(57)【要約】【課題】状況に応じて適正な動作状態を確保することができる電子時計を提供することを目的とする。【解決手段】電子時計１は、充放電可能である電池１１１と、電池１１１から供給される電力によって動作し時刻を表示する時計動作部１２０と、電池１１１の電圧を検出する電圧検出部１１３と、時計動作部を制御し、動作モードを、通常動作モード、節電モード、充電警告モード、電源遮断モードに切り替える制御部１４０とを備え、制御部１４０は、充電警告モードから電源遮断モードへの移行を判定するための閾値を、通常動作モードから充電警告モードに移行した場合と節電モードから充電警告モードに移行した場合とで異なる値に設定することを特徴とする。【選択図】図２
2019158789.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
充放電可能である電池と、
前記電池から供給される電力によって動作し時刻を表示する時計動作部と、
前記電池の電圧を検出する電圧検出部と、
前記時計動作部を制御し、動作モードを、
前記時計動作部によって時刻を表示する通常動作モードと、
予め設定された節電条件を満たした場合に実行され前記通常動作モードより消費電力が少ない節電モードと、
前記電圧検出部が検出した前記電池の電圧である検出電池電圧が第１閾値以下となった場合に実行され充電警告を行う充電警告モードと、
前記検出電池電圧が前記第１閾値とは異なる第２閾値以下となった場合に実行され、前記節電モードより消費電力が少ない電源遮断モードと、
に切り替える制御部とを備え、
前記制御部は、前記通常動作モードから前記充電警告モードに移行した場合と前記節電モードから前記充電警告モードに移行した場合とで前記第２閾値を異なる値に設定することを特徴とする、
電子時計。
【請求項２】
前記制御部は、前記電源遮断モードで前記電池の充電が行われ前記検出電池電圧が第３閾値より大きい場合に当該電源遮断モードから他のモードに復帰し、
当該制御部は、前記第３閾値を、前記通常動作モードから前記充電警告モードに移行した場合の前記第２閾値より大きく、前記節電モードから前記充電警告モードに移行した場合の前記第２閾値より小さい値で、かつ、前記通常動作モードから前記電源遮断モードに移行した場合と前記節電モードから前記電源遮断モードに移行した場合とで同じ値に設定する、
請求項１に記載の電子時計。
【請求項３】
前記制御部は、前記節電モードから前記充電警告モードに移行した場合に前記通常動作モードから前記充電警告モードに移行した場合と比較して前記第２閾値を相対的に大きな値に設定する、
請求項１又は請求項２に記載の電子時計。
【請求項４】
前記制御部は、前記通常動作モードの場合と前記節電モードの場合とで前記第１閾値を異なる値に設定する、
請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の電子時計。
【請求項５】
前記節電モードは、複数の異なるモードを含み、
前記制御部は、前記節電モードの前記複数の異なるモードごとに前記第２閾値を異なる値に設定する、
請求項１乃至請求項４のいずれか１項に記載の電子時計。
【請求項６】
前記制御部は、前記節電モードの前記複数の異なるモードごとに前記第１閾値を異なる値に設定する、
請求項５に記載の電子時計。
【請求項７】
前記制御部は、前記節電モードの前記複数の異なるモードにおいて、消費電力が相対的に多いモードでの前記第１閾値、及び、前記第２閾値を相対的に小さな値に設定し、消費電力が相対的に少ないモードでの前記第１閾値、及び、前記第２閾値を相対的に大きな値に設定する、
請求項６に記載の電子時計。
【請求項８】
前記制御部は、前記節電モードの前記複数の異なるモードにおいて、第１のモードの次に消費電力が少ない第２のモードでの前記第２閾値を前記第１のモードでの前記第１閾値以下に設定する、
請求項６又は請求項７に記載の電子時計。
【請求項９】
前記電池から供給される電力によって動作し前記時計動作部によって表示させる時刻を計時する計時部を備え、
前記節電モードは、前記電池から前記計時部に対する電力の供給を維持しつつ前記時計動作部の動作部位を前記通常動作モードより減少させるモードであり、
前記電源遮断モードは、前記電池から前記時計動作部、及び、前記計時部に対する電力の供給を遮断するモードである、
請求項１乃至請求項８のいずれか１項に記載の電子時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の電子時計として、例えば、特許文献１には、通常状態と、充電警告状態と、停止警告状態とを有する発電機構付き電子時計が開示されている。ここで、通常状態とは、発電機構付き電子時計の各部が正常に動作している状態である。充電警告状態とは、電力が低下し充電が必要である旨を表示する状態である。停止警告状態とは、各部を動作させるための電力が十分になく動作を停止している状態である。この発電機構付き電子時計は、電力発生手段の出力電圧が第１の所定電圧を下回ったことを条件として通常状態から充電警告状態への移行が行われる。そして、発電機構付き電子時計は、当該出力電圧が一定時間継続して第１の所定電圧以上であることを条件として充電警告状態から通常状態への移行が行われる。また、この発電機構付き電子時計は、電力発生手段の出力電圧が第１の所定電圧より小さい第３の所定電圧を下回ったことを条件として充電警告状態から停止警告状態への移行がわれる。そして、発電機構付き電子時計は、当該出力電圧が第１の所定電圧より小さくかつ第３の所定電圧より大きい第２の所定電圧を上回ったことを条件として停止警告状態を終了する。なお、特許文献２には、例えば、上記のように電子時計において各部の動作を停止している状態から、時刻表示を現在時刻に復帰させる際に適用される技術が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第３７０６４１５号公報
【特許文献２】特開平０９−３０４５５５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献２のような電子時計は、例えば、使用状況に応じて、各部が正常に動作している状態から、時刻表示機能を停止し、時刻の計時のみを行って消費電力を相対的に少なくした節電状態として電池寿命を延ばす機能があるが、長時間、時計を充電できない状態にすると時刻表示、時刻計時を行わない節電状態よりさらに消費電力が少ない停止警告状態になる。
停止警告状態は、充電に関する機能以外は停止するが、電池の自己放電や、停止している時計回路のリーク電流によって徐々に電池容量が減り、長時間、時計を充電できない状態にすると電力を充電して各部が正常に動作する状態に復帰させるまでの期間が長くなる。
このため、使用者が長期間、時計を充電しない状態で保管し、時計を使用する時、長時間充電しなくてはならず、使い勝手がわるい。
【０００５】
本開示の電子時計は、各部を動作させるための電力が十分にない状態から、電力を充電し各部が正常に動作する状態に復帰させるまでの期間の短縮等、状況に応じたより適正な動作状態の確保する電子時計を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明に係る電子時計は、充放電可能である電池と、前記電池から供給される電力によって動作し時刻を表示する時計動作部と、前記電池の電圧を検出する電圧検出部と、前記時計動作部を制御し、動作モードを、前記時計動作部によって時刻を表示する通常動作モードと、予め設定された節電条件を満たした場合に実行され前記通常動作モードより消費電力が少ない節電モードと、前記電圧検出部が検出した前記電池の電圧である検出電池電圧が第１閾値以下となった場合に実行され充電警告を行う充電警告モードと、前記検出電池電圧が前記第１閾値とは異なる第２閾値以下となった場合に実行され、前記節電モードより消費電力が少ない電源遮断モードと、に切り替える制御部とを備え、前記制御部は、前記通常動作モードから前記充電警告モードに移行した場合と前記節電モードから前記充電警告モードに移行した場合とで前記第２閾値を異なる値に設定することを特徴とする。
【０００７】
また、上記電子時計では、前記制御部は、前記電源遮断モードで前記電池の充電が行われ前記検出電池電圧が第３閾値より大きい場合に当該電源遮断モードから他のモードに復帰し、当該制御部は、前記第３閾値を、前記通常動作モードから前記充電警告モードに移行した場合の前記第２閾値より大きく、前記節電モードから前記充電警告モードに移行した場合の前記第２閾値より小さい値で、かつ、前記通常動作モードから前記電源遮断モードに移行した場合と前記節電モードから前記電源遮断モードに移行した場合とで同じ値に設定するものとすることができる。
【０００８】
また、上記電子時計では、前記制御部は、前記節電モードから前記充電警告モードに移行した場合に前記通常動作モードから前記充電警告モードに移行した場合と比較して前記第２閾値を相対的に大きな値に設定するものとすることができる。
【０００９】
また、上記電子時計では、前記制御部は、前記通常動作モードの場合と前記節電モードの場合とで前記第１閾値を異なる値に設定するものとすることができる。
【００１０】
また、上記電子時計では、前記節電モードは、複数の異なるモードを含み、前記制御部は、前記節電モードの前記複数の異なるモードごとに前記第２閾値を異なる値に設定するものとすることができる。
【００１１】
また、上記電子時計では、前記制御部は、前記節電モードの前記複数の異なるモードごとに前記第１閾値を異なる値に設定するものとすることができる。
【００１２】
また、上記電子時計では、前記制御部は、前記節電モードの前記複数の異なるモードにおいて、消費電力が相対的に多いモードでの前記第１閾値、及び、前記第２閾値を相対的に小さな値に設定し、消費電力が相対的に少ないモードでの前記第１閾値、及び、前記第２閾値を相対的に大きな値に設定するものとすることができる。
【００１３】
また、上記電子時計では、前記制御部は、前記節電モードの前記複数の異なるモードにおいて、第１のモードの次に消費電力が少ない第２のモードでの前記第２閾値を前記第１のモードでの前記第１閾値以下に設定するものとすることができる。
【００１４】
また、上記電子時計では、前記電池から供給される電力によって動作し前記時計動作部によって表示させる時刻を計時する計時部を備え、前記節電モードは、前記電池から前記計時部に対する電力の供給を維持しつつ前記時計動作部の動作部位を前記通常動作モードより減少させるモードであり、前記電源遮断モードは、前記電池から前記時計動作部、及び、前記計時部に対する電力の供給を遮断するモードであるものとすることができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明に係る電子時計は、制御部が時計動作部を制御し、動作モードを、通常動作モード、節電モード、充電警告モード、又は、電源遮断モードに切り替えることができる。この場合に、電子時計は、制御部によって、充電警告モードから電源遮断モードへの移行を判定するための閾値が通常動作モードから充電警告モードに移行した場合と節電モードから充電警告モードに移行した場合とで異なる値に設定される。この構成により、電子時計は、通常動作モードと節電モードとでそれぞれに応じた適正なタイミングで、充電警告モードから電源遮断モードに移行することができるような動作状態を確保することができる。この結果、電子時計は、状況に応じて適正な動作状態を確保することができる、という効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、実施形態１に係る電子時計を示す正面図である。
【図２】図２は、実施形態１に係る電子時計が備える電子回路の概略構成を表すブロック図である。
【図３】図３は、実施形態１に係る電子時計における充電警告判定電圧、電源遮断判定電圧について説明する模式図である。
【図４】図４は、実施形態１に係る電子時計における制御の一例を表すフローチャート図である。
【図５】図５は、実施形態１に係る電子時計における制御の一例を表すフローチャート図である。
【図６】図６は、実施形態１に係る電子時計における電圧検出処理の一例を表すフローチャート図である。
【図７】図７は、実施形態１に係る電子時計における電源遮断モード処理の一例を表すフローチャート図である。
【図８】図８は、実施形態２に係る電子時計における充電警告判定電圧、電源遮断判定電圧について説明する模式図である。
【図９】図９は、実施形態２に係る電子時計における制御の一例を表すフローチャート図である。
【図１０】図１０は、実施形態２に係る電子時計における節電モード設定処理の一例を表すフローチャート図である。
【図１１】図１１は、実施形態２に係る電子時計における時刻表示処理の一例を表すフローチャート図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下に、本発明に係る実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施形態によりこの発明が限定されるものではない。また、下記実施形態における構成要素には、当業者が置換可能かつ容易なもの、あるいは実質的に同一のものが含まれる。
【００１８】
［実施形態１］
本実施形態の電子時計１は、図１に示すように、物理的な指針４によって時刻を表示するアナログ電子時計である。電子時計１は、外装ケース２、文字板３、指針４、日板５を備える。電子時計１は、この他、外装ケース２に組み付けられ、文字板３、指針４、日板５等を保護する透明保護部材等も含んで構成される。
【００１９】
外装ケース２は、電子時計１の最外郭を構成するものである。外装ケース２は、例えば、チタンやチタン合金などの材料によって形成される。ここでは、外装ケース２は、略円筒形状に形成されている。外装ケース２は、かん２１を有する。かん２１は、外装ケース２の外周面から突出して形成される。かん２１は、複数設けられ、ベルト２２が連結される。ベルト２２は、腕等に巻き回されて装着される部分である。
【００２０】
文字板３は、外装ケース２の内部に配置される。文字板３は、インデックス３１、及び、日窓３２を有する。文字板３は、インデックス３１、及び、日窓３２が外装ケース２の外部に露出するような位置関係で外装ケース２に組み付けられる。ここでは、インデックス３１は、文字板３の周縁部に形成され、指針４によって指し示される目盛りである。インデックス３１は、文字板３の周方向に沿って等間隔で配置されている。日窓３２は、文字板３を貫通して形成され、日板５上の文字を外装ケース２の外部に露出させる部分である。
【００２１】
指針４は、針状に形成され、文字板３の前面側（外装ケース２の外部側）に配置される。指針４は、秒針４１、分針４２、及び、時針４３を含んで構成される。秒針４１、分針４２、及び、時針４３は、同軸上に配置されており、中心軸線Ｘを回転中心として回転する。
【００２２】
日板５は、円板状に形成され、文字板３の背面側（外装ケース２の内部側）に配置される。日板５は、日窓３２を介して文字板３の前面側に一部が露出する。日板５は、暦を識別する一連の文字群の複数の文字が周方向に等間隔でそれぞれ形成されている。日板５は、上述の中心軸線Ｘを回転中心として回転する。
【００２３】
そして、電子時計１は、外装ケース２内に内蔵される電子回路１００を備え、この電子回路１００によって指針４、日板５の回転が制御される。この結果、電子時計１は、文字板３に対する指針４、日板５の相対的な位置関係に応じて時刻を表示することができる。以下、図２を参照して電子回路１００の各構成について詳細に説明する。なお、図２中、白抜き矢印は、電気エネルギ（電力）の流れを示しており、実線矢印は、信号の流れを示している。
【００２４】
電子回路１００は、図２に示すように、電源部１１０と、時計動作部１２０と、計時部１３０と、制御部１４０とを備える。電源部１１０、時計動作部１２０、計時部１３０、及び、制御部１４０は、電子回路１００において、それぞれ電源ブロック、時計動作ブロック、計時ブロック、制御ブロックと呼ばれる場合もある。
【００２５】
電源部１１０は、電子時計１の電力源である。電源部１１０は、時計動作部１２０、計時部１３０、制御部１４０等、電子時計１内の各部に対して電力を供給する。電源部１１０は、電池１１１と、発電部１１２と、電圧検出部１１３と、発電検出部１１４とを有する。電池１１１、発電部１１２、電圧検出部１１３、及び、発電検出部１１４は、電子回路１００において、それぞれ電池ブロック、発電ブロック、電圧検出ブロック、発電検出ブロックと呼ばれる場合もある。
【００２６】
電池１１１は、充放電可能な二次電池である。電池１１１は、例えば、リチウムイオン電池等である。電池１１１は、発電部１１２が発電した電力によって充電可能である。電池１１１は、充電された電力を時計動作部１２０、計時部１３０、制御部１４０等に駆動電力として供給可能である。また、図示は省略するが、電池１１１は、電圧検出部１１３、発電検出部１１４等へも同様に電力を供給可能である。
【００２７】
発電部１１２は、電力を発電可能な回路である。ここでは、発電部１１２は、例えば、文字板３の下側に配置される光発電素子を含んで構成される。光発電素子は、複数が集合体となっていわゆるソーラーセルを構成し、受光した光を電気エネルギに変換する。発電部１１２は、例えば、当該光発電素子に対して太陽光等の外光が照射されることで発電可能である。発電部１１２は、発電した電力を電池１１１に供給し当該電池１１１を充電可能である。また、発電部１１２で発電した電力は、電池１１１を介さずに時計動作部１２０、計時部１３０、制御部１４０、発電検出部１１４等に駆動電力として供給可能である。
【００２８】
電圧検出部１１３は、電池１１１の電圧を検出する回路である。電圧検出部１１３による検出結果を示す信号（電池１１１の電圧を示す信号）は、制御部１４０等に送信される。
【００２９】
発電検出部１１４は、発電部１１２による発電の有無を検出する回路である。発電検出部１１４による検出結果を示す信号（発電部１１２による発電の有無を示す信号）は、制御部１４０等に送信される。
【００３０】
時計動作部１２０は、電池１１１を含む電源部１１０から供給される電力によって動作し時刻を表示するものである。上述した指針４、日板５も当該時計動作部１２０の一部を構成する。時計動作部１２０は、複数のモータ部１２１、１２２、１２３、１２４を有する。モータ部１２１、１２２、１２３、１２４は、電子回路１００において、それぞれモータブロックと呼ばれる場合もある。モータ部１２１、１２２、１２３、１２４は、電池１１１を含む電源部１１０から供給される電力によって動作する回路である。モータ部１２１、１２２、１２３、１２４は、電源部１１０から供給される電力（電気エネルギ）を機械的な回転動力（回転エネルギ）に変換する。モータ部１２１、１２２、１２３、１２４は、例えば、それぞれステッピングモータを含んで構成される。モータ部１２１、１２２、１２３、１２４は、制御部１４０から受信する駆動信号に応じてステッピングモータが回転駆動する。時計動作部１２０は、モータ部１２１、１２２、１２３、１２４のステッピングモータの回転力が輪列等を介して指針４、日板５に伝達されることで当該指針４、日板５が回転する。この結果、時計動作部１２０は、秒針４１、分針４２、及び、時針４３等の指針４が運針され、日板５が遷移する。ここでは、時計動作部１２０は、モータ部１２１により秒針４１が回転され、モータ部１２２により分針４２が回転され、モータ部１２３により時針４３が回転され、モータ部１２４により日板５が回転される（以下、これらの動作を「時刻表示動作」という場合がある。）。
【００３１】
計時部１３０は、電池１１１を含む電源部１１０から供給される電力によって動作し、時計動作部１２０によって表示させる時刻（時計内部時刻）を計時する回路である。計時部１３０は、例えば、発振器、発振回路、補償回路、分周回路等を含んで構成され、電子時計１の内部での計時の基準となる所定の周波数を有するクロック信号を生成し、当該クロック信号に含まれるパルスをカウントすることで計時し（以下、この動作を「計時動作」という場合がある。）、当該計時結果を示す計時信号を制御部１４０に送信する。なお、この計時部１３０は、その全部、又は、一部が次に説明する制御部１４０の一部として構成されてもよい。
【００３２】
制御部１４０は、電子時計１の各部を統括的に制御する回路である。制御部１４０は、電子時計１における各種機能を実現するための種々の演算処理を実行する。制御部１４０は、電源部１１０、時計動作部１２０、計時部１３０等の各部と通信可能に接続され、各部との間で相互に各種信号を授受可能である。制御部１４０は、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）等の記憶部１４１、中央演算回路等の演算部１４２を含むマイクロコンピュータを主体とする集積回路によって構成される。記憶部１４１は、制御部１４０での各種処理に必要な条件や情報、制御部１４０で実行する各種プログラムやアプリケーション、制御データ等が格納されている。記憶部１４１は、例えば、電圧検出部１１３や発電検出部１１４で検出された各種情報を一時的に記憶することもでき、演算部１４２によってこれらの情報が必要に応じて読み出される。記憶部１４１は、演算部１４２のワークメモリとしても機能し、演算部１４２の処理対象となる情報が書き込まれ、例えば、演算部１４２による指針４、日板５の制御動作に基づく、それぞれの現在表示位置情報等も記憶する。演算部１４２は、各種入力信号等に基づいて、記憶部１４１に記憶されている各種プログラムを実行し、当該プログラムが動作することにより各部に出力信号を送信し各種機能を実現するための種々の処理を実行する。演算部１４２は、例えば、計時部１３０から受信する計時信号に基づいて時計動作部１２０によって表示させる時刻（時計内部時刻）を決定する処理を実行し、決定した時刻に基づいてモータ部１２１、１２２、１２３、１２４に駆動信号を送信し指針４、日板５の回転を制御し運針を行う処理を実行することによって、計時し、決定した時刻を、現在時刻として時計動作部１２０に表示させることができる。
【００３３】
なお、電子時計１は、さらにアンテナ、同調回路、受信回路などを備えていてもよい。同調回路は、アンテナと同調をとり、例えば、コンデンサの容量を切り替えるなどによって、所定の周波数にアンテナを同調する。受信回路は、アンテナによって受信された信号から標準電波を検出し、制御部１４０に対して送信して、時刻修正を行う電波時計としての機能を備えるようにしてもよい。
【００３４】
本実施形態の制御部１４０は、動作モードを使用状況や電源部１１０の状況に応じて複数のモードに切り替えることで、状況に応じたより適正な動作状態の確保を図っている。
【００３５】
具体的には、制御部１４０は、図２に示すように、機能概念的に、表示時刻決定部１４２ａと、運針処理部１４２ｂと、モード切替部１４２ｃとを含んで構成される。
【００３６】
表示時刻決定部１４２ａは、上述したように、計時部１３０から受信する計時信号に基づいて時計動作部１２０によって表示させる時刻（時計内部時刻）を決定する処理を実行する部分である。
【００３７】
運針処理部１４２ｂは、上述したように、表示時刻決定部１４２ａが決定した時刻に基づいてモータ部１２１、１２２、１２３、１２４に駆動信号を送信し指針４、日板５の回転を制御し運針を行う処理を実行する部分である。
【００３８】
モード切替部１４２ｃは、電源部１１０、時計動作部１２０、計時部１３０等を含む電子時計１の各部を制御し、動作モードを複数のモードに切り替える処理を実行する部分である。本実施形態のモード切替部１４２ｃは、動作モードを、通常動作モード、節電モード、充電警告モード、又は、電源遮断モードの合計４つのモードに切り替え可能である。
【００３９】
通常動作モードとは、時計動作部１２０によって時刻を表示するモードであり、電池１１１を含む電源部１１０から時計動作部１２０、及び、計時部１３０に対して電力を供給し、時計動作部１２０、及び、計時部１３０を機能制限なく正常に動作させるモードである。言い換えれば、通常動作モードは、時計動作部１２０による時刻表示動作、及び、計時部１３０による計時動作に制限がないモードである。例えば、電子時計１は、通常動作モードでは、時計動作部１２０が１秒運針で動作する。ここで、１秒運針とは、１秒ごとに秒針４１を運針する運針状態である。
【００４０】
節電モードとは、通常動作モードより消費電力が少ないモードであり、パワーセーブ（ｐｏｗｅｒ  ｓａｖｅ）モードと呼ばれる場合もある。節電モードは、電池１１１を含む電源部１１０から計時部１３０に対する電力の供給を維持しつつ時計動作部１２０に対して供給される電力の少なくとも一部を遮断し機能制限して、時計動作部１２０の動作部位を通常動作モードより減少させるモードである。言い換えれば、節電モードは、計時部１３０による計時動作に制限がない一方、時計動作部１２０による時刻表示動作の少なくとも一部に制限があるモードであり、通常動作モードより消費電力が少ないモードとなる。本実施形態の節電モードは、電池１１１を含む電源部１１０から時計動作部１２０に対する電力の供給を可能な限り遮断し、時計動作部１２０の指針４（秒針４１、分針４２、時針４３）、日板５による全ての時刻表示動作を停止させるモードであるものとして説明する。電子時計１は、節電モードでは、時計動作部１２０による時刻表示動作を完全に停止することで消費電力を抑制することができる一方、計時部１３０による計時動作が継続されることで時計動作部１２０によって表示させるための正確な時刻（時計内部時刻）を把握した状態を維持することができる。
【００４１】
充電警告モードとは、充電警告を行うモードであり、充電警告を行うことでユーザーに充電を促すモードである。充電警告モードは、時計動作部１２０によって、通常動作モード、節電モード、電源遮断モード等での態様とは異なる態様で時刻を表示させることで充電警告を行うモードであり、電池１１１を含む電源部１１０から時計動作部１２０、及び、計時部１３０に対して電力を供給し、計時部１３０による計時動作に制限がない一方、時計動作部１２０が２秒運針で動作するモードであるものとして説明する。２秒運針とは、２秒ごとに秒針４１を運針する運針状態であり、電子時計１は、充電警告モードでは、時計動作部１２０を２秒運針で動作させることで消費電力を抑制することができると共に時計動作部１２０によって他のモードとは異なる態様で時刻を表示させることで充電が必要である状態であることを表すことができる。また、電子時計１は、充電警告モードでは、計時部１３０による計時動作が継続されることで時計動作部１２０によって表示させるための正確な時刻（時計内部時刻）を把握した状態を維持することができる。
【００４２】
電源遮断モードとは、節電モードより消費電力が少ないモードであり、パワーブレーク（ｐｏｗｅｒ  ｂｒｅａｋ）モードと呼ばれる場合もある。電源遮断モードは、電池１１１を含む電源部１１０から時計動作部１２０、及び、計時部１３０に対する電力の供給を遮断し、機能制限するモードである。言い換えれば、電源遮断モードは、時計動作部１２０による時刻表示動作、及び、計時部１３０による計時動作に制限があるモードである。これにより、電源遮断モードは、節電モードより消費電力が少ないモードとなる。本実施形態の電源遮断モードは、電池１１１を含む電源部１１０から時計動作部１２０、計時部１３０に対する電力の供給を可能な限り遮断し、時計動作部１２０の指針４（秒針４１、分針４２、時針４３）、日板５の全ての時刻表示動作、及び、計時部１３０の計時動作を停止させるモードであるものとして説明する。なお、電子時計１は、電源遮断モードでも、例えば、発電部１１２、電池１１１から電圧検出部１１３や発電検出部１１４に対する電力の供給を維持しており、電圧検出部１１３、発電検出部１１４による検出動作、モード切替部１４２ｃによるモード切替が可能な状態となっている。
【００４３】
モード切替部１４２ｃは、動作モードを、下記のようにして、通常動作モードと、節電モードと、充電警告モードと、電源遮断モードと、に切り替える。なお、各モードを切り替えるための条件に関する情報（例えば、後述する閾値に関する情報等）は、記憶部１４１に予め設定、記憶されている。
【００４４】
モード切替部１４２ｃは、通常動作モードで予め設定された節電条件を満たした場合に動作モードを通常動作モードから節電モードに切り替えて節電モードへと移行する。本実施形態の節電条件は、例えば、発電部１１２による発電がなされず電池１１１への充電が予め設定された所定期間（例えば、７日程度）得られないことであり、節電モードは、この場合に実行される。モード切替部１４２ｃは、発電部１１２による発電がなされず、電池１１１への充電が予め設定された所定期間得られなかった場合に節電条件を満たしたものと判定し、動作モードを通常動作モードから節電モードに切り替える。この場合、モード切替部１４２ｃは、電圧検出部１１３、発電検出部１１４による検出結果に基づいて発電部１１２による発電、及び、電池１１１への充電の有無を判定することができる。この結果、電子時計１は、例えば、長期間に渡る不使用時等、発電部１１２による発電、及び、電池１１１の充電がない状態が長期間に渡って続いた場合に、節電モードによって電力消費を抑制し電池１１１の電力の消耗を抑制することが可能となる。
【００４５】
そして、モード切替部１４２ｃは、例えば、節電モードで発電部１１２による発電がなされ電池１１１への充電が再開された場合に動作モードを節電モードから通常動作モードに切り替えて通常動作モードへと復帰する。なお、節電モードから通常動作モードへの節電復帰条件は、これに限らず他の条件であってもよい。
【００４６】
充電警告モードは、通常動作モード又は節電モードで予め設定された充電警告の条件を満たした場合に実行される。すなわち、モード切替部１４２ｃは、通常動作モード又は節電モードで予め設定された充電警告条件を満たした場合に動作モードを通常動作モード又は節電モードから充電警告モードに切り替えて充電警告モードへと移行する。本実施形態の充電警告条件は、電圧検出部１１３が検出した電池１１１の電圧である検出電池電圧Ｖｄが予め設定される第１閾値としての充電警告判定電圧Ｖ１以下となることである。つまり、本実施形態の充電警告モードは、通常動作モード又は節電モードで検出電池電圧Ｖｄが充電警告判定電圧Ｖ１以下となった場合に実行される。モード切替部１４２ｃは、通常動作モード又は節電モードで検出電池電圧Ｖｄが充電警告判定電圧Ｖ１以下となった場合に充電警告条件を満たしたものと判定し、動作モードを通常動作モード又は節電モードから充電警告モードに切り替える。この結果、電子時計１は、例えば、電池１１１の電圧が時間経過等に伴って相対的に低下してきた場合に充電警告モードによって充電を促すことが可能となる。ここでは、本実施形態のモード切替部１４２ｃは、図３に示すように、通常動作モードの場合と節電モードの場合とで充電警告判定電圧Ｖ１を同じ値の電圧値Ｖ１１に設定する。
【００４７】
さらに、モード切替部１４２ｃは、充電警告モードで発電部１１２による発電がなされ電池１１１への充電がなされることで検出電池電圧Ｖｄが充電警告判定電圧Ｖ１（電圧値Ｖ１１）より大きくなった場合に動作モードを充電警告モードから通常動作モードに切り替えて通常動作モードへと復帰する。
【００４８】
なお、充電警告モードから通常動作モードへの充電警告復帰条件は、これに限らず他の条件であってもよい。例えば、モード切替部１４２ｃは、充電警告判定電圧Ｖ１を電圧値Ｖ１１とは異なる電圧値Ｖ１１ｈｙｓに設定するようにしてもよい。電圧値Ｖ１１ｈｙｓは、電圧値Ｖ１１に対してヒステリシスを設けた値であり当該電圧値Ｖ１１よりやや大きな値に設定される。そして、モード切替部１４２ｃは、充電警告モードで検出電池電圧Ｖｄが充電警告判定電圧Ｖ１（電圧値Ｖ１１ｈｙｓ）より大きくなった場合に充電警告復帰条件を満たしたものと判定し、動作モードを充電警告モードから通常動作モードに切り替える。この場合、言い換えれば、電圧値Ｖ１１は、充電警告移行判定用の充電警告判定電圧に相当し、電圧値Ｖ１１ｈｙｓは、充電警告復帰判定用の充電警告判定電圧に相当する。これにより、モード切替部１４２ｃは、動作モードの切り替えが頻発することを抑制することができ、無駄な電力消費を抑制することが可能となる。
【００４９】
電源遮断モードは、充電警告モードで予め設定された電源遮断条件を満たした場合に実行され、モード切替部１４２ｃは、充電警告モードで予め設定された電源遮断条件を満たした場合に動作モードを充電警告モードから電源遮断モードに切り替えて電源遮断モードへと移行する。本実施形態の電源遮断条件は、電圧検出部１１３が検出した電池１１１の電圧である検出電池電圧Ｖｄが予め設定される閾値であって充電警告判定電圧Ｖ１とは異なる第２閾値としての電源遮断判定電圧Ｖ２以下となることである。つまり、本実施形態の電源遮断モードは、充電警告モードで検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２以下となった場合に実行される。ここで、第２閾値としての電源遮断判定電圧Ｖ２は、第１閾値としての充電警告判定電圧Ｖ１より小さな値として予め設定され、モード切替部１４２ｃは、充電警告モードで検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２以下となった場合に電源遮断条件を満たしたものと判定し、動作モードを充電警告モードから電源遮断モードに切り替える。この結果、電子時計１は、例えば、長期間に渡る不使用時等、発電部１１２による発電、及び、電池１１１の充電がない状態が長期間に渡って続いた場合に、電源遮断モードによって消費電力を最小限に抑制し電池１１１の電力の消耗を最小限に抑制することが可能となる。
【００５０】
そして、本実施形態のモード切替部１４２ｃは、図３に示すように、通常動作モードから充電警告モードに移行した場合と節電モードから充電警告モードに移行した場合とで電源遮断判定電圧Ｖ２を異なる電圧値Ｖ２１、Ｖ２２に設定する。これにより、電子時計１は、例えば、通常動作モードと節電モードとでそれぞれに応じた適正なタイミングで、充電警告モードから電源遮断モードに移行することが可能となる。
【００５１】
具体的には、モード切替部１４２ｃは、節電モードから充電警告モードに移行した場合に通常動作モードから充電警告モードに移行した場合と比較して電源遮断判定電圧Ｖ２を相対的に大きな値に設定する。モード切替部１４２ｃは、図３に示すように、通常動作モードから充電警告モードに移行した場合に電源遮断判定電圧Ｖ２を第１の電圧値Ｖ２１に設定する。一方、モード切替部１４２ｃは、節電モードから充電警告モードに移行した場合に電源遮断判定電圧Ｖ２を電圧値Ｖ２１より大きい第２の電圧値Ｖ２２に設定する。これにより、電子時計１は、節電モードから充電警告モードに移行した場合、通常動作モードから充電警告モードに移行した場合と比較して、電池１１１の電力量が相対的に多く残っている相対的に早いタイミングで、充電警告モードから電源遮断モードに移行することが可能となる。一方、電子時計１は、通常動作モードから充電警告モードに移行した場合には、上記とは逆に、節電モードから充電警告モードに移行した場合と比較して相対的に遅いタイミングで、充電警告モードから電源遮断モードに移行することが可能となる。
【００５２】
また、モード切替部１４２ｃは、電源遮断モードで予め設定された電源遮断復帰条件を満たした場合に動作モードを電源遮断モードから他のモード、ここでは充電警告モードに切り替えて電源遮断モードから充電警告モードへと復帰する。本実施形態の電源遮断復帰条件は、電源遮断モードで発電部１１２による発電がなされ電池１１１の充電が行われ、検出電池電圧Ｖｄが予め設定された第３閾値としての電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｈｙｓより大きいことである。
【００５３】
ここで、第３閾値としての電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｙｓは、図３に示すように、通常動作モード用の電源遮断判定電圧（電源遮断移行判定電圧）Ｖ２（電圧値Ｖ２１）に対してヒステリシス（不感帯）を設けた値であり当該電圧値Ｖ２１よりやや大きな値に設定される。本実施形態のモード切替部１４２ｃは、図３に示すように、電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｈｙｓを、通常動作モードから充電警告モードに移行した場合の電源遮断判定電圧Ｖ２である電圧値Ｖ２１より大きく、節電モードから充電警告モードに移行した場合の電源遮断判定電圧Ｖ２である電圧値Ｖ２１より小さい値に設定する。その上で、本実施形態のモード切替部１４２ｃは、電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｈｙｓを、通常動作モードから充電警告モードを経て電源遮断モードに移行した場合と節電モードから充電警告モードを経て電源遮断モードに移行した場合とで同じ値の電圧値Ｖ２ｈｙｓに設定する。この場合、言い換えれば、電圧値Ｖ２１、Ｖ２２は、電源遮断移行判定用の判定電圧に相当し、電圧値Ｖ２ｈｙｓは、電源遮断復帰判定用の判定電圧に相当する。
【００５４】
モード切替部１４２ｃは、電源遮断モードで電池１１１の充電が行われ、検出電池電圧Ｖｄが電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｈｙｓより大きい場合に電源遮断復帰条件を満たしたものと判定し、動作モードを電源遮断モードから充電警告モードに復帰する。これにより、モード切替部１４２ｃは、動作モードの切り替えが頻発することを抑制することができ、無駄な電力消費を抑制することが可能となり、通常動作モードの場合と節電モードの場合とで電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｈｙｓが共通の電圧値Ｖ２ｈｙｓとされることで、節電モードから電源遮断モードに至った場合に電源遮断モードからの復帰を相対的に早めることが可能となる。
【００５５】
なお、モード切替部１４２ｃは、電源遮断モードから充電警告モードへと復帰する場合には、種々の公知の手法によって、計時部１３０による計時動作、及び、時計動作部１２０による時刻表示動作を再開し、針位置合わせを行えばよい。電子時計１は、例えば、電波修正機能を備えている場合には、受信した標準電波に基づいて計時部１３０による計時動作、及び、時計動作部１２０による時刻表示動作を再開させてもよい。
【００５６】
次に、図４、図５、図６、図７のフローチャート図を参照して電子時計１における制御の一例の概略を説明する。図４を参照して電源遮断モードまでの簡易的な制御の一例を説明した後、図５、図６、図７を参照してより詳細な制御の一例を説明する。
【００５７】
図４に示す例では、制御部１４０のモード切替部１４２ｃは、動作モードが通常動作モード又は節電モードである状態で、検出電池電圧Ｖｄが充電警告判定電圧Ｖ１としての電圧値Ｖ１１より大きいか否かを判定する（ステップＳ１）。この場合、モード切替部１４２ｃは、例えば、電圧検出部１１３による複数回の検出結果に基づいた検出電池電圧Ｖｄを用いることで電圧検出の確度を向上することができる（以下で説明する電圧検出でも同様である。）。モード切替部１４２ｃは、検出電池電圧Ｖｄが充電警告判定電圧Ｖ１としての電圧値Ｖ１１より大きいと判定した場合（ステップＳ１：Ｙｅｓ）、このステップＳ１の処理を繰り返し実行する。モード切替部１４２ｃは、検出電池電圧Ｖｄが充電警告判定電圧Ｖ１としての電圧値Ｖ１１以下であると判定した場合（ステップＳ１：Ｎｏ）、ステップＳ２の処理に移行する。
【００５８】
モード切替部１４２ｃは、ステップＳ２の処理では、動作モードを通常動作モード又は節電モードから充電警告モードに切り替えて、当該充電警告モードへと移行する（ステップＳ２）。
【００５９】
次に、モード切替部１４２ｃは、充電警告モードへの移行が節電モードからの移行であったか否かを判定する（ステップＳ３）。モード切替部１４２ｃは、節電モードからの移行でなかった、すなわち、通常動作モードからの移行であったと判定した場合（ステップＳ３：Ｎｏ）、ステップＳ４の処理に移行する。モード切替部１４２ｃは、節電モードからの移行であったと判定した場合（ステップＳ３：Ｙｅｓ）、ステップＳ５の処理に移行する。
【００６０】
モード切替部１４２ｃは、ステップＳ４の処理では、検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２としての電圧値Ｖ２１より大きいか否かを判定（ステップＳ４）し、検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２としての電圧値Ｖ２１より大きいと判定した場合（ステップＳ４：Ｙｅｓ）、ステップＳ４の処理を繰り返し実行する。また、モード切替部１４２ｃは、検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２としての電圧値Ｖ２１以下であると判定した場合（ステップＳ４：Ｎｏ）、ステップＳ６の処理に移行する。
【００６１】
モード切替部１４２ｃは、ステップＳ５の処理では、検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２としての電圧値Ｖ２２より大きいか否かを判定する（ステップＳ５）。ここで、電圧値Ｖ２２は、電圧値Ｖ２１より相対的に大きな値である。モード切替部１４２ｃは、検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２としての電圧値Ｖ２２より大きいと判定した場合（ステップＳ５：Ｙｅｓ）、このステップＳ５の処理を繰り返し実行する。また、モード切替部１４２ｃは、検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２としての電圧値Ｖ２２以下であると判定した場合（ステップＳ５：Ｎｏ）、ステップＳ６の処理に移行する。
【００６２】
モード切替部１４２ｃは、ステップＳ６の処理では、動作モードを充電警告モードから電源遮断モードに切り替えて、当該電源遮断モードへと移行する（ステップＳ６）。
【００６３】
次に、上述したように、図５、図６、図７を参照してより詳細な制御の一例を説明する。なお、以下の説明では、「ＰＳＦ」は、節電（パワーセーブ）の状態を表すフラグであり、「ＰＳＦ＝０」は、運針が行われる非節電状態であること表し、「ＰＳＦ＝１」は、運針が行われない節電状態であること表す。また、「ＶＦ」は、運針状態を表すフラグであり、「ＶＦ＝０」は、１秒運針であることを表し、「ＶＦ＝１」は、２秒運針であることを表す。また、「ＰＳｃｏｕｎｔ」は、発電部１１２による発電、電池１１１への充電が行われていない期間をカウントするためのカウンタ値を表す。また、「Ｖ１」は、上述した充電警告判定電圧Ｖ１を表し、「Ｖ１１」は、上述した電圧値Ｖ１１を表す。また、「Ｖ２」は、上述した電源遮断判定電圧Ｖ２を表し、「Ｖ２１」は、上述した通常動作モード用の電圧値Ｖ２１を表し、「Ｖ２２」は、上述した節電モード用の電圧値Ｖ２２を表す。また、「Ｖ２ｈｙｓ」は、上述した「電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｈｙｓ（電圧値Ｖ２ｈｙｓ）」を表す。
【００６４】
図５に示す例では、まず、制御部１４０のモード切替部１４２ｃは、初期値として、「ＰＳＦ＝０」、「ＶＦ＝０」、「ＰＳｃｏｕｎｔ＝０」、「Ｖ１＝Ｖ１１」、「Ｖ２＝Ｖ２１」に設定する（ステップＳ１０１）。この状態では、電子時計１は、動作モードが通常動作モードであり、電源遮断判定電圧Ｖ２が通常動作モード用の電圧値Ｖ２１に設定されている。
【００６５】
次に、モード切替部１４２ｃは、電圧検出部１１３によって検出電池電圧Ｖｄを検出する電圧検出処理を実行する（ステップＳ１０２）。この電圧検出処理については、図６で詳細に説明する。
【００６６】
次に、制御部１４０の運針処理部１４２ｂは、いわゆる正秒（運針タイミング）であるか否かを判定する（ステップＳ１０３）。運針処理部１４２ｂは、正秒でないと判定した場合（ステップＳ１０３：Ｎｏ）、このステップＳ１０３の処理を繰り返し実行する。運針処理部１４２ｂは、正秒であると判定した場合（ステップＳ１０３：Ｙｅｓ）、ステップＳ１０４の処理に移行する。
【００６７】
次に、モード切替部１４２ｃは、ステップＳ１０４の処理では、発電検出部１１４による検出結果等に基づいて発電部１１２による発電、電池１１１への充電があるか否かを判定する（ステップＳ１０４）。モード切替部１４２ｃは、発電部１１２による発電、電池１１１への充電があると判定した場合（ステップＳ１０４：Ｙｅｓ）、ステップＳ１０５の処理に移行する。モード切替部１４２ｃは、発電部１１２による発電、電池１１１への充電がないと判定した場合（ステップＳ１０４：Ｎｏ）、ステップＳ１０９の処理に移行する。
【００６８】
モード切替部１４２ｃは、ステップＳ１０５の処理では、「ＰＳＦ＝０」、「ＰＳｃｏｕｎｔ＝０」、「Ｖ２＝Ｖ２１」に設定する（ステップＳ１０５）。モード切替部１４２ｃは、例えば、「ＰＳＦ」、「ＰＳｃｏｕｎｔ」、「Ｖ２」がもともとこの値であった場合にはその値を維持する（以下同様。）。
【００６９】
次に、運針処理部１４２ｂは、時計動作部１２０によって表示する時刻が偶数秒であるか否かを判定する（ステップＳ１０６）。時計動作部１２０によって表示する時刻は、表示時刻決定部１４２ａによって、計時部１３０から受信する計時信号に基づいて決定される。運針処理部１４２ｂは、時計動作部１２０によって表示する時刻が偶数秒であると判定した場合（ステップＳ１０６：Ｙｅｓ）、ステップＳ１０７の処理に移行する。運針処理部１４２ｂは、時計動作部１２０によって表示する時刻が偶数秒でない、すなわち、奇数秒であると判定した場合（ステップＳ１０６：Ｎｏ）、ステップＳ１０８の処理に移行する。
【００７０】
運針処理部１４２ｂは、ステップＳ１０７の処理では、表示時刻決定部１４２ａが決定した時刻に基づいてモータ部１２１、１２２、１２３、１２４に駆動信号を送信し指針４、日板５の回転を制御し運針を行い、時計動作部１２０によって現在時刻を表示する（ステップＳ１０７）。その後、制御部１４０は、ステップＳ１０２の処理に戻って以降の処理を繰り返し実行する。
【００７１】
運針処理部１４２ｂは、ステップＳ１０８の処理では、「ＶＦ＝０」であるか否か、すなわち、運針状態が１秒運針であるか否かを判定する（ステップＳ１０８）。
【００７２】
運針処理部１４２ｂは、「ＶＦ＝０」である、すなわち、運針状態が１秒運針であると判定した場合（ステップＳ１０８：Ｙｅｓ）、ステップＳ１０７の処理に移行し、時計動作部１２０によって現在時刻を表示する（ステップＳ１０７）。これにより、電子時計１は、時計動作部１２０によって１秒運針で現在時刻を表示することとなる。その後、制御部１４０は、ステップＳ１０２の処理に戻って以降の処理を繰り返し実行する。
【００７３】
運針処理部１４２ｂは、「ＶＦ＝０」でない、すなわち、「ＶＦ＝１」であり運針状態が２秒運針であると判定した場合（ステップＳ１０８：Ｎｏ）、ステップＳ１０７の処理を行わずに、ステップＳ１０２の処理に戻って以降の処理を繰り返し実行する。つまりこの場合、運針処理部１４２ｂは、運針を行わない。これにより、電子時計１は、時計動作部１２０によって２秒運針で現在時刻を表示することとなる。
【００７４】
モード切替部１４２ｃは、ステップＳ１０９の処理では、「ＰＳｃｏｕｎｔ＝ＰＳｃｏｕｎｔ＋１」とし、すなわち、「ＰＳｃｏｕｎｔ」に「１」を加算しカウントアップ（インクリメント）する（ステップＳ１０９）。
【００７５】
次に、モード切替部１４２ｃは、「ＰＳｃｏｕｎｔ」が３６００×２４×７より大きいか否か、言い換えれば、発電部１１２による発電の停止（「ＰＳｃｏｕｎｔ」のカウント開始）から所定期間としての７日が経過したか否かを判定する（ステップＳ１１０）。
【００７６】
モード切替部１４２ｃは、「ＰＳｃｏｕｎｔ」が３６００×２４×７以下である、言い換えれば、発電部１１２による発電の停止から７日が経過していないと判定した場合（ステップＳ１１０：Ｎｏ）、ステップＳ１０６の処理に移行する。すなわちこの場合、モード切替部１４２ｃは、動作モードを通常動作モードで維持する。
【００７７】
モード切替部１４２ｃは、「ＰＳｃｏｕｎｔ」が３６００×２４×７より大きい、言い換えれば、発電部１１２による発電の停止から７日が経過したと判定した場合（ステップＳ１１０：Ｙｅｓ）、「ＰＳＦ＝１」、「Ｖ２＝Ｖ２２」に設定する（ステップＳ１１１）。これにより、モード切替部１４２ｃは、動作モードを通常動作モードから節電モードに切り替えると共に電源遮断判定電圧Ｖ２を節電モード用の電圧値Ｖ２２に設定する。その後、制御部１４０は、ステップＳ１０２の処理に戻って以降の処理を繰り返し実行する。
【００７８】
次に、図６を参照して、上述のステップＳ１０２の電圧検出処理についてより詳細に説明する。
【００７９】
図６に示す電圧検出処理では、まず、モード切替部１４２ｃは、電圧検出部１１３によって検出電池電圧Ｖｄを検出する（ステップＳ２０１）。
【００８０】
次に、モード切替部１４２ｃは、ステップＳ２０１の処理で検出した検出電池電圧Ｖｄが充電警告判定電圧Ｖ１より大きいか否かを判定する（ステップＳ２０２）。この場合、充電警告判定電圧Ｖ１は、電圧値Ｖ１１が設定されている。モード切替部１４２ｃは、検出電池電圧Ｖｄが充電警告判定電圧Ｖ１より大きいと判定した場合（ステップＳ２０２：Ｙｅｓ）、ステップＳ２０３の処理に移行する。モード切替部１４２ｃは、検出電池電圧Ｖｄが充電警告判定電圧Ｖ１以下であると判定した場合（ステップＳ２０２：Ｎｏ）、ステップＳ２０４の処理に移行する。
【００８１】
モード切替部１４２ｃは、検出電池電圧Ｖｄが充電警告判定電圧Ｖ１より大きいと判定した場合（ステップＳ２０２：Ｙｅｓ）、「ＶＦ＝０」に設定する（ステップＳ２０３）。すなわち、モード切替部１４２ｃは、運針状態を１秒運針とし、今回の電圧検出処理を終了する。これにより、モード切替部１４２ｃは、検出電池電圧Ｖｄが充電警告判定電圧Ｖ１以上である場合は、動作モードを通常動作モードとする。
【００８２】
モード切替部１４２ｃは、ステップＳ２０４の処理では、ステップＳ２０１の処理で検出した検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２より大きいか否かを判定する（ステップＳ２０４）。この場合、電源遮断判定電圧Ｖ２は、「ＰＳＦ＝０」、すなわち、運針が行われる通常動作モードであった場合には通常動作モード用の電圧値Ｖ２１が設定されている。一方、電源遮断判定電圧Ｖ２は、「ＰＳＦ＝１」、すなわち、運針が行われない節電モードであった場合には節電モード用の電圧値Ｖ２２が設定されている。モード切替部１４２ｃは、検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２より大きいと判定した場合（ステップＳ２０４：Ｙｅｓ）、ステップＳ２０５の処理に移行する。モード切替部１４２ｃは、検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２以下であると判定した場合（ステップＳ２０４：Ｎｏ）、ステップＳ２０６の処理に移行する。
【００８３】
モード切替部１４２ｃは、ステップＳ２０５の処理では、「ＶＦ＝１」、「ＰＳＦ＝０」、「ＰＳｃｏｕｎｔ＝０」に設定する（ステップＳ２０５）。すなわち、モード切替部１４２ｃは、検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２より大きく、充電警告判定電圧Ｖ１以下である場合は通常動作モード、節電モードにかかわらず、運針状態を２秒運針とし、今回の電圧検出処理を終了する。これにより、モード切替部１４２ｃは、動作モードを充電警告モードとする。
【００８４】
モード切替部１４２ｃは、ステップＳ２０６の処理では、検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２より小さい場合は動作モードを電源遮断モードへと移行する電源遮断モード処理を実行し（ステップＳ２０６）、今回の電圧検出処理を終了する。この電源遮断モード処理については、図７で詳細に説明する。
【００８５】
次に、図７を参照して、上述のステップＳ２０６の電源遮断モード処理についてより詳細に説明する。
【００８６】
図７に示す電源遮断モード処理では、モード切替部１４２ｃは、「Ｖ２＝Ｖ２ｈｙｓ」に設定する（ステップＳ３０１）。電圧値Ｖ２ｈｙｓは、上述の電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｈｙｓに相当する値であり、上述したように電圧値Ｖ２１より大きく電圧値Ｖ２２より小さい電圧値である。つまり言い換えれば、モード切替部１４２ｃは、電源遮断判定電圧Ｖ２の値を電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｈｙｓに相当する値に設定する。
【００８７】
次に、モード切替部１４２ｃは、発電検出部１１４以外の部分に対する電力の供給を、必要最低限（モード切替部１４２ｃ、発電検出部１１４）を残し遮断しＯＦＦとする（ステップＳ３０２）。これにより、モード切替部１４２ｃは、動作モードを電源遮断モードに移行する。
【００８８】
次に、モード切替部１４２ｃは、発電検出部１１４による検出結果等に基づいて発電部１１２による発電、電池１１１への充電があるか否かを判定する（ステップＳ３０３）。
【００８９】
モード切替部１４２ｃは、発電部１１２による発電、電池１１１への充電がないと判定した場合（ステップＳ３０３：Ｎｏ）、電圧検出部１１３、制御部１４０に対する電力の供給を、必要最低限（モード切替部１４２ｃ、発電検出部１１４）を残して遮断しＯＦＦとする（ステップＳ３０４）。モード切替部１４２ｃは、電圧検出部１１３、制御部１４０に対する電力の供給がすでに遮断されている場合にはその状態を維持する。その後、制御部１４０は、ステップＳ３０３の処理に戻って以降の処理を繰り返し実行する。
【００９０】
モード切替部１４２ｃは、発電部１１２による発電、電池１１１への充電があると判定した場合（ステップＳ３０３：Ｙｅｓ）、電圧検出部１１３、制御部１４０に対して電力を供給しＯＮとする（ステップＳ３０５）。モード切替部１４２ｃは、電圧検出部１１３、制御部１４０に対して電力が供給されている場合にはその状態を維持する。
【００９１】
次に、モード切替部１４２ｃは、電圧検出部１１３によって検出電池電圧Ｖｄを検出する（ステップＳ３０６）。
【００９２】
次に、モード切替部１４２ｃは、ステップＳ３０６の処理で検出した検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２より大きいか否かを判定する（ステップＳ３０７）。この場合、ステップＳ３０１の処理によって、電源遮断判定電圧Ｖ２は、第２閾値に相当する電圧値Ｖ２１、Ｖ２２にかえて第３閾値である電源遮断復帰判定電圧に相当する電圧値Ｖ２ｈｙｓが設定されている。電子時計１は、通常動作モードから充電警告モードを経て電源遮断モードに移行した場合、電池１１１に対して電圧値Ｖ２１から電圧値Ｖ２ｈｙｓ間の容量分充電が必要なため、発電部１１２により電池１１１が一定量充電されない限り、検出電池電圧Ｖｄがここでの電源遮断復帰判定電圧Ｖ２（＝電圧値Ｖ２ｈｙｓ）より大きいと判定されることはない（図３等参照）。一方、電子時計１は、節電モードから充電警告モードに移行した場合、電圧値Ｖ２２から電圧値Ｖ２ｈｙｓ間の容量分消費が可能であるため、検出電池電圧Ｖｄが電圧値Ｖ２２以下であっても、余計な電力消費が抑制され電池１１１の電力量が相対的に多く残っている状態であれば、ステップＳ３０３で発電、電池１１１への充電があると判定されればすぐに検出電池電圧Ｖｄが電源遮断復帰判定電圧Ｖ２（＝電圧値Ｖ２ｈｙｓ）より大きいと判定されることとなる（図３等参照）。
【００９３】
モード切替部１４２ｃは、検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２（ここでは電圧値Ｖ２ｈｙｓ）以下であると判定した場合（ステップＳ３０７：Ｎｏ）、ステップＳ３０４の処理に移行し、ステップＳ３０３の処理に戻って以降の処理を繰り返し実行する。
【００９４】
モード切替部１４２ｃは、検出電池電圧Ｖｄが電源遮断判定電圧Ｖ２（ここでは電圧値Ｖ２ｈｙｓ）より大きいと判定した場合（ステップＳ３０７：Ｙｅｓ）、電源遮断モード処理を解除するため、「Ｖ２＝Ｖ２１」に設定し、すぐに電源遮断モード処理に戻らないようにする。さらに、モード切替部１４２ｃは、「ＰＳＦ＝０」、「ＶＦ＝１」、「ＰＳｃｏｕｎｔ＝０」、計時部１３０を０：００：００とし、電源遮断モード処理解除後、充電警告モードになるように設定する（ステップＳ３０８）。
【００９５】
次に、モード切替部１４２ｃは、各部に対して電力を供給しＯＮとする（ステップＳ３０９）。これにより、モード切替部１４２ｃは、動作モードを通常動作モードに復帰し、今回の電源遮断モード処理を終了する。
【００９６】
以上で説明した電子時計１は、制御部１４０が時計動作部１２０を制御し、動作モードを、通常動作モード、節電モード、充電警告モード、又は、電源遮断モードに切り替えることができる。電子時計１は、例えば、長期間に渡る不使用時等、発電部１１２による発電、及び、電池１１１の充電がない状態が長期間に渡って続いた場合に、節電モードによって電力消費を抑制し電池１１１の電力の消耗を抑制することができる。これにより、電子時計１は、少なくとも計時部１３０による計時動作をより長期間に渡って継続することができる。そして、電子時計１は、例えば、電池１１１の電圧が時間経過等に伴って相対的に低下してきた場合に電源遮断モードに至る前に充電警告モードによって充電を促すことができる。そして、電子時計１は、例えば、長期間に渡る不使用時等、発電部１１２による発電、及び、電池１１１の充電がない状態がさらに長期間に渡って続いた場合に、電源遮断モードによって時計動作部１２０、及び、計時部１３０に対する電力の供給を遮断することができる。これにより、電子時計１は、消費電力を最小限に抑制し電池１１１の電力の消耗を最小限に抑制することができる。この結果、電子時計１は、電源遮断モードに至った状態から、再び他のモードに復帰する際に要する電池１１１の充電量を抑制することができ、再び他のモードに復帰するまでの期間を相対的に短くすることができるような動作状態を確保することができる。この場合に、電子時計１は、制御部１４０によって、充電警告モードから電源遮断モードへの移行を判定するための電源遮断判定電圧Ｖ２が通常動作モードから充電警告モードに移行した場合と節電モードから充電警告モードに移行した場合とで異なる値に設定されるため、通常動作モードと節電モードとでそれぞれに応じた適正なタイミングで、充電警告モードから電源遮断モードに移行することができるような動作状態を確保することができる。この結果、電子時計１は、状況に応じて適正な動作状態を確保することができる。
【００９７】
以上で説明した電子時計１は、制御部１４０によって、節電モードから充電警告モードに移行した場合に通常動作モードから充電警告モードに移行した場合と比較して電源遮断判定電圧Ｖ２が相対的に大きな値に設定される。この結果、電子時計１は、例えば、節電モードから充電警告モードを経て電源遮断モードに至った状態から、再び他のモードに復帰するまでの期間をより短くすることができるような動作状態を確保することができる。
【００９８】
すなわち、電子時計１は、節電モードから充電警告モードに移行した場合に、通常動作モードから充電警告モードに移行した場合と比較して相対的に早いタイミングで、充電警告モードから電源遮断モードに移行することができる。この結果、電子時計１は、節電モードに移行した後に充電警告モードに移行した場合に、通常動作モードから充電警告モードに移行した場合と比較して、余計な電力消費を抑制し電池１１１の電力量が相対的に多く残っている状態で電源遮断モードに移行することができる。これにより、電子時計１は、例えば、長期間に渡る不使用時等で節電モードに移行し充電警告モードを経て電源遮断モードに至った場合には、通常動作モードから電源遮断モードに至った場合と比較して、再び他のモードに復帰する際に要する電池１１１の充電量をさらに抑制することができる。この結果、電子時計１は、節電モードに移行し充電警告モードを経て電源遮断モードに至った場合には、通常動作モードから電源遮断モードに至った場合と比較して、再び他のモードに復帰するまでの期間をさらに短くすることができ、電子時計の使い勝手を向上できる。
【００９９】
なお、電子時計１は、節電モードから電源遮断モードに至る前に必ず充電警告モードを経ることで、節電モードから突然に電源遮断モードに移行し機能停止してしまうことを抑制し電池１１１の電力量低下、及び、充電の必要性を警告することができる。この結果、電子時計１は、必要最小限のユーザビリティを確保することができる。言い換えれば、電子時計１は、節電モードと電源遮断モードとの間に必ず充電警告モードを介在させることで、節電モードの場合に相対的に早いタイミングで電源遮断モードに移行することの背反を軽減することができる。
【０１００】
一方、電子時計１は、通常動作モードから充電警告モードに移行した場合には、上記とは逆に、節電モードから充電警告モードに移行した場合と比較して相対的に遅いタイミングで、充電警告モードから電源遮断モードに移行することができる。言い換えれば、電子時計１は、通常動作モードから充電警告モードに移行した場合には、節電モードから充電警告モードに移行した場合と比較して、電源遮断モードに至る前の充電警告モードの期間を相対的に長く確保することができる。この結果、電子時計１は、例えば、通常動作モードから充電警告モードに移行した場合にはすぐに電源遮断モードに移行してしまうことを抑制することができるので、ユーザビリティを向上することができる。
【０１０１】
以上で説明した電子時計１は、制御部１４０によって、電源遮断モードからの復帰を判定するための電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｈｙｓが通常動作モードから電源遮断モードに移行した場合と節電モードから電源遮断モードに移行した場合とで共通の同じ値に設定される。これにより、電子時計１は、節電モードから電源遮断モードに至った場合に電源遮断モードからの復帰を実際に早めることができる。すなわち、電子時計１は、節電モードから電源遮断モードに移行した後、検出電池電圧Ｖｄが電圧値Ｖ２２以下であっても電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｈｙｓより大きければ電池１１１への充電が検出されればすぐに電源遮断モードから充電警告モードに復帰することができる。この結果、電子時計１は、例えば、机の引き出し等に収納されたままにされ、通常動作モードから節電モード、充電警告モード、電源遮断モードへと移行した状態で、引き出しから出され電池１１１への充電が開始されると、すぐに電源遮断モードから復帰することができる。
【０１０２】
以上のように、電子時計１は、状況に応じて適正な動作状態を確保することができることで、例えば、電源遮断モードからの復帰期間の短縮とユーザビリティの確保とをバランスよく両立することができる。
【０１０３】
［実施形態２］
実施形態２に係る電子時計は、節電モードが複数の異なるモードを含む点等で実施形態１とは異なる。以下では、上述した実施形態と同様の構成要素には共通の符号が付されるとともに、共通する構成、作用、効果については、重複した説明はできるだけ省略する。
【０１０４】
図８、図９、図１０、図１１で説明する本実施形態に係る電子時計１Ａ（図１、図２参照）は、節電モードが複数の異なるモードを含む点で上述の電子時計１と異なる。また、電子時計１Ａは、第１閾値としての充電警告判定電圧Ｖ１、及び、第２閾値としての電源遮断判定電圧Ｖ２の設定値の点でも上述の電子時計１と異なる。電子時計１Ａのその他の構成は、当該電子時計１と略同様の構成である。
【０１０５】
本実施形態の節電モードは、図８に示すように、複数の異なるモードを含んで構成され、複数の異なるモードとして、第１節電モード、第２節電モード、及び、第３節電モードの合計３つの異なるモードを含んで構成される。第１節電モード、第２節電モード、及び、第３節電モードは、いずれも通常動作モードより消費電力が少ないモードであり、第１節電モード、第２節電モード、及び、第３節電モードは、いずれも電池１１１を含む電源部１１０から計時部１３０に対する電力の供給を維持する点では共通である。一方、第１節電モード、第２節電モード、及び、第３節電モードは、時計動作部１２０に対する機能制限、言い換えれば、動作部位の数の点で相互に異なる。ここでは、第１節電モード、第２節電モード、及び、第３節電モードは、時計動作部１２０による時刻表示動作の態様が相互に異なることで、各モードにおける消費電力が相互に異なる。第１節電モードは、時計動作部１２０の秒針４１による時刻表示動作のみを停止させるモードである。第２節電モードは、時計動作部１２０の秒針４１、及び、分針４２による時刻表示動作を停止させるモードである。第３節電モードは、時計動作部１２０の秒針４１、分針４２、時針４３、及び、日板５の全てによる時刻表示動作を停止させるモードである。これにより、第１節電モードは、消費電力が第２節電モード、第３節電モードより相対的に多いモードとなる。第２節電モードは、消費電力が第１節電モードより相対的に少なくかつ第３節電モードより相対的に多いモードとなる。第３節電モードは、消費電力が第１節電モード、第２節電モードより相対的に少ないモードとなる。
【０１０６】
第１節電モードは、予め設定された第１節電条件を満たした場合に実行され、第２節電モードは、予め設定された節電条件であって第１節電条件とは異なる第２節電条件を満たした場合に実行され、第３節電モードは、予め設定された節電条件であって第１節電条件、第２節電条件とは異なる第３節電条件を満たした場合に実行される。本実施形態の第１節電条件は、例えば、発電部１１２による発電がなされず電池１１１への充電が予め設定された第１所定期間（例えば、７日程度）得られないことである。第２節電条件は、例えば、発電部１１２による発電がなされず電池１１１への充電が予め設定された所定期間であって第１所定期間より長い第２所定期間（例えば、１４日程度）得られないことである。第３節電条件は、例えば、発電部１１２による発電がなされず電池１１１への充電が予め設定された所定期間であって第２所定期間より長い第３所定期間（例えば、３０日程度）得られないことである。つまり、本実施形態のモード切替部１４２ｃは、通常動作モードで発電部１１２による発電がなされず電池１１１への充電が予め設定された第１所定期間得られなかった場合に第１節電条件を満たしたものと判定し、動作モードを通常動作モードから第１節電モードに切り替えて第１節電モードへと移行する。モード切替部１４２ｃは、第１節電モードで発電部１１２による発電がなされず電池１１１への充電が予め設定された第２所定期間得られなかった場合に第２節電条件を満たしたものと判定し、動作モードを第１節電モードから第２節電モードに切り替えて第２節電モードへと移行する。モード切替部１４２ｃは、第２節電モードで発電部１１２による発電がなされず電池１１１への充電が予め設定された第３所定期間得られなかった場合に第３節電条件を満たしたものと判定し、動作モードを第２節電モードから第３節電モードに切り替えて第３節電モードへと移行する。
【０１０７】
本実施形態のモード切替部１４２ｃは、通常動作モードの場合と節電モードの場合とで充電警告判定電圧Ｖ１を異なる値に設定する。また、本実施形態のモード切替部１４２ｃは、節電モードの複数の異なるモード、すなわち、第１節電モード、第２節電モード、第３節電モードごとに充電警告判定電圧Ｖ１、及び、電源遮断判定電圧Ｖ２を異なる値に設定する。ここでは、モード切替部１４２ｃは、節電モードの複数の異なるモードにおいて、消費電力が相対的に多いモードでの充電警告判定電圧Ｖ１、及び、電源遮断判定電圧Ｖ２を相対的に小さな値に設定し、消費電力が相対的に少ないモードでの充電警告判定電圧Ｖ１、及び、電源遮断判定電圧Ｖ２を相対的に大きな値に設定する。つまり、モード切替部１４２ｃは、第１節電モードでの充電警告判定電圧Ｖ１、及び、電源遮断判定電圧Ｖ２を第２節電モードでの充電警告判定電圧Ｖ１、及び、電源遮断判定電圧Ｖ２より相対的に小さな値に設定する。モード切替部１４２ｃは、第２節電モードでの充電警告判定電圧Ｖ１、及び、電源遮断判定電圧Ｖ２を第３節電モードでの充電警告判定電圧Ｖ１、及び、電源遮断判定電圧Ｖ２より相対的に小さな値に設定する。モード切替部１４２ｃは、節電モードの複数の異なるモードにおいて、第１のモードの次に消費電力が少ない第２のモードでの電源遮断判定電圧Ｖ２での充電警告判定電圧Ｖ１以下に設定する。つまり、モード切替部１４２ｃは、第１節電モード（上記第１のモードに相当）の次に消費電力が少ない第２節電モード（上記第２のモードに相当）での電源遮断判定電圧Ｖ２を第１節電モードでの充電警告判定電圧Ｖ１以下に設定する。モード切替部１４２ｃは、第２節電モード（上記第１のモードに相当）の次に消費電力が少ない第３節電モード（上記第２のモードに相当）での電源遮断判定電圧Ｖ２を第１節電モードでの充電警告判定電圧Ｖ１以下に設定する。
【０１０８】
図８の例では、モード切替部１４２ｃは、通常動作モードの場合には充電警告判定電圧Ｖ１を電圧値Ｖ１１１に設定する。また、モード切替部１４２ｃは、通常動作モードから充電警告モードに移行した場合に電源遮断判定電圧Ｖ２を電圧値Ｖ２１０に設定する。モード切替部１４２ｃは、第１節電モードの場合には充電警告判定電圧Ｖ１を通常動作モードの場合と同じ値の電圧値Ｖ１１１に設定する。モード切替部１４２ｃは、第１節電モードから充電警告モードに移行した場合に電源遮断判定電圧Ｖ２を電圧値Ｖ２１０より大きい電圧値Ｖ２２１に設定する。モード切替部１４２ｃは、第２節電モードの場合には充電警告判定電圧Ｖ１を電圧値Ｖ１１１より大きい電圧値Ｖ１１２に設定する。モード切替部１４２ｃは、第２節電モードから充電警告モードに移行した場合に電源遮断判定電圧Ｖ２を電圧値Ｖ２２１より大きくかつ電圧値Ｖ１１１と同じ値の電圧値Ｖ２２２に設定する。モード切替部１４２ｃは、第３節電モードの場合には充電警告判定電圧Ｖ１を電圧値Ｖ１１２より大きい電圧値Ｖ１１３に設定する。モード切替部１４２ｃは、第３節電モードから充電警告モードに移行した場合に電源遮断判定電圧Ｖ２を電圧値Ｖ２２２より大きくかつ電圧値Ｖ１１２と同じ値の電圧値Ｖ２２３に設定する。また、モード切替部１４２ｃは、電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｈｙｓを、通常動作モードから充電警告モードに移行した場合の電源遮断判定電圧Ｖ２である電圧値Ｖ２１０より大きく、第１節電モードから充電警告モードに移行した場合の電源遮断判定電圧Ｖ２である電圧値Ｖ２２１より小さい値に設定する。その上で、本実施形態のモード切替部１４２ｃも、当該電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｈｙｓを、通常動作モードから充電警告モードを経て電源遮断モードに移行した場合と第１節電モード、第２節電モード、第３節電モードの各節電モードから充電警告モードを経て電源遮断モードに移行した場合とで同じ値の電圧値Ｖ２ｈｙｓに設定する。
【０１０９】
次に、図９、図１０、図１１を参照して実施形態２における電子時計１Ａの制御の一例を説明する。ここでも、上述した図５、図６、図７等と重複する説明についてはできる限り省略する。なお、以下の説明では、「ＰＳＦ＝０」は、運針が行われる非節電状態であること表し、「ＰＳＦ＝１」は、運針が行われない節電状態のうち第１節電モードであること表し、「ＰＳＦ＝２」は、運針が行われない節電状態のうち第２節電モードであること表し、「ＰＳＦ＝３」は、運針が行われない節電状態のうち第３節電モードであること表す。また、「Ｖ１１１」、「Ｖ１１２」、「Ｖ１１３」、「Ｖ２１０」、「Ｖ２２１」、「Ｖ２２２」、「Ｖ２２３」は、それぞれ上述した電圧値Ｖ１１１、Ｖ１１２、Ｖ１１３、Ｖ２１０、Ｖ２２１、Ｖ２２２、Ｖ２２３を表す。また、「Ｖ２ｈｙｓ」は、上述した「電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｈｙｓ（電圧値Ｖ２ｈｙｓ）」を表し、実施形態１と同様に「電圧値Ｖ２１０」に対してヒステリシスを設けた値である。
【０１１０】
図９に示す例では、まず、制御部１４０のモード切替部１４２ｃは、初期値として、「ＰＳＦ＝０」、「ＶＦ＝０」、「ＰＳｃｏｕｎｔ＝０」、「Ｖ１＝Ｖ１１１」、「Ｖ２＝Ｖ２１０」に設定し（ステップＳ４０１）、上述したステップＳ１０２の処理に移行する。この状態では、電子時計１Ａは、動作モードが通常動作モードであり、充電警告判定電圧Ｖ１が通常動作モード用の電圧値Ｖ１１１に設定され、電源遮断判定電圧Ｖ２が通常動作モード用の電圧値Ｖ２１０に設定されている。
【０１１１】
モード切替部１４２ｃは、上述のステップＳ１０４の処理で、発電部１１２による発電、電池１１１への充電があると判定した場合（ステップＳ１０４：Ｙｅｓ）、ステップＳ４０５の処理に移行する。モード切替部１４２ｃは、ステップＳ４０５の処理では、「ＰＳＦ＝０」、「ＰＳｃｏｕｎｔ＝０」、「Ｖ１＝Ｖ１１１」、「Ｖ２＝Ｖ２１０」に設定し（ステップＳ４０５）、上述したステップＳ１０６の処理に移行する。
【０１１２】
モード切替部１４２ｃは、上述のステップＳ１０６の処理で、時計動作部１２０によって表示する時刻が偶数秒であると判定された場合（ステップＳ１０６：Ｙｅｓ）、ステップＳ４０７の処理に移行する。運針処理部１４２ｂは、ステップＳ４０７の処理では、時計動作部１２０によって現在時刻を表示する時刻表示処理を実行する（ステップＳ４０７）。この時刻表示処理については、図１１で詳細に説明する。
【０１１３】
また、モード切替部１４２ｃは、上述のステップＳ１０９の処理を実行した後、節電モードを設置する節電モード設定処理を実行し（Ｓ４１０）、ステップＳ１０６の処理に移行する。この節電モード設定処理については、図１０で詳細に説明する。
【０１１４】
次に、図１０を参照して、上述のステップＳ４１０の節電モード設定処理についてより詳細に説明する。
【０１１５】
図１０に示す節電モード設定処理では、まず、モード切替部１４２ｃは、「ＰＳｃｏｕｎｔ」が３６００×２４×７より大きいか否か、言い換えれば、発電部１１２による発電の停止（「ＰＳｃｏｕｎｔ」のカウント開始）から第１所定期間としての７日が経過したか否かを判定する（ステップＳ５０１）。
【０１１６】
モード切替部１４２ｃは、「ＰＳｃｏｕｎｔ」が３６００×２４×７以下である、言い換えれば、発電部１１２による発電の停止から７日が経過していないと判定した場合（ステップＳ５０１：Ｎｏ）、ステップＳ５０２の処理に移行する。モード切替部１４２ｃは、ステップＳ５０２の処理では、「ＰＳＦ＝０」、「Ｖ１＝Ｖ１１１」、「Ｖ２＝Ｖ２１０」に設定し（ステップＳ５０２）、今回の電圧検出処理を終了する。すなわちこの場合、モード切替部１４２ｃは、動作モードを通常動作モードとする。
【０１１７】
モード切替部１４２ｃは、「ＰＳｃｏｕｎｔ」が３６００×２４×７より大きい、言い換えれば、発電部１１２による発電の停止から７日が経過したと判定した場合（ステップＳ５０１：Ｙｅｓ）、ステップＳ５０３の処理に移行する。モード切替部１４２ｃは、ステップＳ５０３の処理では、「ＰＳｃｏｕｎｔ」が３６００×２４×１４より大きいか否か、言い換えれば、発電部１１２による発電の停止（「ＰＳｃｏｕｎｔ」のカウント開始）から第２所定期間としての１４日が経過したか否かを判定する（ステップＳ５０３）。
【０１１８】
モード切替部１４２ｃは、「ＰＳｃｏｕｎｔ」が３６００×２４×１４以下である、言い換えれば、発電部１１２による発電の停止から１４日が経過していないと判定した場合（ステップＳ５０３：Ｎｏ）、ステップＳ５０４の処理に移行する。モード切替部１４２ｃは、ステップＳ５０４の処理では、「ＰＳＦ＝１」、「Ｖ１＝Ｖ１１１」、「Ｖ２＝Ｖ２２１」に設定し（ステップＳ５０４）、今回の電圧検出処理を終了する。すなわちこの場合、モード切替部１４２ｃは、動作モードを第１節電モードとする。
【０１１９】
モード切替部１４２ｃは、「ＰＳｃｏｕｎｔ」が３６００×２４×１４より大きい、言い換えれば、発電部１１２による発電の停止から１４日が経過したと判定した場合（ステップＳ５０３：Ｙｅｓ）、ステップＳ５０５の処理に移行する。モード切替部１４２ｃは、ステップＳ５０５の処理では、「ＰＳｃｏｕｎｔ」が３６００×２４×３０より大きいか否か、言い換えれば、発電部１１２による発電の停止（「ＰＳｃｏｕｎｔ」のカウント開始）から第３所定期間としての３０日が経過したか否かを判定する（ステップＳ５０５）。
【０１２０】
モード切替部１４２ｃは、「ＰＳｃｏｕｎｔ」が３６００×２４×３０以下である、言い換えれば、発電部１１２による発電の停止から３０日が経過していないと判定した場合（ステップＳ５０５：Ｎｏ）、ステップＳ５０６の処理に移行する。モード切替部１４２ｃは、ステップＳ５０６の処理では、「ＰＳＦ＝２」、「Ｖ１＝Ｖ１１２」、「Ｖ２＝Ｖ２２２」に設定し（ステップＳ５０６）、今回の電圧検出処理を終了する。すなわちこの場合、モード切替部１４２ｃは、動作モードを第２節電モードとする。
【０１２１】
モード切替部１４２ｃは、「ＰＳｃｏｕｎｔ」が３６００×２４×３０より大きい、言い換えれば、発電部１１２による発電の停止から３０日が経過したと判定した場合（ステップＳ５０５：Ｙｅｓ）、ステップＳ５０７の処理に移行する。モード切替部１４２ｃは、ステップＳ５０７の処理では、「ＰＳＦ＝３」、「Ｖ１＝Ｖ１１３」、「Ｖ２＝Ｖ２２３」に設定し（ステップＳ５０７）、今回の電圧検出処理を終了する。すなわちこの場合、モード切替部１４２ｃは、動作モードを第３節電モードとする。
【０１２２】
次に、図１１を参照して、上述のステップＳ４０７の時刻表示処理についてより詳細に説明する。
【０１２３】
図１１に示す時刻表示処理では、まず、運針処理部１４２ｂは、「ＰＳＦ＝０」であるか否か、すなわち、動作モードが通常動作モード又は充電警告モードであるか否かを判定する（ステップＳ６０１）。
【０１２４】
運針処理部１４２ｂは、「ＰＳＦ＝０」である、言い換えれば、動作モードが通常動作モード又は充電警告モードであると判定した場合（ステップＳ６０１：Ｙｅｓ）、ステップＳ６０２の処理に移行する。運針処理部１４２ｂは、ステップＳ６０２の処理では、時計動作部１２０の秒針４１によって現在時刻の秒桁時刻を表示する（ステップＳ６０２）。
【０１２５】
次に、運針処理部１４２ｂは、時計動作部１２０の分針４２によって現在時刻の分桁時刻を表示する（ステップＳ６０３）。
【０１２６】
次に、運針処理部１４２ｂは、時計動作部１２０の時針４３によって現在時刻の時桁時刻を表示する（ステップＳ６０４）。この場合、運針処理部１４２ｂは、時計動作部１２０の日板５によって現在の暦も表示する。その後、運針処理部１４２ｂは、今回の時刻表示処理を終了する。
【０１２７】
運針処理部１４２ｂは、「ＰＳＦ＝０」でない、言い換えれば、動作モードが通常動作モード、充電警告モードでないと判定した場合（ステップＳ６０１：Ｎｏ）、ステップＳ６０５の処理に移行する。運針処理部１４２ｂは、ステップＳ６０５の処理では、「ＰＳＦ＝１」であるか否か、言い換えれば、動作モードが第１節電モードであるか否かを判定する（ステップＳ６０５）。
【０１２８】
運針処理部１４２ｂは、「ＰＳＦ＝１」である、言い換えれば、動作モードが第１節電モードであると判定した場合（ステップＳ６０５：Ｙｅｓ）、ステップＳ６０３の処理に移行する。すなわちこの場合、運針処理部１４２ｂは、時計動作部１２０の秒針４１による時刻表示動作のみを停止させ、分針４２、時針４３、日板５によって現在時刻を表示する。
【０１２９】
運針処理部１４２ｂは、「ＰＳＦ＝１」でない、言い換えれば、動作モードが第１節電モードでないと判定した場合（ステップＳ６０５：Ｎｏ）、ステップＳ６０６の処理に移行する。運針処理部１４２ｂは、ステップＳ６０６の処理では、「ＰＳＦ＝２」であるか否か、言い換えれば、動作モードが第２節電モードであるか否かを判定する（ステップＳ６０６）。
【０１３０】
運針処理部１４２ｂは、「ＰＳＦ＝２」である、言い換えれば、動作モードが第２節電モードであると判定した場合（ステップＳ６０６：Ｙｅｓ）、ステップＳ６０４の処理に移行する。すなわちこの場合、運針処理部１４２ｂは、時計動作部１２０の秒針４１、及び、分針４２による時刻表示動作を停止させ、時針４３、日板５によって現在時刻を表示する。
【０１３１】
運針処理部１４２ｂは、「ＰＳＦ＝２」でない、言い換えれば、動作モードが第２節電モードでなく第３節電モードであると判定した場合（ステップＳ６０６）、このまま今回の時刻表示処理を終了する。すなわちこの場合、運針処理部１４２ｂは、時計動作部１２０の秒針４１、分針４２、時針４３、及び、日板５の全てによる時刻表示動作を停止させる。
【０１３２】
上記のように、上述した電圧検出処理のステップＳ２０２の処理では、充電警告判定電圧Ｖ１は、「ＰＳＦ＝０」、すなわち、運針が行われる通常動作モードであった場合、及び、「ＰＳＦ＝１」、すなわち、第１節電モードであった場合には電圧値Ｖ１１１が設定されている。充電警告判定電圧Ｖ１は、「ＰＳＦ＝２」、すなわち、第２節電モードであった場合には電圧値Ｖ１１２が設定されている。充電警告判定電圧Ｖ１は、「ＰＳＦ＝３」、すなわち、第３節電モードであった場合には電圧値Ｖ１１３が設定されている。電源遮断判定電圧Ｖ２は、上述した電圧検出処理のステップＳ２０４の処理では、「ＰＳＦ＝０」、すなわち、運針が行われる通常動作モードであった場合には通常動作モード用の電圧値Ｖ２１０が設定されている。電源遮断判定電圧Ｖ２は、「ＰＳＦ＝１」、すなわち、第１節電モードであった場合には第１節電モード用の電圧値Ｖ２２１が設定されている。電源遮断判定電圧Ｖ２は、「ＰＳＦ＝２」、すなわち、第２節電モードであった場合には第２節電モード用の電圧値Ｖ２２２が設定されている。電源遮断判定電圧Ｖ２は、「ＰＳＦ＝３」、すなわち、第３節電モードであった場合には第３節電モード用の電圧値Ｖ２２３が設定されている。モード切替部１４２ｃは、これらの値に基づいて動作モードの切り替え判定を行うこととなる。
【０１３３】
以上で説明した電子時計１Ａは、上述した電子時計１と同様に、状況に応じて適正な動作状態を確保することができる。
【０１３４】
その上で、以上で説明した電子時計１Ａは、制御部１４０によって、充電警告モードへの移行を判定するための充電警告判定電圧Ｖ１が通常動作モードの場合と節電モードの場合とで異なる値に設定される。この構成により、電子時計１Ａは、通常動作モードと節電モードとでそれぞれに応じた適正なタイミングで、充電警告モードに移行することができるような動作状態を確保することができる。この結果、電子時計１Ａは、例えば、通常動作モードの場合、節電モードの場合の双方で、より適切なタイミングで充電警告を行うことができる。
【０１３５】
また、以上で説明した電子時計１Ａは、節電モードが複数の異なるモード、ここでは、第１節電モード、第２節電モード、及び、第３節電モードを含み、制御部１４０によって、電源遮断判定電圧Ｖ２が第１節電モード、第２節電モード、第３節電モードごとに異なる値に設定される。この構成により、電子時計１Ａは、例えば、節電モードにおける時計動作部１２０による時刻表示動作等を段階的に変更することができる。その上で、電子時計１Ａは、第１節電モード、第２節電モード、第３節電モードでそれぞれに応じた適正なタイミングで、充電警告モードから電源遮断モードに移行することができるような動作状態を確保することができる。
【０１３６】
同様に、以上で説明した電子時計１Ａは、制御部１４０によって、充電警告判定電圧Ｖ１が第１節電モード、第２節電モード、第３節電モードごとに異なる値に設定される。この構成により、電子時計１Ａは、第１節電モード、第２節電モード、第３節電モードでそれぞれに応じた適正なタイミングで、充電警告モードに移行することができるような動作状態を確保することができる。
【０１３７】
ここでは、以上で説明した電子時計１Ａは、制御部１４０によって、節電モードの第１節電モード、第２節電モード、第３節電モードにおいて、消費電力が相対的に多いモードでの充電警告判定電圧Ｖ１、及び、電源遮断判定電圧Ｖ２を相対的に小さな値に設定し、消費電力が相対的に少ないモードでの充電警告判定電圧Ｖ１、及び、電源遮断判定電圧Ｖ２を相対的に大きな値に設定する。この構成により、電子時計１Ａは、消費電力が相対的に少ない節電モード、例えば、機能制限がより多い節電モードほど、より早いタイミングで充電警告モード、電源遮断モードに移行し易い動作状態を確保することができる。これにより、電子時計１Ａは、電源遮断モードに至った場合に再び他のモードに復帰するまでの期間をさらに短くすることができる。一方、電子時計１Ａは、消費電力が相対的に多い節電モード、例えば、機能制限がより少ない節電モードほど、早いタイミングで充電警告モード、電源遮断モードに移行し難い動作状態を確保することができる。この結果、電子時計１Ａは、電源遮断モードからの復帰期間の短縮とユーザビリティの確保とをより好適にバランスよく両立することができる。
【０１３８】
さらに、以上で説明した電子時計１Ａは、制御部１４０によって、節電モードの第１節電モード、第２節電モード、第３節電モードにおいて、第１のモードの次に消費電力が少ない第２のモードでの電源遮断判定電圧Ｖ２が第１モードでの充電警告判定電圧Ｖ１以下に設定される。この構成により、電子時計１Ａは、節電モードの第１節電モード、第２節電モード、第３節電モードのいずれにおいても、電源遮断モードに至る前に必ず充電警告モードを経ることができる。例えば、電子時計１Ａは、時間経過に伴って節電モードが第１節電モードから第２節電モードに切り替わった際でも、突然に電源遮断モードに移行することなく、電源遮断モードに至る前に必ず充電警告モードを経ることができる。この結果、電子時計１Ａは、少なくとも必要最小限のユーザビリティを確保することができる。
【０１３９】
なお、上述した本発明の実施形態に係る電子時計は、上述した実施形態に限定されず、特許請求の範囲に記載された範囲で種々の変更が可能である。本実施形態に係る電子時計は、以上で説明した実施形態、変形例の構成要素を適宜組み合わせることで構成してもよい。
【０１４０】
以上の説明では、電子時計１、１Ａは、アナログ電子時計であるものとして説明したがこれに限らない。電子時計１、１Ａは、例えば、時計動作部１２０が指針４によらずにデジタル式で時刻を表示するデジタル電子時計であってもよい。また、電子時計１、１Ａは、ベルト２２を介して腕に装着される腕時計であるものとして説明したがこれに限らない。電子時計１、１Ａは、例えば、置き時計、掛け時計、懐中時計等であってもよい。また、電子時計１、１Ａは、例えば、各種カメラ、ゲーム機器、携帯電話機、ＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔ）、ノート型パーソナルコンピュータ等の携帯可能な情報端末装置、家庭電化製品や自動車を含む電子機器に適用されるものであってもよい。
【０１４１】
以上の説明では、時計動作部１２０は、秒針４１、分針４２、時針４３、日板５のそれぞれに対応してモータ部１２１、１２２、１２３、１２４が設けられるものとして説明したがこれに限らない。時計動作部１２０は、例えば、輪列等を介して分針４２と時針４３とを連動させて回転、運針させることでモータ部１２２とモータ部１２３とを１つで兼用してもよい。
【０１４２】
以上の説明では、発電部１１２は、光発電素子を含んで構成されるものとして説明したがこれに限らない。発電部１１２は、例えば、圧電素子を含んで構成され、振動により振動面に発生する圧力を当該圧電素子によって電力に変換する、いわゆる振動発電方式であってもよい。また、発電部１１２は、熱電変換素子を含んで構成され、熱エネルギを電気エネルギに変換することで発電する熱発電方式であってもよい。
【０１４３】
以上で説明した通常動作モード、節電モード  （第１節電モード、第２節電モード、第３節電モード）、充電警告モード、電源遮断モードの内容は、上記に限られない。少なくとも節電モードは、通常動作モードより消費電力が少なければよく、電源遮断モードは、節電モードより消費電力が少なければよい。例えば、以上の説明では、電子時計１、１Ａは、秒針４１、分針４２、時針４３、日板５の動作を変更することによって通常動作モードと節電モードとを切り替えていたが、他の付加機能（例えば、アラーム、照明、電波送受信機能）の動作の制限を変更して通常動作モードと節電モードとを切り替えるようにしてもよい。また、節電条件（第１節電条件、第２節電条件、第３節電条件）についても上記の条件に限られない。
【０１４４】
また、実施形態２で説明した制御部１４０は、節電モードの複数の異なるモードにおいて、消費電力が相対的に多いモードでの第１閾値、及び、第２閾値を相対的に小さな値に設定し、消費電力が相対的に少ないモードでの第１閾値、及び、第２閾値を相対的に大きな値に設定するものとして説明したがこれに限らず、例えば、この逆であってもよいし、個別に大小関係を変えてもよい。
【０１４５】
以上の説明では、電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｙｓは、通常動作モード用の電源遮断判定電圧Ｖ２（電圧値Ｖ２１、電圧値Ｖ２１０）に対してヒステリシスを設けた値であるものとして説明したがこれに限らず、通常動作モード用の電源遮断判定電圧Ｖ２と同等の値であってもよい。電源遮断復帰判定電圧Ｖ２ｙｓは、通常動作モードから充電警告モードを経て電源遮断モードに移行した場合と節電モードから充電警告モードを経て電源遮断モードに移行した場合とで同じ値であるものとして説明したがこれに限らず、異なる値に設定されてもよい。
【０１４６】
なお、参考例として、電子時計は、上述した充電警告モードを有さない構成とされる場合がある。この場合、参考例に係る電子時計は、充放電可能である電池と、前記電池から供給される電力によって動作し時刻を表示する時計動作部と、前記電池の電圧を検出する電圧検出部と、前記時計動作部を制御し、動作モードを、前記時計動作部によって時刻を表示する通常動作モードと、予め設定された節電条件を満たした場合に実行され前記通常動作モードより消費電力が少ない節電モードと、前記電圧検出部が検出した前記電池の電圧である検出電池電圧が、前記通常動作モード、又は、前記節電モードから電源遮断モードへの移行を判定するための閾値（電源遮断判定電圧）以下となった場合に実行され、前記節電モードより消費電力が少ない電源遮断モードと、に切り替える制御部とを備え、前記制御部は、前記通常動作モードの場合と前記節電モードの場合とで前記閾値を異なる値に設定するように構成されてもよい。この場合であっても、参考例に係る電子時計は、状況に応じて適正な動作状態を確保することができる場合がある。
【符号の説明】
【０１４７】
１、１Ａ    電子時計
１１１    電池
１１３    電圧検出部
１２０    時計動作部
１３０    計時部
１４０    制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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