(57)【要約】【課題】例えば、より簡素な構成によって錘の減衰特性を得ることができるなど、改善された新規な構成の動吸振機構を備えたダンパを得る。【解決手段】ダンパは、回転軸回りに回転する第一回転要素と、回転軸回りに回転する第二回転要素と、第一回転要素と第二回転要素との間に介在し、第一回転要素と第二回転要素との間の相対的な回転に応じて回転軸の周方向に弾性的に伸縮する第一弾性部材と、それぞれ第一回転要素および第二回転要素のうち一方から突出し回転軸の周方向に互いに重なった複数の第二弾性部材と、当該複数の第二弾性部材のうち少なくとも一つに固定された錘と、を有し、複数の第二弾性部材のうち隣接する二つの第二弾性部材が互いに摺動しながら複数の第二弾性部材が周方向に撓むことにより錘が周方向に揺動する、少なくとも一つの動吸振機構と、を備える。【選択図】図４
2019019880.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸回りに回転する第一回転要素と、
前記回転軸回りに回転する第二回転要素と、
前記第一回転要素と前記第二回転要素との間に介在し、前記第一回転要素と前記第二回転要素との間の相対的な回転に応じて前記回転軸の周方向に弾性的に伸縮する第一弾性部材と、
それぞれ前記第一回転要素および前記第二回転要素のうち一方から突出し前記回転軸の周方向に互いに重なった複数の第二弾性部材と、当該複数の第二弾性部材のうち少なくとも一つに固定された錘と、を有し、前記複数の第二弾性部材のうち隣接する二つの第二弾性部材が互いに摺動しながら前記複数の第二弾性部材が前記周方向に撓むことにより前記錘が前記周方向に揺動する、少なくとも一つの動吸振機構と、
を備えた、ダンパ。
【請求項２】
前記複数の第二弾性部材は、
前記錘が固定された第二弾性部材としての錘固定部材と、
当該錘固定部材よりも突出長さが短く前記錘が固定されない第二弾性部材としての自由端部材と、
を含む、請求項１に記載のダンパ。
【請求項３】
前記複数の第二弾性部材は、
前記第一回転要素および前記第二回転要素のうち一方に固定された固定部と、当該固定部から突出し他の第二弾性部材に周方向の予荷重を与える突出部と、を有した第二弾性部材としての予荷重部材
を含む、請求項１または２に記載のダンパ。
【請求項４】
前記複数の第二弾性部材は、前記第一回転要素および前記第二回転要素のうち一方から径方向外方に突出した、請求項１〜３のうちいずれか一つに記載のダンパ。
【請求項５】
前記少なくとも一つの動吸振機構は、前記周方向に間隔をあけて配置された複数の動吸振機構を含む、請求項１〜４のうちいずれか一つに記載のダンパ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ダンパに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、揺動する錘を含む動吸振機構を有したダンパにおいて、錘の揺動の減衰特性（粘性減衰特性）を得るため、錘が油中を揺動するよう構成されたダンパが知られている（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−７７８１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記従来技術では、油室を有していない装置にあっては、油室を設けるための構成の追加が必要となり、装置が複雑化したり大型化したりといった問題が生じる虞があった。
【０００５】
そこで、本発明の課題の一つは、例えば、より簡素な構成によって錘の減衰特性を得ることができるなど、改善された新規な構成の動吸振機構を備えたダンパを得ることである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明のダンパは、回転軸回りに回転する第一回転要素と、上記回転軸回りに回転する第二回転要素と、上記第一回転要素と上記第二回転要素との間に介在し、上記第一回転要素と上記第二回転要素との間の相対的な回転に応じて上記回転軸の周方向に弾性的に伸縮する第一弾性部材と、それぞれ上記第一回転要素および上記第二回転要素のうち一方から突出し上記回転軸の周方向に互いに重なった複数の第二弾性部材と、当該複数の第二弾性部材のうち少なくとも一つに固定された錘と、を有し、上記複数の第二弾性部材のうち隣接する二つの第二弾性部材が互いに摺動しながら上記複数の第二弾性部材が上記周方向に撓むことにより上記錘が上記周方向に揺動する、少なくとも一つの動吸振機構と、を備える。このような構成によれば、例えば、錘の揺動に伴って周方向に互いに重なった状態で摺動しながら弾性変形する複数の第二弾性部材を有するという、比較的簡素な構成の動吸振機構によって、錘の揺動のエネルギを減衰する減衰力を得ることができる。また、減衰力を得るための油室を構成する必要がない分、油室を構成することによる装置構成の複雑化や大型化を回避できる。
【０００７】
上記ダンパでは、例えば、上記複数の第二弾性部材は、上記錘が固定された第二弾性部材としての錘固定部材と、当該錘固定部材よりも突出長さが短く上記錘が固定されない第二弾性部材としての自由端部材と、を含む。このような構成によれば、例えば、錘と当該錘を揺動可能に支持するとともに錘の揺動の減衰力を生じる複数の第二弾性部材とを有した動吸振機構を、比較的簡素な構成によって実現することができる。
【０００８】
また、上記ダンパでは、例えば、上記複数の第二弾性部材は、上記第一回転要素および上記第二回転要素のうち一方に固定された固定部と、当該固定部から突出し他の第二弾性部材に周方向の予荷重を与える突出部と、を有した第二弾性部材としての予荷重部材を含む。このような構成によれば、例えば、動吸振機構の錘が周方向に揺動する際に、互いに隣接して配置された二つの第二弾性部材の摺動の摩擦抵抗力、すなわち錘の揺動の減衰力をより大きくすることができる。
【０００９】
また、上記ダンパでは、例えば、上記複数の第二弾性部材は、上記第一回転要素および上記第二回転要素のうち一方から径方向外方に突出する。このような構成によれば、例えば、動吸振機構によってダンパが軸方向に大型化するのを抑制することができる。
【００１０】
また、上記ダンパでは、例えば、上記少なくとも一つの動吸振機構は、上記周方向に間隔をあけて配置された複数の動吸振機構を含む。このようなダンパによれば、例えば、一つの動吸振機構が設けられた場合に比べて、ダンパの重心の回転中心からの偏差をより小さくすることができ、当該偏差による回転変動を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、実施形態のダンパの回転中心と直交する模式的かつ例示的な断面図である。
【図２】図２は、図１のII−II断面図である。
【図３】図３は、実施形態の動吸振機構が固定された第二回転要素の一部の模式的かつ例示的な正面図である。
【図４】図４は、図３の一部の拡大図であって、実施形態の動吸振機構が中立位置に位置された状態を示す図である。
【図５】図５は、図４の動吸振機構が図４の反時計回り方向に揺動した状態を示す図である。
【図６】図６は、図４の動吸振機構が図４の時計回り方向に揺動した状態を示す図である。
【図７】図７は、実施形態の予荷重部材の自由状態（実線）およびセット状態（取付状態、二点鎖線）での形状を示す模式的かつ例示的な正面図である。
【図８】図８は、実施形態の変形例のダンパの図２と同等位置での模式的かつ例示的な断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の例示的な実施形態が開示される。以下に示される実施形態の構成、ならびに当該構成によってもたらされる作用および結果（効果）は、一例である。本発明は、以下の実施形態に開示される構成以外によっても実現可能である。また、本発明によれば、構成によって得られる種々の効果（派生的な効果も含む）のうち少なくとも一つを得ることが可能である。
【００１３】
各図では、便宜上、方向が示されている。矢印Ｘは、回転中心Ａｘの軸方向（後方）を示し、矢印Ｃは、回転中心Ａｘの周方向を示し、矢印Ｒｏは、回転中心Ａｘの径方向外方を示す。また、以下では、回転中心Ａｘの軸方向を単に軸方向と称し、回転中心Ａｘの径方向を単に径方向と称し、回転中心Ａｘの周方向を単に周方向と称する。また、軸方向に関しては、図２の左方を前方、図２の右方を後方と称する。回転中心Ａｘは、回転軸の一例である。
【００１４】
［ダンパの構成および機能の概要］
図１は、ダンパ１００の回転中心Ａｘと直交する断面図であり、図２は、図１のII−II断面図である。なお、図１は、図２のI−I線における断面図である。
【００１５】
ダンパ１００は、例えば、フライホイールダンパであり、駆動源としてのエンジンとクラッチとの間に設けられ、回転変動（トルク変動）を低減する。ダンパ１００は、その慣性モーメントと、弾性部材の弾性的な伸縮とによって、回転変動を減らすことができる。
【００１６】
ダンパ１００は、ドライブプレート１０と、ドリブンプレート２０と、コイルスプリング３０と、を備えている。駆動源の回転（トルク）は、ドライブプレート１０およびドリブンプレート２０を経由して、ホイール等の駆動対象に伝達される。
【００１７】
コイルスプリング３０は、ドライブプレート１０とドリブンプレート２０との相対的な角度差に応じて弾性的に圧縮される。コイルスプリング３０は、ドリブンプレート２０に対してドライブプレート１０が相対的に回転方向の一方に捻れた際に、弾性的に圧縮されることにより蓄えたエネルギを、他方に捻れた際（戻る際）に弾性的に伸長することにより放出する。また、コイルスプリング３０は、ドリブンプレート２０に対してドライブプレート１０が相対的に回転方向の他方に捻れた際に、弾性的に圧縮されることにより蓄えたエネルギを、一方に捻れた際（戻る際）に弾性的に伸長することにより放出する。このようなコイルスプリング３０の弾性的な伸縮により、ドライブプレート１０からドリブンプレート２０へのトルク変動（回転変動）の伝達が抑制される。ドライブプレート１０は、第一回転要素の一例であり、ドリブンプレート２０は、第二回転要素の一例であり、コイルスプリング３０は、第一弾性部材の一例である。
【００１８】
［ダンパの詳細な構成］
図１，２に示されるドライブプレート１０およびドリブンプレート２０は、軸方向に並び、それぞれ回転中心Ａｘ回りに回転可能に設けられている。
【００１９】
図２に例示されるように、ドライブプレート１０は、フロントプレート１１とバックプレート１２とを有している。
【００２０】
フロントプレート１１は、前壁１１ａと、周壁１１ｂとを有している。前壁１１ａは、回転中心Ａｘと交差して広がった円板状である。周壁１１ｂは、前壁１１ａの周縁（外縁）から後方に突出した円筒状である。バックプレート１２は、後壁１２ａを有している。後壁１２ａは、回転中心Ａｘと交差して広がった円板状である。フロントプレート１１の周壁１１ｂの後端部と、バックプレート１２の周縁と、が溶接やねじ留め等によって接合され、これにより、フロントプレート１１とバックプレート１２とが固定されかつ一体化されている。
【００２１】
図２に例示されるように、コイルスプリング３０は、フロントプレート１１とバックプレート１２との間に、収容されている。コイルスプリング３０は、その巻回中心が周方向に略沿った姿勢で配置されている。フロントプレート１１とバックプレート１２との間の隙間は、周方向に沿って延びており、複数のコイルスプリング３０が、この隙間に直列に配置されている。周方向に隣接した二つのコイルスプリング３０の間には、シート部材３１が設けられている。シート部材３１は、ドライブプレート１０またはドリブンプレート２０に、周方向に移動可能に支持されている。また、シート部材３１には、凹部３１ａや突起（不図示）が設けられている。コイルスプリング３０は、凹部３１ａや突起によって保持されるとともに、ガイドされる。シート部材３１は、リテーナとも称されうる。
【００２２】
図１に例示されるように、バックプレート１２には、突起１２ｃが設けられている。突起１２ｃは、フロントプレート１１に近付くように前方に突出している。また、フロントプレート１１の前壁１１ａには、突起１２ｃと対向する突起（不図示）が設けられている。この突起は、バックプレート１２に近付くように後方に突出している。互いに軸方向に対向したフロントプレート１１の突起およびバックプレート１２の突起１２ｃは、コイルスプリング３０に力を与えるとともにコイルスプリング３０から力を受ける押圧部３２として機能する。押圧部３２は、周方向に一定間隔で複数箇所に、例えば、本実施形態では、１８０°間隔で２箇所に、配置されている。押圧部３２と別の押圧部３２との間に、コイルスプリング３０とシート部材３１とが周方向に沿って交互に並べられた列が配置されている。シート部材３１は、コイルスプリング３０と押圧部３２との間にも配置されている。
【００２３】
図２に例示されるように、ドリブンプレート２０は、センタープレート２１とリヤプレート２２とを有している。
【００２４】
図１に例示されるように、センタープレート２１は、中央壁２１ａと、突起２１ｂとを有している。中央壁２１ａは、回転中心Ａｘと交差して広がった円板状である。突起２１ｂは、中央壁２１ａの周縁（外縁）から径方向外方に突出している。突起２１ｂは、コイルスプリング３０に力を与えるとともにコイルスプリング３０から力を受ける押圧部３３として機能する。
【００２５】
押圧部３３は、周方向に一定間隔で複数箇所に配置され、例えば、本実施形態では、１８０°間隔で２箇所に配置されている。押圧部３３と別の押圧部３３との間に、コイルスプリング３０とシート部材３１とが周方向に沿って交互に並べられた列が配置されている。シート部材３１は、コイルスプリング３０と押圧部３３との間にも配置されている。
【００２６】
ドライブプレート１０の押圧部３２と、ドリブンプレート２０の押圧部３３とは、ドライブプレート１０とドリブンプレート２０との相対的な角度差が無い（＝０）状態で、軸方向に重なるように配置されている。また、押圧部３２と押圧部３３とは、互いに接触しないよう、構成されている。例えば、本実施形態では、フロントプレート１１の突起およびバックプレート１２の突起１２ｃの先端のそれぞれと、突起２１ｂとの間には、それぞれ軸方向に隙間が設けられている。
【００２７】
図２に例示されるように、リヤプレート２２は、環壁２２ａと、端壁２２ｂとを有している。環壁２２ａは、中央壁２１ａの後方に接し、円筒状である。端壁２２ｂは、環壁２２ａの後端から径方向外方に向けて延びており、円環状かつ板状である。
【００２８】
図２に例示されるように、センタープレート２１の後面と、リヤプレート２２の環壁２２ａの前面とが、コイルスプリング３０およびシート部材３１から径方向内方に離れた位置で、例えばリベット等の結合具２３によって接合され、これにより、センタープレート２１とリヤプレート２２とが固定されかつ一体化されている。なお、センタープレート２１およびリヤプレート２２は、リベット以外のねじ等の結合具によって一体化されてもよいし、溶接等によって一体化されてもよい。
【００２９】
［動吸振機構］
図３は、動吸振機構４０が固定されたリヤプレート２２の正面図、図４は、図３の一部の拡大図であって、動吸振機構４０が中立位置Ｐｎに位置された状態を示す図、図５は、図４の動吸振機構４０が図４の反時計回り方向に揺動した状態を示す図、図６は、図４の動吸振機構４０が図４の時計回り方向に揺動した状態を示す図である。
【００３０】
図２に例示されるように、動吸振機構４０は、ドライブプレート１０のバックプレート１２と、ドリブンプレート２０のリヤプレート２２の端壁２２ｂとの間に位置され、リヤプレート２２の環壁２２ａの外周に固定されている。ただし、動吸振機構４０は、ドライブプレート１０に設けられてもよいし、ドライブプレート１０およびドリブンプレート２０のそれぞれに設けられてもよい。
【００３１】
また、図３に例示されるように、環壁２２ａには、複数の動吸振機構４０が周方向に間隔をあけて固定されている。本実施形態では、四つの動吸振機構４０が９０°間隔で配置されているが、この数や角度間隔には限定されない。
【００３２】
動吸振機構４０は、板ばね４１Ａ〜４１Ｃと、錘４２とを有している。板ばね４１Ａ〜４１Ｃは、環壁２２ａとの第一固定部４１ａから径方向外方に向けて延びており、板ばね４１Ａの突出端に、錘４２が固定されている。板ばね４１Ａ〜４１Ｃの周方向に沿った弾性変形により錘４２が周方向に揺動する。錘４２に慣性力が作用していない状態、すなわち動吸振機構４０が中立位置Ｐｎに位置している状態において、板ばね４１Ａ〜４１Ｃは、径方向に沿って延びている。ただし、板ばね４１Ａ〜４１Ｃは、動吸振機構４０が中立位置Ｐｎに位置している状態において、回転中心Ａｘを含む仮想平面に略沿って延びていればよく、径方向に沿って延びた構成には限定されない。板ばね４１Ａ〜４１Ｃは、第二弾性部材の一例である。周方向に重なった複数の板ばね４１Ａ〜４１Ｃは、リーフスプリングとも称されうる。
【００３３】
図４に例示されるように、板ばね４１Ａ〜４１Ｃは、それぞれ、第一固定部４１ａと、突出部４１ｂと、を有している。板ばね４１Ａ〜４１Ｃの第一固定部４１ａは、環壁２２ａの外周面に沿い、当該外周面上に径方向に互いに重なった状態で、例えばボルトのような結合具４３によって、環壁２２ａに固定されている。突出部４１ｂは、第一固定部４１ａの周方向の端部から径方向外方に向けて突出している。板ばね４１Ａ〜４１Ｃの突出部４１ｂは、周方向に互いに重なった状態に配置されている。板ばね４１Ａ〜４１Ｃのいずれにおいても、第一固定部４１ａと突出部４１ｂとは略Ｌ字状に配置されている。板ばね４１Ａ〜４１Ｃは、いずれも、例えばばね鋼のような金属材料によって構成されうる。また、板ばね４１Ａ〜４１Ｃは、いずれも、例えば曲げ加工によって構成されうる。第一固定部４１ａは、固定部の一例である。
【００３４】
板ばね４１Ａの突出部４１ｂの突出長さＬｐａは、板ばね４１Ｃの突出長さＬｐｃよりも長く、かつ板ばね４１Ｂの突出長さ（≒Ｌｐｃ、不図示）よりも長い。突出部４１ｂの突出長さＬｐａが他の板ばね４１Ｂ，４１Ｃよりも長い板ばね４１Ａの、突出部４１ｂの突端には、錘４２が固定される第二固定部４１ｃが設けられている。錘４２は、例えばボルトのような結合具４３によって、第二固定部４１ｃに固定されている。第二固定部４１ｃは、突出部４１ｂの突端から周方向（接線方向）に突出している。なお、板ばね４１Ｂ，４１Ｃには、錘４２は固定されない。よって、板ばね４１Ｂ，４１Ｃの突出部４１ｂの先端は、自由端である。板ばね４１Ａは、錘固定部材の一例であり、板ばね４１Ｂ，４１Ｃは、自由端部材の一例である。
【００３５】
板ばね４１Ａにおいて、第一固定部４１ａ、突出部４１ｂ、および第二固定部４１ｃは、略Ｃ字状に配置されている。図４に示されるように、二つの板ばね４１Ａは、突出部４１ｂが周方向に互いに重なり、かつ第一固定部４１ａおよび第二固定部４１ｃが周方向の互いに反対方向を向く姿勢で、重なっている。二つの板ばね４１Ａのそれぞれに、板ばね４１Ｂ，４１Ｃが周方向に重ねられている。したがって、本実施形態では、環壁２２ａと錘４２との間において、板ばね４１Ｃ、板ばね４１Ｂ、板ばね４１Ａ、板ばね４１Ａ、板ばね４１Ｂ、および板ばね４１Ｃの順に、合計六つの板ばね（の突出部４１ｂ）が、周方向に重なっている。板ばね４１Ａ〜４１Ｃの突出部４１ｂは、それぞれ、互いに周方向の反対方向（図４の左右方向）を向く一対の側面を有している。なお、板ばね４１Ａ〜４１Ｃの構成は、ここで開示されたものには限定されない。
【００３６】
このような構成において、ダンパ１００に生じた回転変動によって、錘４２に周方向（回転方向）の慣性力が作用すると、図５，６に示すように、板ばね４１Ａ〜４１Ｃが弾性変形する。図５は、錘４２が環壁２２ａに対して相対的に図４の反時計回り方向に移動した揺動位置Ｐｉ１にある状態を示し、図６は、錘４２が環壁２２ａに対して相対的に図４の時計回り方向に移動した揺動位置Ｐｉ２にある状態を示している。図４〜６から明らかとなるように、動吸振機構４０が、図４の中立位置Ｐｎから図５の揺動位置Ｐｉ１に遷移する際、図５の揺動位置Ｐｉ１から図４の中立位置Ｐｎに遷移する際、図４の中立位置Ｐｎから図６の揺動位置Ｐｉ２に遷移する際、および図６の揺動位置Ｐｉ２から図４の中立位置Ｐｎに遷移する際には、板ばね４１Ａ〜４１Ｃのうち、周方向に互いに隣接する二つの板ばねの側面同士が、それぞれ突出方向（長手方向、この例では径方向）に摺動する。図４〜６の例では、周方向に互いに隣接する二つの板ばねは、図４〜６において最も左側に位置する板ばね４１Ｃとその右側に隣接する板ばね４１Ｂ、当該板ばね４１Ｂとその右側に隣接する板ばね４１Ａ、当該板ばね４１Ａとその右側に隣接する板ばね４１Ａ、当該板ばね４１Ａとその右側に隣接する板ばね４１Ｂ、当該板ばね４１Ｂとその右側に隣接する板ばね４１Ｃである。
【００３７】
以上説明した本実施形態では、周方向に互いに隣接する二つの板ばねの摺動による摩擦抵抗力は、動吸振機構４０において錘４２の揺動のエネルギを減衰する減衰力となる。よって、本実施形態によれば、例えば、板ばね４１Ａ〜４１Ｃのスペックの設定等によって周方向に互いに隣接する二つの板ばねの摺動による摩擦抵抗力を適宜に設定することにより、動吸振機構４０による錘４２の揺動特性を調整し、これにより、動吸振機構４０を含むダンパ１００によってより効果的に回転変動を抑制することが可能となる。また、本実施形態によれば、例えば、周方向に互いに重なった状態で錘４２の揺動に伴って摺動しながら弾性変形する複数の板ばね４１Ａ〜４１Ｃを有するという、比較的簡素な構成の動吸振機構４０によって、錘４２の揺動のエネルギを減衰する減衰力を得ることができる。
【００３８】
周方向に互いに隣接する二つの板ばねの摺動による摩擦抵抗力、ひいては錘４２の揺動の減衰力の大きさは、板ばね４１Ａ〜４１Ｃの、摩擦係数や、摺動面の大きさ、厚さ、長さ、弾性係数等のスペックによって、設定することができる。
【００３９】
図７は、板ばね４１Ｂの自由状態（実線）およびセット状態（取付状態、二点鎖線）での形状を示す正面図である。図７に例示される板ばね４１Ｂは、図４〜６において左から２番目の板ばね４１Ｂである。板ばね４１Ｂを含む動吸振機構４０は、突出部４１ｂが自由状態（実線）から図７の周方向における反時計回り方向（左方向）に弾性変形されたセット状態（二点鎖線）で、環壁２２ａに取り付けられる。このため、セット状態（図７では二点鎖線）において、板ばね４１Ｂの突出部４１ｂは、当該板ばね４１Ｂと図４〜６の周方向における時計回り方向（右方向）に隣接した板ばね４１Ａ（図４〜６において左から３番目の板ばね１４Ａ）、および当該板ばね４１Ａよりも図４〜６における右方に配置された板ばね４１Ａ〜４１Ｃに対し、図４〜６および図７における右方に向けて予荷重（弾性反発力、セット荷重）を与える。このような構成により、動吸振機構４０の錘４２が少なくとも図４〜６の周方向における反時計回り方向（左方向）へ揺動する際に、互いに隣接して配置された二つの板ばねの摺動の摩擦抵抗力、すなわち錘４２の揺動の減衰力をより大きくすることができる。なお、同様の予荷重は、図７に例示される板ばね４１Ｂとは異なる板ばね４１Ａ〜４１Ｃが与えてもよい。
【００４０】
また、図４〜６において左側に位置された板ばね４１Ａ〜４１Ｃのいずれかが図４〜６の右方向へ予荷重を与えるとともに、図４〜６において右側に位置された板ばね４１Ａ〜４１Ｃのいずれかが図４〜６の左方向へ予荷重を与えてもよい。すなわち、動吸振機構４０の複数の板ばね４１Ａ〜４１Ｃ（第二弾性部材）は、軸方向から見て周方向の時計回り方向に予荷重を与える第一板ばね（第一予荷重部材）と、当該第一板ばねよりも周方向の時計回り方向に位置され反時計回り方向に予荷重を与える第二板ばね（第二予荷重部材）と、を含んでもよい。この場合、予荷重をより一層大きく設定することができ、互いに隣接して配置された二つの板ばねの摺動の摩擦抵抗力、すなわち錘４２の揺動の減衰力を、より一層大きくすることができる。予荷重を与える板ばね４１Ａ〜４１Ｃは、予荷重部材の一例である。
【００４１】
また、本実施形態では、動吸振機構４０は、錘４２が固定された板ばね４１Ａ（錘固定部材）と、板ばね４１Ａよりも突出長さが短く錘４２が固定されない板ばね４１Ｂ，４１Ｃ（自由端部材）と、を含む。このような構成によれば、例えば、錘４２と当該錘４２を支持するとともに錘４２の揺動の減衰力を生じる複数の板ばね４１Ａ〜４１Ｃとを有した動吸振機構４０を、比較的簡素な構成によって実現することができる。
【００４２】
また、本実施形態では、動吸振機構４０は、ドリブンプレート２０の環壁２２ａから、径方向外方に突出している。このような構成によれば、例えば、軸方向に揺動可能な錘４２を含む動吸振機構４０を有したダンパ１００が、軸方向に大型化するのを抑制することができる。
【００４３】
また、本実施形態では、複数の動吸振機構４０が、周方向に間隔をあけて配置されている。このような構成によれば、例えば、一つの動吸振機構４０が設けられた場合に比べて、ダンパ１００の重心の回転中心Ａｘからの偏差をより小さくすることができ、当該偏差による回転変動を抑制することができる。
【００４４】
［変形例］
図８は、実施形態の変形例のダンパ１００Ａの図２と同等位置での断面図である。図８に示されるように、本変形例では、動吸振機構４０は、リヤプレート２２の端壁２２ｂの周縁部から軸方向後方に突出し、錘４２は、周方向に揺動することができる。また、このような構成によっても、例えば、錘４２を支持するとともに錘４２の揺動の減衰力を生じる複数の板ばね４１Ａ〜４１Ｃを、比較的簡素な構成によって実現することができる。なお、動吸振機構４０の固定位置や突出方向は、錘４２が周方向に揺動可能な固定位置や突出方向であればよく、上記実施形態や変形例には限定されない。
【００４５】
以上、本発明の実施形態を例示したが、上記実施形態は一例であって、発明の範囲を限定することは意図していない。実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、組み合わせ、変更を行うことができる。また、各例の構成や形状は、部分的に入れ替えて実施することも可能である。また、各構成や形状等のスペック（構造や、種類、方向、形状、大きさ、長さ、幅、高さ、数、配置、位置等）は、適宜に変更して実施することができる。例えば、本発明は、フライホイールダンパ以外のダンパにも適用可能である。また、第二弾性部材は、隣接した他の第二弾性部材と突出方向（延び方向、長手方向、周方向との交差方向、第二弾性部材の積層方向）に摺動しながら周方向に弾性変形可能な部材であればよく、板ばねには限定されない。また、第二弾性部材は、予荷重を与えなくてもよい。
【符号の説明】
【００４６】
１０…ドライブプレート（第一回転要素）、２０…ドリブンプレート（第二回転要素）、３０…コイルスプリング（第一弾性部材）、４０…動吸振機構、４１Ａ…板ばね（第二弾性部材、錘固定部材、予荷重部材）、４１Ｂ，４１Ｃ…板ばね（第二弾性部材、自由端部材、予荷重部材）、４１ｂ…突出部、４１ｃ…第二固定部、４２…錘、１００，１００Ａ…ダンパ（ダイナミックダンパ）、Ａｘ…回転中心（回転軸）、Ｌｐａ，Ｌｐｃ…突出長さ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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