孔を含む支持部材、プロテインＡが結合した複数のマクロ細孔を含むマクロ多孔性架橋ゲル、及びポリエチレングリコール、ポリエチレングリコールとグルコースの混合物、グリセロール、又はスクロースを含む乾燥剤を含む、乾燥した複合材料であって、マクロ多孔性架橋ゲルが支持部材の細孔中に存在し、マクロ細孔の平均細孔直径が細孔の平均細孔直径未満である、乾燥した複合材料。該複合材料に例えばＩｇＧ等の物質を吸着させる工程、溶離緩衝液を複合材料のマクロ多孔性ゲルに流すことにより、吸着された物質を複合材料から放出させる工程を更に含む。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持部材中に伸延する複数の細孔を含む支持部材；
複数のマクロ細孔を含むマクロ多孔性架橋ゲル；
治療薬；及び
安定剤
を含む複合材料であって、
マクロ多孔性架橋ゲルが支持部材の細孔中に存在し；マクロ細孔の平均細孔直径が細孔の平均細孔直径未満である、前記複合材料。
【請求項２】
治療薬が抗体、タンパク質又はウイルスである、請求項１に記載の複合材料。
【請求項３】
治療薬が小分子である、請求項１に記載の複合材料。
【請求項４】
治療薬がマクロ多孔性架橋ゲルに共有結合している、請求項１〜３のいずれか１項に記載の複合材料。
【請求項５】
治療薬がマクロ多孔性架橋ゲルに吸着又は吸収されている、請求項１〜３のいずれか１項に記載の複合材料。
【請求項６】
複合材料が実質的に水を含まない、請求項１〜５のいずれか１項に記載の複合材料。
【請求項７】
安定剤が糖、ポリアルコール又は糖もしくはポリアルコールの誘導体を含む、請求項１〜６のいずれか１項に記載の複合材料。
【請求項８】
安定剤がポリエチレングリコール、グルコース、グリセロール、スクロース又はトレハロースを含む、請求項７に記載の複合材料。
【請求項９】
複合材料が塩を更に含む、請求項１〜８のいずれか１項に記載の複合材料。
【請求項１０】
塩がリン酸塩又は酢酸塩である、請求項９に記載の複合材料。
【請求項１１】
複合材料が約20℃、約25℃、約30℃、約35℃、約40℃、約45℃、約50℃、約55℃又は約60℃で実質的に安定である、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の複合材料。
【請求項１２】
安定剤の治療薬に対する質量比が約10:1、約9:1、約8:1、約7:1、約6:1、約5:1、約4:1、約3:1、約2:1、約1:1、約1:2、又は約1:4である、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の複合材料。
【請求項１３】
治療薬を複合材料と接触させることによって、治療薬を有する複合材料を形成する工程；
治療薬を有する複合材料を、安定剤を含む第１の溶液に接触させることによって、安定化された複合材料を形成する工程；及び
安定化された複合材料を一定温度、一定時間で実質的に乾燥させることによって、安定化された複合材料から水を実質的に除去する工程
を含む方法。
【請求項１４】
第１の溶液中の安定剤の濃度が約5wt%、約10wt%、約15wt%、約20wt%、約30wt%、約40wt%、又は約50wt%である、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
第１の溶液が緩衝塩を更に含む、請求項１３又は請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
緩衝塩がリン酸塩又は酢酸塩を含む、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
第１の溶液中の緩衝塩の濃度が約20mM、約30mM、約40mM、約50mM、約60mM、約70mM、約80mM、約90mM、約100mM、約110mM、約120mM、約130mM、約140mM、約150mM、約160mM、約170mM、約180mM、約190mM、約200mM、約210mM、約220mM、約230mM、約240mM、又は約250mMである、請求項１５又は請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
第１の溶液のpHが約4、約4.5、約5、約5.5、約6、約6.5、約7、約7.5、又は約8である、請求項１３〜１７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１９】
治療薬を有する複合材料が第１の溶液中に浸漬される、請求項１３〜１８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２０】
治療薬を有する複合材料が第１の溶液と約1分、約2分、約3分、約4分、約5分、約10分、約20分、約30分、約40分、約50分、約60分、約70分、約80分、約90分、約100分、約110分、約120分、約130分、又は約140分間接触される、請求項１３〜１９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２１】
安定化された複合材料が約5分、約10分、約20分、約30分、約40分、約50分、約60分、約70分、約80分、約90分、約100分、約110分、約120分、約130分、又は約140分間実質的に乾燥される、請求項１３〜２０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２２】
安定化された複合材料が約20℃、約25℃、約30℃、約35℃、約40℃、約45℃、約50℃、約55℃、又は約60℃の温度で実質的に乾燥される、請求項１３〜２１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２３】
請求項１〜１２のいずれか１項に記載の複合材料を第２の溶液に接触させることによって治療薬を複合材料から分離し、第３の溶液を形成する工程；及び
第３の溶液を被検体に送達する工程、
を含む、治療薬をそれを必要とする被検体に送達する方法。
【請求項２４】
第２の溶液が塩を含む、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
塩が塩化ナトリウムである、請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
複合材料がシリンジ内に構成される、請求項２３〜２５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２７】
複合材料が静脈ライン内に構成される、請求項２３〜２５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２８】
複合材料がバイアル内に構成される、請求項２３〜２５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２９】
第３の溶液が静脈内で被検体に送達される、請求項２３〜２５のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
多くの生体分子、小分子、薬物及びその他の治療薬は、不安定であり、十分な貯蔵期間を達成するために、例えば凍結乾燥などの高価な隔離手段を必要とする。これらの薬剤の予め測定した用量を製剤化することもまた難題である。さらに、一旦正確に隔離されたとしても、患者への治療薬の送達にはなお、生体で利用可能な物質とするために製剤化又は再構成の必要がある。
【０００２】
クロマトグラフィー媒体を使用して、例えば小分子、ワクチン、及び生物学的物質を捕獲及び精製することができる。多くの種類のクロマトグラフィー媒体は、積極的な捕獲方式で使用することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
材料の貯蔵期間、輸送容易性及び熱的安定性を最適化する、これらの治療薬の予め測定した量を安定化し貯蔵する方法の必要性が存在する。さらに、これらの貯蔵デバイスは、例えば静脈内点滴又は注射器等の最終の送達系と共にストリームライン化される必要がある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
ある実施形態において、本発明は複合材料に関するものであり、この複合材料は、支持部材(support member)中に伸延する複数の細孔を含む支持部材、及び複数のマクロ細孔を含むマクロ多孔性架橋ゲルを含み、ここで、マクロ多孔性架橋ゲルは支持部材の細孔中に存在し、マクロ細孔の平均細孔直径は細孔の平均細孔直径未満である。
【０００５】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料は治療薬を更に含む。
【０００６】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は不安定である。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は熱的に不安定である。
【０００７】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は抗体、タンパク質又はウイルスである。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は抗体である。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬はウイルスである。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は生ウイルスである。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は腫瘍溶解性ウイルスである。
【０００８】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬はIgGである。
【０００９】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は0547659 (Pfizer)、アガルシダーゼベータ [agalsidase beta]、アレムツズマブ [alemtuzumab]、アルグルコシダーゼアルファ [alglucosidase alfa]、アルテプラーゼ[alteplase]、ALXN6000 (Dyax)、AMG 386 (Dyax)、AMG 479 (Dyax)、AMG 780 (Dyax)、AMG 888 (Daiikio Sankyo)、アンルキンズマブ [anrukinzumab]、炭疽ワクチン [anthrax vaccine]、抗-CD19 MAb [anti-CD19 MAb]、抗-HB-EGF抗体 [anti-HB-EGF antibody]、抗血友病因子 [antihemophilic factor]、抗-HER3抗体[anti-HER3 antibody]、ASG-5ME (Seattle Genetics)、ASG-22ME (Seattle Genetics)、AV-203 (Aveo)、バピネオズマブ [bapineuzumab]、BAY 94-9343 (Immunogen)、ベバシズマブ [bevacizumab]、BI-204 (Dyax)、BI-505 (Dyax)、BIIB 033 (Dyax)、百日咳菌 [Bordetella pertussis] (不活性化)、ボルテゾミブ [bortezomib]、ブレンツキシマブボデチン [brentuximab vodetin]、カペシタビン [capecitabine]、CDX-0011 (Celldex)、CDX-014 (Celldex)、CDX-301 (Celldex)、CDX-1127 (Celldex)、CDX-1135 (Celldex)、CDX-1402 (Celldex)、セルトリズマブペゴル [certolizumab pegol]、セツキシマブ [cetuximab]、コレラワクチン [cholera vaccine] (WC-rBS)、チョリオゴナドトリピンアルファ [choriogonadotripin alfa]、絨毛性ゴナドトロピンアルファ [choriogonadotropin alfa] (組み換え体)、シクツムマブ [cixutumumab]、クロファラビン [clofarabine]、コラゲナーゼクロストリジウムヒストリチカム [collagenase clostridium histolyticum]、CT-322 (Bristol-Myers Squibb)、DA-3801 (Dong-A)、ダクリズマブ [daclizumab]、ダルベポエチンアルファ [darbepoetin alfa]、デノスマブ [denosumab]、ジフテリアトキソイド [diphtheria toxoid]、ドリペネム [doripenem]、ドルナーゼアルファ [dornase alfa]、エカランチド [ecallantide]、エクリズマブ [eculizumab]、エンフビルチド [enfuvirtide]、エプレレノン [eplerenone]、エポエチンアルファ [epoetin alfa]、エルロチニブ [erlotinib]、エルタペネム [ertapenem]、エリトロポエチン [erythropoietin] (組み換え体)、エタネルセプト [etanercept]、フィクラツズマブ [ficlatuzumab]、フィルグラスチム [filgrastim] (組み換え体)、フォリトロピンアルファ [follitropin alfa]、全ヒト炭疽菌モノクロナール抗体 [fully human anthrax monoclonal antibody]、G-CSF、ゴリムマブ [golimumab]、ヘモフィルスbコンジュゲートワクチン [haemophilus b conjugate vaccine]、ヘモフィルスbコンジュゲートワクチン [haemophilus b conjugate vaccine] (髄膜炎菌性のタンパク質コンジュゲート)、A型肝炎ワクチン [hepatitis A vaccine]、B型肝炎表面抗原 [hepatitis B surface antigen]、B型肝炎ワクチン [hepatitis B vaccine] (組み換え体)、Hibオリゴ糖 [Hib oligosaccharide] (CRM197へのコンジュゲート)、ヒト炭疽菌免疫グロブリン [human anthrax immunoglobulin]、ヒト卵胞刺激ホルモン [human follicle-stimulating hormone] (組み換え体)、ヒトパピローマウイルスワクチン [human papillomavirus vaccine] (組み換え体)、イバンドロネート [ibandronate]、IMC-3C5 (Dyax)、IMC-11fb (Imclone)、IMC-18F1 (Imclone)、IMC-303 (Imclone)、IMC-305 (Imclone)、IMC-2007S (Imclone)、IMC-RON8 (Imclone)、IMGN529 (Immunogen)、イミグルセラーゼ [imiglucerase]、インフリキシマブ [infliximab]、インフルエンザウイルスワクチン [influenza virus vaccine]、インフルエンザウイルスワクチン [influenza virus vaccine] (不活性化)、インフルエンザウイルスワクチン [influenza virus vaccine] (4価、弱毒性)、イノツズマブオゾガマイシン [inotuzumab ozogamicin]、インターフェロンアルファ-2a [interferon alfa-2a]、インターフェロンアルファ-2a [interferon alfa-2a] (組み��え体)、インターフェロンアルファ-2b [interferon alfa-2b] (組み替え体)、インターフェロンベータ-1a [interferon beta-1a]、インターロイキン-21 [interleukin-21]、ラロニダーゼ [laronidase]、ロルボツズマブメルタンシン [lorvotuzumab mertansine]、ルトロピンアルファ [lutropin alfa]、麻疹ウイルスワクチン [measles virus vaccine] (生弱毒性)、MEDI-3250 (Medimmune)、MEDI-551 (Medimmune)、MM-121 (Dyax)、モキセツモマブシュードトクス [moxetumomab pasudotox]、MT201 (Dyax)、ミコフェノール酸モフェチル [mycophenolate mofetil]、ナタリズマブ [natalizumab]、ネシツママブ [necitumamab]、NEGF (Blueblood)、オマリズマブ [omalizumab]、パリビズマブ [palivizumab]、パニツムマブ [panitumumab]、ペグフィルグラスチム [pegfilgrastim]、ペグインターフェロンアルファ-2a [peginterferon alfa-2a]、ペグインターフェロンアルファ-2b [peginterferon alfa-2b]、ペグ化-インターフェロンラムダ [pegylated-interferon lambda]、PF-0 se alfa (Pfizer)、PF-04236921 (Pfizer)、プレリキサフォル [plerixafor]、肺炎球菌コンジュゲートワクチン [pneumococcal conjugate vaccine]、多価肺炎球菌ワクチン [pneumococcal vaccine polyvalent]、保護抗原炭疽ワクチン [protective antigen anthrax vaccine] (組み換え体)、ラムシルマブ [ramucirumab]、ラニビズマブ [ranibizumab]、リツキシマブ [rituximab]、ロミプロスチム [romiplostim]、風疹ウイルスワクチン [rubella virus vaccine] (生弱毒性、ウィスターRA27/3系(Wistar RA27/3 strain))、サマリズマブ [samalizumab]、SAR566658 (Immunogen)、SAR650984 (Immunogen)、SGN-75 (Seattle Genetics)、SGN-CD19A (Seattle Genetics)、ソマトロピン[somatropin]、ソマトロピン [somatropin] (組み換え体DNA)、タリグルセラーゼアルファ [taliglucerase alfa]、タネズマブ [tanezumab]、テネクテプラーゼ [tenecteplase]、破傷風トキソイド [tetanus toxoid]、トロンビン [thrombin]、サイロトロピンアルファ [thyrotropin alfa]、チガツズマブ [tigatuzumab]、トシリズマブ [tocilizumab]、トラスツズマブ [trastuzumab]、トラスツズマブエムタンシン [trastuzumab emtansine]、腸チフスワクチン [typhoid vaccine] (生TY21a)、U3-1287 (Daiikio Sankyo)、U3-1565 (Daiikio Sankyo)、ウステキヌマブ [ustekinumab]又はベムラフェニブ [vemurafenib]である。
【００１０】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は小分子である。
【００１１】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬はセフトリアクソン [ceftriaxone]、クロナゼパム [clonazepam]、ジアゼパム [diazepam]、フルダラビン [fludarabine]、フルマゼニル [flumazenil]、ナプロキセン [naproxen]、オルリスタット [orlistat]、リン酸オセルタミビル [oseltamivir phosphate]、メシル酸サキナビル [saquinavir mesylate]又はバルガンシクロビル [valganciclovir]である。
【００１２】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬はマクロ多孔性架橋ゲルに共有結合する。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬はマクロ多孔性架橋ゲルに吸着又は取り込まれる。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬はマクロ多孔性架橋ゲルに可逆的に吸着又は可逆的に取り込まれる。
【００１３】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料は実質的に水を有さない。
【００１４】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料は安定剤を更に含む。
【００１５】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は糖、ポリアルコール又は糖もしくはポリアルコールの誘導体を含む。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリエチレングリコール、グルコース、グリセロール、スクロース又はトレハロースを含む。
【００１６】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は単糖類である。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はピラノース、フラノース、グルコース、ズルシトール、アドニトール、ソルボース、タロース、ガラクトース、エリトロース、トレオース、エリトロース、リボース、アラビノース、グロース、アロース又はフラクトースである。
【００１７】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は二糖類である。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はスクロース、メリビオース、ラクツロース、ラクトース、ガラクトース、マルトース、トレハロース、セロビオース、マルチトール、イソマルトース、ゲンチオビオース、ツラノース、ラクトビオン酸、4-O-β-ガラクトピラノシル-D-マンノピラノース、β-ゲンチオビオース、パラチノース又はD-ラクチトール一水和物である。
【００１８】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は二糖類の誘導体である。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はコンドロイチン二糖Δdi-4Sナトリウム塩、ヘパリン二糖I-Hナトリウム塩、ヘパリン二糖II-Hナトリウム塩、ヒアルロン酸二糖ΔDiHAナトリウム塩、スクロースモノデカノエート、ヘプタ-O-アセチル-β-ラクトシルアジド、ベンジル4-O-β-D-ガラクトピラノシル-β-D-グルコピラノシド、N-アセチルアロラクトサミン、アセトフルオロ-α-D-マンノース、ジ(β-D-キシロピラノシル)アミン、チオジグルコシド、4-ニトロフェニルヘプタ-O-アセチル-β-ラクトシド、β-D-ラクトピラノシルフェニルイソチオシアネート又はβ-D-マルトースオクタアセテートである。
【００１９】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は三糖類又は三糖類の誘導体である。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はマルトトリオース、B-三糖(B-trisaccharide)、H-三糖(H-trisaccharide)、ルイス-X三糖(Lewis-X trisaccharide)、α-ソラニン、ラクト-N-ジフコヘキサオースII又はD-(+)-ラフィノース五水和物である。
【００２０】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は多糖類である。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリスクロース、ポリガラクツロン酸、デンプン、デキストラン、グリコールキトサン、マルトテトラオース、セロテトラオース、マルトヘキサオース、セロペンタオース、ポリ-D-ガラクツロン酸メチルエステル(ペクチン)、γ-シクロデキストリン、リポ多糖類又はアルギン酸である。
【００２１】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はアミノ糖である。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はガラクトサミン、グルコサミン、シアル酸又はN-アセチルグルコサミンである。
【００２２】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリオールである。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はグリセロール、グリセロールプロポキシレート、グリセロールエトキシレート、グリセロールジグリシジルエーテル、1-オレオイル-rac-グリセロール、グリセロールリン酸ジナトリウム塩水和物、β-グリセロールリン酸ジナトリウム塩五水和物、グリセロールプロポキシレート-ブロック-エトキシレート、超分岐ポリオール又はポリ[トリメチロールプロパン／ジ(プロピレングリコール)-alt-アジピン酸／無水フタル酸]である。
【００２３】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はオリゴ(エチレングリコール)又はポリエチレングリコールである。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はテトラエチレングリコール、ヘキサエチレングリコール又はポリ(エチレングリコール)である。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はオリゴ(エチレングリコール)又はポリエチレングリコールであって；オリゴ(エチレングリコール)又はポリエチレングリコールの数平均分子量(Mn)は約300〜約40,000である。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はオリゴ(エチレングリコール)又はポリエチレングリコールであって；オリゴ(エチレングリコール)又はポリエチレングリコールの数平均分子量(Mn)は約1000である。
【００２４】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は単官能性ポリエチレングリコールである。
【００２５】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリ(エチレングリコール)メチルエーテル、ポリエチレングリコールモノメチルエーテルメシレート、メトキシポリエチレングリコールアミン、メトキシポリエチレングリコールプロピオン酸、O-メチル-O’-スクシニルポリエチレングリコール又はテトラグリコールである。
【００２６】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は二官能性ポリエチレングリコールである。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はO-(2-カルボキシエチル)ポリエチレングリコール、O-(2-アミノエチル)ポリエチレングリコール、ポリ(エチレングリコール)ジメチルエーテル、ポリ(エチレングリコール)ジステアレート、ポリ(エチレングリコール)ビス(アミン)、α,ω-ビス{2-[(3-カルボキシ-1-オキソプロピル)アミノ]エチル}ポリエチレングリコール、ポリ(エチレングリコール)ビス(カルボキシメチル)エーテル、ポリ(エチレングリコール)ブチルエーテル、ポリ(エチレングリコール)テトラヒドロフルフリルエーテル、ポリ(エチレングリコール)ビス(カルボキシメチル)エーテル、ポリ(エチレングリコール)ソルビトールヘキサオレエート、ポリ(エチレングリコール)ジアクリルアミド、ポリ(エチレングリコール)ジアクリレート、テトラ(エチレングリコール)ジアクリレート、ジ(エチレングリコール)ジメタクリレート、ポリ(エチレングリコール)ジチオール、トリ(エチレングリコール)ジビニルエーテル又はポリ(エチレングリコール)ジグリシジルエーテルである。
【００２７】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はマルチアーム型ポリエチレングリコールである。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はグリセロールエトキシレート、4-アームアミン末端ポリ(エチレンオキシド)又は4-アームヒドロキシ末端ポリ(エチレンオキシド)である。
【００２８】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリエチレングリコールコポリマーである。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリ(エチレングリコール)-ブロック-ポリ(プロピレングリコール)-ブロック-ポリ(エチレングリコール)、ポリ(エチレングリコール-ran-プロピレングリコール)、ポリ(プロピレングリコール)-ブロック-ポリ(エチレングリコール)-ブロック-ポリ(プロピレングリコール)ビス(2-アミノプロピルエーテル)、ポリ(エチレングリコール)-ブロック-ポリ(プロピレングリコール)-ブロック-ポリ(エチレングリコール)、ポリ(エチレングリコール)-ブロック-ポリ(ε-カプロラクトン)メチルエーテル、ポリ(エチレングリコール)-ブロック-ポリラクチドメチルエーテル又はポリ(エチレングリコール)4-ノニルフェニル3-スルホプロピルエーテルカリウム塩である。
【００２９】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリエチレンオキシドである。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリエチレンオキシドであって；ポリエチレンオキシドの数平均分子量は約40,000〜約8,000,000である。
【００３０】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリビニルアルコールポリマー又はポリビニルアルコールポリマーの誘導体である。ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリ(ビニルアルコール)、ポリ(ビニルアルコール-コ-エチレン)又はポリ(ビニルブチラール-コ-ビニルアルコール-コ-ビニルアセテート)である。
【００３１】
ある実施形態において、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリ(エチレンスクシネート)、ポリ(エチレンアジペート)又はポリ(エチレン-コ-ビニルアセテート)である。
【００３２】
ある実施形態において、本発明は以下の工程を含む方法に関するものであり、本方法は：
治療薬を前記の複合材料のいずれか１つと接触することによって治療薬を有する複合材料を形成する工程；
治療薬を有する複合材料を第１の溶液に接触する工程であって、第１の溶液が安定剤を含むことによって安定化された複合材料を形成する工程；及び
安定化された複合材料を一定温度、一定時間で実質的に乾燥することによって水を安定化された複合材料から実質的に除去する工程、
を含む。
【００３３】
ある実施形態において、本発明は治療薬をそれを必要とする被検体に送達する方法に関するものであり、本方法は：
前記の複合材料のいずれか１つを第２の溶液に接触することによって治療薬を複合材料から分離し、第３の溶液を形成する工程；及び
第３の溶液を被検体に送達する工程、
を含む。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】トレハロース溶液中の浸漬時間の関数として膜の結合容量を図示する。
【図２】乾燥時間の関数として膜の結合容量を図示する。
【図３】トレハロースの濃度の関数として膜の結合容量を図示する。
【図４】トレハロース溶液中の緩衝剤の濃度の関数として膜の結合容量を表にする。
【図５】様々な可変条件に対する膜の結合容量を表にする。
【図６】乾燥した膜中のトレハロースの計算質量を表にする。
【図７】室温(上段)及び50℃(下段)で貯蔵されたProA-官能化膜の経時的な結合容量及び流動性を表にする。
【図８】50℃で1週間貯蔵された後のProA-官能化膜の表面の400×(左)及び1200×(右)の画像を図示する。
【図９】室温で乾燥し、その後室温又は50℃で貯蔵されたアルデヒド官能化膜の経時的な結合容量を表にする。
【図１０】室温で乾燥し、その後室温又は50℃で貯蔵されたアルデヒド官能化膜の経時的な流動性を表にする。
【図１１】50℃で1時間乾燥し、その後室温又は50℃で貯蔵されたアルデヒド官能化膜の経時的な結合容量を表にする。
【図１２】50℃で1時間乾燥し、その後室温又は50℃で貯蔵されたアルデヒド官能化膜の経時的な流動性を表にする。
【図１３】室温で乾燥し、その後室温又は50℃で貯蔵されたエポキシ官能化膜の経時的な結合容量を表にする。
【図１４】室温で乾燥し、その後室温又は50℃で貯蔵されたエポキシ官能化膜の経時的な流動性を表にする。
【図１５】10%ブレイクスルー(左)及び飽和(中央)での結合容量に対する溶離溶液(IgG溶液)の流量の効果を図示する。回収率パーセントを右に示す。それぞれの場合、左のバーが流量2mL／分を示し、右のバーが流量1mL／分を示す。
【図１６】10%ブレイクスルー(左)及び飽和(右)での結合容量に対する溶離溶液のpHの効果を図示する。それぞれの場合、左のバーがpH7.4を示し、中央のバーがpH6.5を示し、右のバーがpH8.0を示す。
【図１７】溶離溶液中の緩衝剤の種類に対して結合容量及び回収パーセントを表示する。
【図１８】0.2Mグリシン+0.2Mグルコース及びエタノール(8:2、v:v)の溶離溶液における様々な段階のブレークスルーでの結合容量及び回収パーセントを表にする。
【図１９】グリシン及びNaClを含む様々な溶離溶液における結合容量及び回収パーセントを表にする。
【図２０】溶離溶液のpHの関数として回収パーセントを図示する(左のバー＝pH3.0、中央のバー＝pH3.5、右のバー＝pH4.0)。
【図２１】様々な膜を50℃で貯蔵することによる膜のサイズに対する効果を表にする。
【図２２】ProA結合工程の膜のサイズに対する効果を表にする。
【図２３】シリンダーの周りに巻きつけられたProA官能化膜の表面の190×のESEM画像を図示する。
【図２４】室温又は50℃で貯蔵されたProA官能化膜の経時的な結合容量を表にする。
【図２５】(a)室温又は(b)50℃で貯蔵されたProA官能化膜の経時的な結合容量を図示する。
【図２６】2-8℃で1日貯蔵又は16日貯蔵のいずれかの後に、安定剤の存在下、又は存在しない状態で複合材料にIgGを結合し、複合材料を乾燥し、その後IgGを複合材料から溶離した結果を表にする。**PEG1000はMn＝1000を有するポリエチレングリコールである。
【図２７】2-8℃で1日貯蔵又は16日貯蔵のいずれかの後に、安定剤の存在下、又は存在しない状態で複合材料にIgGを結合し、複合材料を乾燥し、その後IgGを複合材料から溶離した後に回収された活性IgGのパーセントを表にする。
【図２８】溶液中のIgG濃度に対する代表的な較正曲線を図示する。
【図２９】複合材料に結合したIgGの量、その後複合材料からpH7.2の緩衝液により溶離されたIgGの%、及び複合材料の結合容量を表にする。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
概要
不安定な薬物及び生物薬剤のための便利な貯蔵及び送達媒体の必要性が存在する。現在の方法の制限の多くは、膜及び膜処理法を使用することにより最小にすることができる。ある実施形態において、膜分離法は、次に挙げる魅力的な特徴を兼ね揃えているため、大規模用途に適している：低いエネルギー消費、大きな処理能力、少ない費用、高い効率、簡便さ、連続操作方式、様々な製造に関連する工程様式への容易な適応性、簡便な規模拡大性、高い流動性、及び、大抵の場合、室温処理。
【００３６】
ある実施形態において、本発明は多孔性支持部材内にマクロ多孔性ゲルを含む複合材料に関する。複合材料は小分子や生物薬剤のような不安定な溶質の貯蔵に適している。
【００３７】
ある実施形態において、本発明は、複合材料のマクロ多孔性ゲルに対する物質の可逆的吸着方法に関する。
【００３８】
ある実施形態において、吸着された物質は複合材料のマクロ多孔性ゲルに液体を流すことにより放出し得る。ある実施形態において、物質の取り込みと放出はマクロ多孔性架橋ゲルの組成の変化により制御し得る。
【００３９】
代表的な複合材料の様々な特性
マクロ多孔性ゲルの組成
ある実施形態において、マクロ多孔性ゲルは、1又はそれ以上の重合可能モノマーの1又はそれ以上の架橋剤による「その場」反応により形成し得る。ある実施形態において、マクロ多孔性ゲルは、1又はそれ以上の架橋性ポリマーの1又はそれ以上の架橋剤による反応により形成し得る。ある実施形態においては、適切なサイズのマクロ細孔を有する架橋ゲルを形成し得る。
【００４０】
ある実施形態においては、適切な重合可能モノマーはビニル又はアクリル基を有するモノマーを含む。ある実施形態においては、重合可能モノマーはアクリルアミド、N-アクリルオキシスクシンイミド、ブチルアクリレート及びメタクリレート、N,N-ジエチルアクリルアミド、N,N-ジメチルアクリルアミド、2-(N,N-ジメチルアミノ)エチルアクリレート及びメタクリレート、N-[3-(N,N-ジメチルアミノ)プロピル]メタクリルアミド、N,N-ジメチルアクリルアミド、n-ドデシルアクリレート、n-ドデシルメタクリレート、フェニルアクリレート及びメタクリレート、ドデシルメタクリルアミド、エチルアクリレート及びメタクリレート、2-エチルヘキシルメタクリレート、ヒドロキシプロピルメタクリレート、グリシジルアクリレート及びメタクリレート、エチレングリコールフェニルエーテルメタクリレート、n-ヘプチルアクリレート及びメタクリレート、1-ヘキサデシルアクリレート及びメタクリレート、メタクリルアミド、メタクリル酸無水物、オクタデシルアクリルアミド、オクチルアクリルアミド、オクチルメタクリレート、プロピルアクリレート及びメタクリレート、N-イソ-プロピルアクリルアミド、ステアリルアクリレート及びメタクリレート、スチレン、アルキル化スチレン誘導体、4-ビニルピリジン、ビニルスルホン酸、並びにN-ビニル-2-ピロリジノン(VP)からなる群より選択される。ある実施形態においては、重合可能モノマーはブチル、ヘキシル、フェニル、エーテル、又はポリ(プロピレングリコール)側鎖を含み得る。ある実施形態においては、反応性官能基を含む様々な他のビニル又はアクリルモノマーを使用しても良く、これらの反応性モノマーは、その後官能化され得る。
【００４１】
ある実施形態においては、モノマーは反応性官能基を含み得る。ある実施形態においては、モノマーの反応性官能基は様々な特定のリガンドのいずれとも反応し得る。ある実施形態においては、この技術によりリガンド密度(ligand density)又は細孔サイズの部分的又は完全な制御が可能となる。ある実施形態においては、モノマーの反応性官能基をゲル形成反応の前に官能化し得る。ある実施形態においては、モノマーの反応性官能基をゲル形成反応の後に官能化し得る。ある実施形態においては、グリシジルメタクリレート、アクリルアミドキシム、アクリル酸無水物、アゼライン酸無水物、マレイン酸無水物、ヒドラジド、アクリロイルクロライド、2-ブロモエチルメタクリレート、又はビニルメチルケトンのようなモノマーをさらに官能化し得る。
【００４２】
ある実施形態においては、架橋剤は少なくとも2つのビニル又はアクリル基を含む化合物であり得る。ある実施形態においては、架橋剤は、ビスアクリルアミド酢酸、2,2-ビス[4-(2-アクリルオキシエトキシ)フェニル]プロパン、2,2-ビス(4-メタクリルオキシフェニル)プロパン、ブタンジオールジアクリレート及びジメタクリレート、1,4-ブタンジオールジビニルエーテル、1,4-シクロヘキサンジオールジアクリレート及びジメタクリレート、1,10-ドデカンジオールジアクリレート及びジメタクリレート、1,4-ジアクリロイルピペラジン、ジアリルフタレート、2,2-ジメチルプロパンジオールジアクリレート及びジメタクリレート、ジペンタエリトリトールペンタアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート及びジメタクリレート、N,N-ドデカメチレンビスアクリルアミド、ジビニルベンゼン、グリセロールトリメタクリレート、グリセロールトリス(アクリルオキシプロピル)エーテル、N,N’-ヘキサメチレンビスアクリルアミド、N,N’-オクタメチレンビスアクリルアミド、1,5-ペンタンジオールジアクリレート及びジメタクリレート、1,3-フェニレンジアクリレート、ポリ(エチレングリコール)ジアクリレート及びジメタクリレート、ポリ(プロピレン)ジアクリレート及びジメタクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート及びジメタクリレート、トリエチレングリコールジビニルエーテル、トリプロピレングリコールジアクリレート又はジメタクリレート、ジアリルジグリコールカーボネート、ポリ(エチレングリコール)ジビニルエーテル、N,N’-ジメタクリロイルピペラジン、ジビニルグリコール、エチレングリコールジアクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、N,N’-メチレンビスアクリルアミド、1,1,1-トリメチロールエタントリメタクリレート、1,1,1-トリメチロールプロパントリアクリレート、1,1,1-トリメチロールプロパントリメタクリレート(TRIM-M)、ビニルアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート及びジメタクリレート、1,3-ブチレングリコールジアクリレート及びジメタクリレート、アルコキシル化シクロヘキサンジメタノールジアクリレート、アルコキシル化ヘキサンジオールジアクリレート、アルコキシル化ネオペン
チルグリコールジアクリレート、芳香族ジメタクリレート、カプロラクトン修飾ネオペンチルグリコールヒドロキシピバレートジアクリレート、シクロヘキサンジメタノールジアクリレート及びジメタクリレート、エトキシル化ビスフェノールジアクリレート及びジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート及びジメタクリレート、エトキシル化トリメチロールプロパントリアクリレート、プロポキシル化トリメチロールプロパントリアクリレート、プロポキシル化グリセリルトリアクリレート、ペンタエリトリトールトリアクリレート、トリス(2-ヒドロキシエチル)イソシアヌレートトリアクリレート、ジ-トリメチロールプロパンテトラアクリレート、ジペンタエリトリトールペンタアクリレート、エトキシル化ペンタエリトリトールテトラアクリレート、ペンタアクリレートエステル、ペンタエリトリトールテトラアクリレート、カプロラクトン修飾ジペンタエリトリトールヘキサアクリレート、N,N’,-メチレンビスアクリルアミド、ジエチレングリコールジアクリレート及びジメタクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、エチレングリコールジアクリレート及びジメタクリレート、テトラ(エチレングリコール)ジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート、ジビニルベンゼン並びにポリ(エチレングリコール)ジアクリレートからなる群より選択される。
【００４３】
ある実施形態においては、結果として得られるゲル中のマクロ細孔サイズは架橋剤の濃度が増加すると増大する。ある実施形態においては、架橋剤のモノマーに対するモルパーセント(mol％)は約10％、約11％、約12％、約13％、約14％、約15％、約16％、約17％、約18％、約19％、約20％、約21％、約22％、約23％、約24％、約25％、約26％、約27％、約28％、約29％、約30％、約31％、約32％、約33％、約34％、約35％、約36％、約37％、約38％、約39％、約40％、約41％、約42％、約43％、約44％、約45％、約46％、約47％、約48％、約49％、約50％、約51％、約52％、約53％、約54％、約55％、約56％、約57％、約58％、約59％、又は約60％であり得る。
【００４４】
ある実施形態においては、複合材料の特性は、マクロ多孔性ゲルの平均細孔直径を調節することにより調整し得る。マクロ細孔のサイズは一般には架橋剤の性質及び濃度、ゲルが形成される１以上の溶媒の性質、任意の重合開始剤又は触媒の量、並びに存在するのであればポロゲン(porogen)の性質及び濃度に依存する。ある実施形態においては、複合材料は狭い細孔サイズ分布をもち得る。
【００４５】
多孔性支持部材
ある実施形態においては、多孔性支持部材はポリマー材料から作製され、約0.1〜約25μmの平均サイズである細孔及び約40％〜約90％の気孔率を有している。多くの多孔性基材又は膜は支持部材として用いることができるが、支持体はポリマー材料でも良い。ある実施形態においては、支持体は低費用で利用可能なポリオレフィンで良い。ある実施形態においては、ポリオレフィンは、ポリ(エチレン)、ポリ(プロピレン)、又はポリ(ビニリデンジフルオライド)でも良い。熱誘起相分離法(TIPS)又は貧溶媒誘起相分離法により作製した拡張ポリオレフィン膜が挙げられる。ある実施形態においては、支持部材は、セルロースやその誘導体のような天然ポリマーから作製しても良い。ある実施形態においては、適した支持体はポリエーテルスルホン膜、ポリ(テトラフルオロエチレン)膜、ナイロン膜、セルロースエステル膜、又はろ紙を含む。
【００４６】
ある実施形態においては、多孔性支持体は、織状又は不織状の繊維状材料、例えばポリプロピレンのようなポリオレフィンから構成される。このような繊維状の織状又は不織状支持部材は、TIPS支持部材よりも大きな細孔サイズを持つことができ、いくつかの例では約75μmにまで至る。支持部材内のより大きな細孔は、マクロ多孔性ゲル中により大きなマクロ細孔を有する複合材料の形成を可能とする。また、セラミックベースの支持体のようなポリマーでない支持部材も使用することができる。ある実施形態においては、支持部材は繊維ガラスである。多孔性支持部材は、様々な形及びサイズを採ることができる。
【００４７】
ある実施形態においては、支持部材は約10〜約2000μm、約10〜約1000μm、又は約10〜約500μmの厚みを有する膜の形態である。他の実施形態においては、複数の多孔性支持体ユニットを、例えば積み重ね(スタック)により組み合わせることができる。ある実施形態においては、多孔性支持体膜のスタックは、例えば2〜10の膜を組み合わせることができ、その後マクロ多孔性ゲルを多孔性支持体の空隙内に形成する。別の実施形態においては、個々の支持部材ユニットを使用して複合材料膜を形成し、その後使用前に膜をスタックする。
【００４８】
マクロ多孔性ゲルと支持部材の関係
マクロ多孔性ゲルは支持部材の中に固定され得る。用語「固定」は、ゲルが支持部材の細孔の中に保持されていることを意味しているが、この用語はゲルが支持部材の細孔と化学的に結合しているという意味には必ずしも限定されない。ゲルは、実際に支持部材に化学的にグラフト結合することなく、支持部材の構造要素との絡み合いによって課される物理的な拘束力により保持され得るが、ある実施形態においては、マクロ多孔性ゲルは支持部材の細孔表面にグラフト結合し得る。
【００４９】
マクロ細孔は支持部材の細孔を占めるゲル中に存在するので、ゲルのマクロ細孔は支持部材の細孔よりも小さくなくてはならない。結局のところ、支持部材中に存在する細孔のサイズがゲルのマクロ細孔のサイズよりも大きいという条件で、複合材料の流れ特性及び分離特性は、マクロ多孔性ゲルの特性に依存するが、多孔性支持部材の特性には大きく依存することはない。複合材料の多孔性は支持部材をゲルで満たすことにより調整することができ、ゲルの多孔性は、モノマー又はポリマー、架橋剤、反応溶媒、及び使用するのであればポロゲンの性質及び量により部分的又は完全に決まる。支持部材の細孔が同じマクロ多孔性ゲル材料で満たされると、複合材料の特性に高度の一貫性が得られ、特定の支持部材の場合これらの特性はマクロ多孔性ゲルの特性により完全でないとしても部分的に決定される。正味の結果として、本発明は、複合材料のマクロ細孔サイズ、透過率及び表面積に関する制御を提供する。
【００５０】
複合材料中のマクロ細孔の数は支持体材料中の細孔の数によっては決まらない。マクロ細孔は支持部材中の細孔よりも小さいので、複合材料中のマクロ細孔の数は支持部材中の細孔の数よりもずっと多くなり得る。上記より、マクロ多孔性ゲルの細孔サイズに対する支持体材料の細孔サイズの効果は一般に無視できる。例外には、支持部材が細孔サイズ及び細孔サイズ分布に大きな違いを有している場合、並びに非常に小さな細孔サイズ及び狭い範囲である細孔サイズ分布を有するマクロ多孔性ゲルが求められる場合がある。これらの場合、支持部材の細孔サイズ分布の大きな変動はマクロ多孔性ゲルの細孔サイズ分布にわずかに反映される。ある実施形態においては、やや狭い細孔サイズ範囲である支持部材をこれらの状況に使用しても良い。
【００５１】
複合材料の製造
ある実施形態においては、本発明の複合材料は一段階の方法により製造し得る。ある実施形態においては、これらの方法は反応溶媒として水又は他の環境にやさしい溶媒を使用し得る。ある実施形態においては、方法が速くなり得るため、より容易な製造方法になり得る。ある実施形態においては、複合材料の製造は安価になり得る。
【００５２】
ある実施形態においては、本発明の複合材料は1又はそれ以上のモノマー、1又はそれ以上の架橋剤、1又はそれ以上の重合開始剤、及び場合により1又はそれ以上のポロゲンを1又はそれ以上の適した溶媒中で混合することにより製造し得る。ある実施形態においては、結果として得られる混合物は均一になり得る。ある実施形態においては、混合物は不均一になり得る。ある実施形態においては、その後混合物は適した多孔性支持体中に導入され得、そこでゲル形成反応が起こり得る。
【００５３】
ある実施形態において、ゲル形成反応に適した溶媒としては、1,3-ブタンジオール、ジ(プロピレングリコール)プロピルエーテル、N,N-ジメチルアセトアミド、ジ(プロピレングリコール)メチルエーテルアセテート(DPMA)、水、ジオキサン、ジメチルスルホキシド(DMSO)、ジメチルホルムアミド(DMF)、アセトン、エタノール、N-メチルピロリドン(NMP)、テトラヒドロフラン(THF)、エチルアセテート、アセトニトリル、トルエン、キシレン類、ヘキサン、N-メチルアセトアミド、プロパノール、メタノール、又はそれらの混合物がある。ある実施形態においては、高めの沸点を有する溶媒は、可燃性を減少し、製造を容易にするので、これらの溶媒を使用しても良い。ある実施形態においては、低い毒性である溶媒を使用しても良く、それらは使用後に容易に廃棄、再利用又は再生利用できる。このような溶媒の一例は、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル(DPM)である。
【００５４】
ある実施形態においては、ポロゲンを反応混合物に加えても良く、ここで、ポロゲンは細孔形成用添加剤として広く説明され得る。ある実施形態においては、ポロゲンは貧溶媒及び抽出可能なポリマー、例えばポリ(エチレングリコール)、界面活性剤、並びに塩からなる群より選択される。
【００５５】
ある実施形態においては、ゲル形成反応の成分は室温で自発的に反応しマクロ多孔性ゲルを形成する。他の実施形態においては、ゲル形成反応を開始しなくてはならない。ある実施形態においては、ゲル形成反応は、例えば熱活性化又はUV照射によるいずれかの既知の方法によって開始され得る。ある実施形態においては、反応は光重合開始剤の存在下においてUV照射により開始され得る。ある実施形態においては、光重合開始剤は2-ヒドロキシ-1-[4-2(ヒドロキシエトキシ)フェニル]-2-メチル-1-プロパノン(Irgacure 2959)、2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノン(DMPA)、ベンゾフェノン、ベンゾイン並びにベンゾインエチルエーテル及びベンゾインメチルエーテルのようなベンゾインエーテル、ジアルコキシアセトフェノン、ヒドロキシアルキルフェノン、及びα-ヒドロキシメチルベンゾインスルホン酸エステルからなる群より選択される。熱活性化には熱重合開始剤の添加が必要とされ得る。ある実施形態においては、熱重合開始剤は1,1’-アゾビス(シクロヘキサンカルボニトリル)(登録商標VAZO触媒88)、アゾビス(イソブチロニトリル)(AIBN)、過硫酸カリウム、過硫酸アンモニウム、及び過酸化ベンゾイルからなる群より選択される。
【００５６】
ある実施形態においては、ゲル形成反応はUV照射により開始され得る。ある実施形態においては、光重合開始剤はゲル形成反応の反応材料に加えても良く、モノマー、架橋剤、及び光重合開始剤の混合物を含む支持部材に数秒〜数時間、約250nm〜約400nmの波長のUVを照射し得る。ある実施形態においては、モノマー、架橋剤、及び光重合開始剤の混合物を含む支持部材に数秒〜数時間、約350nmのUVを照射し得る。ある実施形態においては、モノマー、架橋剤、及び光重合開始剤の混合物を含む支持部材に約10分間、約350nmのUVを照射し得る。ある実施形態においては、可視波長の光を重合の開始に使用し得る。ある実施形態においては、支持部材は使用する波長において低い吸収を示さなくてはならず、それによりエネルギーが支持部材全体に伝達され得る。
【００５７】
ある実施形態においては、重合を実施する速度は、マクロ多孔性ゲル中に得られるマクロ細孔のサイズに対して影響を及ぼし得る。ある実施形態においては、ゲル中の架橋剤の濃度が十分な濃度に上がると、ゲルの成分が凝集し始め、高いポリマー密度の部分及びポリマーがほとんど又は全くない部分が生じ、後者の部分を本明細書において「マクロ細孔」として述べている。この機構は重合速度により影響される。ある実施形態においては、例えば光重合において弱い光強度を使用するなどして重合をゆっくり実施しても良い。この場合は、ゲル成分の凝集が起こるのにより時間がかかり、これによりゲル中にはより大きな細孔が生じる。ある実施形態においては、例えば高強度の光源を使用するなどして重合を高速で実施しても良い。この場合は、凝集に利用できる時間がより短くなり、より小さな細孔が生じる。
【００５８】
ある実施形態においては、一度複合材料が製造されたら、それらを様々な溶媒で洗浄して、未反応成分及び支持体中に固定されてないポリマー又はオリゴマーを除去することができる。ある実施形態において、複合材料を洗浄するために適した溶媒には、水、アセトン、メタノール、エタノール、N,N-ジメチルアセトアミド、ピリジン、及びDMFがある。
【００５９】
細孔サイズの決定
SEM及びESEM
マクロ多孔性架橋ゲル中のマクロ細孔の平均直径は、多くの方法の1つにより評価され得る。使用し得る1つの方法は、走査型電子顕微鏡（SEM）である。SEMは、一般に細孔サイズ及び多孔性（多孔度）を決定するために、特に膜を特徴づけるために確立された方法である。Marcel Mulder（「Mulder」）（（c）1996）による書籍Basic Principles of Membrane Technology、特にChapter IVを参照されたい。Mulderは膜を特徴づけるための方法の概要を提供している。多孔性膜においては、記載された第1の方法は、電子顕微鏡である。SEMは精密ろ過膜を特徴づけるための非常に簡単で有用な技術である。膜の明確で簡明な画像が、上層、断面及び下層に関して得ることができる。加えて、多孔性及び細孔サイズ分布を写真から評価することができる。
【００６０】
環境制御型SEM（ESEM）は、試料室中の気体環境を可能にすることにより湿潤している試料の非破壊画像処理を可能とする技術である。環境制御型二次検出器（ESD）は機能するための気体バックグラウンドを必要とし、約3torr〜約20torrで操作する。これらの圧力の制限は、試料室中の湿度を変更する能力を制限する。例えば、10torrにおける特定の温度での相対湿度は以下のようになる。
【００６１】
表１
2019011341.tif 000002
これは、異なる温度での試料室における相対湿度の有用な手引きである。ある実施形態においては、撮影時の試料室中の相対湿度は、約1%〜約99%である。ある実施形態においては、撮影時の試料室中の相対湿度は、約1%、約2%、約3%、約4%、約5%、約6%、約7%、約8%、約9%、約10%、約15%、約20%、約25%、約30%、約35%、約40%、約45%、約50%、約55%、約60%、約65%、約70%、約75%、約80%、約85%、約90%、約95%、又は約99%である。ある実施形態においては、撮影時の試料室中の相対湿度は、約45%である。
【００６２】
ある実施形態においては、顕微鏡は、ナノメートル解像度を有しており、約100,000×までの倍率を有している。
【００６３】
ある実施形態においては、撮影時の試料室中の温度は、約1℃〜約95℃である。ある実施形態においては、撮影時の試料室中の温度は、約2℃、約3℃、約4℃、約5℃、約6℃、約7℃、約8℃、約9℃、約10℃、約12℃、約14℃、約16℃、約18℃、約20℃、約25℃、約30℃、約35℃、約40℃、約45℃、約50℃、約55℃、約60℃、約65℃、約70℃、約75℃、約80℃、又は約85℃である。ある実施形態においては、撮影時の試料室中の温度は、約5℃である。
【００６４】
ある実施形態においては、撮影時の試料室中の圧力は、約0.5torr〜約20torrである。ある実施形態においては、撮影時の試料室中の圧力は、約4torr、約6torr、約8torr、約10torr、約12torr、約14torr、約16torr、約18torr、又は約20torrである。ある実施形態においては、撮影時の試料室中の圧力は、約3torrである。
【００６５】
ある実施形態においては、電子線源から試料への作動距離は、約6mm〜約15mmである。ある実施形態においては、電子線源から試料への作動距離は、約6mm、約7mm、約8mm、約9mm、約10mm、約11mm、約12mm、約13mm、約14mm、又は約15mmである。ある実施形態においては、電子線源から試料への作動距離は、約10mmである。
【００６６】
ある実施形態においては、電圧は、約1kV〜約30kVである。ある実施形態においては、電圧は、約2kV、約4kV、約6kV、約8kV、約10kV、約12kV、約14kV、約16kV、約18kV、約20kV、約22kV、約24kV、約26kV、約28kV、又は約30kVである。ある実施形態においては、電圧は、約20kVである。
【００６７】
ある実施形態においては、平均細孔直径は複合材料の上部又は下部からの画像の代表試料における細孔直径を評価することにより測定され得る。当業者は、湿潤膜のESEM画像を得ることに関連する様々な実験変数について理解し、認識しており、適宜実験を設計することができる。
【００６８】
キャピラリーフローポロメトリー（Capillary Flow Porometry）
キャピラリーフローポロメトリーは多孔性材料の細孔サイズを測定するために使用される分析技術である。この分析技術では、湿潤液が検査試料の細孔を満たすために使用され、非反応性気体の圧力が細孔から液体を排出させるために使用される。試料を通る気体の圧力及び流量が正確に測定され、細孔直径が以下の式を使用して決定される：細孔から液体を排除するために必要な気体の圧力は以下の式によって細孔サイズと関連する：
Ｄ＝4×γ×ｃｏｓθ／Ｐ
Ｄ＝細孔直径
γ＝液体表面張力
θ＝液体接触角
Ｐ＝気体圧差
この式は、湿潤試料から液体を排除するために必要な圧力が細孔サイズに反比例することを示す。この技術は圧力下において検査試料の細孔からの液体の流れに関係するので、「貫通細孔（through pores）」（試料の一方から他方への流体の流れを可能とする相互に結合した細孔）の特徴づけに有用である。他の細孔の種類（密閉孔及び閉気孔）は、この方法によって検出できない。
【００６９】
キャピラリーフローポロメトリーは、気体がその細孔を通って流れ始めた時に細孔の存在を検出する。これは、気体圧が細孔の最も狭窄した部分から液体を排出させるのに十分なほど高い時にのみ起こる。したがって、この方法を使用して計算された細孔直径は最も狭窄した部分での細孔直径であり、それぞれの細孔は、この狭窄直径の単一の細孔として検出される。一番大きな細孔直径（いわゆるバブルポイント）は、湿潤試料を通って流れ始めるのに必要な一番小さな気体圧力によって決定され、平均細孔直径は、平均流れ圧力から計算される。加えて、狭窄細孔直径範囲及び細孔サイズ分布の両方が、この技術を使用して決定され得る。
【００７０】
この方法は、検査流体（例えば水、緩衝液、アルコール）中に浸漬された小さな膜試料上（例えば、直径約2.5cm）で実施され得る。適用される気体圧力の範囲は、約0〜約500psiから選択され得る。
【００７１】
細孔直径を測定する他の方法
Mulderは、原子間力顕微鏡（AFM）(164頁)、浸透率計算（169頁）、気体吸脱着（173頁）、熱ポロメトリー(176頁)、パームポロメトリー（179頁）、及び液体変位（181頁）を含む多孔性膜の平均細孔サイズを特徴づける他の方法を記載している。Mulder及びそこに記載されている参照文献は、参照により本明細書に組み込まれる。
【００７２】
代表的な複合材料
ある実施形態においては、複合材料は前述した、例えば、米国特許No.7,316,919並びに米国特許出願公開No.2008/0314831、2008/0312416、2009/0029438、2009/0032463、2009/0008328、2009/0035552、2010/0047551、2010/0044316、2008/0017578、及び2011/0253616に記載されており、これら全ての特許及び公開特許出願はそれらの全体を参照により本明細書に組み込む。
【００７３】
ある実施形態においては、本発明は複合材料に関するものであり、この複合材料は、支持部材中に伸延する複数の細孔を含む支持部材、並びに複数のマクロ細孔を含むマクロ多孔性架橋ゲルを含み、ここで、マクロ多孔性架橋ゲルは支持部材の細孔中に存在し、マクロ細孔の平均細孔直径は細孔の平均細孔直径未満である。
【００７４】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料は治療薬を更に含む。
【００７５】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は不安定である。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は熱的に不安定である。
【００７６】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は抗体、タンパク質又はウイルスである。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は抗体である。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬はウイルスである。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は生ウイルスである。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は腫瘍溶解性ウイルスである。
【００７７】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬はIgGである。
【００７８】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は0547659 (Pfizer)、アガルシダーゼベータ [agalsidase beta]、アレムツズマブ [alemtuzumab]、アルグルコシダーゼアルファ [alglucosidase alfa]、アルテプラーゼ[alteplase]、ALXN6000 (Dyax)、AMG 386 (Dyax)、AMG 479 (Dyax)、AMG 780 (Dyax)、AMG 888 (Daiikio Sankyo)、アンルキンズマブ [anrukinzumab]、炭疽ワクチン [anthrax vaccine]、抗-CD19 マブ [anti-CD19 MAb]、抗-HB-EGF抗体 [anti-HB-EGF antibody]、抗血友病因子 [antihemophilic factor]、抗-HER3抗体[anti-HER3 antibody]、ASG-5ME (Seattle Genetics)、ASG-22ME (Seattle Genetics)、AV-203 (Aveo)、バピネオズマブ [bapineuzumab]、BAY 94-9343 (Immunogen)、ベバシズマブ [bevacizumab]、BI-204 (Dyax)、BI-505 (Dyax)、BIIB 033 (Dyax)、百日咳菌 [Bordetella pertussis] (不活性化)、ボルテゾミブ [bortezomib]、ブレンツキシマブボデチン [brentuximab vodetin]、カペシタビン [capecitabine]、CDX-0011 (Celldex)、CDX-014 (Celldex)、CDX-301 (Celldex)、CDX-1127 (Celldex)、CDX-1135 (Celldex)、CDX-1402 (Celldex)、セルトリズマブペゴル [certolizumab pegol]、セツキシマブ [cetuximab]、コレラワクチン [cholera vaccine] (WC-rBS)、チョリオゴナドトリピンアルファ [choriogonadotripin alfa]、絨毛性ゴナドトロピンアルファ [choriogonadotropin alfa] (組み換え体)、シクツムマブ [cixutumumab]、クロファラビン [clofarabine]、コラゲナーゼクロストリジウムヒストリチカム [collagenase clostridium histolyticum]、CT-322 (Bristol-Myers Squibb)、DA-3801 (Dong-A)、ダクリズマブ [daclizumab]、ダルベポエチンアルファ [darbepoetin alfa]、デノスマブ [denosumab]、ジフテリアトキソイド [diphtheria toxoid]、ドリペネム [doripenem]、ドルナーゼアルファ [dornase alfa]、エカランチド [ecallantide]、エクリズマブ [eculizumab]、エンフビルチド [enfuvirtide]、エプレレノン [eplerenone]、エポエチンアルファ [epoetin alfa]、エルロチニブ [erlotinib]、エルタペネム [ertapenem]、エリトロポエチン [erythropoietin] (組み換え体)、エタネルセプト [etanercept]、フィクラツズマブ [ficlatuzumab]、フィルグラスチム [filgrastim] (組み換え体)、フォリトロピンアルファ [follitropin alfa]、全ヒト炭疽菌モノクロナール抗体 [fully human anthrax monoclonal antibody]、G-CSF、ゴリムマブ [golimumab]、ヘモフィルスbコンジュゲートワクチン [haemophilus b conjugate vaccine]、ヘモフィルスbコンジュゲートワクチン [haemophilus b conjugate vaccine] (髄膜炎菌性のタンパク質コンジュゲート)、A型肝炎ワクチン [hepatitis A vaccine]、B型肝炎表面抗原 [hepatitis B surface antigen]、B型肝炎ワクチン [hepatitis B vaccine] (組み換え体)、Hibオリゴ糖 [Hib oligosaccharide] (CRM197へのコンジュゲート)、ヒト炭疽菌免疫グロブリン [human anthrax immunoglobulin]、ヒト卵胞刺激ホルモン [human follicle-stimulating hormone] (組み換え体)、ヒトパピローマウイルスワクチン [human papillomavirus vaccine] (組み換え体)、イバンドロネート [ibandronate]、IMC-3C5 (Dyax)、IMC-11fb (Imclone)、IMC-18F1 (Imclone)、IMC-303 (Imclone)、IMC-305 (Imclone)、IMC-2007S (Imclone)、IMC-RON8 (Imclone)、IMGN529 (Immunogen)、イミグルセラーゼ [imiglucerase]、インフリキシマブ [infliximab]、インフルエンザウイルスワクチン [influenza virus vaccine]、インフルエンザウイルスワクチン [influenza virus vaccine] (不活性化)、インフルエンザウイルスワクチン [influenza virus vaccine] (4価、弱毒性)、イノツズマブオゾガマイシン [inotuzumab ozogamicin]、インターフェロンアルファ-2a [interferon alfa-2a]、インターフェロンアルファ-2a [interferon alfa-2a] (��み換え体)、インターフェロンアルファ-2b [interferon alfa-2b] (組み替え体)、インターフェロンベータ-1a [interferon beta-1a]、インターロイキン-21 [interleukin-21]、ラロニダーゼ [laronidase]、ロルボツズマブメルタンシン [lorvotuzumab mertansine]、ルトロピンアルファ [lutropin alfa]、麻疹ウイルスワクチン [measles virus vaccine] (弱毒性)、MEDI-3250 (Medimmune)、MEDI-551 (Medimmune)、MM-121 (Dyax)、モキセツモマブシュードトクス [moxetumomab pasudotox]、MT201 (Dyax)、ミコフェノール酸モフェチル [mycophenolate mofetil]、ナタリズマブ [natalizumab]、ネシツママブ [necitumamab]、NEGF (Blueblood)、オマリズマブ [omalizumab]、パリビズマブ [palivizumab]、パニツムマブ [panitumumab]、ペグフィルグラスチム [pegfilgrastim]、ペグインターフェロンアルファ-2a [peginterferon alfa-2a]、ペグインターフェロンアルファ-2b [peginterferon alfa-2b]、ペグ化-インターフェロンラムダ [pegylated-interferon lambda]、PF-0 se alfa (Pfizer)、PF-04236921 (Pfizer)、プレリキサフォル [plerixafor]、肺炎球菌ワクチン [pneumococcal conjugate vaccine]、多価肺炎球菌ワクチン [pneumococcal vaccine polyvalent]、保護抗原炭疽ワクチン [protective antigen anthrax vaccine] (組み換え体)、ラムシルマブ [ramucirumab]、ラニビズマブ [ranibizumab]、リツキシマブ [rituximab]、ロミプロスチム [romiplostim]、風疹ウイルスワクチン [rubella virus vaccine] (弱毒性、ウィスターRA27/3系(Wistar RA27/3 strain))、サマリズマブ [samalizumab]、SAR566658 (Immunogen)、SAR650984 (Immunogen)、SGN-75 (Seattle Genetics)、SGN-CD19A (Seattle Genetics)、ソマトロピン[somatropin]、ソマトロピン [somatropin] (組み換え体DNA)、タリグルセラーゼアルファ [taliglucerase alfa]、タネズマブ [tanezumab]、テネクテプラーゼ [tenecteplase]、破傷風トキソイド [tetanus toxoid]、トロンビン [thrombin]、サイロトロピンアルファ [thyrotropin alfa]、チガツズマブ [tigatuzumab]、トシリズマブ [tocilizumab]、トラスツズマブ [trastuzumab]、トラスツズマブエムタンシン [trastuzumab emtansine]、腸チフスワクチン [typhoid vaccine] (生TY21a)、U3-1287 (Daiikio Sankyo)、U3-1565 (Daiikio Sankyo)、ウステキヌマブ [ustekinumab]又はベムラフェニブ [vemurafenib]である。
【００７９】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は小分子である。
【００８０】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬はセフトリアクソン [ceftriaxone]、クロナゼパム [clonazepam]、ジアゼパム [diazepam]、フルダラビン [fludarabine]、フルマゼニル [flumazenil]、ナプロキセン [naproxen]、オルリスタット [orlistat]、リン酸オセルタミビル [oseltamivir phosphate]、メシル酸サキナビル [saquinavir mesylate]又はバルガンシクロビル [valganciclovir]である。
【００８１】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬はマクロ多孔性架橋ゲルに共有結合している。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬はマクロ多孔性架橋ゲルに吸着又は吸収されている。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬はマクロ多孔性架橋ゲルに可逆的に吸着又は可逆的に取り込まれる。
【００８２】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料は実質的に水を有さない。
【００８３】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料は安定剤を更に含む。
【００８４】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は糖、ポリアルコール又は糖もしくはポリアルコールの誘導体を含む。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリエチレングリコール、グルコース、グリセロール、スクロース又はトレハロースを含む。
【００８５】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は単糖類である。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はピラノース、フラノース、グルコース、ズルシトール、アドニトール、ソルボース、タロース、ガラクトース、エリトロース、トレオース、エリトロース、リボース、アラビノース、グロース、アロース又はフラクトースである。
【００８６】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は二糖類である。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はスクロース、メリビオース、ラクツロース、ラクトース、ガラクトース、マルトース、トレハロース、セロビオース、マルチトール、イソマルトース、ゲンチオビオース、ツラノース、ラクトビオン酸、4-O-β-ガラクトピラノシル-D-マンノピラノース、β-ゲンチオビオース、パラチノース又はD-ラクチトール一水和物である。
【００８７】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は二糖類の誘導体である。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はコンドロイチン二糖類Δdi-4Sナトリウム塩、ヘパリン二糖類I-Hナトリウム塩、ヘパリン二糖類II-Hナトリウム塩、ヒアルロン酸二糖類ΔDiHAナトリウム塩、スクロースモノデカノエート、ヘプタ-O-アセチル-β-ラクトシルアジド、ベンジル4-O-β-D-ガラクトピラノシル-β-D-グルコピラノシド、N-アセチルアロラクトサミン、アセトフルオロ-α-D-マンノース、ジ(β-D-キシロピラノシル)アミン、チオジグルコシド、4-ニトロフェニルヘプタ-O-アセチル-β-ラクトシド、β-D-ラクトピラノシルフェニルイソチオシアネート又はβ-D-マルトースオクタアセテートである。
【００８８】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は三糖類又は三糖類の誘導体である。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はマルトトリオース、B-三糖類、H-三糖類、ルイス-X三糖類、α-ソラニン、ラクト-N-ジフコヘキサオースII又はD-(+)-ラフィノース五水和物である。
【００８９】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は多糖類である。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリスクロース、ポリガラクツロン酸、デンプン、デキストラン、グリコールキトサン、マルトテトラオース、セロテトラオース、マルトヘキサオース、セロペンタオース、ポリ-D-ガラクツロン酸メチルエステル(ペクチン)、γ-シクロデキストリン、リポ多糖類又はアルギン酸である。
【００９０】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はアミノ糖である。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はガラクトサミン、グルコサミン、シアル酸又はN-アセチルグルコサミンである。
【００９１】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリオールである。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はグリセロール、グリセロールプロポキシレート、グリセロールエトキシレート、グリセロールジグリシジルエーテル、1-オレオイル-rac-グリセロール、グリセロールリン酸ジナトリウム塩水和物、β-グリセロールリン酸ジナトリウム塩五水和物、グリセロールプロポキシレート-ブロック-エトキシレート、超分岐ポリオール又はポリ[トリメチロールプロパン／ジ(プロピレングリコール)-alt-アジピン酸／無水フタル酸]である。
【００９２】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はオリゴ(エチレングリコール)又はポリエチレングリコールである。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はテトラエチレングリコール、ヘキサエチレングリコール又はポリ(エチレングリコール)である。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はオリゴ(エチレングリコール)又はポリエチレングリコールであって；オリゴ(エチレングリコール)又はポリエチレングリコールの数平均分子量(Mn)は約300〜約40,000である。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はオリゴ(エチレングリコール)又はポリエチレングリコールであって；オリゴ(エチレングリコール)又はポリエチレングリコールの数平均分子量(Mn)は約1000である。
【００９３】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は単官能性ポリエチレングリコールである。
【００９４】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリ(エチレングリコール)メチルエーテル、ポリエチレングリコールモノメチルエーテルメシレート、メトキシポリエチレングリコールアミン、メトキシポリエチレングリコールプロピオン酸、O-メチル-O’-スクシニルポリエチレングリコール又はテトラグリコールである。
【００９５】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤は二官能性ポリエチレングリコールである。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はO-(2-カルボキシエチル)ポリエチレングリコール、O-(2-アミノエチル)ポリエチレングリコール、ポリ(エチレングリコール)ジメチルエーテル、ポリ(エチレングリコール)ジステアレート、ポリ(エチレングリコール)ビス(アミン)、α,ω-ビス{2-[(3-カルボキシ-1-オキソプロピル)アミノ]エチル}ポリエチレングリコール、ポリ(エチレングリコール)ビス(カルボキシメチル)エーテル、ポリ(エチレングリコール)ブチルエーテル、ポリ(エチレングリコール)テトラヒドロフルフリルエーテル、ポリ(エチレングリコール)ビス(カルボキシメチル)エーテル、ポリ(エチレングリコール)ソルビトールヘキサオレエート、ポリ(エチレングリコール)ジアクリルアミド、ポリ(エチレングリコール)ジアクリレート、テトラ(エチレングリコール)ジアクリレート、ジ(エチレングリコール)ジメタクリレート、ポリ(エチレングリコール)ジチオール、トリ(エチレングリコール)ジビニルエーテル又はポリ(エチレングリコール)ジグリシジルエーテルである。
【００９６】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はマルチアーム型ポリエチレングリコールである。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はグリセロールエトキシレート、4-アームアミン末端ポリ(エチレンオキシド)又は4-アームヒドロキシ末端ポリ(エチレンオキシド)である。
【００９７】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリエチレングリコールコポリマーである。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリ(エチレングリコール)-ブロック-ポリ(プロピレングリコール)-ブロック-ポリ(エチレングリコール)、ポリ(エチレングリコール-ran-プロピレングリコール)、ポリ(プロピレングリコール)-ブロック-ポリ(エチレングリコール)-ブロック-ポリ(プロピレングリコール)ビス(2-アミノプロピルエーテル)、ポリ(エチレングリコール)-ブロック-ポリ(プロピレングリコール)-ブロック-ポリ(エチレングリコール)、ポリ(エチレングリコール)-ブロック-ポリ(ε-カプロラクトン)メチルエーテル、ポリ(エチレングリコール)-ブロック-ポリラクチドメチルエーテル又はポリ(エチレングリコール)4-ノニルフェニル3-スルホプロピルエーテルカリウム塩である。
【００９８】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリエチレンオキシドである。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリエチレンオキシドであって；ポリエチレンオキシドの数平均分子量は約40,000〜約8,000,000である。
【００９９】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリビニルアルコールポリマー又はポリビニルアルコールポリマーの誘導体である。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリ(ビニルアルコール)、ポリ(ビニルアルコール-コ-エチレン)又はポリ(ビニルブチラール-コ-ビニルアルコール-コ-ビニルアセテート)である。
【０１００】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤はポリ(エチレンスクシネート)、ポリ(エチレンアジペート)又はポリ(エチレン-コ-ビニルアセテート)である。
【０１０１】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料は塩を更に含む。
【０１０２】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、塩は、リン酸塩である。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、塩は、酢酸アンモニウム、ギ酸アンモニウム、硝酸アンモニウム、リン酸アンモニウム、酒石酸アンモニウム、酢酸カリウム、クエン酸カリウム、ギ酸カリウム、リン酸カリウム、酢酸ナトリウム、ギ酸ナトリウム、リン酸ナトリウム又は酒石酸ナトリウムである。
【０１０３】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料は、約20℃、約25℃、約30℃、約35℃、約40℃、約45℃、約50℃、約55℃又は約60℃で実質的に安定である。
【０１０４】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料は、約7d、約14d、約21d、約28d、約35d、約42d、約49d、約75d、約100d、約125d、約150d、約175d、約200d、約225d、約250d、約275d、約300d、約325d、約400d、約425d、約450d、約475d、約500d、約525d、約550d、約575d、約600d、約625d、約650d、約675d、約700d、約725d、約750d、約775d、又は約800dの間実質的に安定である。
【０１０５】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料は、約50℃で約7d、約14d、約21d、約28d、約35d、約42d、約49d、約75d、約100d、約125d、約150d、約175d、約200d、約225d、約250d、約275d、約300d、約325d、約400d、約425d、約450d、約475d、約500d、約525d、約550d、約575d、約600d、約625d、約650d、約675d、約700d、約725d、約750d、約775d、又は約800dの間実質的に安定である。
【０１０６】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、「実質的に安定」は、ベースライン（0日）での結合容量から、約40%未満、約35%未満、約30%未満、約25%未満、約20%未満、約15%未満、又は約10%未満の結合容量の損失を示す。
【０１０７】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定剤の治療薬に対する質量比は、約10:1、約9:1、約8:1、約7:1、約6:1、約5:1、約4:1、約3:1、約2:1、約1:1、約1:2、又は約1:4である。
【０１０８】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料上の治療薬の量は既知量を表わす。
【０１０９】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、マクロ多孔性架橋ゲルはアクリルアミド、N-アクリルオキシスクシンイミド、ブチルアクリレートもしくはメタクリレート、N,N-ジエチルアクリルアミド、N,N−ジメチルアクリルアミド、2-(N,N-ジメチルアミノ)エチルアクリレートもしくはメタクリレート、2-(N,N-ジエチルアミノ)エチルアクリレートもしくはメタクリレート、N-[3-(N,N-ジメチルアミノ)プロピル]メタクリルアミド、N,N-ジメチルアクリルアミド、n-ドデシルアクリレート、n-ドデシルメタクリレート、フェニルアクリレートもしくはメタクリレート、ドデシルメタクリルアミド、エチルアクリレートもしくはメタクリレート、2-エチルヘキシルアクリレートもしくはメタクリレート、ヒドロキシプロピルアクリレートもしくはメタクリレート、グリシジルアクリレートもしくはメタクリレート、エチレングリコールフェニルエーテルメタクリレート、n-ヘプチルアクリレートもしくはメタクリレート、1-ヘキサデシルアクリレートもしくはメタクリレート、メタクリルアミド、メタクリル酸無水物、オクタデシルアクリルアミド、オクチルアクリルアミド、オクチルアクリレートもしくはメタクリレート、プロピルアクリレートもしくはメタクリレート、N-イソ-プロピルアクリルアミド、ステアリルアクリレートもしくはメタクリレート、スチレン、アルキル化スチレン誘導体、4-ビニルピリジン、ビニルスルホン酸、N-ビニル-2-ピロリジノン(VP)、アクリルアミド-2-メチル-1-プロパンスルホン酸、スチレンスルホン酸、アルギン酸、(3-アクリルアミドプロピル)トリメチルアンモニウムハライド、ジアリルジメチルアンモニウムハライド、4-ビニル-N-メチルピリジニウムハライド、ビニルベンジル-N-トリメチルアンモニウムハライド、メタクリルオキシエチルトリメチルアンモニウムハライド、又は2-(2-メトキシ)エチルアクリレートもしくはメタクリレート由来のポリマーを含む。ある実施形態においては、ハライドはクロライド、ブロマイド、又はヨージドである。
【０１１０】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、マクロ多孔性架橋ゲルはアクリルアミド、ブチルアクリレートもしくはメタクリレート、エチルアクリレートもしくはメタクリレート、2-エチルヘキシルメタクリレート、ヒドロキシプロピルアクリレートもしくはメタクリレート、ヒドロキシエチルアクリレートもしくはメタクリレート、ヒドロキシメチルアクリレートもしくはメタクリレート、グリシジルアクリレートもしくはメタクリレート、プロピルアクリレートもしくはメタクリレート、又はN-ビニル-2-ピロリジノン(VP)由来のポリマーを含む。
【０１１１】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、マクロ多孔性架橋ゲルは約30％〜約80％の気孔率を有しており、マクロ細孔は約10nm〜約3000nmの平均細孔直径を有する。
【０１１２】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、マクロ多孔性架橋ゲルは約40％〜約70％の気孔率を有する。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、マクロ多孔性架橋ゲルは約40％、約45％、約50％、約55％、約60％、約65％、又は約70％の気孔率を有する。
【０１１３】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、マクロ細孔の平均細孔直径は約25nm〜約1000nmである。
【０１１４】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、マクロ細孔の平均細孔直径は約50nm〜約500nmである。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、マクロ細孔の平均細孔直径は約50nm、約100nm、約150nm、約200nm、約250nm、約300nm、約350nm、約400nm、約450nm、又は約500nmである。
【０１１５】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、マクロ細孔の平均細孔直径は約200nm〜約300nmである。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、マクロ細孔の平均細孔直径は約75nm〜約150nmである。
【０１１６】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料は膜である。
【０１１７】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材はボイド容量を有しており、支持部材のボイド容量は実質的にマクロ多孔性架橋ゲルで満たされている。
【０１１８】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材はポリマーを含み、支持部材は約10μm〜約5000μmの厚みであり、支持部材の細孔は約0.1μm〜約25μmの平均細孔直径を有しており、支持部材は約40％〜約90％の気孔率を有する。
【０１１９】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材は約10μm〜約500μmの厚みである。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材は約30μm〜約300μmの厚みである。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材は約30μm、約50μm、約100μm、約150μm、約200μm、約250μm、又は約300μmの厚みである。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、約10μm〜約500μmの厚みである複数の支持部材はスタックすることにより約5000μmの厚みまでの支持部材を形成し得る。
【０１２０】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材の細孔は約0.1μm〜約25μmの平均細孔直径を有する。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材の細孔は約0.5μm〜約15μmの平均細孔直径を有する。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材の細孔は約0.5μm、約1μm、約2μm、約3μm、約4μm、約5μm、約6μm、約7μm、約8μm、約9μm、約10μm、約11μm、約12μm、約13μm、約14μm、又は約15μmの平均細孔直径を有する。
【０１２１】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材は約40％〜約90％の気孔率を有する。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材は約50％〜約80％の気孔率を有する。ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材は約50％、約60％、約70％、又は約80％の気孔率を有している。
【０１２２】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材はポリオレフィンを含む。
【０１２３】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材はポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリフェニレンオキサイド、ポリカーボネート、ポリエステル、セルロース及びセルロース誘導体からなる群より選択されるポリマー材料を含む。
【０１２４】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材は不織状の繊維ガラスを含む。
【０１２５】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材はポリマーを含む繊維状の織状又は不織状の布を含み、支持部材は約10μm〜約2000μmの厚みであり、支持部材の細孔は約0.1μm〜約25μmの平均細孔直径を有しており、支持部材は約40％〜約90％の気孔率を有する。
【０１２６】
ある実施形態においては、本発明は前記複合材料のいずれか一つに関するものであり、ここで、支持部材は繊維ガラスを含む不織状材料を含み、支持部材は約10μm〜約5000μmの厚みであり、支持部材の細孔は約0.1μm〜約50μmの平均細孔直径を有しており、支持部材は約40％〜約90％の気孔率を有する。
【０１２７】
代表的な方法
ある実施形態においては、本発明は以下の工程を含む方法に関するものであり、本方法は：
治療薬を前記の複合材料のいずれか１つと接触することによって治療薬を有する複合材料を形成する工程；
治療薬を有する複合材料を第１の溶液に接触する工程であって、第１の溶液が安定剤を含むことによって安定化された複合材料を形成する工程；及び
安定化された複合材料を一定温度、一定時間で実質的に乾燥することによって水を安定化された複合材料から実質的に除去する工程、
を含む。
【０１２８】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬は緩衝塩の存在下で複合材料と接触される。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、緩衝塩は酢酸塩を含む。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、緩衝塩は酢酸ナトリウムを含む。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、緩衝塩は酢酸ナトリウムである。
【０１２９】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、本方法は、治療薬と接触した後に複合材料を洗浄する工程を更に含む。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料は緩衝液で洗浄される。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、緩衝液は酢酸塩を含む。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、緩衝液は酢酸ナトリウムを含む。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、緩衝剤は酢酸ナトリウムである。
【０１３０】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第１の溶液は緩衝塩を更に含む。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、緩衝塩はリン酸塩又は酢酸塩を含む。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、緩衝塩は酢酸塩を含む。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、緩衝塩は酢酸ナトリウムを含む。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、緩衝塩は酢酸ナトリウムである。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、緩衝塩は酢酸ナトリウムであり、約pH5である。
【０１３１】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第１の溶液中の安定剤の濃度は約5wt%、約10wt%、約15wt%、約20wt%、約30wt%、約40wt%、又は約50wt%である。
【０１３２】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第１の溶液中の緩衝塩の濃度は約20mM、約30mM、約40mM、約50mM、約60mM、約70mM、約80mM、約90mM、約100mM、約110mM、約120mM、約130mM、約140mM、約150mM、約160mM、約170mM、約180mM、約190mM、約200mM、約210mM、約220mM、約230mM、約240mM、又は約250mMである。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第１の溶液中の緩衝塩の濃度は約85mMである。
【０１３３】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第１の溶液のpHは約4、約4.5、約5、約5.5、約6、約6.5、約7、約7.5、又は約8である。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第１の溶液のpHは約5である。
【０１３４】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬を有する複合材料は第１の溶液中に浸漬される。
【０１３５】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、治療薬を有する複合材料は第１の溶液と約1分、約2分、約3分、約4分、約5分、約10分、約20分、約30分、約40分、約50分、約60分、約70分、約80分、約90分、約100分、約110分、約120分、約130分、又は約140分間接触される。
【０１３６】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定化された複合材料は約5分、約10分、約20分、約30分、約40分、約50分、約60分、約70分、約80分、約90分、約100分、約110分、約120分、約130分、又は約140分間実質的に乾燥される。
【０１３７】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、安定化された複合材料は約20℃、約25℃、約30℃、約35℃、約40℃、約45℃、約50℃、約55℃、又は約60℃の温度で実質的に乾燥される。
【０１３８】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、マクロ多孔性ゲルは治療薬に対して選択的な相互作用を示す。
【０１３９】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、マクロ多孔性ゲルは治療薬に対して特異的な相互作用を示す。
【０１４０】
ある実施形態においては、本発明は治療薬をそれを必要とする被検体に送達する方法に関するものであり、本方法は：
前記の複合材料のいずれか１つを第２の溶液に接触することによって治療薬を複合材料から分離し、第３の溶液を形成する工程；及び
第３の溶液を被検体に送達する工程、
を含む。
【０１４１】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第２の溶液は塩を含む。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第２の溶液はナトリウム塩を含む。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第２の溶液は塩化ナトリウムを含む。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第２の溶液中の塩の濃度は約20mM、約30mM、約40mM、約50mM、約60mM、約70mM、約80mM、約90mM、約100mM、約110mM、約120mM、約130mM、約140mM、約150mM、約160mM、約170mM、約180mM、約190mM、約200mM、約210mM、約220mM、約230mM、約240mM、約250mM、約500mM、約750mM、約1M、約1.25M、約1.5M、約2M、約2.25M、又は約2.5Mである。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第２の溶液中の塩の濃度は約1Mである。
【０１４２】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第２の溶液は緩衝塩を含む。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第２の溶液はリン酸塩を含む。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第２の溶液はリン酸ナトリウムを含む。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第２の溶液中の緩衝塩の濃度は約20mM、約30mM、約40mM、約50mM、約60mM、約70mM、約80mM、約90mM、約100mM、約110mM、約120mM、約130mM、約140mM、約150mM、約160mM、約170mM、約180mM、約190mM、約200mM、約210mM、約220mM、約230mM、約240mM、又は約250mMである。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第２の溶液中の緩衝塩の濃度は約100mMである。
【０１４３】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第１の溶液のpHは約4、約4.5、約5、約5.5、約6、約6.5、約6.6、約6.7、約6.8、約6.9、約7、約7.1、約7.2、約7.3、約7.4、約7.5、又は約8である。ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第１の溶液のpHは約7.2である。
【０１４４】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料はシリンジ内に構成される。
【０１４５】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料は静脈ライン内に構成される。
【０１４６】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、複合材料はバイアル内に構成される。
【０１４７】
ある実施形態においては、本発明は前記方法のいずれか一つに関するものであり、ここで、第３の溶液は静脈内で被検体に送達される。
【実施例】
【０１４８】
以下の実施例は本発明を説明するために提供される。しかしながら、それぞれの実施例において示された具体的な詳細は説明の目的として選択されており、発明の範囲を制限するものとして解釈するべきではないと理解されたい。概して、実験は特記しない限り同様の条件下で行った。
【０１４９】
実施例１-プロテインＡ膜乾燥条件
生体分子を有する膜が十分に乾燥され、分解に対して安定化され、再湿潤の際にはそれらの機能を維持し得ることの証明として、実験はプロテインＡに共有結合した膜を使用して行った。原則が真実であるためには、生体分子を膜に共有結合する必要はない。
【０１５０】
アルデヒド膜上に固定化された後のプロテインＡの安定性を向上するためには、タンパク質は、プロテインＡグラフト化分子の選択性及び活性を維持することができる「乾燥剤」の存在下で乾燥しなければならない。以下に示すようにプロテインＡ膜を乾燥するために３つの選択肢が考慮され、試験された。
【０１５１】
1.1  PEG/グルコース
タンパク質と親和性のあるマクロ分子として知られるポリエチレングリコールは、ポリマーの表面及び内部に固定化された分子を保持するために広く使用されている。一方、糖は、凍結乾燥され、固定化されたタンパク質のための乾燥剤として、肯定的な影響があるものとして知られている。乾燥ProA膜に関する初期の研究では、50mMのリン酸塩緩衝液中のPEG（10wt%、平均Mwt 2000Da）及びグルコース（10wt%）の混合物が、オーブン中2時間乾燥後にプロテインＡの活性の〜80%を維持したことを示した。
【０１５２】
PEGに伴う問題の1つは、IgGの取り込み工程を実施する前に、完全な洗浄を行うことである。わずかな量のPEGでも結合工程を妨害し、結合効率を最小にし得る。
【０１５３】
1.2  グリセロール/トレハロース
タンパク質の3次元構造を維持することができるその特性に加えて、グリセロールはPEGと比較して膜から洗い落とすことが容易である。一方、トレハロースは二糖類であり、タンパク質構造を安定化するために使用されている。試験的な研究では、グリセロール（50wt%）及びトレハロース（10wt%）の混合物により乾燥されたProA膜は、固定されたプロテインＡを維持することができ、「乾燥した」膜の結合容量は湿潤膜の〜95%であったことを示した。
【０１５４】
その良好な性能にもかかわらず、膜はなお（長期に渡りタンパク質の安定性に影響を与え得る）いくらかの水分を有し得るので、グリセロールを使用することには問題があり得、デバイス内に膜を設置することは望ましくない技術的な問題を伴い得る。
【０１５５】
1.3  トレハロース
二糖類のトレハロースは、タンパク質に親和性のある分子であり、膜の乾燥剤として役立ち得る。トレハロースを使用してProA膜を乾燥することは、乾燥された膜が湿潤膜結合容量の90〜85%の範囲の結合容量を示したことにより、上出来であることが証明された。それは、親水性であり小分子サイズであることから、容易に膜から洗い落とすことができ、これよりIgG結合工程に影響を与えない。
【０１５６】
ProA膜をpH7で0.1Mのリン酸塩緩衝液における10wt%トレハロース中に2時間浸漬した。その後、膜をオーブン（50℃）においてさらに2時間乾燥した。この手順を、プロテインＡの活性を維持する効率に影響を与える工程の可変性及び要因を決定するために詳細に研究した。
【０１５７】
1.3.1  浸漬時間
より短い浸漬時間がいずれの製造工程においても有利である。乾燥前のトレハロース溶液中のProA膜の浸漬時間の調査では、膜の結合活性を維持すると同時に、10分程度の浸漬時間を採用することが可能であることが示された。（膜  090824-E2-AR9）。図１参照。
【０１５８】
1.3.2  乾燥時間
乾燥時間は一貫して機能する安定した膜の製造に関して重要であり得る。長期の乾燥時間は、プロテインＡ部分にストレスをかけ、構造的な損傷を生ずる結果となり得る。短い乾燥時間が望ましいが、不完全な乾燥（すなわち、水の不完全な除去）は、残存する水分子がタンパク質の構造をゆっくりと変化させ、変性を生じさせ得るので長期に渡って膜を損傷し得る。したがって、いずれの乾燥工程においても、固定化されたプロテインＡに過大な負荷をかけることなく十分で効率的な水分の除去を確実にすべきである。
【０１５９】
ProA膜を異なる時間で乾燥した。その結果は、膜をオーブン（50℃）において30分で効率的に乾燥し、その結合特性を維持することができることを示した。図２参照。製造ラインにおける乾燥条件は実験室のオーブンアプローチとは異なることに注意が必要である。更なる研究がパイロット/製造環境における乾燥工程条件を調査するために必要とされる。（膜  090824-E2-AR9）
1.3.3  濃度効果
トレハロースの濃度は、膜によって取り上げられ、それによって固定化されたプロテインＡの安定性を決定することができる二糖類の量を制御するので、乾燥工程において重要な因子である。3つの濃度のトレハロースを標準条件下で試験した。予期した通り、より高い濃度（15wt%）で実施した工程が一番良い結果となった。（膜  090824-E2-AR9）。図３参照。
【０１６０】
一方で、低濃度のトレハロースでは、不十分な糖類の取り込みが固定化されたプロテインＡに有害であったことを明らかに示した（図３）。したがって、工程におけるいずれの変化（浸漬時間の減少のような）も、乾燥前に膜中への糖の十分な送達を確実にすべきであり；糖濃度の増加は、最も実行可能な選択肢として考慮される。より詳細については、セクション1.3.5を参照。
【０１６１】
1.3.4  緩衝液強度
トレハロースの溶媒として使用された緩衝液のイオン強度を変更することは、固定化されたプロテインＡの活性に影響を与えなかった。（膜  090824-E2-AR9）。図４参照。
【０１６２】
1.3.5  探索実験
乾燥工程を最適化し、製造ラインでより便利に使用するために、限定された実験を実施して特定の条件の組み合わせを選択した。図５に示す結果は、トレハロースの濃度を代償として、短い乾燥時間を採用することが可能となることを示している。（膜  090824-E2-AR9）
1.3.6  質量増加及び糖/タンパク質比率
通常は、乾燥/凍結乾燥されたタンパク質の共通した処方は、乾燥タンパク質の約50wt%である糖を含む。タンパク質の安定性を確実にするために、十分な量の糖を乾燥工程中に膜中に導入しなければならない。現在の乾燥プロトコルの効率を調査するために、乾燥膜中のトレハロースの量を乾燥前と乾燥後の膜の質量の差をとることによって見積もった。糖の量は、膜による緩衝塩と糖の吸着が等しいものと仮定して補正し、トレハロース：タンパク質の比率は、プロテインＡの膜中への固定化が100%成功したと仮定して計算された（15mgタンパク質/mL膜）。結果は、平均して、タンパク質に対するトレハロースの比率が約4.5であることを示した。全体の質量増加は〜19%である。図６参照。
【０１６３】
実施例２−プロテインＡ膜及び前駆体膜貯蔵有効期間
ProA膜及びその前駆体（アルデヒド及びエポキシ）の安定性を決定するために、ハンド試料を作製し、室温と高温（加速エージング）の両方で貯蔵し、安定性を流動性（流束）と結合容量の両方によって判断した。室温で貯蔵された膜は、２年間にわたって調査され（実時間エージング）、一方で、高温実験は６週間で完了する。
【０１６４】
2.1  プロテインＡ膜
得られたデータは、室温で貯蔵された場合、ProA膜の大部分が６週間にわたってその結合容量を維持したことを示した。しかしながら、膜を同期間にわたって50℃で貯蔵した場合、結合容量は33%減少した。28日〜42日にはほとんど変化がない事に注目されたい。これは、膜は性能においてさらなる変化を受け得ないことを示し得る。図７参照。
【０１６５】
水流動性では、膜は室温で貯蔵されても、又はオーブン（50℃）で貯蔵されても安定した流動性を示した。加えて、ProA膜を通る緩衝液の流動性の調査では、膜が溶液中の塩の存在に非感受性であったことを示した（データは示さない）。
【０１６６】
オーブン中で貯蔵されたProA膜の調査では、多くの小さな溝や割れが50℃でちょうど１週間貯蔵後に現れるというような、その構造中に興味深い変化を示した。図８参照。
【０１６７】
2.2  アルデヒド膜
乾燥条件がアルデヒド膜のエージングに影響を与えることができるかどうかを調査するために、2系列のアルデヒド膜を研究した。第１の系列は、室温で乾燥しその後プロテインＡと結合したアルデヒド膜を含む。第２の系列は、50℃のオーブンで（1時間）乾燥し、続いて結合に用いたアルデヒド膜を含む。膜の安定性/有効性を結合容量と流動性の両方で判断した。
【０１６８】
2.2.1  室温で乾燥されたアルデヒド膜
貯蔵された膜の結合容量の調査では、50℃のオーブンで貯蔵された膜と比較して室温で貯蔵された膜の方がわずかに高い結合容量を示した。図９参照。
【０１６９】
流動性の調査においても、激しい変化が起きないことが示され；流動性の違いは、ハンド試料の変動によるものであり得る。図１０参照。
【０１７０】
2.2.2  オーブン（50℃、1時間）で乾燥されたアルデヒド膜
一般に、貯蔵条件に関わらず、オーブン中で乾燥されたエージングアルデヒド膜の結合容量の結果は、ベースライン試料（0日）（よりも優れている程ではないが）と同様になると判明した。実際に、オーブン中で貯蔵されたアルデヒド膜は室温で貯蔵された膜と比較して結合容量においてわずかな増加を示した。図１１参照。
【０１７１】
興味深いことに、オーブン中で貯蔵されたアルデヒド膜の流動性は、膜をエージングするにつれて減少することが判明し、一方で室温で貯蔵されたものは、ほとんど変化しなかった。オーブン中で貯蔵された膜の結合容量のわずかな増加は時間と共に流動性の減少を伴う可能性がある。図１２参照。
【０１７２】
2.3  エポキシ膜
結果は、高温で貯蔵されたエポキシ膜由来のProAの結合容量は膜をエージングするにつれて増加し、一方で室温で貯蔵された膜は著しい変化をしないことを示した。図１３参照。
【０１７３】
一方で、流動性の調査では、流動性は、膜がオーブン中でエージング（加速エージング）されるにつれて減少することを示した。結合容量の増加は、流動性の減少を伴い得、それは、時間と共に起こる膜の構造変化を示し得る。図１４参照。
【０１７４】
実施例３−プロテインＡ膜適用条件
ProA膜は、選択的にIgGを捕獲するように設計される。IgGの選択的結合及び高い回収を確実にすることが不可欠であり；したがって、結合及び溶離条件を最適化する研究が、例えば、pH、流量等のパラメータの最適条件及び境界域を決定するために実施された。
【０１７５】
3.1  結合条件
標準の結合条件は以下の通りであった：pH7.4で0.15MのNaClを有する20mMリン酸塩緩衝液、流量＝1.0mL/分。
【０１７６】
3.1.1  流量効果
流量はIgG分子が膜の表面と接触するのに費やす時間、したがって、結合効率を制御する。低い流量は競合の理由から好ましくなく、高い流量は結合容量を減少し得る。
【０１７７】
流量効果を調査するために、標準のIgG結合実験が２つの異なる流量で実施された。結果を図１５に示す（左のバー＝2mL/分；右のバー＝1mL/分）（膜  090824-E2-AR9）。
【０１７８】
1.0mL/分から2.0mL/分への流量の増加は、低いブレイクスルー（10%）での結合容量において減少する結果となった。しかしながら、結合容量における違いは、高いブレイクスルー（飽和に近い）でより小さかった。回収は流量により影響されなかった。
【０１７９】
3.1.2  pH効果
IgGとプロテインＡの結合力は、溶液のpHによって部分的に制御される。したがって、膜が十分に機能する範囲内の「pHウィンドウ（pH window）」を決定することが有用である。結合溶液のpHは6.5〜8.0まで変えた。結果を図１６に示す（膜  090824-E2-AR9）（左のバー＝pH7.4；中央のバー＝pH6.5；右のバー＝pH8.0）。
【０１８０】
結合はpH範囲6.5〜8.0にわたって効率的であったことが明らかである。一方で、10%ブレイクスルー又は飽和のいずれでも、結合はpH8.0でより低かった。
【０１８１】
3.2  溶離条件
3.2.1  0.1Mグリシンによる標準の溶離
ProA膜を使用した早期の研究では、典型的なpH3.0の0.1Mグリシン溶液を使用するIgGの回収は不十分であった（65〜80%）ことを示した。IgGの溶離中の流量の増加は溶離を改善しなかった。
【０１８２】
3.2.2  酢酸塩及びクエン酸塩溶液による溶離
異なる緩衝塩を回収を改善するために試験した。例えばクエン酸塩などの樹脂と使用される共通の緩衝液を調査したが、回収を改善しなかった。酢酸塩もまた調査し（そのpKaから離れてシフトされるという事実にも関わらず）、低い性能を示した（図１７参照）。
【０１８３】
3.2.3  グリシン/グルコース/エタノール溶液混合物による溶離
異なる緩衝剤/添加剤系を使用することによって溶離を改善するために多くの試験を行ったところ、グリシン/グルコース（各0.2M）をエタノールと混合した混合物（8:2、V:V）が非常に有望な結果を示した。回収は、最初の0.1Mグリシン溶液又は0.2Mグリシンと比較して高く、90%よりも高かった。図１８参照。
【０１８４】
3.2.4  グリシン/NaCl溶液による溶離
ProA膜からIgGを溶離することにおけるこの混合物の成功にもかかわらず、エタノールを使用することは使用者にとって挑戦となり得、いくつかの工業上の工程では不適合となり得る。したがって、エタノールの使用を除く代替方法を提供することが必要である。
【０１８５】
高いグリシン及び塩濃度を使用する新たな溶離溶液を調査し、その結果、非常に高い回収を示した（図１９）。グリシンの濃度は、溶離効率に影響を与えることなく、0.5MのNaClの存在下で0.5Mに減少することができる。
【０１８６】
3.2.5  回収におけるpH効果
酸性条件はIgGにとって有害となり得る。溶離工程は、典型的に低いpH（2.5〜3）で実施されるので、ProA膜からの効率的な回収を可能とし、溶離されたIgGにとってより穏やかとなり得る、より高いpHを調査することは有用である。
【０１８７】
結合/溶離実験は、pH3.0、3.5、及び4.0の溶離溶液を使用して実施した。結果を図20に示す（左のバー＝pH3.0；中央のバー＝pH3.5；右のバー＝pH4.0）。溶離溶液のpHはpH3.5を超えるべきではないことを示唆している。（膜  090824-E2-AR9）
実施例４−プロテインＡ膜機械特性
4.1  貯蔵/製造中の収縮
4.1.1  貯蔵の際のエポキシ、アルデヒド、及びProA膜における変化
貯蔵中のProA膜（又はその前駆体）に起こり得る全ての可能性のある変化を調査するために、乾燥膜の明確な領域（クーポン）、直径各7.7cmをそれぞれの種類の膜から切り抜き、オーブン（50℃）中で貯蔵した。結果（図２１）は、6週間の貯蔵後に極僅かな変化が起きたことを示した。
【０１８８】
4.1.2  アルデヒドからProA膜に進むにつれての膜の寸法の変化
膜の寸法が、アルデヒド官能性を有する膜からProA官能性を有する膜への変更中に著しい変化がない事を確認することが重要である。
【０１８９】
2つの明確な領域をアルデヒドの形態で作製し、その後、プロテインＡと結合した。結合工程の前後で表面積（領域）を測定し、変化を計算した。結果は、図２２に示すように、面積が極僅かな変化を示した。
【０１９０】
4.2  機械強度
操作条件に耐えるための膜強度及びその能力を調査するために、1つのProA膜を1方の面を上に筒状体（直径1.35cm）の周りに巻いた。その後、膜を剥がして、その反対側の面を上に筒体の周りに巻いた。
【０１９１】
巻きつけられた膜の結合容量を調査したところ（39.3mg/mL）、ストレスのないベースライン試料（38.1mg/mL）と同様であった。しかしながら、ESEM測定は、いくつかの溝が基材繊維に沿って生じた（図２３）ことを示し、これは、膜の過度の操作が構造欠陥を発生し得ることを示唆する。したがって、膜は、欠陥を発生することを避けるために注意深く取り扱わなければならない。（膜  090825-E2-AR14）
実施例５−膜上へのIgGの物理的固定
目的：IgGを膜上に固定し、その後それを生物学的活性における損失無く溶離する。
【０１９２】
概要
１）固定
−イオン交換条件を使用してIgGタンパク質を膜上に結合する
−非結合タンパク質を洗浄する
−膜上に捕獲されたタンパク質の量を決定する
−安定剤を有する緩衝液を流す（通過/浸漬/通過）
−気流乾燥機を使用して室温で乾燥する
２）溶離
−膜を結合緩衝液により洗浄し、洗浄溶液中に浸出するタンパク質を決定する
−タンパク質を溶離緩衝液中に溶離し、溶液中のタンパク質濃度を決定し、その後回収%を決定する
３）活性評価
−タンパク質活性に基づくIgGタイターキット（Thermo(Pierce) PI-23310）を使用して、活性タンパク質濃度を決定する
−キットを使用したタンパク質定量の、UV吸光度を使用して決定されたものに対する比率を決定する。この比率は溶離されたタンパク質中の活性タンパク質の%を示す。
【０１９３】
実験
固定工程：IgG凍結乾燥粉末（Equitech Inc.）が結合緩衝液（85mM  酢酸ナトリウム、pH5）中0.5mg/mL IgGの溶液を調製するために使用された。その溶液30mLを2mL/分の流量で25-mmホルダーに固定された25-mmディスク状の膜に流した。続いて、非結合タンパク質を洗浄するために、結合緩衝液14mLを1mL/分の流量で膜に流した。2つの工程からの溶離溶液（30mL+14mL、結合及び洗浄）を集めて、280nmでの吸光度を測定し、溶液中に存在するタンパク質の量を決定した。吸光度から、膜上に捕獲されたタンパク質の量を計算した。
【０１９４】
安定剤溶液を結合緩衝液（85mM  酢酸ナトリウム、pH5）中に10wt%の安定剤を溶解することによって調製し、その溶液6mLを0.5mL/分の流量で膜に流した。流れを停止して、膜を5分間安定剤溶液中に浸漬させ、その後、安定剤溶液を更に6mL、1mL/分の流量で膜に流した。流した溶液全量（6mL+6mL）を集めて、UV吸光度（280nm）を測定し、この工程中で浸出された全てのタンパク質を決定した。
【０１９５】
ホルダーセルを分解し、膜ディスクを取り外し、スタンドに固定し、その後気流乾燥機を用いて室温で乾燥した（10〜15分）。
【０１９６】
溶離及び活性評価：乾燥膜ディスクをホルダーセル上に載置し、結合溶液（85mM  酢酸ナトリウム、pH5）数滴によって湿らせて、膜の適正な配置が得られるようにした。ホルダーを再度組み立てて、結合溶液12mLをセルに流して、気泡を完全に除去した。この溶液を集めて、タンパク質が洗浄工程中に浸出されたかどうかを決定した。その後、12〜14mLの量の溶離溶液（0.1M  リン酸ナトリウム、1M  NaCl、pH7.2）をセルに流し、この溶液を集めた。UV吸光度（280nm）を測定し、タンパク質の濃度、溶離させたタンパク質の全量、及び回収%を決定した。
【０１９７】
検出に抗体-抗原の相互作用を利用する、IgGタイターキット（Thermo-Pierce PI-23310）を使用して、溶離溶液中のIgGタンパク質濃度を決定した。標準は溶液中の凍結乾燥IgG粉末であった。
【０１９８】
活性アッセイにより決定されたIgG濃度の、UV吸光度に基づく濃度に対する比率は、溶離溶液中のIgGタンパク質の活性比率を表わす。
【０１９９】
対照試料として、IgG粉末を緩衝溶液（0.1M  リン酸ナトリウム、0.15M  NaCl、pH7.2）中に溶解し、その後、ガラスのペトリ皿において、室温で気流を使用して乾燥し、その後、再度緩衝液中に溶解した。その後、活性を評価した。
【０２００】
結果
安定剤の有する親水性の非荷電性は、膜とタンパク質分子の間のイオン相互作用に干渉しそうもないが、安定化中に全てのタンパク質を浸出することがないことを確かめることが重要である。
【０２０１】
膜に流した安定剤溶液は、タンパク質を浸出しないことを示した。これは、吸着されたタンパク質を膜から移動させることなく、安定剤溶液を適用することが可能であることを示す。
【０２０２】
タンパク質の安定性に有利である条件でタンパク質を溶離するために、溶離溶液のpHは6.5〜7.5の範囲内にすべきである。このようなpHでは、タンパク質分子と膜の両方はより負に荷電しているので、溶離は、容易であると予期される。
【０２０３】
IgGをpH7.2の溶液で溶離することは高効率であった；したがって、タンパク質の安定性及びタンパク質の活性の維持に有利である条件において物理的に固定されたIgGを膜から溶離するために、この溶液を使用することが可能であった。
【０２０４】
結合及び溶離の結果を図２６に示す。
【０２０５】
溶離されたタンパク質の生物学的安定性を決定するために、IgGを膜から溶離した後に、キットの手順において概説されるようにアッセイし、活性タンパク質分子の濃度を決定した。この活性タンパク質のタンパク質の全量（UV吸収により示される）に対する比率は、溶離されたタンパク質の活性の比率を示し得る。IgG凍結乾燥粉末は、較正曲線を作成する標準物質として使用された。
【０２０６】
乾燥工程中のタンパク質生体活性を維持することに関する膜と安定剤の両方の効果を説明するために、対照試料を、IgG溶液をガラスのペトリ皿において、室温で気流を使用して乾燥することによって調製した。乾燥試料を緩衝液中に再構成し、活性を他の試料と同様にして決定した。
【０２０７】
結果は、特に、安定剤（例えば、トレハロース又はポリエチレングリコール）が乾燥工程中に含まれる場合、IgGは膜上に物理的に固定され、生物学的活性を維持することができることを示唆している。図２７参照。
【０２０８】
結論
IgGタンパク質は、膜上に捕獲、固定され、タンパク質活性において主要な損失なく乾燥状態を維持することができる。乾燥工程中の親水性安定剤の存在はタンパク質の安定性を維持することができる。安定剤はタンパク質の物理的実体に干渉しない。タンパク質の回収に影響を与えることなく結合工程において使用されるものとは異なるpHでの溶離条件を使用することが可能である。
【０２０９】
追記
図２８はIgGアッセイ較正曲線を示す。pH7.2緩衝溶液を使用した追加、詳細の溶離結果を図２９に示す。
【０２１０】
援用
本明細書に記載の全ての米国特許及び米国特許出願公開は本明細書中に参照により組み込まれる。
【０２１１】
均等
当業者は、わずかな通例の実験を行うことで、本明細書に記載している発明の特定の実施形態に対する多くの均等物を認識する、又は確かめることができる。このような均等物は特許請求の範囲に含まれるものとする。
【図１】
2019011341.tif 000003
【図２】
2019011341.tif 000004
【図３】
2019011341.tif 000005
【図４】
2019011341.tif 000006
【図５】
2019011341.tif 000007
【図６】
2019011341.tif 000008
【図７】
2019011341.tif 000009
【図８】
2019011341.tif 000010
【図９】
2019011341.tif 000011
【図１０】
2019011341.tif 000012
【図１１】
2019011341.tif 000013
【図１２】
2019011341.tif 000014
【図１３】
2019011341.tif 000015
【図１４】
2019011341.tif 000016
【図１５】
2019011341.tif 000017
【図１６】
2019011341.tif 000018
【図１７】
2019011341.tif 000019
【図１８】
2019011341.tif 000020
【図１９】
2019011341.tif 000021
【図２０】
2019011341.tif 000022
【図２１】
2019011341.tif 000023
【図２２】
2019011341.tif 000024
【図２３】
2019011341.tif 000025
【図２４】
2019011341.tif 000026
【図２５】
2019011341.tif 000027
【図２６】
2019011341.tif 000028
【図２７】
2019011341.tif 000029
【図２８】
2019011341.tif 000030
【図２９】
2019011341.tif 000031
【手続補正書】
【提出日】平成30年9月28日(2018.9.28)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持部材中に伸延する複数の細孔を含む支持部材、
複数のマクロ細孔を含むマクロ多孔性架橋ゲル、
マクロ多孔性架橋ゲルに共有結合しているタンパク質、ここでタンパク質はプロテインＡ(Protein A)である、及び
ポリエチレングリコール、ポリエチレングリコールとグルコースの混合物、グリセロール、又はスクロースを含む乾燥剤
を含む、乾燥した複合材料であって、
マクロ多孔性架橋ゲルが支持部材の細孔中に存在し、マクロ細孔の平均細孔直径が細孔の平均細孔直径未満である、前記乾燥した複合材料。
【請求項２】
乾燥剤がポリエチレングリコールとグルコースの混合物を含む、請求項１に記載の乾燥した複合材料。
【請求項３】
乾燥剤がポリエチレングリコールを含む、請求項１に記載の乾燥した複合材料。
【請求項４】
乾燥剤がグリセロールを含む、請求項１に記載の乾燥した複合材料。
【請求項５】
乾燥剤がスクロースを含む、請求項１に記載の乾燥した複合材料。
【請求項６】
乾燥剤がスクロース、ポリエチレングリコール、グリセロール又はその混合物である、請求項１に記載の乾燥した複合材料。
【請求項７】
塩を更に含む、請求項１〜６のいずれか１項に記載の乾燥した複合材料。
【請求項８】
塩がリン酸塩又は酢酸塩である、請求項７に記載の乾燥した複合材料。
【請求項９】
複合材料が約20℃、約25℃、約30℃、約35℃、約40℃、約45℃、約50℃、約55℃又は約60℃で実質的に安定である、請求項１〜８のいずれか１項に記載の乾燥した複合材料。
【請求項１０】
乾燥剤のプロテインＡに対する質量比が約10:1、約9:1、約8:1、約7:1、約6:1、約5:1、約4:1、約3:1、約2:1、約1:1、約1:2、又は約1:4である、請求項１〜９のいずれか１項に記載の乾燥した複合材料。
【請求項１１】
結合緩衝液中の物質を請求項１〜１０のいずれか１項に記載の複合材料と接触させることによって複合材料に一定量の物質を吸着させる工程を含む方法。
【請求項１２】
溶離緩衝液を複合材料のマクロ多孔性ゲルに流すことにより、吸着された物質を複合材料から放出させる工程を更に含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
複合材料からの物質の回収が90.3%、91.4%、91.6%、92.0%、92.8%、93.1%、又は100%である、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
溶離緩衝液のpHが3.5以下である、請求項１２又は１３に記載の方法。
【請求項１５】
物質がIgGである、請求項１１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１６】
結合緩衝液中のIgGの濃度が0.5mg/mLである、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
結合緩衝液がpH5の85mM酢酸ナトリウムである、請求項１１〜１６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１８】
結合緩衝液がpH6.5〜8.0の20mMリン酸塩緩衝液である、請求項１１〜１６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１９】
結合緩衝液が0.15MNaClを更に含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
結合緩衝液のpHが6.5、7.4、又は8.0である、請求項１８又は１９に記載の方法。
【請求項２１】
結合緩衝液が1mL／分又は2mL／分の流量で複合材料と接触される、請求項１１〜２０のいずれか１項に記載の方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０２１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０２１１】
均等
当業者は、わずかな通例の実験を行うことで、本明細書に記載している発明の特定の実施形態に対する多くの均等物を認識する、又は確かめることができる。このような均等物は特許請求の範囲に含まれるものとする。
本発明の実施形態として例えば以下を挙げることができる。
［実施形態１］
支持部材中に伸延する複数の細孔を含む支持部材；
複数のマクロ細孔を含むマクロ多孔性架橋ゲル；
治療薬；及び
安定剤
を含む複合材料であって、
マクロ多孔性架橋ゲルが支持部材の細孔中に存在し；マクロ細孔の平均細孔直径が細孔の平均細孔直径未満である、前記複合材料。
［実施形態２］
治療薬が抗体、タンパク質又はウイルスである、実施形態１に記載の複合材料。
［実施形態３］
治療薬が小分子である、実施形態１に記載の複合材料。
［実施形態４］
治療薬がマクロ多孔性架橋ゲルに共有結合している、実施形態１〜３のいずれか１項に記載の複合材料。
［実施形態５］
治療薬がマクロ多孔性架橋ゲルに吸着又は吸収されている、実施形態１〜３のいずれか１項に記載の複合材料。
［実施形態６］
複合材料が実質的に水を含まない、実施形態１〜５のいずれか１項に記載の複合材料。［実施形態７］
安定剤が糖、ポリアルコール又は糖もしくはポリアルコールの誘導体を含む、実施形態１〜６のいずれか１項に記載の複合材料。
［実施形態８］
安定剤がポリエチレングリコール、グルコース、グリセロール、スクロース又はトレハロースを含む、実施形態７に記載の複合材料。
［実施形態９］
複合材料が塩を更に含む、実施形態１〜８のいずれか１項に記載の複合材料。
［実施形態１０］
塩がリン酸塩又は酢酸塩である、実施形態９に記載の複合材料。
［実施形態１１］
複合材料が約20℃、約25℃、約30℃、約35℃、約40℃、約45℃、約50℃、約55℃又は約60℃で実質的に安定である、実施形態１〜１０のいずれか１項に記載の複合材料。
［実施形態１２］
安定剤の治療薬に対する質量比が約10:1、約9:1、約8:1、約7:1、約6:1、約5:1、約4:1、約3:1、約2:1、約1:1、約1:2、又は約1:4である、実施形態１〜１１のいずれか１項に記載の複合材料。
［実施形態１３］
治療薬を複合材料と接触させることによって、治療薬を有する複合材料を形成する工程；
治療薬を有する複合材料を、安定剤を含む第１の溶液に接触させることによって、安定化された複合材料を形成する工程；及び
安定化された複合材料を一定温度、一定時間で実質的に乾燥させることによって、安定化された複合材料から水を実質的に除去する工程
を含む方法。
［実施形態１４］
第１の溶液中の安定剤の濃度が約5wt%、約10wt%、約15wt%、約20wt%、約30wt%、約40wt%、又は約50wt%である、実施形態１３に記載の方法。
［実施形態１５］
第１の溶液が緩衝塩を更に含む、実施形態１３又は実施形態１４に記載の方法。
［実施形態１６］
緩衝塩がリン酸塩又は酢酸塩を含む、実施形態１５に記載の方法。
［実施形態１７］
第１の溶液中の緩衝塩の濃度が約20mM、約30mM、約40mM、約50mM、約60mM、約70mM、約80mM、約90mM、約100mM、約110mM、約120mM、約130mM、約140mM、約150mM、約160mM、約170mM、約180mM、約190mM、約200mM、約210mM、約220mM、約230mM、約240mM、又は約250mMである、実施形態１５又は実施形態１６に記載の方法。
［実施形態１８］
第１の溶液のpHが約4、約4.5、約5、約5.5、約6、約6.5、約7、約7.5、又は約8である、実施形態１３〜１７のいずれか１項に記載の方法。
［実施形態１９］
治療薬を有する複合材料が第１の溶液中に浸漬される、実施形態１３〜１８のいずれか１項に記載の方法。
［実施形態２０］
治療薬を有する複合材料が第１の溶液と約1分、約2分、約3分、約4分、約5分、約10分、約20分、約30分、約40分、約50分、約60分、約70分、約80分、約90分、約100分、約110分、約120分、約130分、又は約140分間接触される、実施形態１３〜１９のいずれか１項に記載の方法。
［実施形態２１］
安定化された複合材料が約5分、約10分、約20分、約30分、約40分、約50分、約60分、約70分、約80分、約90分、約100分、約110分、約120分、約130分、又は約140分間実質的に乾燥される、実施形態１３〜２０のいずれか１項に記載の方法。
［実施形態２２］
安定化された複合材料が約20℃、約25℃、約30℃、約35℃、約40℃、約45℃、約50℃、約55℃、又は約60℃の温度で実質的に乾燥される、実施形態１３〜２１のいずれか１項に記載の方法。
［実施形態２３］
実施形態１〜１２のいずれか１項に記載の複合材料を第２の溶液に接触させることによって治療薬を複合材料から分離し、第３の溶液を形成する工程；及び
第３の溶液を被検体に送達する工程、
を含む、治療薬をそれを必要とする被検体に送達する方法。
［実施形態２４］
第２の溶液が塩を含む、実施形態２３に記載の方法。
［実施形態２５］
塩が塩化ナトリウムである、実施形態２４に記載の方法。
［実施形態２６］
複合材料がシリンジ内に構成される、実施形態２３〜２５のいずれか１項に記載の方法。
［実施形態２７］
複合材料が静脈ライン内に構成される、実施形態２３〜２５のいずれか１項に記載の方法。
［実施形態２８］
複合材料がバイアル内に構成される、実施形態２３〜２５のいずれか１項に記載の方法。
［実施形態２９］
第３の溶液が静脈内で被検体に送達される、実施形態２３〜２５のいずれか１項に記載の方法。
【外国語明細書】
2019011341000001.pdf