(57)【要約】【課題】ゴム突起の摩耗や破損を効果的に抑制できる、ゴムクローラを提供する。【解決手段】本発明のゴムクローラ１は、無端状のゴム弾性体からなるクローラ本体２と、クローラ本体の内周面からクローラ内周側へ突出した、ゴム突起３１と、ゴム突起に埋設された、樹脂部材３２と、を備え、樹脂部材は、複数のフレーム部３３と、複数のフレーム部どうしを連結する、連結部３４と、を有し、フレーム部は、ゴム突起の側面に沿って延在する、側面板状部３３１と、側面板状部から連続してゴム突起の頂面に沿って延在する、頂面板状部３３２と、を有する。【選択図】図６
2019206239.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端状のゴム弾性体からなるクローラ本体と、
前記クローラ本体の内周面からクローラ内周側へ突出した、ゴム突起と、
前記ゴム突起に埋設された、樹脂部材と、
を備え、
前記樹脂部材は、
複数のフレーム部と、
前記複数のフレーム部どうしを連結する、連結部と、
を有し、
前記フレーム部は、
前記ゴム突起の側面に沿って延在する、側面板状部と、
前記側面板状部から連続して前記ゴム突起の頂面に沿って延在する、頂面板状部と、
を有する、ゴムクローラ。
【請求項２】
前記フレーム部は、
前記側面板状部が、前記ゴム突起の側面に露出しており、
前記頂面板状部が、前記ゴム突起の頂面に露出している、請求項１に記載のゴムクローラ。
【請求項３】
前記ゴム突起のクローラ周方向両側の側面側に、前記フレーム部がそれぞれ設けられている、請求項１又は２に記載のゴムクローラ。
【請求項４】
前記ゴム突起のクローラ幅方向両側の側面側に、前記フレーム部がそれぞれ設けられている、請求項１〜３のいずれか一項に記載のゴムクローラ。
【請求項５】
前記ゴム突起の頂面側の各角部は、面取りされている、請求項１〜４のいずれか一項に記載のゴムクローラ。
【請求項６】
前記フレーム部の表面のうち、当該フレームの厚み方向両側の面を除く各面は、それぞれ、当該フレーム部の外側に突出した湾曲面である、請求項１〜５のいずれか一項に記載のゴムクローラ。
【請求項７】
前記フレーム部は、前記側面板状部と前記頂面板状部との結合部分で滑らかに湾曲している、請求項１〜６のいずれか一項に記載のゴムクローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴムクローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のゴムクローラとして、ゴムクローラの内周面側に設けられたゴム突起の摩耗や破損を抑制するために、ゴム突起に樹脂部材を埋設したものがある（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−５３１７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来のゴムクローラにおいては、ゴム突起の摩耗や破損の抑制に関し、さらなる改善の余地があった。
【０００５】
本発明は、ゴム突起の摩耗や破損を効果的に抑制できる、ゴムクローラを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明のゴムクローラは、
無端状のゴム弾性体からなるクローラ本体と、
前記クローラ本体の内周面からクローラ内周側へ突出した、ゴム突起と、
前記ゴム突起に埋設された、樹脂部材と、
を備え、
前記樹脂部材は、
複数のフレーム部と、
前記複数のフレーム部どうしを連結する、連結部と、
を有し、
前記フレーム部は、
前記ゴム突起の側面に沿って延在する、側面板状部と、
前記側面板状部から連続して前記ゴム突起の頂面に沿って延在する、頂面板状部と、
を有する。
本発明のゴムクローラによれば、ゴム突起の摩耗や破損を効果的に抑制できる。
【０００７】
本発明のゴムクローラにおいては、
前記フレーム部は、
前記側面板状部が、前記ゴム突起の側面に露出しており、
前記頂面板状部が、前記ゴム突起の頂面に露出していると、好適である。
これにより、ゴム突起の摩耗や破損をより効果的に抑制できる。
【０００８】
本発明のゴムクローラにおいては、
前記ゴム突起のクローラ周方向両側の側面側に、前記フレーム部がそれぞれ設けられていると、好適である。
これにより、スプロケットとの干渉によるゴム突起のクローラ周方向両側の側面の摩耗や破損を、効果的に抑制できる。
【０００９】
本発明のゴムクローラにおいては、
前記ゴム突起のクローラ幅方向両側の側面側に、前記フレーム部がそれぞれ設けられていると、好適である。
これにより、転輪やアイドラとの干渉によるゴム突起のクローラ幅方向両側の側面の摩耗や破損を、効果的に抑制できる。
【００１０】
本発明のゴムクローラにおいては、
前記ゴム突起の頂面側の各角部は、面取りされていると、好適である。
これにより、ゴム突起の摩耗や破損をより効果的に抑制できる。
【００１１】
本発明のゴムクローラにおいては、
前記フレーム部の表面のうち、当該フレームの厚み方向両側の面を除く各面は、それぞれ、当該フレーム部の外側に突出した湾曲面であると、好適である。
これにより、フレーム部とゴム突起との界面における応力の集中を抑制し、そこでの剥離を抑制できる。
【００１２】
本発明のゴムクローラは、
前記フレーム部は、前記側面板状部と前記頂面板状部との結合部分で滑らかに湾曲していると、好適である。
これにより、転輪やスプロケット等との干渉時に入力される衝撃に対し、フレーム部の耐久性を向上できる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、ゴム突起の摩耗や破損を効果的に抑制できる、ゴムクローラを提供することを目的とする。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の一実施形態に係るゴムクローラを備えたゴムクローラ走行装置の一例を概略的に示す、側面図である。
【図２】図１のゴムクローラの一部を概略的に示す、斜視図である。
【図３】図２のゴムクローラの内周面を拡大して示す、平面図である。
【図４】図３のゴムクローラを、クローラ周方向に平行な図３のＡ−Ａ線に沿う断面により示す、クローラ周方向断面図である。
【図５】図３のゴムクローラを、クローラ幅方向に平行な図３のＢ−Ｂ線に沿う断面により示す、クローラ幅方向断面図である。
【図６】図３の突起部を拡大して示す、斜視図である。
【図７】図６の突起部を、クローラ内周面に平行な図６のＣ−Ｃ線に沿う断面により示す、Ｃ−Ｃ断面図である。
【図８】図６の突起部のうち、樹脂部材のみを示す、斜視図である。
【図９】本発明の第１変形例に係るゴムクローラの突起部を拡大して示す、斜視図である。
【図１０】図１０（ａ）は、図９の例に係るゴムクローラを、クローラ周方向に平行な図９のＤ−Ｄ線に沿う断面により示す、クローラ周方向断面図であり、図１１（ｂ）は、図９のゴムクローラを、クローラ幅方向に平行な図９のＥ−Ｅ線に沿う断面により示す、クローラ幅方向断面図である。
【図１１】図９の突起部のうち、樹脂部材のみを示す、斜視図である。
【図１２】本発明の第２変形例に係るゴムクローラの突起部を拡大して示す、斜視図である。
【図１３】本発明の第３変形例に係るゴムクローラの突起部を拡大して示す、斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明のゴムクローラは、芯金レスゴムクローラに適用されると好適なものであり、例えば農業機械（トラクター、コンバイン等）や建設機械（ミニショベル等）等に装着されて使用されると好適なものである。
以下、本発明に係るゴムクローラの実施形態について、図面を参照しながら例示説明する。
各図において共通する構成要素には同一の符号を付している。
【００１６】
図１〜図８は、本発明の一実施形態に係るゴムクローラの構成を説明するための図面である。図１は、本実施形態に係るゴムクローラ１を備えたゴムクローラ走行装置Ａの一例を概略的に示す、側面図である。図２は、図１のゴムクローラ１の一部を概略的に示す、斜視図である。図３は、図２のゴムクローラ１の内周面を拡大して示す、平面図である。図４は、図３のゴムクローラ１を、クローラ周方向に平行な図３のＡ−Ａ線に沿う断面により示す、クローラ周方向断面図である。図５は、図３のゴムクローラ１を、クローラ幅方向に平行な図３のＢ−Ｂ線に沿う断面により示す、クローラ幅方向断面図である。
本実施形態のゴムクローラ１は、芯金レスゴムクローラとして構成されている。
図１〜図５に示すように、本実施形態のゴムクローラ１は、無端状のゴム弾性体からなるクローラ本体２と、クローラ本体２のクローラ内周側に設けられた複数の突起部３と、クローラ本体２のクローラ外周側に設けられた複数のラグ５と、クローラ本体２の内部に埋設されたスチールコード層６及び１層又は複数層（図の例では３層）の補強プライ７と、を備えている。
本明細書において、「クローラ内周側」、「クローラ外周側」、「クローラ周方向」、「クローラ幅方向」、「クローラ厚さ方向」とは、クローラ本体２における内周側、外周側、周方向、幅方向、厚さ方向を、それぞれ指す。各図には、便宜のため、クローラ周方向をＣＤ矢印により、クローラ幅方向をＷＤ矢印により、クローラ厚さ方向をＴＤ矢印により、それぞれ示している。
【００１７】
図２に示すように、複数の突起部３は、それぞれクローラ本体２の内周面２１からクローラ内周側へ突出しており、クローラ周方向に互いに一定の間隔を空けて配列されている。本例において、各突起部３は、それぞれクローラ本体２のクローラ幅方向中央に配置されている。クローラ本体２の内周面２１と、各突起部３の表面とは、ゴムクローラ１の内周面１１を構成する。
複数のラグ５は、それぞれクローラ本体２の外周面２２からクローラ外周側へ突出している。ラグ５の形状や配置は、各図に示すものに限られず、任意の形状や配置を採用してよい。クローラ本体２の外周面２２と、各ラグ５の表面とは、ゴムクローラ１の外周面１２を構成する。
スチールコード層６は、それぞれクローラ周方向に平行に延びる複数本のスチールコード６ａからなる。各補強プライ７は、スチールコード層６よりもクローラ外周側に配置され、例えばクローラ周方向に対して傾斜した複数本のコードを含む。補強プライ７は、無くてもよい。
【００１８】
図１の例のゴムクローラ走行装置Ａは、トラクター用の走行装置として構成されており、駆動輪としてのスプロケットＳと、１つ又は複数（図の例では２つ）の従動輪としてのアイドラＩと、１つ又は複数（図の例では３つ）の転輪Ｒと、これらに巻き掛けられた本実施形態のゴムクローラ１と、を備えている。
スプロケットＳは、複数のピンＰを有しており、図１及び図４に示すように、スプロケットＳが回転する間、各ピンＰがゴムクローラ１の各突起部３のクローラ周方向端面に順次係合する（当たる）ように構成されている。突起部３は、スプロケットＳのピンＰが突起部３のクローラ周方向端面と係合する際に、スプロケットＳのピンＰからの駆動力をクローラ本体２に伝達する機能を有する。図１及び図４の例では、ピンＰは、クローラ幅方向に延在する円柱状に構成されているが、ピンＰの構成は任意でよい。
図５に示すように、転輪Ｒは、ゴムクローラ１の突起部３をクローラ幅方向に跨ぐように配設されており、突起部３のクローラ幅方向両側の転輪通過面１１ａ（図３、図５）上を通過するように構成されている。突起部３は、そのクローラ幅方向両側の端面によって、転輪Ｒのクローラ幅方向の移動を規制することにより転輪Ｒをガイドする機能を有する。これにより、旋回時等に発生しやすい脱輪が抑制される。
アイドラＩも、転輪Ｒと同様に、ゴムクローラ１の突起部３をクローラ幅方向に跨ぐように配設されている。
なお、本実施形態のゴムクローラ１は、図１に示すゴムクローラ走行装置Ａとは異なる任意の構成のゴムクローラ走行装置に用いられてよい。
【００１９】
図３〜図５に示すように、クローラ本体２のクローラ内周側には、複数のゴム弾性体からなるゴム突起３１が設けられており、これら複数のゴム突起３１は、それぞれクローラ本体２の内周面２１からクローラ内周側へ突出しており、クローラ周方向に互いに一定の間隔を空けて配列されている。各ゴム突起３１には、それぞれ樹脂部材３２が１つずつ埋設されている。突起部３は、ゴム突起３１と、これに埋設された樹脂部材３２とから、構成されている。
本例において、樹脂部材３２は、射出成形により、一部品として一体に形成されている。また、本例において、樹脂部材３２は、その外表面がゴム突起３１の表面に露出しており、残りの部分がゴム突起３１の内部に埋設されている。樹脂部材３２の外表面（具体的には、後述のフレーム部３３の外表面）とゴム突起３１の表面とは、突起部３の表面を構成している。
本例において、樹脂部材３２の外表面とゴム突起３１の表面とは、両者間に段差が無く、突起部３の表面を滑らかに形成している。ただし、樹脂部材３２の外表面とゴム突起３１の表面との間に段差があってもよく、例えば、樹脂部材３２の一部が、ゴム突起３１の表面よりも、突起部３の外側に突出していてもよい。
本例において、連結部３４は、その全部が、ゴム突起３１の内部に埋設されている。
本明細書において、ゴム突起３１の「頂面３１ａ」とは、ゴム突起３１のクローラ内周側の端面である。ゴム突起３１の「側面３１ｄ」とは、ゴム突起３１の表面のうち、頂面３１ａ以外の表面を指しており、具体的には、クローラ幅方向端面３１ｂ、クローラ周方向端面３１ｃである。ゴム突起３１の「根元３１ｅ」とは、ゴム突起３１のクローラ外周側の仮想端面であり、クローラ本体２の内周面２１をゴム突起３１側へ延長させてなる仮想面でもある。
同様に、本明細書において、突起部３の「頂面」とは、突起部３のクローラ内周側の端面である。突起部３の「側面」とは、突起部３の表面のうち、頂面以外の表面を指しており、具体的には、クローラ幅方向端面、クローラ周方向端面である。突起部３の「根元」とは、突起部３のクローラ外周側の仮想端面であり、クローラ本体２の内周面を突起部３側へ延長させてなる仮想面でもある。
樹脂部材３２は、ゴム突起３１を補強し、ゴム突起３１の摩耗や破損を抑制するために、設けられている。
【００２０】
図６は、図３の突起部３を拡大して示す、斜視図である。図７は、図６の突起部３を、クローラ内周面に平行な図６のＣ−Ｃ線に沿う断面により示す、Ｃ−Ｃ断面図である。図８は、図６の突起部３のうち、樹脂部材３２のみを示す、斜視図である。図８では、便宜のため、樹脂部材３２がゴムクローラ１のゴム突起３１に埋設された状態におけるクローラ周方向（ＣＤ矢印）、クローラ幅方向（ＷＤ矢印）、クローラ厚さ方向（ＴＤ矢印）を、それぞれ示している。
図３〜図８に示すように、樹脂部材３２は、複数（本例では４つ）のフレーム部３３と、これら複数のフレーム部３３どうしを連結する、連結部３４と、を有している。本例において、各フレーム部３３は、それぞれ、略Ｌ字状に曲がった板状に構成されている。より具体的に、各フレーム部３３は、それぞれ、ゴム突起３１の側面３１ｄに沿って延在する、略平板状の側面板状部３３１と、この側面板状部３３１のクローラ内周側端部から連続してゴム突起３１の頂面３１ａに沿って延在する、略平板状の頂面板状部３３２と、を有する。側面板状部３３１と頂面板状部３３２とは、互いに交差した方向に延在している。側面板状部３３１は、ゴム突起３１の根元３１ｅよりもクローラ内周側の位置から、ゴム突起３１の頂面３１ａの外縁（頂面３１ａと側面３１ｄとの間のエッジ）までにわたって、延在している。頂面板状部３３２は、ゴム突起３１の頂面３１ａの外縁から、当該頂面３１ａの中心側に向かって延在し、当該頂面３１ａの中心に至る手前まで、延在している。側面板状部３３１と頂面板状部３３２との結合部分３３３（境界部分）は、ゴム突起３１の頂面３１ａの外縁に対応する位置にあり、突起部３の頂面の外縁の一部を構成している。
本例において、各フレーム部３３の厚みは、その全体にわたってほぼ均一である。ただし、フレーム部３３の厚みは、非均一でもよい。
側面板状部３３１の外表面は、ゴム突起３１の側面３１ｄに露出している。側面板状部３３１の外表面と、これに隣接するゴム突起３１の側面３１ｄとは、両者間に段差が無く、互いに面一である。側面板状部３３１の外表面とゴム突起３１の側面３１ｄとは、突起部３の側面を構成している。
また、頂面板状部３３２の外表面は、ゴム突起３１の頂面３１ａに露出している。頂面板状部３３２の外表面と、これに隣接するゴム突起３１の頂面３１ａとは、両者間に段差が無く、互いに面一である。頂面板状部３３２の外表面とゴム突起３１の頂面３１ａとは、突起部３の頂面を構成している。
なお、本明細書において、フレーム部３３、側面板状部３３１、頂面板状部３３２の「外表面」とは、これらの表面のうち、突起部３の外側を向く面を指す。一方、フレーム部３３、側面板状部３３１、頂面板状部３３２の「内表面」とは、これらの表面のうち、突起部３の内側を向く面を指す。
【００２１】
本例では、ゴム突起３１の各側面３１ｄに、フレーム部３３が１つずつ設けられている。すなわち、樹脂部材３２は、フレーム部３３として、クローラ周方向両側の一対のフレーム部３３ｃと、クローラ幅方向両側の一対のフレーム部３３ｗと、を有している。
具体的には、ゴム突起３１のクローラ周方向両側の端面３１ｃ（側面３１ｄ）側には、フレーム部３３ｃがそれぞれ１つずつ設けられている。これら一対のフレーム部３３ｃは、クローラ周方向に互いに対向しており、それぞれ、ゴム突起３１のクローラ幅方向中央に配置されているとともに、ゴムクローラ１の内周面を平面視したときに、それぞれクローラ周方向に延在している（図３）。図６に示すように、クローラ周方向両側のフレーム部３３ｃの幅Ｗ３３ｃは、それぞれ、ゴム突起３１の頂面３１ａのクローラ幅方向の幅Ｌ２よりも、小さい（Ｗ３３ｃ＜Ｌ２）。なお、このフレーム部３３ｃの幅Ｗ３３ｃは、当該フレーム部３３ｃの延在方向に垂直な方向、すなわち、クローラ幅方向に沿って測るものとする。フレーム部３３ｃの幅Ｗ３３ｃは、本例では、フレーム部３３ｃの延在方向に沿って一定であるが、フレーム部３３ｃの延在方向に沿って変化してもよい。
また、ゴム突起３１のクローラ幅方向両側の端面３１ｂ（側面３１ｄ）側にも、フレーム部３３ｗがそれぞれ１つずつ設けられている。これら一対のフレーム部３３ｗは、クローラ幅方向に互いに対向しており、それぞれ、ゴム突起３１のクローラ周方向中央に配置されているとともに、ゴムクローラ１の内周面を平面視したときに、それぞれクローラ幅方向に延在している（図３）。図６に示すように、クローラ幅方向両側のフレーム部３３ｗの幅Ｗ３３ｗは、それぞれ、ゴム突起３１の頂面３１ａのクローラ周方向の幅Ｌ３よりも、小さい（Ｗ３３ｗ＜Ｌ３）。なお、このフレーム部３３ｗの幅Ｗ３３ｗは、当該フレーム部３３ｗの延在方向に垂直な方向、すなわち、クローラ周方向に沿って測るものとする。フレーム部３３ｗの幅Ｗ３３ｗは、本例では、フレーム部３３ｗの延在方向に沿って一定であるが、フレーム部３３ｗの延在方向に沿って変化してもよい。
【００２２】
本例において、連結部３４は、クローラ周方向両側のフレーム部３３ｃどうしを連結する、周方向連結部３４ｃと、クローラ幅方向両側のフレーム部３３ｗどうしを連結する、幅方向連結部３４ｗと、を有する。
本例において、周方向連結部３４ｃは、棒状に構成されており、クローラ周方向に延在しているとともに、その両端部が、クローラ周方向両側のフレーム部３３ｃの側面板状部３３１の内表面にそれぞれ結合されている。
また、幅方向連結部３４ｗは、棒状に構成されており、クローラ幅方向に延在しているとともに、その両端部が、クローラ幅方向両側のフレーム部３３ｗの側面板状部３３１の内表面にそれぞれ結合されている。
周方向連結部３４ｃと幅方向連結部３４ｗとは、互いにほぼ直角に交差している。
図の例において、周方向連結部３４ｃ、幅方向連結部３４ｗは、それぞれの延在方向に垂直な断面の形状が、円形であるが、それぞれの延在方向に垂直な断面の形状は、楕円形や四角形等、任意の形状でよい。
【００２３】
突起部３は、衝撃の入力を繰り返し受ける部分である。そのため、仮に突起部３が樹脂部材３２を有さずにゴム突起３１のみから構成される場合、ゴム突起３１には、摩耗や破損が生じやすい。例えば、突起部３のクローラ幅方向両側を転輪Ｒが通過する際、ゴムクローラ１が旋回走行していると、転輪Ｒは突起部３のクローラ幅方向端面に衝突したり擦れたりする場合がある。その際、ゴム突起３１のクローラ幅方向端面３１ｂには、転輪Ｒとの干渉によって、摩耗が生じやすい。なお、突起部３のクローラ幅方向両側をアイドラＩが通過する際も、同様である。また、ゴムクローラ１が急に発進したり旋回したりすると、転輪Ｒは突起部３に乗り上げて、脱輪を起こすおそれがある。その際に、転輪Ｒが突起部３の頂面３１ａ側の部分（特に、頂面３１ａの外縁の近傍部分）を潰し、そこで破損（ゴム欠け等）が生じるおそれがある。また、突起部３のクローラ周方向端面は、スプロケットＳのピンＰと繰り返し衝突する。そのため、ゴム突起３１のクローラ周方向端面３１ｃには、スプロケットＳのピンＰとの干渉によって、摩耗が生じやすい。
一方、本実施形態のゴムクローラ１は、ゴム突起３１に樹脂部材３２が埋設されており、樹脂部材３２のフレーム部３３が、側面板状部３３１と頂面板状部３３２とを有しており、それにより、概略的にいえば、ゴム突起３１の表面側を覆っている。樹脂部材３２を構成する樹脂材料は、ゴム突起３１を構成するゴム弾性体に比べ、剛性が高く、摩擦係数が低い。そのため、同じ衝撃の入力に対し、樹脂部材３２は、ゴム突起３１に比べて、損傷を受けにくく、衝撃に耐えることができる。よって、ゴム突起３１ひいては突起部３の摩耗や破損を効果的に抑制でき、ゴム突起３１ひいては突起部３の耐久性を向上できる。
具体的に、本例においては、樹脂部材３２のフレーム部３３ｗが、ゴム突起３１のクローラ幅方向端面３１ｂ側に配置されているので、転輪Ｒが突起部３のクローラ幅方向端面に干渉する際、フレーム部３３ｗの側面板状部３３１は、転輪Ｒからの衝撃の大部分を受け負い、これに耐えることができる。よって、ゴム突起３１のクローラ幅方向端面３１ｂ（ひいては突起部３のクローラ幅方向端面）の摩耗を抑制できる。なお、突起部３のクローラ幅方向両側をアイドラＩが通過する際も、同様である。
また、本例においては、樹脂部材３２のフレーム部３３ｃが、ゴム突起３１のクローラ周方向端面３１ｃ側に配置されているので、スプロケットＳのピンＰが突起部３のクローラ周方向端面に干渉する際、フレーム部３３ｃの側面板状部３３１は、ピンＰからの衝撃の大部分を受け負い、これに耐えることができる。よって、ゴム突起３１のクローラ周方向端面３１ｃ（ひいては突起部３のクローラ周方向端面）の摩耗を抑制できる。
また、樹脂部材３２のフレーム部３３ｗ、３３ｃは、頂面板状部３３２を有することにより、転輪Ｒが突起部３に乗り上げる際、フレーム部３３ｗ、３３ｃの頂面板状部３３２は、転輪Ｒからの衝撃の大部分を受け負い、これに耐えることができる。よって、ゴム突起３１の頂面３１ａ側の部分（特に、頂面３１ａの外縁の近傍部分）の破損（ゴム欠け等）を抑制でき、ひいては、突起部３の頂面側の部分（特に、頂面の外縁の近傍部分）の破損（ゴム欠け等）を抑制できる。
これにより、突起部３の耐久性を向上できる。
また、樹脂部材３２は、ゴム突起３１に比べて、摩擦係数が低いので、いったん突起部３に乗り上げた転輪Ｒは、すぐに、樹脂部材３２のフレーム部３３ｗ、３３ｃの外表面上で滑り落ちて、元の位置に戻ることができる。よって、脱輪が生じにくくなる。
【００２４】
また、本実施形態によれば、ゴム突起３１に樹脂部材３２が埋設されており、樹脂部材３２が、ゴム突起３１の表面側を覆うように設けられた複数のフレーム部３３と、これらのフレーム部３３どうしをゴム突起３１の内部で連結する連結部３４とを、有しているので、仮に突起部３がゴム突起３１のみから構成された場合に比べて、突起部３の全体的な剛性を向上でき、突起部３が衝撃の入力に対して変形し難くなる。そのため、スプロケットＳのピンＰとの係合時に、突起部３が倒れるように変形するのを抑制でき、よりしっかりと駆動力を伝達することができる。また、転輪Ｒが通過する際に、突起部３は、ガイドとしての機能を、より効果的に発揮できる。
【００２５】
なお、突起部３に繰り返し衝撃が入力されるのに応じて、樹脂部材３２とゴム突起３１との間では、徐々に剥離が生じていきやすい。仮に、樹脂部材３２を、特許文献１に記載されたように、一方向に延びる丸棒状又は平板状に構成した場合、突起部３に繰り返し衝撃が入力されることにより、剥離が生じた後に、樹脂部材３２がゴム突起３１から抜けるおそれがある。
その点、本実施形態では、樹脂部材３２が、ゴム突起３１の表面側を覆うように設けられた複数の略Ｌ字状のフレーム部３３と、これらのフレーム部３３どうしをゴム突起３１の内部で連結する連結部３４とを、有しているので、樹脂部材３２とゴム突起３１との接着面積が増える結果、剥離が生じにくくなるとともに、連結部３４によって互いに連結されたフレーム部３３どうしが互いにストッパーとして機能するため、仮に剥離が生じたとしても、樹脂部材３２がゴム突起３２から抜けるのを確実に防止できる。これにより、突起部３の耐久性を向上できる。
【００２６】
また、本例における樹脂部材３２は、例えば特許文献１に記載された丸棒状の樹脂部材に比べて、薄肉であるので、その分、樹脂部材３２を射出成形する際の成形サイクルの短縮やコストの低減が可能であるとともに、射出成形時において樹脂部材３２の内部に気泡が生じにくくなる。
このような観点から、フレーム部３３の厚みは、３〜１０ｍｍであると、好適である。
また、図７に示すように、周方向連結部３４ｃのクローラ幅方向の幅Ｗ３４ｃは、ゴム突起３１のクローラ周方向端面３１ｃ側に配置されたフレーム部３３ｃの幅Ｗ３３ｃよりも、小さい（Ｗ３４ｃ＜Ｗ３３ｃ）と、好適である。同様の観点から、周方向連結部３４ｃのクローラ幅方向の断面積は、ゴム突起３１のクローラ周方向端面３１ｃ側に配置されたフレーム部３３ｃの幅方向の断面積よりも、小さいと、好適である。
また、幅方向連結部３４ｗのクローラ周方向の幅Ｗ３４ｗは、ゴム突起３１のクローラ幅方向端面３１ｗ側に配置されたフレーム部３３ｗの幅Ｗ３３ｗよりも、小さい（Ｗ３４ｗ＜Ｗ３３ｗ）と、好適である。同様の観点から、幅方向連結部３４ｗのクローラ周方向の断面積は、ゴム突起３１のクローラ幅方向端面３１ｗ側に配置されたフレーム部３３ｗの幅方向の断面積よりも、小さいと、好適である。
【００２７】
また、樹脂部材３２は、軽量であるので、例えば樹脂部材３２の代わりにゴム突起３１に金属を埋設した場合に比べて、ゴムクローラ１の重量を軽量化できる。このことは、ゴムクローラ１が本例のように芯金レスゴムクローラである場合に、特に有利である。また、コストの低減も可能である。
また、ゴム突起３１に樹脂部材３２を埋設している分、仮に突起部３がゴム突起３１のみから構成された場合に比べて、突起部３の発熱を低減でき、それによっても突起部３の耐久性を向上できる。
【００２８】
本例において、各フレーム部３３は、側面板状部３３１の外表面が、ゴム突起３１の側面３１ｄに露出しており、また、頂面板状部３３２の外表面が、ゴム突起３１の頂面３１ａに露出しているので、仮にこれらの外表面がゴム突起３１の内部に位置していてゴム突起３１の一部により覆われている場合に比べて、上述したゴム突起３１の摩耗や破損をより効果的に抑制できる。
ただし、フレーム部３３の外表面が、ゴム突起３１の内部に位置してゴム突起３１の一部を構成するゴム膜（例えば、厚さ５ｍｍ以下のゴム膜）により覆われていてもよい。その場合、例えば、ゴムクローラ１の使用を開始して間もない間は、フレーム部３３の外表面を覆うゴム膜に対して摩耗等が生じやすいが、すぐに当該ゴム膜は無くなって、フレーム部３３の外表面がゴム突起３１の表面に露出した状態となって、本例と同等の効果が得られるようになる。
【００２９】
樹脂部材３２は、任意の樹脂材料から構成されてよい。
ゴム突起３１を補強する観点からは、樹脂部材３２を構成する樹脂材料は、クローラ本体２及びゴム突起３１を構成するゴム弾性体よりも、剛性が高く、摩擦係数が低いものであると、好適である。
樹脂部材３２を構成する樹脂材料の摩擦係数は、０．０１〜０．８であると好適であり、０．０４〜０．４であるとより好適である。
ここで、「摩擦係数」とは、ＪＩＳ  Ｋ７１２５に準拠して測定されるものとする。
ゴム突起３１を補強する観点からは、樹脂部材３２を構成する樹脂材料は、例えば、６ナイロン、６−６ナイロン、ポリエチレン、超高分子ポリエチレン等であると好適である。
【００３０】
図６を参照し、ゴム突起３１を補強する観点からは、ゴム突起３１のクローラ周方向端面３１ｃ側に配置されたフレーム部３３ｃの幅Ｗ３３ｃは、ゴム突起３１の頂面３１ａのクローラ幅方向の幅Ｌ２の０．５０〜１．０倍であると好適である。
また、同様の観点から、ゴム突起３１のクローラ幅方向端面３１ｗ側に配置されたフレーム部３３ｗの幅Ｗ３３ｗは、ゴム突起３１の頂面３１ａのクローラ周方向の幅Ｌ３の０．５０〜１．０倍であると好適である。
なお、上述した図３〜図８の例では、樹脂部材３２のフレーム部３３が、ゴム突起３１の側面３１ｄどうしの間のエッジ部や、頂面３１ａの中央部には配置されていない。ゴム突起３１のクローラ周方向端面３１ｃ側に配置されたフレーム部３３ｃの幅Ｗ３３ｃは、ゴム突起３１の頂面３１ａのクローラ幅方向の幅Ｌ２よりも小さく、すなわち、幅Ｌ２の１．０倍未満である。また、ゴム突起３１のクローラ幅方向端面３１ｗ側に配置されたフレーム部３３ｗの幅Ｗ３３ｗは、ゴム突起３１の頂面３１ａのクローラ周方向の幅Ｌ３よりも小さく、すなわち、幅Ｌ３の１．０倍未満である。ゴム突起３１の側面３１ｄどうしの間のエッジ部や、頂面３１aの中央部は、もともと転輪ＲやスプロケットＳのピンＰ等との干渉が比較的少なく、そこにフレーム部３３を配置する必要性は少ない。また、そこにフレーム部３３を配置しないことにより、樹脂部材３２のボリュームを低減し、それにより、射出成形時において樹脂部材３２の内部での気泡の発生を抑制でき、また、コストを低減できる。
ただし、ゴム突起３１の側面３１ｄどうしの間のエッジ部、及び／又は、頂面３１ａの中央部に、フレーム部３３を配置してもよい。例えば、図６の例において、ゴム突起３１のクローラ幅方向端面３１ｂ側に設けられたフレーム部３３ｗと、ゴム突起３１のクローラ周方向端面３１ｃ側に設けられたフレーム部３３ｃとを、連結させて、１つのフレーム部３３を構成し、それにより、ゴム突起３１の側面３１ｄどうしの間のエッジ部を当該フレーム部３３で覆うようにしてもよい。また、図６の例において、クローラ幅方向両側のフレーム部３３ｗの頂面板状部３３２どうし、及び／又は、クローラ周方向両側のフレーム部３３ｃの頂面板状部３３２どうしを、連結させて、１つのフレーム部３３を構成し、それにより、ゴム突起３１の頂面３１ａの中央部を当該フレーム部３３で覆うようにしてもよい。
【００３１】
なお、本実施形態のゴムクローラ１を製造する方法の一例を説明する。まず、予め樹脂部材３２を射出成形により製造し、その後、ゴムクローラ１の加硫成形金型の成形面に備えられた、突起部３を成形するための凹部に、樹脂部材３２をセットし、その後、樹脂部材３２以外のゴムクローラ１の各構成部材（未加硫ゴム、スチールコード６ａ、補強プライ７等）を、加硫成形金型の内部に順次配置する。その後、加硫成形金型を閉型し、加硫成形を行う。その間、未加硫ゴムの一部は、凹部内に流れ込み、ゴム突起３１を形成するとともに、樹脂部材３２がゴム突起３１と固着される。
なお、樹脂部材３２を凹部内にセットする前に、樹脂部材３２の表面に接着剤を塗布すると好適である。
【００３２】
図６に示すように、本例において、ゴム突起３１の頂面３１ａ側の各角部３１ｆは、面取り（具体的には、Ｒ面取り）されており、これにより、角張りのない湾曲面形状を有している。これにより、転輪やスプロケット等との干渉時に入力される衝撃に対し、ゴム突起３１の頂面３１ａ側の各角部３１ｆでの摩耗や破損を、より効果的に抑制できる。
また、図６に示すように、本例において、突起部３の頂面の外縁（側面と頂面との間のエッジ）も、面取り（具体的には、Ｒ面取り）されており、これにより、角張りのない湾曲面形状を有している。各フレーム部３３は、側面板状部３３１と頂面板状部３３２との結合部分３３３で、滑らかに湾曲している。これにより、転輪やスプロケット等との干渉時に入力される衝撃に対し、突起部３の頂面の外縁の近傍部分での摩耗や破損を、より効果的に抑制でき、ゴム突起３１及びフレーム部３３の耐久性、ひいては突起部３の耐久性を、向上できる。
【００３３】
図６〜図８に示すように、本例において、各フレーム部３３は、フレーム部３３の表面のうち、当該フレーム部３３の厚み方向両側の面を除く各面（フレーム部３３の延在方向両側の端面３３ｆａ、３３ｆｂと、フレーム部３３の幅方向両側の端面３３ｆｃ）は、それぞれ、当該フレーム部３３の外側に突出した湾曲面となるように、Ｒ付けされている。これにより、仮にフレーム部３３の厚み方向両側の面を除く各面（端面３３ｆａ、３３ｆｂ、３３ｆｃ）が平坦面であり、その両側に角張りのあるエッジが外側に突出している場合に比べて、フレーム部３３の当該各面とゴム突起３１との界面における応力の集中を抑制し、そこでの剥離の発生を抑制できる。
同様に、図７に示すように、本例において、フレーム部３３と連結部３４との結合部分３５における外縁部３５ａが、フレーム部３３の内側に窪んだ湾曲面となるように、Ｒ付けされている。これにより、仮にフレーム部３３と連結部３４との結合部分３５における外縁部３５ａが、フレーム部３３の内側に窪んだ角張りのあるエッジである場合に比べて、樹脂部材３２の当該結合部分３５とゴム突起３１との界面における応力の集中を抑制し、そこでの剥離の発生を抑制できる。
なお、図７の例では、連結部３４における、周方向連結部３４ｃと幅方向連結部３４ｗとの交差部分３４ｐに形成された、連結部３４の内側に窪んだエッジ３４ｐａが、角張りを有しているが、当該エッジ３４ｐａも、連結部３４の内側に窪んだ湾曲面となるように、Ｒ付けされていてもよい。
【００３４】
図５において、ゴム突起３１を補強する観点からは、ゴム突起３１の根元３１ｅからフレーム部３３のクローラ外周側の端部（側面板状部３３１のクローラ外周側の端部）３３１ａまでの、クローラ厚さ方向ＴＤの距離Ｄ１は、ゴム突起３１の高さ（クローラ厚さ方向の長さ）Ｈの０〜０．３倍であると好適である。
図５に示すように、本例においては、フレーム部３３のクローラ外周側の端部（ひいては、側面板状部３３１のクローラ外周側の端部）３３１ａは、ゴム突起３１の根元３１ｅよりも、クローラ内周側に位置している。
これにより、仮に、側面板状部３３１のクローラ外周側の端部３３１ａがゴム突起３１の根元３１ｅに位置している場合に比べて、ゴム突起３１の根元３１ｅにおける剛性段差を低減できる。これにより、突起部３に衝撃が入力される際にゴム突起３１の根元３１ｅに集中しやすい歪みを低減でき、ひいては、ゴム突起３１の根元３１ｅにおけるクラックの発生を抑制できる。
また、この構成は、図５に示す例のように、転輪Ｒにおけるクローラ幅方向両側の大径部が、金属製の金属部Ｒｍと、金属部Ｒｍの外周側を被覆するゴム製のゴム部Ｒｒとを、有する場合に、特に有利である。仮に突起部３がゴム突起３１のみからなる場合、ゴム突起３１の側面３１ｄのうち、転輪Ｒの金属部Ｒｍと同じ高さにある部分は、金属部Ｒｍとの干渉によって摩耗が生じやすいのに対し、それよりクローラ外周側にある、転輪Ｒのゴム部Ｒｒと同じ高さにある部分は、ゴム部Ｒｒと干渉しても摩耗が生じにくい。そのため、図５の例のように、ゴム突起３１の側面３１ｄのうち、もともと摩耗が生じやすい、転輪Ｒの金属部Ｒｍと同じ高さにある部分のみに、フレーム部３３を配置することにより、ゴム突起３１ひいては突起部３の側面の摩耗を十分効果的に抑制できる。
これらの観点から、ゴム突起３１の根元３１ｅからフレーム部３３のクローラ外周側の端部（側面板状部３３１のクローラ外周側の端部）３３１ａまでの、クローラ厚さ方向ＴＤの距離Ｄ１は、ゴム突起３１の高さ（クローラ厚さ方向の長さ）Ｈの０．０５〜０．３倍であるとより好適である。また、この構成により、フレーム部３３とゴム突起３１との境界部分での早期割れや割れの成長を抑制できる。
また、同様の観点から、図５の例のように、フレーム部３３のクローラ外周側の端部（側面板状部３３１のクローラ外周側の端部）３３１ａが、転輪Ｒのゴム部Ｒｒのクローラ内周側の端部と同じ高さに位置しているか、又は、転輪Ｒのゴム部Ｒｒのクローラ内周側の端部よりもクローラ内周側に位置していると、好適である。
なお、図４を参照し、本例のようにスプロケットＳのピンＰがクローラ幅方向に延在する円柱状に構成される場合、フレーム部３３のクローラ厚さ方向ＴＤの長さ（フレーム部３３のクローラ外周側の端部３３１ａからフレーム部３３のクローラ内周側の端部までのクローラ厚さ方向ＴＤの長さ）Ｌ１は、スプロケットＳのピンＰの半径ｒよりも小さいと好適である。これにより、フレーム部３３とゴム突起３１との境界部分での早期割れや割れの成長を抑制できる。ここで、ピンＰの半径ｒ（図４）は、ピンＰのなす円柱形状の半径を指す。
【００３５】
なお、本発明のゴムクローラは、上述した実施形態に限定されず、様々な変形例が可能である。
例えば、図９〜図１１に示す第１変形例のように、連結部３４における周方向連結部３４ｃ、幅方向連結部３４ｗは、それぞれ板状に構成されてもよい。この場合、図８の例のように周方向連結部３４ｃ、幅方向連結部３４ｗがそれぞれ棒状に構成される場合よりも、樹脂部材３２の射出成形の型抜きがし易くなる。
なお、連結部３４の形状は、これに限られず、任意の形状を有していてよい。
【００３６】
また、図１２に示す第２変形例のように、樹脂部材３２は、クローラ幅方向両側のフレーム部３３ｗと幅方向連結部３４ｗとを有さずに、クローラ周方向両側のフレーム部３３ｃと、これらを連結する周方向連結部３４ｃと、から構成されてもよい。
あるいは、図１３に示す第３変形例のように、樹脂部材３２は、クローラ周方向両側のフレーム部３３ｃと周方向連結部３４ｃとを有さずに、クローラ幅方向両側のフレーム部３３ｗと、これらを連結する幅方向連結部３４ｗと、から構成されてもよい。
【００３７】
上述した各例では、ゴムクローラ１が備える各ゴム突起３１のそれぞれに樹脂部材３２が設けられているが、一部のゴム突起３１のみに樹脂部材３２が設けられてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
本発明のゴムクローラは、芯金レスゴムクローラに適用されると好適なものであり、例えば農業機械（トラクター、コンバイン等）や建設機械（ミニショベル等）等に装着されて使用されると好適なものである。
【符号の説明】
【００３９】
１：ゴムクローラ、  ２：クローラ本体、  ３：突起部、  ５：ラグ、  ６：スチールコード層、  ６ａ：スチールコード、  ７：補強プライ、  １１：ゴムクローラの内周面、  １１ａ：転輪通過面、  １２：ゴムクローラの外周面、  ２１：クローラ本体の内周面、  ２２：クローラ本体の外周面、  ３１：ゴム突起、  ３１ａ：頂面、  ３１ｂ：クローラ幅方向端面（側面）、  ３１ｃ：クローラ周方向端面（側面）、  ３１ｄ：側面、  ３１ｅ：根元、  ３１ｆ：角部、  ３２：樹脂部材、  ３３、３３ｃ、３３ｗ：フレーム部、  ３３ｆａ、３３ｆｂ、３３ｆｃ：フレーム部の面（表面）、  ３４：連結部、  ３４ｃ：周方向連結部、  ３４ｐ：交差部分、  ３４ｐａ：エッジ、  ３４ｗ：幅方向連結部、  ３５：フレーム部と連結部との結合部分、  ３５ａ：エッジ、  ３３１：側面板状部、  ３３１ａ：クローラ外周側の端部、  ３３２  頂面板状部、  ３３３：側面板状部と頂面板状部との結合部分、  Ａ：ゴムクローラ走行装置、  Ｉ：アイドラ、  Ｐ：ピン、  Ｒ：転輪、  Ｒｍ：金属部、  Ｒｒ：ゴム部、  Ｓ：スプロケット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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