(57)【要約】【課題】予め定められた伝送方式での無線通信が複数のアクセスポイントとの間で可能な場合、高品質な通信ができるアクセスポイントを選択することができる情報処理装置を提供する。【解決手段】情報処理装置の選択手段は、自情報処理装置が無線通信可能な伝送方式のうち予め定められた伝送方式での通信が可能であるアクセスポイントが複数ある場合、通信品質が高いアクセスポイントを選択し、通信手段は、前記選択手段によって選択されたアクセスポイントとの通信を行う。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
自情報処理装置が無線通信可能な伝送方式のうち予め定められた伝送方式での通信が可能であるアクセスポイントが複数ある場合、通信品質が高いアクセスポイントを選択する選択手段と、
前記選択手段によって選択されたアクセスポイントとの通信を行う通信手段
を有する情報処理装置。
【請求項２】
前記予め定められた伝送方式として、自情報処理装置が通信可能な伝送方式のうち最も通信速度の速い伝送方式とする、
請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記選択手段は、予め定められた順位にしたがって、アクセスポイントを選択する、
請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記予め定められた順位を設定する設定手段
をさらに有する請求項３に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記設定手段は、定期的又は自情報処理装置の電源オン時に、前記複数のアクセスポイントとの通信を行って、前記予め定められた順位を設定する、
請求項４に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記通信手段は、複数の通信先がある場合に、複数のアクセスポイントとの通信を行う、
請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記通信手段は、予め定められた伝送方式での通信が可能であるアクセスポイントに対しては、他の伝送方式でのアクセスポイントよりも多くの通信先を割り当てて通信を行う、
請求項６に記載の情報処理装置。
【請求項８】
コンピュータを、
自情報処理装置が無線通信可能な伝送方式のうち予め定められた伝送方式での通信が可能であるアクセスポイントが複数ある場合、通信品質が高いアクセスポイントを選択する選択手段と、
前記選択手段によって選択されたアクセスポイントとの通信を行う通信手段
として機能させるための情報処理プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置及び情報処理プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、従来のシステムは漏洩同軸ケーブル無線で、通信帯域が狭く、インターネットアクセス提供が難しく、また、無線ＬＡＮを使用したものは、基地局の切替えが頻繁で、切替え動作失敗により通信途絶の可能性もあり、さらに１つの通信エリアで通信可能な時間が短く、通信エリア切替え時間のために、ユーザーデータ通信時間がさらに短くなることを課題とし、移動体に搭載された移動体内通信機器群と、移動体外に設置された移動体外通信機器群との間で無線による通信を特性の異なる複数の通信方式で実行可能にし、移動体内通信機器群と、移動体外通信機器群は特性の異なる複数の通信方式にそれぞれ対応する複数の通信機器で構成され、通信データの特性に応じて通信方式を選択する移動体外通信機器群の通信制御手段と、移動体内通信機器群の移動体ルータにより、選択された通信方式で通信が実行されることが開示されている。
【０００３】
特許文献２には、データ通信に時間がかかるといった不満を利用者に感じさせないようにしつつ、消費電力が削減されるように、通信規格を切り替えることを課題とし、中継装置は、複数の通信規格に対応する端末装置と自装置との双方が対応している通信規格を特定し、また、中継装置は、端末装置と通信部との間でやり取りされるデータのデータ量を取得し、端末装置と自装置との双方が対応している複数の通信規格において、取得されたデータ量に応じた通信速度の通信規格を選択し、そして、中継装置は、選択された通信規格が、端末装置と通信部との通信で現在使用されている通信規格と異なる場合には、その通信において使用される通信規格が選択された通信規格に切り替わるように端末装置及び通信部を制御することが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−０８０７８２号公報
【特許文献２】特開２０１０−２３２７２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
無線通信を行う場合、複数のアクセスポイントとの通信が可能な場合がある。また、アクセスポイントは、それぞれが異なる伝送方式である場合がある。そのような状況の場合、どのアクセスポイントと通信を行うかによって、通信品質が異なることになる。
本発明は、予め定められた伝送方式での無線通信が複数のアクセスポイントとの間で可能な場合、高品質な通信ができるアクセスポイントを選択することができる情報処理装置及び情報処理プログラムを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
かかる目的を達成するための本発明の要旨とするところは、次の各項の発明に存する。
請求項１の発明は、自情報処理装置が無線通信可能な伝送方式のうち予め定められた伝送方式での通信が可能であるアクセスポイントが複数ある場合、通信品質が高いアクセスポイントを選択する選択手段と、前記選択手段によって選択されたアクセスポイントとの通信を行う通信手段を有する情報処理装置である。
【０００７】
請求項２の発明は、前記予め定められた伝送方式として、自情報処理装置が通信可能な伝送方式のうち最も通信速度の速い伝送方式とする、請求項１に記載の情報処理装置である。
【０００８】
請求項３の発明は、前記選択手段は、予め定められた順位にしたがって、アクセスポイントを選択する、請求項１に記載の情報処理装置である。
【０００９】
請求項４の発明は、前記予め定められた順位を設定する設定手段をさらに有する請求項３に記載の情報処理装置である。
【００１０】
請求項５の発明は、前記設定手段は、定期的又は自情報処理装置の電源オン時に、前記複数のアクセスポイントとの通信を行って、前記予め定められた順位を設定する、請求項４に記載の情報処理装置である。
【００１１】
請求項６の発明は、前記通信手段は、複数の通信先がある場合に、複数のアクセスポイントとの通信を行う、請求項１に記載の情報処理装置である。
【００１２】
請求項７の発明は、前記通信手段は、予め定められた伝送方式での通信が可能であるアクセスポイントに対しては、他の伝送方式でのアクセスポイントよりも多くの通信先を割り当てて通信を行う、請求項６に記載の情報処理装置である。
【００１３】
請求項８の発明は、コンピュータを、自情報処理装置が無線通信可能な伝送方式のうち予め定められた伝送方式での通信が可能であるアクセスポイントが複数ある場合、通信品質が高いアクセスポイントを選択する選択手段と、前記選択手段によって選択されたアクセスポイントとの通信を行う通信手段として機能させるための情報処理プログラムである。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１の情報処理装置によれば、予め定められた伝送方式での無線通信が複数のアクセスポイントとの間で可能な場合、高品質な通信ができるアクセスポイントを選択することができる。
【００１５】
請求項２の情報処理装置によれば、予め定められた伝送方式として、自情報処理装置が通信可能な伝送方式のうち最も通信速度の速い伝送方式とすることができる。
【００１６】
請求項３の情報処理装置によれば、予め定められた順位にしたがって、アクセスポイントを選択することができる。
【００１７】
請求項４の情報処理装置によれば、予め定められた順位を設定することができる。
【００１８】
請求項５の情報処理装置によれば、定期的又は自情報処理装置の電源オン時に、複数のアクセスポイントとの通信を行って、予め定められた順位を設定することができる。
【００１９】
請求項６の情報処理装置によれば、複数の通信先がある場合に、複数のアクセスポイントとの通信を行うことができる。
【００２０】
請求項７の情報処理装置によれば、予め定められた伝送方式での通信が可能であるアクセスポイントに対しては、他の伝送方式でのアクセスポイントよりも多くの通信先を割り当てて通信を行うことができる。
【００２１】
請求項８の情報処理プログラムによれば、予め定められた伝送方式での無線通信が複数のアクセスポイントとの間で可能な場合、高品質な通信ができるアクセスポイントを選択することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本実施の形態の構成例についての概念的なモジュール構成図である。
【図２】本実施の形態を利用したシステム構成例を示す説明図である。
【図３】本実施の形態の具体的な構成例を示す説明図である。
【図４】チャネルの例を示す説明図である。
【図５】本実施の形態による処理例を示すフローチャートである。
【図６】アクセスポイント情報テーブルのデータ構造例を示す説明図である。
【図７】優先順位テーブルのデータ構造例を示す説明図である。
【図８】優先順位テーブルのデータ構造例を示す説明図である。
【図９】優先順位テーブルのデータ構造例を示す説明図である。
【図１０】本実施の形態による処理例を示すフローチャートである。
【図１１】本実施の形態による処理例を示すフローチャートである。
【図１２】本実施の形態による処理例を示すフローチャートである。
【図１３】本実施の形態による処理例を示すフローチャートである。
【図１４】本実施の形態による処理例を示すフローチャートである。
【図１５】本実施の形態による処理例を示すフローチャートである。
【図１６】本実施の形態による処理例を示すフローチャートである。
【図１７】本実施の形態を実現するコンピュータのハードウェア構成例を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、図面に基づき本発明を実現するにあたっての好適な一実施の形態の例を説明する。
図１は、本実施の形態の構成例についての概念的なモジュール構成図を示している。
なお、モジュールとは、一般的に論理的に分離可能なソフトウェア（コンピュータ・プログラム）、ハードウェア等の部品を指す。したがって、本実施の形態におけるモジュールはコンピュータ・プログラムにおけるモジュールのことだけでなく、ハードウェア構成におけるモジュールも指す。それゆえ、本実施の形態は、それらのモジュールとして機能させるためのコンピュータ・プログラム（コンピュータにそれぞれの手順を実行させるためのプログラム、コンピュータをそれぞれの手段として機能させるためのプログラム、コンピュータにそれぞれの機能を実現させるためのプログラム）、システム及び方法の説明をも兼ねている。ただし、説明の都合上、「記憶する」、「記憶させる」、これらと同等の文言を用いるが、これらの文言は、実施の形態がコンピュータ・プログラムの場合は、記憶装置に記憶させる、又は記憶装置に記憶させるように制御するという意味である。また、モジュールは機能に一対一に対応していてもよいが、実装においては、１モジュールを１プログラムで構成してもよいし、複数モジュールを１プログラムで構成してもよく、逆に１モジュールを複数プログラムで構成してもよい。また、複数モジュールは１コンピュータによって実行されてもよいし、分散又は並列環境におけるコンピュータによって１モジュールが複数コンピュータで実行されてもよい。なお、１つのモジュールに他のモジュールが含まれていてもよい。また、以下、「接続」とは物理的な接続の他、論理的な接続（データの授受、指示、データ間の参照関係等）の場合にも用いる。「予め定められた」とは、対象としている処理の前に定まっていることをいい、本実施の形態による処理が始まる前はもちろんのこと、本実施の形態による処理が始まった後であっても、対象としている処理の前であれば、そのときの状況・状態にしたがって、又はそれまでの状況・状態にしたがって定まることの意を含めて用いる。「予め定められた値」が複数ある場合は、それぞれ異なった値であってもよいし、２以上の値（もちろんのことながら、全ての値も含む）が同じであってもよい。また、「Ａである場合、Ｂをする」という記載は、「Ａであるか否かを判断し、Ａであると判断した場合はＢをする」の意味で用いる。ただし、Ａであるか否かの判断が不要である場合を除く。また、「Ａ、Ｂ、Ｃ」等のように事物を列挙した場合は、断りがない限り例示列挙であり、その１つのみを選んでいる場合（例えば、Ａのみ）を含む。
また、システム又は装置とは、複数のコンピュータ、ハードウェア、装置等がネットワーク（一対一対応の通信接続を含む）等の通信手段で接続されて構成されるほか、１つのコンピュータ、ハードウェア、装置等によって実現される場合も含まれる。「装置」と「システム」とは、互いに同義の用語として用いる。もちろんのことながら、「システム」には、人為的な取り決めである社会的な「仕組み」（社会システム）にすぎないものは含まない。
また、各モジュールによる処理毎に又はモジュール内で複数の処理を行う場合はその処理毎に、対象となる情報を記憶装置から読み込み、その処理を行った後に、処理結果を記憶装置に書き出すものである。したがって、処理前の記憶装置からの読み込み、処理後の記憶装置への書き出しについては、説明を省略する場合がある。なお、ここでの記憶装置としては、ハードディスク、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）、外部記憶媒体、通信回線を介した記憶装置、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）内のレジスタ等を含んでいてもよい。
【００２４】
本実施の形態である情報処理装置１００は、無線通信を行うものであって、図１の例に示すように、通信制御モジュール１１０、無線通信モジュール１４０を有している。特に、アクセスポイント１８０との無線通信を行う。
アクセスポイント１８０は、通信回線を介して情報処理装置１００の無線通信モジュール１４０と接続されている。アクセスポイント１８０は、無線通信可能な機器であって、情報処理装置１００からの接続要求を受け付け、他の通信回線（例えば、インターネット等）又は他の通信機器（例えば、他の情報処理装置１００、携帯情報端末、ノートＰＣ等）との通信を仲介する。なお、情報処理装置１００と無線通信可能なアクセスポイント１８０は、複数あってもよい。例えば、ＷｉＦｉ、ＬＴＥ  Ｇａｔｅｗａｙ等の複数の伝送方式を搭載した複数のアクセスポイント１８０がある場合がある。
【００２５】
無線通信モジュール１４０は、通信制御モジュール１１０と接続されており、また、通信回線を介してアクセスポイント１８０と接続されている。無線通信モジュール１４０は、アクセスポイント選択モジュール１２０によって選択されたアクセスポイント１８０との無線通信を行う。また、複数の伝送方式で無線通信可能であってもよい。そして、複数のアクセスポイント１８０との無線通信も可能である。複数の伝送方式として、例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｃ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｇ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎ、ＩＥＥＥ８０２．１１ａｃ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｊ、ＩＥＥＥ８０２．１１ａｄ、ブルートゥース（登録商標）等がある。
また、無線通信モジュール１４０が有している伝送方式のうち、少なくとも１つの伝送方式は複数のチャネル（無線通信路）を有している。もちろんのことながら、全ての伝送方式が、それぞれ複数のチャネルを有しているものであってもよい。
また、無線通信モジュール１４０が無線通信可能な伝送方式として、少なくともＩＥＥＥ８０２．１１ａｄを含むようにしてもよい。
また、無線通信モジュール１４０は、複数の他の通信機器がある場合に、複数のアクセスポイント１８０との通信を行うようにしてもよい。
そして、無線通信モジュール１４０は、予め定められた伝送方式での通信が可能であるアクセスポイント１８０に対しては、他の伝送方式でのアクセスポイント１８０よりも多くの通信先（他の通信機器）を割り当てて通信を行うようにしてもよい。ここで「予め定められた伝送方式」として、無線通信モジュール１４０が通信可能な伝送方式のうち最も通信速度の速い伝送方式としてもよい。
【００２６】
通信制御モジュール１１０は、アクセスポイント情報記憶モジュール１１５、アクセスポイント選択モジュール１２０、通信品質取得モジュール１２５、切替判断モジュール１３０、アクセスポイント切替モジュール１３５を有しており、無線通信モジュール１４０と接続されている。通信制御モジュール１１０は、情報処理装置１００とアクセスポイント１８０との無線通信を制御する。
アクセスポイント情報記憶モジュール１１５は、アクセスポイント選択モジュール１２０と接続されている。アクセスポイント情報記憶モジュール１１５は、アクセスポイント１８０に関する情報を記憶している。例えば、図６の例を用いて後述するアクセスポイント情報テーブル６００等を記憶している。
アクセスポイント選択モジュール１２０は、アクセスポイント情報記憶モジュール１１５と接続されている。アクセスポイント選択モジュール１２０は、無線通信モジュール１４０が無線通信可能な伝送方式のうち予め定められた伝送方式での通信が可能であるアクセスポイント１８０が複数ある場合、通信品質が高いアクセスポイント１８０を選択する。ここで「通信品質が高いアクセスポイント１８０」とは、無線通信モジュール１４０が無線通信可能な伝送方式のうち予め定められた伝送方式での通信が可能である複数のアクセスポイント１８０のうち、最も通信品質が高いアクセスポイント１８０としてもよいし、予め定められた閾値以上の通信品質を有する複数のアクセスポイント１８０から操作者の操作によって選択するようにしてもよい。
また「予め定められた伝送方式」として、無線通信モジュール１４０が通信可能な伝送方式のうち最も通信速度の速い伝送方式とするようにしてもよい。
また、アクセスポイント選択モジュール１２０は、予め定められた順位にしたがって、アクセスポイント１８０を選択するようにしてもよい。
そして、アクセスポイント選択モジュール１２０は、予め定められた順位を設定するようにしてもよい。例えば、アクセスポイント選択モジュール１２０は、定期的又は情報処理装置１００の電源オン時に、複数のアクセスポイント１８０との通信を行って、予め定められた順位を設定するようにしてもよい。
【００２７】
また、アクセスポイント選択モジュール１２０は、複数の他の通信機器がある場合に、複数のアクセスポイント１８０を選択してもよい。無線通信モジュール１４０は、アクセスポイント選択モジュール１２０によって選択された複数のアクセスポイント１８０との通信を行うことになる。
そして、アクセスポイント選択モジュール１２０は、予め定められた伝送方式での通信が可能であるアクセスポイント１８０に対しては、他の伝送方式でのアクセスポイント１８０よりも多くの通信先（他の通信機器）を割り当てるようにしてもよい。ここで「予め定められた伝送方式」として、無線通信モジュール１４０が通信可能な伝送方式のうち最も通信速度の速い伝送方式としてもよい。無線通信モジュール１４０は、アクセスポイント選択モジュール１２０による割り当てにしたがって、複数のアクセスポイント１８０との通信を行うことになる。
【００２８】
通信品質取得モジュール１２５は、無線通信モジュール１４０によって行われているアクセスポイント１８０との通信における通信中の通信品質を取得する。ここで「通信品質」として、伝送品質、接続品質、安定品質等がある。例えば、通信速度（通信スピード、遅延、応答性等）、安定性（データ損失率、信頼性等）、カバー範囲等がある、具体的には、無線の通信スピード、無線信号の受信レベル（電波強度）、無線通信途切れの発生等を検知することが該当する。
【００２９】
切替判断モジュール１３０は、複数のアクセスポイント１８０がある場合に、アクセスポイント１８０との通信中の通信品質よりもよい通信品質である他のアクセスポイント１８０が通信可能となったか否かを判断する。
ここで「通信中の通信品質よりもよい通信品質である他のアクセスポイント１８０」とは、現在、通信を行っているアクセスポイント１８０よりも、例えば、通信速度、エラー回数等において優れている他のアクセスポイント１８０をいう。
また、「他のアクセスポイント１８０が通信可能となった場合」とは、アクセスポイント１８０（Ａ）との通信を開始した際には、その「他のアクセスポイント１８０（Ｂ）」を選択できない状況であったため、アクセスポイント１８０（Ａ）による通信を行ったが、通信途中で、「他のアクセスポイント１８０（Ｂ）」が通信可能になった場合をいう。ここで、「他のアクセスポイント１８０（Ｂ）を選択できない状況」として、例えば、その「他のアクセスポイント１８０（Ｂ）」の全ての回線において既に通信が行われていた場合、その「他のアクセスポイント１８０（Ｂ）」がエラー等で通信できない状況であった場合等が該当する。
また、切替判断モジュール１３０は、通信残量に応じて、切り替えを行うか否かの判断を行うようにしてもよい。ここで「通信残量に応じて」として、現在、アクセスポイント１８０（Ａ）による通信を続けた場合の残りの通信に要する時間と、切り替え可能となった「他のアクセスポイント１８０（Ｂ）」による通信を最初から行った場合における通信に要する時間とを比較して、短い時間となる場合をいう。
【００３０】
また、切替判断モジュール１３０は、複数の伝送方式又はチャネルを有している場合は、１つのアクセスポイント１８０に対して、伝送方式又はチャネルを切り替えるようにしてもよい。
切替判断モジュール１３０は、アクセスポイント１８０との通信中の通信品質よりもよい通信品質であるチャネル又は伝送方式が通信可能となったか否かを判断する。
ここで「通信中の通信品質よりもよい通信品質であるチャネル又は伝送方式」とは、現在、アクセスポイント１８０との通信を行っているチャネル又は伝送方式で通信を行っているよりも、例えば、通信速度、エラー回数等において優れているチャネル又は伝送方式をいう。
また、「チャネルＢ１又は伝送方式Ｂ２が通信可能となった場合」とは、アクセスポイント１８０との通信を開始した際には、そのチャネルＢ１又は伝送方式Ｂ２による通信を選択できない状況であったため、他のチャネルＡ１又は伝送方式Ａ２による通信を行ったが、通信途中で、チャネルＢ１又は伝送方式Ｂ２が通信可能になった場合をいう。ここで、「チャネルＢ１又は伝送方式Ｂ２による通信を選択できない状況」として、例えば、そのチャネルＢ１又は伝送方式Ｂ２による通信が既に行われていた場合、そのチャネルＢ１又は伝送方式Ｂ２による通信がエラー等で通信できない状況であった場合等が該当する。
また、切替判断モジュール１３０は、通信残量に応じて、切り替えを行うか否かの判断を行うようにしてもよい。ここで「通信残量に応じて」として、現在、チャネルＡ１又は伝送方式Ａ２による通信を続けた場合の残りの通信に要する時間と、切り替え可能となったチャネルＢ１又は伝送方式Ｂ２による通信を最初から行った場合における通信に要する時間とを比較して、短い時間となる場合をいう。
【００３１】
アクセスポイント切替モジュール１３５は、切替判断モジュール１３０によるアクセスポイント１８０の切り替え判断結果にしたがって、アクセスポイント１８０に切り替えを行う。つまり、アクセスポイント切替モジュール１３５は、複数のアクセスポイント１８０がある場合に、アクセスポイント１８０との通信中の通信品質よりもよい通信品質である他のアクセスポイント１８０が通信可能となった場合は、通信中の通信をその「他のアクセスポイント１８０」に切り替える。
また、アクセスポイント切替モジュール１３５は、切替判断モジュール１３０による判断結果（通信中の通信品質よりもよいチャネル又は伝送方式が通信可能となったか否かの判断結果）にしたがって、通信品質がよくなるチャネル又は伝送方式に切り替える。つまり、アクセスポイント切替モジュール１３５は、通信中の通信品質よりもよい通信品質であるチャネル又は伝送方式が通信可能となった場合は、通信中の通信をそのチャネル又は伝送方式に切り替える。
また、アクセスポイント切替モジュール１３５は、通信残量に応じて、切り替えを行う。つまり、アクセスポイント切替モジュール１３５は、切替判断モジュール１３０による判断結果（通信残量に応じて、アクセスポイント１８０の切り替えを行うか否かの判断結果）にしたがって、アクセスポイント１８０を切り替える。また、アクセスポイント切替モジュール１３５は、切替判断モジュール１３０による判断結果（通信残量に応じて、通信の切り替えを行うか否かの判断結果）にしたがって、チャネル又は伝送方式を切り替える。
また、アクセスポイント切替モジュール１３５は、アクセスポイント１８０を切り替える場合は、伝送方式としてＩＥＥＥ８０２．１１ａｄを搭載しているアクセスポイント１８０に切り替えるようにしてもよい。アクセスポイント切替モジュール１３５は、伝送方式を切り替える場合は、伝送方式をＩＥＥＥ８０２．１１ａｄに切り替えるようにしてもよい。
【００３２】
図２は、本実施の形態を利用したシステム構成例を示す説明図である。
図２（ａ）の例に示すように、情報処理装置１００は、複数のアクセスポイント１８０（アクセスポイントＡ：１８０Ａ、アクセスポイントＢ：１８０Ｂ、アクセスポイントＣ：１８０Ｃ）と無線通信を行う。情報処理装置１００とアクセスポイント１８０とで互いに通信可能な伝送方式で無線通信が行われる。通信開始時に、予め定められたアルゴリズムにしたがって、チャネルが決定される。
無線通信においては、通信中に通信品質が変化することがある。例えば、利用環境、混雑状況、故障等によって、通信品質が変化し得る。より具体的には、無線にとっての障害物（例えば、自動車、ドアの開閉、人間等）の移動、情報処理装置１００の移動（例えば、情報処理装置１００が携帯機器である場合の所有者の移動）、他の機器（例えば、電子レンジ、他の通信機器等）の使用、トラフィック等によって、通信品質は変わり得る。
情報処理装置１００は、情報処理装置１００が通信可能な伝送方式及びチャネルと通信相手機であるアクセスポイント１８０が通信可能な伝送方式及びチャネルのうち、最も通信品質のよい伝送方式及びチャネルで通信を行う。
例えば、情報処理装置１００は、アクセスポイントＡ：１８０Ａとの通信中の通信品質よりも良い通信品質となるアクセスポイントＢ：１８０Ｂとの通信が可能となった場合に、その通信可能となったアクセスポイントＢ：１８０Ｂに切り替える。
また、情報処理装置１００は、複数の伝送方式又は複数のチャネルでの通信が可能なアクセスポイントＡ：１８０Ａとの通信にあって、通信中の通信品質よりも良い通信品質である通信が可能となった場合に、その可能となった通信における伝送方式又はチャネルに切り替える。
【００３３】
図２（ｂ）の例に示すように、画像処理装置２００が、情報処理装置１００を有していてもよい。
アクセスポイントＡ：１８０Ａは通信可能範囲２８０Ａであり、アクセスポイントＢ：１８０Ｂは通信可能範囲２８０Ｂであり、アクセスポイントＣ：１８０Ｃは通信可能範囲２８０Ｃであり、その重なった領域に画像処理装置２００が設置されている場合、画像処理装置２００は、アクセスポイントＡ：１８０Ａ、アクセスポイントＢ：１８０Ｂ、アクセスポイントＣ：１８０Ｃと通信可能である。
例えば、ユーザーは、通信機器を操作して、アクセスポイント１８０を介して画像処理装置２００に印刷指示を送信し、画像処理装置２００で印刷物を取得する。また、ユーザーは、画像処理装置２００でスキャン操作をして、通信機器にスキャンイメージである画像を送信し、通信機器内にその画像を取り込む。
【００３４】
図３は、本実施の形態（画像処理装置２００）の具体的な構成例を示す説明図である。画像処理装置２００は、ＳｏＣ３００（Ｓｙｓｔｅｍ  ｏｎ  ａ  Ｃｈｉｐ）、１１ｂ：３１０ａ、１１ａ：３１０ｂ、１１ａｃ：３１０ｃ、ＷｉＧｉｇ：３１０ｄ、ＷｉＧｉｇ：３１０ｅ、１１ａｃ：３１０ｆ、１１ｎ：３１０ｇ、１１ｇ：３１０ｈ、ブルートゥース３１０ｉ、アンテナ３２０、システムメモリ３４２、ハードディスク３４４、ＵＳＢデバイス３４６、ＡＳＩＣ３３０（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）、ユーザーインタフェース３３２、スキャナ３３４、プリンタ３３６を有している。
１１ｂ：３１０ａは、アンテナ３２０、ＳｏＣ３００と接続されている。１１ａ：３１０ｂは、アンテナ３２０、ＳｏＣ３００と接続されている。１１ａｃ：３１０ｃは、アンテナ３２０、ＳｏＣ３００と接続されている。ＷｉＧｉｇ：３１０ｄは、アンテナ３２０、ＳｏＣ３００と接続されている。ＷｉＧｉｇ：３１０ｅは、アンテナ３２０、ＳｏＣ３００と接続されている。１１ａｃ：３１０ｆは、アンテナ３２０、ＳｏＣ３００と接続されている。１１ｎ：３１０ｇは、アンテナ３２０、ＳｏＣ３００と接続されている。１１ｇ：３１０ｈは、アンテナ３２０、ＳｏＣ３００と接続されている。ブルートゥース３１０ｉは、アンテナ３２０、ＳｏＣ３００と接続されている。アンテナ３２０は共有してもよい。また、複数あってもよい。通信装置（通信用チップ）３１０とアンテナ３２０の組み合わせは、図１の例に示した無線通信モジュール１４０を具現化した一例である。１１ｂ：３１０ａ〜１１ｇ：３１０ｈは、国際標準の無線通信規格である「ＩＥＥＥ  ８０２．１１規格」に準拠したものであり、「ａ」「ａ／ｂ」「ｂ／ｇ」「ａ／ｂ／ｇ／ｎ」等がある。もちろんのことながら、この規格に準拠した製品であるＷｉ−Ｆｉ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｆｉｄｅｌｉｔｙ）であってもよい。特に、６０ＧＨｚ帯の無線通信規格であるＩＥＥＥ８０２．１１ａｄを採用してもよい。つまり、ＩＥＥＥ８０２．１１ａｄに準拠した製品であるＷｉＧｉｇ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｇｉｇａｂｉｔ、ワイギグ）であってもよい。また、無線通信の伝送方式として、ブルートゥース３１０ｉのように、「ＩＥＥＥ  ８０２．１１規格」以外の伝送方式であってもよい。
【００３５】
ＳｏＣ３００は、１１ｂ：３１０ａ、１１ａ：３１０ｂ、１１ａｃ：３１０ｃ、ＷｉＧｉｇ：３１０ｄ、ＷｉＧｉｇ：３１０ｅ、１１ａｃ：３１０ｆ、１１ｎ：３１０ｇ、１１ｇ：３１０ｈ、ブルートゥース３１０ｉ、システムメモリ３４２、ハードディスク３４４、ＵＳＢデバイス３４６、ＡＳＩＣ３３０と接続されている。ＳｏＣ３００は、通信制御モジュール１１０を具現化した一例であり、主に、通信装置（通信用チップ）３１０、システムメモリ３４２、ハードディスク３４４、ＵＳＢデバイス３４６を制御する。
システムメモリ３４２は、ＳｏＣ３００と接続されている。システムメモリ３４２は、例えば、通信制御モジュール１１０のプログラムを実施するにあたり利用されるメモリである。
ハードディスク３４４は、ＳｏＣ３００と接続されている。ハードディスク３４４には、例えば、通信内容等が格納される。
ＵＳＢデバイス３４６は、ＳｏＣ３００と接続されている。ＵＳＢデバイス３４６は、例えば、外部接続機器であるリムーバブル記録媒体、ＩＣカード等の読み込み、書き込み等を行う。また、他の通信装置を接続してもよい。
【００３６】
ＡＳＩＣ３３０は、ＳｏＣ３００、ユーザーインタフェース３３２、スキャナ３３４、プリンタ３３６と接続されている。ＡＳＩＣ３３０は、画像処理装置２００としての主な機能を実現させるためのスキャナ３３４、プリンタ３３６、ユーザーインタフェース３３２等を制御する。
ユーザーインタフェース３３２は、ＡＳＩＣ３３０と接続されている。ユーザーインタフェース３３２は、例えば、タッチパネルを兼ねる液晶ディスプレイを制御して、ユーザーの操作を受け付け、ユーザーに対してメッセージ等を提示する。この他、マウス、キーボード、カメラ、マイク等を用いたユーザーの操作（視線、ジェスチャ、音声等も含む）を受け付けるようにしてもよいし、スピーカーによる音声出力、触覚デバイスを用いた触感によって、ユーザーへのメッセージを提示するようにしてもよい。
スキャナ３３４は、ＡＳＩＣ３３０と接続されている。スキャナ３３４は、原稿の画像を読み取って、その画像を送信する。
プリンタ３３６は、ＡＳＩＣ３３０と接続されている。プリンタ３３６は、通信装置（通信用チップ）３１０又はユーザーインタフェース３３２が受け取った印刷指示にしたがって印刷を行う。
【００３７】
図４は、チャネルの例を示す説明図である。
例えば、「ＩＥＥＥ  ８０２．１１規格」の周波数「２．４ＧＨｚ帯」と「５ＧＨｚ帯」におけるチャネルを説明する。
「２．４ＧＨｚ帯」を利用した無線規格は他の機器による影響を受けやすく安定した通信がしにくい。例えば、近くに電子レンジや同じ無線ＬＡＮ機器があると、その通信は不安定なものになることが多い。一方、「５ＧＨｚ帯」と比べると電波は遠くに届き、障害物等の影響が少ない。また、多くの機器が利用しており、互換性が高い。
「５ＧＨｚ帯」は、この周波数帯を利用している機器が少ないため、電子レンジ等の影響も少なく安定した通信が期待できる。一方、遮蔽物があると「２．４ＧＨｚ帯」と比べ影響を受けやすく、壁が多くなると安定した通信ができなくなる。
また、前述した６０ＧＨｚ帯のＩＥＥＥ８０２．１１ａｄは、通信可能な距離は１０ｍほどと短いが、大容量・高速通信ができる。そして、直進性が強いために遮蔽物を越えられないが、複数のアンテナによる指向性制御を取り入れることで送受信特性を向上させることも可能である。このように、伝送方式によって、メリット、デメリットがあるため、通信途中であっても、他の伝送方式に切り替えることは有効である。
【００３８】
また、通信途中であっても、他のチャネルに切り替えることは有効である場合がある。
無線通信で利用できる周波数の範囲は定まっている。その範囲内で、複数の通信機器が同時に通信できるように利用する周波数帯域を分割し、「チャネル」に分けている。
２．４ＧＨｚ帯を使用するＩＥＥＥ８０２．１１ｂ／ｇ／ｎでは、チャネル幅：２０ＭＨｚであり、１ｃｈ〜１３ｃｈの１３チャネルに分かれている。
５ＧＨｚ帯を使用するＩＥＥＥ８０２．１１ａ／ｎ／ａｃでは、チャネル幅：２０／４０ＭＨｚ、８０／１６０ＭＨｚであり、３６ｃｈ〜６４ｃｈ、１００ｃｈ〜１４０ｃｈの１９チャネルに分かれている。
６０ＧＨｚ帯を使用するＩＥＥＥ８０２．１１ａｄでは、チャネル幅：９ＧＨｚであり、１ｃｈ〜４ｃｈの４チャネルに分かれている。
【００３９】
図４（ａ）の例に示すように、２．４ＧＨｚ帯を使用するＩＥＥＥ８０２．１１ｂ／ｇ／ｎでは、例えば、１ｃｈは、中心周波数：２４１２ＭＨｚ、帯域：２４０１〜２４２３ＭＨｚとしており、２ｃｈは、中心周波数：２４１７ＭＨｚ、帯域：２４０６〜２４２８ＭＨｚとしており、３ｃｈは、中心周波数：２４２２ＭＨｚ、帯域：２４１１〜２４３３ＭＨｚとしており、４ｃｈは、中心周波数：２４１７ＭＨｚ、帯域：２４１６〜２４３８ＭＨｚとしており、５ｃｈは、中心周波数：２４３２ＭＨｚ、帯域：２４２１〜２４４３ＭＨｚとしており、６ｃｈは、中心周波数：２４３７ＭＨｚ、帯域：２４２６〜２４４８ＭＨｚとしており、７ｃｈは、中心周波数：２４４２ＭＨｚ、帯域：２４３１〜２４５３ＭＨｚとしており、８ｃｈは、中心周波数：２４４７ＭＨｚ、帯域：２４３６〜２４５８ＭＨｚとしており、９ｃｈは、中心周波数：２４５２ＭＨｚ、帯域：２４４１〜２４６３ＭＨｚとしており、１０ｃｈは、中心周波数：２４５７ＭＨｚ、帯域：２４４６〜２４６８ＭＨｚとしており、１１ｃｈは、中心周波数：２４６２ＭＨｚ、帯域：２４５１〜２４７３ＭＨｚとしており、１２ｃｈは、中心周波数：２４６７ＭＨｚ、帯域：２４５６〜２４７８ＭＨｚとしており、１３ｃｈは、中心周波数：２４７２ＭＨｚ、帯域：２４６１〜２４８３ＭＨｚとしており、１４ｃｈは、中心周波数：２４８４ＭＨｚ、帯域：２４７３〜２４９５ＭＨｚとしている。
このように、チャネルは隣り合っているチャネルの周波数帯と被ってしまっている。これをオーバーラップ（ｏｖｅｒｌａｐ）という。具体的には、「チャネル幅２０ＭＨｚ」の場合は前後３チャネル分、「チャネル幅２２ＭＨｚ」の場合は前後４チャネル分重複しており、互いに干渉してしまう関係にある。
つまり、無線通信で１台が「１ｃｈ」でもう一台が「２ｃｈ」を利用していると、互いに干渉してしまい通信が不安定になってしまうことがある。
３チャネル分（又は４チャネル分）重なっているのならば、重複分＋１だけチャネル数をずらせばお互いのチャネルは干渉しなくなる。「チャネル幅２０ＭＨｚ」の場合は「１ｃｈ、５ｃｈ、９ｃｈ、１３ｃｈ」、「チャネル幅２２ＭＨｚ」の場合は「１ｃｈ、６ｃｈ、１１ｃｈ（２ｃｈ、７ｃｈ、１２ｃｈや３ｃｈ、８ｃｈ、１３ｃｈ）」をそれぞれ利用させればお互いの通信は安定する。したがって、安定した通信が期待できるチャネル（非オーバーラップチャネル）は、４チャネル分（又は３チャネル）ある。
【００４０】
図４（ｂ）の例に示すように、５ＧＨｚ帯を使用するＩＥＥＥ８０２．１１ａ／ｎ／ａｃでは、１９チャネルあり、各チャネルの周波数帯は独立しており互いのチャネルが干渉しないようになっている。つまり、隣接チャネルを割り当てても干渉することはない。よって、５ＧＨｚ帯を利用すると他の機器との干渉も無くなるだけでなく、チャネルによる干渉も無くなる。
【００４１】
また、チャネルの切り替えとして、「チャネルボンディング（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｂｏｎｄｉｎｇ）」機能（倍速モード）を含めてもよい。つまり、チャネルの切り替えとして、チャネルボンディング機能を用いていない無線通信からチャネルボンディング機能を用いた無線通信への変更、チャネルボンディング機能を用いた無線通信からチャネルボンディング機能を用いていない無線通信への変更、チャネルボンディング機能におけるチャネルの切り替えが加わる。チャネルボンディング機能は、同時に２つのチャネルを使い、結合させることで通信速度を高める技術である。例えば、１つのチャネルが占有する帯域は２０ＭＨｚであるが、これをまとめて４０ＭＨｚの帯域として通信させるものである。ただし、チャネルボンディング機能を使うと利用できるチャネル数は減少することになり、干渉も起こりやすくなる。なお、親機と子機が、チャネルボンディング機能に対応していることが必要である。
また、伝送方式の切り替えとして、「ＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｉｎｐｕｔ，  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｏｕｔｐｕｔ）」を含めてもよい。つまり、伝送方式の切り替えとして、ＭＩＭＯを用いていない無線通信からＭＩＭＯを用いた無線通信への変更、ＭＩＭＯを用いた無線通信からＭＩＭＯを用いていない無線通信への変更、ＭＩＭＯにおけるアンテナの変更が加わる。ＭＩＭＯは、無線通信において送信機と受信機の双方で複数のアンテナを使って通信を高速化する技術である。なお、親機と子機が、ＭＩＭＯに対応していることが必要である。
【００４２】
図５は、本実施の形態（情報処理装置１００）による処理例を示すフローチャートである。情報処理装置１００を設置する際、情報処理装置１００のダイアグ機能（自己診断機能）にて、自動的に無線信号を発信し、通信相手機であるアクセスポイント１８０からの受信信号を受信し、その検知データにしたがって、最適な伝送方式、チャネルの組み合わせを構成できる（優先順位テーブル８００を生成できる）ようにしてもよい。
【００４３】
ステップＳ５０２では、情報処理装置１００の電源オン時（設置時（初期設定時）を含む）又は定期時（予め定められた期間毎、例えば、月曜日の１２時等）であるか否かを判断し、電源オン時又は定期時である場合はステップＳ５０４へ進み、それ以外の場合は処理を終了する（ステップＳ５９９）。電源オン時としたのは、その後の通信環境（その場所、地域）が決定されることになるからである。また、通信環境の変化もあり得るので、定期的に通信環境を検知するようにしている。
ステップＳ５０４では、伝送方式を選択する。複数の伝送方式から、対象とする伝送方式の選択の順序として予め定められていてもよい。
ステップＳ５０６では、チャネルを選択する。複数のチャネルから、対象とするチャネルの選択の順序として予め定められていてもよい。
ステップＳ５０８では、ステップＳ５０４、ステップＳ５０６で選択された伝送方式、チャネルで試験的無線通信を行う。
【００４４】
ステップＳ５１０では、通信可能なアクセスポイント１８０に関する情報を取得する。例えば、アクセスポイント情報テーブル６００を取得する。
図６は、アクセスポイント情報テーブル６００のデータ構造例を示す説明図である。アクセスポイント情報テーブル６００は、アクセスポイントＩＤ欄６１０、アクセスポイント名称欄６２０、アクセスポイント管理者欄６３０、可能伝送方式数欄６４０、可能伝送方式欄６５０、セキュリティ欄６６０、通信品質欄６７０、機能欄６８０を有している。アクセスポイントＩＤ欄６１０は、本実施の形態において、アクセスポイント１８０を一意に識別するための情報（アクセスポイントＩＤ：ＩＤｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ）を記憶している。アクセスポイントＩＤとして、ＳＳＩＤ（Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔ  ＩＤｅｎｔｉｆｉｅｒ）であってもよい。アクセスポイント名称欄６２０は、そのアクセスポイント１８０の名称（ＳＳＩＤ：Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔ  ＩＤｅｎｔｉｆｉｅｒ）を記憶している。アクセスポイント管理者欄６３０は、そのアクセスポイント１８０の管理者を記憶している。可能伝送方式数欄６４０は、そのアクセスポイント１８０で可能な伝送方式の数を記憶している。可能伝送方式欄６５０は、そのアクセスポイント１８０において可能な伝送方式を記憶している。可能伝送方式数欄６４０の数だけ可能伝送方式欄６５０内に伝送方式が記憶されている。セキュリティ欄６６０は、そのアクセスポイント１８０が備えている暗号化方式を記憶している。通信品質欄６７０は、そのアクセスポイント１８０における通信品質を記憶している。伝送方式毎に通信品質を記憶してもよい。また、ステップＳ５１２で計測した通信品質を記憶させてもよい。機能欄６８０は、そのアクセスポイント１８０が備えている機能を記憶している。例えば、インターネット等に接続可能であること等がある。
【００４５】
ステップＳ５１２では、その伝送方式、チャネルにおけるアクセスポイント１８０との通信における通信品質を取得する。実際にそのアクセスポイント１８０と通信を行い、通信品質を計測する。
ステップＳ５１４では、全ての組み合わせを試したか否かを判断し、試した場合はステップＳ５１６へ進み、それ以外の場合はステップＳ５０４へ戻る。
【００４６】
ステップＳ５１６では、通信品質に基づいて、アクセスポイント１８０を順位付ける。つまり、通信品質がよいアクセスポイント１８０から順位付けを行う。
ステップＳ５１８では、優先順位テーブルを作成する。例えば、優先順位テーブル８００を生成する。
【００４７】
優先順位テーブルとして、優先順位テーブル７００、優先順位テーブル８００、優先順位テーブル９００のいずれかを用いる。いずれを用いるかは、情報処理装置１００の管理者が設定してもよいし、デフォルトとして予め定められていてもよい。優先順位テーブル７００、優先順位テーブル９００は、予め作成しておいてもよい。優先順位テーブル８００は、前述の図５の例で示したフローチャートによる処理によって生成（更新）される。
図７は、優先順位テーブル７００のデータ構造例を示す説明図である。優先順位テーブル７００は、優先順位欄７１０、伝送方式欄７２０、アクセスポイントＩＤ欄７３０を有している。優先順位欄７１０は、優先順位を記憶している。この図７の例では、送信速度の速い順に優先順位を振っている。伝送方式欄７２０は、その優先順位での伝送方式を記憶している。アクセスポイントＩＤ欄７３０は、その優先順位のアクセスポイント１８０のアクセスポイントＩＤを記憶している。
【００４８】
図８は、優先順位テーブル８００のデータ構造例を示す説明図である。優先順位テーブル８００は、優先順位欄８１０、伝送方式欄８２０、チャネル欄８３０、通信品質欄８４０、アクセスポイントＩＤ欄８５０を有している。優先順位欄８１０は、優先順位を記憶している。伝送方式欄８２０は、その優先順位での伝送方式を記憶している。チャネル欄８３０は、その優先順位でのチャネルを記憶している。通信品質欄８４０は、通信品質を記憶している。アクセスポイントＩＤ欄８５０は、その優先順位でのアクセスポイントのアクセスポイントＩＤを記憶している。優先順位テーブル８００は、例えば、通信速度だけでなく、通信エラーの回数が少ない伝送方式とチャネルの組み合わせを選択できるようにしたものである。通信エラーの回数は、過去の通信履歴から算出すればよい。また、優先順位テーブル８００を、図５の例に示したフローチャートの処理によって順位付けされた伝送方式とチャネルの組み合わせとしてもよい。
【００４９】
図９は、優先順位テーブル９００のデータ構造例を示す説明図である。優先順位テーブル９００は、優先順位欄９１０、セキュリティ欄９２０、アクセスポイントＩＤ欄９３０を有している。優先順位欄９１０は、優先順位を記憶している。セキュリティ欄９２０は、その優先順位のセキュリティ（暗号化方式）を記憶している。例えば、ＷＥＰ、ＷＰＡ−ＴＫＩＰ、ＷＰＡ２−ＡＥＳ、ＩＥＥＥ  ８０２．１Ｘ等がある。アクセスポイントＩＤ欄９３０は、その優先順位のアクセスポイント１８０のアクセスポイントＩＤを記憶している。
【００５０】
図１０は、本実施の形態による処理例を示すフローチャートである。
ステップＳ１００２では、通信可能なアクセスポイント１８０を取得する。試験的な無線通信を行えばよい。
ステップＳ１００４では、優先順位にしたがって、アクセスポイント１８０を選択する。例えば、通信速度にしたがう場合は優先順位テーブル７００を用いればよいし、実際の通信を行った場合の通信品質にしたがう場合は優先順位テーブル８００を用いればよいし、暗号強度にしたがう場合は優先順位テーブル９００を用いればよい。また、予め定められた機能を有していることを条件として、アクセスポイント１８０を選択してもよい。例えば、外部（インターネット）との接続をしなければならない場合、通信可能なアクセスポイント１８０のうち、外部へのゲートウェイができるアクセスポイント１８０があるときには、最大通信速度等で選択せずに、外部へのゲートウェイができるアクセスポイント１８０を選択するようにしてもよい。また、複数のアクセスポイント１８０と接続してもよい。
ステップＳ１００６では、ステップＳ１００４で選択したアクセスポイント１８０との通信を開始する。
【００５１】
図１０の例に示すフローチャートにしたがって、アクセスポイント１８０を選択した後に、図１１又は図１２の例に示すフローチャートにしたがって、そのアクセスポイント１８０との通信における伝送方式、チャネルを決定する。ただし、優先順位テーブル７００、優先順位テーブル８００を用いた場合は、伝送方式（又は伝送方式とチャネル）も決定しているが、実際に通信可能であるか否かを検証する。
図１１は、本実施の形態（主に、アクセスポイント選択モジュール１２０）による処理例を示すフローチャートである。通信を開始するにあたって、伝送方式、チャネルを選択する処理である。
ステップＳ１１０２では、アクセスポイント情報記憶モジュール１１５からアクセスポイント１８０において可能な伝送方式を取得する。例えば、アクセスポイント情報記憶モジュール１１５に記憶されているアクセスポイント情報テーブル６００の可能伝送方式欄６５０から取得する。
【００５２】
ステップＳ１１０４では、優先順位にしたがって、ステップＳ１１０２で取得した伝送方式を順位付けする。例えば、優先順位として、優先順位テーブル７００又は優先順位テーブル８００を用いてもよい。つまり、優先順位テーブル７００又は優先順位テーブル８００にしたがって、アクセスポイント１８０において可能な伝送方式を順位付けする。
【００５３】
ステップＳ１１０６では、ステップＳ１１０２で取得した伝送方式の数をＮとする。例えば、アクセスポイント情報記憶モジュール１１５に記憶されているアクセスポイント情報テーブル６００の可能伝送方式数欄６４０内の数をＮとすればよい。
ステップＳ１１０８では、ｉ＝１とする（変数ｉに１を代入する）。なお、ｉは伝送方式の順位を示している。
ステップＳ１１１０では、ｉ番目の伝送方式でのチャネル数をＭとする。
ステップＳ１１１２では、ｊ＝１とする（変数ｊに１を代入する）。なお、ｊはチャネルの順位を示している。チャネルに優先順位を付していない場合（前述の優先順位テーブル７００を用いた順位付けの場合）は、任意の順付け（例えば、チャネル番号順）を行えばよい。
ステップＳ１１１４では、ｉ番目の伝送方式、ｊ番目のチャネルでの通信は可能か否かを判断し、通信可能である場合はステップＳ１１２６へ進み、それ以外の場合（例えば、既に、情報処理装置１００、アクセスポイント１８０のいずれかで使用されている、又は、故障している等）はステップＳ１１１６へ進む。
【００５４】
ステップＳ１１１６では、ｊ＝ｊ＋１とする（変数ｊをインクリメントする）。
ステップＳ１１１８では、Ｍ≦ｊであるか否かを判断し、Ｍ≦ｊである場合（ｉ番目の伝送方式におけるチャネルを全てステップＳ１１１４で判断した場合）はステップＳ１１２０へ進み、それ以外の場合はステップＳ１１１４へ戻る。
ステップＳ１１２０では、ｉ＝ｉ＋１とする（変数ｉをインクリメントする）。
ステップＳ１１２２では、Ｎ≦ｉであるか否かを判断し、Ｎ≦ｉである場合（対象としているアクセスポイント１８０で可能な伝送方式を全てステップＳ１１１４で判断した場合）はステップＳ１１２４へ進み、それ以外の場合はステップＳ１１１２へ戻る。
【００５５】
ステップＳ１１２４では、そのアクセスポイント１８０との通信はできない旨のメッセージを提示する。また、アクセスポイント１８０として、キュー（待ち行列）にセットしてもよい。
ステップＳ１１２６では、そのｉ番目の伝送方式、ｊ番目のチャネルを選択する。
ステップＳ１１２８では、無線通信モジュール１４０は、ステップＳ１１２６で選択した伝送方式、チャネルでの通信を開始する。これによって、情報処理装置１００とアクセスポイント１８０で互いに通信可能な伝送方式、チャネルのうちで、優先順位にしたがって伝送方式、チャネルで通信を行うことになる。
【００５６】
図１２は、本実施の形態（主に、アクセスポイント選択モジュール１２０）による処理例を示すフローチャートである。通信（図１２の例では「対象としている通信」という）を開始するにあたって、伝送方式、チャネルを選択する処理であって、図１１の例に示したフローチャートによる処理とは異なる処理である。
ステップＳ１２０２では、最も優先度の高い伝送方式Ａ、チャネルＡを選択する。具体的には、情報処理装置１００とアクセスポイント１８０との間で通信可能（可能性で足りる）な伝送方式、チャネルのうち、優先順位テーブル７００又は優先順位テーブル８００で最も優先度の高い伝送方式、チャネルを選択すればよい。
ステップＳ１２０４では、その選択された伝送方式Ａ、チャネルＡは情報処理装置１００又はアクセスポイント１８０で既に使用されているか否かを判断し、使用されている場合はステップＳ１２０６へ進み、それ以外の場合はステップＳ１２２４へ進む。
【００５７】
ステップＳ１２０６では、通信可能である伝送方式Ｂ、チャネルＢを選択する。具体的には、情報処理装置１００とアクセスポイント１８０との間で通信可能（実際に通信できることが必要）な伝送方式、チャネルを選択すればよい。例えば、伝送方式Ａ、チャネルＡの次に優先度が高いものにすればよい。
【００５８】
ステップＳ１２０８では、通信中である伝送方式Ａ、チャネルＡにおける通信残量を取得する。この処理は、伝送方式Ａ、チャネルＡでの通信が終了するまでの通信残時間Ｘ（いわゆる待機時間）を算出するためである。
ステップＳ１２１０では、伝送方式Ａ、チャネルＡにおける通信残時間Ｘを算出する。伝送方式Ａにおける公称値の通信速度を用いてもよいし、伝送方式Ａ、チャネルＡにおける実績としての通信速度を用いるようにしてもよい。
【００５９】
ステップＳ１２１２では、対象としている通信における通信量を取得する。この処理は、伝送方式Ａ、チャネルＡでの通信時間Ｙ、伝送方式Ｂ、チャネルＢでの通信時間Ｚを算出するためである。
ステップＳ１２１４では、伝送方式Ａ、チャネルＡにおける通信時間Ｙを算出する。伝送方式Ａにおける公称値の通信速度を用いてもよいし、伝送方式Ａ、チャネルＡにおける実績としての通信速度を用いるようにしてもよい。
ステップＳ１２１６では、伝送方式Ｂ、チャネルＢにおける通信時間Ｚを算出する。伝送方式Ｂにおける公称値の通信速度を用いてもよいし、伝送方式Ｂ、チャネルＢにおける実績としての通信速度を用いるようにしてもよい。
【００６０】
ステップＳ１２１８では、「通信残時間Ｘ＋通信時間Ｙ≦通信時間Ｚ」であるか否かを判断し、「通信残時間Ｘ＋通信時間Ｙ≦通信時間Ｚ」である場合はステップＳ１２２０へ進み、それ以外の場合はステップＳ１２２２へ進む。なお、「通信残時間Ｘ＋通信時間Ｙ」は、伝送方式Ａ、チャネルＡで通信を行った場合、つまり、通信中である伝送方式Ａ、チャネルＡでの通信終了を待って、伝送方式Ａ、チャネルＡでの通信を行った場合の終了するまでの時間である。伝送方式Ａ、チャネルＡの通信速度が、伝送方式Ｂ、チャネルＢよりも速く、対象としている通信における通信容量が大きい場合に、伝送方式Ａ、チャネルＡが空くのを待った方がよい場合があるからである。例えば、伝送方式Ａとして、ＩＥＥＥ８０２．１１ａｄであり、高解像度の画像等を送信する場合に、伝送方式Ａを待つ方が速い場合がある。
【００６１】
ステップＳ１２２０では、無線通信モジュール１４０は、通信中の伝送方式Ａ、チャネルＡの終了を待ち、伝送方式Ａ、チャネルＡでの対象としている通信を行う。
ステップＳ１２２２では、無線通信モジュール１４０は、伝送方式Ｂ、チャネルＢでの通信を開始する。
ステップＳ１２２４では、無線通信モジュール１４０は、伝送方式Ａ、チャネルＡでの通信を開始する。
【００６２】
図１３は、本実施の形態による処理例を示すフローチャートである。通信中のアクセスポイント１８０の切り替え処理である。
ステップＳ１３０２では、切替判断モジュール１３０が、切替判断処理を行う。ステップＳ１３０２の詳細な処理については、図１４の例に示すフローチャートを用いて後述する。
ステップＳ１３０４では、ステップＳ１３０２での処理結果が切替必要か否かを判断し、必要な場合はステップＳ１３０６へ進み、それ以外の場合はステップＳ１３０８へ進む。
ステップＳ１３０６では、アクセスポイント切替モジュール１３５が、アクセスポイント切替処理を行う。ステップ１３０６の詳細な処理については、図１５の例に示すフローチャートを用いて後述する。
ステップＳ１３０８では、無線通信モジュール１４０は、従前の伝送方式、チャネルでの通信を継続する。
【００６３】
図１４は、本実施の形態（主に、切替判断モジュール１３０）による処理例を示すフローチャートである。
ステップＳ１４０２では、他のアクセスポイント１８０は通信可能となったか否かを判断し、通信可能となった場合はステップＳ１４０４へ進み、それ以外の場合は通信可能となるまで待機する。なお、図１５の例に示すフローチャートのステップＳ１５０８において、ステップＳ１４０２で通信可能となった「他のアクセスポイント１８０」で、新しい通信を開始することになる。
ステップＳ１４０４では、現アクセスポイント１８０の優先順位を取得する。例えば、優先順位テーブル７００、優先順位テーブル８００、優先順位テーブル９００を用いて、現アクセスポイント１８０の優先順位を取得する。なお、優先順位が通信品質である場合は、優先順位テーブル８００を用いてもよいし、現在の通信品質を用いてもよい。
【００６４】
ステップＳ１４０６では、通信可能となったアクセスポイント１８０の優先順位を取得する。例えば、優先順位テーブル７００、優先順位テーブル８００、優先順位テーブル９００を用いて、現アクセスポイント１８０の優先順位を取得する。なお、優先順位が通信品質である場合は、優先順位テーブル８００を用いてもよいし、現在の通信品質を用いてもよい。
ステップＳ１４０８では、通信可能となったアクセスポイント１８０の優先順位は、現アクセスポイント１８０の優先順位よりも上位か否かを判断し、上位の場合はステップＳ１４１０へ進み、それ以外の場合はステップＳ１４１２へ進む。
ステップＳ１４１０では、切替必要と判断する。
ステップＳ１４１２では、切替不要と判断する。
【００６５】
図１５は、本実施の形態（アクセスポイント切替モジュール１３５）による処理例を示すフローチャートである。
ステップＳ１５０２では、現在通信中であるアクセスポイント１８０に対して、切替可否の問い合わせを行う。
ステップＳ１５０４では、アクセスポイント１８０からの返信が切替可能か否かを判断し、切替可の場合はステップＳ１５０６へ進み、それ以外の場合はステップＳ１５１０へ進む。
ステップＳ１５０６では、現通信を切断する。
ステップＳ１５０８では、新しいアクセスポイント１８０との通信を開始する。例えば、新しいアクセスポイント１８０で最初から通信をやり直してもよいし、残りの通信を新しいアクセスポイント１８０で行ってもよい。
ステップＳ１５１０では、無線通信モジュール１４０は、従前の通信を継続する。
【００６６】
図１６は、本実施の形態による処理例を示すフローチャートである。
ステップＳ１６０２では、複数の通信相手機との通信が必要か否かを判断し、必要な場合はステップＳ１６０４へ進み、それ以外の場合は処理を終了する（ステップＳ１６９９）。ここで「複数の通信相手機との通信」は、アクセスポイント１８０を介しての通信機器との通信である。例えば、情報処理装置１００が同報通信を行う場合等が該当する。
ステップＳ１６０４へ進む場合は、複数のアクセスポイント１８０と接続して、それらのアクセスポイント１８０に通信相手機を割り振る処理を行う。１台のアクセスポイント１８０（Ａ）のみを使用してシーケンシャルに通信すると、トータルの時間がかかってしまうので、他のアクセスポイント１８０（アクセスポイント１８０（Ａ）よりも通信速度が遅くてもよい）も使用して、トータルの時間の短縮化を行う処理である。なお、アクセスポイント１８０との接続は、図１０の例に示したフローチャートによる処理を行えばよい。
【００６７】
ステップＳ１６０４では、通信可能なアクセスポイント１８０の通信速度を取得する。
ステップＳ１６０６では、通信速度に応じて、アクセスポイント１８０毎に通信相手機を割り振る。例えば、１００個の通信相手機に対して通信を行う場合、アクセスポイント１８０の通信速度に応じて、以下のように、通信相手機を割り振るようにしてもよい。
（１）ＩＥＥＥ８０２．１１ａｄのアクセスポイントＡ：１８０Ａには、４７台の通信相手機
（２）ＩＥＥＥ８０２．１１ａｄのアクセスポイントＢ：１８０Ｂには、４７台の通信相手機
（３）ＩＥＥＥ８０２．１１ａｃのアクセスポイントＣ：１８０Ｃには、６台の通信相手機
ステップＳ１６０８では、各アクセスポイント１８０を介して、通信相手機との通信を開始する。
【００６８】
図１７を参照して、本実施の形態の情報処理装置のハードウェア構成例について説明する。図１７に示す構成は、例えばパーソナルコンピュータ（ＰＣ）等によって構成されるものであり、スキャナ等のデータ読み取り部１７１７と、プリンタ等のデータ出力部１７１８を備えたハードウェア構成例を示している。なお、図３に示す例は、ＡＳＩＣ等を用いて、主にチップとしての構成を示しているが、図１７に示す例は、パーソナルコンピュータ等によって構成した場合の主に機能的な構成を記載したものである。例えば、ＳｏＣ３００、ＡＳＩＣ３３０による機能をＣＰＵ１７０１が担う。
【００６９】
ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）１７０１は、前述の実施の形態において説明した各種のモジュール、すなわち、通信制御モジュール１１０、アクセスポイント選択モジュール１２０、通信品質取得モジュール１２５、切替判断モジュール１３０、アクセスポイント切替モジュール１３５、無線通信モジュール１４０等の各モジュールの実行シーケンスを記述したコンピュータ・プログラムにしたがった処理を実行する制御部である。
【００７０】
ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）１７０２は、ＣＰＵ１７０１が使用するプログラムや演算パラメータ等を格納する。ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）１７０３は、ＣＰＵ１７０１の実行において使用するプログラムや、その実行において適宜変化するパラメータ等を格納する。これらはＣＰＵバス等から構成されるホストバス１７０４により相互に接続されている。
【００７１】
ホストバス１７０４は、ブリッジ１７０５を介して、ＰＣＩ（Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｉｎｔｅｒｃｏｎｎｅｃｔ／Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）バス等の外部バス１７０６に接続されている。
【００７２】
キーボード１７０８、マウス等のポインティングデバイス１７０９は、操作者により操作されるデバイスである。ディスプレイ１７１０は、液晶表示装置又はＣＲＴ（Ｃａｔｈｏｄｅ  Ｒａｙ  Ｔｕｂｅ）等があり、各種情報をテキストやイメージ情報として表示する。また、ポインティングデバイス１７０９とディスプレイ１７１０の両方の機能を備えているタッチスクリーン等であってもよい。その場合、キーボードの機能の実現について、キーボード１７０８のように物理的に接続しなくても、画面（タッチスクリーン）上にソフトウェアでキーボード（いわゆるソフトウェアキーボード、スクリーンキーボード等ともいわれる）を描画して、キーボードの機能を実現するようにしてもよい。
【００７３】
ＨＤＤ（Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖｅ）１７１１は、ハードディスク（フラッシュ・メモリ等であってもよい）を内蔵し、ハードディスクを駆動し、ＣＰＵ１７０１によって実行するプログラムや情報を記録又は再生させる。ハードディスクは、アクセスポイント情報記憶モジュール１１５等としての機能を実現させ、アクセスポイント情報テーブル６００、優先順位テーブル７００、優先順位テーブル８００、優先順位テーブル９００、通信内容等が格納される。さらに、その他の各種データ、各種コンピュータ・プログラム等が格納される。
【００７４】
ドライブ１７１２は、装着されている磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、又は半導体メモリ等のリムーバブル記録媒体１７１３に記録されているデータ又はプログラムを読み出して、そのデータ又はプログラムを、インタフェース１７０７、外部バス１７０６、ブリッジ１７０５、及びホストバス１７０４を介して接続されているＲＡＭ１７０３に供給する。なお、リムーバブル記録媒体１７１３も、データ記録領域として利用可能である。
【００７５】
接続ポート１７１４は、外部接続機器１７１５を接続するポートであり、ＵＳＢ、ＩＥＥＥ１３９４等の接続部を持つ。接続ポート１７１４は、インタフェース１７０７、及び外部バス１７０６、ブリッジ１７０５、ホストバス１７０４等を介してＣＰＵ１７０１等に接続されている。通信部１７１６は、通信回線に接続され、外部とのデータ通信処理を実行する。データ読み取り部１７１７は、例えばスキャナであり、ドキュメントの読み取り処理を実行する。データ出力部１７１８は、例えばプリンタであり、ドキュメントデータの出力処理を実行する。
【００７６】
なお、図１７に示す情報処理装置のハードウェア構成は、１つの構成例を示すものであり、本実施の形態は、図１７に示す構成に限らず、本実施の形態において説明したモジュールを実行可能な構成であればよい。例えば、一部のモジュールを専用のハードウェア（例えば特定用途向け集積回路（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ：ＡＳＩＣ）等）で構成してもよく、一部のモジュールは外部のシステム内にあり通信回線で接続している形態でもよく、さらに図１７に示すシステムが複数互いに通信回線によって接続されていて互いに協調動作するようにしてもよい。また、特に、パーソナルコンピュータの他、携帯情報通信機器（携帯電話、スマートフォン、モバイル機器、ウェアラブルコンピュータ等を含む）、情報家電、ロボット、複写機、ファックス、スキャナ、プリンタ、複合機（スキャナ、プリンタ、複写機、ファックス等のいずれか２つ以上の機能を有している画像処理装置）などに組み込まれていてもよい。
【００７７】
また、前述の実施の形態の説明内での比較処理において、「以上」、「以下」、「より大きい」、「より小さい（未満）」としたものは、その組み合わせに矛盾が生じない限り、それぞれ「より大きい」、「より小さい（未満）」、「以上」、「以下」としてもよい。
また、伝送方式を変更して、通信品質が改善されない場合には、異なるチャネルに切り替えるようにしてもよい。ここで「通信品質が改善されない場合」として、具体的には、伝送方式変更前後の通信品質の値の差分が予め定められた値以内である場合、又は、伝送方式変更前よりも伝送方式変更後の通信品質が悪くなっている場合がある。
【００７８】
なお、説明したプログラムについては、記録媒体に格納して提供してもよく、また、そのプログラムを通信手段によって提供してもよい。その場合、例えば、前記説明したプログラムについて、「プログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体」の発明として捉えてもよい。
「プログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体」とは、プログラムのインストール、実行、プログラムの流通等のために用いられる、プログラムが記録されたコンピュータで読み取り可能な記録媒体をいう。
なお、記録媒体としては、例えば、デジタル・バーサタイル・ディスク（ＤＶＤ）であって、ＤＶＤフォーラムで策定された規格である「ＤＶＤ−Ｒ、ＤＶＤ−ＲＷ、ＤＶＤ−ＲＡＭ等」、ＤＶＤ＋ＲＷで策定された規格である「ＤＶＤ＋Ｒ、ＤＶＤ＋ＲＷ等」、コンパクトディスク（ＣＤ）であって、読出し専用メモリ（ＣＤ−ＲＯＭ）、ＣＤレコーダブル（ＣＤ−Ｒ）、ＣＤリライタブル（ＣＤ−ＲＷ）等、ブルーレイ・ディスク（Ｂｌｕ−ｒａｙ（登録商標）  Ｄｉｓｃ）、光磁気ディスク（ＭＯ）、フレキシブルディスク（ＦＤ）、磁気テープ、ハードディスク、読出し専用メモリ（ＲＯＭ）、電気的消去及び書換可能な読出し専用メモリ（ＥＥＰＲＯＭ（登録商標））、フラッシュ・メモリ、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）、ＳＤ（Ｓｅｃｕｒｅ  Ｄｉｇｉｔａｌ）メモリーカード等が含まれる。
そして、前記のプログラムの全体又はその一部は、前記記録媒体に記録して保存や流通等させてもよい。また、通信によって、例えば、ローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ）、メトロポリタン・エリア・ネットワーク（ＭＡＮ）、ワイド・エリア・ネットワーク（ＷＡＮ）、インターネット、イントラネット、エクストラネット等に用いられる有線ネットワーク、又は無線通信ネットワーク、さらにこれらの組み合わせ等の伝送媒体を用いて伝送させてもよく、また、搬送波に乗せて搬送させてもよい。
さらに、前記のプログラムは、他のプログラムの一部分若しくは全部であってもよく、又は別個のプログラムと共に記録媒体に記録されていてもよい。また、複数の記録媒体に分割して記録されていてもよい。また、圧縮や暗号化等、復元可能であればどのような態様で記録されていてもよい。
【符号の説明】
【００７９】
１００…情報処理装置
１１０…通信制御モジュール
１１５…アクセスポイント情報記憶モジュール
１２０…アクセスポイント選択モジュール
１２５…通信品質取得モジュール
１３０…切替判断モジュール
１３５…アクセスポイント切替モジュール
１４０…無線通信モジュール
１８０…アクセスポイント
２００…画像処理装置
２８０…通信可能範囲
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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