(57)【要約】【課題】複数の径を備える複数のハーネスを保持できるクランプ構造を提供すること。【解決手段】複数のハーネス１１〜１５を係止するクランプ構造において、クランプ１は、一端４ａを開放、他端４ｂを閉塞する一対の壁部４を備え、一端４ａ側に位置するハーネス１５を一対の壁部４の間に弾性的に係合し、一対の壁部４と一端４ａ側のハーネス１５で形成する空間Ｃに他のハーネス１１〜１４を配置することを特徴とする。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のハーネス（１１〜１５、４１１〜４１５、５１３〜５１５）を係止するクランプ構造において、
クランプ（１、２１、３１、４１、５１）は、一端（４ａ、３４ａ、４２ａ、４３ａ、５４ａ）を開放、他端（４ｂ、３４ｂ、４２ｂ、４３ｂ、５４ｂ）を閉塞する一対の壁部（４、３４、４２、４３、５４）を備え、一端（４ａ、３４ａ、４２ａ、４３ａ、５４ａ）側に位置するハーネス（１５、４１５、５１５）を一対の壁部（４、３４、４２、４３、５４）の間に弾性的に係合し、一対の壁部（４、３４、４２、４３、５４）と一端（４ａ、３４ａ、４２ａ、４３ａ、５４ａ）側のハーネス（１５、４１５、５１５）で形成する空間（Ｃ、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５）に他のハーネス（１１〜１４、４１１〜４１４、５１３、５１４）を配置することを特徴とするクランプ構造。
【請求項２】
一対の壁部（４、３４、５４）にはハーネス（１１〜１５、５１３〜５１５）と係合する係合部（５、２５、３５、５５）を備え、前記係合部（５、２５、３５、５５）は一対の壁部（４、３４、５４）の対向面（４ｄ、３４ｄ、５４ｄ）にそれぞれ設けられ、前記係合部（５、２５、３５、５５）は前記壁部（４、３４、５４）との間で弾性関係にあることを特徴とする請求項１に記載のクランプ構造。
【請求項３】
前記係合部（５、２５）は一端（５ａ、２５ａ）側でそれぞれ前記壁部（４）の端部（４ａ）に支持され、他端（５ｂ、２５ｂ）側で閉塞部（３）に支持されることを特徴とする請求項２に記載のクランプ構造。
【請求項４】
前記係合部（５、２５）は波形状を備えることを特徴とする請求項３に記載のクランプ構造。
【請求項５】
前記壁部（４）に設けられる前記係合部（５、２５）の対向する波形状は同形状とすることを特徴とする請求項４に記載のクランプ構造。
【請求項６】
前記壁部（４）に設けられる前記係合部（２５）の波形状の振幅は他端（２５ｂ）側に行くに連れて小さくすることを特徴とする請求項５に記載のクランプ構造。
【請求項７】
前記一対の壁部（４２、４３）は他端（４２ｂ、４３ｂ）側で揺動可能に係合しており、一対の壁部（４２、４３）は付勢手段（４５）によって一端（４２ａ、４３ａ）を閉じ方向に付勢されることを特徴とする請求項１に記載のクランプ構造。
【請求項８】
前記一対の壁部（４２、４３）の一端（４２ａ、４３ａ）部内壁には凹部（４２ｃ、４３ｃ）が形成されることを特徴とする請求項７に記載のクランプ構造。
【請求項９】
前記一対の壁部（４２、４３）の内壁は他端（４２ｂ、４３ｂ）に向かうにつれ幅狭になることを特徴とする請求項８に記載のクランプ構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クランプ構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、同じ隙間を備えるハウジング内に同径のハーネスを複数並べて配置し閉止体でクランプする構造が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−２１３３８５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
複数のハーネスを纏めてクランプする場合に、従来技術のようにハウジングと閉止体でクランプすることがあるが、通常のハーネス（ワイヤ／ケーブル含む）は複数の径を備えていることが多く、ハウジングの隙間が一定だと許容できない。また閉止体でハーネスを位置決めしており、留め方が煩雑である。
本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、複数の径を備える複数のハーネスを保持できるクランプ構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、クランプ（１、２１、３１、４１、５１）は、一端（４ａ、３４ａ、４２ａ、４３ａ、５４ａ）を開放、他端（４ｂ、３４ｂ、４２ｂ、４３ｂ、５４ｂ）を閉塞する一対の壁部（４、３４、４２、４３、５４）を備え、一端（４ａ、３４ａ、４２ａ、４３ａ、５４ａ）側に位置するハーネス（１５、４１５、５１５）を一対の壁部（４、３４、４２、４３、５４）の間に弾性的に係合し、一対の壁部（４、３４、４２、４３、５４）と一端（４ａ、３４ａ、４２ａ、４３ａ、５４ａ）側のハーネス（１５、４１５、５１５）で形成する空間（Ｃ、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５）に他のハーネス（１１〜１４、４１１〜４１４、５１３、５１４）を配置することを特徴とする。
【０００６】
上記発明において、一対の壁部（４、３４、５４）にはハーネス（１１〜１５、５１３〜５１５）と係合する係合部（５、２５、３５、５５）を備え、前記係合部（５、２５、３５、５５）は一対の壁部（４、３４、５４）の対向面（４ｄ、３４ｄ、５４ｄ）にそれぞれ設けられ、前記係合部（５、２５、３５、５５）は前記壁部（４、３４、５４）との間で弾性関係にあっても良い。
【０００７】
また、上記発明において、前記係合部（５、２５）は一端（５ａ、２５ａ）側でそれぞれ前記壁部（４）の端部（４ａ）に支持され、他端（５ｂ、２５ｂ）側で閉塞部（３）に支持されても良い。
また、上記発明において、前記係合部（５、２５）は波形状を備えても良い。
また、上記発明において、前記壁部（４）に設けられる前記係合部（５、２５）の対向する波形状は同形状としても良い。
また、上記発明において、前記壁部（４）に設けられる前記係合部（２５）の波形状の振幅は他端（２５ｂ）側に行くに連れて小さくしても良い。
【０００８】
上記発明において、前記一対の壁部（４２、４３）は他端（４２ｂ、４３ｂ）側で揺動可能に係合しており、一対の壁部（４２、４３）は付勢手段（４５）によって一端（４２ａ、４３ａ）を閉じ方向に付勢されても良い。
また、上記発明において、前記一対の壁部（４２、４３）の一端（４２ａ、４３ａ）部内壁には凹部（４２ｃ、４３ｃ）が形成されても良い。
また、上記発明において、前記一対の壁部（４２、４３）の内壁は他端（４２ｂ、４３ｂ）に向かうにつれ幅狭になっても良い。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係るハーネスを係止するクランプ構造によれば、クランプは、一端を開放、他端を閉塞する一対の壁部を備え、一端側に位置するハーネスを一対の壁部の間に弾性的に係合し、一対の壁部と一端側のハーネスで形成する空間に他のハーネスを配置するので、複数の径を備える複数のハーネスを保持できる。
【００１０】
上記発明において、一対の壁部にはハーネスと係合する係合部を備え、前記係合部は一対の壁部の対向面にそれぞれ設けられ、前記係合部は前記壁部との間で弾性関係にあっても良い。この構成によれば、壁部と係合部の弾性力を異ならせることができる。
また、上記発明において、前記係合部は一端側でそれぞれ前記壁部の端部に支持され、他端側で閉塞部に支持されても良い。この構成によれば、壁部全体を大きく弾性変形させなくても、係合部だけを弾性変形させて、壁部内のハーネスの位置を調整し易くできる。
【００１１】
また、上記発明において、前記係合部は波形状を備えても良い。この構成によれば、係合部に挟まれたハーネスを係合部に沿って移動し難くでき、位置ずれを抑制できる。
また、上記発明において、前記壁部に設けられる前記係合部の対向する波形状は同形状としても良い。この構成によれば、同形状の波形状でハーネスを挟んで位置決めし易くなっている。
また、上記発明において、前記壁部に設けられる前記係合部の波形状の振幅は他端側に行くに連れて小さくしても良い。この構成によれば、ハーネスの径に応じた波形状の位置にハーネスを配置して位置決めし易くなっている。
【００１２】
上記発明において、前記一対の壁部は他端側で揺動可能に係合しており、一対の壁部は付勢手段によって一端を閉じ方向に付勢されても良い。この構成によれば、揺動する壁部によっても、揺動する壁部と一端側に挟まれたハーネスとにより、他のハーネスを配置する空間を形成することができる。
また、上記発明において、前記一対の壁部の一端部内壁には凹部が形成されても良い。この構成によれば、凹部に最大径のハーネスを保持して、凹部から最大径のハーネスが移動し難くできる。
また、上記発明において、前記一対の壁部の内壁は他端に向かうにつれ幅狭になっても良い。この構成によれば、ハーネスの径に応じた間隔となる位置で、一対の壁部により、ハーネスを挟んで位置決め可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】鞍乗り型車両の説明図である。
【図２】本発明に係る第１実施形態のクランプの説明図である。
【図３】本発明に係る第１実施形態のクランプでハーネスを挟んだ場合の説明図である。
【図４】本発明に係る第２実施形態のクランプの説明図である。
【図５】本発明に係る第３実施形態のクランプの説明図である。
【図６】本発明に係る第４実施形態のクランプの説明図である。
【図７】本発明に係る第４実施形態のクランプでハーネスを挟んだ場合の説明図である。
【図８】本発明に係る第５実施形態のクランプの説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照して本発明の各実施形態について説明する。なお、説明中、前後左右および上下といった方向の記載は、各図に示す符号付き矢印の方向で特定する。図に示す符号ＦＲは前方を示し、符号ＵＰは上方を示し、符号ＬＨは左方を示す。
【００１５】
＜第１実施形態＞
図１は、鞍乗り型車両１００の正面図である。
この鞍乗り型車両１００は、乗員から見て、ハンドル１０１の右側部分に、スロットルグリップ１０２と前輪ブレーキレバー１０３とが設けられている。また、ハンドル１０１の左側には、左グリップ１０５と連動ブレーキレバー１０６とが設けられている。
スロットルグリップ１０２の操作は、スロットルケーブル１４を介して図示しないキャブレターに伝達される。スロットルケーブル１４は、ステアリング軸１０４に沿って下方に延びている。また、前輪ブレーキレバー１０３には、前輪ブレーキホース１５が接続されている。前輪ブレーキホース１５は、ステアリング軸１０４に沿って下方に延び、図示しない前輪ブレーキに接続されている。
【００１６】
連動ブレーキレバー１０６には、連動ブレーキケーブル１３が接続されている。連動ブレーキケーブル１３は、ステアリング軸１０４に沿って下方に延び、前輪（不図示）と後輪（不図示）に制動力を分配する連動装置（不図示）に接続されている。
ハンドル１０１の左右方向中央部には、メーターユニット１０７が配置されている。メーターユニット１０７からは、車速検出用のメーターケーブル１２や、バッテリ（不図示）につながるハーネス１１がステアリング軸１０４に沿って下方に延びている。
【００１７】
鞍乗り型車両１００のハンドル１０１周りには、複数の径の異なるハーネス１１〜１５が、ステアリング軸１０４に沿って並行して配索されている。ハーネス１１〜１５は、それぞれ径の大きさが異なり、ハーネス１１〜１５のうち、前輪ブレーキホース１５が最大径になっている。これらハーネス１１〜１５は、本実施形態によるクランプ１によりまとめて保持されている。
【００１８】
図２は、第１実施形態のクランプ１を示す。
クランプ１は、複数のハーネス１１〜１５を保持するための一対の壁部４を備えている。複数のハーネスは、スロットルケーブル１４、前輪ブレーキホース１５、連動ブレーキケーブル１３、車速検出用のメーターケーブル１２、バッテリ（不図示）につながるハーネス１１である。
一対の壁部４は、一端４ａを開放部４ｃにより開放し、他端４ｂを基部３（閉塞部）により閉塞している。クランプ１は、一対の壁部４からなるハウジング２で構成される。一対の壁部４は、ほぼ同一の構造であり、それぞれ外側のフレーム６と、内側の係合部５とにより構成されている。
内側（フレーム６の対向面４ｄ側）の係合部５は波形フレームであり、開放部４ｃ側に入口凹所５ｃを有し、基部３に向けて複数の凹所（本実施形態においては５個の凹所５ｄ〜５ｈ）を備えている。一対の係合部５の間には、一対の凹所５ｄ〜５ｈで囲まれた複数の空間（本実施形態においては５個の空間Ｓ１〜Ｓ５）が形成される。
【００１９】
内側の係合部５は、外側のフレーム６に比べて薄く形成されており、外側のフレーム６に比べて弾性係数が小さく設定されている。係合部５は、一端５ａが外側のフレーム６の一端４ａに支持され、他端５ｂが基部３の中央部３ａに支持される。基部３、フレーム６および係合部５は樹脂で一体成形されている。
係合部５の波形状はハウジング２の中心線Ｌ１に対して対称に形成されている。係合部５の波形状は、凹所５ｃ〜５ｈの位置に応じて、中心線Ｌ１に対して離間する山Ａと、中心線Ｌ１に接近する谷Ｂとで構成されている。よって、係合部５は、山Ａと山Ａで挟まれる位置では幅広であり、谷Ｂと谷Ｂで挟まれる位置では幅狭である。
この波形状は、一端５ａ側の開放部４ｃでは、山Ａに設定されており幅広である。また、他端５ｂ側の基部３では、谷Ｂに設定されており幅狭となるようにして閉じている。
【００２０】
図３は、第１実施形態のクランプ１によりハーネス１１〜１５を挟んだ場合の説明図である。径の異なる複数のハーネス１１〜１５（ワイヤやケーブル、ブレーキホースを含む。）のうち、最も径の太いハーネス１５を、開放部４ｃ側に配置し、残りのハーネス１１〜１４を、一対の係合部５と一端４ａ側のハーネス１５で形成する空間Ｃ（空間Ｓ２〜Ｓ５）に配置する。残りのハーネス１１〜１４の配置の順序は任意であり、好ましくは、基部３側から順に径が太くなるように配置する。
【００２１】
ハーネス１１〜１５の配置の手順としては、クランプ１の基部３をつかみ、まず径の細いハーネス１１を、開放部４ｃの入口凹所５ｃ間に挿入する。入口凹所５ｃは山Ａで幅広なので、開放部４ｃにハーネス１１の一部が進入して、ハーネス１１が位置決めされ易くなっている。ハーネス１１が押し込まれると、一対の係合部５が弾性変形して開放部４ｃが広がる。開放部４ｃは、ハーネス１１が通過すると元の狭さに戻ろうとするため、ハーネス１１が一対の係合部５から離脱し難くなる。
【００２２】
ハーネス１１は、ハウジング２の内側の係合部５、５の間を移動し、基部３側の最奥の係合部５間の空間Ｓ５に挟まれる。ハーネス１１が基部３側に移動する場合に、ハーネス１１が係合部５を弾性変形させるが、係合部５の弾性力はフレーム６に比べて弱いため、フレーム６を直接変形させる場合に比べて、ハウジング２内でハーネス１１を移動させて位置を調整し易い。また、ハーネス１１が空間Ｓ５に移動した場合には、係合部５の波形状により、ハーネス１１の位置がずれ難くなっている。また、係合部５、５の波形状は、対向する係合部５、５において対称形状であり、ハーネス１１が山Ａ、Ａの幅広の位置に位置決めされ易くなっている。同様にして、他の最大径以外のハーネス１２〜１４も、クランプ１に挟まれる。
【００２３】
最大径以外の他のハーネス１１〜１４をクランプ１で挟んだ後に、最大径のハーネス１５がクランプ１に挟まれる。最大径のハーネス１５は、開放部４ｃを通過する際の壁部４の変形量が他のハーネス１１〜１４に比べて大きい。そのため、通過時に大きな力が必要となり、最大径のハーネス１５はハウジング２から離脱し難い。また、最大径のハーネス１５では、係合部５が弾性変形する量も大きくなる。よって、径の小さいハーネス１１〜１４を最後に挟む場合に比べて、ハウジング２の係合部５とハーネス１５が強い弾性力で密着、係合して、開放部４ｃが、最大径のハーネス１５で封鎖される。
【００２４】
ハウジング２の係合部５と最大径のハーネス１５で閉じた保持空間Ｃが構成される。保持空間Ｃには、他のハーネス１１〜１４が配置されている。
最大径のハーネス１５はハウジング２の係合部５に強く挟まれるため外れ難く、保持空間Ｃに配置された他のハーネス１１〜１４も外れ難くなっている。クランプ１により、径の異なる複数のハーネス１１〜１５が一つに纏められる。なお、最大径のハーネス１５以外のハーネス１１〜１４は、係合部５に挟まれて弾性力を受けていることが望ましいが、最大径のハーネス１５以外のハーネス１１〜１４については係合部５との間に隙間が生じていても良い。
【００２５】
図１を参照し、鞍乗り型車両１００のハンドル１０１周りには、複数の径の異なるハーネス１１〜１５が、ステアリング軸１０４に沿って並行して配索されている。ハーネス１１〜１５のうち、前輪ブレーキホース１５が最大径である。
この場合には、本実施形態のクランプ１で径の小さい方の４つのハーネス１１〜１４を、一対の係合部５と一端４ａ側のハーネス１５で形成する奥側の空間Ｃ（空間Ｓ２〜Ｓ５）に挟み、最後に、最大径のハーネス１５を挟む。
この構成により、奥側の空間Ｃのハーネス１１〜１４は、一対の係合部５と最大径のハーネス１５とにより挟まれ、最大径のハーネス１５は一対の係合部５の間に挟まれることでハーネス１１〜１５が纏められる。クランプ１で纏めることにより、鞍乗り型車両１００のハーネス１１〜１５のバタツキやフラツキが抑制できる。
【００２６】
鞍乗り型車両１００のハーネス１１〜１５の周りには、例えば、ステアリング軸１０４や、カバー１０８、ブレーキオイルが流れるリザーバホース１０９など、種々の部材が配置されており、作業スペースが狭くてハーネス１１〜１５を纏める作業がし難い。これに対して、本実施形態のクランプ１は一体であり片手で持つことが可能である。その上、クランプ１の開放部４ｃに対して、図１の矢印Ａで示すように、ハーネス１１〜１５を押し込むという一直線的な作業により、ハーネス１１〜１５を纏めることが可能である。よって、本実施形態のクランプ１により、簡易に、鞍乗り型車両１００の径の異なる複数のハーネス１１〜１５を纏めることが可能である。
【００２７】
以上説明したように、本発明を適用した第１実施形態によれば、複数のハーネス１１〜１５を係止するクランプ構造において、クランプ１は、一端４ａ、４ａを開放、他端４ｂ、４ｂを閉塞する一対の壁部４、４を備え、一端４ａ、４ａ側に位置するハーネス１５を一対の壁部４、４の間に弾性的に係合し、一対の壁部４、４と一端４ａ、４ａ側のハーネス１５で形成する保持空間Ｃに他のハーネス１１〜１４を配置する。
したがって、複数の径を備える複数のハーネス１１〜１５を保持できるクランプ構造を提供することができる。
【００２８】
第１実施形態のクランプ１では、ハウジング２の一対の壁部４、４にはハーネス１１〜１５と係合する係合部５、５を備え、係合部５、５は一対の壁部４、４の対向面４ｄ、４ｄにそれぞれ設けられ、係合部５、５は壁部４、４との間で弾性関係にある。したがって、壁部４、４と係合部５、５の弾性力を異ならせることができる。
【００２９】
第１実施形態のクランプ１では、係合部５、５は一端５ａ、５ａ側でそれぞれ壁部４、４の一端４ａ、４ａに支持され、他端５ｂ、５ｂ側で基部３に支持される。したがって、壁部４、４を大きく弾性変形させなくても、係合部５、５だけを弾性変形させて、壁部４、４内のハーネス１１〜１５の位置を調整し易くなっている。
第１実施形態のクランプ１では、係合部５、５は波形状を備える。したがって、係合部５、５に挟まれたハーネス１１〜１５を係合部５、５に沿って移動し難くでき、位置ずれを抑制できる。
第１実施形態のクランプ１では、壁部４、４に設けられる係合部５、５の対向する波形状は同形状である。したがって、係合部５、５の同形状の波形状の山Ａ、Ａでハーネス１１〜１５を挟んで位置決めし易くなっている。
【００３０】
＜第２実施形態＞
図４は、第２実施形態のクランプ２１を示す。
以降の説明では、第１実施形態で説明した構成要素と同一の構成要素については、同一の符号を付し、その説明を省略する。
クランプ２１は、第１実施形態の係合部５に代えて、係合部２５を備える。第２実施形態の係合部２５は、波形フレームであり、波形状の振幅が他端２５ｂ側に行くに連れて小さくされている。第２実施形態の振幅は、中心線Ｌ２に対する振れ幅として設定されており、他端２５ｂ側に行くに連れて小さくされている。すなわち、対向する山Ａと山Ａで挟まれる間隔Ａ１〜Ａ５は一端２５ａ側ほど大きく、他端２５ｂ側ほど小さく形成されている（Ａ１＞Ａ２＞Ａ３＞Ａ４＞Ａ５）。また、対向する谷Ｂと谷Ｂで挟まれる間隔Ｂ１〜Ｂ４も、一端２５ａ側ほど大きく、他端２５ｂ側ほど小さく形成されている（Ｂ１＞Ｂ２＞Ｂ３＞Ｂ４）。なお、開放部４ｃの山Ａの間隔Ａ０と谷Ｂの間隔Ｂ０とは、基部３側の間隔Ａ５、Ｂ４とそれぞれ同様に形成されている（Ａ０＝Ａ５、Ｂ０＝Ｂ４）。基部３側の間隔Ｂ５は０となっており、閉じている。
【００３１】
本発明を適用した第２実施形態によれば、クランプ２１は、第１実施形態のクランプ１と同様に波形フレームの係合部２５を有しており、第１実施形態と同様の作用効果を奏する。その上、第２実施形態のクランプ２１では、壁部４に設けられる係合部２５の波形状の振幅は、他端２５ｂ側に行くに連れて小さくされている。したがって、ハーネス１１〜１５を係合部２５に挟む場合に、ハーネス１１〜１５の径に応じた波形で挟んで位置決めし易くなっている。また、谷Ｂの間隔Ｂ１〜Ｂ５も、一端２５ａ側ほど大きく、他端２５ｂ側ほど小さく形成されている。このため、ハーネス１１〜１４を開放部４ｃから基部３側に移動させる際に、係合部２５を変形させる必要が少なく、ハーネス１１〜１４を基部３側に移動させ易くなっている。開放部４ｃの間隔Ａ０、Ｂ０は基部３側と同様に狭くなっており、開放部４ｃを通過したハーネス１１〜１５は外れ難い。
【００３２】
＜第３実施形態＞
図５は、第３実施形態のクランプ３１を示す。
以降の説明では、第１実施形態で説明した構成要素と同一の構成に要素については、同一の符号を付し、その説明を省略する。
第３実施形態のクランプ３１は、一端３４ａを開放部３４ｃにより開放し、他端３４ｂを基部３３（閉塞部）により閉塞している一対の壁部３４を備える。クランプ３１は、一対の壁部３４からなるハウジング３２で構成される。壁部３４の対向面３４ｄには、スポンジ３５（第３実施形態の係合部）を備える。スポンジ３５は、壁部３４に対して弾性変形可能である。
【００３３】
第３実施形態のクランプ３１では、ハウジング３２に進入したハーネス１１〜１５は、スポンジ３５により挟まれる。スポンジ３５は、最大径のハーネス１５を開放部３４ｃ側で挟んで保持する。これにより、開放部３４ｃは最大径のハーネス１５で封鎖される。最大径のハーネス１５とハウジング３２の閉じた保持空間Ｃ３内に、最大径以外のハーネス１１〜１４が保持される。第３実施形態でも、ハウジング３２に比べて弱い弾性力のスポンジ３５で、ハーネス１１〜１５が挟まれて纏められるため、第１実施形態と同様の作用効果を奏する。また、スポンジ３５は、ハーネス１１〜１５の外径形状に応じて変形し易いため、一体樹脂成形の場合に比べて様々な形状のハーネスを挟んで保持し易くなっている。
【００３４】
＜第４実施形態＞
図６は、第４実施形態のクランプ４１を示す。
以降の説明では、第１実施形態で説明した構成要素と同一の構成要素については、同一の符号を付し、その説明を省略する。
第４実施形態のクランプ４１は、一対の板状の挟持部材４２、４３（壁部）を備える。挟持部材４２、４３（壁部）は、一端４２ａ、４３ａから他端４２ｂ、４３ｂに延びた形状をしている。挟持部材４２、４３の一端４２ａ、４３ａ側には、長手方向に対して直交方向に膨出し内面が内側に凹んだ凹部４２ｃ、４３ｃが形成されている。凹部４２ｃ、４３ｃには、凹部４２ｃ、４３ｃから他端４２ｂ、４３ｂ側に延びる延伸部４２ｄ、４３ｄが形成されている。延伸部４２ｄ、４３ｄの他端４２ｂ、４３ｂ側には、摘み部４２ｅ、４３ｅが形成されている。
【００３５】
各挟持部材４２、４３において、延伸部４２ｄ、４３ｄと摘み部４２ｅ、４３ｅとの結合部には、ピボット板部４２ｆ、４３ｆが形成されている。ピボット板部４２ｆ、４３ｆは、ピボット軸４４により回動可能に支持される。ピボット軸４４を回動中心として、挟持部材４２と挟持部材４３とが揺動可能に支持される。
ピボット軸４４には、ねじりバネ４５（付勢手段）が装着される。ねじりバネ４５は、摘み部４２ｅ、４３ｅを離間する方向に付勢し、ピボット軸４４をはさんで反対側の凹部４２ｃ、４３ｃを閉じ方向に接近させる。
【００３６】
クランプ４１の復元状態では、挟持部材４２の一端４２ａと挟持部材４３の一端４３ａとが接触している。復元状態では、延伸部４２ｄ、４３ｄが、他端４２ｂ、４３ｂ側に向かうにつれ幅狭に形成されている。凹部４２ｃ、４３ｃ側の間隔Ｄ１は広く、ピボット板部４２ｆ、４３ｆ側の間隔Ｄ２は狭い。延伸部４２ｄ、４３ｄでは、径に応じた位置でハーネス１１〜１４を挟み易くなっている。凹部４２ｃ、４３ｃ、延伸部４２ｄ、４３ｄ、ピボット板部４２ｆ、４３ｆおよびピボット軸４４により、ハウジング部４６（ハウジング）が構成される。
【００３７】
図７は、第４実施形態のクランプ４１にハーネス４１１〜４１５が挟まれた場合を示す。なお、第４実施形態のハーネス４１１〜４１５は第１実施形態のハーネス１１〜１５とは径が異なるが、径の大小関係などは第１実施形態のハーネス１１〜１５にそれぞれ対応している。
第４実施形態のクランプ４１では、摘み部４２ｅ、４３ｅが摘ままれ、一端４２ａ、４３ａ側が開放される。一端４２ａ、４３ａ側が開放された場合、小径のハーネス４１１〜４１４から順に延伸部４２ｄ、４３ｄに押し込むようにして挟まれる。最大径のハーネス４１５は、凹部４２ｃ、４３ｃに挟まれる。最大径のハーネス４１５が凹部４２ｃ、４３ｃに挟まれた場合、挟持部材４２の一端４２ａと挟持部材４３の一端４３ａとが離間し、一端４２ａと一端４３ａの間に形成される開放部４４ｃは最大径のハーネス４１５で封鎖される。最大径のハーネス４１５とハウジング部４６とにより閉じた保持空間Ｃ４を形成し、他のハーネス４１１〜４１４が保持空間Ｃ４に配置される。
【００３８】
本発明を適用した第４実施形態によれば、ハーネス４１１〜４１５を係止するクランプ構造において、クランプ４１は、一端４２ａ、４３ａを開放、他端４２ｂ、４３ｂ側を閉塞する一対の挟持部材４２、４３を備え、一端４２ａ、４３ａ側に位置するハーネス４１５と、一対の挟持部材４２、４３は弾性的に係合し、一対の挟持部材４２，４３と一端４２ａ、４３ａ側のハーネス４１５で形成する保持空間Ｃ４に他のハーネス４１１〜４１４を配置する。したがって、第４実施形態のクランプ４１は、複数の径を備える複数のハーネス４１１〜４１５を保持できる。
【００３９】
第４実施形態のクランプ４１では、一対の挟持部材４２、４３は他端４２ｂ、４３ｂ側のピボット板部４２ｆ、４３ｆで揺動可能に係合しており、一対の挟持部材４２、４３はねじりバネ４５によって一端４２ａ、４３ａを閉じ方向に付勢される。したがって、揺動する挟持部材４２、４３によっても、挟持部材４２、４３と一端４２ａ、４３ａ側に挟むハーネス４１５とにより、他のハーネス４１１〜４１４を配置する保持空間Ｃ４を形成することができる。
第４実施形態のクランプ４１では、一対の挟持部材４２、４３の一端４２ａ、４３ａ部内壁には、凹部４２ｃ、４３ｃが形成される。したがって、凹部４２ｃ、４３ｃに最大径のハーネス４１５を保持して、凹部４２ｃ、４３ｃから最大径のハーネス４１５が移動し難くできる。
【００４０】
第４実施形態のクランプ４１では、一対の挟持部材４２、４３の延伸部４２ｄ、４３ｄの内壁は他端４２ｂ、４３ｂに向かうにつれ幅狭になる。したがって、ハーネス４１１〜４１４の径に応じた間隔となる位置で、挟持部材４２、４３により、ハーネス４１１〜４１４を挟んで位置決め可能である。
【００４１】
＜第５実施形態＞
図８には、第５実施形態のクランプ５１が示されている。図８には、図１、図４〜図６とは異なり、クランプ５１が弾性変形した状態が示されている。
以降の説明では、第１実施形態および第３実施形態で説明した構成要素と同一の構成要素については、同一の符号を付し、その説明を省略する。
第５実施形態のクランプ５１は、第３実施形態のハウジング３２に対応するハウジング５２を備える。ハウジング５２は、基部５３と、壁部５４（第一壁部５４Ｂ、第二壁部５４Ｆ）とを備える。壁部５４の対向面５４ｄには、スポンジ５５（第５実施形態の係合部）が取り付けられている。スポンジ（緩衝材）５５は、表面が波形状に形成されている。対向するスポンジ５５の波形状は同形状に形成されている。スポンジ５５の波形状により、スポンジ５５に挟まれたハーネス５１３〜５１５が、スポンジ５５に沿って移動し難くなっている。なお、ハーネス５１３〜５１５は第１実施形態のハーネス１３〜１５にそれぞれ対応する。
【００４２】
第５実施形態ではクランプ５１が３つのハーネス５１３〜５１５を纏める場合を説明する。図８に示すように弾性力に抗してクランプ５１を開いて、３つのハーネス５１３〜５１５のうち、一端５４ａ側に最大径のハーネス５１５を配置し、基部５３側に他のハーネス５１３、５１４を配置する。クランプ５１から手を離すと、ハウジング５２が弾性復元して閉じるため、ハーネス５１３〜５１５がハウジング５２のスポンジ５５、５５に挟まれる。最大径のハーネス５１５が一端５４ａ側で挟まれるため、ハウジング５２およびハーネス５１５で閉じた保持空間Ｃ５が形成される。保持空間Ｃ５には、他のハーネス５１３、５１４が保持される。よって、第５実施形態のクランプ５１でも、径の異なる複数のハーネス５１３〜５１５が一つに纏められる。
【００４３】
第５実施形態では、第一壁部５４Ｂの一端５４ａ側の上部には、ベルト部５６が形成されている。ベルト部５６の先端には複数の孔５６ａが形成されている。ベルト部５６の孔５６ａには、一端５４ａ側の下部に形成された突出部５７を引っ掛け可能である。すなわち、ベルト部５６は、第二壁部５４Ｆの外側を回りこむようにして配置され、第二壁部５４Ｆに形成された溝状の凹部５８に嵌められる。そして、ベルト部５６の先端の孔５６ａに突出部５７が引っ掛けられる。ベルト部５６、突出部５７および凹部５８により、補助引掛け部５９が構成される。
【００４４】
クランプ５１は弾性力でハーネス５１３〜５１５を挟むため、クランプ５１が、弾性力でハーネス５１３〜５１５にぶら下がることが可能である。このとき、第５実施形態では補助引掛け部５９において、ベルト部５６が第二壁部５４Ｆの外側を回りこむようにして配置され、突出部５７に引っ掛け可能である。補助引掛け部５９により、ハウジング５２の弾性力に抗してハウジング５２が開くことを抑制できる。クランプ５１がハーネス５１３〜５１５に弾性力でぶら下り可能であるため、ベルト部５６を突出部５７に引っ掛ける作業は、作業者がクランプ５１を持って作業する場合に比べて、容易になり易い。
【００４５】
上述した実施形態は、あくまでも本発明の一態様を示すものであり、本発明の主旨を逸脱しない範囲で任意に変形及び応用が可能である。
各実施形態において、クランプ１、２１、３１、４１、５１が挟むハーネス１１〜１５、４１１〜４１５、５１３〜５１５は全て異なる径の構成を説明したが、同径のハーネスが含まれていても良く、クランプ１〜５１で挟む各ハーネス１１〜１５、４１１〜４１５、５１３〜５１５のうち、径が最大となるハーネス１５、４１５、５１５を一端４ａ、３４ａ、４２ａ、４３ａ、５４ａの開放部４ｃ、３４ｃ、４４ｃ側で挟みさえすれば良い。
第１実施形態において、クランプ１が５つのハーネス１１〜１５を挟む構成を説明したが、例えば、クランプ１がハーネス１１、１３、１４のみを挟む構成でも良い。同様に、第４実施形態において、クランプ４１が５つのハーネス４１１〜４１５を挟む構成を説明したが、例えば、クランプ４１がハーネス４１１、４１３、４１４のみを挟む構成でも良い。
【符号の説明】
【００４６】
１、２１、３１、４１、５１  クランプ
２、２２、３２、４６、５２  ハウジング
３  閉塞部
４、３４、４２、４３、５４  壁部
４ａ、３４ａ、４２ａ、４３ａ、５４ａ  一端
４ｂ、３４ｂ、５４ｂ  他端
４ｃ、３４ｃ、４４ｃ  開放部
４ｄ、３４ｄ、５４ｄ  対向面
５、２５、３５、５５  係合部
１１〜１５、４１１〜４１５、５１３〜５１５  ハーネス
２５ｂ  他端
４２ａ、４３ａ  一端
４２ｂ、４３ｂ  他端
４２ｃ、４３ｃ  凹部
４５  付勢手段
Ｃ、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５  空間
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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