(57)【要約】【課題】ＬＥＤ用蛍光体、太陽電池用波長変換フィルム、農業施設用波長変換フィルム等に有用である、特にアップコンバージョン波長変換材料を提供する。【解決手段】  層状化合物マトリックスと金属錯体増感剤と多環芳香族化合物を含む波長変換材料。殊に層状化合物が粘土鉱物、ニオブ酸塩、チタン酸塩、金属リン酸塩であり、金属錯体増感剤がパラジウム錯体、白金錯体、ルテニウムであり、多環芳香族化合物がアセン類、又は、フェナセン類であるアップコンバージョン波長変換材料。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
層状化合物と金属錯体増感剤と多環芳香族化合物を含む波長変換材料。
【請求項２】
層状化合物が、粘土鉱物、ニオブ酸塩、チタン酸塩、コバルト酸塩、マンガン酸塩、金属ケイ酸塩、金属リン酸塩、金属ホスホン酸塩、又は遷移金属酸素酸塩である請求項１に記載の波長変換材料。
【請求項３】
粘土鉱物がモンモリロナイト、サポナイト、ヘクトライト、ハイデライト、スティブンサイト、又はフルオロヘクトライトである請求項２に記載の波長変換材料。
【請求項４】
金属錯体増感剤が、パラジウム錯体、白金錯体、又はルテニウム錯体である請求項１〜３のいずれかに記載の波長変換材料。
【請求項５】
金属錯体増感剤が、下記一般式（１）で示される錯体である請求項４に記載の波長変換材料。
【化１】
2019132945.tif 000025
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８は、水素、１〜５０の炭化水素基、１〜５０のアルコキシ基を表し、Ｒ１とＲ２、Ｒ３とＲ４、Ｒ５とＲ６、Ｒ７とＲ８は、互いに結合してもよい。Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４は、窒素原子、又はメチン基若しくは炭素数１〜２０の炭化水素基が置換したメチン基を表す。Ｍは、パラジウム、白金、又はルテニウムを表す。）
【請求項６】
多環芳香族化合物が、アセン類、フェナセン類、ピレン類、又はペリレン類である請求項１〜５のいずれかに記載の波長変換材料。
【請求項７】
アセン類又はフェナセン類が、アントラセン化合物、テトラセン化合物、ペンタセン化合物、フェナントレン、クリセン、ピセン、又はフェナセンである請求項６に記載の波長変換材料。
【請求項８】
金属錯体増感剤の含有量が層状化合物１ｇ対し、０．０００１〜１０，０００ｇであり、かつ多環芳香族化合物の含有量が層状化合物１ｇ対し、０．０００１〜１０，０００ｇである請求項１〜７のいずれかに記載の波長変換材料。
【請求項９】
層状化合物が、有機アンモニウム化合物、及び／又は有機ケイ素化合物で疎水化処理された層状化合物である請求項１〜８のいずれかに記載の波長変換材料。
【請求項１０】
有機アンモニウム化合物が、下記一般式（２）で示される請求項９に記載の波長変換材料。
【化２】
2019132945.tif 000026
（式中、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２は、水素、又は炭素数１〜５０の炭化水素基を表し、Ｘは、ハロゲン、ヒドロキシ、硝酸、酢酸、スルホン酸、リン酸、ポリリン酸、過ハロゲン酸、亜ハロゲン酸、次亜ハロゲン酸、ハロゲン間化合物、ボレート、又はホスフェートを表す。）
【請求項１１】
有機ケイ素化合物が、下記一般式（３）で示される請求項９に記載の波長変換材料。
【化３】
2019132945.tif 000027
（式中、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６は、水素、炭素数１〜５０の炭化水素基、又は炭素数１〜５０の酸素含有炭化水素を表し、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６の少なくとも１つは、酸素含有炭化水素である。）
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれかに記載の波長変換材料を含むアップコンバージョン波長変換材料。
【請求項１３】
請求項１２に記載のアップコンバージョン波長変換材料を含むＬＥＤデバイス、有機ＥＬデバイス、太陽電池デバイス、又は農業施設用フィルム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、波長変換材料、殊に、アップコンバージョン発光材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
現在、ＬＥＤ照明では、ＬＥＤ素子光源の紫色や紫外線などの短波長光を、蛍光体により、長波長光である青色光、緑色光、赤色光に波長変換するダウンコンバージョン蛍光体を用いた高輝度かつ高演色性のＬＥＤ照明が求められている。
【０００３】
また、環境・省エネデバイスの代表である太陽電池の高効率化及び低コスト化実現に関し、光マネージメント技術として波長変換技術が注目されている。単結晶Ｓｉ系に代表される既存太陽電池では、太陽光と太陽電池の分光感度のミスマッチが存在し、太陽光中の紫外線（ＵＶ）及び赤外線（ＩＲ）が利用されていない。従って、ＵＶ及びＩＲを利用効率の高い可視光や近赤外光にせしめる波長変換する材料が望まれており、それを用いた波長変換太陽電池が望まれている。ＵＶを可視光及び近赤外光に変換するダウンコンバージョン波長変換材料としては、無機蛍光体、有機色素、有機希土類錯体、量子ドット等が提案されている。ＵＶよりも太陽光中のエネルギー量が多いＩＲを可視光及び近赤外光に変換し、発電に利用する為には、長波長光を短波長光に変換するアップコンバージョン波長変換材料が必要となる。
【０００４】
一方、近年、農業用分野においてもＬＥＤ光を使用した植物工場でのＬＥＤ光や農業用施設、太陽光型植物工場での太陽光中のＵＶ、青色光、ＩＲを植物の成長に適した任意の波長の可視光にする波長変換材料が望まれている。植物成長の為には、光合成を行うテトラピロール環Ｍｇのクロロフィルに良く吸収され、使用される赤色光と青色光への変換や、形態形成を掌る色素タンパク質であるフィトクロムに良く吸収され、使用される赤色光への変換が必要となる。無機蛍光体、有機色素、有機希土類錯体等のダウンコンバージョン波長変換材料をＥＶＡ、ＬＤＰＥ、ＬＬＤＰＥに添加し、フィルム化した波長変換フィルムが提案され、その効果が確認されている。
これに対してＩＲを青色光、赤色光に変換するアップコンバージョン波長変換材料を用いた農業用施設、太陽光型植物工場向けフィルムの提案は無く、実用化が望まれている。
【０００５】
アップコンバージョン材料としては、Ｙ２Ｏ３，Ｌａ２Ｏ３，ＣｅＯ２，Ｇｄ２Ｏ３，Ｎｂ２Ｏ５，（Ｙ，Ｇｄ）２Ｏ３，ＹＴａ７Ｏ１９，ＮａＹＦ４，ＬａＦ３−２ｘＯｘ等の無機系母材に励起準位が一つのＹｂ３＋を増感イオン（９８０ｎｍ）とし、多くの励起準位を有するＥｒ３＋やＨｏ３＋、Ｔｍ３＋等の希土類イオンを多段階・多光子励起して赤外等の長波長光をより短波長光である可視光に変換するアップコンバージョンが提案されている。
しかし、この多段階・多光子励起アップコンバージョン材料には、レーザー光等の高密度光源が必須あり、強い励起光であっても量子収率が０．０１〜数％と低く、実用上、セキュリティインク用途に限定されている。更に、太陽光のような低エネルギー密度光（０．１〜１Ｗ／ｃｍ２程度）では極端に効率が低く、温度消光が顕著であり、１００℃でも常温の７０％程度に低下する。よって上記の太陽電池や農業向けの太陽電池用途アップコンバージョン波長変換材料には不適である。
【０００６】
太陽光のアップコンバージョン波長変換の有効な方法としては、三重項−三重項消滅（ＴＴＡ）アップコンバージョン波長変換材料が提案されている。例えば、非特許文献１では、２，７，８，１２，１３，１７，１８−オクタエチルポルフィリンＰｄ（ＩＩ）錯体を増感剤として用い、ジフェニルアントラセンを発光剤に用いて溶液中で波長５３２ｎｍの緑色光を４０７ｎｍの青色光へのアップコンバージョン変換を達成している。
【０００７】
特許文献１では、増感剤のオクタエチルポルフィリンＰｄ（ＩＩ）錯体を発光剤のポリ（２，７−（９，９−ビズ（２−エチルヘキシル）フルオレン）にドープしたアップコンバージョン波長変換材料により５３２ｎｍの緑色光を約４５０ｎｍの青色光へのアップコンバージョン変換を達成している。
特許文献２では、高分子のポリスチレンに増感剤のメソテトラフェニル−テトラベンゾポルフィリンＰｄ（ＩＩ）錯体と発光剤のペリレンを分散させたアップコンバージョン波長変換材料で６３０ｎｍの赤色光を４５０ｎｍの青色光へのアップコンバージョン変換を達成している。
【０００８】
特許文献３では、イオン液体である１−ブチル−２，３−ジメチルイミダゾリウム−ビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド中に増感剤のメソテトラフェニル−テトラベンゾポルフィリンＰｄ（ＩＩ）錯体と発光剤のペリレンを分散させたアップコンバージョン波長変換材料で６３０ｎｍの赤色光を４５０ｎｍの青色光へのアップコンバージョン変換を量子効率１０．６％で達成している。特許文献４では、イオノゲル中に増感剤のメソテトラフェニル−テトラベンゾポルフィリンＰｄ（ＩＩ）錯体と発光剤のペリレンを自己組織化させたアップコンバージョン波長変換材料を用い、大気下中で６３５ｎｍのレーザー光を４７０ｎｍの青色光へのアップコンバージョン変換を達成している。
【０００９】
しかしながら、これら従来の提案は、大気下で不安定であったり、酸素により消光するため、実用に耐える性能、耐久性、寿命、製造コストを達成する提案は見あたらない。特に、これまでに提案があったアップコンバージョン波長変換材料は、耐久性、寿命、製造コスト面で実用的に未達であることから、ＬＥＤ用蛍光体、太陽電池用フィルム、農業施設用フィルムには用いることが困難であった。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｖｉｅｗ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ＰＲＬ  ９７，１４３９０３（２００６）
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特許第４５１８３１３号公報
【特許文献２】特許第５４９１４０８号公報
【特許文献３】ＷＯ２０１２−５０１３７号公報
【特許文献４】特開２０１６−７４９８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は上記の課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、ＬＥＤ用蛍光体、太陽電池用波長変換フィルム、農業施設用波長変換フィルム等の用途に好適であり、かつ経済的に有利である波長変換材料、特にアップコンバージョン波長変換材料、及びそれを用いたＬＥＤデバイス、有機ＥＬデバイス、太陽電池デバイス、農業施設用フィルムなどを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者らは、金属錯体増感剤と多環芳香族化合物を層状化合物中にインターカレートさせた波長変換材料、特にアップコンバージョン波長変換材料が、大気下で安定であり、酸素共存下でもアップコンバージョン発光し、耐久性が高く、長寿命であり、製造コスト上極めて有利であり、その結果、ＬＥＤデバイス用波長変換材料、有機ＥＬデバイス用波長変換材料、太陽電池デバイス用波長変換材料、農業施設用波長変換材料として好適であることを見出した。
【００１４】
本発明は、上記した新規な知見に基づくものであり、下記の要旨を有するものである。
１．層状化合物と金属錯体増感剤と多環芳香族化合物を含む波長変換材料。
２．層状化合物が、粘土鉱物、ニオブ酸塩、チタン酸塩、コバルト酸塩、マンガン酸塩、金属ケイ酸塩、金属リン酸塩、金属ホスホン酸塩、又は遷移金属酸素酸塩である上記１に記載の波長変換材料。
３．粘土鉱物がモンモリロナイト、サポナイト、ヘクトライト、ハイデライト、スティブンサイト、又はフルオロヘクトライトである上記２に記載の波長変換材料。
４．金属錯体増感剤が、パラジウム錯体、白金錯体、又はルテニウム錯体である上記１〜３のいずれかに記載の波長変換材料。
５．金属錯体増感剤が、後記一般式（１）で示される錯体である上記４に記載の波長変換材料。
【００１５】
６．多環芳香族化合物が、アセン類、フェナセン類、ピレン類、又はペリレン類である上記１〜５のいずれかに記載の波長変換材料。
７．アセン類又はフェナセン類が、アントラセン化合物、テトラセン化合物、ペンタセン化合物、フェナントレン、クリセン、ピセン、フェナセンである上記６に記載の波長変換材料。
８．金属錯体増感剤の含有量が、層状化合物１ｇ対し、０．０００１〜１０，０００ｇであり、かつ多環芳香族化合物の含有量が層状化合物１ｇ対し、０．０００１〜１０，０００ｇである上記１〜７のいずれかに記載の波長変換材料。
９．層状化合物が、有機アンモニウム化合物、及び／又は有機ケイ素化合物で疎水化処理された層状化合物である上記１〜８のいずれかに記載の波長変換材料。
【００１６】
１０．有機アンモニウム化合物が、後記一般式（２）で示される上記９に記載の波長変換材料。
１１．有機ケイ素化合物が、後記一般式（３）で示される上記９に記載の波長変換材料。
１２．上記１〜１１のいずれかに記載の波長変換材料を含むアップコンバージョン波長変換材料。
１３．上記１２に記載のアップコンバージョン波長変換材料を含むＬＥＤデバイス、有機ＥＬデバイス、太陽電池デバイス、又は農業施設用フィルム。
【発明の効果】
【００１７】
本発明で提供される層状化合物と金属錯体増感剤と多環芳香族化合物を含む波長変換材料は、大気下で安定であり、酸素により消光せず、実用に耐える性能、高耐久性、長寿命、低い製造コストを有し、特にアップコンバージョン波長変換材料として優れる。そのため、ＬＥＤ用蛍光体、ＬＥＤデバイス、有機ＥＬデバイス、太陽電池用フィルム、太陽電池デバイス、農業施設用フィルム等において有利に使用される。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明の波長変換材料は、層状化合物マトリックスと金属錯体増感剤と多環芳香族化合物を含む波長変換材料である。
層状化合物は、粘土鉱物、ニオブ酸塩、チタン酸塩、コバルト酸塩、マンガン酸塩、金属ケイ酸塩、金属リン酸塩、金属ホスホン酸塩、及び遷移金属酸素酸塩の群から少なくとも１つ選ばれる。層状化合物は、単一であっても、混合物であってもよい。
【００１９】
粘土鉱物としては、天然物であっても、合成品であってもよい。具体例としては、下記のものが挙げられる。
スメクタイト族である、サポナイト、ヘクトライト、ソーコナイト、スチーブンサイト、スインホルダイト、モンモリロナイト、バイデライト、ノントロナイト、ボルコンスコアイトなど；
バーミキュライト族である、３八面体型バーミキュライト、２八面体型バーミキュライト、タルク・パイロフィライト族である、タルク、ウィレムサイト、ケロライト、ピメライト、パイロフィライト、フェリパイロフィライトなど；
サーペンティン・カオリン族である、リザーダイト、バーチェリン、アメサイト、クロンステダイト、ネーポアイト、ケリアイト、フレイポナイト、ブリンドリアイト、クリソタイル、アンチゴライト、カオリナイト、ディッカイト、ナクライト、ハイロサイト、オーディナイトなど；
【００２０】
マイカ族である、黒雲母、白雲母、金雲母、鉄雲母、鱗雲母、砥部雲母、ソーダ雲母、真珠雲母、イーストナイト、シデロフィライト、テトラフェリ鉄雲母、ポリリシオナイト、セラドン石、鉄セラドン石、鉄アルミノセラドン石、アルミノセラドン石、イライト、海緑石、ブラマーライト、ウォンネサイト、クリントナイト、木下石、ビティ雲母、アナンダ石、タエニオライト、パラゴナイト、トベライト、キノシタライト、マーガライト、セリサイト、グロコナイト、セラドナイト、フルオロヘクトライト、雲母族のポリタイプ、膨潤性雲母など；
【００２１】
クロライト族である、クリノクロア、シャモサイト、ペナンタイト、ニマイト、ベイリクロア、ドンバサイト、クッケアイト、スドーアイトなど；混合層鉱物である、コレンサイト、ハイドロバイオタイト、アリエッタイト、クルケアイト、レクトライト、トスダイト、ドジライト、ルニジャンライト、サライオタイト、繊維状粘土鉱物である、セピオライト、パリゴルスカイトなど；ナノカプセル・ナノチューブ状粘土鉱物である、アロフェン、イモゴライトなど；層状複水酸化物であるハイドロタルサイトなど；
その中でもモンモリロナイト、サポナイト、ヘクトライト、ハイデライト、スティブンサイト、フルオロヘクトライト等が好ましい。
【００２２】
粘土鉱物以外の上記層状化合物の具体例として下記のものが挙げられる。
ニオブ酸塩としては、Ｋ４Ｎｂ６Ｏ１７、ＫＮｂ３Ｏ８等のニオブ酸塩、ＫＣａ２Ｎｂ３Ｏ１０、ＮａＣａ２Ｎｂ３Ｏ１０、ＲｂＬａＮｂ２Ｏ７等のペロブスカイト型ニオブ酸塩、チタン酸塩としては、Ｈ２Ｔｉ４Ｏ９、Ｈ２Ｔｉ３Ｏ７等のチタン酸塩、ＫＴｉＮｂＯ５等のチタンニオブ酸塩、ＫＬａＴｉＯ４、Ｋ２Ｌａ２Ｔｉ３Ｏ１０等のペロブスカイト型チタン酸塩、コバルト酸塩としては、ＬｉＣｏＯ２等、マンガン酸塩としては、バーネサイト等。
【００２３】
金属ケイ酸塩としては、カネマイト、オクトケイ酸塩、ＲＵＢ−１８、マガディアイト、金属リン酸塩としては、ジルコニウムホスフェート、チタンホスフェート、金属ホスホン酸としては、アルキルホスホン酸ジルコニウム等の有機基置換ホスホン酸ジルコニウム、遷移金属酸素酸塩としては、Ｋ０．２ＲｕＯ２．１、ＬｉＮｂＷＯ６、Ｈ２Ｗ２Ｏ７、等が挙げられる。
層状化合物としては、これらの中でも、粘土鉱物が好ましく、特に好ましくは、モンモリロナイト、サポナイト、ヘクトライト、ハイデライト、スティブンサイト、フルオロヘクトライト等である。
【００２４】
上記の層状化合物は、そのまま用いてもよいが、有機アンモニウム化合物及び／又は有機ケイ素化合物で疎水化処理された層状化合物が好ましい。
上記有機アンモニウム化合物としては、下記一般式（２）で示される有機アンモニウム化合物が好ましい。
【化１】
2019132945.tif 000002
（式中、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２は、水素、又は炭素数１〜５０の炭化水素基を表し、Ｘは、ハロゲン、ヒドロキシ、硝酸、酢酸、スルホン酸、リン酸、ポリリン酸、過ハロゲン酸、亜ハロゲン酸、次亜ハロゲン酸、ハロゲン間化合物、ボレート、又はホスフェートを表す。）
【００２５】
Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２の上記炭化水素基の具体的例としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ．−ブチル、シクロブチル、ｎ−ペンチル、ｔｅｒｔ．−アミル、シクロペンチル、ｎ−ヘキシル、シクロヘキシル、メチルシクロヘキシル、ｎ−ヘプチル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、ｎ−ノニル、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ドデシル、ｎ−トリデシル、ｎ−テトラデシル、ｎ−ペンタデシル、ｎ−ヘキサデシル、ｎ−ヘプタデシル、ｎ−オクタデシル、オレイル、ｎ−ノナデシル、ｎ−エイコシル、ｎ−イコシル、ｎ−ヘンイコシル、ｎ−ドコシル、トリコシル、テトラコシル、ペンタコシル、ヘキサコシル、ヘプタコシル、オクタコシル、ナノコシル、トリアコンチル、ヘントリアコンチル、ドトリアコンチル、トリトリアコンチル、テトラトリアコンチル、ペンタトリアコンチル、ヘキサトリアコンチル、ヘプタトリアコンチル、オクタトリアコンチル、ナノトリアコンチル、テトラコンチル、ヘンテトラコンチル、ドテトラコンチル、トリテトラコンチル、テトラテトラコンチル、ペンタテトラコンチル、ヘキサテトラコンチル、ヘプタテトラコンチル、オクタテトラコンチル、ノナテトラコンチル、ペンタコンチル；シクロブテニル、シクロペンタジエニル、シクロヘキセニル、シクロオクテニル、シクロオクタジエニル、１−アダマンチル；フェニル、トルイル、キシレニル、エチルフェニル、イソプロピルフェニル、ブチルフェニル、ナフチル、アントラセニル、ベンジルなどが挙げられる。
【００２６】
なかでも、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２の少なくとも１つは、好ましくは炭素数１０以上、特に、炭素数１０〜３０の炭化水素基が好ましく、具体的には、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ドデシル、ｎ−トリデシル、ｎ−テトラデシル、ｎ−ペンタデシル、ｎ−ヘキサデシル、ｎ−ヘプタデシル、ｎ−オクタデシル、オレイル、ｎ−ノナデシル、ｎ−エイコシル、ｎ−イコシル、ｎ−ヘンイコシル、ｎ−ドコシル、トリコシル、テトラコシル、ペンタコシル、ヘキサコシル、ヘプタコシル、オクタコシル、ナノコシル、又はトリアコンチルが好ましい。
Ｘとしては、ハロゲン、ヒドロキシ、硝酸、酢酸、スルホン酸、リン酸、ポリリン酸、過ハロゲン酸、ハロゲン酸、亜ハロゲン酸、次亜ハロゲン酸、ハロゲン間化合物、ボレート、ホスフェートである。
【００２７】
上記ハロゲンとしては、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等が挙げられる。スルホン酸としては、スルホン酸、トルエンスルホン酸、トリフルオロメチルスルホン酸等が挙げられる。
過ハロゲン酸としては、過塩素酸、過臭素酸、過ヨウ素酸、ハロゲン酸としては、塩素酸、臭素酸、ヨウ素酸、亜ハロゲン酸としては、亜塩素酸、亜臭素酸、次亜ハロゲン酸としては、次亜塩素酸が、それぞれ、挙げられる。
上記ハロゲン間化合物としては、Ｃｌ２Ｂｒ、Ｂｒ２Ｃｌ、ＩＣｌ２、ＩＢｒ２、ＩＣｌ４、ＢｒＦ４、Ｂｒ３、Ｉ３、Ｉ５、Ｉ７が挙げられる。ボレートとしては、テトラフルオロボレート、ホスフェートとしては、ヘキサフルオロホスフェートが挙げられる。
【００２８】
上記一般式（２）で示される有機アンモニウム化合物の具体例としては、下記のものが挙げられる。
ｎ−デシルトリメチルアンモニウムブロミド、ｎ−ウンデシルトリメチルアンモニウムブロミド、ｎ−ドデシルトリメチルアンモニウムブロミド、ｎ−トリデシルトリメチルアンモニウムブロミド、ｎ−テトラデシルトリメチルアンモニウムブロミド、ｎ−ペンタデシルトリメチルアンモニウムブロミド、ｎ−ヘキサデシルトリメチルアンモニウムブロミド、ｎ−ヘプタデシルトリメチルアンモニウムブロミド、ｎ−オクタデシルトリメチルアンモニウムブロミド、オレイルトリメチルアンモニウムブロミド、ｎ−ノナデシルトリメチルアンモニウムブロミド、ｎ−エイコシルトリメチルアンモニウムブロミド、ｎ−イコシルトリメチルアンモニウムブロミド、ｎ−ヘンイコシルトリメチルアンモニウムブロミド、ｎ−ドコシルトリメチルアンモニウムブロミド、トリコシルトリメチルアンモニウムブロミド、テトラコシルトリメチルアンモニウムブロミド、ペンタコシルトリメチルアンモニウムブロミド、ヘキサコシルトリメチルアンモニウムブロミド、ヘプタコシルトリメチルアンモニウムブロミド、オクタコシルトリメチルアンモニウムブロミド、ナノコシルトリメチルアンモニウムブロミド、トリアコンチルトリメチルアンモニウムブロミド、
ｎ−デシルトリエチルアンモニウムブロミド、ｎ−ウンデシルトリエチルアンモニウムブロミド、ｎ−ドデシルトリエチルアンモニウムブロミド、ｎ−トリデシルトリエチルアンモニウムブロミド、ｎ−テトラデシルトリエチルアンモニウムブロミド、ｎ−ペンタデシルトリエチルアンモニウムブロミド、ｎ−ヘキサデシルトリエチルアンモニウムブロミド、ｎ−ヘプタデシルトリエチルアンモニウムブロミド、ｎ−オクタデシルトリエチルアンモニウムブロミド、オレイルトリエチルアンモニウムブロミド、ｎ−ノナデシルトリエチルアンモニウムブロミド、ｎ−エイコシルトリエチルアンモニウムブロミド、ｎ−イコシルトリエチルアンモニウムブロミド、ｎ−ヘンイコシルトリエチルアンモニウムブロミド、ｎ−ドコシルトエチルアンモニウムブロミド、トリコシルトリエチルアンモニウムブロミド、テトラコシルトリエチルアンモニウムブロミド、ペンタコシルトリエチルアンモニウムブロミド、ヘキサコシルトリエチルアンモニウムブロミド、ヘプタコシルトリエチルアンモニウムブロミド、オクタコシルトリエチルアンモニウムブロミド、ナノコシルトリエチルアンモニウムブロミド、トリアコンチルトリエチルアンモニウムブロミド、
ｎ−デシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ｎ−ウンデシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ｎ−ドデシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ｎ−トリデシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ｎ−テトラデシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ｎ−ペンタデシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ｎ−ヘキサデシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ｎ−ヘプタデシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ｎ−オクタデシルトリプロピルアンモニウムブロミド、オレイルトリプロピルアンモニウムブロミド、ｎ−ノナデシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ｎ−エイコシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ｎ−イコシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ｎ−ヘンイコシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ｎ−ドコシルトプロピルアンモニウムブロミド、トリコシルトリプロピルアンモニウムブロミド、テトラコシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ペンタコシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ヘキサコシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ヘプタコシルトリプロピルアンモニウムブロミド、オクタコシルトリプロピルアンモニウムブロミド、ナノコシルトリプロピルアンモニウムブロミド、トリアコンチルトリプロピルアンモニウムブロミド；
【００２９】
ｎ−デシルトリブチルアンモニウムブロミド、ｎ−ウンデシルトリブチルアンモニウムブロミド、ｎ−ドデシルトリブチルアンモニウムブロミド、ｎ−トリデシルトリブチルアンモニウムブロミド、ｎ−テトラデシルトリブチルアンモニウムブロミド、ｎ−ペンタデシルトリブチルアンモニウムブロミド、ｎ−ヘキサデシルトリブチルアンモニウムブロミド、ｎ−ヘプタデシルトリブチルアンモニウムブロミド、ｎ−オクタデシルトリブチルアンモニウムブロミド、オレイルトリブチルアンモニウムブロミド、ｎ−ノナデシルトリブチルアンモニウムブロミド、ｎ−エイコシルトリブチルアンモニウムブロミド、ｎ−イコシルトリブチルアンモニウムブロミド、ｎ−ヘンイコシルトリブチルアンモニウムブロミド、ｎ−ドコシルトブチルアンモニウムブロミド、トリコシルトリブチルアンモニウムブロミド、テトラコシルトリブチルアンモニウムブロミド、ペンタコシルトリブチルアンモニウムブロミド、ヘキサコシルトリブチルアンモニウムブロミド、ヘプタコシルトリブチルアンモニウムブロミド、オクタコシルトリブチルアンモニウムブロミド、ナノコシルトリブチルアンモニウムブロミド、トリアコンチルトリブチルアンモニウムブロミド、
ｎ−ヘキサデシルトリメチルアンモニウムクロリド、オレイルトリメチルアンモニウムクロリド、ｎ−ヘキサデシルトリエチルアンモニウムクロリド、オレイルトリエチルアンモニウムクロリド、ｎ−ヘキサデシルトリプロピルアンモニウムクロリド、オレイルトリプロピアンモニウムクロリド、ｎ−ヘキサデシルトリブチルアンモニウムクロリド、オレイルトリブチルアンモニウムクロリド；
【００３０】
ｎ−ヘキサデシルトリメチルアンモニウム塩素酸、オレイルトリメチルアンモニウム塩素酸、ｎ−ヘキサデシルトリエチルアンモニウム塩素酸、オレイルトリエチルアンモニウム塩素酸、ｎ−ヘキサデシルトリプロピルアンモニウム塩素酸、オレイルトリプロピアンモニウム塩素酸、ｎ−ヘキサデシルトリブチルアンモニウム塩素酸、オレイルトリブチルアンモニウム塩素酸；
ｎ−ヘキサデシルトリメチルアンモニウム臭素酸、オレイルトリメチルアンモニウム臭素酸、ｎ−ヘキサデシルトリエチルアンモニウム臭素酸、オレイルトリエチルアンモニウム臭素酸、ｎ−ヘキサデシルトリプロピルアンモニウム臭素酸、オレイルトリプロピアンモニウム臭素酸、ｎ−ヘキサデシルトリブチルアンモニウム臭素酸、オレイルトリブチルアンモニウム臭素酸；
【００３１】
ｎ−ヘキサデシルトリメチルアンモニウムトルエンスルホン酸、オレイルトリメチルアンモニウムトルエンスルホン酸、ｎ−ヘキサデシルトリエチルアンモニウムトルエンスルホン酸、オレイルトリエチルアンモニウムトルエンスルホン酸、ｎ−ヘキサデシルトリプロピルアンモニウムトルエンスルホン酸、オレイルトリプロピアンモニウムトルエンスルホン酸、ｎ−ヘキサデシルトリブチルアンモニウムトルエンスルホン酸、オレイルトリブチルアンモニウムトルエンスルホン酸。
【００３２】
上記有機ケイ素化合物としては、下記一般式（３）で示される有機ケイ素化合物が好ましい。
【化２】
2019132945.tif 000003
（式中、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６は、水素、炭素数１〜５０の炭化水素基、又は炭素数１〜５０の酸素含有炭化水素基を表し、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６の少なくとも１つは、酸素含有炭化水素基である。）
【００３３】
Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６の上記炭化水素基の具体例としては、上記Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２の場合に挙げたもの同じものが挙げられる。
Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６の上記炭素数１〜５０の酸素含有炭化水素基の具体例としては、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｉ−ブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシ、ｔｅｒｔ．−ブトキシ、シクロブトキシ、ｎ−ペントキシ、ｔｅｒｔ．−アミロキシ、シクロペンチルオキシ、ｎ−ヘキシルオキシ、シクロヘキシルオキシ、メチルシクロヘキシルオキシ、ｎ−ヘプチルオキシ、ｎ−オクチルオキシ、２−エチルヘキシルオキシ、ｎ−ノニルオキシ、ｎ−デシルオキシ、ｎ−ウンデシルオキシ、ｎ−ドデシルオキシ、ｎ−トリデシルオキシ、ｎ−テトラデシルオキシ、ｎ−ペンタデシルオキシ、ｎ−ヘキサデシルオキシ、ｎ−ヘプタデシルオキシ、ｎ−オクタデシルオキシ、オレイルオキシ、ｎ−ノナデシルオキシ、ｎ−エイコシルオキシ、ｎ−イコシルオキシ、ｎ−ヘンイコシルオキシ、ｎ−ドコシルオキシ、トリコシルオキシオキシ、テトラコシルオキシオキシ、ペンタコシルオキシオキシ、ヘキサコシルオキシオキシ、ヘプタコシルオキシ、オクタコシルオキシ、ナノコシルオキシ、トリアコンチルオキシ、ヘントリアコンチルオキシ、ドトリアコンチルオキシ、トリトリアコンチルオキシ、テトラトリアコンチルオキシ、ペンタトリアコンチルオキシ、ヘキサトリアコンチルオキシ、ヘプタトリアコンチルオキシ、オクタトリアコンチルオキシ、ナノトリアコンチルオキシ、テトラコンチルオキシ、ヘンテトラコンチルオキシ、ドテトラコンチルオキシ、トリテトラコンチルオキシ、テトラテトラコンチルオキシ、ペンタテトラコンチルオキシ、ヘキサテトラコンチルオキシ、ヘプタテトラコンチルオキシ、オクタテトラコンチルオキシ、ノナテトラコンチルオキシ、ペンタコンチルオキシ、
シクロブテニルオキシ、シクロペンタジエニルオキシ、シクロヘキセニルオキシ、シクロオクテニルオキシ、シクロオクタジエニルオキシ、１−アダマンチルオキシ、
フェノキシ、トルイルオキシ、キシレニルオキシ、エチルフェノキシ、イソプロピルフェノキシ、ブチルフェノキシ、ナフチルオキシ、アントラセニルオキシ、ベンジルオキシを等挙げることができる。
好ましくは、炭素数４以下のアルコキシ基であるメトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｉ−ブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシ、ｔｅｒｔ．−ブトキシであり、特に好ましくは、メトキシ、エトキシである。
【００３４】
Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６の少なくとも１つは、好ましくは炭素数１０以上、特に、炭素数１０〜３０の炭化水素基が好ましく、具体的には、上記Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２の場合に挙げたのと同じものが好ましい。
【００３５】
上記一般式（３）の有機ケイ素化合物の具体例としては、下記のものが挙げられる。
ｎ−デシルトリメトキシシラン、ｎ−ウンデシルトリメトキシシラン、ｎ−ドデシルトリメトキシシラン、ｎ−トリデシルトリメトキシシラン、ｎ−テトラデシルトリメトキシシラン、ｎ−ペンタデシルトリメトキシシラン、ｎ−ヘキサデシルトリメトキシシラン、ｎ−ヘプタデシルトリメトキシシラン、ｎ−オクタデシルトリメトキシシラン、オレイルトリメトキシシラン、ｎ−ノナデシルトリメトキシシラン、ｎ−エイコシルトリメトキシシラン、ｎ−イコシルトリメトキシシラン、ｎ−ヘンイコシルトリメトキシシラン、ｎ−ドコシルトリメトキシシラン、トリコシルトリメトキシシラン、テトラコシルトリメトキシシラン、ペンタコシルトリメトキシシラン、ヘキサコシルトリメトキシシラン、ヘプタコシルトリメトキシシラン、オクタコシルトリメトキシシラン、ナノコシルトリメトキシシラン、トリアコンチルトリメトキシシラン；
【００３６】
ｎ−デシルトリエトキシシラン、ｎ−ウンデシルトリエトキシシラン、ｎ−ドデシルトリエトキシシラン、ｎ−トリデシルトリエトキシシラン、ｎ−テトラデシルトリエトキシシラン、ｎ−ペンタデシルトリエトキシシラン、ｎ−ヘキサデシルトリエトキシシラン、ｎ−ヘプタデシルトリエトキシシラン、ｎ−オクタデシルトリエトキシシラン、オレイルトリエトキシシラン、ｎ−ノナデシルトリエトキシシラン、ｎ−エイコシルトリエトキシシラン、ｎ−イコシルトリエトキシシラン、ｎ−ヘンイコシルトリエトキシシラン、ｎ−ドコシルトリエトキシシラン、トリコシルトリエトキシシラン、テトラコシルトリエトキシシラン、ペンタコシルトリエトキシシラン、ヘキサコシルトリエトキシシラン、ヘプタコシルトリエトキシシラン、オクタコシルトリエトキシシラン、ナノコシルトリエトキシシラン、トリアコンチルトリエトキシシラン；
【００３７】
ｎ−デシルメチルジメトキシシラン、ｎ−ウンデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−ドデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−トリデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−テトラデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−ペンタデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−ヘキサデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−ヘプタデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−オクタデシルメチルジメトキシシラン、オレイルメチルジメトキシシラン、ｎ−ノナデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−エイコシルメチルジメトキシシラン、ｎ−イコシルメチルジメトキシシラン、ｎ−ヘンイコシルメチルジメトキシシラン、ｎ−ドコシルメチルジメトキシシラン、トリコシルメチルジメトキシシラン、テトラコシルメチルジメトキシシラン、ペンタコシルメチルジメトキシシラン、ヘキサコシルメチルジメトキシシラン、ヘプタコシルメチルジメトキシシラン、オクタコシルメチルジメトキシシラン、ナノコシルトメチルジメトキシシラン、トリアコンチルメチルジメトキシシラン；
【００３８】
ｎ−デシルメチルジメトキシシラン、ｎ−ウンデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−ドデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−トリデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−テトラデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−ペンタデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−ヘキサデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−ヘプタデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−オクタデシルメチルジメトキシシラン、オレイルメチルジメトキシシラン、ｎ−ノナデシルメチルジメトキシシラン、ｎ−エイコシルメチルジメトキシシラン、ｎ−イコシルメチルジメトキシシラン、ｎ−ヘンイコシルメチルジメトキシシラン、ｎ−ドコシルメチルジメトキシシラン、トリコシルメチルジメトキシシラン、テトラコシルメチルジメトキシシラン、ペンタコシルメチルジメトキシシラン、ヘキサコシルメチルジメトキシシラン、ヘプタコシルメチルジメトキシシラン、オクタコシルメチルジメトキシシラン、ナノコシルトメチルジメトキシシラン、トリアコンチルメチルジメトキシシラン；
【００３９】
ｎ−デシルエチルジエトキシシラン、ｎ−ウンデシルエチルジエトキシシラン、ｎ−ドデシルエチルジエトキシシラン、ｎ−トリデシルエチルジエトキシシラン、ｎ−テトラデシルエチルジエトキシシラン、ｎ−ペンタデシルエチルジエトキシシラン、ｎ−ヘキサデシルエチルジエトキシシラン、ｎ−ヘプタデシルエチルジエトキシシラン、ｎ−オクタデシルエチルジエトキシシラン、オレイルエチルジエトキシシラン、ｎ−ノナデシルエチルジエトキシシラン、ｎ−エイコシルエチルジエトキシシラン、ｎ−イコシルエチルジエトキシシラン、ｎ−ヘンイコシルエチルジエトキシシラン、ｎ−ドコシルエチルジエトキシシラン、トリコシルエチルジエトキシシラン、テトラコシルエチルジエトキシシラン、ペンタコシルエチルジエトキシシラン、ヘキサコシルエチルジエトキシシラン、ヘプタコシルエチルジエトキシシラン、オクタコシルエチルジエトキシシラン、ナノコシルトエチルジエトキシシラン、トリアコンチルエチルジエトキシシラン等。
これらの有機ケイ素化合物は、単独または２種以上の混合物として使用される。
【００４０】
本発明において、層状化合物を疎水化処理する際の層状化合物に対する有機アンモニウム化合物及び／又は有機ケイ素化合物量は、層状化合物１ｇに対し、有機アンモニウム化合物及び／又は有機ケイ素化合物が０．０１〜１０，０００ｇが好ましく、特に好ましくは、０．１ｇ〜１，０００ｇの範囲で使用される。
層状化合物を、有機アンモニウム化合物及び／又は有機ケイ素化合物で疎水化処理する際の条件は、特に限定はされるものではないが、層状化合物を反応媒体中に懸濁させ、有機アンモニウム化合物及び／又は有機ケイ素化合物を反応させることで疎水化処理をするのが好ましい。
【００４１】
上記反応媒体としては、特に限定されるものでなく、例えば、水；ｎ−ペンタン、ｉ−ペンタン、ｎ−ヘキサン、シクロヘキサン、ｎ−ヘプタン、ｎ−デカン等の飽和炭化水素類；トルエン、キシレン、デセン−１等の不飽和炭化水素類；ジエチルエーテル、ジプロピルエーテル、ｔｅｒｔ．−ブチルメチルエーテル、ジブチルエーテル、シクロペンチルメチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類；メタノール、エタノール、イソプロパノール、ｎ−ブタノール、ｓｅｃ−ブタノール、ｔｅｒｔ．−ブタノール、２−エチルヘキサノール等のアルコール類；アセトニトリル、オクタノニトリル、デカノニトリル、ペンタデカノニトリル等のニトリル類；ジメチルスルホキシド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミン、ヘキサメチルりん酸トリアミド等のヘテロ原子含有溶媒；ジクロロメタン、クロロホルム、四塩化炭素、ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素等を使用することができる。また、これらの混合溶媒も使用することができる。
【００４２】
層状化合物を有機アンモニウム化合物及び／又は有機ケイ素化合物で疎水化処理する際の温度については、通常、−１００〜２００℃の範囲が好ましく、特に好ましくは−８５〜１５０℃の範囲である。圧力条件は、加圧下、常圧下、減圧下のいずれであっても可能である。
【００４３】
本発明における金属錯体増感剤としては、パラジウム錯体、白金錯体、又はルテニウム錯体が好ましく、特に、下記一般式（１）で示される金属錯体が好ましい。
【化３】
2019132945.tif 000004
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８は、水素、炭素数１〜５０の炭化水素基、又は炭素数１〜５０の酸素含有炭化水素基を表し、Ｒ１とＲ２、Ｒ３とＲ４、Ｒ５とＲ６、Ｒ７とＲ８は、互いに結合してもよい。Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４は、窒素原子、又はメチン基、炭素数１〜２０の炭化水素基が置換したメチン基を表す。Ｍは、パラジウム、白金、又はルテニウムを表す。）
【００４４】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８の上記炭化水素基の具体例としては、上記Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２の場合に挙げたもの同じものが挙げられる。好ましくは炭素数２以上、特に、炭素数４〜３０の炭化水素基が好ましい
【００４５】
また、炭素数１〜５０の酸素含有炭化水素基としては、
メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｉ−ブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシ、ｔｅｒｔ．−ブトキシ、シクロブトキシ、ｎ−ペントキシ、ｔｅｒｔ．−アミロキシ、シクロペンチルオキシ、ｎ−ヘキシルオキシ、シクロヘキシルオキシ、メチルシクロヘキシルオキシ、ｎ−ヘプチルオキシ、ｎ−オクチルオキシ、２−エチルヘキシルオキシ、ｎ−ノニルオキシ、ｎ−デシルオキシ、ｎ−ウンデシルオキシ、ｎ−ドデシルオキシ、ｎ−トリデシルオキシ、ｎ−テトラデシルオキシ、ｎ−ペンタデシルオキシ、ｎ−ヘキサデシルオキシ、ｎ−ヘプタデシルオキシ、ｎ−オクタデシルオキシ、オレイルオキシ、ｎ−ノナデシルオキシ、ｎ−エイコシルオキシ、ｎ−イコシルオキシ、ｎ−ヘンイコシルオキシ、ｎ−ドコシルオキシ、トリコシルオキシオキシ、テトラコシルオキシオキシ、ペンタコシルオキシオキシ、ヘキサコシルオキシオキシ、ヘプタコシルオキシ、オクタコシルオキシ、ナノコシルオキシ、トリアコンチルオキシ、ヘントリアコンチルオキシ、ドトリアコンチルオキシ、トリトリアコンチルオキシ、テトラトリアコンチルオキシ、ペンタトリアコンチルオキシ、ヘキサトリアコンチルオキシ、ヘプタトリアコンチルオキシ、オクタトリアコンチルオキシ、ナノトリアコンチルオキシ、テトラコンチルオキシ、ヘンテトラコンチルオキシ、ドテトラコンチルオキシ、トリテトラコンチルオキシ、テトラテトラコンチルオキシ、ペンタテトラコンチルオキシ、ヘキサテトラコンチルオキシ、ヘプタテトラコンチルオキシ、オクタテトラコンチルオキシ、ノナテトラコンチルオキシ、ペンタコンチルオキシ、
シクロブテニルオキシ、シクロペンタジエニルオキシ、シクロヘキセニルオキシ、シクロオクテニルオキシ、シクロオクタジエニルオキシ、１−アダマンチルオキシ、
フェノキシ、トルイルオキシ、キシレニルオキシ、エチルフェノキシ、イソプロピルフェノキシ、ブチルフェノキシ、ナフチルオキシ、アントラセニルオキシ、ベンジルオキシ、
メトキシメチル、メトキシエチル、エトキシメチル、エトキシエチル
を挙げることができる。
好ましくは、炭素数４以下のアルコキシ基であるメトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｉ−ブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシ、ｔｅｒｔ．−ブトキシ、メトキシメチル、メトキシエチル、エトキシメチル、エトキシエチルであり、特に好ましくは、メトキシメチル、メトキシエチル、エトキシメチル、エトキシエチルである。
【００４６】
また、Ｒ１とＲ２、Ｒ３とＲ４、Ｒ５とＲ６、Ｒ７とＲ８の互いに結合した例としては、ベンゾ、ナフト、アントラ等のベンゼン環縮合置換基、上記Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８として例示した置換基で置換されたベンゼン環縮合置換基などを挙げることができる。
Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４は、窒素原子、メチン基、又は炭素数１〜１９の炭化水素基又は炭素数１〜１９の酸素含有炭化水素基で置換されたメチン基である。
【００４７】
上記メチン基を置換する炭素数１〜２０の炭化水素基としては、下記一般式（４）ので示される炭化水素基が好ましい。
【化４】
2019132945.tif 000005
（Ｒ１７は、水素、炭素数１〜１９の炭化水素基、又は炭素数１〜１９の酸素含有炭化水素基である。）
Ｒ１７の炭素数１〜１９の炭化水素基の具体例としては、上記Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２の場合に挙げたもの同じものが挙げられる。好ましくは、炭素数１〜１５の炭化水素基、特に好ましくは、炭素数１〜１５の炭化水素基である。
【００４８】
Ｒ１７の酸素含有炭化水素基としては、上記Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８の場合に挙げたもの同じものが挙げられる。好ましくは、炭素数１〜１５の酸素含有炭化水素基、特に好ましくは、炭素数１〜１５の酸素含有炭化水素基である。
本発明における金属増感剤には、２分子以上の多分子の上記一般式（１）の金属錯体がＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８を架橋部位として連結された多核錯体や高分子錯体も包含される。
【００４９】
上記一般式（１）の金属錯体の具体例としては、下記の式（１−１）〜式（１−９６）で示される化合物が例示される。
【化５】
2019132945.tif 000006
【００５０】
【化６】
2019132945.tif 000007
【００５１】
【化７】
2019132945.tif 000008
【００５２】
【化８】
2019132945.tif 000009
【００５３】
【化９】
2019132945.tif 000010
【００５４】
【化１０】
2019132945.tif 000011
【００５５】
【化１１】
2019132945.tif 000012
【００５６】
【化１２】
2019132945.tif 000013
【００５７】
【化１３】
2019132945.tif 000014
【００５８】
【化１４】
2019132945.tif 000015
【００５９】
【化１５】
2019132945.tif 000016
【００６０】
【化１６】
2019132945.tif 000017
【００６１】
【化１７】
2019132945.tif 000018
【００６２】
多環芳香族化合物としては、芳香環の３つ以上が縮合した化合物が好ましく、その例としては、アセン類、フェナセン類、ピレン類、ペリレン類を挙げることができる。
アセン類としては、例えば、アントラセン化合物、テトラセン化合物、ペンタセン化合物等が挙げられる。
【００６３】
アセン類におけるアントラセン化合物の具体例としては、下記一般式（５）で示されるものが挙げられる。
【化１８】
2019132945.tif 000019
（式中、Ｒ１８は、水素、炭素数１〜５０の炭化水素基、又は炭素数１〜２０のシリル基を表し、各Ｒ１８は、同一であっても異なってもよく、互いに結合してもよい。）
Ｒ１８の炭素数１〜５０の炭化水素基の具体例としては、上記Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８の場合と同様のものが挙げられる。上記シリル基としては、トリメチルシリル、ターシャリーブチルジメチルシリル、トリエチルシリルエチニル、トリイソプロピルシリルエチニル等が挙げられる。
【００６４】
上記一般式（５）のアントラセン化合物の具体例としては、下記のものが挙げられる。
アントラセン、９，１０−ジフェニルアントラセン、９，１０−ビス（４−メチルフェニル）アントラセン、９，１０−ビス（３−メチルフェニル）アントラセン、９，１０−ビス（トリメチルシリル）アントラセン、９，１０−ビス（ターシャリーブチルジメチルシリル）アントラセン、９，１０−ビス（トリエチルシリルエチニル）アントラセン、９，１０−ビス（トリイソプロピルシリルエチニル）アントラセン、２，３−ジメチル−９，１０−ジフェニルアントラセン、９−（１−ナフタレニル）−１０−フェニルアントラセン、９，１０−ジ（１−ナフタレニル）アントラセン、１０−（１−ナフタレニル）−９−（２−ナフタレニル）アントラセン、９，１０−ジ（２−ナフタレニル）アントラセン、９−［１，１’−ビフェニル−４−イル］−１０−（１−ナフタレニル）アントラセン、９−［１，１’−ビフェニル−４−イル］−１０−（２−ナフタレニル）アントラセン、９，１０−ビス（［１，１’−ビフェニル−４−イル）アントラセン、２−ターシャリーブチル−９，１０−ジフェニルアントラセン、９，１０−ビス［４−（２−ナフタレニル）フェニル］アントラセン、２−エチル−９，１０−ジフェニルアントラセン、ベンゾ［ａ］アントラセン、９，１０−ジメチル−１，２−ベンゾアントラセン、１，２，５，６−ジベンゾアントラセン、１，２、３，４−ジベンゾアントラセン。
【００６５】
アセン類におけるテトラセン化合物の具体例としては、下記一般式（６）で示されるものが挙げられる。
【化１９】
2019132945.tif 000020
（式中、Ｒ１９は、水素、炭素数１〜５０の炭化水素基、又は炭素数１〜２０のシリル基を表し、各Ｒ１９は、同一であっても異なってもよく、互いに結合してもよい。）
Ｒ１９の上記炭化水素基の具体例としては、上記Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８の場合と同様のものが挙げられる。上記シリル基としては、トリメチルシリル、ターシャリーブチルジメチルシリル、トリエチルシリルエチニル、トリイソプロピルシリルエチニル等が挙げられる。
【００６６】
上記一般式（６）のテトラセン化合物の具体例としては、下記のものが挙げられる。
テトラセン、２−メチルテトラセン、２，８−ジメチルテトラセン、１，１２−ジメチルテトラセン、２−メチル−８−イソプロピルテトラセン、２−イソプロピルテトラセン、２−ターシャリーブチルテトラセン、２−フェニルテトラセン、５，１２−ジエチニルテトラセン、５，１２−ビズ（２−フェニルエチニル）テトラセン、５，６，１１，１２−テトラフェニルテトラセン、５，１２−ビズ（４−ターシャリーブチルフェニル）テトラセン、５，１２−ビズ（２−トメチルシリル）テトラセン、５，１２−ビズ（２−ターシャリージメチルシリル）テトラセン、５，１２−ビズ（２−トエチルシリルエチニル）テトラセン、５，１２−ビズ（２−トリイソプロピルシリルエチニル）テトラセン、
ベンゾ［ａ］テトラセン、ジベンゾ［ａ，ｃ］テトラセン、ジベンゾ［ａ，ｌ］テトラセン、ジベンゾ［ａ，ｊ］テトラセン、ジベンゾ［ｆｇ，ｏｐ］テトラセン、ジベンゾ［ａ，ｊ］テトラセン、ナフト［２，１−ａ］  テトラセン、ナフト［２，１，８−ｑｒａ］  テトラセン、シクロペンタ［ｆｇ］テトラセン、シクロペンタ［ｄｅ］テトラセン。
【００６７】
また、アセン類におけるペンタセン化合物の具体例としては、下記一般式（７）で示されるものが挙げられる。
【化２０】
2019132945.tif 000021
（式中、Ｒ２０は、水素、炭素数１〜５０の炭化水素基、又は炭素数１〜２０のシリル基を表し、各Ｒ２０は、同一であっても異なってもよく、互いに結合してもよい。）
【００６８】
Ｒ２０の上記炭化水素基の具体例としては、上記Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８の場合と同様のものが挙げられる。上記シリル基としては、トリメチルシリル、ターシャリーブチルジメチルシリル、トリエチルシリルエチニル、トリイソプロピルシリルエチニル等が挙げられる。
【００６９】
上記一般式（７）のペンタセン化合物の具体例としては、下記のものが挙げられる。
ペンタセン、６，１３−ジエチニルペンタセン、６，１３−ジフェニルペンタセン、６，１３−ビス（２，６−ジメチルフェニル）ペンタセン、６，１３−ビス［２−（４−ペンチルフェニル）エチニル）ペンタセン、５，７，１２，１４−テトラフェニルペンタセン、５，７，１２，１４−テトラキス（２−フェニルエチニル）ペンタセン、６，１３−ビス（［１，１’−ビフェニル］−４−イル）ペンタセン、６，１３−ビス−（２−フェニルエチニル）ペンタセン、６，１３−ビス（トリメチルシリルエチニル）ペンタセン、６，１３−ビス（トリエチルシリルエチニル）ペンタセン、６，１３−ビス（トリイソプロピルシリルエチニル）ペンタセン、ベンゾ［ａ］ペンタセン、ジベンゾ［ａ，ｃ］ペンタセン、ジベンゾ［ａ，ｌ］ペンタセン、ジベンゾ［ｆｇ，ｓｔ］ペンタセン、ジベンゾ［ｄｅ，ｕｖ］ペンタセン、ナフト［２，１，８，ｕｖａ］ペンタセン、テトラベンゾ［ａ，ｃ，ｌ，ｎ］ペンタセン、テトラベンゾ［ａ，ｃ，ｈｉ，ｑｒ］ペンタセン、ベンゾ［ｑｒ］ナフト［２，１，８，７−ｆｇｈｉ］ペンタセン、ベンゾ［ｓｔ］ナフト［２，１，８，７−ｄｅｆｇ］ペンタセン、ジナフト［３，２，１−ｆｇ：１’，２’，３’−ｓｔ］ペンタセン、２，３，９，１０−テトラメトキシペンタセン、６，１３−ビス（トリフルオロメチル）ペンタセン、２，２’−（６，１３−ペンタセンジイル）ビスチオフェン、２，２’−（６，１３−ペンタセンジイル）ビス（５−メチルチオフェン）、５−（１３−［２，２’−ビチオフェン］−５−イル−６−ペンタセニル）−２，２’−ビチオフェン、２，２’−（６，１３−ペンタセンジイル）ビス（５−トリメチルシリル）−チオフェン、２，２’−（６，１３−ペンタセンジイル）ビス（５−ヘキシル）−チオフェン。
【００７０】
フェナセン類としては、フェナントレン、クリセン、ピセン、フルミネン、フェナセン化合物等が挙げられる。
フェナセン類の具体例としては、下記一般式（８）で示されるフェナセン類化合物が好ましい。
【化２１】
2019132945.tif 000022
（式中、Ｒ２１は、水素、炭素数１〜５０の炭化水素基、又は炭素数１〜２０のシリル基を表し、各Ｒ２１は、同一であっても異なってもよく、互いに結合してもよい。ｎは、０〜３の整数である。）
【００７１】
Ｒ２１の上記炭化水素基の具体例としては、上記Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８の場合と同様のものが挙げられる。上記シリル基としては、トリメチルシリル、ターシャリーブチルジメチルシリル、トリエチルシリルエチニル、トリイソプロピルシリルエチニル等が挙げられる。
上記一般式（８）のフェナセン類の具体例としては、フェナントレン、クリセン、ピセン、５−メチルピセン、２，５−ジメチルピセン、１，８−ジメチルピセン、ベンゾ［ｂ］ピセン、ベンゾ［ｃ］ピセン、ベンゾ［ｐｑｒ］ピセン、ジベンゾ［ｃ，ｍ］ピセン、ジベンゾ［ｂ，ｎ］ピセン、フェナセンを挙げることができる。
【００７２】
ピレン類の具体例としては、下記一般式（９）で示されるピレン化合物が好ましい。
【化２２】
2019132945.tif 000023
（式中、Ｒ２２は、水素、炭素数１〜５０の炭化水素基、又は炭素数１〜２０のシリル基を表し、各Ｒ２２は、同一であっても異なってもよく、互いに結合してもよい。）
Ｒ２２の上記炭化水素基の具体例としては、上記Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８の場合と同様のものが挙げられる。上記シリル基としては、トリメチルシリル、ターシャリーブチルジメチルシリル、トリエチルシリルエチニル、トリイソプロピルシリルエチニル等が挙げられる。
上記一般式（９）のピレン化合物の具体例としては、ピレン、９−メチルピレン、ベンゾ［ｇｈｉ］ピレンなどを挙げることができる。
【００７３】
上記ペリレン類の具体例としては、下記一般式（１０）で示されるものが好ましい。
【化２３】
2019132945.tif 000024
（式中、Ｒ２３は、水素、炭素数１〜５０の炭化水素基、又は炭素数１〜２０のシリル基を表し、各Ｒ２３は、同一であっても異なってもよく、互いに結合してもよい。）
Ｒ２３の上記炭化水素基の具体例としては、上記Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８の場合と同様のものが挙げられる。上記シリル基としては、トリメチルシリル、ターシャリーブチルジメチルシリル、トリエチルシリルエチニル、トリイソプロピルシリルエチニル等が挙げられる。
【００７４】
上記一般式（１０）のペリレン化合物の具体例としては、下記のものが挙げられる。
ペリレン、１−メチルペリレン、２−メチルペリレン、３−メチルペリレン、３，４，９，１０−テトラメチルペリレン、２−ターシャリーブチルペリレン、１−ｎ−ヘキシルペリレン、３−ｎ−ヘキシルペリレン、３、１０−ジｎ−ヘキシルペリレン、３−シクロヘキシルペリレン、３−ビニルペリレン、１−エチニルペリレン、３−エチニルペリレン、３−ベンジルペリレン、３−（１−ナフタレニル）ペリレン、３，１０−ビス（２，６−ジメチルフェニル）ペリレン、３，９−ビス（［１，１’−ビフェニル］−２−イル）ペリレン、ベンゾ［ａ］ペリレン、ベンゾ［ｂ］ペリレン、ベンゾ［ｇｈｉ］ペリレン、ジベンゾ［ａ，ｊ］ペリレン、ジベンゾ［ｆｇ，ｉｊ］ペリレン、ジベンゾ［ｆｇ，ｑｒ］ペリレン、ジベンゾ［ａ，ｏ］ペリレン、ジベンゾ［ａ，ｎ］ペリレン、ジベンゾ［ｃｄ，ｌｍ］ペリレン、ナフト［８，１，２−ｂｃｄ］ペリレン、フェナントロ［１，１０，９，８−ｏｐｑｒａ］ペリレン。
【００７５】
多環芳香族化合物としては、なかでも、アセン類、ピレン類、又はペリレン類が好ましく、特に好ましくは、アントラセン化合物、テトラセン化合物、ペンタセン化合物、ピレン化合物、又はペリレン化合物である。
【００７６】
本発明の波長変換材料における金属錯体増感剤の含有量は、層状化合物１ｇ対し、０．０００１〜１０，０００ｇが好ましく、特に好ましくは０．００１〜１，０００ｇである。また、多環芳香族化合物の含有量は、層状化合物１ｇ対し、０．０００１〜１０，０００ｇが好ましく、特に好ましくは０．００１〜１，０００ｇである。
【００７７】
本発明の上記の層状化合物と金属錯体増感剤と多環芳香族化合物を含む波長変換材料の調製整方法は、特に限定されるものではないが、層状化合物を溶媒に溶解させた溶液若しくは分散させた分散液に対し、金属錯体増感剤と多環芳香族化合物を混合する方法、金属錯体増感剤と多環芳香族化合物を溶解させた溶液若しくは分散させた分散液に対し、層状化合物を添加し、混合する方法、層状化合物の溶液又は分散液に対し、金属錯体増感剤と多環芳香族化合物を溶解させた溶液若しくは分散させた分散液を混合する方法等、既存の混合方法を使用することができる。
【００７８】
上記のように得られる層状化合物と金属錯体増感剤と多環芳香族化合物との混合液は、そのまま、若しくはガラスフィルター、焼結多孔体等を用いた濾過を用いて精製して波長変換材料液として用いることができる。また、上記混合液から溶媒を留去し、固形物とした波長変換材料とすることもできる。
更に、本発明の波長変換材料は、層状化合物と金属錯体増感剤と多環芳香族炭化水素とを混合し、溶媒共存下若しくは無溶媒下に混練して混練物として調製することができる。
【００７９】
本発明の波長変換材料の調製における上記溶媒としては、例えば、水；ｎ−ペンタン、ｉ−ペンタン、ｎ−ヘキサン、シクロヘキサン、ｎ−ヘプタン、ｎ−デカン等の飽和炭化水素類；トルエン、キシレン、デセン−１等の不飽和炭化水素類；ジエチルエーテル、ジプロピルエーテル、ｔｅｒｔ．−ブチルメチルエーテル、ジブチルエーテル、シクロペンチルメチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類；メタノール、エタノール、イソプロパノール、ｎ−ブタノール、ｓｅｃ−ブタノール、ｔｅｒｔ．−ブタノール、２−エチルヘキサノール等のアルコール類；アセトニトリル、オクタノニトリル、デカノニトリル、ペンタデカノニトリル等のニトリル類；ジメチルスルホキシド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミン、ヘキサメチルりん酸トリアミド等のヘテロ原子含有溶媒；ジクロロメタン、クロロホルム、四塩化炭素、ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素等、又はこれらの混合溶媒などが挙げられる。
【００８０】
層状化合物と金属錯体増感剤と多環芳香族化合物を含む波長変換材料を製造する際の反応温度については、通常、工業的に使用されている温度である−１００〜２００℃の範囲が好ましく、特に好ましくは−８５〜１５０℃の範囲である。反応の圧力条件は、加圧下、常圧下、減圧下のいずれであっても可能である。
【実施例】
【００８１】
以下に、本発明の実施例を示すが、本発明はこれらの実施例に限定して解釈されるものではない。
なお、吸収スペクトル測定は、島津製作所社製、ＵＶ−３１００を用いて行なった。
発光スペクトル測定は、励起光源として波長５３２ｎｍのＮｄ：ＹＡＧのＣＷレーザーであるＣｈａｎｇｃｈｕｎ  Ｎｅｗ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ｏｐｔｏｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｃｏ．，  Ｌｔｄ．製ＭＧＬ−５３２を用い、Ｎｄフィルターにより出力調整した後、４面光学セル中のサンプルを励起し、マルチチャンネル分光器である浜松ホトニクス社製ＰＡＭ−１１によって検出して行った。
【００８２】
実施例１
［疎水化合成サポナイトの調製］
攪拌装置を備えた１００ｍＬ（ミリリットル）のガラス反応器に合成粘土であるＮａ型サポナイト（クニミネ工業社製スメクトン−ＳＡ）０．５ｇと純水２５ｍｌを仕込み、４０℃で２時間撹拌した。この反応器に滴下濾斗中のヘキサデシルトリメチルアンモニウムブロミド１．３ｇを純水２５ｍｌに溶解した溶液をゆっくりと滴下した後、４０℃で２時間撹拌した。
反応後、室温で２４時間静置し、３０００ｒｐｍ、５分間の条件で遠心分離機により水層と疎水化合成サポナイト分離し、水層を除去した。更に、純水５ｍｌを加え、超音波により分散後、３０００ｒｐｍ、５分間の条件で遠心分離機により水層と疎水化合成サポナイト分離する洗浄操作を３回行った。得られた疎水化合成サポナイトを真空乾燥したところ、収量は、０．１７ｇであった。
【００８３】
［アップコンバージョン波長変換材料の調製と発光スペクトルの測定］
金属錯体増感剤として、オクタエチルポルフィリン白金錯体０．００７２８ｇ（１０μｍｏｌ）、及び多環芳香族化合物として、９，１０−ジフェニルアントラセン０．０３３０ｇ（１００μｍｏｌ）をクロロホルム５ｍｌに溶解した溶液に、上記で調製した疎水化合成サポナイト０．０２５ｇを添加し、混合液を撹拌し、凍結真空脱気処理（液体窒素で冷却し、真空脱気）を行った。
得られたアップコンバージョン波長変換材料を５３２ｎｍ、１ｍＷのレーザー光で励起したところ、３８０ｎｍ〜５１７ｎｍ範囲で４３５ｎｍをピークとするアップコンバージョン発光が観られた。アップコンバージョン発光の相対発光強度（ａ．ｕ．）は、８６６６７であった。
【００８４】
比較例１
［アップコンバージョン波長変換材料の調製と発光スペクトルの測定］
金属錯体増感剤として、オクタエチルポルフィリン白金錯体０．００７２８ｇ（１０μｍｏｌ）、及び多環芳香族化合物として、９，１０−ジフェニルアントラセン０．０３３０ｇ（１００μｍｏｌ）をクロロホルム５ｍｌに溶解した溶液を凍結真空脱気処理（液体窒素で冷却し、真空脱気）を行った。
得られたアップコンバージョン波長変換材料を実施例１と同条件の５３２ｎｍ、１ｍＷのレーザー光で励起したところ、３８０ｎｍ〜５１７ｎｍ範囲で４３５ｎｍをピークとするアップコンバージョン発光が観られた。
アップコンバージョン発光の相対発光強度（ａ．ｕ．）は、６０２７８であり、実施例１の層状化合物を含有する波長変換材料の発光強度の６９．６％であった。すなわち、実施例１と比較例１との対比から、波長変換材料が層状化合物を含有することによりアップコンバージョン発光強度が１．４４倍に向上することが解った。
【００８５】
実施例２
［アップコンバージョン波長変換材料の調製と発光スペクトルの測定］
金属錯体増感剤として、オクタエチルポルフィリン白金錯体０．００７２８ｇ（１０μｍｏｌ）、及び多環芳香族化合物として、９，１０−ジフェニルアントラセン０．０１６５ｇ（５０μｍｏｌ）をトルエン５ｍｌに溶解した溶液に、疎水化合成サポナイト（クニミネ工業社製スメクトン−ＳＡＮ）０．０２５ｇを添加し、混合液を撹拌した。
得られた混合液に凍結真空脱気処理を行なわずにアップコンバージョン波長変換材料として使用し、５３２ｎｍ、１６．９ｍＷのレーザー光で励起したところ、４００ｎｍ〜５１６ｎｍ範囲で４３７ｎｍをピークとするアップコンバージョン発光が観られた。アップコンバージョン発光の相対発光強度（ａ．ｕ．）は、５２６５であった。
【００８６】
比較例２
［アップコンバージョン波長変換材料の調製と発光スペクトルの測定］
金属錯体増感剤として、オクタエチルポルフィリン白金錯体０．００７２８ｇ（１０μｍｏｌ）、及び多環芳香族化合物として、９，１０−ジフェニルアントラセン０．０１６５ｇ（５０μｍｏｌ）をトルエン５ｍｌに溶解した溶液を調製した。
得られた混合液に凍結真空脱気処理を行なわずにアップコンバージョン波長変換材料として使用し、５３２ｎｍ、１６．９ｍＷのレーザー光で励起したところ、アップコンバージョン発光が全く観られなかった。
上記実施例２と比較例２との対比から、層状化合物を含有することにより、酸素が共存する大気中であっても、アップコンバージョン発光することが解った。
【００８７】
比較例３
実施例１において、９，１０−ジフェニルアントラセン０．０３３０ｇ（１００μｍｏｌ）と疎水化合成サポナイト０．０２５ｇを使用しなかったこと以外は、実施例１と同様に混合液を調製した。
得られたアップコンバージョン波長変換薄膜を５３２ｎｍ、１５．０ｍＷのレーザー光で励起したが、４００ｎｍ〜５１９ｎｍ範囲に発光は観られず、オクタエチルポルフィリン白金錯体のダウンコンバージョン発光の６４８ｎｍの発光が観られた。
【００８８】
比較例４
［アップコンバージョン波長変換材料の調製と発光スペクトルの測定］
ポリメタクリル酸メチル（和光純薬社製）０．１００ｇをアニソール５ｍｌに溶解し、
これに金属錯体増感剤として、オクタエチルポルフィリン白金錯体０．００１００ｇ（１．３７μｍｏｌ）、及び多環芳香族化合物として、９，１０−ジフェニルアントラセン０．０２２７ｇ（６８．７μｍｏｌ）を加え、溶解した。
得られたアップコンバージョン溶液をガラス基板上に３００μＬ塗布し、減圧乾燥して
アップコンバージョン薄膜を得た。
得られたアップコンバージョン薄膜を５３２ｎｍ、１０ｍＷのレーザー光で励起したところ、アップコンバージョン発光が全く観られなかった。
【００８９】
実施例３
［アップコンバージョン波長変換薄膜の作製と発光スペクトルの測定］
金属錯体増感剤として、オクタエチルポルフィリン白金錯体０．００７２８ｇ（１０μｍｏｌ）、及び多環芳香族化合物として、９，１０−ジフェニルアントラセン０．１６５ｇ（５００μｍｏｌ）を、トルエン５ｍｌに溶解した溶液に疎水化合成サポナイト（クニミネ工業社製スメクトン−ＳＡＮ）０．０２５ｇを添加し、混合液を撹拌した後、凍結真空脱気処理を行った。
【００９０】
得られたアップコンバージョン波長変換材料混合液を、１００μＬをガラス基板上に
落とし、室温で８時間乾燥し、アップコンバージョン波長変換薄膜とした。
得られたアップコンバージョン波長変換薄膜を５３２ｎｍ、１５．０ｍＷのレーザー光で励起したところ、４００ｎｍ〜５１９ｎｍ範囲で４３６ｎｍをピークとするアップコンバージョン発光が観られた。
アップコンバージョン発光の相対発光強度（ａ．ｕ．）は、１４９８であった。
【００９１】
実施例４
［アップコンバージョン波長変換薄膜の作製と発光スペクトルの測定］
実施例３で得られたアップコンバージョン波長変換材料混合液の２００μＬをガラス基板上に、２００μｌ、１０００ｒｐｍ、室温の条件でスピンコートし、室温で８時間乾燥して、アップコンバージョン波長変換薄膜とした。
得られたアップコンバージョン波長変換薄膜を５３２ｎｍ、１５．０ｍＷのレーザー光で励起したところ、４００ｎｍ〜５１９ｎｍ範囲で４５３ｎｍをピークとするアップコンバージョン発光が観られた。
アップコンバージョン発光の相対発光強度（ａ．ｕ．）は、１６５であった。
【００９２】
比較例５
実施例３において疎水化合成サポナイト（クニミネ工業社製スメクトン−ＳＡＮ）０．０２５ｇを添加しなかったこと以外は、実施例３と同様にアップコンバージョン波長変換薄膜を作製した。
得られたアップコンバージョン波長変換薄膜を５３２ｎｍ、１５．０ｍＷのレーザー光で励起したが、４００ｎｍ〜５１９ｎｍ範囲に発光は観られなかった。
【産業上の利用可能性】
【００９３】
本発明の波長変換材料は、特にアップコンバージョン波長変換材料として、ＬＥＤ用蛍光体、ＬＥＤデバイス、有機ＥＬデバイス、太陽電池用フィルム、太陽電池デバイス、農業施設用フィルム等の広範囲の分野にて使用される。