(57)【要約】【課題】消費エネルギの低減を図りやすい点火装置を提供すること【解決手段】内燃機関用の点火装置は、点火コイルと点火プラグと点火制御部とを備える。点火コイルは、一次電流が流れる一次コイル、及び、一次電流の増減によって二次電流が発生する二次コイルを備える。点火プラグは、二次コイルから二次電圧を印加されて放電を発生させる。点火制御部は、点火プラグの点火動作を制御する。点火制御部は、放電中に点火プラグへ供給される点火エネルギの値を取得可能なエネルギ取得部を有する。点火制御部は、各サイクルにおいて、エネルギ取得部によって取得した点火エネルギの値が所定のエネルギ基準値Ｑｒ以上となったとき、点火プラグへのエネルギ供給を終了するよう構成されている。【選択図】図１
2019039342.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一次電流が流れる一次コイル（２１）、及び、一次電流の増減によって二次電流が発生する二次コイル（２２）を備えた点火コイル（２）と、
前記二次コイルから二次電圧を印加されて放電を発生させる点火プラグ（３）と、
前記点火プラグの点火動作を制御する点火制御部（１０）と、を備え、
前記点火制御部は、放電中に前記点火プラグへ供給される点火エネルギの値を取得可能なエネルギ取得部（４）を有し、
前記点火制御部は、各サイクルにおいて、前記エネルギ取得部によって取得した点火エネルギの値が所定のエネルギ基準値Ｑｒ以上となったとき、前記点火プラグへのエネルギ供給を終了するよう構成されている、内燃機関用の点火装置（１）。
【請求項２】
前記点火制御部は、放電期間中における前記エネルギ基準値を時間経過とともに大きくするよう構成されている、請求項１に記載の内燃機関用の点火装置。
【請求項３】
前記点火制御部は、前記点火プラグの混合気への着火性に影響を及ぼすエンジンパラメータに基づいて、前記エネルギ基準値を修正するよう構成されている、請求項１又は２に記載の内燃機関用の点火装置。
【請求項４】
前記点火プラグは、放電ギャップ（３４）を介して対向配置された中心電極（３１）及び接地電極（３２）と、前記中心電極を前記点火コイルの前記二次コイルに接続するためのステム（３３）とを有し、
前記点火制御部は、前記点火プラグにおける前記ステムと前記中心電極との間の電気抵抗値Ｒｐを取得可能なプラグ抵抗値取得部を有し、
前記点火制御部は、前記点火プラグに、放電に起因して生じる電磁ノイズが前記点火プラグの外部に伝達することを抑制するための抵抗体（２６）が内蔵されていないと想定した場合の前記エネルギ基準値である非内蔵想定値Ｑｂを記憶しており、
前記点火制御部は、前記二次電流の値と、前記プラグ抵抗値取得部による電気抵抗値Ｒｐの取得結果とに基づいて、前記エネルギ基準値を修正するよう構成されている、請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関用の点火装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関用の点火装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
点火装置は、自動車等の内燃機関における点火手段として用いられる。点火装置として、互いに磁気結合された一次コイル及び二次コイルを備える点火コイルと、二次コイルに接続された点火プラグと、を備えるものがある。かかる点火装置は、一次コイルに流れる一次電流を遮断することにより、二次コイルに高圧の二次電圧を生じさせる。そして、当該二次電圧が点火プラグに印加され、点火プラグにおいて放電が生じる。点火プラグの放電により生じた放電火花が、燃焼室内の混合気に接触することにより、混合気に着火することができる。
【０００３】
かかる点火装置においては、点火プラグに生じた放電火花が、燃焼室内の混合気の気流により引き伸ばされて吹き消えること（以後、単に「吹き消え」ということもある。）が懸念される。
【０００４】
そこで、特許文献１に記載の点火装置等のように、吹き消えを防止しようとする技術が開示されている。特許文献１に記載の点火装置は、放電開始後において二次コイルに流れる二次電流の電流値を、吹き消えが生じない値であって、かつ、一定の値となるよう制御している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１４−２１８９９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載の点火装置においては、点火コイルから点火プラグに投入される点火エネルギが、混合気への着火に要求されるエネルギ（以後、要求エネルギということもある。）よりも過剰に大きくなるサイクルが生じることが懸念される。このことにつき、以後説明する。
【０００７】
一般に、放電の伸びが大きいサイクルほど、混合気と放電火花との接触体積が大きくなるため、混合気への着火性が良くなりやすい。逆に、放電の伸びが小さいサイクルほど、混合気への着火性が悪くなりやすい。それゆえ、放電の伸びが小さいサイクルにおいても混合気への着火性を充分に確保するためには、放電時間を長くしたり、電流値を増やしたりして、充分な点火エネルギを確保する必要がある。つまり、放電の伸びが小さいサイクルほど、混合気への着火のために要求される点火エネルギ（以後、「要求エネルギ」ということもある。）が大きくなり、放電の伸びが大きいサイクルほど、要求エネルギが小さくなる。
【０００８】
しかしながら、特許文献１に記載の点火装置においては、放電火花の伸びが大きく、要求エネルギが小さいサイクルほど、点火プラグへ投入される点火エネルギが大きくなりやすい。
すなわち、点火装置においては、各サイクルの二次電流値が一定になるよう制御しているため、放電火花の伸びが大きくなって二次電圧値が大きくなるほど、二次電流値と二次電圧値との積である二次電力値が大きくなる。そのため、点火装置においては、例えば各サイクルにおける放電時間を一定に制御したような場合、放電火花の伸びが大きいサイクルほど、二次電力値と放電時間との積である点火エネルギが大きくなる。
【０００９】
それゆえ、点火装置において、各サイクルにおける二次電流値を、放電火花の伸びが小さいサイクルにおける要求エネルギを確保できるような値に設定した場合、放電火花の伸びが大きいサイクル（すなわち要求エネルギが小さいサイクル）においては、当該サイクルの要求エネルギよりも過剰な点火エネルギを投入することとなる。そのため、点火装置においては、特に放電火花の伸びが大きいサイクルにおいて点火エネルギの無駄が生じやすい。
【００１０】
本発明は、かかる課題に鑑みてなされたものであり、消費エネルギの低減を図りやすい点火装置を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の一態様は、一次電流が流れる一次コイル（２１）、及び、一次電流の増減によって二次電流が発生する二次コイル（２２）を備えた点火コイル（２）と、
前記二次コイルから二次電圧を印加されて放電を発生させる点火プラグ（３）と、
前記点火プラグの点火動作を制御する点火制御部（１０）と、を備え、
前記点火制御部は、放電中に前記点火プラグへ供給される点火エネルギの値を取得可能なエネルギ取得部（４）を有し、
前記点火制御部は、各サイクルにおいて、前記エネルギ取得部によって取得した点火エネルギの値が所定のエネルギ基準値Ｑｒ以上となったとき、前記点火プラグへのエネルギ供給を終了するよう構成されている、内燃機関用の点火装置（１）にある。
【発明の効果】
【００１２】
点火装置において、点火制御部は、各サイクルにおいて、エネルギ取得部によって取得した点火エネルギの値が所定のエネルギ基準値以上となったとき、点火プラグへのエネルギ供給を終了するよう構成されている。それゆえ、各サイクルにおける点火エネルギが、各サイクルの要求エネルギに比べて過剰に大きくなることを防止しやすい。
【００１３】
以上のごとく、態様によれば、消費エネルギの低減を図りやすい点火装置を提供することができる。
なお、特許請求の範囲及び課題を解決する手段に記載した括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものであり、本発明の技術的範囲を限定するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施形態１における、二次電圧、二次電流、二次電力、点火エネルギの例を示す線図。
【図２】実施形態１における、点火装置の全体の回路構成を示す図。
【図３】実施形態１における、点火装置の全体構成を示す概略図。
【図４】実施形態１における、点火プラグの断面図。
【図５】実施形態１における、空燃比別の、放電開始後の時間とエネルギ基準値との関係を示す線図。
【図６】実施形態１における、着火遅れに基づいて、エネルギ基準値を修正する場合のチャートフロー。
【図７】実施形態２における、走行距離とプラグ内蔵抵抗との関係を示す線図。
【図８】実施形態２における、プラグ内蔵抵抗値別の、二次電流値と補正項Ｑｃとの関係を示す線図。
【図９】実施形態２における、エネルギ基準値が補正されたことを説明するための線図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
（実施形態１）
内燃機関用の点火装置の実施形態につき、図１〜図６を用いて説明する。
本実施形態の内燃機関用の点火装置１は、図２に示すごとく、点火コイル２と点火プラグ３と点火制御部１０とを備える。点火コイル２は、一次電流が流れる一次コイル２１、及び、一次電流の増減によって二次電流が発生する二次コイル２２を備える。点火プラグ３は、二次コイル２２から二次電圧を印加されて放電を発生させる。点火制御部１０は、点火プラグ３の点火動作を制御する。点火制御部１０は、放電中に点火プラグ３へ供給される点火エネルギの値を取得可能なエネルギ取得部４を有する。また、図１に示すごとく、点火制御部１０は、各サイクルにおいて、エネルギ取得部４によって取得した点火エネルギの値が所定のエネルギ基準値Ｑｒ以上となったとき、点火プラグ３へのエネルギ供給を終了するよう構成されている。なお、図１の４つのグラフにおいて、時間軸を示す横軸を一致させている。
【００１６】
点火装置１は、車両用エンジン等の内燃機関において、混合気への着火手段として用いられる。また、点火コイル２は、二次コイル２２に生じた二次電圧が点火プラグ３に印加されることより、点火プラグ３において放電が生じる。図４に示すごとく、点火プラグ３は、放電ギャップ３４を介して対向配置された中心電極３１及び接地電極３２と中心電極３１を点火コイル２の二次コイル２２に接続するためのステム３３とを有する。そして、点火プラグ３は、放電ギャップ３４において放電を生じさせる。また、図３に示すごとく、放電ギャップ３４を含む点火プラグ３の先端部は、燃焼室１０１内に露出するよう配されている。そして、点火プラグ３の放電により生じた放電火花が、燃焼室１０１内の混合気に接触することにより、混合気が着火される。
【００１７】
図２に示すごとく、内燃機関の運転状態は、点火制御部１０の一部を構成するエンジンコントロールユニット（以後、ＥＣＵ１００という。）によって制御されている。ＥＣＵ１００は、点火装置１に設けられた各種センサから取得されるエンジンパラメータ情報に基づき、内燃機関における点火制御を実行している。
【００１８】
図２に示すごとく、点火装置１には、回転角センサ１１、空気量センサ１２、空燃比センサ１３、ＥＧＲガス圧力センサ１４、水温センサ１５、吸気温センサ１６、筒内圧センサ１７等のセンサが設けられている。回転角センサ１１は、内燃機関のピストン１８に連結されるクランク軸１９に設けられており、内燃機関の回転数である機関回転数の情報をＥＣＵ１００に出力する。空気量センサ１２は、内燃機関における燃焼室１０１に吸入される空気が通る吸入通路１０２に配されており、内燃機関の燃焼室１０１内に吸入する空気量である吸気量の情報をＥＣＵ１００に出力する。空燃比センサ１３は、内燃機関における燃焼室１０１から排出される空気が通る排出通路１０３に配されており、燃焼室１０１に供給される混合気の空燃比（すなわちＡ／Ｆ）である供給空燃比の情報をＥＣＵ１００に出力する。ＥＧＲガス圧力センサ１４は、内燃機関の吸入通路１０２及び排出通路１０３を接続するよう形成されたＥＧＲ通路１０４に配されており、ＥＧＲ通路１０４に流入された空気の圧力の情報をＥＣＵ１００に出力し、これによりＥＣＵ１００は、燃焼室１０１に吸入される空気のうちのＥＧＲガスの割合であるＥＧＲ率を算出する。水温センサ１５は、内燃機関のシリンダブロック１０５に配されており、内燃機関を冷却する冷却水の温度の情報をＥＣＵ１００に出力する。吸気温センサ１６は、吸入通路１０２に配され、吸入通路１０２内の空気の温度の情報をＥＣＵ１００に出力する。筒内圧センサ１７は、内燃機関の気筒の燃焼室１０１内の圧力の情報をＥＣＵ１００に出力する。
【００１９】
そして、図１に示すごとく、ＥＣＵ１００は、各種センサから取得したエンジンパラメータから把握されるエンジンの運転状態に基づいて、最適なエンジン燃焼状態となるよう、エンジン各部を制御する。
【００２０】
図１に示すごとく、点火コイル２は、一次コイル２１と二次コイル２２とイグナイタ２３とを有する。一次コイル２１は、その一端側においてバッテリ１０７の正極側に電気接続されており、その他端側において後述のイグナイタ２３を介して接地されている。点火コイル２は、イグナイタ２３がオン状態のとき、一次コイル２１に一次電流が通電されるよう構成されている。以後、このときの一次電流の向き、すなわちバッテリ１０７から一次コイル２１に向かう向き、を正とする。そして、二次コイル２２は、一次コイル２１への正の一次電流の通電を遮断することにより、二次コイル２２に高圧の二次電圧が発生するよう構成されている。
【００２１】
二次コイル２２は、その一端側において点火プラグ３に接続されており、その他端側においてダイオード２４、シャント抵抗２５を介して接地されている。ダイオード２４は、二次電流の向きを点火プラグ３から二次コイル２２に向かう向きに制限する役割を有する。ダイオード２４のアノード側は二次コイル２２に接続されている。また、ダイオード２４のカソード側には、フィードバック回路１０６が接続されている。フィードバック回路１０６は、各サイクルにおける、二次電流及び二次電圧の情報を、ＥＣＵ１００や後述の補助ドライバ５３にフィードバックするよう構成されている。
【００２２】
イグナイタ２３は、ＩＧＢＴ（すなわち、絶縁ゲート型バイポーラトランジスタ）等のスイッチング素子を備える。イグナイタ２３は、そのコレクタ側において一次コイル２１に接続されており、そのエミッタ側において接地されている。そして、イグナイタ２３は、そのゲートに入力された信号に基づいてスイッチング動作する。
【００２３】
点火装置１は、バッテリ１０７に対して、一次コイル２１と並列に接続された二次電流調整部５を有する。二次電流調整部５は、各サイクルにおける点火プラグ３の放電開始後の、二次電流値を調整する。本実施形態においては、二次電流調整部５は、各サイクルにおける二次電流値を一定とするよう構成されている。
【００２４】
二次電流調整部５は、一次コイル２１に対して、負の向きの一次電流を通電できるよう構成されている。二次電流調整部５は、昇圧回路５１と、補助スイッチ５２と、補助ドライバ５３と、補助ダイオード５４とを有する。二次電流調整部５は、昇圧回路５１によってバッテリ１０７の電圧を昇圧してコンデンサ５１５にエネルギを蓄積し、当該蓄積されたエネルギを、一次コイル２１の接地側へ重畳的に投入することができるよう構成されている。そして、点火装置１は、二次コイル２２に発生した二次電圧を点火プラグ３に印加して放電させ、その放電期間中に、二次電流調整部５からさらにエネルギを投入して、二次コイル２２に流れる二次電流を増加させることができるよう構成されている。
【００２５】
昇圧回路５１は、チョークコイル５１１と、昇圧スイッチ５１２と、昇圧ドライバ５１３と、昇圧ダイオード５１４と、コンデンサ５１５と、を有する。昇圧回路５１は、ＥＣＵ１００からハイ状態の点火信号ＩＧｔが与えられている間、バッテリ１０７の電圧を昇圧してコンデンサ５１５を充電するよう構成されている。
【００２６】
チョークコイル５１１は、一端側がバッテリ１０７に接続されており、他端側が昇圧スイッチ５１２を介して接地されている。昇圧スイッチ５１２は、ＭＯＳＦＥＴ（すなわち、電界効果型トランジスタ）を備える。昇圧スイッチ５１２は、ドレインがチョークコイル５１１に接続され、ソースが接地されている。そして、昇圧スイッチ５１２は、昇圧ドライバ５１３からゲートへ入力される信号に基づきスイッチング動作する。昇圧ドライバ５１３は、ＥＣＵ１００からハイ状態の点火信号ＩＧｔが入力されている間、昇圧スイッチ５１２を所定周期で繰り返しオンオフするよう構成されている。チョークコイル５１１は、昇圧スイッチ５１２がオン状態のとき、電流が流れてエネルギを蓄積する。昇圧ダイオード５１４は、アノード側がチョークコイル５１１と昇圧スイッチ５１２との間に接続されており、カソード側がコンデンサ５１５に接続されている。そして、コンデンサ５１５は、昇圧ダイオード５１４と反対側が接地されている。コンデンサ５１５は、昇圧スイッチ５１２、及び補助スイッチ５２がともにオフ状態のとき、エネルギを蓄積する。
【００２７】
補助スイッチ５２は、ＭＯＳＦＥＴを備える。補助スイッチ５２は、ドレインにおいて昇圧ダイオード５１４とコンデンサ５１５との間に接続されており、ソースにおいて一次コイル２１とイグナイタ２３との間に、補助ダイオード５４を介して接続されている。補助ダイオード５４は、アノードにおいて補助スイッチ５２のソースに接続されており、カソードにおいて一次コイル２１とイグナイタ２３との間に接続されている。補助スイッチ５２は、オン状態のとき、二次電流調整部５から一次コイル２１側への電流の流れを許容し、オフ状態のとき、二次電流調整部５から一次コイル２１側への電流の流れを遮断する。補助スイッチ５２は、補助ドライバ５３からゲートへ入力される信号に基づきスイッチング動作する。
【００２８】
補助ドライバ５３は、ＥＣＵ１００によって制御されている。以下、本実施形態において実施される制御につき詳説する。
【００２９】
補助ドライバ５３は、前述のエネルギ取得部４を構成している。エネルギ取得部４は、フィードバック回路１０６から入力された二次電流及び二次電圧の情報から、放電期間中にプラグに供給された点火エネルギを算出している。本実施形態において、エネルギ取得部４は、二次電流と二次電圧との積の時間積分に基づいて、点火エネルギＱ（ｔ）の値を取得する。なお、Ｑ（ｔ）における（ｔ）は、点火エネルギが時間依存していることを示す。各放電期間中における、放電開始から任意の時間ｔｘ経過後の点火エネルギＱ（ｔｘ）は、下記式によって表される。
【数１】
2019039342.tif 000003
【００３０】
そして、補助ドライバ５３には、予め決められたエネルギ基準値ＱｒがＥＣＵ１００から入力される。そして、補助ドライバ５３は、放電中に、取得した点火エネルギＱ（ｔ）の値とエネルギ基準値Ｑｒ（ｔ）とを比較し、取得したエネルギ値Ｑ（ｔ）がエネルギ基準値Ｑｒ以上になるまで、補助スイッチ５２を所定周期で繰り返しオンオフするよう構成されている。そして、取得したエネルギ値Ｑ（ｔ）がエネルギ基準値Ｑｒ（ｔ）以上となった場合、補助スイッチ５２のオンオフを停止し、点火プラグ３へのエネルギ供給を停止する。
【００３１】
エネルギ基準値は、エンジンの運転状態毎に要求される点火エネルギを、予め記憶したマップ等を参照して算出される。本実施形態において、点火制御部１０は、放電期間中におけるエネルギ基準値を時間経過とともに大きくするよう構成されている。これは、着火性が良い（すなわち混合気に着火するために要求される点火エネルギが小さい）サイクルほど、時間経過に伴うエネルギの上昇が大きいため、着火性が良いサイクルほど点火エネルギが要求エネルギに到達するまでの時間が短くなることに着目している。放電の伸びが比較的小さいサイクルにおいては、その放電の経路の短さに起因して二次電圧値が小さくなり、これに伴い、図１の点火エネルギのグラフにおいて実線で表したように時間経過に伴うエネルギ増加も小さくなる。一方、放電の伸びが比較的長いサイクルにおいては、二次電圧値が高くなり、これに伴い、図１の点火エネルギのグラフにおいて一点差線で示したように時間経過に伴うエネルギ増加も大きくなる。それゆえ、放電期間中におけるエネルギ基準値を時間経過とともに大きくすることにより、着火性の良いサイクル及び悪いサイクルの双方においても、無駄な点火エネルギの供給を抑制することができる。
【００３２】
また、本実施形態において、点火制御部１０は、点火プラグ３の混合気への着火性に影響を及ぼすエンジンパラメータに基づいて、エネルギ基準値を修正するよう構成されている。以下この例を示す。
【００３３】
例えば、図  に示すごとく、空燃比に基づいて、エネルギ基準値を修正することができる。図  においては、線Ｌ１が空燃比２８の場合のエネルギ基準値の例であり、線Ｌ２が空燃比２６の場合のエネルギ基準値の例であり、線Ｌ３が空燃比２４の場合のエネルギ基準値の例である。一般的に、供給空燃比が大きいリーン燃焼状態であるほど、混合気への着火に要求される要求エネルギが大きくなる。一方、供給空燃比が小さいリッチ燃焼状態であるほど、混合気への着火に要求される要求エネルギが低くなる。そのため、図５に示すごとく、空燃比が高い場合、エネルギ基準値を比較的高くし、空燃比が低い場合、エネルギ基準値を低くする。
【００３４】
また、例えば、図６に示すごとく、着火遅れに基づいて、エネルギ基準値を修正することもできる。着火遅れとは、点火プラグ３において放電を開始してから混合気が着火するまでの時間である。着火遅れは、短いほど混合気の着火性が高いことを表す。着火遅れτに基づいてエネルギ基準値を修正する手段を説明する。まず、ステップＳ１において点火制御部１０で、筒内圧センサ１７から筒内圧の情報を取得する。次いで、ステップＳ２において、着火遅れτを算出する。次いで、ステップＳ３において、算出した着火遅れτが、基準となる基準着火遅れτ０よりも大きいか否かを判定する。ここで、基準着火遅れτ０は、通常の運転状態のときの着火遅れとすることができる。算出した着火遅れτが、基準着火遅れτ０よりも大きいとき、ステップＳ４に進み、着火遅れτを算出した次のサイクルにおいて、エネルギ基準値Ｑｒを修正エネルギ基準値Ｑｒｃに修正する。Ｑｒｃは、Ｑｒｃ（ｔ）＝（τ−τ０）×Ａ＋Ｑｒ（ｔ）、とすることができる。Ａは、修正エネルギ基準値が、着火性が悪いサイクルにおいて要求されるエネルギとなるよう、予め記憶したマップ等を参照して設定される。一方、算出した着火遅れτが、基準着火遅れτ０よりも小さいとき、ステップＳ１に戻る。以上のような制御をすることも可能である。
【００３５】
次に、本実施形態の作用効果につき説明する。
点火装置１において、点火制御部１０は、各サイクルにおいて、エネルギ取得部４によって取得した点火エネルギの値が所定のエネルギ基準値以上となったとき、点火プラグ３へのエネルギ供給を終了するよう構成されている。それゆえ、各サイクルにおける点火エネルギが、各サイクルの要求エネルギに比べて過剰に大きくなることを防止しやすい。
【００３６】
また、点火制御部１０は、放電期間中におけるエネルギ基準値を時間経過とともに大きくするよう構成されている。それゆえ、前述のごとく着火性の良いサイクル（すなわち点火プラグ３における放電伸び量が大きいサイクル）においても、着火性の悪いサイクル（すなわち点火プラグ３における放電の伸び量が小さいサイクル）においても、無駄な点火エネルギの供給を抑制することができる。
【００３７】
以上のごとく、本実施形態によれば、消費エネルギの低減を図りやすい点火装置１を提供することができる。
【００３８】
（実施形態２）
本実施形態は、図７〜図９に示すごとく、点火プラグ３が内蔵している抵抗体２６（図４参照）の抵抗値によって損失されるエネルギを考慮して、エネルギ基準値Ｑｒを修正する実施形態である。
【００３９】
点火制御部１０は、点火プラグ３におけるステム３３と中心電極３１との間の電気抵抗値Ｒｐを取得可能なプラグ抵抗値取得部を有する。点火制御部１０は、予め記憶したマップ等を参照して電気抵抗値Ｒｐを予測することにより取得する。また、予め記憶したマップ等から、図７に示すような走行距離と電気抵抗値Ｒｐとの関係を予測し、当該関係から走行距離に応じた電気抵抗値Ｒｐを予測して取得する。
【００４０】
点火制御部１０は、点火プラグ３に、抵抗体２６が内蔵されていないと想定した場合のエネルギ基準値である非内蔵想定値Ｑｂを記憶している。なお、抵抗体２６は、放電に起因して生じる電磁ノイズが点火プラグ３の外部に伝達することを抑制するためのものである。点火制御部１０は、二次電流の値Ｉ2と、プラグ抵抗値取得部による電気抵抗値Ｒｐの取得結果とに基づいて、エネルギ基準値Ｑｒを修正するよう構成されている。本実施形態において、修正後のエネルギ基準値Ｑｒｃ、非内蔵想定値Ｑｂ、及び後述の補正項をＱｃとしたとき、Ｑｒｃは、Ｑｒｃ（ｔ）＝Ｑｂ（ｔ）＋Ｑｃ（ｔ）、で表される。
【００４１】
補正項Ｑｃは、Ｑｃ（ｔ）＝（Ｉ2）2×Ｒｐ×ｔで表される。すなわち、補正項Ｑｃは、点火プラグ３の内蔵抵抗によって損失するエネルギである。二次電流値と補正項Ｑｃとの関係を図８に示している。図８において、線Ｌａ、Ｌｂ、Ｌｃは、電気抵抗値Ｒｐを変えた結果である。すなわち、線Ｌａで表された結果の電気抵抗値をＲａ、線Ｌｂで表された結果の電気抵抗値をＲｂ、線Ｌｃで表された結果の電気抵抗値をＲｃとしたとき、Ｒａ＜Ｒｂ＜Ｒｃの関係を満たしている。電気抵抗値Ｒｐが比較的大きい場合、補正項Ｑｃの値は大きくなり、電気抵抗値Ｒｐが比較的小さい場合、補正項Ｑｃの値は小さくなる。
【００４２】
そして、本実施形態においては、電気抵抗値Ｒｐの値に応じて、図９に示すごとく、修正後のエネルギ基準値Ｑｒｃは、非内蔵想定値Ｑｂよりも値が大きくなるよう修正される。
【００４３】
なお、点火プラグ３に抵抗体２６と中心電極３１との間、及び、抵抗体２６とステム３３との間には、これらの間を、導電性を確保しながらシールする導電性ガラスシール２７が配されている。なお、導電性ガラスシール２７は、スパークプラグに抵抗値を付与することを主たる目的とはしておらず、抵抗体２６を構成するものではない。
【００４４】
その他は、実施形態１と同様である。
なお、実施形態２以降において用いた符号のうち、既出の実施形態において用いた符号と同一のものは、特に示さない限り、既出の実施形態におけるものと同様の構成要素等を表す。
【００４５】
本実施形態においては、点火プラグ３におけるステム３３と中心電極３１との間の電気抵抗値Ｒｐに起因して点火プラグ３において損失されるエネルギを考慮し、一層無駄のない点火エネルギの供給を実現できる。
その他、実施形態１と同様の作用効果を有する。
【００４６】
本発明は、各実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の実施形態に適用することが可能である。例えば、エネルギ取得部は、一次電流と一次電圧と変換効率αとの積の時間積分に基づいて、点火エネルギＱ（ｔ）の値を取得することもできる。この場合、各放電期間中における、放電開始から任意の時間ｔｘ経過後の点火エネルギＱ（ｔｘ）は、下記式によって表される。
【数２】
2019039342.tif 000004
なお、変換効率αは、一次コイルの電磁エネルギから二次コイルの電磁エネルギへの変換効率をいう。
【符号の説明】
【００４７】
１  内燃機関用の点火装置
１０  点火制御部
２  点火コイル
２１  一次コイル
２２  二次コイル
３  点火プラグ
４  エネルギ取得部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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