(57)【要約】【課題】蒸気の熱エネルギーを効率的に回収することが可能な熱エネルギー回収装置を提供する。【解決手段】熱エネルギー回収装置１は、蒸気が流れる蒸気経路３０と作動媒体が循環する循環経路２０とに接続され、蒸気と作動媒体とを熱交換させて作動媒体を加熱する加熱器１２と、加熱器１２で加熱された作動媒体のエネルギーを回収する発電機１６と、加熱器１２内の蒸気圧力を調整する圧力調整弁からなる加熱器側弁４０と、蒸気経路３０における加熱器１２の下流側において、ドレンの排出を許容する一方で、加熱器１２から流出する蒸気の通過を阻止するトラップ機構５０と、を備えている。【選択図】図１
2019011937.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
蒸気が流れる蒸気経路と作動媒体が循環する循環経路とに接続され、前記蒸気と前記作動媒体とを熱交換させて前記作動媒体を加熱する加熱器と、
前記加熱器で加熱された前記作動媒体のエネルギーを回収する回収機と、
前記加熱器内の蒸気圧力を調整する圧力調整弁からなる加熱器側弁と、
前記蒸気経路における前記加熱器の下流側において、ドレンの排出を許容する一方で、前記加熱器から流出する前記蒸気の通過を阻止するトラップ機構と、を備えることを特徴とする、熱エネルギー回収装置。
【請求項２】
前記加熱器側弁は、前記蒸気経路における前記加熱器よりも前記蒸気の流れ方向の上流側から分岐する経路に配置された一次圧力調整弁であることを特徴とする、請求項１に記載の熱エネルギー回収装置。
【請求項３】
前記蒸気経路には、需要先に供給される前記蒸気を取り出すための取出口が設けられ、
前記蒸気経路において前記取出口よりも前記蒸気の流れ方向の下流側であって前記加熱器よりも前記蒸気の流れ方向の上流側に配置された一次圧力調整弁である供給側弁をさらに備えることを特徴とする、請求項１又は２に記載の熱エネルギー回収装置。
【請求項４】
前記加熱器側弁は、前記供給側弁よりも前記蒸気の圧力を低く調整するように構成されていることを特徴とする、請求項３に記載の熱エネルギー回収装置。
【請求項５】
前記加熱器がプレート式熱交換器により構成されていることを特徴とする、請求項１〜４の何れか１項に記載の熱エネルギー回収装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱エネルギー回収装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、特許文献１に開示されるように、内燃機関から発生する熱エネルギーを回収する装置が知られている。この公報に開示される熱エネルギー回収装置は、過給機付ディーゼルエンジンの排ガスから熱エネルギーを回収し、その回収エネルギーにより発電するバイナリー発電装置である。この装置は、加熱器、膨張機、発電機、凝縮器、循環ポンプ及びこれらの機器を接続する配管を有しており、冷媒等の作動媒体を配管を通じて各機器に流通させるランキンサイクルを構成している。そして、排ガスエコノマイザにおいてエンジンの排ガスにより発生させた蒸気を加熱器に流入させ、この蒸気により作動媒体を加熱する仕組みとなっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−２０００４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に開示される熱エネルギー回収装置では、排ガスエコノマイザにおいて発生させた蒸気が加熱器において作動媒体と熱交換することにより凝縮し、それにより発生したドレンが加熱器の下流側に流出する。この装置では、凝縮する前の蒸気がドレンと共に加熱器から流出し、加熱器の下流側の経路を自由に流れてしまうことがある。これにより、蒸気の熱エネルギーを効率的に回収するのが困難になる。
【０００５】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、蒸気の熱エネルギーを効率的に回収することが可能な熱エネルギー回収装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一局面に係る熱エネルギー回収装置は、蒸気が流れる蒸気経路と作動媒体が循環する循環経路とに接続され、前記蒸気と前記作動媒体とを熱交換させて前記作動媒体を加熱する加熱器と、前記加熱器で加熱された前記作動媒体のエネルギーを回収する回収機と、前記加熱器内の蒸気圧力を調整する圧力調整弁からなる加熱器側弁と、前記蒸気経路における前記加熱器の下流側において、ドレンの排出を許容する一方で、前記加熱器から流出する前記蒸気の通過を阻止するトラップ機構と、を備えている。
【０００７】
上記熱エネルギー回収装置によれば、加熱器において蒸気と作動媒体との熱交換により作動媒体を加熱し、加熱された作動媒体のエネルギーを回収機において回収することにより、蒸気の熱エネルギーを回収することができる。この装置では、トラップ機構を設けることにより、加熱器から流出する蒸気（作動媒体との熱交換により凝縮する前の蒸気）を加熱器の下流側において堰き止めることができる。これにより、加熱器において蒸気の凝縮潜熱を効率的に回収することができる。しかも、加熱器側弁をさらに設けることにより、トラップ機構により堰き止められた加熱器内の蒸気の圧力を適切に調整することもできる。したがって、上記熱エネルギー回収装置によれば、トラップ機構と加熱器側弁との組み合わせにより加熱器内の蒸気圧力を適切な圧力に保持し、蒸気の熱エネルギーを効率的に回収することが可能になる。
【０００８】
上記熱エネルギー回収装置において、前記加熱器側弁は、前記蒸気経路における前記加熱器よりも前記蒸気の流れ方向の上流側から分岐する経路に配置された一次圧力調整弁であってもよい。
【０００９】
この構成によれば、蒸気経路における分岐部を流れる蒸気の圧力を加熱器側弁により調整することにより、加熱器内の蒸気圧力を容易に調整することが可能になる。
【００１０】
上記熱エネルギー回収装置において、前記蒸気経路には、需要先に供給される前記蒸気を取り出すための取出口が設けられていてもよい。上記熱エネルギー回収装置は、前記蒸気経路において前記取出口よりも前記蒸気の流れ方向の下流側であって前記加熱器よりも前記蒸気の流れ方向の上流側に配置された一次圧力調整弁である供給側弁をさらに備えていてもよい。
【００１１】
この構成によれば、加熱器側弁と供給側弁とを併用することにより、加熱器内の蒸気の圧力と需要先に供給される蒸気の圧力とを別々に調整することが可能になる。
【００１２】
上記熱エネルギー回収装置において、前記加熱器側弁は、前記供給側弁よりも前記蒸気の圧力を低く調整するように構成されていてもよい。
【００１３】
この構成によれば、需要先に供給される蒸気の圧力を所望の圧力に維持しつつ、加熱器内の蒸気圧力を低く調整することができる。これにより、加熱器内の蒸気の飽和温度を下げることができるため、熱損傷による加熱器の寿命低下を抑制することができる。
【００１４】
上記熱エネルギー回収装置において、前記加熱器がプレート式熱交換器により構成されていてもよい。
【００１５】
この構成によれば、プレート式熱交換器を用いることにより、加熱器の省スペース化を図ると共にコスト削減が可能になる。また加熱器内の蒸気圧力を一定に保持することにより蒸気の温度も一定とし、且つ加熱器内の蒸気の飽和温度を下げることにより、プレート式熱交換器を用いた場合でも耐熱の問題が生じにくくなる。
【発明の効果】
【００１６】
以上の説明から明らかなように、本発明によれば、蒸気の熱エネルギーを効率的に回収することが可能な熱エネルギー回収装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の実施形態１における熱エネルギー回収装置の構成を模式的に示す図である。
【図２】トラップ機構の流出口が開いた状態を示す模式図である。
【図３】トラップ機構の流出口が閉じた状態を示す模式図である。
【図４】本発明の実施形態２における熱エネルギー回収装置の構成を模式的に示す図である。
【図５】本発明の実施形態３における熱エネルギー回収装置の構成を模式的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、図面に基づいて、本発明の実施形態における熱エネルギー回収装置について詳細に説明する。
【００１９】
（実施形態１）
まず、本発明の実施形態１における熱エネルギー回収装置１について、図１を主に参照して説明する。図１は、本実施形態における熱エネルギー回収装置１の構成を模式的に示している。
【００２０】
熱エネルギー回収装置１は、例えば船舶に搭載されるものであって、船舶推進用の内燃機関１００の排ガスにより発生させた蒸気（例えば水蒸気）の熱エネルギーを回収して発電するバイナリー発電装置である。図１に示すように、熱エネルギー回収装置１は、循環ポンプ１１と、加熱器１２と、膨張機１５及び発電機１６を含む発電装置１４と、凝縮器１７と、これらの機器を順に接続すると共に作動媒体が循環する循環経路２０と、を主に備えている。これらの構成要素により、オーガニックランキンサイクルが構成されている。
【００２１】
循環経路２０は、循環ポンプ１１から吐出された作動媒体を、加熱器１２、膨張機１５及び凝縮器１７の各機器を順に経て再び循環ポンプ１１に吸入させるものであり、本実施形態では第１〜第４配管２１〜２４からなっている。作動媒体としては、例えばＲ２４５ｆａ等のフロン系媒体を用いることができるが、これに限定されない。
【００２２】
第１配管２１は、循環ポンプ１１の吐出口と加熱器１２における作動媒体の入口とを接続している。第２配管２２は、加熱器１２における作動媒体の出口と膨張機１５とを接続している。第３配管２３は、膨張機１５と凝縮器１７における作動媒体の入口とを接続している。第４配管２４は、凝縮器１７における作動媒体の出口と循環ポンプ１１の吸入口とを接続している。
【００２３】
循環ポンプ１１は、例えば電動ポンプであり、作動媒体を加圧し、第１配管２１を介して作動媒体を加熱器１２に供給する。循環ポンプ１１の動作は、制御部６０によりコントロールされる。
【００２４】
加熱器１２は、循環経路２０（第１及び第２配管２１，２２）に接続され、蒸気と作動媒体とを熱交換させて作動媒体を加熱するものである。図１に示すように、加熱器１２は、循環ポンプ１１から供給される作動媒体が流通する第１流路１２ａと、蒸気が流通する第２流路１２ｂと、を有している。加熱器１２は、第１流路１２ａを流通する作動媒体と第２流路１２ｂを流通する蒸気との間で熱交換を行う。この時、蒸気の凝縮潜熱によって作動媒体が加熱されて蒸発する。つまり、本実施形態では、加熱器１２は、蒸気との熱交換により作動媒体を蒸発させる蒸発器として機能する。
【００２５】
加熱器１２は、本実施形態ではプレート式熱交換器により構成されている。これにより、加熱器１２をコンパクト化して省スペース化を図ると共に、コスト削減が可能になる。しかし、加熱器は、プレート式熱交換器により構成されるものに限定されず、例えばシェル＆チューブ式熱交換器により構成されていてもよい。
【００２６】
発電装置１４は、膨張機であるスクリュー式のタービン１５と、タービン１５に接続された発電機１６と、を有し、これらが共通のハウジング（図示しない）に収容された構成を有している。タービン１５は、第２配管２２を通じて加熱器１２から流入する作動媒体の圧力と第３配管２３を通じて凝縮器１７に向かって流出する作動媒体の圧力との圧力差によって回転駆動する。発電機１６は、タービン１５の回転により発電することによって、加熱器１２で加熱された作動媒体のエネルギーを回収する回収機として機能する。なお、回収機は、発電機１６に限定されるものではない。またタービン１５としては、スクロール式等の容積型のタービンや、遠心型ガスタービン等の非容積型のタービンを用いることもできる。
【００２７】
凝縮器１７は、膨張機１５からの作動媒体が流通する第１流路１７ａと、冷却水等の冷却媒体が流通する第２流路１７ｂと、を有している。第２流路１７ｂには、クーリングタワー（図示しない）等の冷却水源から冷却水循環ポンプ等によって冷却水が供給される。凝縮器１７は、第１流路１７ａを流通する作動媒体と第２流路１７ｂを流通する冷却媒体との間で熱交換を行う。これにより、作動媒体が冷却媒体により冷却されて凝縮する。
【００２８】
次に、加熱器１２に蒸気を流入させるための構成について説明する。図１に示すように、船舶には、内燃機関１００と、過給機８０と、排ガスエコノマイザ９０と、蒸気経路３０と、がそれぞれ設けられている。内燃機関１００の排気側に接続された過給機８０のタービン８２は、排気管１０１を介して排ガスエコノマイザ９０に接続されている。排ガスエコノマイザ９０は、内燃機関１００からの排ガスにより蒸気を発生させる。
【００２９】
蒸気経路３０は、排ガスエコノマイザ９０で発生させた蒸気が流れるものである。蒸気経路３０は、上流側経路３１と、下流側経路３２と、を有している。図１に示すように、上流側経路３１は、排ガスエコノマイザ９０の出口に接続される上流端と、加熱器１２の第２流路１２ｂの入口に接続される下流端と、を有している。また下流側経路３２は、加熱器１２の第２流路１２ｂの出口に接続される上流端を有している。
【００３０】
この構成により、排ガスエコノマイザ９０で発生させた蒸気を、上流側経路３１を通じて加熱器１２の第２流路１２ｂ内に流入させることができる。上述の通り、加熱器１２では、蒸気から作動媒体への放熱により蒸気が凝縮することによりドレンが発生する。下流側経路３２には、加熱器１２から流出したドレンが流れると共に、凝縮せずに加熱器１２から流出した蒸気が滞留する。なお、図１では、蒸気の流れが実線矢印により示されており、ドレンの流れが破線矢印により示されている。
【００３１】
上記熱エネルギー回収装置１は、蒸気経路３０における下流側経路３２に配置されたトラップ機構５０をさらに備えている。このトラップ機構５０は、スチームトラップにより構成されており、加熱器１２の直近の下流側（圧力損失が殆ど生じない程度の位置）に配置されている。図１に示すように、下流側経路３２における加熱器１２とトラップ機構５０との間には、他の機器が配置されていない。トラップ機構５０は、蒸気経路３０における加熱器１２の下流側（下流側経路３２）において、加熱器１２における熱交換により蒸気が凝縮して発生するドレンの排出を許容する一方で、加熱器１２から流出する蒸気の通過を阻止する。
【００３２】
図２及び図３は、本実施形態におけるトラップ機構５０の主要部の構成を模式的に示している。図２及び図３に示すように、トラップ機構５０は、ドレンの流入口５１Ａ及び流出口５１Ｂが設けられた本体５１と、本体５１内に配置された球状のフロート５２と、を有している。
【００３３】
図２に示すように、蒸気及びドレンが本体５１内に同時に流入すると、本体５１内に溜まったドレンＤにフロート５２が浮いた状態となり、流出口５１Ｂが開く。これにより、ドレンＤが流出口５１Ｂを通じて下流に流出する一方、蒸気は流出しない。一方、図３に示すように、蒸気のみが本体５１内に流入すると、フロート５２は沈んだ状態となり、流出口５１Ｂはフロート５２により閉じられた状態となる。この場合も、蒸気はトラップ機構５０の下流側に流出しない。このような仕組みにより、トラップ機構５０においてドレンの排出を許容しつつ蒸気の通過を阻止することができる。
【００３４】
上述したトラップ機構５０は、本実施形態に係る熱エネルギー回収装置１における重要な構成要素であって、これを設けることにより以下のような作用効果が得られる。即ち、加熱器１２の下流側にトラップ機構５０が設けられない場合には、加熱器１２から流出した蒸気を堰き止めることができず、蒸気の凝縮潜熱を効率的に回収するのが困難になる。これに対し、図１に示すように加熱器１２の下流側にトラップ機構５０を設けることにより、ドレンの流通を許容する一方で、加熱器１２から流出した蒸気を下流側経路３２において堰き止めることができる。つまり、熱エネルギーが回収されて凝縮した蒸気成分（ドレン）のみを下流側に流出させ、熱エネルギーが回収される前の蒸気成分が流出するのを抑制することができる。これにより、蒸気のまま下流側経路３２を通過するのを防止し、加熱器１２内で蒸気を確実に凝縮させることができるため、加熱器１２において蒸気の凝縮潜熱を効率的に回収することができる。
【００３５】
なお、本発明におけるトラップ機構は、図２及び図３に示すようなフリーフロート方式のスチームトラップに限定されない。例えば、レバーフロート方式、バケット方式、ベローズ方式、ダイヤフラム方式などの様々なタイプのスチームトラップを採用することが可能である。
【００３６】
図１に示すように、蒸気経路３０の上流側経路３１から分岐するように、蒸気を外部に排出するための排出経路３４が設けられている。上記熱エネルギー回収装置１は、この排出経路３４に配置された加熱器側弁４０をさらに備えている。この加熱器側弁４０は、加熱器１２内の蒸気圧力を所定の設定圧力に調整するためのものである。
【００３７】
加熱器側弁４０は、一次圧力調整弁であって、加熱器側弁４０の配置位置よりも上流側における蒸気の圧力を所定の設定圧力に調整する。より具体的には、加熱器側弁４０は、加熱器側弁４０の配置位置よりも上流側における蒸気の圧力が設定圧力よりも低い場合には弁を閉じ、当該圧力が設定圧力よりも高くなると弁を開くように構成されたものである。これにより、蒸気経路３０の上流側経路３１を流通する蒸気の圧力が加熱器側弁４０の設定圧力に調整され、その結果、加熱器１２内の蒸気圧力も当該設定圧力に調整することができる。本実施形態では、加熱器側弁４０の設定圧力は、例えば０．６ＭＰａＧ（ゲージ圧）とされている。本実施形態における熱エネルギー回収装置１では、上記トラップ機構５０に加えて加熱器側弁４０をさらに設けることにより、トラップ機構５０により堰き止められた加熱器１２内の蒸気の圧力を適切に調整することができる。
【００３８】
図１に示すように、蒸気経路３０の上流側経路３１において排出経路３４の分岐点Ｐ１よりも蒸気の流れ方向の上流側には、船内の需要先１１０に供給される蒸気を蒸気経路３０から取り出すための取出口３５が設けられている。この取出口３５には、船内の需要先１１０まで蒸気を導くための供給経路３６の一端が接続されている。需要先１１０の一例としては、スートブロー装置が挙げられる。このスートブロー装置により、例えばバラストタンク、積荷室又は甲板等を、蒸気を用いて洗浄することができる。本実施形態では、加熱器側弁４０により調整された０．６ＭＰａＧ（ゲージ圧）の蒸気が供給経路３６を通じて需要先１１０に供給される。
【００３９】
ここで、上記の通り説明した実施形態１における熱エネルギー回収装置１の特徴について列記する。
【００４０】
熱エネルギー回収装置１は、蒸気が流れる蒸気経路３０と作動媒体が循環する循環経路２０とに接続され、蒸気と作動媒体とを熱交換させて作動媒体を加熱する加熱器１２と、加熱器１２で加熱された作動媒体のエネルギーを回収する発電機１６（回収機）と、加熱器１２内の蒸気圧力を調整する圧力調整弁からなる加熱器側弁４０と、蒸気経路３０における加熱器１２の下流側において、上記熱交換により蒸気が凝縮して発生するドレンの排出を許容する一方で、加熱器１２から流出する蒸気の通過を阻止するトラップ機構５０と、を備えている。
【００４１】
熱エネルギー回収装置１によれば、加熱器１２において蒸気と作動媒体との熱交換により作動媒体を加熱し、加熱された作動媒体のエネルギーを発電機１６において回収することにより、蒸気の熱エネルギーを回収することができる。この装置では、トラップ機構５０を設けることにより、加熱器１２から流出する蒸気を下流側経路３２において堰き止めることができる。これにより、加熱器１２内における蒸気圧力の低下を抑制し、蒸気の凝縮潜熱を効率的に回収することができる。しかも、加熱器側弁４０をさらに設けることにより、トラップ機構５０により堰き止められた加熱器１２内の蒸気の圧力を適切な設定圧力に調整することもできる。したがって、熱エネルギー回収装置１によれば、トラップ機構５０と加熱器側弁４０との組み合わせにより加熱器１２内の蒸気圧力を適切な設定圧力に保持し、蒸気の熱エネルギーを効率的に回収することが可能になる。
【００４２】
熱エネルギー回収装置１において、加熱器側弁４０は、蒸気経路３０の上流側経路３１から分岐する排出経路３４に配置された一次圧力調整弁である。これにより、蒸気経路３０（上流側経路３１）における分岐点Ｐ１を流れる蒸気の圧力を加熱器側弁４０により調整することによって、加熱器１２内の蒸気圧力を容易に調整することが可能になる。
【００４３】
熱エネルギー回収装置１において、加熱器１２は、プレート式熱交換器により構成されている。これにより、加熱器１２の省スペース化を図ると共にコスト削減が可能になる。
【００４４】
（実施形態２）
次に、本発明の実施形態２における熱エネルギー回収装置２について、図４を参照して説明する。実施形態２における熱エネルギー回収装置２は、基本的に上記実施形態１における熱エネルギー回収装置１と同様の構成を備えているが、供給側弁４１をさらに備えている点で上記実施形態１における熱エネルギー回収装置１と異なっている。以下、上記実施形態１における熱エネルギー回収装置１と異なる点についてのみ説明する。
【００４５】
図４に示すように、実施形態２における熱エネルギー回収装置２は、蒸気経路３０（上流側経路３１）において取出口３５よりも蒸気の流れ方向の下流側であって加熱器１２よりも蒸気の流れ方向の上流側に配置された供給側弁４１を備えている。より具体的には、供給側弁４１は、上流側経路３１において取出口３５よりも蒸気の流れ方向の下流側であって排出経路３４の分岐点Ｐ１よりも蒸気の流れ方向の上流側に配置されている。
【００４６】
供給側弁４１は、加熱器側弁４０と同様に一次圧力調整弁であって、供給側弁４１の配置位置よりも上流側における蒸気の圧力を所定の設定圧力に調整する。具体的には、供給側弁４１は、供給側弁４１の配置位置よりも上流側における蒸気の圧力が設定圧力よりも低い場合には弁を閉じ、当該圧力が設定圧力よりも高くなると弁を開くように構成されている。これにより、加熱器１２内の蒸気圧力を上記実施形態１と同様に加熱器側弁４０により調整することができ、さらに、取出口３５から供給経路３６を経て船内の需要先１１０に供給される蒸気の圧力を供給側弁４１の設定圧力に調整することが可能になる。
【００４７】
このように、本実施形態では、加熱器側弁４０と供給側弁４１とを併用することにより、加熱器１２内の蒸気の圧力と船内の需要先１１０に供給される蒸気の圧力とを別々に調整することが可能になる。つまり、加熱器１２内の蒸気の圧力は加熱器側弁４０によって調整し、一方で船内の需要先１１０に供給される蒸気の圧力は供給側弁４１によって調整することができる。
【００４８】
また本実施形態では、加熱器側弁４０は、供給側弁４１よりも蒸気の圧力を低く調整するように構成されている。換言すると、加熱器側弁４０の設定圧力は、供給側弁４１の設定圧力よりも低くなっている。具体的には、加熱器側弁４０の設定圧力は０．１７ＭＰａＧ（ゲージ圧）となっており、一方で供給側弁４１の設定圧力は０．６ＭＰａＧ（ゲージ圧）となっている。
【００４９】
船内の需要先１１０において求められる蒸気圧力は０．６ＭＰａＧ程度であり、これは供給側弁４１によって達成することができる。一方、加熱器側弁４０によって加熱器１２内の蒸気圧力を０．１７ＭＰａＧまで下げることができる。これにより、上記実施形態１と比べて、加熱器１２内の蒸気の飽和温度を下げることができる（約１６０℃から約１３０℃まで下げることができる）。その結果、熱損傷による加熱器１２の寿命低下を抑制することができる。特に、加熱器１２がプレート式熱交換器により構成される場合には、プレート間をシールするためのパッキンや銅ブレージングの耐熱が問題となるのに対し、上述のとおり加熱器１２内の蒸気の飽和温度を下げることにより、寿命低下を抑制することができる。
【００５０】
（実施形態３）
次に、本発明の実施形態３における熱エネルギー回収装置３について、図５を参照して説明する。実施形態３における熱エネルギー回収装置３は、基本的に上記実施形態１における熱エネルギー回収装置１と同様の構成を備えているが、加熱器が蒸発器ではなく過熱器として用いられる点で上記実施形態１における熱エネルギー回収装置１と異なっている。以下、上記実施形態１における熱エネルギー回収装置１と異なる点についてのみ説明する。
【００５１】
図５に示すように、実施形態３における熱エネルギー回収装置３は、蒸発器１８と、蒸発器１８よりも作動媒体の流れ方向の下流側に配置され、過熱器として機能する加熱器１９と、を備えている。蒸発器１８は、循環ポンプ１１からの作動媒体が流通する第１流路１８ａと、過給機８０の圧縮機８１を経た空気が流通する第２流路１８ｂと、を有している。蒸発器１８は、第１流路１８ａを流通する作動媒体と第２流路１８ｂを流通する空気との間で熱交換を行い、これによって作動媒体が蒸発する。
【００５２】
加熱器１９は、蒸発器１８からの作動媒体が流通する第１流路１９ａと、蒸気経路３０（上流側経路３１）を通じて供給された蒸気が流通する第２流路１９ｂと、を有している。加熱器１９は、第１流路１９ａを流通する作動媒体と第２流路１９ｂを流通する蒸気との間で熱交換を行う。
【００５３】
なお、実施形態３における熱エネルギー回収装置３において、上記実施形態２のように供給側弁４１が設けられていてもよい。
【００５４】
（その他実施形態）
最後に、本発明のその他実施形態について説明する。
【００５５】
上記実施形態１では、排ガスエコノマイザ９０で発生させた蒸気の熱エネルギーを回収する場合について説明したがこれに限定されず、例えば船内のボイラで発生させた蒸気の熱エネルギー回収に用いられてもよい。この場合、ボイラが上流側経路３１の上流端に接続される。
【００５６】
また船内で発生する蒸気の熱エネルギー回収にも限定されず、例えば化学プラント等で発生する産業用廃蒸気や余剰蒸気の熱エネルギーを用いた発電システム、バイオマスボイラーで発生した蒸気の熱エネルギー回収、温泉で発生した蒸気の熱エネルギーを用いた地熱発電などにも適用することが可能である。
【００５７】
上記実施形態１では、加熱器側弁４０が一次圧力調整弁である場合について説明したがこれに限定されず、二次圧力調整弁（減圧弁）であってもよい。この場合、加熱器側弁４０は、排出経路３４ではなく蒸気経路３０の上流側経路３１に配置される。
【００５８】
今回開示された実施形態は、全ての点で例示であって、制限的なものではないと解されるべきである。本発明の範囲は、上記した説明ではなくて特許請求の範囲により示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。
【符号の説明】
【００５９】
１，２，３  熱エネルギー回収装置
１２，１９  加熱器
１６  発電機（回収機）
２０  循環経路
３０  蒸気経路
３１  上流側経路
３２  下流側経路
３４  排出経路
３５  取出口
４０  加熱器側弁
４１  供給側弁
５０  トラップ機構
１１０  需要先
Ｄ  ドレン
Ｐ１  分岐点
【図１】
2019011937.tif 000003
【図２】
2019011937.tif 000004
【図３】
2019011937.tif 000005
【図４】
2019011937.tif 000006
【図５】
2019011937.tif 000007