(57)【要約】【課題】  入力振幅が過大である状況においてもバスレフポートから発生する異音を低減可能なバスレフ型スピーカを提供する。【解決手段】  スピーカの筐体１０内の空間と筐体１０外の空間との間で空気を出入りさせるバスレフポート２０と、バスレフポート２０の内壁と連続し、バスレフポート２０の筐体１０内の出入口から周囲方向外側に広がる内壁を有する案内部３０とを設けた。【選択図】図１
2019169886.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
管体部と、
前記管体部の内壁と連続し、スピーカの筐体内に配置される前記管体部の出入口から周囲方向外側に広がる内壁を有する案内部と
を具備することを特徴とするバスレフポート。
【請求項２】
前記管体部の内壁と前記案内部の内壁とは連続的な滑らかな曲面を介して接続されていることを特徴とする請求項１に記載のバスレフポート。
【請求項３】
前記案内部の内壁は、前記管体部の内壁に対して１８０°よりも大きく２７０°よりも小さい角度をなすことを特徴とする請求項１または２に記載のバスレフ型スピーカ。
【請求項４】
スピーカの筐体と、
バスレフポートの内壁と連続し、前記バスレフポートの前記筐体内の出入口から周囲方向外側に広がる内壁を有する案内部と
を具備することを特徴とするバスレフ型スピーカ。
【請求項５】
前記案内部の内壁は前記筐体内の壁と対向することを特徴とする請求項４に記載のバスレフ型スピーカ。
【請求項６】
前記バスレフポートを介する空気流路の断面積が、前記バスレフポート内の出入口手前から前記周囲方向外側に進むに従って連続的に増加することを特徴とする請求項５に記載のバスレフ型スピーカ。
【請求項７】
前記案内部の内壁は、前記バスレフポートの内壁に対して１８０°よりも大きく２７０°よりも小さい角度をなし、前記筐体内の壁は、前記バスレフポートの出入口と対向する領域が頂上となるように山状に隆起していることを特徴とする請求項５または６に記載のバスレフ型スピーカ。
【請求項８】
前記筐体内の壁が前記筐体を構成する壁であることを特徴とする請求項４〜７のいずれか１の請求項に記載のバスレフ型スピーカ。
【請求項９】
前記筐体内の壁が前記筐体を構成する壁以外の壁であることを特徴とする請求項４〜７のいずれか１の請求項に記載のバスレフ型スピーカ。
【請求項１０】
前記バスレフポートの前記筐体の外部側の出入口と対向する壁を具備することを特徴とする請求項４〜９のいずれか１の請求項に記載のバスレフ型スピーカ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、バスレフポートおよびバスレフ型スピーカに関する。
【背景技術】
【０００２】
バスレフ型スピーカの主要な用途としてサブウーハがある。昨今、このサブウーハとして大出力が可能なものが求められている。しかしながら、サブウーハを大出力化すると、バスレフポートを介して筐体内外を出入りする空気流の流速が高まるため、異音が発生し易くなる。このため、異音対策が求められる。従来、異音対策として、バスレフポートの端部をフレア形状とする対策があった。この対策は例えば特許文献１に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−２７７３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に開示された技術は、異音対策として一応の効果がある。しかしながら、スピーカユニットに供給する入力信号レベルを大きくすると、バスレフポートの両端近傍をフレア形状としてもバスレフポートから異音が発生する、という問題がある。
【０００５】
この発明は以上のような事情に鑑みてなされたものであり、入力信号レベルが過大である状況においてもバスレフポートから発生する異音を低減することが可能な技術的手段を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明は、管体部と、前記管体部の内壁と連続し、スピーカの筐体内に配置される前記管体部の出入口から周囲方向外側に広がる内壁を有する案内部とを具備することを特徴とするバスレフポートを提供する。
【０００７】
この発明によれば、スピーカの筐体内の空間と筐体外の空間との間で出入りする空気が、管体部の内壁および案内部の内壁に案内されて流れるため、管体部の筐体内の出入口付近における空気流の剥離を生じ難くすることができる。従って、バスレフポートにおける空気流の乱れを低減して異音を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】この発明の第１実施形態であるバスレフ型スピーカを斜め上方から透視した図である。
【図２】バスレフポートの中心軸を含み、かつ、筐体におけるスピーカユニットの設置面に平行な平面により同バスレフ型スピーカを切断した第１の構成を示す断面図である。
【図３】バスレフポートの中心軸を含み、かつ、筐体におけるスピーカユニットの設置面に平行な平面により同バスレフ型スピーカを切断した第２の構成を示す断面図である。
【図４】同バスレフ型スピーカの断面構成を正面から模式的に示す断面図である。
【図５】同バスレフ型スピーカの案内部および壁の平面形状の第１の例を示す図である。
【図６】同バスレフ型スピーカの案内部および壁の平面形状の第２の例を示す図である。
【図７】同実施形態の効果を示す図である。
【図８】同実施形態の第１変形例を示す図である。
【図９】同実施形態の第２変形例を示す図である。
【図１０】同実施形態の第３変形例を示す図である。
【図１１】この発明の第２実施形態であるバスレフ型スピーカを斜め上方から透視した図である。
【図１２】バスレフポートの中心軸を含み、かつ、筐体におけるスピーカユニットの設置面に平行な平面により同バスレフ型スピーカを切断した構成を示す断面図である。
【図１３】同バスレフ型スピーカの断面構成を正面から模式的に示す断面図である。
【図１４】同実施形態の効果を示す図である。
【図１５】同実施形態の第１変形例を示す図である。
【図１６】同実施形態の第２変形例を示す図である。
【図１７】同実施形態の第３変形例を示す図である。
【図１８】同実施形態の第４変形例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照し、この発明の実施形態について説明する。
【００１０】
＜第１実施形態＞
図１は、この発明の第１実施形態であるバスレフ型スピーカ１０１を斜め上方から透視した図である。また、図２はバスレフポート２０の中心軸ａｘを含み、かつ、筐体１０におけるスピーカユニットＳＰの設置面に平行な平面により同バスレフ型スピーカ１０１を切断した第１の構成を示す断面図である。また、図３はバスレフポート２０の中心軸ａｘを含み、かつ、筐体１０におけるスピーカユニットＳＰの設置面に平行な平面により同バスレフ型スピーカ１０１を切断した第２の構成を示す断面図である。また、図４は、同バスレフ型スピーカ１０１の断面構成を正面から模式的に示す断面図である。図２に示す第１の構成は、バスレフ型スピーカに対して異音発生防止のための第１の対策を施したものである。また、図３に示す第２の構成は、バスレフ型スピーカに対し、第１の対策に加えて、異音発生防止のための第２の対策を施した本実施形態によるバスレフ型スピーカの構成である。図１および図４は第２の構成に対応している。図１〜図４に示すように、バスレフ型スピーカ１０１は、筐体１０と、スピーカユニットＳＰと、管体部であるバスレフポート２０と、案内部３０とを有している。
【００１１】
筐体１０は、６枚の面により囲まれた直方体であり、筐体１０を囲む６面のうちバッフル面として機能する前面にスピーカユニットＳＰが設けられている。
【００１２】
バスレフポート２０は、中空の略円筒形状の管体部であり、断面積（バスレフポート２０の内壁により囲まれた空間の管軸に垂直な断面の面積）が管軸方向に一定であるストレート部２２と、その両端において空気の出入口として機能するフレア部２４および２５とに区分することができる。フレア部２４は、ストレート部２２とフレア部２４の境界近傍から開口端２８に近づくに従って断面積が徐々に広がる形状をなしている。フレア部２４の開口端２８は、筐体１０の上面に位置しており、筐体１０の上面の開口部となっている。フレア部２５は、ストレート部２２とフレア部２５との境界近傍から開口端２９に近づくに従って断面積が徐々に広がるフレア形状をなしている。フレア部２５の開口端２９は、筐体１０内にある。この開口端２９は、バスレフポート２０の筐体１０内の出入口である。
【００１３】
本実施形態では、異音発生防止のための第１の対策として図２に示す第１の構成を採用している。すなわち、本実施形態において、バスレフポート２０の筐体１０内の出入口である開口端２９は、図２に示すように、案内部３０に接続されており、開口端２９は案内部３０の開口部となっている。この案内部３０は、バスレフポート２０の内壁と連続し、バスレフポート２０の筐体１０内の出入口である開口端２９から周囲方向外側に広がる内壁を有している。この案内部３０の内壁面は、バスレフポート２０の中心軸ａｘと直交している。なお、直交とは、案内部３０の内壁面とバスレフポート２０の中心軸ａｘとの角度が略９０°であることを含み、例えば案内部３０の製造上のばらつきの範囲を含むものとする。
【００１４】
さらに本実施形態では、上記第１の対策に加えて、異音発生防止のための第２の対策を行うため、第２の構成を採用している。すなわち、本実施形態では、図３および図４に示すように、案内部３０の内壁と所定距離ｈだけ離れて対向する壁４０が筐体１０内に支持されている。壁４０および案内部３０の内壁は、互いに平行である。また、図示の例では、壁４０および案内部３０は、筐体１０の下面に対して平行であるが、平行でなくてもよい。壁４０は、例えば接続棒（図示略）等により筐体１０に固定されている。
【００１５】
図１〜図４に示す構成において、バスレフポート２０の内壁に案内されて流れる空気流は、バスレフポート２０内の流路を出た後、案内部３０の内壁に案内されて流れる。従って、空気流の剥離が生じにくい。これが第１の対策の効果である。また、バスレフポート２０の内壁に案内されて流れる空気流は、バスレフポート２０内の流路を出た後、案内部３０の内壁と壁４０との間の空間を放射状に進む。従って、空気流の断面積の急激な変化が緩和され、空気流の剥離が生じにくい。これが第２の対策の効果である。
【００１６】
本実施形態では、空気流路において断面積の不連続な変化を生じさせないように、案内部３０と壁４０との距離ｈを定めている。具体的には、次の通りである。案内部３０の内壁と壁４０との間の空間を放射状に進む空気流の断面積Ｓ２は、案内部３０と壁４０との間の距離をｈ、バスレフポート２０の管軸ａｘから空気流の断面までの距離をｒとした場合、Ｓ２＝２πｒｈとなり、空気流の断面の管軸ａｘからの距離ｒに比例して大きくなる。そこで、開口端２９が半径ｒ０の円形をなす場合、案内部３０と壁４０との距離ｈをｒ０／２とする。このようにすることで、開口端２９におけるフレア部２５内の流路の断面積Ｓがπｒ０２となるのに対し、開口端２９における案内部３０と壁４０との間の流路の断面積Ｓ２が２πｒ０ｈ＝２πｒ０（ｒ０／２）＝πｒ０２となり、両断面積が等しくなる。従って、空気流がバスレフポート２０から案内部３０と壁４０との間の流路に進む場合に流路の断面積の不連続な変化が生じない。なお、フレア部２５の形状等の諸条件により、開口端２９における案内部３０と壁４０との間の流路の断面積Ｓ２を、開口端２９におけるフレア部２５内の流路の断面積Ｓではなく、ストレート部２２内の流路の断面積Ｓ１に一致させてもよい。あるいは開口端２９における案内部３０と壁４０との間の流路の断面積Ｓ２を、フレア部２５内の流路の開口端２９の手前の位置での断面積Ｓに一致させてもよい。開口端２９における案内部３０と壁４０との間の流路の断面積Ｓ２は、理想的には以上のように定めるのが好ましいが、流路の断面積の不連続性が小さい関係にあれば異音発生防止の効果が得られる。具体的には、開口端２９における案内部３０と壁４０との間の流路の断面積Ｓ２を、ストレート部２２内の流路の断面積Ｓ１の一倍程度からフレア部２５内の流路の開口端２９での断面積Ｓの２．５倍程度までの範囲内の断面積とすれば異音発生防止に効果的である。
【００１７】
案内部３０および壁４０の平面形状は任意である。図５（ａ）および（ｂ）は、案内部３０および壁４０の平面形状の第１の例を示す図であり、図６（ａ）および（ｂ）は、案内部３０および壁４０の平面形状の第２の例を示す図である。ここで、図５（ａ）および図６（ａ）には、側方から見たバスレフポート２０、案内部３０および壁４０が示されており、図５（ｂ）および図６（ｂ）には、筐体１０の底面側から見たバスレフポート２０、案内部３０および壁４０が示されている。
【００１８】
図５（ａ）および（ｂ）に示す第１の例では、案内部３０および壁４０の平面形状は、同じ大きさの正方形である。図６（ａ）および（ｂ）に示す第２の例では、案内部３０および壁４０の平面形状は、同じ大きさの円である。いずれの構成においても、空気流がバスレフポート２０から案内部３０と壁４０との間の流路に進む場合に流路の断面積の不連続な変化が生じないという効果が得られる。しかしながら、バスレフポート２０側から進入した空気流は、断面積を広げながら案内部３０および壁４０間の領域を放射状に進んで筐体１０内の空間に出る。この案内部３０および壁４０間の領域から筐体１０内の空間に出るときの空気流の断面積の変化を緩和するためには、案内部３０および壁４０間の領域内において空気流の断面積を十分に大きくする必要がある。従って、第１および第２の例において、バスレフポート２０の管軸ａｘから案内部３０および壁４０の端部までの距離のうち最短の距離Ｒが、空気流の断面積を十分に大きくすることができる長さである必要がある。
【００１９】
以上の構成において、スプーカユニットＳＰの振動板が振動すると、この振動により筐体１０内に圧力の振動が発生する。筐体１０内が高圧化すると、筐体１０内から案内部３０および壁４０間の空気流路とバスレフポート２０とを介して筐体１０外部へと流れる空気流が発生する。また、筐体１０内が低圧化すると、筐体１０外部からバスレフポート２０と壁４０および案内部３０間の空気流路とを介して筐体１０内部へと流れる空気流が発生する。このときバスレフポート２０および筐体１０は、バスレフ型スピーカ１０１の出力特性において音圧がフラットな帯域の下限周波数付近に共鳴周波数を有するヘルムホルツ共鳴器として機能する。
【００２０】
このバスレフ型スピーカ１０１において、バスレフポート２０内から案内部３０と壁４０との間の空気流路へ至る区間では、案内部３０の内壁によって空気流が案内され、かつ、空気流路の断面積の急激な変化がない。従って、バスレフポート２０および筐体１０がヘルムホルツ共鳴器として機能する間、バスレフポート２０の内壁と案内部３０の内壁により空気流が案内されるため、空気流の剥離が生じ難い。また、バスレフポート２０内の空気流路と案内部３０および壁４０間の空気流路とからなる空気流路において大きな逆圧力勾配が生じず、空気流の剥離による異音を低減することができる。また、このバスレフ型スピーカ１０１では、バスレフポート２０から案内部３０および壁４０間に進んだ空気流を放射状に進行させ、空気流の断面積を徐々に増加させて筐体１０内の空間に放出する。そして、筐体１０内から筐体１０外への空気流の放出は、これと逆の過程を経る。従って、空気流路の全区間を通じて空気流の剥離を防止し、異音を低減することができる。
【００２１】
また、本実施形態では、バスレフポート２０のストレート部２２の内壁面と案内部３０において壁４０と対向した内壁面は、曲面をなすフレア部２５の内壁面により接続されている。ここで、ストレート部２２の内壁面とフレア部２５の内壁面との間に段差はなく、フレア部２５の内壁面と案内部３０の内壁面との間にも段差はない。このようにバスレフポート２２のストレート部２２の内壁面から案内部３０の内壁面に至る領域は、連続的な滑らかな曲面となっている。従って、本実施形態において、バスレフポート２０の内壁により囲まれた空気流路の断面積は、ストレート部２２とフレア部２５の境界であるバスレフポート内の出入口手前の位置から案内部３０に進むに従って連続的に増加する。従って、空気流がバスレフポート２０から案内部３０および壁４０間の流路に至る過程において、バスレフポート２０の内壁からの空気流の剥離を防止し、異音を低減することができる。
【００２２】
図７は本実施形態の効果を示す図である。図７には横軸を周波数、縦軸を音量とする２次元座標に、入力オーディオ信号のＳＰＬ（Sound Pressure Level；音圧レベル)の周波数特性ＳＰ０と、この入力オーディオ信号に対して比較例のバスレフ型スピーカが出力するＳＰＬの周波数特性ＳＰ１と、この入力オーディオ信号に対して本実施形態のバスレフ型スピーカ１０１が出力するＳＰＬの周波数特性ＳＰ２とが示されている。
【００２３】
比較例のバスレフ型スピーカは、断面が楕円形状であるフレア部を両端に有するバスレフポートを備えたバスレフ型スピーカである。入力オーディオ信号は映画コンテンツのオーディオ信号である。この例では、映画コンテンツのオーディオ信号の中から特に異音が問題となりやすい低音を再生する箇所を０．２５秒分だけ切り出したものをスピーカに対する入力オーディオ信号として使用している。
【００２４】
図７に示す入力オーディオ信号の周波数特性ＳＰ０からも分かるように、入力オーディオ信号は数百ヘルツ以上の帯域をほとんど含まない。しかしながら、この入力オーディオ信号を比較例のバスレフポート型スピーカに与えると、同バスレフポート型スピーカから得られる出力音のＳＰＬは、高域において入力オーディオ信号のＳＰＬを上回ったものとなる。この入力オーディオ信号のＳＰＬに対する出力音のＳＰＬの上昇分は、比較例のバスレフ型スピーカによって生成された高域ノイズ（異音）である。
【００２５】
これに対し、本実施形態のバスレフ型スピーカによれば、その出力音の高域における音圧レベルＳＰ２の入力オーディオ信号の音圧レベルＳＰ０に対する上昇分が比較例の場合よりも小さくなっている。すなわち、本実施形態では、異音の音圧レベルが比較例よりも小さくなっている。このように本実施形態によれば、比較例よりも異音を効果的に低減することができる。
【００２６】
＜第１実施形態の変形例＞
図８は第１実施形態の第１変形例であるバスレフ型スピーカ１０１ａの構成を模式的に示す断面図である。この図８および後述する図９、図１０では、スピーカユニットＳＰの図示が省略され、筐体１０やバスレフポート２０等の断面が線により示されている。なお、これらの図８〜図１０において前掲図１〜図４に示された各部と対応する部分には同一の符号を使用し、その説明を省略する。
【００２７】
この第１変形例では、案内部３０における筐体１０内の壁４０との対向面は、バスレフポート２０のストレート部２２の内壁に対して１８０°よりも大きく２７０°よりも小さい角度をなしている。また、案内部３０に対向する筐体１０内の壁４０は、バスレフポート２０の出入口と対向する領域が頂上となるように山状に隆起している。
【００２８】
このように壁４０は、上記第１実施形態のように平面である必要はなく、曲面であってもよい。この態様においても上記第１実施形態と同様な効果が得られる。また、この態様によれば、ストレート部２２の内壁からフレア部２５の内壁を介して案内部３０の内壁に至るまでの内壁の各所の曲率半径を上記第１実施形態よりも大きくすることができるので、空気流の内壁からの剥離を効果的に防止することができる。
【００２９】
図９は第１実施形態の第２変形例であるバスレフ型スピーカ１０１ｂの構成を模式的に示す断面図である。この態様では、壁４０がなく、筐体１０の底面をなす壁が案内部３０と対向し、上記第１実施形態の壁４０としての役割を果たす。この態様においても、上記第１実施形態と同様な効果が得られる。また、この態様によれば、上記第１実施形態の壁４０を設ける必要がないのでバスレフ型スピーカ１０１ｂを安価にすることができる。また、この態様によれば、筐体１０の底面をバスレフポート２０のフレア部２５に近づけることができるので、上記第１実施形態よりも筐体１０を小型化することができる。
【００３０】
図１０は第１実施形態の第３変形例であるバスレフ型スピーカ１０１ｃの構成を模式的に示す断面図である。この第３変形例は、第１変形例と第２変形例とを組み合わせたものである。第２変形例と同様、この第３変形例では、壁４０がなく、筐体１０の底面をなす壁が壁４０の役割を果たす。そして、第３変形例では、案内部３０における筐体１０内の壁４０との対向面は、バスレフポート２０のストレート部２２の内壁に対して１８０°よりも大きく２７０°よりも小さい角度をなしている。また、案内部３０に対向する筐体１０の底面をなす壁は、バスレフポート２０の出入口と対向する領域が頂上となるように山状に隆起している。
【００３１】
この態様においても上記第１実施形態と同様な効果が得られる。また、この態様によれば、ストレート部２２の内壁からフレア部２５の内壁を介して案内部３０の内壁に至るまでの内壁の各所の曲率半径を上記第１実施形態よりも大きくすることができるので、空気流の内壁からの剥離を効果的に防止することができる。また、この態様によれば、上記第１実施形態の壁４０を設ける必要がないのでバスレフ型スピーカ１０１ｃを安価にすることができる。また、この態様によれば、筐体１０の底面をバスレフポート２０のフレア部２５に近づけることができるので、上記第１実施形態よりも筐体１０を小型化することができる。
【００３２】
＜第２実施形態＞
図１１は、この発明の第２実施形態であるバスレフ型スピーカ１０２を斜め上方から透視した図である。また、図１２は同バスレフ型スピーカ１０２をバスレフポート２０の中心軸ａｘを含み、かつ、筐体１０におけるスピーカユニットＳＰの設置面に平行な平面により切断した構成を示す断面図である。また、図１３は、同バスレフ型スピーカ１０２の断面構成を正面から模式的に示す断面図である。なお、図１１〜図１３において前掲図１、図３、図４の各部と対応する部分には同一の符号を使用し、その説明を省略する。
【００３３】
本実施形態によるバスレフ型スピーカ１０２は、上記第１実施形態のバスレフ型スピーカ１０１に対して壁５０を追加した構成となっている。この壁５０は、筐体１０の上面をなす壁と距離ｇを挟んで対向している。本実施形態において、バスレフポート２０内の空間は、上記第１実施形態と同様、案内部３０および壁４０間の空気流路を介して筐体１０内の空間に接続される一方、筐体１０および壁５０間の空気流路を介して筐体１０外の空間（より正確には筐体１０の外にあり、かつ、壁５０および筐体１０間に挟まれていない空間）に接続される。
【００３４】
本実施形態において、フレア部２４の開口端（開口円領域）２８の半径がフレア部２５の開口端（開口円領域）２９の半径と同じである場合、距離ｇは、案内部３０および壁４０間の距離ｈと同じでよい。また、フレア部２４の開口端（開口円領域）２８の半径がフレア部２５の開口端（開口円領域）２９の半径と異なる場合には、上記第１実施形態において距離ｈを定めた方法と同じ方法により距離ｇを算出すればよい。すなわち、フレア部２４の開口円領域の半径がｒ０である場合、距離ｇを例えばｒ０／２とすればよい。
【００３５】
このようにすることで、開口端２８における筐体１０と壁５０との間の流路の断面積がフレア部２４の開口端２８の断面積と等しく（あるいは、近く）なり、バスレフポート２０内の区間と筐体１０および壁５０間の区間とからなる空気流路の区間において、空気流路の断面積の不連続な変化をなくすことができる。
【００３６】
本実施形態によれば、バスレフポート２０の筐体１０内の出入口における空気流の乱れと、バスレフポート２０の筐体１０外に出る出入口における空気流の乱れの両方を防止することができるので、第１実施形態よりも効果的に異音を低減することができる。
【００３７】
図１４は本実施形態の効果を示す図である。図１４には、上記第１実施形態（図７参照）と同様な入力オーディオ信号のＳＰＬの周波数特性ＳＰ０と、この入力オーディオ信号に対して比較例のバスレフ型スピーカが出力するＳＰＬの周波数特性ＳＰ１と、この入力オーディオ信号に対して本実施形態のバスレフ型スピーカ１０２が出力するＳＰＬの周波数特性ＳＰ３とが示されている。図１４および図７を比較すれば明らかなように、本実施形態のバスレフ型スピーカから得られる高域の音圧レベルＳＰ３は、上記第１実施形態のバスレフ型スピーカから得られる高域の音圧レベルＳＰ２よりも低くなっている。すなわち、本実施形態によれば、上記第１実施形態よりも効果的に異音を低減することができる。
【００３８】
＜第２実施形態の変形例＞
図１５は第２実施形態の第１変形例であるバスレフ型スピーカ１０２ａの構成を模式的に示す断面図である。この図１５および後述する図１６〜図１８では、スピーカユニットＳＰの図示が省略され、筐体１０やバスレフポート２０等の断面が線により示されている。なお、これらの図１５〜図１８において前掲図１、図３、図４および図１１〜図１３に示された各部と対応する部分には同一の符号を使用し、その説明を省略する。
【００３９】
この第１変形例では、上記第１実施形態の第１変形例と同様、案内部３０における筐体１０内の壁４０との対向面は、バスレフポート２０のストレート部２２の内壁に対して１８０°よりも大きく２７０°よりも小さい角度をなしている。また、案内部３０に対向する筐体１０内の壁４０は、バスレフポート２０の出入口と対向する領域が頂上となるように山状に隆起している。他の点は上記第２実施形態と同様である。
【００４０】
この態様においても上記第２実施形態と同様な効果が得られる。また、この態様によれば、ストレート部２２の内壁からフレア部２５の内壁を介して案内部３０の内壁に至るまでの内壁の各所の曲率半径を上記第２実施形態よりも大きくすることができるので、空気流の内壁からの剥離を効果的に防止することができる。
【００４１】
図１６は第２実施形態の第２変形例であるバスレフ型スピーカ１０２ｂの構成を模式的に示す断面図である。この第２変形例では、筐体１０の上面をなす壁における壁５０との対向面は、バスレフポート２０のストレート部２２の内壁に対して１８０°よりも大きく２７０°よりも小さい角度をなしている。また、壁５０は、バスレフポート２０の出入口と対向する領域が頂上となるように山状に隆起している。他の点は上記第２実施形態と同様である。
【００４２】
この態様においても上記第２実施形態と同様な効果が得られる。また、この態様によれば、ストレート部２２の内壁からフレア部２４の内壁を介して筐体１０の上面の外壁に至るまでの各所の曲率半径を上記第２実施形態よりも大きくすることができるので、空気流の流路内壁からの剥離を効果的に防止することができる。
【００４３】
図１７は第２実施形態の第３変形例であるバスレフ型スピーカ１０２ｃの構成を模式的に示す断面図である。この第３変形例は、上記第１変形例および第２変形例を組み合わせたものである。
【００４４】
この態様においても上記第２実施形態と同様な効果が得られる。また、この態様によれば、上記第１変形例と同様、ストレート部２２の内壁からフレア部２５の内壁を介して案内部３０の内壁に至るまでの内壁の各所の曲率半径を上記第２実施形態よりも大きくすることができる。また、この態様によれば、上記第２変形例と同様、ストレート部２２の内壁からフレア部２４の内壁を介して筐体１０の上面の外壁に至るまでの各所の曲率半径を上記第２実施形態よりも大きくすることができる。従って、空気流の流路内壁からの剥離を効果的に防止することができる。
【００４５】
図１８は第２実施形態の第４変形例であるバスレフ型スピーカ１０２ｄの構成を模式的に示す断面図である。この第４変形例は、上記第２実施形態に対し、上記第１実施形態の第２変形例と同様な変形を施したものである。すなわち、この第４変形例では、筐体１０内の壁４０がなく、筐体１０の底面をなす壁が壁４０の役割を果たす。
【００４６】
この態様によれば、壁４０を設ける必要がないのでバスレフ型スピーカ１０２ｄを安価にすることができる。また、この態様によれば、筐体１０の底面をバスレフポート２０のフレア部２５に近づけることができるので、上記第２実施形態よりも筐体１０を小型化することができる。
【００４７】
図示は省略するが、この第４変形例に対して、上記第２実施形態の第１〜第３変形例の変形を施すことも可能である。
【００４８】
＜他の実施形態＞
以上、この発明の各実施形態について説明したが、この発明には他にも実施形態が考えられる。例えば次の通りである。
【００４９】
（１）上記各実施形態では、バスレフポートを筐体の上面に取り付けたが、バスレフポートの取り付け箇所は、筐体の上下左右前後の各面のいずれでもよい。
【００５０】
（２）筐体とバスレフポートと案内部は、一体形成してもよく、各部分を別個に製造して相互に接続してもよい。また、バスレフポートと案内部を一体形成してもよい。また、上記各実施形態では、管体部をバスレフポートとし、このバスレフポートに案内部を付加したが、管体部であるバスレフポートに案内部の付加されたものをバスレフポートとして取り扱ってもよい。
【００５１】
（３）上記第１実施形態において案内部３０と壁４０との間の距離ｈは、均一にしてもよいが、バスレフポート２０の管軸ａｘから離れるに従って距離ｈを長くしてもよい。この態様によれば、バスレフポート２０の管軸ａｘから離れるに従って、案内部３０と壁４０との間の空気流路の断面積が増加する勾配を大きくすることができる。従って、案内部３０と壁４０の面積を大きくすることができない状況でも、案内部３０と壁４０との間を流れる空気流の断面積を増加させ、筐体１０内に放出することができ、異音を低減することができる。
【００５２】
（４）上記各実施形態では、バスレフポート２０の出入り口以外の部位を筐体の壁から離して配置したが、バスレフポート２０の一方の出入り口から他方の出入り口までの側面の一部を筐体の壁に固定してもよい。あるいは、筐体の壁が筐体バスレフポートの側面の一部を兼ねてもよい。これらの態様では、バスレフポート２０の出入り口の全周のうち筐体の壁に固定された区間を除く区間から周囲方向外側に張り出した形状の案内部３０を設ければよい。
【００５３】
（５）案内部３０（あるいは、壁４０）の、筐体内壁に向けて広がる長さは、筐体内壁に到達するまでの範囲内であればよい。また、バスレフポート２０の出入口から放射状に広がる案内部３０（あるいは、壁４０）の周囲は、一部であれば筐体内壁に到達してもよい。しかし、案内部３０（あるいは、壁４０）の周囲の少なくとも一部は、筐体内壁まで到達させず、筐体内壁と非接触となるように構成する。すなわち、筐体内の空間を案内部３０や壁４０が分断しなければよい。
【００５４】
（６）壁４０の広さまたは平面形状は案内部３０と同じでなくてもよい。壁４０は、開口端２９を覆うことができる広さおよび平面形状を有していればよい。
【００５５】
（７）バスレフポート２０は、一部の区間が筐体１０の外側に位置していてもよい。
【００５６】
（８）この発明は、上記各実施形態に開示されたバスレフ型スピーカとして実施される他、上記各実施形態におけるバスレフポート２０（すなわち、管体部）と案内部３０とを一体化したバスレフポート、あるいはバスレフポート２０（すなわち、管体部）と案内部３０と壁４０とを一体化したバスレフポートとしても実施され得る。
【００５７】
（９）上記第１実施形態では、第１の対策に加えて第２の対策を行ったが、第１の対策のみで所望の異音防止効果が得られる場合には、第１の対策のみを行ってもよい。他の実施形態についても同様である。すなわち、図２で説明した第１実施形態の第１の構成のように、壁４０を設置しない構成を図８、図１１、図１２、図１３、図１５、図１６、図１７の構成に適用し、壁４０を設置しない構成としても実施できる。
【符号の説明】
【００５８】
１０１，１０１ａ，１０１ｂ，１０１ｃ，１０２，１０２ａ，１０２ｂ，１０２ｃ，１０２ｄ……バスレフ型スピーカ、１０……筐体、ＳＰ……スピーカユニット、２０……バスレフポート、２２……ストレート部、２４，２５……フレア部、２８，２９……開口端、３０……案内部、４０，５０……壁。
【図１】
2019169886.tif 000003
【図２】
2019169886.tif 000004
【図３】
2019169886.tif 000005
【図４】
2019169886.tif 000006
【図５】
2019169886.tif 000007
【図６】
2019169886.tif 000008
【図７】
2019169886.tif 000009
【図８】
2019169886.tif 000010
【図９】
2019169886.tif 000011
【図１０】
2019169886.tif 000012
【図１１】
2019169886.tif 000013
【図１２】
2019169886.tif 000014
【図１３】
2019169886.tif 000015
【図１４】
2019169886.tif 000016
【図１５】
2019169886.tif 000017
【図１６】
2019169886.tif 000018
【図１７】
2019169886.tif 000019
【図１８】
2019169886.tif 000020