(57)【要約】【課題】本発明は、日常的に手軽に飲食品等として摂取することにより、筋痙攣を抑制および／または防止することのできる剤を提供することを目的とする。【解決手段】本発明は、ナトリウムイオンとブドウ糖とを特定のモル比の範囲で含有し、ナトリウムイオン、カリウムイオン、マグネシウムイオン、リンおよび有機酸を特定範囲で含有する筋痙攣閾値増強剤に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ナトリウムイオンとブドウ糖とを、ナトリウムイオンとブドウ糖のモル比が１：１．５〜３．０であるように含有し、下記組成の成分を含有していることを特徴とする、筋痙攣閾値増強剤。
Ｎａ＋      ４０〜６０ｍＥｑ／Ｌ
Ｋ＋        １６〜２４ｍＥｑ／Ｌ
Ｍｇ２＋    １．６〜２．４ｍＥｑ／Ｌ
リン        １．６〜２．４ｍｍｏｌ／Ｌ
クエン酸    １８〜６０ｍＥｑ／Ｌ
【請求項２】
有機酸が、クエン酸および乳酸の少なくともいずれか一方である、請求項１に記載の筋痙攣閾値増強剤。
【請求項３】
飲料又はゼリーである、請求項１または２に記載の筋痙攣閾値増強剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、筋痙攣の抑制および／または防止に優れた効果を発揮する筋痙攣閾値増強剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
筋痙攣は、突然起こる、短時間の筋肉または筋肉群の収縮であり、通常は痛みを伴う。筋痙攣は安静時においても起こるとともに、特に激しい運動をしている最中や運動後に起こり易い。筋痙攣の原因としては、例えば、血流不足、脱水、マグネシウム不足、カリウム不足、カルシウム不足、脊髄神経圧迫、アルコール中毒、妊娠、腎不全、甲状腺障害、薬の副作用、疲労および運動等が挙げられる。筋痙攣の発生頻度は年齢とともに増加し、高齢者を苦しめる疾患の一つである。また、妊娠に関連して、週数が進むに連れて、症状が悪化する傾向にある。
【０００３】
筋痙攣は肉体的および精神的に支障をきたすものであるが病態機序の詳細が明らかではないため根本的な解決が困難であるのが現状である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記課題に鑑み、本発明は、日常的に手軽に飲食品等として摂取することにより、筋痙攣を抑制および／または防止することのできる剤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは、ナトリウムイオンとブドウ糖とを特定のモル比の範囲で含有し、ナトリウムイオン、カリウムイオン、マグネシウムイオン、リンおよび有機酸を特定範囲で含有する剤を摂取することにより、筋痙攣の閾値が増強されることを見出し、本発明を完成させた。
【０００６】
すなわち、本発明は下記に関する。
（１）ナトリウムイオンとブドウ糖とを、ナトリウムイオンとブドウ糖のモル比が１：１．５〜３．０であるように含有し、下記組成の成分を含有していることを特徴とする、筋痙攣閾値増強剤。
Ｎａ＋      ４０〜６０ｍＥｑ／Ｌ
Ｋ＋        １６〜２４ｍＥｑ／Ｌ
Ｍｇ２＋    １．６〜２．４ｍＥｑ／Ｌ
リン        １．６〜２．４ｍｍｏｌ／Ｌ
有機酸      １８〜６０ｍＥｑ／Ｌ
（２）有機酸が、クエン酸および乳酸の少なくともいずれか一方である、上記（１）に記載の筋痙攣閾値増強剤。
（３）飲料又はゼリーである、上記（１）または（２）に記載の筋痙攣閾値増強剤。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の筋痙攣閾値増強剤は、特定の組成を有することにより、経口摂取または投与により腸管よりすばやく吸収され、筋痙攣閾値を向上する。これにより、平常時において筋痙攣を生じさせる刺激以上の刺激を与えても、向上した閾値以下の刺激であれば筋痙攣を生じさせず、筋痙攣の抑制および／または防止に有効である。
【０００８】
本発明の筋痙攣閾値増強剤は、日常的に手軽に飲料またはゼリー等の飲食品として摂取することができ、調製時の希釈率の誤りという危険性を回避できるだけでなく、用事調製の必要がないので、小児や高齢者でも手軽に摂取することができ、または激しいスポーツ時や労働時でもすばやく摂取できる。これらの優れた利点から、本発明の筋痙攣閾値増強剤は、筋痙攣の抑制および／または防止を目的として広く一般に普及し得るものである。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、試験例１の実験プロトコールを示す図である。
【図２】図２は、試験例１において筋痙攣閾値を測定した結果を示す図である。
【図３】図３Ａ〜図３Ｃは、試験例１において筋痙攣閾値を測定した結果を示す図である。図３Ａ〜図３Ｃにおいて、※はＯＳ−１摂取群とミネラルウォーター摂取群の間で有意差がある（ｐ＜０．０５、ｔ検定）ことを、＃は運動開始時（Ｐｒｅ）との間で有意差がある（ｐ＜０．０５、ｔ検定）ことを示す。
【図４】図４Ａ〜図４Ｃは、それぞれ、試験例１における血清中のナトリウム、カリウムおよびマグネシウムの濃度変化を示す図である。図４Ａ〜図４Ｃにおいて、※はＯＳ−１摂取群とミネラルウォーター摂取群の間で有意差がある（ｐ＜０．０５、ｔ検定）ことを、＃は運動開始時（Ｐｒｅ）との間で有意差がある（ｐ＜０．０５、ｔ検定）ことを示す。
【図５】図５は、試験例２の実験プロトコールを示す図である。
【図６】図６は、試験例２において筋痙攣閾値を測定した結果を示す図である。
【図７】図７Ａ〜図７Ｃは、試験例２において筋痙攣閾値を測定した結果を示す図である。図７Ａ〜図７Ｃにおいて、※はＯＳ−１摂取群とミネラルウォーター摂取群の間で有意差がある（ｐ＜０．０５、ｔ検定）ことを、＃は運動開始時（Ｐｒｅ）との間で有意差がある（ｐ＜０．０５、ｔ検定）こと示す。
【図８】図８Ａ〜図８Ｃは、それぞれ、試験例２における血清中のナトリウム、カリウムおよびマグネシウムの濃度変化を示す図である。図８Ａ〜図８Ｃにおいて、＃は運動開始時（Ｐｒｅ）との間で有意差がある（ｐ＜０．０５、ｔ検定）ことを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明の筋痙攣閾値増強剤は、ナトリウムイオンとブドウ糖とを、ナトリウムイオンとブドウ糖のモル比が１：１．５〜３．０であるように含有し、下記組成の成分を含有していることを特徴とする。
Ｎａ＋      ４０〜６０ｍＥｑ／Ｌ
Ｋ＋        １６〜２４ｍＥｑ／Ｌ
Ｍｇ２＋    １．６〜２．４ｍＥｑ／Ｌ
リン        １．６〜２．４ｍｍｏｌ／Ｌ
有機酸      １８〜６０ｍＥｑ／Ｌ
【００１１】
本発明において、Ｎａ＋、Ｋ＋、Ｍｇ２＋、リンまたは有機酸の供給源としては、自体公知のものを用いてよい。かかる電解質成分は、無機電解質成分であってもよいし、有機電解質成分であってもよい。無機電解質成分としては、例えば、塩化物、硫酸化物、炭酸化物、リン酸化物などのアルカリ金属またはアルカリ土類金属の塩類などが挙げられる。また、有機電解質成分としては、例えば、クエン酸と、アルカリ金属またはアルカリ土類金属との塩類が挙げられる。これらは単独で用いてもよいし、２種以上を混合してもよい。
【００１２】
本発明の筋痙攣閾値増強剤におけるナトリウムイオンの濃度は、４０〜６０ｍＥｑ／Ｌであり、好ましくは４５〜５５ｍＥｑ／Ｌであり、より好ましくは４７〜５３ｍＥｑ／Ｌであり、最も好ましくは５０ｍＥｑ／Ｌである。ナトリウムイオンの供給源としては、例えば、塩化ナトリウム、硫酸ナトリウム、乳酸ナトリウム、グリセロリン酸ナトリウム、酢酸ナトリウム、リン酸ナトリウム、リン酸水素ナトリウムまたはリン酸二水素ナトリウムなどが挙げられる。中でも、塩化ナトリウム、乳酸ナトリウムもしくはリン酸二水素ナトリウム、またはこれら任意の２種以上の混合物が好ましい。
【００１３】
本発明の筋痙攣閾値増強剤におけるカリウムイオンの濃度は、１６〜２４ｍＥｑ／Ｌであり、好ましくは１８〜２２ｍＥｑ／Ｌであり、より好ましくは１９〜２１ｍＥｑ／Ｌであり、最も好ましくは２０ｍＥｑ／Ｌである。カリウムイオンの供給源としては、例えば、塩化カリウム、硫酸カリウム、グリセロリン酸カリウム、乳酸カリウム、酢酸カリウム、リン酸カリウム、リン酸水素カリウムまたはリン酸２水素カリウムなどが挙げられる。中でも塩化カリウムが好ましい。
【００１４】
本発明の筋痙攣閾値増強剤においては、カルシウムを添加してもよい。カルシウムを添加する場合、カルシウムイオンの濃度は、０〜３ｍＥｑ／Ｌであり、好ましくは１．９〜２．１ｍＥｑ／Ｌである。カルシウムイオンの供給源としては、例えば、塩化カルシウム、グルコン酸カルシウム、乳酸カルシウム、グリセロリン酸カルシウムまたは酢酸カルシウムなどが挙げられる。中でもグルコン酸カルシウムまたはグリセロリン酸カルシウムが好ましく、グリセロリン酸カルシウムがより好ましい。
【００１５】
本発明の筋痙攣閾値増強剤におけるマグネシウムイオンの濃度は、１．６〜２．４ｍＥｑ／Ｌであり、好ましくは１．８〜２．２ｍＥｑ／Ｌであり、より好ましくは１．９〜２．１ｍＥｑ／Ｌであり、最も好ましくは２．０ｍＥｑ／Ｌである。マグネシウムイオンの供給源としては、例えば、塩化マグネシウム、硫酸マグネシウム、乳酸マグネシウム、グリセロリン酸マグネシウム、酢酸マグネシウムなどが挙げられる。中でも硫酸マグネシウムが好ましい。
【００１６】
本発明の筋痙攣閾値増強剤におけるリンの濃度は、１．６〜２．４ｍｍｏｌ／Ｌであり、好ましくは１．８〜２．２ｍｍｏｌ／Ｌであり、より好ましくは１．９〜２．１ｍｍｏｌ／Ｌであり、最も好ましくは２．０ｍｍｏｌ／Ｌである。ここで、リン酸は水溶液中で一部解離して、Ｈ２ＰＯ４−、ＨＰＯ４２−またはＰＯ４３−を生じる。したがって、本発明においては、これらのリンの総和を「ｍｍｏｌ／Ｌ」として表す。
【００１７】
リンの供給源としては、例えば、リン酸、またはリン酸とアルカリ金属もしくはアルカリ土類金属との塩などが挙げられる。中でもリン酸ナトリウム、リン酸水素ナトリウム、リン酸二水素ナトリウム、リン酸カリウム、リン酸水素カリウム、リン酸二水素カリウム、リン酸カルシウムまたはリン酸水素カルシウムが好ましく、リン酸二水素ナトリウムがより好ましい。
【００１８】
本発明の筋痙攣閾値増強剤における有機酸の濃度は、１８〜６０ｍＥｑ／Ｌであり、好ましくは２８〜５６ｍＥｑ／Ｌ、より好ましくは３８〜５２ｍＥｑ／Ｌであり、最も好ましくは４１〜４９ｍＥｑ／Ｌである。
【００１９】
有機酸としては、例えば、クエン酸、乳酸、アミノ酸（例えば、グルタミン酸またはアスパラギン酸など）、アルギン酸、リンゴ酸およびグルコン酸が挙げられ、クエン酸または乳酸が好ましく、クエン酸がより好ましい。これらは単独で用いてもよいし、複数種を併用してもよい。
【００２０】
クエン酸と乳酸とを併用する場合は、クエン酸と乳酸の含有量の合計が６０ｍＥｑ／Ｌを、最も好ましくは５０ｍＥｑ／Ｌを超えないものとする。
【００２１】
有機酸としてクエン酸を用いる場合、その濃度は、１８〜６０ｍＥｑ／Ｌであり、好ましくは２８〜５６ｍＥｑ／Ｌ、より好ましくは３８〜５２ｍＥｑ／Ｌであり、最も好ましくは４１〜４９ｍＥｑ／Ｌである。クエン酸の供給源としては、クエン酸と、アルカリ金属またはアルカリ土類金属との塩類などが挙げられる。前記塩類としては、例えば、クエン酸三ナトリウムが挙げられる。
【００２２】
他の有機酸の供給源としては、例えば、乳酸、アミノ酸（例えば、グルタミン酸またはアスパラギン酸など）、アルギン酸、リンゴ酸またはグルコン酸と、アルカリ金属またはアルカリ土類金属との塩類などが挙げられる。これらは２種以上混合してもよい。中でも、乳酸若しくは乳酸ナトリウムまたはこれらの混合物が好ましい。
【００２３】
本発明の筋痙攣閾値増強剤におけるナトリウムイオンとブドウ糖のモル比は、１：１．５〜３．０であり、好ましくは１：１．８〜２．５である。本発明の筋痙攣閾値増強剤におけるブドウ糖の含有量は上記より直ちに決定できる。
【００２４】
本発明の筋痙攣閾値増強剤は、その浸透圧が２００〜３００ｍＯｓｍ／Ｌであることが好ましく、より好ましくは２４０〜２６０ｍＯｓｍ／Ｌである。浸透圧を前記範囲とすることにより、体液の浸透圧に近い浸透圧となり、筋痙攣閾値増強剤の体内における吸収を向上することができる。
【００２５】
本発明の筋痙攣閾値増強剤の形態としては飲食品が挙げられる。飲食品の形態としては、例えば、液体状、ペースト状、ゲル状、または水を添加して飲料とするための粉末状に任意に成形することができる。飲食品としては、飲料またはゼリーが好ましい。
【００２６】
飲料としては、例えば、ドリンク類、スープ類、非アルコール飲料、ゼリー状飲料または機能性飲料等が挙げられる。非アルコール飲料としては、例えば、スポーツドリンク、茶飲料、乳飲料、清涼飲料水、コーヒー飲料、果汁入り飲料、野菜汁入り飲料、果汁及び野菜汁飲料、炭酸飲料またはアルコールを含まないビールテイスト飲料などが挙げられるが、これらに限定はされない。ノンアルコールビール等、アルコール含有量が１％未満のビール飲料であってもよい。
【００２７】
飲料には、所望により上記成分以外にも各種の栄養素、ビタミン類、合成香料もしくは天然香料などの香料、着色料、チーズやチョコレートなどの風味物質または合成甘味料などの添加物を配合してもよい。
【００２８】
ビタミン類としては、水溶性であっても脂溶性であってもよく、例えば、パルミチン酸レチノール、トコフェロール、ビスベンチアミン、リボフラビン、塩酸ピリドキシン、シアノコバラミン、アスコルビン酸ナトリウム、コレカルシフェロール、ニコチン酸アミド、パントテン酸カルシウム、葉酸、ビオチンまたは重酒石酸コリンなどが挙げられる。また、飲料を果汁入り飲料、野菜汁入り飲料または果汁および野菜汁入り飲料などとするため、天然果汁や果肉などを添加してもよい。
【００２９】
上記添加物は、単独で用いてもよいし、任意の２種以上を組み合わせて用いてもよい。上記添加物の配合割合は特に限定されるものではないが、例えば、飲料１００重量部に対して通常０〜２０重量部の範囲から選択することができる。
【００３０】
また、ゼリーの形態とする場合、さらにゲル化剤として、例えば、寒天、ゼラチン、カラギナン、ジェランガム、キサンタンガム、ローカストビーンガム、ペクチン、アルギン酸ナトリウム、アルギン酸カリウム、その他通常使用し得る増粘多糖類の一種以上を用いることができる。好ましくは、寒天、カラギナン、キサンタンガム、ローカストビーンガムのうち１種以上を用いる。これらゲル化剤の配合割合は、ゼリー１００重量部に対して２重量部以下の割合が好ましい。
【００３１】
本発明に係る飲料またはゼリーとして上記成分全てを調製する場合、その調製方法は特に制限されるものではなく、全ての成分を同時に混合してもよく、またいずれかの成分を別個に混合して調製された混合物に他の成分または他の成分の混合物を添加混合して調製してもよい。上記各成分の混合操作は、常温下に実施することもでき、また若干の加温下に実施することもできる。
【００３２】
本発明の筋痙攣閾値増強剤は、筋痙攣閾値の増強作用を発揮するため、安静時、運動前、運動中、運動後等において摂取することにより、筋痙攣を抑制および／または防止する効果が得られる。本発明の筋痙攣閾値増強剤は、好ましくは運動中および運動後の少なくとも一方において、より好ましくは運動中において摂取すると、よりその効果を発揮しやすい。
【００３３】
本発明の筋痙攣閾値増強剤の摂取量は、摂取する人の年齢、体重、運動の度合いなどにより異なるので一概には言えず、また、毒性はきわめて低いので、摂取する人が欲するだけ摂取してもよい。具体的には、例えば、本発明に係る飲料を１〜５０ｍＬ／ｋｇ／時または１〜１００ｍＬ／ｋｇ／日の割合で摂取することが好ましい。
【００３４】
典型的な摂取量の例としては、学童から成人（高齢者を含む）であれば、５００〜１０００ｍｌ／日を、乳児であれば３００〜６００ｍｌ／日または体重１ｋｇあたり３０〜５０ｍｌ／日を挙げることができる。
【実施例】
【００３５】
〔実施例１〕
表１に示す組成で、各成分を蒸留水８００ｍＬに溶解し、攪拌後さらに蒸留水を加え全量を１Ｌとした。該溶液を１１５℃で３０秒間滅菌し、９３℃まで冷却後ペットボトルに充填し、本発明に係る飲料を得た。得られた飲料を以下の試験例では、ＯＳ−１と称する。
【００３６】
【表１】
2019019105.tif 000002
【００３７】
〔実施例２〕
粉末寒天、および表２に示した電解質、ブドウ糖等を、蒸留水８００ｍＬに溶解し、攪拌後さらに蒸留水を加え全量を１Ｌとした。該溶液を８０℃で５分間かけ粉末寒天を溶かした後スパウト付パウチに充填し９５℃で３３分滅菌して本発明にかかるＯＳ−１様の水電解質ゼリーを得た。
【００３８】
【表２】
2019019105.tif 000003
【００３９】
〔実施例３〕
表３に示す組成の混合物に適量のバインダーを添加し、流動層造粒の方法にて、造粒することにより、本発明に係る粉末状の組成物を得た。本組成物を蒸留水８００ｍＬに溶解し、撹拌後さらに蒸留水を加え全量を１ＬとすることでＯＳ−１様の液体組成物を得ることが出来た。
【００４０】
【表３】
2019019105.tif 000004
【００４１】
〔試験例１〕運動後における飲料の摂取による筋痙攣閾値への影響
図１に示す実験プロトコールにより、１０人の被験者（アジア系、平均年齢２５歳、平均身長１７３．８ｃｍ、平均体重７４．０ｋｇ）を室温にて、被験者の体重の２重量％の水分を発汗により失うまでダウンヒル・ランニング（Ｄｏｗｎｈｉｌｌ  Ｒｕｎｎｉｎｇ）をさせて、運動終了後１０分、１５分、２０分の時点でＯＳ−１またはミネラルウォーターを摂取させて、各評価項目への影響を調べた。
【００４２】
図１に示す実験プロトコール中の用語の意味および評価方法を下記に示す。
・ＢＭ（Ｂｌｏｏｄ  Ｍｅａｓｕｒｅｓ、血液測定）：７ｍｌの静脈血を３０００ｒｐｍにて１０分間遠心分離後、３ｍｌの血清を採取し−６０℃にて冷凍保存後、ナトリウム、カリウムおよびマグネシウムの濃度を測定した。
・ＢＰ（Ｂｌｏｏｄ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ、血圧）：上腕血圧計にて血圧を測定した。
・ＥＴＳ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ｔｒａｉｎ  ｓｔｉｍｕｌａｔｉｏｎ）：膝裏と足首に電極を貼り付け、周波数を１０Ｈｚから４４Ｈｚまでの２Ｈｚ毎に上昇させた。１８−６０ｍＡの電流を３秒間（３０秒毎）に流した、ふくらはぎに筋痙攣が見られ元に戻らない状態となったときの周波数をＴＦ（Ｔｒｅｓｈｏｌｄ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ、筋痙攣閾値）とした。
・Ｈｂ（Ｈａｅｍｏｇｌｏｂｉｎ、ヘモグロビン）：１ｍｌ静脈血よりＨｅｍｏＣｕｅ（Ｓｗｅｄｅｎ社製）を用いて測定した。
・ＨＲ（Ｈｅａｒｔ  Ｒａｔｅ、心拍数）：ＰＯＬＡＲ社製スポーツウォッチにて測定した。
・Ｈｔ（Ｈｅｍａｔｏｃｒｉｔ、ヘマトクリット）：１ｍｌ静脈血よりＨｅｍｏＣｕｅ（Ｓｗｅｄｅｎ社製）を用いて測定した。
・ＲＰＥ（Ｒａｔｉｎｇ  ｏｆ  Ｐｅｒｃｅｉｖｅｄ  Ｅｘｅｒｔｉｏｎ、自覚的運動強度）：Ｂｏｒｇ  ｓｃａｌｅから運動強度を調べた。
・ＴＳ（Ｔｈｅｒｍａｌ  Ｓｅｎｓａｔｉｏｎ、温度感覚）：０〜８℃まで０．５℃刻みの温度感覚を調べた。
・ＴＴ（Ｔｙｍｐａｎｉｃ  Ｔｅｍｐ、耳内温度）：運動後耳温計にて鼓膜温（℃）を測定した。
【００４３】
表４に被験者の特性と試験デザインについて示す。
【００４４】
【表４】
2019019105.tif 000005
【００４５】
図２および図３Ａ〜図３Ｃに筋痙攣閾値を測定した結果を、図４Ａ〜図４Ｃに血清中のナトリウム、カリウムおよびマグネシウムの濃度変化をそれぞれ測定した結果を示す。図３Ｃの縦軸は、運動終了後０分、５０分、８０分における各筋痙攣閾値から、運動開始時（Ｐｒｅ）における各筋痙攣閾値をそれぞれ引いた値を示す。図４Ａ〜図４Ｃにおいて、縦軸は運動終了後０分、８０分における各イオン濃度から運動開始時（Ｐｒｅ）における各イオン濃度をそれぞれ引いたイオン濃度を示す。
【００４６】
図１に示す各項目を評価した結果、図２および図３Ａ〜図３Ｃに示すようにミネラルウォーター摂取群とＯＳ−１摂取群とで筋痙攣閾値に有意差があり、運動後にＯＳ−１を摂取することにより、筋痙攣閾値が増強されて筋痙攣が抑制されることがわかった。一方、運動後におけるミネラルウォーターの摂取により、筋痙攣閾値が低下し、筋痙攣が生じ易くなることがわかった。また、図４Ａに示すように、ミネラルウォーター摂取群とＯＳ−１摂取群とで血清中のナトリウム濃度について有意差が見られた。
【００４７】
なお、図４Ｂおよび図４Ｃに示すように、ミネラルウォーター摂取群とＯＳ−１摂取群とでカリウムおよびマグネシウムの濃度変化について有意差は見られなかった。また、ミネラルウォーター摂取群とＯＳ−１摂取群とで心拍数、ＲＰＥ、温度感覚、血圧、鼓膜温、ヘモグロビン量、ヘマトクリット量、血清浸透圧および塩素量について有意差は見られなかった。
【００４８】
〔試験例２〕
図５に示す実験プロトコールにより、試験例１と同様の被験者を室温にてダウンヒル・ランニング（Ｄｏｗｎｈｉｌｌ  Ｒｕｎｎｉｎｇ）をさせた。運動開始後２０分、以降１０分毎に体重計測を行い減少量と等量のＯＳ−１またはミネラルウォーターを摂取させ、累積減少量が体重の２重量％に達するまで継続した。並びに運動終了後３０〜３５分の時点で体重減少量と等量のＯＳ−１またはミネラルウォーターを摂取させて、各評価項目への影響を調べた。図５に示す実験プロトコール中の用語の意味および評価方法は試験例１と同様である。
【００４９】
表５に試験デザインおよび摂取量について示す。
【００５０】
【表５】
2019019105.tif 000006
【００５１】
図６および図７Ａ〜図７Ｃに筋痙攣閾値を測定した結果を、図８Ａ〜図８Ｃに血清中のナトリウム、カリウムおよびマグネシウムの濃度変化をそれぞれ測定した結果を示す。図７Ｃの縦軸は、運動終了後０分、３０分、６５分における各筋痙攣閾値から、運動開始時（Ｐｒｅ）における各筋痙攣閾値をそれぞれ引いた値を示す。図８Ａ〜図８Ｃにおいて、縦軸は運動終了後０分、６５分における各イオン濃度から運動開始時（Ｐｒｅ）における各イオン濃度をそれぞれ引いたイオン濃度を示す。
【００５２】
図５に示す各項目を評価した結果、図６および図７Ａ〜図７Ｃに示すようにミネラルウォーター摂取群とＯＳ−１摂取群とで、筋痙攣閾値に有意差があり、ＯＳ−１を運動中に摂取することにより筋痙攣閾値が増強され、筋痙攣が抑制されることがわかった。一方、運動中におけるミネラルウォーターの摂取により、筋痙攣閾値が低下し、筋痙攣が生じ易くなることがわかった。
【００５３】
なお、図８Ａ〜図８Ｃに示すように、ミネラルウォーター摂取群とＯＳ−１摂取群とで血清中のナトリウム、カリウムおよびマグネシウムの濃度変化について有意差は見られなかった。また、ミネラルウォーター摂取群とＯＳ−１摂取群とで心拍数、ＲＰＥ、温度感覚、血圧、鼓膜温、ヘモグロビン量、ヘマトクリット量、血清浸透圧および塩素量について有意差は見られなかった。
【００５４】
以上の結果から、本発明の筋痙攣閾値増強剤を運動中または運動後に摂取することにより筋痙攣閾値が向上することがわかった。また、図２、図３Ａ〜図３Ｃ、図６および図７Ａ〜図７Ｃの結果から、運動後の摂取と比較して、運動中の摂取により本発明の筋痙攣閾値増強剤による筋痙攣閾値の向上効果がより高まることがわかった。
【００５５】
本発明の筋痙攣閾値増強剤の摂取により筋痙攣閾値が向上する理由は、ナトリウム濃度変化について運動後のＯＳ−１の摂取によりミネラルウォーター摂取群との有意差が見られたが、運動中のＯＳ−１の摂取によりミネラルウォーター摂取群との有意差がみられなかったことから、血液中の電解質濃度の変化だけでは説明できない。
【図１】
2019019105.tif 000007
【図２】
2019019105.tif 000008
【図３】
2019019105.tif 000009
【図４】
2019019105.tif 000010
【図５】
2019019105.tif 000011
【図６】
2019019105.tif 000012
【図７】
2019019105.tif 000013
【図８】
2019019105.tif 000014