(57)【要約】【課題】棚部における物品の支持強度を適切に確保しつつ、物品の保管効率の向上を図ることが可能な物品支持棚を実現する。【解決手段】棚体２０は、本体部２１とリブ部２３とを備え、棚体支持部材３０により背面側Ｙ２から片持ち状態で支持される。リブ部２３は、平面視で、当該リブ部２３が設けられた棚体２０よりも１つ下の段の下段棚体において、第１方向に隣接して支持される２つの物品２の間に配置される。リブ部２３は、下段棚体に支持される下段物品よりも上方に配置される第１部分２３ａと、第１部分２３ａよりも下方に配置される第２部分２３ｂとを備える。第２部分２３ｂは、下段物品における最大幅領域Ａ１に対して第１方向視で重複せず、下段物品における幅減少領域Ａ２及び幅減少領域Ａ２よりも背面側Ｙ２の部分の少なくとも一方に対して第１方向視で重複するように配置される。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
水平面に沿う第１方向に沿って複数の物品を並べて支持可能な棚部を、鉛直方向に複数段備えた物品支持棚であって、
各段の前記棚部に設けられて前記物品を下方から支持する棚体と、
前記棚体を支持する棚体支持部材と、を備え、
前記棚体は、水平面に沿う板状の本体部と、前記本体部に対して下方に突出するように形成されて、前記棚体支持部材から平面視で前記第１方向に直交する第２方向の一方側である前面側に向かって延びるリブ部と、を備え、前記棚体支持部材により前記第２方向の他方側である背面側から片持ち状態で支持され、
前記物品の外面は、幅方向の大きさが最大となる最大幅領域と、前記幅方向に直交する奥行方向に向かうに従って前記幅方向の大きさが小さくなる幅減少領域とを有し、
前記物品は、前記奥行方向が前記背面側を向く姿勢で前記棚体に支持され、
前記リブ部は、平面視で、当該リブ部が設けられた前記棚体よりも１つ下の段の前記棚体である下段棚体において、前記第１方向に隣接して支持される２つの前記物品の間に配置され、
前記リブ部は、前記下段棚体に支持される前記物品である下段物品よりも上方に配置される第１部分と、前記第１部分よりも下方に配置される第２部分と、を備え、
前記第２部分は、前記下段物品における前記最大幅領域に対して前記第１方向視で重複せず、前記下段物品における前記幅減少領域及び前記幅減少領域よりも前記背面側の部分の少なくとも一方に対して前記第１方向視で重複するように配置されている物品支持棚。
【請求項２】
前記棚体は、前記本体部とは別に、前記棚体支持部材に取り付けられた状態で前記本体部を下方から支持するブラケット部材を備え、
前記ブラケット部材は、前記リブ部と、水平面に沿う向きで前記リブ部の上端に連結される上面板状部と、を備え、
前記本体部は、前記上面板状部に上方から当接した状態で、前記ブラケット部材に固定されている請求項１に記載の物品支持棚。
【請求項３】
前記ブラケット部材は、鉛直面に沿う向きで前記リブ部の前記背面側の端部に連結される背面板状部を更に備え、
前記背面板状部が、前記棚体支持部材に対して前記前面側から当接した状態で、前記棚体支持部材に固定されている請求項２に記載の物品支持棚。
【請求項４】
前記棚体は、前記棚体支持部材に固定される被固定部を備え、
前記棚体支持部材は、前記被固定部と嵌合する被嵌合部を備えている請求項１から３のいずれか一項に記載の物品支持棚。
【請求項５】
前記第２部分は、前記物品の外面に対して規定値以上離間するように配置されている請求項１から４のいずれか一項に記載の物品支持棚。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、水平面に沿う第１方向に沿って複数の物品を並べて支持可能な棚部を、鉛直方向に複数段備えた物品支持棚に関する。
【背景技術】
【０００２】
上記のような物品支持棚の一例が、特開２００２−２５２２７７号公報（特許文献１）に開示されている。特許文献１の図５には、半導体ウェハーキャリアを保管する保管部（５５）が水平方向に沿って複数設けられた保管棚（５０）が示されている。水平方向に隣接する保管部（５５）同士は、背板（５１）から前方に延びる柱（５２）によって区画されており、半導体ウェハーキャリアを支持する天板（５３）の両端は、各柱（５２）に設けられた棚受（５４）に固定されている。なお、背景技術の説明において括弧内に示す符号は特許文献１のものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−２５２２７７号公報（図５等）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のように、特許文献１の図５に示される物品支持棚では、水平方向に沿って複数の物品を並べて支持可能な棚部に、水平方向に隣接する保管部（物品の支持位置）同士を区画する柱が設けられる。そして、この柱は、水平方向に隣接する２つの物品の間を、物品支持棚の背面から前面側に向かって延びるように配置される。そのため、このような物品支持棚では、棚部において水平方向に隣接して支持される物品の間隔が、この柱の存在によって大きくなりやすく、物品支持棚における物品の保管効率がその分低下しやすい。
【０００５】
そこで、棚部における物品の支持強度を適切に確保しつつ、物品の保管効率の向上を図ることが可能な物品支持棚の実現が望まれる。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記に鑑みた、水平面に沿う第１方向に沿って複数の物品を並べて支持可能な棚部を、鉛直方向に複数段備えた物品支持棚の特徴構成は、各段の前記棚部に設けられて前記物品を下方から支持する棚体と、前記棚体を支持する棚体支持部材と、を備え、前記棚体は、水平面に沿う板状の本体部と、前記本体部に対して下方に突出するように形成されて、前記棚体支持部材から平面視で前記第１方向に直交する第２方向の一方側である前面側に向かって延びるリブ部と、を備え、前記棚体支持部材により前記第２方向の他方側である背面側から片持ち状態で支持され、前記物品の外面は、幅方向の大きさが最大となる最大幅領域と、前記幅方向に直交する奥行方向に向かうに従って前記幅方向の大きさが小さくなる幅減少領域とを有し、前記物品は、前記奥行方向が前記背面側を向く姿勢で前記棚体に支持され、前記リブ部は、平面視で、当該リブ部が設けられた前記棚体よりも１つ下の段の前記棚体である下段棚体において、前記第１方向に隣接して支持される２つの前記物品の間に配置され、前記リブ部は、前記下段棚体に支持される前記物品である下段物品よりも上方に配置される第１部分と、前記第１部分よりも下方に配置される第２部分と、を備え、前記第２部分は、前記下段物品における前記最大幅領域に対して前記第１方向視で重複せず、前記下段物品における前記幅減少領域及び前記幅減少領域よりも前記背面側の部分の少なくとも一方に対して前記第１方向視で重複するように配置されている点にある。
【０００７】
上記の特徴構成によれば、棚体が本体部に加えてリブ部を備えるため、棚体支持部材により片持ち状態で支持される棚体の曲げモーメントに対する強度を高めて、棚体による物品の支持強度を適切に確保することが可能となる。
そして、上記の特徴構成によれば、このように物品の支持強度を適切に確保するためのリブ部が、下段棚体に支持される下段物品よりも上方に配置される第１部分と、第１部分よりも下方に配置される第２部分とを備え、第２部分が、下段物品における最大幅領域に対して第１方向視で重複しないように配置される。これにより、第１方向に隣接して配置される２つの下段物品のそれぞれの最大幅領域同士が第１方向に対向する空間には、リブ部の第１部分だけでなくリブ部の第２部分も存在しない構成とすることができる。この結果、この対向する空間にリブ部が配置される場合に比べて、下段物品の周囲の他の物体との距離を確保しつつ、第１方向に隣接して配置される２つの下段物品の最大幅領域での第１方向の離間距離を短くすることができ、その分、物品支持棚における物品の保管効率を高く確保することができる。
更には、上記の特徴構成によれば、リブ部の第２部分が、下段物品における幅減少領域及び幅減少領域よりも背面側の部分の少なくとも一方に対して第１方向視で重複するように配置される。これにより、第２部分の全体が下段物品に対して第１方向視で重複しないように配置される場合に比べて、リブ部の背面側の端部における鉛直方向の大きさを、棚体による物品の支持強度を適切に確保することができる程度に大きく確保することが容易となる。なお、第２部分における第１方向視で下段物品に対して重複する部分は、第１方向に隣接して配置される２つの下段物品のそれぞれの外面同士が第１方向に対向する空間に配置されるが、幅減少領域や幅減少領域よりも背面側の部分では、第１方向に隣接して配置される２つの下段物品の第１方向の離間距離は、最大幅領域に比べて長くなる。よって、このような空間に第２部分が配置される構成としても、下段物品の外面と第２部分との離間距離を適切に確保しつつ、第１方向に隣接して配置される２つの下段物品の最大幅領域での第１方向の離間距離を短く抑えることができる。
以上のように、上記の特徴構成によれば、棚部における物品の支持強度を適切に確保しつつ、物品の保管効率の向上を図ることが可能な物品支持棚を実現することができる。
【０００８】
物品支持棚の更なる特徴と利点は、図面を参照して説明する実施形態についての以下の記載から明確となる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】物品保管設備の一部の平面図
【図２】棚部の側面図
【図３】棚部の正面図
【図４】図２におけるＩＶ−ＩＶ断面図
【図５】図２におけるＶ−Ｖ断面図
【図６】棚体の棚体支持部材への取付方法を示す分解斜視図
【図７】その他の実施形態に係る棚体の棚体支持部材への取付方法を示す分解斜視図
【発明を実施するための形態】
【００１０】
物品支持棚の実施形態について、図面を参照して説明する。ここでは、本開示に係る物品支持棚を、物品支持棚に対する物品の出し入れを搬送装置によって行う物品保管設備に適用した場合を例として説明する。
【００１１】
図１に示すように、物品保管設備１００は、物品２を支持する棚部１０を備えた物品支持棚１と、物品２を棚部１０に又は棚部１０から搬送する搬送装置４０と、を備えている。棚部１０は、水平面に沿う第１方向Ｘに沿って複数の物品２を並べて支持可能に構成されている。本実施形態では、棚部１０は、更に、平面視（鉛直方向Ｚ視）で第１方向Ｘに直交する方向（ここでは、水平面において第１方向Ｘに直交する方向）である第２方向Ｙに沿って複数の物品２（具体的には２つの物品２）を並べて支持可能に構成されている。搬送装置４０は、物品支持棚１の前面に沿う移動経路Ｒを第１方向Ｘに移動して物品２を搬送する。移動経路Ｒは、物品支持棚１に対して第２方向Ｙの一方側である前面側Ｙ１に隣接する位置に形成されている。言い換えれば、物品支持棚１は、移動経路Ｒに対して第２方向Ｙの他方側である背面側Ｙ２に隣接する位置に設置されている。本実施形態では、物品支持棚１は、移動経路Ｒを間に挟んで第２方向Ｙに対向するように一対設置されており、搬送装置４０に設けられて搬送装置４０と棚部１０との間で物品２を移載する移載装置４１は、一対の物品支持棚１のいずれの棚部１０に対しても物品２を移載可能に構成されている。
【００１２】
図２及び図３に示すように、物品支持棚１は、棚部１０を鉛直方向Ｚに複数段備えている。すなわち、物品支持棚１は、鉛直方向Ｚに並ぶ複数の段（棚段）のそれぞれに物品２を支持可能に構成されている。本実施形態では、搬送装置４０はスタッカークレーンである。具体的には、図１に示すように、搬送装置４０は、床部に設置されたレール４５に案内されて第１方向Ｘに走行自在な走行台車４４と、走行台車４４に立設されたマストに案内されて鉛直方向Ｚに移動自在な（すなわち、昇降自在な）昇降体４３と、を備えており、移載装置４１は、昇降体４３に支持されている。昇降体４３が移載対象の棚部１０に対応する高さに昇降した状態で、移載装置４１によって搬送装置４０と棚部１０との間で物品２が移載される。本実施形態では、移載装置４１は、物品２を下方から支持する支持体４２を第２方向Ｙに出退移動自在に備えており、支持体４２を棚部１０側に突出させた状態で昇降体４３を昇降させることで、搬送装置４０（支持体４２）と棚部１０との間で物品２が移載される。
【００１３】
搬送装置４０は、物品保管設備１００が備える制御装置（図示せず）による制御を受けて、物品２の搬送作動を行う。搬送装置４０により行われる物品２の搬送作動には、物品２を物品支持棚１（棚部１０）に搬送する入庫用搬送作動と、物品２を物品支持棚１（棚部１０）から搬送する出庫用搬送作動とが含まれる。入庫用搬送作動によって物品支持棚１に搬入された物品２は、出庫用搬送作動によって物品支持棚１から搬出されるまでの間、棚部１０に支持された状態で物品支持棚１に保管される。
【００１４】
図２及び図３に示すように、物品支持棚１は、各段の棚部１０に設けられて物品２を下方から支持する棚体２０と、棚体２０を支持する棚体支持部材３０と、を備えている。棚体２０は、棚体支持部材３０に固定される被固定部２６を備えており、棚体２０は、棚体支持部材３０により背面側Ｙ２から片持ち状態で支持されている。本実施形態では、棚体支持部材３０は、鉛直方向Ｚに沿って延びるように床部に立設された支柱であり、図１に示すように、棚体支持部材３０は、第１方向Ｘに並ぶ状態で複数設けられている。各段の棚部１０に設けられる棚体２０は、第１方向Ｘに並ぶ複数の棚体支持部材３０によって支持されている。
【００１５】
棚体２０は、水平面に沿う板状の本体部２１を備えている。本体部２１は、物品２を下方から接触支持する。すなわち、物品２は、本体部２１によって下方から接触支持されることで、本体部２１を備える棚体２０によって下方から支持される。本実施形態では、上述したように、移載装置４１の支持体４２を棚部１０側に突出させた状態で昇降体４３を昇降させることで、搬送装置４０（支持体４２）と棚部１０との間で物品２が移載されるため、本体部２１には、支持体４２を鉛直方向Ｚに通過させるための切り欠き（ここでは、矩形状の切り欠き）が形成されている。すなわち、本体部２１は、鉛直方向Ｚに見て前面側Ｙ１に開口するＵ字状（ここでは、角張ったＵ字状）に形成されている。本実施形態では、図３及び図４に示すように、１つの本体部２１は、第２方向Ｙの同じ位置に１つの物品２のみを支持可能に構成されており、棚体２０は、第１方向Ｘに並ぶ状態で複数の本体部２１を備えている。よって、本実施形態では、各段の棚部１０は、最大で、当該棚部１０に設けられた棚体２０が備える本体部２１の数と同数の物品２を、第１方向Ｘに沿って並べて支持することができる。また、図２及び図４に示すように、本実施形態では、１つの本体部２１は、２つの物品２を第２方向Ｙに沿って並べて支持可能に構成されている。
【００１６】
棚体２０は、本体部２１とは別に、棚体支持部材３０に取り付けられた状態で本体部２１を下方から支持するブラケット部材２２を備えている。図３及び図４に示すように、棚体２０は、第１方向Ｘに並ぶ状態で複数のブラケット部材２２を備えている。図２に示すように、ブラケット部材２２は、棚体支持部材３０から前面側Ｙ１に突出するように棚体支持部材３０に取り付けられており、本体部２１は、ブラケット部材２２における棚体支持部材３０から前面側Ｙ１に突出する部分によって下方から支持されるように、ブラケット部材２２に固定されている。棚体２０を棚体支持部材３０に固定するための上述した被固定部２６は、ブラケット部材２２（ここでは、ブラケット部材２２の背面側Ｙ２の端部）に設けられており、本体部２１は、ブラケット部材２２に固定されることで、棚体支持部材３０により背面側Ｙ２から片持ち状態で支持されている。
【００１７】
ブラケット部材２２は、リブ部２３を備えている。図２に示すように、リブ部２３は、本体部２１に対して下方に突出するように形成されていると共に、棚体支持部材３０から前面側Ｙ１に向かって延びるように形成されている。図４に示すように、リブ部２３は、棚体支持部材３０から前面側Ｙ１に向かって第２方向Ｙに平行に延びるように形成されている。また、リブ部２３の第１方向Ｘの幅は、リブ部２３の鉛直方向Ｚの幅よりも小さく形成されている。すなわち、リブ部２３は、鉛直面（第１方向Ｘに直交する鉛直面）に沿う向きの板状に形成されている。このように、棚体２０は、本体部２１とリブ部２３とを備えており、本実施形態では、棚体２０が本体部２１とは別に備えるブラケット部材２２に、リブ部２３が形成されている。
【００１８】
ブラケット部材２２は、水平面に沿う向きでリブ部２３の上端に連結される上面板状部２４を備えている。図３及び図６に示すように、上面板状部２４は、リブ部２３よりも第１方向Ｘの幅が大きく形成されており、上面板状部２４の下面における第１方向Ｘの中間部（本実施形態では、中央部）にリブ部２３の上端が連結されている。本実施形態では、上面板状部２４の第１方向Ｘの幅は、第２方向Ｙに沿って均一に形成されている。本体部２１は、上面板状部２４に上方から当接した状態で、ブラケット部材２２に固定されている。本体部２１は、例えば、ビス又はリベット等の締結具を用いてブラケット部材２２（上面板状部２４）に固定され、或いは、溶接によりブラケット部材２２（上面板状部２４）に固定される。
【００１９】
図３及び図４に示すように、本体部２１における第１方向Ｘの一方側（以下、「第１側」という。）の端部は、ブラケット部材２２（以下、「第１ブラケット部材」という。）の上面板状部２４における第１方向Ｘの中心よりも第１方向の他方側（以下、「第２側」という。）の部分に上方から当接した状態で、当該第１ブラケット部材に固定されている。また、本体部２１における第２側の端部は、第１ブラケット部材に対して第２側に隣接して配置されたブラケット部材２２（以下、「第２ブラケット部材」という。）の上面板状部２４における第１方向Ｘの中心よりも第１側の部分に上方から当接した状態で、当該第２ブラケット部材に固定されている。すなわち、本体部２１は、第１方向Ｘに隣接する一対のブラケット部材２２（第１ブラケット部材及び第２ブラケット部材）によって第１方向Ｘの両側から支持されている。
【００２０】
図２及び図６に示すように、ブラケット部材２２は、鉛直面（第２方向Ｙに直交する鉛直面）に沿う向きでリブ部２３の背面側Ｙ２の端部に連結される背面板状部２５を備えている。図３及び図５に示すように、背面板状部２５は、リブ部２３よりも第１方向Ｘの幅が大きく形成されており、背面板状部２５の前面側Ｙ１の面における第１方向Ｘの中間部（本実施形態では、中央部）にリブ部２３の背面側Ｙ２の端部が連結されている。本実施形態では、背面板状部２５の第１方向Ｘの幅は、鉛直方向Ｚに沿って均一に形成されている。背面板状部２５は、棚体支持部材３０に対して前面側Ｙ１から当接した状態で、棚体支持部材３０に固定されている。すなわち、本実施形態では、背面板状部２５が、棚体２０を棚体支持部材３０に固定するための上述した被固定部２６として用いられている。
【００２１】
本実施形態では、背面板状部２５は、締結ボルト９０を用いて棚体支持部材３０に固定されている。具体的には、図５及び図６に示すように、棚体支持部材３０における前面側Ｙ１の端部には、背面側Ｙ２に窪む形状の溝部３２（凹溝）が、鉛直方向Ｚに沿って延びるように形成されている。溝部３２は、棚体支持部材３０における背面板状部２５が当接する外面（前面側Ｙ１の端面）に開口するように形成されている。また、溝部３２の鉛直方向Ｚに直交する断面形状は、鉛直方向Ｚに沿って均一に形成されている。本実施形態では、第１方向Ｘに並ぶ状態で２つの溝部３２が棚体支持部材３０に形成されている。溝部３２の内部には、締結ボルト９０における頭部を含む部分（具体的には、頭部の全体と軸部における頭部側の一部とを含む部分）を、軸部が頭部に対して前面側Ｙ１となる向きで鉛直方向Ｚに挿入可能な空間が形成されている。溝部３２における締結ボルト９０の軸部が挿入される部分（溝部３２における前面側Ｙ１の開口部）の第１方向Ｘの幅は、溝部３２に挿入された状態での締結ボルト９０の頭部の第１方向Ｘの幅よりも狭く形成されている。よって、頭部を含む部分が溝部３２に挿入された締結ボルト９０は、溝部３２から前面側Ｙ１に頭部が抜けることを規制された状態で（すなわち、前面側Ｙ１への締結ボルト９０の移動が規制された状態で）、溝部３２の延在方向である鉛直方向Ｚに沿って移動自在な状態となる。
【００２２】
締結ボルト９０における頭部を含む部分が溝部３２に挿入された状態で、締結ボルト９０の軸部における先端部（頭部とは反対側の端部）を含む部分は、溝部３２の外側（溝部３２に対して前面側Ｙ１）に配置される。背面板状部２５には、締結ボルト９０の軸部が背面側Ｙ２から挿通される挿通孔が、背面板状部２５を第２方向Ｙに貫通するように形成されている。そして、この挿通孔に締結ボルト９０の軸部が挿通されるように背面板状部２５が棚体支持部材３０に対して配置された状態で締結ボルト９０の軸部にナット９１を螺合させることで、背面板状部２５が棚体支持部材３０に締結固定されている。なお、本実施形態では、棚体支持部材３０の外面（前面側Ｙ１の端面）における背面板状部２５が当接する当接部分と、棚体支持部材３０の外面（前面側Ｙ１の端面）における背面板状部２５が当接しない非当接部分（当接部分に対して鉛直方向Ｚに隣接する部分）とが、第２方向Ｙの同じ位置に配置されている。
【００２３】
本実施形態では、４つの締結ボルト９０を用いて背面板状部２５が棚体支持部材３０に締結固定されている。また、本実施形態では、締結ボルト９０として、当該締結ボルト９０の中心軸に平行な方向視（軸部の延在方向視）での頭部の外形が長辺と短辺とを有する矩形状（長方形状）に形成されたＴボルトを用いている。締結ボルト９０の頭部は、当該矩形の短辺が第１方向Ｘに沿い当該矩形の長辺が鉛直方向Ｚに沿う向きで溝部３２に挿入されている。そして、溝部３２における締結ボルト９０の頭部が挿入される部分の第１方向Ｘの幅は、当該矩形の短辺の長さよりも大きく（ここでは、僅かに大きく）、当該矩形の対角線の長さよりも小さく（ここでは、当該矩形の長辺の長さよりも小さく）形成されている。よって、締結ボルト９０の頭部が溝部３２に挿入された状態では、締結ボルト９０の中心軸回りの締結ボルト９０の回転が溝部３２によって規制される（すなわち、締結ボルト９０は回り止めされる）。これにより、ブラケット部材２２を棚体支持部材３０に取り付ける際に、締結ボルト９０の軸部に対してナット９１を螺合させることが容易となっている。
【００２４】
以上のように、物品支持棚１の各段の棚部１０に設けられる棚体２０は、物品２を下方から支持（接触支持）する本体部２１に加えて、リブ部２３を備えている。このようなリブ部２３を設けることで、棚体支持部材３０により片持ち状態で支持される棚体２０の曲げモーメントに対する強度を高めて、棚体２０による物品２の支持強度を適切に確保することが可能となっている。なお、このようなリブ部２３は、物品支持棚１における物品２の保管効率の低下を抑制できる形態で設けられることが望ましい。以下、物品２の保管効率の低下を抑制することを可能とするリブ部２３の配置構成について説明する。
【００２５】
図４に示すように、物品支持棚１に支持される物品２の外面は、幅方向Ｗの大きさが最大となる最大幅領域Ａ１と、幅方向Ｗに直交する奥行方向Ｄに向かうに従って幅方向Ｗの大きさが小さくなる幅減少領域Ａ２とを有している。ここで、幅方向Ｗ及び奥行方向Ｄは、いずれも水平面に沿う方向である。すなわち、ここでの物品２の外面は、平面視での物品２の外面を意味する。また、奥行方向Ｄはベクトルである。なお、“幅方向Ｗの大きさが最大”とは、幅方向Ｗの大きさが、最大値を上限とし最大値以下の所定値を下限とする範囲に含まれることを意味する。この所定値は、最大値と同じ値とすることも、最大値より小さな値（例えば、最大値の９５％の値）とすることもできる。
【００２６】
図４に示す例では、最大幅領域Ａ１は、物品２における奥行方向Ｄの中心部を跨いで奥行方向Ｄの両側に亘って形成されている。また、幅減少領域Ａ２は、最大幅領域Ａ１の奥行方向Ｄ側の端部と物品２における奥行方向Ｄ側の端部との間に形成されている。そして、物品２は、奥行方向Ｄが背面側Ｙ２を向く姿勢で棚体２０（本体部２１）に支持される。すなわち、搬送装置４０は、奥行方向Ｄが背面側Ｙ２を向く姿勢で物品２が棚体２０（本体部２１）に支持されるように、移載装置４１による物品２の移載作動を制御する。
【００２７】
本実施形態では、物品２は、半導体基板を収容する容器であり、具体的には、ＦＯＵＰ（Front Opening Unified Pod）である。詳細は省略するが、物品２は、奥行方向Ｄとは反対側の端部に、基板出し入れ用の開口部を開閉する蓋体を備えている。また、物品２の底面には、本体部２１に形成された位置決め用のピン２１ａが係合する凹部が形成されており、物品２は、ピン２１ａと当該凹部との係合により本体部２１に対して位置決めされた状態で、本体部２１に支持される。また、物品２の上面には、天井搬送車等の搬送装置によって把持されるフランジ部２ａが形成されている。フランジ部２ａは、幅方向Ｗ及び奥行方向Ｄの双方で、物品２における半導体基板の収容空間を区画形成する部分（本体部）の両端部間に配置されており、上述した最大幅領域Ａ１や幅減少領域Ａ２は、物品２の本体部（すなわち、物品２における少なくともフランジ部２ａを除く部分）の外面によって定まる領域である。なお、物品２の本体部に含まれない部材の例として、フランジ部２ａの他に、物品２の側面に設けられる取っ手を挙げることができる。
【００２８】
図２に示すように、リブ部２３は、当該リブ部２３が設けられた棚体２０よりも１つ下の段の棚体２０（以下、「下段棚体」という。）に支持される物品２（以下、「下段物品」という。）よりも上方に配置される第１部分２３ａと、第１部分２３ａよりも下方に配置される第２部分２３ｂと、を備えている。ここでは、一例として、リブ部２３の前面側Ｙ１の端部における最下部の高さ（鉛直方向Ｚの位置）を基準高さとして、リブ部２３における当該基準高さよりも上方に位置する部分を第１部分２３ａとし、リブ部２３における当該基準高さよりも下方に位置する部分を第２部分２３ｂとしている。
【００２９】
図４に示すように、リブ部２３は、平面視で、下段棚体において第１方向Ｘに隣接して支持される２つの物品２（２つの下段物品）の間に配置される。そして、図２に示すように、第２部分２３ｂは、下段物品における最大幅領域Ａ１に対して第１方向Ｘ視で重複しないように配置される。なお、上述したように、最大幅領域Ａ１は、物品２における少なくともフランジ部２ａを除く部分の外面によって定まるため、第２部分２３ｂは、下段物品のフランジ部２ａに対して第１方向Ｘ視で重複するように配置されてもよい。本実施形態では、第２部分２３ｂは、下段物品のフランジ部２ａに対して第１方向Ｘ視で重複しないように配置されている。また、第２部分２３ｂは、下段物品（本実施形態のように複数の物品２が第２方向Ｙに沿って並べて棚体２０に支持される場合には、最も背面側Ｙ２に配置される下段物品）における幅減少領域Ａ２及び幅減少領域Ａ２よりも背面側Ｙ２の部分の少なくとも一方に対して第１方向Ｘ視で重複するように配置される。本実施形態では、幅減少領域Ａ２の奥行方向Ｄ側の端部が物品２の奥行方向Ｄ側の端部と一致するため、第２部分２３ｂは、下段物品における幅減少領域Ａ２に対して第１方向Ｘ視で重複するように配置される。
【００３０】
このようにリブ部２３を配置することで、図２及び図５に示すように、第１方向Ｘに隣接して棚体２０に支持される２つの物品２のそれぞれの最大幅領域Ａ１同士が第１方向Ｘに対向する空間には、リブ部２３の第１部分２３ａだけでなくリブ部２３の第２部分２３ｂも存在しない構成とすることができる。なお、図５では、物品２を簡略化してその外形を表す線分のみを示している。この結果、図５に示すように、第１方向Ｘに隣接して棚体２０に支持される２つの物品２の最大幅領域Ａ１での第１方向Ｘの離間距離（第１離間距離Ｌ１）を、上記対向する空間にリブ部２３が配置される場合に比べて短くすることができ、その分、物品支持棚１における物品２の保管効率を高く確保することが可能となっている。なお、第１離間距離Ｌ１は、例えば、ＳＥＭＩ（Semiconductor Equipment and Materials International）規格によって規定される、ＦＯＵＰと他の物体（他のＦＯＵＰ、支持柱、支持壁等）との間に最低限確保する必要がある離間距離（以下、「必要離間距離」という。）に応じた値とすることができる。この必要離間距離は、移載装置によるＦＯＵＰの移載精度等に応じて定められる。
【００３１】
一方、図２及び図５に示すように、第１方向Ｘに隣接して棚体２０に支持される２つの物品２（最も背面側Ｙ２に配置される２つの物品２）のそれぞれの幅減少領域Ａ２同士が第１方向Ｘに対向する空間には、リブ部２３の第２部分２３ｂが存在するが、幅減少領域Ａ２では最大幅領域Ａ１に比べてこれら２つの物品２の第１方向Ｘの離間距離が長くなる。そのため、これら２つの物品２のそれぞれの幅減少領域Ａ２同士が第１方向Ｘに対向する空間に第２部分２３ｂが配置される構成としても、物品２の外面と第２部分２３ｂとの離間距離（第２離間距離Ｌ２）を規定値以上に確保しつつ、上述した第１離間距離Ｌ１を短く抑えることができる。このように、第２部分２３ｂは、物品２の外面（幅減少領域Ａ２）に対して規定値以上離間するように配置される。この規定値は、例えば、ＳＥＭＩ規格によって規定される上述した必要離間距離とすることができる。
【００３２】
このように第１方向Ｘに隣接して棚体２０に支持される２つの物品２のそれぞれの幅減少領域Ａ２同士が第１方向Ｘに対向する空間に第２部分２３ｂを配置することができる結果、図２に示すように、リブ部２３の背面側Ｙ２の端部における鉛直方向Ｚの幅や、背面板状部２５の鉛直方向Ｚの幅を、棚体２０による物品２の支持強度を適切に確保することができる程度に大きく確保することが容易となっている。なお、図２では、第２部分２３ｂの鉛直方向Ｚの幅が、背面側Ｙ２に向かうに従って連続的に大きくなる構成（言い換えれば、第２部分２３ｂの下端部（リブ部２３の下端部）が、背面側Ｙ２に向かうに従って連続的に下方に向かう構成）を例として示しているが、第２部分２３ｂの鉛直方向Ｚの幅が、背面側Ｙ２に向かうに従って段階的に大きくなる構成とすることもできる。
【００３３】
また、上述したように、リブ部２３は、平面視で、下段棚体において第１方向Ｘに隣接して支持される２つの物品２（２つの下段物品）の間に配置されるため（図４参照）、１つのリブ部２３を、第１方向Ｘに隣接して配置される２つの本体部２１で共用することが可能となっている。これにより、本体部２１のそれぞれに対して専用の２つのリブ部２３を設ける場合に比べて、棚体２０が備えるリブ部２３の総数を小さく抑えて、物品支持棚１の構成の簡素化を図ることも可能となっている。
【００３４】
〔その他の実施形態〕
次に、物品支持棚のその他の実施形態について説明する。
【００３５】
（１）上記の実施形態では、棚体支持部材３０の外面（前面側Ｙ１の端面）における背面板状部２５が当接する当接部分と、棚体支持部材３０の外面（前面側Ｙ１の端面）における背面板状部２５が当接しない非当接部分とが、第２方向Ｙの同じ位置に配置される構成を例として説明した。しかし、そのような構成に限定されることなく、棚体支持部材３０の当接部分と非当接部分とが第２方向Ｙの互いに異なる位置に配置される構成とすることもできる。このような構成の例を図７に示す。
【００３６】
図７に示す例では、棚体支持部材３０の当接部分が、棚体支持部材３０の非当接部分よりも背面側Ｙ２に配置されている。すなわち、この例では、棚体支持部材３０の外面における背面板状部２５が前面側Ｙ１から当接する当接部分に、鉛直方向Ｚに隣接する非当接部分に対して背面側Ｙ２に窪む凹部が被嵌合部３１として形成され、背面板状部２５は被嵌合部３１に嵌合した状態で棚体支持部材３０に固定されている。このように、棚体支持部材３０が、被固定部２６（この例では、背面板状部２５）と嵌合する被嵌合部３１を備える構成とすることができる。被固定部２６と被嵌合部３１とが嵌合する構成とすることで、棚体２０（ここでは、ブラケット部材２２）の棚体支持部材３０に対する取り付け時の棚体２０（ブラケット部材２２）の位置決めが容易となる。
【００３７】
被固定部２６と被嵌合部３１との嵌合は、少なくとも鉛直方向Ｚの相対移動が規制される嵌合であると好適であり、図７に示す例では、背面板状部２５と被嵌合部３１とが、鉛直方向Ｚの相対移動が規制されるように嵌合する。被固定部２６と被嵌合部３１とが少なくとも鉛直方向Ｚの相対移動が規制されるように嵌合する構成とすることで、被固定部２６と被嵌合部３１との嵌合面によって棚体２０に作用する曲げモーメントを支持し易くなる。なお、被固定部２６と被嵌合部３１との嵌合の形態は適宜変更可能であり、例えば、被固定部２６が嵌合する凹部が棚体支持部材３０（被嵌合部３１）に形成される構成に代えて、棚体支持部材３０（被嵌合部３１）が嵌合する凹部が被固定部２６に形成される構成とすることもできる。
【００３８】
（２）上記の実施形態では、幅減少領域Ａ２の奥行方向Ｄ側の端部が物品２の奥行方向Ｄ側の端部と一致し、第２部分２３ｂが、下段物品における幅減少領域Ａ２に対して第１方向Ｘ視で重複するように配置される構成を例として説明した。しかし、そのような構成に限定されることなく、物品２の外面が、幅減少領域Ａ２よりも奥行方向Ｄ側に配置される領域（例えば、幅方向Ｗの大きさが一定となる領域）を有する構成とすることができる。この場合、第２部分２３ｂは、下段物品における幅減少領域Ａ２及び幅減少領域Ａ２よりも背面側Ｙ２の部分の少なくとも一方に対して第１方向Ｘ視で重複するように配置される。
【００３９】
（３）上記の実施形態では、１つの本体部２１が、第２方向Ｙの同じ位置に１つの物品２のみを支持可能な構成を例として説明した。しかし、そのような構成に限定されることなく、１つの本体部２１が、第２方向Ｙの同じ位置に複数の物品２を第１方向Ｘに並べて支持可能な構成とすることもできる。
【００４０】
（４）上記の実施形態では、棚体２０が本体部２１とは別にブラケット部材２２を備え、ブラケット部材２２にリブ部２３が形成される構成を例として説明した。しかし、そのような構成に限定されることなく、リブ部２３が本体部２１と一体的に形成される構成や、リブ部２３及び背面板状部２５が本体部２１と一体的に形成される構成とすることもできる。
【００４１】
（５）上記の実施形態では、背面板状部２５が、棚体２０を棚体支持部材３０に固定するための被固定部２６として用いられる構成を例として説明した。しかし、そのような構成に限定されることなく、リブ部２３における背面側Ｙ２の端部が被固定部２６として用いられる構成や、本体部２１における背面側Ｙ２の端部が被固定部２６として用いられる構成とすることもできる。
【００４２】
（６）上記の実施形態では、棚体支持部材３０が、床部に立設された支柱である構成を例として説明した。しかし、そのような構成に限定されることなく、棚体支持部材３０が床部又は天井部に固定された支持枠である構成や、棚体支持部材３０が床部に固定された壁部である構成とすることもできる。
【００４３】
（７）上記の実施形態では、移載装置４１が、物品２を下方から支持する支持体４２を第２方向Ｙに出退移動自在に備え、支持体４２を棚部１０側に突出させた状態で昇降体４３を昇降させることで、搬送装置４０と棚部１０との間で物品２が移載される構成を例として説明した。しかし、そのような構成に限定されることなく、移載装置４１が、物品２のフランジ部２ａを把持する把持部を第２方向Ｙに出退移動自在に備え、把持部を棚部１０側に突出させた状態で昇降体４３の昇降作動及び把持部の開閉作動を行うことで、搬送装置４０と棚部１０との間で物品２が移載される構成とすることもできる。
【００４４】
（８）上記の実施形態では、棚部１０が、第２方向Ｙに沿って２つの物品２を並べて支持可能な構成を例として説明した。しかし、そのような構成に限定されることなく、棚部１０が、第２方向Ｙに沿って３つ以上の物品２を並べて支持可能な構成や、各段の棚部１０における第１方向Ｘの同じ位置に１つの物品２のみを支持可能な構成とすることもできる。
【００４５】
（９）上記の実施形態では、物品支持棚１が移動経路Ｒを間に挟んで第２方向Ｙに対向するように一対設置される構成を例として説明した。しかし、そのような構成に限定されることなく、物品支持棚１が移動経路Ｒに対して第２方向Ｙの一方側にのみ設置される構成とすることもできる。
【００４６】
（１０）上記の実施形態では、物品２が半導体基板を収容するＦＯＵＰである構成を例として説明した。しかし、そのような構成に限定されることなく、物品２を、レチクルを収容する容器等の半導体基板以外の収容物を収容する容器とすることもできる。また、物品２を、容器以外の物品とすることもできる。
【００４７】
（１１）上記の実施形態では、搬送装置４０がスタッカークレーンである構成を例として説明した。しかし、そのような構成に限定されることなく、搬送装置４０を、自身の現在位置を認識しながら床部を自律走行する搬送装置、物品支持棚１の各段に対応して第１方向Ｘに沿って設けられた移動経路Ｒを走行する搬送装置、天井側に設けられたレールに支持された状態で当該レールに案内されて走行する搬送装置（天井搬送車）等の、スタッカークレーン以外の搬送装置とすることもできる。
【００４８】
（１２）上記の実施形態では、本開示に係る物品支持棚を、物品支持棚１に対する物品２の出し入れが搬送装置４０によって行われる物品保管設備１００に適用した場合を例として説明した。しかし、そのような構成に限定されることなく、本開示に係る物品支持棚を、このような搬送装置が設けられない設備（例えば、物品支持棚１に対する物品２の出し入れが作業者によって行われる設備）に適用することも可能である。
【００４９】
（１３）なお、上述した各実施形態で開示された構成は、矛盾が生じない限り、他の実施形態で開示された構成と組み合わせて適用すること（その他の実施形態として説明した実施形態同士の組み合わせを含む）も可能である。その他の構成に関しても、本明細書において開示された実施形態は全ての点で単なる例示に過ぎない。従って、本開示の趣旨を逸脱しない範囲内で、適宜、種々の改変を行うことが可能である。
【００５０】
〔上記実施形態の概要〕
以下、上記において説明した物品支持棚の概要について説明する。
【００５１】
水平面に沿う第１方向に沿って複数の物品を並べて支持可能な棚部を、鉛直方向に複数段備えた物品支持棚であって、各段の前記棚部に設けられて前記物品を下方から支持する棚体と、前記棚体を支持する棚体支持部材と、を備え、前記棚体は、水平面に沿う板状の本体部と、前記本体部に対して下方に突出するように形成されて、前記棚体支持部材から平面視で前記第１方向に直交する第２方向の一方側である前面側に向かって延びるリブ部と、を備え、前記棚体支持部材により前記第２方向の他方側である背面側から片持ち状態で支持され、前記物品の外面は、幅方向の大きさが最大となる最大幅領域と、前記幅方向に直交する奥行方向に向かうに従って前記幅方向の大きさが小さくなる幅減少領域とを有し、前記物品は、前記奥行方向が前記背面側を向く姿勢で前記棚体に支持され、前記リブ部は、平面視で、当該リブ部が設けられた前記棚体よりも１つ下の段の前記棚体である下段棚体において、前記第１方向に隣接して支持される２つの前記物品の間に配置され、前記リブ部は、前記下段棚体に支持される前記物品である下段物品よりも上方に配置される第１部分と、前記第１部分よりも下方に配置される第２部分と、を備え、前記第２部分は、前記下段物品における前記最大幅領域に対して前記第１方向視で重複せず、前記下段物品における前記幅減少領域及び前記幅減少領域よりも前記背面側の部分の少なくとも一方に対して前記第１方向視で重複するように配置されている。
【００５２】
この構成によれば、棚体が本体部に加えてリブ部を備えるため、棚体支持部材により片持ち状態で支持される棚体の曲げモーメントに対する強度を高めて、棚体による物品の支持強度を適切に確保することが可能となる。
そして、上記の構成によれば、このように物品の支持強度を適切に確保するためのリブ部が、下段棚体に支持される下段物品よりも上方に配置される第１部分と、第１部分よりも下方に配置される第２部分とを備え、第２部分が、下段物品における最大幅領域に対して第１方向視で重複しないように配置される。これにより、第１方向に隣接して配置される２つの下段物品のそれぞれの最大幅領域同士が第１方向に対向する空間には、リブ部の第１部分だけでなくリブ部の第２部分も存在しない構成とすることができる。この結果、この対向する空間にリブ部が配置される場合に比べて、下段物品の周囲の他の物体との距離を確保しつつ、第１方向に隣接して配置される２つの下段物品の最大幅領域での第１方向の離間距離を短くすることができ、その分、物品支持棚における物品の保管効率を高く確保することができる。
更には、上記の構成によれば、リブ部の第２部分が、下段物品における幅減少領域及び幅減少領域よりも背面側の部分の少なくとも一方に対して第１方向視で重複するように配置される。これにより、第２部分の全体が下段物品に対して第１方向視で重複しないように配置される場合に比べて、リブ部の背面側の端部における鉛直方向の大きさを、棚体による物品の支持強度を適切に確保することができる程度に大きく確保することが容易となる。なお、第２部分における第１方向視で下段物品に対して重複する部分は、第１方向に隣接して配置される２つの下段物品のそれぞれの外面同士が第１方向に対向する空間に配置されるが、幅減少領域や幅減少領域よりも背面側の部分では、第１方向に隣接して配置される２つの下段物品の第１方向の離間距離は、最大幅領域に比べて長くなる。よって、このような空間に第２部分が配置される構成としても、下段物品の外面と第２部分との離間距離を適切に確保しつつ、第１方向に隣接して配置される２つの下段物品の最大幅領域での第１方向の離間距離を短く抑えることができる。
以上のように、上記の構成によれば、棚部における物品の支持強度を適切に確保しつつ、物品の保管効率の向上を図ることが可能な物品支持棚を実現することができる。
【００５３】
ここで、前記棚体は、前記本体部とは別に、前記棚体支持部材に取り付けられた状態で前記本体部を下方から支持するブラケット部材を備え、前記ブラケット部材は、前記リブ部と、水平面に沿う向きで前記リブ部の上端に連結される上面板状部と、を備え、前記本体部は、前記上面板状部に上方から当接した状態で、前記ブラケット部材に固定されていると好適である。
【００５４】
この構成によれば、リブ部が本体部と一体的に形成される場合に比べて、リブ部の形状や加工方法についての自由度を高めることができるため、棚体に要求される物品の支持強度を確保することが容易となる。
【００５５】
上記のように前記棚体が前記ブラケット部材を備える構成において、前記ブラケット部材は、鉛直面に沿う向きで前記リブ部の前記背面側の端部に連結される背面板状部を更に備え、前記背面板状部が、前記棚体支持部材に対して前記前面側から当接した状態で、前記棚体支持部材に固定されていると好適である。
【００５６】
この構成によれば、ブラケット部材と棚体支持部材との接合面の大きさを、背面板状部の面積に応じて大きく確保することができるため、ブラケット部材を棚体支持部材に対して強固に固定することが容易となる。
【００５７】
上記の各構成の物品支持棚において、前記棚体は、前記棚体支持部材に固定される被固定部を備え、前記棚体支持部材は、前記被固定部と嵌合する被嵌合部を備えていると好適である。
【００５８】
上記の構成によれば、被固定部と被嵌合部との嵌合面によって棚体に作用する曲げモーメントを支持することが容易となり、棚体による物品の支持強度を適切に確保しやすい。また、上記の構成によれば、棚体の棚体支持部材に対する取り付け時の棚体の位置決めが容易になる。
【００５９】
また、前記第２部分は、前記物品の外面に対して規定値以上離間するように配置されていると好適である。
【００６０】
この構成によれば、第２部分と物品の外面との離間距離を規定値以上に確保することができるため、規格等によって規定される物品と他の物体との必要離間距離の要求を満たしつつ、リブ部の第２部分を、下段物品における幅減少領域及び幅減少領域よりも背面側の部分の少なくとも一方に対して第１方向視で重複するように配置することができる。
【００６１】
本開示に係る物品支持棚は、上述した各効果のうち、少なくとも１つを奏することができれば良い。
【符号の説明】
【００６２】
１：物品支持棚
２：物品
１０：棚部
２０：棚体
２１：本体部
２２：ブラケット部材
２３：リブ部
２３ａ：第１部分
２３ｂ：第２部分
２４：上面板状部
２５：背面板状部
２６：被固定部
３０：棚体支持部材
３１：被嵌合部
Ａ１：最大幅領域
Ａ２：幅減少領域
Ｄ：奥行方向
Ｗ：幅方向
Ｘ：第１方向
Ｙ：第２方向
Ｙ１：前面側
Ｙ２：背面側
Ｚ：鉛直方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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