(57)【要約】【課題】複数の異なる電源電圧が混在するシステムにおいて、給電路の誤接続を検知することができる誤接続検知回路を提供する。【解決手段】誤接続検知回路１００は、第１電圧で駆動される第１電圧系負荷群と第１電圧系負荷群に電力を供給する第１電源１１との間に直列に接続される第１抵抗Ｒ１と、第１電圧よりも低い第２電圧で駆動される第２電圧系負荷群と第２電圧系負荷群に電力を供給する第２電源１３との間に第２電圧系負荷群と並列に接続され、第２電圧よりも高い第３電圧が印加されると電流を通過させて第２電圧系負荷群を保護する保護手段１５と、保護手段１５に第３電圧が印加されているか否かを判定する判定手段１６と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１電圧で駆動される第１電圧系負荷群と前記第１電圧系負荷群に電力を供給する第１電源との間に直列に接続される第１抵抗と、
前記第１電圧よりも低い第２電圧で駆動される第２電圧系負荷群と前記第２電圧系負荷群に電力を供給する第２電源との間に前記第２電圧系負荷群と並列に接続され、前記第２電圧よりも高い第３電圧が印加されると電流を通過させて前記第２電圧系負荷群を保護する保護手段と、
前記保護手段に前記第３電圧が印加されているか否かを判定する判定手段と、
を備える誤接続検知回路。
【請求項２】
前記判定手段は、前記保護手段に前記第３電圧が印加されているか否かを表示する表示手段を備える、
請求項１に記載の誤接続検知回路。
【請求項３】
前記判定手段は、前記第２電圧よりも高くかつ前記第３電圧以下の閾値電圧と、前記保護手段に印加されている電圧と、を比較する比較手段を備え、
前記比較手段により、前記保護手段に印加されている電圧が前記閾値電圧以上であると判明したら、前記保護手段に前記第３電圧が印加されていると判定する、
請求項１または２に記載の誤接続検知回路。
【請求項４】
前記第２電圧系負荷群と前記第２電源との間に直列に接続される第２抵抗を備える、
請求項１から３のいずれか１項に記載の誤接続検知回路。
【請求項５】
前記第２電圧系負荷群と前記第２電源との間に直列に接続される逆流防止手段を備える、
請求項１から３のいずれか１項に記載の誤接続検知回路。
【請求項６】
前記第２電源は、前記逆流防止手段による電圧降下の分だけ前記第２電圧より高い電圧を供給する、
請求項５に記載の誤接続検知回路。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、誤接続検知回路に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、電源と負荷との間の給電路の誤接続を防止することができる装置が知られている。例えば、特許文献１には、一次側接続部と二次側接続部とを開閉手段によって容易に接続でき、この二つの接続部の間に過電流が流れた際には、開閉手段を強制的に開放させて装置破壊を防ぐことができる回路遮断器が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−１６３９６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に開示された回路遮断器は、接続される負荷の電源電圧が一種類しかないことを前提としている。このため、複数の異なる電源電圧が混在するシステムには適用することができない。
【０００５】
本発明は、上述の事情に鑑みてなされたもので、複数の異なる電源電圧が混在するシステムにおいて、給電路の誤接続を検知することができる誤接続検知回路を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、本発明に係る誤接続検知回路は、
第１電圧で駆動される第１電圧系負荷群と前記第１電圧系負荷群に電力を供給する第１電源との間に直列に接続される第１抵抗と、
前記第１電圧よりも低い第２電圧で駆動される第２電圧系負荷群と前記第２電圧系負荷群に電力を供給する第２電源との間に前記第２電圧系負荷群と並列に接続され、前記第２電圧よりも高い第３電圧が印加されると電流を通過させて前記第２電圧系負荷群を保護する保護手段と、
前記保護手段に前記第３電圧が印加されているか否かを判定する判定手段と、
を備える。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、負荷群を過電圧から保護しつつ、過電圧が印加されているか否かを判定することができるので、複数の異なる電源電圧が混在するシステムにおいて、給電路の誤接続を検知することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の実施の形態１に係る誤接続検知回路の一構成例を表す構成図
【図２】実施の形態１に係る判定手段の内部構成例を表す図
【図３】実施の形態１に係る誤接続検知回路における測定点ＶＣでの電圧の変化と判定手段による判定結果とを説明する図
【図４】実施の形態１に係る誤接続検知回路の一構成例において、誤接続が生じた場合を説明する図
【図５】実施の形態１に係る誤接続検知回路で誤接続が生じた場合における測定点ＶＣでの電圧の変化と判定手段による判定結果とを説明する図
【図６】実施の形態１に係る誤接続検知回路の一構成例において、誤接続が生じた場合の等価回路を説明する図
【図７】本発明の実施の形態２に係る誤接続検知回路の一構成例を表す構成図
【図８】実施の形態２に係る誤接続検知回路の一構成例において、誤接続が生じた場合の等価回路を説明する図
【図９】本発明の変形例２に係る誤接続検知回路の一構成例を表す構成図
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の実施の形態に係る誤接続検知回路について、図面を参照しながら詳細に説明する。その際、図中同一又は相当部分には同一符号を付す。
【００１０】
（実施の形態１）
本発明の実施の形態１に係る誤接続検知回路１００は、図１に示すように、２４Ｖ電源１１と２４Ｖ系負荷１２との間に直列に接続される第１抵抗Ｒ１、１２Ｖ電源１３と１２Ｖ系負荷１４との間に直列に接続される第２抵抗Ｒ２並びに１２Ｖ系負荷１４と並列に接続される保護手段１５及び判定手段１６を備える。なお、ここでは、２４Ｖを第１電圧、１２Ｖを第２電圧とも呼ぶことにする。また、第１電源のマイナス端子及び第２電源のマイナス端子は、共通のグラウンドに接続されている。該グラウンドは基準の電位＝０Ｖと考えることができ、この場合、回路内の任意の点の電位の値と、該点とグラウンドとの間の電圧と、は同じ値になるため、本明細書では電位のことも電圧と称する。
【００１１】
２４Ｖ電源１１は、２４Ｖ系負荷１２に２４Ｖの電圧を供給する直流電源である。２４Ｖ電源１１は、第１電源とも呼ばれる。２４Ｖ系負荷１２は、図１に示すように任意の個数を並列に接続することができ、これら複数の２４Ｖ系負荷１２のことを２４Ｖ系負荷群又は第１電圧系負荷群と呼ぶ。２４Ｖ系負荷１２は、２４Ｖで駆動される任意の回路、機器等である。なお、２４Ｖ電源１１及び２４Ｖ系負荷群による回路を２４Ｖ系回路又は第１電圧系回路と呼ぶ。
【００１２】
１２Ｖ電源１３は、１２Ｖ系負荷１４に１２Ｖの電圧を供給する直流電源である。１２Ｖ電源１３は、第２電源とも呼ばれる。１２Ｖ系負荷１４は、図１に示すように任意の個数を並列に接続することができ、これら複数の１２Ｖ系負荷１４のことを１２Ｖ系負荷群又は第２電圧系負荷群と呼ぶ。１２Ｖ系負荷１４は、１２Ｖで駆動される任意の回路、機器等である。なお、１２Ｖ電源１３及び１２Ｖ系負荷群による回路を１２Ｖ系回路又は第２電圧系回路と呼ぶ。
【００１３】
第１抵抗Ｒ１は、２４Ｖ電源１１と２４Ｖ系負荷１２との間に直列に接続される抵抗である。第１電圧系回路と第２電圧系回路との間で誤接続が生じた場合、第１抵抗Ｒ１により、保護手段１５に流入する電流の値を抑え、保護手段１５の破壊を防ぐ。第２抵抗Ｒ２は、１２Ｖ電源１３と１２Ｖ系負荷１４との間に直列に接続される抵抗である。第１電圧系回路と第２電圧系回路との間で誤接続が生じた場合、第２抵抗Ｒ２により、１２Ｖ電源１３に逆流する電流の値を抑え、１２Ｖ電源１３の破壊を防ぐ。
【００１４】
第１抵抗Ｒ１及び第２抵抗Ｒ２による電圧降下により、２４Ｖ系負荷群及び１２Ｖ系負荷群に印加される電圧はそれぞれ２４Ｖ及び１２Ｖよりも低い値となる。しかし、２４Ｖ系負荷群及び１２Ｖ系負荷群の消費電流が小さければ、この電圧降下は小さいため、あまり問題にならない。例えば、第１抵抗Ｒ１の抵抗値が１００Ωで２４Ｖ系負荷群の消費電流が１ｍＡの場合、第１抵抗Ｒ１による電圧降下は１００Ω×１ｍＡ＝０．１Ｖとなる。第２抵抗Ｒ２による電圧降下は、保護手段１５及び判定手段１６の消費電流にも影響されるが、後述するように、誤接続が生じていない場合には、保護手段１５の消費電流も判定手段１６の消費電流もかなり小さくすることができる。したがって、誤接続が生じていない場合には、第１抵抗Ｒ１と同様に、１２Ｖ系負荷群の消費電流が小さければ、第２抵抗Ｒ２による電圧降下は小さい値に収まる。
【００１５】
保護手段１５は、１２Ｖ系負荷１４に高電圧（例えば２４Ｖ）が印加された場合に、電流を通過させることによって保護手段１５に印加される電圧を一定の電圧に保ち（クランプし）、１２Ｖ系負荷１４を保護する。ここでは、該一定の電圧を第３電圧と呼ぶことにする。第３電圧は、第２電圧（１２Ｖ）よりも高く、第１電圧（２４Ｖ）よりも低い電圧だが、１２Ｖ系負荷１４の保護を考慮して、１４Ｖ程度に設定されるのが望ましい。ここでは、第３電圧を１４Ｖとすることにする。保護手段１５は、ツェナー電圧が第３電圧であるツェナーダイオードを用いて実現することができる。保護手段１５をツェナーダイオードで実現すると、１２Ｖ系負荷１４に第３電圧未満の電圧しか印加されていない時には、ツェナーダイオードにはほとんど電流が流れないため、保護手段１５の消費電流は０とみなすことができる。
【００１６】
判定手段１６は、保護手段１５に第３電圧が印加されているか否かを判定する。判定手段１６は、保護手段１５と並列に接続されるため、この判定は判定手段１６に第３電圧が印加されているか否かの判定と同一になる。図２に示すように、判定手段１６は比較部１６１と表示部１６２とを備える。比較部１６１は、判定手段１６に印加されている電圧と閾値電圧とを比較する。該閾値電圧には、第２電圧（１２Ｖ）よりも高く、かつ、第３電圧（１４Ｖ）以下の値が設定される。ここでは、この閾値電圧を１３Ｖとすることにする。このように閾値電圧を設定することにより、保護手段１５によるクランプ電圧に多少の変動があっても誤接続の有無を安定して検知することができるようになる。
【００１７】
表示部１６２は、比較部１６１による比較結果をＬＥＤ（Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ）の発光によって表示する。表示部１６２のＬＥＤの発光によって、ユーザは誤接続が生じているか否かを知ることができる。
【００１８】
比較部１６１は、判定手段１６に印加されている電圧と閾値電圧（１３Ｖ）とを比較するコンパレータ回路によって実現することができる。比較部１６１は、比較手段として機能する。また、表示部１６２は、該コンパレータ回路によって判定手段１６に印加されている電圧が閾値電圧（１３Ｖ）以上と判明したら、赤色のＬＥＤを発光させ、該電圧が閾値電圧（１３Ｖ）未満と判明したら緑色のＬＥＤを発光させる回路により実現することができる。表示部１６２は、表示手段として機能する。
【００１９】
なお、誤接続が生じていない時の判定手段１６の消費電流を抑えるために、表示部１６２は誤接続が生じている時だけ赤色のＬＥＤを発光させ、誤接続が生じていない時にはＬＥＤを発光させなくてもよい。誤接続が生じていない時にＬＥＤを発光させなければ、誤接続が生じていない時の判定手段１６の消費電流はコンパレータ回路の消費電流のみとなる。コンパレータ回路の消費電流は、コンパレータ回路の組み方にも依存するが、例えば低消費電力のコンパレータＩＣを用いることにより、数十μＡ程度に抑えることも可能である。
【００２０】
上述の回路では、２４Ｖ系回路は２４Ｖで動作し、１２Ｖ系回路は１２Ｖで動作し、２４Ｖ系回路と１２Ｖ系回路は独立している。したがって、図１の計測点ＶＣの電圧は第２電圧（１２Ｖ）であり、保護手段１５には電流は流れず、判定手段１６の表示部１６２は緑色のＬＥＤを発光させる（又はＬＥＤを発光させない）。図３に示すように、この時の電源投入後の計測点ＶＣの電圧は実線Ｌ１で示されるように０Ｖから１２Ｖに上昇し、判定手段１６による誤接続判定結果は実線Ｌ２で示されるように「誤接続無し」との判定になる。なお、実際には計測点ＶＣの電圧は、第２抵抗Ｒ２による電圧降下の分、１２Ｖよりも小さくなる。しかし、ここでは、１２Ｖ系負荷１４、保護手段１５及び判定手段１６の消費電流はいずれもとても小さく、第２抵抗Ｒ２による電圧降下を無視できるものとする。
【００２１】
そして、図４に示すように、２４Ｖ系の回路と１２Ｖ系の回路の間で導線１７による誤接続が生じると、１２Ｖ系負荷１４に２４Ｖの第１電圧が印加される。すると、図４の計測点ＶＣの電圧は、図５の実線Ｌ３に示すように、実線Ｌ１よりも急峻に立ち上がり、１２Ｖを超えて上昇する。もし保護手段１５がなければ、計測点ＶＣの電圧は点線Ｌ４に示すように２４Ｖに向かって上昇するが、保護手段１５により計測点ＶＣの電圧は実線Ｌ５に示すように１４Ｖにクランプされる。そして、計測点ＶＣの電圧が１３Ｖ以上になると判定手段１６による誤接続判定結果は実線Ｌ６で示されるように「誤接続有り」との判定になる。この時、判定手段１６の表示部１６２は赤色のＬＥＤを発光させる。なお、上記同様、実際には導線１７による誤接続が生じた際に１２Ｖ系負荷１４に印加される電圧は、第１抵抗Ｒ１による電圧降下の分、２４Ｖよりも小さくなる。しかし、ここでは、２４Ｖ系負荷１２の消費電流も、１２Ｖ系負荷１４、保護手段１５及び判定手段１６の消費電流と同様にとても小さく、第１抵抗Ｒ１による電圧降下を無視できるものとする。
【００２２】
２４Ｖ系負荷１２、１２Ｖ系負荷１４及び判定手段１６の消費電流がいずれもとても小さい場合、導線１７による誤接続時においても、２４Ｖ系負荷１２、１２Ｖ系負荷１４及び判定手段１６に流入する電流はとても小さい。そこで、これらに流入する電流を無視できるほど小さいと想定した場合の誤接続時の等価回路を図６に示す。図６で保護手段１５にも電流が流入しない場合の計測点ＶＣにおける電圧ＶＰは以下の式（１）で表すことができる。なお、これ以降の式及び説明において、第１抵抗Ｒ１の抵抗値をＲ１で表し、第２抵抗Ｒ２の抵抗値をＲ２で表すこととする。
ＶＰ＝１２Ｖ＋（２４Ｖ−１２Ｖ）×Ｒ２／（Ｒ１＋Ｒ２）…（１）
【００２３】
すると、ＶＰ＜１４Ｖであれば、保護手段１５には電流が流れず、計測点ＶＣの電圧はＶＰとなる。また、ＶＰ≧１４Ｖであれば、保護手段１５に電流が流れて計測点ＶＣの電圧は１４Ｖにクランプされる。
【００２４】
図６において、１２Ｖ電源１３には、逆方向の電流Ｉ２が流れる。ＶＰ＜１４Ｖの場合は、電流Ｉ２の値は以下の式（２）で表すことができる。
Ｉ２＝（２４Ｖ−１２Ｖ）／（Ｒ１＋Ｒ２）…（２）
【００２５】
また、ＶＰ≧１４Ｖの場合は、保護手段１５によって、計測点ＶＣの電圧が１４Ｖにクランプされるため、電流Ｉ２の値は以下の式（３）で表すことができる。
Ｉ２＝（１４Ｖ−１２Ｖ）／Ｒ２…（３）
【００２６】
第１抵抗Ｒ１及び第２抵抗Ｒ２の抵抗値は、いずれもできるだけ小さい方が、これらの抵抗による電圧降下を極力小さくすることができる点で望ましい。しかし、これらの抵抗値を小さくしすぎると電流Ｉ２の値が大きくなるため、１２Ｖ電源１３に悪影響を与える。１２Ｖ電源１３への悪影響をできるだけ小さくするためには、誤接続時には保護手段１５に電流が流れるように、式（１）においてＶＰ≧１４Ｖとなるように第１抵抗Ｒ１及び第２抵抗Ｒ２の抵抗値を設定する必要がある。また、式（３）において、電流Ｉ２ができるだけ小さくなるように第２抵抗Ｒ２の抵抗値を設定する必要がある。
【００２７】
例えば、１２Ｖ電源１３が０．１Ａまでの逆電流であれば問題なく耐えられる場合、式（３）に基づき、第２抵抗Ｒ２の抵抗値を２０Ω以上に設定する必要がある。そして、例えば第２抵抗Ｒ２の抵抗値を２０Ωに設定した場合、式（１）に基づき、１２Ｖ＋（２４Ｖ−１２Ｖ）×２０Ω／（Ｒ１＋２０Ω）≧１４Ｖとなるように、第１抵抗Ｒ１の抵抗値を１００Ω以下に設定する必要がある。なお、第１抵抗Ｒ１の抵抗値を１００Ωに設定した場合、誤接続時に保護手段１５には、（２４Ｖ−１４Ｖ）／１００Ω＝０．１Ａの電流が流入する。したがって、もし保護手段１５の耐電流値が０．１Ａ未満の場合には、上記式（１）でＶＰ≧１４Ｖを満たしつつ、１０Ｖ／Ｒ１の値が保護手段１５の耐電流値以下になるように、第１抵抗Ｒ１及び第２抵抗Ｒ２の抵抗値を大きくする必要がある。
【００２８】
ユーザは、以上のように第１抵抗Ｒ１及び第２抵抗Ｒ２の抵抗値を設定して、誤接続検知回路１００を構成する。すると、２４Ｖ系回路と１２Ｖ系回路との間で誤接続が生じた場合でも、誤接続検知回路１００の保護手段１５により１２Ｖ系負荷１４は保護され、また、判定手段１６により誤接続が生じていることが検知される。そして、ユーザは判定手段１６が備える表示部１６２のＬＥＤの点灯により、誤接続が生じているか否かを知ることができる。
【００２９】
なお、図４では、２４Ｖ系負荷１２が複数並列に接続された２４Ｖ系負荷群の右端と１２Ｖ系負荷１４が複数並列に接続された１２Ｖ系負荷群の右端とを誤って接続した場合で説明している。しかし、２４Ｖ系負荷群の接続されている導線の任意の場所と、１２Ｖ系負荷群の接続されている導線の任意の場所と、を誤接続した場合も同じ状況になることは明らかである。したがって、誤接続検知回路１００は、誤接続の場所によらずに、誤接続が生じていることを検知できる。また、誤接続検知回路１００は、２４Ｖ系負荷１２の個数及び１２Ｖ系負荷１４の個数によらずに誤接続を検知できる。
【００３０】
（変形例１）
以上説明した実施の形態１では、第２抵抗Ｒ２による電圧降下により、１２Ｖ系負荷１４には、１２Ｖよりも低い電圧しか印加されなくなる。複数接続されている１２Ｖ系負荷１４の消費電流がいずれも小さい場合には、該電圧降下は無視できるが、１つでも消費電流の大きい１２Ｖ系負荷１４が存在する場合、該電圧降下を無視できなくなる可能性がある。この場合、１２Ｖ系負荷群全体の消費電流に基づき、第２抵抗Ｒ２での電圧降下の値Ｖｒ２を算出し、１２Ｖ電源１３の出力電圧を１２Ｖ＋Ｖｒ２にしても良い。このようにすると、第２抵抗Ｒ２による電圧降下があっても、１２Ｖ系負荷１４に１２Ｖを供給することができる。
【００３１】
ただし、１２Ｖ＋Ｖｒ２の値が判定手段１６における閾値電圧以上になる場合には、誤接続が生じていないにも関わらず、判定手段１６が「誤接続有り」と判定してしまう可能性がある。従って、Ｖｒ２の値は、最大でも、閾値電圧と第２電圧との差の８０％程度の電圧にすることが望ましい。例えば、閾値電圧が１３Ｖの場合は、Ｖｒ２の値は最大でも０．８Ｖ程度にするのが望ましい。
【００３２】
（実施の形態２）
実施の形態１では、第２抵抗Ｒ２によって１２Ｖ電源１３を保護している。しかし、第２抵抗Ｒ２の代わりに、ダイオードを用いることによっても、１２Ｖ電源１３を保護することができる。そこで、第２抵抗Ｒ２の代わりに、ダイオードを用いた本発明の実施の形態２について説明する。
【００３３】
本発明の実施の形態２に係る誤接続検知回路１０１は、図７に示すように、２４Ｖ電源１１と２４Ｖ系負荷１２との間に直列に接続される第１抵抗Ｒ１、１２Ｖ電源１３と１２Ｖ系負荷１４との間に直列に順方向に接続されるダイオードＤ１並びに１２Ｖ系負荷１４と並列に接続される保護手段１５及び判定手段１６を備える。ダイオードＤ１は、１２Ｖ電源１３に逆電流が流入しないようにするための逆流防止手段である。
【００３４】
図１と図７とを比較するとわかるように、実施の形態１に係る誤接続検知回路１００の第２抵抗Ｒ２をダイオードＤ１に置き換えた回路が実施の形態２に係る誤接続検知回路１０１である。この点以外は、実施の形態２に係る誤接続検知回路１０１は、実施の形態１に係る誤接続検知回路１００と同じである。
【００３５】
誤接続検知回路１０１では、誤接続が生じていない場合には、ダイオードＤ１による電圧降下は、ダイオードＤ１の特性によって定まる一定の値になる。例えば、ダイオードＤ１がシリコンダイオードなら、この電圧降下の値は０．６Ｖから０．７Ｖ程度である。また、誤接続が生じた場合、ダイオードＤ１にかかる電圧が逆方向バイアスになるためダイオードＤ１に電流が流れなくなり、１２Ｖ電源１３には逆方向電流は流れない。
【００３６】
実施の形態１と同様に、導線１７による誤接続時の等価回路を図８に示す。ダイオードＤ１が存在するため、１２Ｖ電源１３には逆方向の電流Ｉ３は流れない。そして、保護手段１５に流れる電流は（２４Ｖ−１４Ｖ）／Ｒ１となる。例えば、第１抵抗Ｒ１の抵抗値が１００Ωに設定されている場合、保護手段１５に流れる電流は、（２４Ｖ−１４Ｖ）／１００Ω＝０．１Ａとなる。保護手段１５の耐電流値が０．１Ａ未満の場合には、１０Ｖ／Ｒ１の値が保護手段１５の耐電流値以下になるように、第１抵抗Ｒ１の抵抗値を大きくする必要がある。この場合、実施の形態１と異なり、第２抵抗Ｒ２の抵抗値を考慮する必要がないので、回路設計がその分楽になる。
【００３７】
また、ダイオードＤ１による順方向の電圧降下の値は、ダイオードの種類によって定まる一定の値になる。そこで、この一定の値をＶＦとすると、１２Ｖ電源１３の出力電圧を１２Ｖ＋ＶＦにしておくことより、ダイオードＤ１による電圧降下があっても、１２Ｖ系負荷１４に１２Ｖを供給することができる。つまり、１２Ｖ電源１３の出力電圧をダイオードＤ１による電圧降下の分だけ高くすることによって、ダイオードＤ１による電圧降下を補償することができる。
【００３８】
ただし、１２Ｖ＋ＶＦの値が判定手段１６における閾値電圧以上になる場合には、誤接続が生じていないにも関わらず、判定手段１６が「誤接続有り」と判定してしまう可能性がある。従って、ＶＦの値は、最大でも、閾値電圧と第２電圧との差の８０％程度の電圧にすることが望ましい。例えば、閾値電圧が１３Ｖの場合は、ＶＦの値は最大でも０．８Ｖ程度にするのが望ましい。もっともダイオードＤ１がシリコンダイオードの場合はＶＦの値は０．６Ｖから０．７Ｖ程度に収まるので、この問題は生じない。
【００３９】
（変形例２）
以上説明した実施の形態では、１２Ｖ電源１３に過剰な逆電流が流入しないようにするために、第２抵抗Ｒ２又はダイオードＤ１を備えている。しかし、１２Ｖ電源１３が、内部に逆電流を防止する保護回路を備えている場合には、図９に示すように、誤接続検知回路１０２は第２抵抗Ｒ２及びダイオードＤ１を備えなくとも問題なく動作する。これは、実施の形態２のダイオードＤ１が、１２Ｖ電源１３の内部に組み込まれた形態と考えることができる。
【００４０】
（変形例３）
以上説明した実施の形態では、第１抵抗Ｒ１による電圧降下により、２４Ｖ系負荷１２には、２４Ｖよりも低い電圧しか印加されなくなる。複数接続されている２４Ｖ系負荷１２の消費電流がいずれも小さい場合には、該電圧降下は無視できるが、１つでも消費電流の大きい２４Ｖ系負荷１２が存在する場合、該電圧降下を無視できなくなる可能性がある。この場合、２４Ｖ系負荷群全体の消費電流に基づき、第１抵抗Ｒ１での電圧降下の値Ｖｒ１を算出し、２４Ｖ電源１１の出力電圧を２４Ｖ＋Ｖｒ１にしても良い。このようにすると、第１抵抗Ｒ１による電圧降下があっても、２４Ｖ系負荷１２に２４Ｖを供給することができる。
【００４１】
以上説明したように、実施の形態１においても実施の形態２においても、誤接続検知回路１００，１０１，１０２は、電源に隣接して構成することができ、負荷の個数や誤接続の場所によらずに誤接続を検知できる。
【００４２】
本発明は、本発明の広義の精神と範囲を逸脱することなく、様々な実施の形態及び変形が可能とされるものである。また、上述した実施の形態は、この発明を説明するためのものであり、本発明の範囲を限定するものではない。すなわち、本発明の範囲は、実施の形態ではなく、特許請求の範囲によって示される。そして、特許請求の範囲内及びそれと同等の発明の意義の範囲内で施される様々な変形が、この発明の範囲内とみなされる。
【符号の説明】
【００４３】
１１  ２４Ｖ電源、１２  ２４Ｖ系負荷、１３  １２Ｖ電源、１４  １２Ｖ系負荷、１５  保護手段、１６  判定手段、１７  導線、１００，１０１，１０２  誤接続検知回路、１６１  比較部、１６２  表示部、Ｄ１  ダイオード、Ｉ２，Ｉ３  電流、Ｌ１，Ｌ２，Ｌ３，Ｌ５，Ｌ６  実線、Ｌ４  点線、Ｒ１  第１抵抗、Ｒ２  第２抵抗、ＶＣ  計測点
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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