(57)【要約】【課題】フロントシューのがたつきを抑制できるサンルーフ装置を提供する。【解決手段】車両のルーフに形成された開口の車両の幅方向両縁部の各々に前後方向に延びるように設けられたガイドレール１３と、ガイドレール１３に沿って車両の前後方向に移動するフロントシュー３０であって、車両の高さ方向に隙間Ｃが形成され該高さ方向に短縮する方向に撓んだ状態でガイドレール１３に圧接する樹脂製の撓み部３１を有するフロントシュー３０と、フロントシュー３０に連結され、開口を開閉する可動パネルの車両の幅方向両縁部の各々を支持する機能ブラケット２２と、隙間Ｃにおいて撓み部３１に内包され、撓み部３１が車両の高さ方向に伸長する方向に該撓み部３１を付勢するゴム部材４０とを備える。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両のルーフに形成された開口の車両の幅方向両縁部の各々に前後方向に延びるように設けられたガイドレールと、
前記ガイドレールに沿って車両の前後方向に移動するフロントシューであって、車両の高さ方向に隙間が形成され該高さ方向に短縮する方向に撓んだ状態で前記ガイドレールに圧接する樹脂製の撓み部を有するフロントシューと、
前記フロントシューに連結され、前記開口を開閉する可動パネルの車両の幅方向両縁部の各々を支持する機能ブラケットと、
前記隙間において前記撓み部に内包され、前記撓み部が車両の高さ方向に伸長する方向に該撓み部を付勢する付勢部材とを備えた、サンルーフ装置。
【請求項２】
請求項１に記載のサンルーフ装置において、
前記付勢部材は、車両の幅方向において前記機能ブラケット及び前記撓み部の間に介在され、前記撓み部が前記ガイドレールに圧接するように前記撓み部を車両の幅方向に付勢する付勢部を有した、サンルーフ装置。
【請求項３】
請求項２に記載のサンルーフ装置において、
前記撓み部は、前記機能ブラケットから離間する車両の幅方向に凸となる弓型形状を呈しており、
前記付勢部は、車両の幅方向において、前記機能ブラケットから離間する一方の先端面である第１先端面が前記撓み部にならって弓型形状を呈し、前記機能ブラケットに当接する他方の先端面である第２先端面が該機能ブラケットにならって車両の前後方向に延びる、サンルーフ装置。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載のサンルーフ装置において、
前記付勢部材は、ゴム部材である、サンルーフ装置。
【請求項５】
請求項４に記載のサンルーフ装置において、
前記ゴム部材は、前記フロントシュー及び前記機能ブラケットの連結部の車両の前方で該連結部を覆う被係止部を有し、
前記可動パネルが前記開口を閉塞する全閉状態において、前記被係止部に当接して前記機能ブラケットの車両の前方への移動を規制するストッパ部材を備えた、サンルーフ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、サンルーフ装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、サンルーフ装置としては、例えば特許文献１に記載されたものが知られている。このサンルーフ装置は、車両のルーフに形成された開口の車両の幅方向両縁部の各々に前後方向に延びるように設けられたガイドレールと、該ガイドレールに沿って車両の前後方向に移動するフロントシューと、該フロントシューに連結され開口を開閉する可動パネルの車両の幅方向両縁部の各々を支持する機能ブラケットとを備える。
【０００３】
フロントシューは、樹脂材にて環状に成形されており、車両の高さ方向に短縮する方向に撓んだ状態でガイドレール（壁）に圧接している。これにより、フロントシュー（機能ブラケット）の車両の高さ方向のがたつきが抑えられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１５−５８８３８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、特許文献１では、ガイドレールによって樹脂製のフロントシューを車両の高さ方向に短縮する方向に撓ませ続けているため、耐久作動や環境劣化によりフロントシューの形状に経たりが生じることがある。この場合、車両の高さ方向におけるフロントシュー（及び機能ブラケット）のがたつきが十分に抑えられなくなる可能性がある。
【０００６】
本発明の目的は、フロントシューのがたつきを抑制できるサンルーフ装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するサンルーフ装置は、車両のルーフに形成された開口の車両の幅方向両縁部の各々に前後方向に延びるように設けられたガイドレールと、前記ガイドレールに沿って車両の前後方向に移動するフロントシューであって、車両の高さ方向に隙間が形成され該高さ方向に短縮する方向に撓んだ状態で前記ガイドレールに圧接する樹脂製の撓み部を有するフロントシューと、前記フロントシューに連結され、前記開口を開閉する可動パネルの車両の幅方向両縁部の各々を支持する機能ブラケットと、前記隙間において前記撓み部に内包され、前記撓み部が車両の高さ方向に伸長する方向に該撓み部を付勢する付勢部材とを備える。
【０００８】
この構成によれば、車両の高さ方向に短縮する方向に撓んだ状態で前記ガイドレールに圧接する前記撓み部は、前記付勢部材によって車両の高さ方向に伸長する方向に、即ちより強く前記ガイドレールに圧接する方向に付勢される。従って、耐久作動や環境劣化により前記撓み部の形状に経たりが生じたとしても、前記付勢部材との協働で車両の高さ方向における前記フロントシューのがたつきを好適に抑制できる。
【０００９】
上記サンルーフ装置について、前記付勢部材は、車両の幅方向において前記機能ブラケット及び前記撓み部の間に介在され、前記撓み部が前記ガイドレールに圧接するように前記撓み部を車両の幅方向に付勢する付勢部を有することが好ましい。
【００１０】
この構成によれば、前記付勢部により、前記撓み部は、車両の幅方向で前記ガイドレールに圧接するように付勢される。従って、前記撓み部及び前記付勢部の協働で車両の幅方向における前記フロントシューのがたつきを好適に抑制できる。
【００１１】
上記サンルーフ装置について、前記撓み部は、前記機能ブラケットから離間する車両の幅方向に凸となる弓型形状を呈しており、前記付勢部は、車両の幅方向において、前記機能ブラケットから離間する一方の先端面である第１先端面が前記撓み部にならって弓型形状を呈し、前記機能ブラケットに当接する他方の先端面である第２先端面が該機能ブラケットにならって車両の前後方向に延びることが好ましい。
【００１２】
この構成によれば、前記付勢部は、前記第１先端面が弓型形状を呈するとともに、前記第２先端面が車両の前後方向に延びることで、当該前後方向における中央部が両端部に比べて拡幅される。つまり、前記付勢部は、車両の前後方向における中央部が両端部に比べて弾性係数が低減される。このため、前記付勢部をより効率的に弾性変形させて前記撓み部を車両の幅方向に付勢できる。
【００１３】
上記サンルーフ装置について、前記付勢部材は、ゴム部材であることが好ましい。
この構成によれば、前記付勢部材が前記ゴム部材であることで、例えば前記隙間を埋めるように前記撓み部に内包されたとしても、十分な弾性変形量を確保できる。
【００１４】
上記サンルーフ装置について、前記ゴム部材は、前記フロントシュー及び前記機能ブラケットの連結部の車両の前方で該連結部を覆う被係止部を有し、前記可動パネルが前記開口を閉塞する全閉状態において、前記被係止部に当接して前記機能ブラケットの車両の前方への移動を規制するストッパ部材を備えることが好ましい。
【００１５】
この構成によれば、前記被係止部は、前記ゴム部材が有することで、前記可動パネルの閉作動に伴い前記ストッパ部材に当接（衝突）する際の衝撃を緩衝することができ、該当接に伴う打音の発生を抑制できる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明は、フロントシューのがたつきを抑制できる効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】サンルーフ装置の一実施形態についてその構造を示す斜視図。
【図２】同実施形態のサンルーフ装置についてその構造を示す平面図。
【図３】同実施形態のサンルーフ装置についてその構造を示す斜視図。
【図４】（ａ）、（ｂ）は、同実施形態のサンルーフ装置についてその構造を示す平面図及び正面図。
【図５】（ａ）、（ｂ）は、図４の拡大図。
【図６】（ａ）、（ｂ）は、図４の６Ａ−６Ａ線及び６Ｂ−６Ｂ線に沿った断面図。
【図７】ゴム部材についてその構造を示す斜視図。
【図８】（ａ）〜（ｄ）は、ゴム部材についてその構造を示す背面図、平面図、正面図及び側面図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、サンルーフ装置の一実施形態について説明する。なお、以下では、車両の前後方向を「前後方向」といい、車両の高さ方向上方及び下方をそれぞれ「上方」及び「下方」という。また、車室内方に向かう車両の幅方向内側を「車内側」といい、車室外方に向かう車両の幅方向外側を「車外側」という。
【００１９】
図１に示すように、自動車などの車両のルーフ１０には、略四角形の開口１０ａが形成されるとともに、サンルーフ装置１１が搭載される。このサンルーフ装置１１は、前後方向に移動して開口１０ａを開閉する、例えばガラス板からなる略四角形の可動パネル１２を備える。
【００２０】
可動パネル１２は、その前部を中心に一方向に回動することで後部が上動するチルトアップ作動、前部を中心に他方向に回動することで後部が下動するチルトダウン作動、及び前後方向へのスライド作動可能に取り付けられている。可動パネル１２の開閉作動においては、チルトダウン状態のままスライド作動する、いわゆるインナースライディング式が採用されている。
【００２１】
図２に示すように、開口１０ａの車両の幅方向における両側縁部には、一対のガイドレール１３が配設されている。各ガイドレール１３は、例えばアルミニウム合金の押出材からなり、長手方向に一定断面を有して前後方向に延在する。そして、各ガイドレール１３には、これに沿ってリアシュー２１が前後方向に移動自在に案内・支持されている。各リアシュー２１には、可動パネル１２の車両の幅方向における両縁部の各々が連係・支持されている。リアシュー２１は、前後方向への移動に伴って可動パネル１２をチルトアップ作動、チルトダウン作動又はスライド作動させる。
【００２２】
また、両ガイドレール１３の車両の前方には、例えば出力ギヤを有する電動モータ１６が設置されている。この電動モータ１６は、略帯状の一対のベルト１７の各々を介して各リアシュー２１に連結されており、両リアシュー２１を同時にガイドレール１３に沿って前後方向に移動させる。
【００２３】
次に、可動パネル１２の開閉作動等に係るサンルーフ装置１１の構造について説明する。なお、サンルーフ装置１１は、基本的に可動パネル１２の開閉作動に係る構造を開口１０ａの車両の幅方向両側に対で備えており、以下では車両の幅方向片側の当該構造のみについて説明する。
【００２４】
図３に示すように、各ガイドレール１３は、車両の幅方向に広がる略平板状の底壁１３ａを有するとともに、該底壁１３ａの車内側部に上方に立設された第１側壁１３ｂを有し、更に該第１側壁１３ｂの上端から底壁１３ａと略平行に車外側に延出する第１フランジ１３ｃを有する。また、各ガイドレール１３は、底壁１３ａの車外側部に上方に立設された第２側壁１３ｄを有するとともに、該第２側壁１３ｄの上端から底壁１３ａと略平行に車内側に延出する第２フランジ１３ｅを有する。さらに、各ガイドレール１３は、第２側壁１３ｄの車内側に隣接して底壁１３ａに上方に立設された略筋状の突条１３ｆを有するとともに、車両の高さ方向で突条１３ｆに対向するように第２フランジ１３ｅに下方に垂設された略筋状の突条１３ｇを有する。そして、各ガイドレール１３は、これら底壁１３ａ等により、上方に開口する断面略Ｃ字状のシューガイド溝１４を形成するとともに、該シューガイド溝１４の車外側に隣接して車内側に開口する断面略Ｃ字状のベルトガイド溝１５を形成する。なお、ベルトガイド溝１５は、例えばベルト１７やこれとリアシュー２１との連結部位の前後方向の移動を案内するためのものである。
【００２５】
各ガイドレール１３には、前後方向に延在して可動パネル１２の車両の幅方向両縁部の各々を支持する略長尺状の機能ブラケット２２が支持されている。
すなわち、機能ブラケット２２は、金属板からなる本体部２３及び樹脂材からなるモールド部２４を有するインサート成形体であって、その前端部２５の車両の幅方向両側部には、一対の連結部２６が下方に突設されている。両連結部２６は、下端部が互いに相反する車両の幅方向に屈曲する略Ｊ字形状を呈している。そして、両連結部２６の先端には、フロントシュー３０，３５が連結されている。両フロントシュー３０，３５は、シューガイド溝１４の車内側及び車外側にそれぞれ装着・支持されている。機能ブラケット２２は、その前端部２５に配設された両フロントシュー３０，３５において後端部が昇降する方向に回動自在に、且つ、前後方向に移動自在にシューガイド溝１４（ガイドレール１３）に支持されている。
【００２６】
リアシュー２１は、両フロントシュー３０，３５よりも車両の後方でシューガイド溝１４に装着・支持されている。一方、機能ブラケット２２には、両フロントシュー３０，３５よりも車両の後方で下端から車両の幅方向に略筋状のガイド突部２７が突設されている。ガイド突部２７は、機能ブラケット２２の下端に沿って概ね前後方向に延在する。機能ブラケット２２は、リアシュー２１によりガイド突部２７が車両の高さ方向に挟まれることで、該リアシュー２１を介してシューガイド溝１４（ガイドレール１３）に支持されている。
【００２７】
次に、各フロントシュー３０，３５及びその周辺構造について説明する。
図４（ａ）、（ｂ）及び図５（ａ）、（ｂ）に示すように、車内側に配置された一方のフロントシュー３０は、車両の幅方向に開口するとともに前後方向に延在する略長円形の筒状の撓み部３１を有する。すなわち、撓み部３１は、連結部２６の先端に接続されるとともに該先端から車両の前方及び後方に延びる下側摺動部３１ａと、該下側摺動部３１ａの上方でこれに沿って前後方向に延びる上側摺動部３１ｂとを有する。また、撓み部３１は、下側摺動部３１ａ及び上側摺動部３１ｂの前端同士を車両の高さ方向に接続する前側接続部３１ｃと、下側摺動部３１ａ及び上側摺動部３１ｂの後端同士を車両の高さ方向に接続する後側接続部３１ｄとを有する。
【００２８】
下側摺動部３１ａの下端面は、下方に向かって凸となる弓型形状を呈しており、上側摺動部３１ｂの上端面は、上方に向かって凸となる弓型形状を呈している。そして、下側摺動部３１ａの上端面及び上側摺動部３１ｂの下端面は、前後方向中間部において互いに略平行に前後方向に延びている。つまり、撓み部３１は、前後方向中間部において車両の高さ方向の開口幅が略一定となる隙間Ｃを形成している。
【００２９】
また、上側摺動部３１ｂは、車内側（機能ブラケット２２から離間する車両の幅方向）に向かって凸となる弓型形状を呈している。つまり、上側摺動部３１ｂの前後方向中間部は、下側摺動部３１ａ等に対して車内側に変位している。
【００３０】
車外側に配置された他方のフロントシュー３５も、車両の幅方向に開口するとともに前後方向に延在する略長円形の筒状の撓み部３６を有する。この撓み部３６は、全体が車両の幅方向に変位することなく前後方向に延びていることを除けは撓み部３１と同様の構造である。
【００３１】
なお、図６（ａ）に示すように、両連結部２６は、前端部２５の車両の幅方向両側部から下方に延びる下延壁２６ａと、該下延壁２６ａの下端から互いに相反する車両の幅方向に延びる横延壁２６ｂとを有する。そして、各連結部２６は、これにならって略Ｊ字形状を呈する本体部２３の連結片２３ａを埋設する。一方、撓み部３１は、その下部（下側摺動部３１ａ）が横延壁２６ｂの先端に略面一に繋がるかたちでモールド部２４に一体的に設けられており、連結片２３ａの先端に接続された突片３２を埋設する。同様に、撓み部３６は、その下部が横延壁２６ｂの先端に略面一に繋がるかたちでモールド部２４に一体的に設けられており、連結片２３ａの先端に接続された突片３３を埋設する。つまり、撓み部３１，３６は、連結片２３ａから突片３２，３３を車両の幅方向に延伸させるかたちで補強されている。
【００３２】
車内側に配置された一方のフロントシュー３０には、付勢部材としてのゴム部材４０が取着されている。図７及び図８（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）に示すように、このゴム部材４０は、連結部２６の前後方向の寸法よりも大きい当該方向の寸法、横延壁２６ｂ及び下側摺動部３１ａを合わせた車両の幅方向の寸法と同等の当該方向の寸法、撓み部３１が自由状態（弾性復帰状態）にあるときの隙間Ｃの車両の高さ方向の開口幅と同等若しくはこれよりも若干大きい当該方向の寸法を有する略平板状のベース部４１を有する。
【００３３】
また、ゴム部材４０は、ベース部４１の車外側寄りの部位から前後方向の全長に亘って上方に突設された付勢部としての略台状の第１付勢部４２を有する。この第１付勢部４２は、車内側の先端面（車両の幅方向において、機能ブラケット２２から離間する一方の先端面）である第１先端面４２ａが上側摺動部３１ｂ（撓み部３１）にならって弓型形状を呈している。また、第１付勢部４２は、車外側の先端面（車両の幅方向において、機能ブラケット２２に当接する他方の先端面）である第２先端面４２ｂが機能ブラケット２２にならって前後方向に延びている。つまり、第１付勢部４２は、車両の幅方向の寸法が前後方向両端から中央に近づくに従って車内側に漸増されている。車両の幅方向において、第１付勢部４２の寸法は、自由状態（弾性復帰状態）にある上側摺動部３１ｂ及び前端部２５の離間距離と同等若しくはこれよりも若干大きく設定されている。
【００３４】
ベース部４１の第１付勢部４２よりも車内側に突出する部位は、略台状の第２付勢部４３を形成する。第２付勢部４３の車両の高さ方向の寸法が、撓み部３１が自由状態（弾性復帰状態）にあるときの隙間Ｃの車両の高さ方向の開口幅と同等若しくはこれよりも若干大きいことはいうまでもない。
【００３５】
さらに、ゴム部材４０は、ベース部４１の前後方向両端部から車外側に突設された一対の取付脚部４４，４５を有する。両取付脚部４４，４５の前後方向の離間距離は、連結部２６の当該方向の寸法と同等に設定されている。両取付脚部４４，４５は、上部に比べて下部が互いに近づくように前後方向に拡幅された略階段状に成形されている。
【００３６】
図５（ａ）、（ｂ）及び図６（ａ）に示すように、ゴム部材４０は、第１付勢部４２が連結部２６及び上側摺動部３１ｂの間に挟み入れられ、第２付勢部４３が隙間Ｃに挿入された状態で横延壁２６ｂ及び上側摺動部３１ｂ上に載せられる。このとき、図６（ｂ）に示すように、両取付脚部４４，４５は、連結部２６を前後方向に挟んだ状態で前端部２５の下面に当接する。以上により、ゴム部材４０は、フロントシュー３０等に対して位置決め・固定されている。
【００３７】
図３に示すように、両フロントシュー３０，３５は、シューガイド溝１４の車内側部及び車外側部にそれぞれ前後方向に移動自在に装着される。
ゴム部材４０の取着された撓み部３１（フロントシュー３０）は、車両の高さ方向で底壁１３ａ及び第１フランジ１３ｃの間に挟まれることで、車両の高さ方向に短縮する方向に撓んだ状態で下側摺動部３１ａ及び上側摺動部３１ｂが底壁１３ａの車内側部及び第１フランジ１３ｃにそれぞれ圧接する。これにより、車両の高さ方向におけるフロントシュー３０のがたつきが抑制される。このとき、ゴム部材４０は、隙間Ｃにおいて第２付勢部４３が撓み部３１に内包されることで、車両の高さ方向に伸長する方向に撓み部３１を付勢する。
【００３８】
同様に、フロントシュー３５は、車両の高さ方向で底壁１３ａ及び第２フランジ１３ｅの間に挟まれることで、車両の高さ方向に短縮する方向に撓んだ状態で底壁１３ａの車内側部及び第１フランジ１３ｃにそれぞれ圧接する。これにより、車両の高さ方向におけるフロントシュー３５のがたつきが抑制される。
【００３９】
また、ゴム部材４０の取着された撓み部３１（フロントシュー３０）は、上側摺動部３１ｂが車両の幅方向に短縮する方向に撓んだ状態で第１側壁１３ｂに圧接するとともに、撓み部３１により機能ブラケット２２を介して車外側に押圧されるフロントシュー３５は、突条１３ｆ，１３ｇに圧接する。これにより、車両の幅方向における両フロントシュー３０，３５（及び機能ブラケット２２）のがたつきが抑制される。このとき、ゴム部材４０は、第１付勢部４２が上側摺動部３１ｂ及び前端部２５の間に介装されることで、車両の幅方向に伸長する方向に上側摺動部３１ｂを付勢する。
【００４０】
特に、図６（ｂ）に示すように、車両の前方に配置された一方の取付脚部４４は、連結部２６の車両の前方で該連結部２６を覆う被係止部４４ａを形成する。一方、ガイドレール１３には、ゴム部材４０の車両の前方でストッパ部材２９が取着されている。このストッパ部材２９は、可動パネル１２が開口１０ａを閉塞する全閉状態において、被係止部４４ａに当接して機能ブラケット２２（及び可動パネル１２）の車両の前方への移動を規制する。
【００４１】
ここで、図４（ａ）、（ｂ）に示すように、可動パネル１２の全閉状態では、ガイド突部２７は、基本的に車両の後方に向かうに従って上方に向かうように傾斜しており、リアシュー２１は、ガイド突部２７の長手方向中間部に配置される。従って、可動パネル１２の全閉状態において、リアシュー２１がガイドレール１３に沿って車両の前方に移動すると、機能ブラケット２２は、ガイド突部２７においてリアシュー２１に押し上げられることで、両フロントシュー３０，３５を中心に後端部が上昇する方向に回動して可動パネル１２がチルトアップ作動する。反対に、可動パネル１２の全閉状態において、リアシュー２１がガイドレール１３に沿って車両の後方に移動すると、機能ブラケット２２は、ガイド突部２７においてリアシュー２１に押し下げられることで、両フロントシュー３０，３５を中心に後端部が下降する方向に回動して可動パネル１２がチルトダウン作動する。
【００４２】
ガイドレール１３に沿うリアシュー２１の車両の後方への移動に伴い、該リアシュー２１がガイド突部２７の終端（後端）に達すると、可動パネル１２のチルトダウン作動が終了する。このとき、リアシュー２１がガイド突部２７に係止されることで、機能ブラケット２２に対するリアシュー２１の移動が規制される。従って、リアシュー２１がガイドレール１３に沿って車両の後方に更に移動すると、機能ブラケット２２が一体となって車両の後方に移動し、可動パネル１２がチルトダウン状態のまま開作動する。これにより、可動パネル１２が全開状態となって、開口１０ａが開放される。
【００４３】
次に、本実施形態の作用とともに、その効果について説明する。
（１）本実施形態では、車両の高さ方向に短縮する方向に撓んだ状態でガイドレール１３に圧接する撓み部３１は、ゴム部材４０によって車両の高さ方向に伸長する方向に、即ちより強くガイドレール１３に圧接する方向に付勢される。従って、耐久作動や環境劣化により撓み部３１の形状に経たりが生じたとしても、ゴム部材４０との協働で車両の高さ方向におけるフロントシュー３０（及び機能ブラケット２２）のがたつきを好適に抑制できる。そして、車両の高さ方向におけるフロントシュー３０のがたつきに起因する異音の発生を抑制できる。
【００４４】
また、撓み部３１は、車両の高さ方向でガイドレール１３及び第２付勢部４３の間に挟まれた状態で、当該高さ方向における両方向（短縮・伸長する方向）に押圧され続けることで、耐久作動や環境劣化による撓み部３１の形状の経たり自体を抑制できる。
【００４５】
（２）本実施形態では、ゴム部材４０は、車両の幅方向において機能ブラケット２２及び撓み部３１の間に介在される第１付勢部４２を有する。この第１付勢部４２により、撓み部３１は、車両の幅方向でガイドレール１３に圧接するように付勢される。従って、撓み部３１及び第１付勢部４２の協働で車両の幅方向におけるフロントシュー３０（及び機能ブラケット２２）のがたつきを好適に抑制できる。そして、車両の幅方向におけるフロントシュー３０のがたつきに起因する異音の発生を抑制できる。
【００４６】
また、耐久作動や環境劣化により撓み部３１（上側摺動部３１ｂ）の形状に経たりが生じたとしても、ゴム部材４０との協働で車両の幅方向におけるフロントシュー３０（及び機能ブラケット２２）のがたつきを好適に抑制できる。
【００４７】
さらに、撓み部３１は、車両の幅方向でガイドレール１３及び第１付勢部４２の間に挟まれた状態で、当該幅方向における両方向（短縮・伸長する方向）に押圧され続けることで、耐久作動や環境劣化による撓み部３１の形状の経たり自体を抑制できる。
【００４８】
（３）本実施形態では、第１付勢部４２は、第１先端面４２ａが弓型形状を呈するとともに、第２先端面４２ｂが前後方向に延びることで、当該前後方向における中央部が両端部に比べて拡幅される。つまり、第１付勢部４２は、前後方向における中央部が両端部に比べて弾性係数が低減される。このため、第１付勢部４２をより効率的に弾性変形させて撓み部３１を車両の幅方向に付勢できる。
【００４９】
（４）本実施形態では、金属製の付勢部材などとは異なるゴム部材４０は、例えば隙間Ｃを埋めるように撓み部３１に内包されたとしても、十分な弾性変形量を確保できる。
（５）本実施形態では、ゴム部材４０は、フロントシュー３０及び機能ブラケット２２の連結部２６の車両の前方で該連結部２６を覆う被係止部４４ａを有する。ストッパ部材２９は、可動パネル１２の全閉状態で被係止部４４ａに当接して機能ブラケット２２の車両の前方への移動を規制する。被係止部４４ａは、ゴム部材４０が有することで、可動パネル１２の閉作動に伴いストッパ部材２９に当接（衝突）する際の衝撃を緩衝することができ、該当接に伴う打音の発生を抑制できる。
【００５０】
（６）本実施形態では、ゴム部材４０をベース部４１及び第１付勢部４２にて階段状に成形することで、第２付勢部４３を簡易に形成できる。
（７）本実施形態では、前後方向に並設された両取付脚部４４，４５にて連結部２６を挟むことで、機能ブラケット２２に対するゴム部材４０の前後方向の位置ずれを抑制できる。
【００５１】
（８）本実施形態では、ゴム部材４０がフロントシュー３０（両フロントシューのいずれか一方）にのみ設けられることで、部品点数及びコストを削減できる。
なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
【００５２】
・前記実施形態において、ゴム部材４０（付勢部材）は、両フロントシュー３０，３５の各々に設けられていてもよい。この場合、撓み部３１，３６及びゴム部材４０の組が機能ブラケット２２を挟む車両の幅方向両側に設けられる２組になることで、車両の幅方向におけるフロントシュー３０，３５（及び機能ブラケット２２）のがたつきをより堅固に抑制できる。
【００５３】
・前記実施形態において、ゴム部材４０の両取付脚部４４，４５を省略してもよい。
・前記実施形態において、第１付勢部４２及び第２付勢部４３を有するのであれば、階段状に成形されたゴム部材４０でなくてもよい。
【００５４】
・前記実施形態において、ゴム部材４０の被係止部４４ａを省略してもよい。つまり、ゴム部材４０は、可動パネル１２の全閉状態において、ストッパ部材２９に当接しなくてもよい。
【００５５】
・前記実施形態において、ストッパ部材２９は、ガイドレール１３自体であってもよいし、両ガイドレール１３の前端同士を車両の幅方向に接続するフロントハウジングであってもよい。あるいは、ストッパ部材２９は、可動パネル１２のチルト作動時の機能ブラケット２２の前後方向の移動規制に係るガイドブロックであってもよい。また、ストッパ部材２９を省略してもよい。
【００５６】
・前記実施形態において、ゴム部材４０は、例えばＥＰＤＭ等の合成ゴムや熱可塑性エラストマーなど弾性素材製であればよい。
・前記実施形態において、ゴム部材４０に代えて、例えば金属製の付勢部材（例えば板ばねなど）を採用してもよい。
【００５７】
・前記実施形態において、上側摺動部３１ｂ（撓み部３１）は、機能ブラケット２２にならって前後方向に延びていてもよい。この場合、第１付勢部４２の第１先端面４２ａは、機能ブラケット２２にならって前後方向に延びていてもよい。
【００５８】
・前記実施形態において、第１付勢部４２を省略してもよい。
・前記実施形態において、車両の高さ方向に隙間Ｃが形成される撓み部３１であれば、環状でなくてもよい。つまり、前側接続部３１ｃ及び後側接続部３１ｄの少なくとも一方を省略してもよい。
【００５９】
・前記実施形態においては、可動パネル１２のチルト作動に連動して機能ブラケット２２と一体で回動するフロントシュー３０，３５を採用した。これに対し、可動パネル１２のチルト作動に連動する機能ブラケット２２の回動を許容するようにこれを回動可能に支持するフロントシューであってもよい。
【００６０】
・前記実施形態において、可動パネル１２による開口１０ａの開閉作動において、チルトアップ状態のままスライド作動する、いわゆるアウタースライディング式を採用してもよい。
【００６１】
次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想について以下に追記する。
（イ）上記サンルーフ装置において、
前記ゴム部材は、ベース部を有し、
前記付勢部は、車両の幅方向において前記ベース部の前記機能ブラケット側寄りの部位から上方に突設されており、
前記ベース部は、前記付勢部よりも前記機能ブラケットから離間する車両の幅方向に突出する第２付勢部を形成し、
前記ゴム部材は、前記第２付勢部が前記隙間において前記撓み部に内包されて、前記撓み部が車両の高さ方向に伸長する方向に該撓み部を付勢する、サンルーフ装置。
【００６２】
この構成によれば、前記ゴム部材を前記ベース部及び前記付勢部にて階段状に成形することで、前記第２付勢部を簡易に形成できる。
（ロ）上記サンルーフ装置において、
前記ゴム部材は、車両の前後方向に並設されて前記連結部を挟む一対の取付脚部を有した、サンルーフ装置。
【００６３】
この構成によれば、車両の前後方向に並設された前記両取付脚部にて前記連結部を挟むことで、前記機能ブラケットに対する前記ゴム部材の車両の前後方向の位置ずれを抑制できる。
【００６４】
（ハ）上記サンルーフ装置において、
前記フロントシューは、前記機能ブラケットを挟む車両の幅方向両側に対をなして配設されており、
前記付勢部材は、前記両フロントシューのいずれか一方にのみ設けられた、サンルーフ装置。
【００６５】
この構成によれば、前記付勢部材が前記両フロントシューのいずれか一方にのみ設けられることで、部品点数及びコストを削減できる。
（ニ）上記サンルーフ装置において、
前記フロントシューは、前記機能ブラケットを挟む車両の幅方向両側に対をなして配設されており、
前記付勢部材は、前記両フロントシューの各々に設けられた、サンルーフ装置。
【００６６】
この構成によれば、前記撓み部及び前記付勢部材の組が前記機能ブラケットを挟む車両の幅方向両側に設けられる２組になることで、車両の幅方向における前記フロントシューのがたつきをより堅固に抑制できる。
【符号の説明】
【００６７】
Ｃ…隙間、１０…ルーフ、１０ａ…開口、１１…サンルーフ装置、１２…可動パネル、１３…ガイドレール、２２…機能ブラケット、２６…連結部、２９…ストッパ部材、３０，３５…フロントシュー、３１，３６…撓み部、４０…ゴム部材（付勢部材）、４１…ベース部、４２…第１付勢部（付勢部）、４２ａ…第１先端面、４２ｂ…第２先端面、４３…第２付勢部、４４，４５…取付脚部、４４ａ…被係止部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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