(57)【要約】【課題】エンコーダ信号のパルス幅が一様でない場合、着目したパルス信号が正常であるかノイズによるものかの判定および除去を行う。【解決手段】被測定体の位置または角度の位相変化を示すエンコーダの出力信号を処理する信号処理装置であって、出力信号のカウントの増減方向を予測する予測部１１と、予測部１１で予測した前記カウントの増減方向と異なるカウントをノイズと判定する判定部１２と、カウントした値を補正する補正部１３と、を有し、判定部１２は、予めプロファイルされた被測定体の回転周期に関する値と比較することで、判定を行う。【選択図】図４
2019158740.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被測定体の位置または角度の位相変化を示すエンコーダの出力信号を処理する信号処理装置であって、
前記出力信号のカウントの増減方向を予測する予測部と、
前記予測部で予測した前記カウントの増減方向と異なるカウントをノイズと判定する判定部と、
前記カウントした値を補正する補正部と、
を有し、
前記判定部は、予めプロファイルされた前記被測定体の回転周期に関する値と比較することで、判定を行うことを特徴とする信号処理装置。
【請求項２】
前記被測定体が有する回転周期をプロファイルして記憶する記憶部をさらに備えることを特徴とする請求項１に記載の信号処理装置。
【請求項３】
前記判定部は、ある基準期間に前記カウントの増減方向が変化しなければ、その方向が現在の増減方向と予測し、基準期間よりも短いカウントの増減が発生した場合、そのカウントをノイズと判定することを特徴とする請求項１または２に記載の信号処理装置。
【請求項４】
前記判定部は、前記カウントが増加中のときに前記被測定体からの前記出力信号を入力することを特徴とする請求項１〜３の何れか一つに記載の信号処理装置。
【請求項５】
前記補正部は、前記ノイズと判定したカウントの数値を、その正負に応じてノイズ検出後に加算または減算することを特徴とする請求項１〜４の何れか一つに記載の信号処理装置。
【請求項６】
請求項１〜５の何れか一つに記載の信号処理装置を備え、
シート媒体の搬送時および非搬送時における前記信号処理装置の出力値の差分に基づいて前記シート媒体の厚さを検出することを特徴とする媒体厚さ検出装置。
【請求項７】
請求項６に記載の媒体厚さ検出装置を備え、
シート媒体に画像を形成することを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、信号処理装置、媒体厚さ検出装置、および画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複合機等の画像形成装置では、シート媒体の種類ごとに定着や転写の制御を変えるため、紙厚を測定することにより紙種を特定する必要がある。紙厚測定にエンコーダを用いる場合、外乱等によってエンコーダ信号にノイズが発生すると、エンコーダのカウンタ値から算出した紙厚と実際の紙厚に誤差が発生する。エンコーダ信号に発生したノイズを除去する方法としては、基準値以下の間隔のパルスをノイズと判定し、カウント値に反映させない方法などがある。
【０００３】
例えば特許文献１には、エンコーダ信号から高精度なデジタル信号を生成するために、パルスの間隔が所定間隔以下であるパルスをノイズと判定し、そのパルスを除去する技術が開示されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記に示されるような従来のエンコーダ信号のノイズ除去の技術にあっては、エンコーダ信号のパルス間隔が一様でない場合、着目したパルスが正常なパルスなのかノイズによるパルスなのか判定が困難という問題があった。
【０００５】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、エンコーダ信号のパルス幅が一様でない場合、着目したパルス信号が正常であるかノイズによるものかの判定および除去を行うことを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、被測定体の位置または角度の位相変化を示すエンコーダの出力信号を処理する信号処理装置であって、前記出力信号のカウントの増減方向を予測する予測部と、前記予測部で予測した前記カウントの増減方向と異なるカウントをノイズと判定する判定部と、前記カウントした値を補正する補正部と、を有し、前記判定部は、予めプロファイルされた前記被測定体の回転周期に関する値と比較することで、判定を行うことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明は、エンコーダ信号のパルス幅が一様でない場合、着目したパルス信号が正常であるかノイズによるものかの判定ができ、その除去を行うことができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、実施の形態にかかる画像形成装置の概略構成図である。
【図２】図２は、画像形成装置の主要構成を示すブロック図である。
【図３】図３は、給紙搬送系にエンコーダを配置した例を示す説明図である。
【図４】図４は、信号処理部の機能構成例を示すブロック図である。
【図５】図５は、エンコーダによる検出の原理を示す説明図であり、（ａ）はエンコーダの基本構成、（ｂ）はエンコーダのフィルムが左に移動した場合の出力例、（ｃ）はエンコーダパルスとカウント値の関係を示している。
【図６】図６は、画像形成装置のシート媒体搬送におけるエンコーダ信号のパルスカウント値の例を示すグラフである。
【図７】図７は、カウントの増減方向からノイズを判定する例を示すグラフである。
【図８】図８は、周期特性を用いたカウントの増減方向の予測方法について示す説明図である。
【図９】図９は、基準期間を用いたカウントの増減方向の予測方法について示す説明図である。
【図１０】図１０は、カウントに含まれるノイズの誤判定と対策例を示すグラフである。
【図１１】図１１は、ノイズの有無別の信号出力例を示すグラフであり、（ａ）はノイズなし（正常）の場合における信号出力例、（ｂ）は、ノイズ発生時における信号出力例について示している。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下に添付図面を参照して、この発明にかかる信号処理装置、媒体厚さ検出装置、および画像形成装置の一実施の形態を詳細に説明する。
【００１０】
（実施の形態）
本発明は、被測定物が持つエンコーダ信号カウント値の周期性や増減期間に着目し、カウントの増減方向を予測する。予測したカウントの増減方向と異なるカウントが発生した場合、ノイズによる誤カウントと判定することにより、パルス幅が一様でなくてもノイズの判定および除去を行うものである。
【００１１】
〈画像形成装置の構成例〉
つぎに、画像形成装置の構成例について説明する。図１は、実施の形態にかかる画像形成装置１００の概略構成図である。図１に示すように、画像形成装置１００は、大きくは、スキャナ１１０と、プロッタ１２０を備える。スキャナ１１０は、ＡＤＦ（Auto  Document  Feeder：自動原稿搬送装置）１１０Ａ、画像読取部１１０Ｂを有する。プロッタ１２０は、給紙部１０３と、画像形成部１０５と、を備える。
【００１２】
ＡＤＦ１１０Ａは、原稿トレイ１２５と、原稿給紙ローラ１２１と、原稿搬送ベルト１２２と、原稿排紙ローラ１２３と、原稿排紙トレイ１２４とを含んで構成されている。ＡＤＦ１１０Ａは、画像読取部１１０Ｂに対し、ヒンジなどの開閉機構（図示せず）を介して開閉自在に取り付けられている。
【００１３】
原稿給紙ローラ１２１は、原稿トレイ１２５に載置された原稿（図示せず）束から原稿を１枚ずつ分離して、画像読取部１１０Ｂに向かって搬送する。原稿搬送ベルト１２２は、原稿給紙ローラ１２１によって分離された原稿を画像読取部１１０Ｂに搬送する。原稿排紙ローラ１２３は、原稿搬送ベルト１２２によって画像読取部１１０Ｂから排紙される原稿を、原稿トレイ１２５の下方の原稿排紙トレイ１２４に排紙する。
【００１４】
画像読取部１１０Ｂは、筐体１４０と、走査光学ユニット１４１と、コンタクトガラス１４２と、駆動手段（図示せず）とを含んで構成されている。走査光学ユニット１４１は、筐体１４０の内部に設けられるとともに、ＬＥＤユニットを備えている。走査光学ユニット１４１は、ＬＥＤユニットから主走査方向に光を照射するとともに、駆動手段によって全照射領域内において副走査方向に走査される。これにより、走査光学ユニット１４１は、原稿の２次元カラー画像を読み取るようになっている。
【００１５】
コンタクトガラス１４２は、画像読取部１１０Ｂの筐体１４０の上部に設けられ、筐体１４０の上面部を構成している。駆動手段は、走査光学ユニット１４１に固定された不図示のワイヤと、このワイヤに橋架される複数の従動プーリ（図示せず）および駆動プーリ（図示せず）と、駆動プーリを回転させるモータとを備えている。
【００１６】
給紙部１０３は、給紙カセット１３０と、給紙手段１３１とを備えている。給紙カセット１３０はシート媒体サイズの異なる記録媒体としてのシート媒体（図示せず）を収容する。給紙手段１３１は、給紙カセット１３０に収納されたシート媒体を画像形成部１０５の主搬送路１７０まで搬送する。なお、他の図ではシート媒体について「用紙」と記載する。
【００１７】
また、画像形成部１０５の側面には、手差しトレイ１３２が画像形成部１０５に対して開閉可能に配設されており、画像形成部１０５に対して開いた状態でトレイ上面に紙束が手差しされる。手差しされた紙束における一番上のシート媒体は、手差しトレイ１３２の送出ローラによって主搬送路１７０に向けて送り出される。
【００１８】
主搬送路１７０には、レジストローラ対１７０ａが配設されている。レジストローラ対１７０ａは、主搬送路１７０内を搬送されてくるシート媒体をローラ間に挟み込んだ後、所定のタイミングで２次転写ニップに向けて送り込む。
【００１９】
画像形成部１０５は、露光ユニット１５１、タンデム作像ユニット１５０、中間転写ベルト１５４、中間転写ローラ１５５、２次転写装置１５２、定着ユニット１５３などを有している。また、画像形成部１０５は、主搬送路１７０、反転搬送路１７３、排紙路１６０などを有している。
【００２０】
図１に示すように、露光ユニット１５１は、タンデム作像ユニット１５０に隣接して配置されている。露光ユニット１５１は、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラックの各色に対応して設けられた感光体ドラム１７４に露光を行うようになっている。
【００２１】
タンデム作像ユニット１５０は、中間転写ベルト１５４の上であって、中間転写ベルト１５４の回転方向に沿って配置されたイエロー、シアン、マゼンタ、ブラックの４つの作像ユニット１７５から構成されている。個々の作像ユニット１７５は、詳細な図示を省略するが、上記各色に対応して設けられた感光体ドラム１７４の周りに帯電装置、現像装置、感光体クリーニング装置、除電装置などを備えている。そして、各感光体ドラム１７４とその周りに設けられる上記各装置がユニット化されて１つのプロセスカートリッジを構成している。
【００２２】
タンデム作像ユニット１５０は、画像読取部１１０Ｂによって読み取られて色別分解された画像情報に基づいて、各感光体ドラム１７４に色分けしてトナーにより形成された可視画像（トナー画像）を形成するようになっている。また、各感光体ドラム１７４に形成された可視画像は、各感光体ドラム１７４と中間転写ローラ１５５との間で中間転写ベルト１５４に転写されるようになっている。
【００２３】
一方、中間転写ベルト１５４を挟んでタンデム作像ユニット１５０の反対側には、２次転写装置１５２が設けられている。２次転写装置１５２は、転写部材としての２次転写ローラ５２１を有している。この２次転写ローラ５２１を中間転写ベルト１５４に押し当てることにより、２次転写ニップを形成している。この２次転写ニップには、中間転写ベルト１５４に形成されたトナー画像が、給紙部１０３から主搬送路１７０を介して搬送されたシート媒体に転写されるように構成されている。
【００２４】
２次転写ニップでトナー画像が転写されたシート媒体は、２つの支持ローラ１５７に張架されたシート媒体搬送ベルト１５６により定着ユニット１５３へ送り込まれる。
【００２５】
定着ユニット１５３は、無端ベルトである定着ベルト１５８に加圧ローラ１５９を押し当てて構成している。そして、定着ユニット１５３は、加圧ローラ１５９によりシート媒体に熱と圧力を加えることにより、シート媒体に転写されたトナー画像のトナーを溶融して、シート媒体にカラー画像として定着するようになっている。
【００２６】
このようにしてカラー画像が定着されたシート媒体は、排紙搬送路としての排紙路１６０を経由して機外の排紙トレイ１６１上にスタックされる。
【００２７】
また、図１に示すように、反転搬送路１７３が、２次転写装置１５２および定着ユニット１５３の下側に設けられている。反転搬送路１７３は、シート媒体の両面に画像を形成するために、定着ユニット１５３から排出されたシート媒体の表裏を反転させて再度、主搬送路１７０を介して２次転写装置１５２に供給するためのものである。
【００２８】
また、主搬送路１７０や反転搬送路１７３には、搬送経路に沿って複数の紙詰まり検知手段としての搬送検知センサ（図示せず）が配置されている。なお、搬送検知センサの数や配置箇所は適宜設定される。各搬送検知センサが、それぞれ予め決められた時間内にシート媒体の通過を検知しないとき、シート媒体のジャム（不送り、紙詰まり）が発生したことを把握し、画像形成装置１００の表示部（図示せず）などにジャムが発生したことを通知する。
【００２９】
図２は、画像形成装置１００の主要構成を示すブロック図である。画像形成装置１００は、エンジン制御部２００、コントローラ２１０、ネットワークＩ／Ｆ２１１、操作表示部２１５、給紙部１０３、画像形成部１０５、定着ユニット１５３、搬送ローラ５５、検出センサ５７を備える。
【００３０】
エンジン制御部２００は、ＣＰＵ（Central  Processing  Unit）２０１、ＲＯＭ（Read  Only  Memory）２０２、ＲＡＭ（Random  Access  Memory）２０３、信号処理部２０４、記憶部２０５、設定部２０６を備える。
【００３１】
ＣＰＵ２０１は、エンジン制御部２００全体の制御を司る。ＲＯＭ２０２には、ＣＰＵ２０１が実行するプログラムが格納され、ＣＰＵ２０１がこのプログラムをＲＯＭ２０２から読み出して実行する。ＲＡＭ２０３は、ＣＰＵ２０１の制御時におけるワーキングメモリとして用いられる。
【００３２】
前述したように、給紙部１０３は、図１に示す画像形成装置１００の給紙カセット１３０に積載されているシート媒体Ｐを画像形成タイミングに合わせてシート媒体Ｐを給紙搬送する。画像形成部１０５は、図１で説明したように、電子写真プロセスに基づき、給紙搬送されたシート媒体にトナー像を転写する。定着ユニット１５３は、定着ベルト１５８と加圧ローラ１５９の加熱および加圧により、シート媒体Ｐ上のトナー像を定着する。
【００３３】
エンジン制御部２００は、信号処理部２０４、記憶部２０５、設定部２０６を有し、画像を印刷するシート媒体の厚さを検出し、給紙部１０３、定着ユニット１５３、画像形成部１０５の制御を行う。
【００３４】
設定部２０６は、給紙部１０３の給紙タイミング、定着ユニット１５３の定着温度、画像形成部１０５におけるトナー像の作成条件等のプロセス条件を、印刷する画像データ、および信号処理部２０４によって算出されるシート媒体Ｐの厚さ等に応じて適宜設定する。
【００３５】
信号処理部２０４は、搬送ローラ５５におけるシート媒体の非搬送時及び搬送時の検出センサ５７の検出結果に基づいてシート媒体Ｐの厚さを算出する。
【００３６】
記憶部２０５は、例えばＨＤＤ（ハードディスクドライブ），ＲＯＭ，ＲＡＭ等で構成され、検出センサ５７の出力値等を記憶する。記憶部２０５は、搬送ローラ５５が有する回転周期をプロファイルして記憶する。
【００３７】
コントローラ２１０は、ＣＰＵ，ＲＯＭ，ＲＡＭを含むマイクロコンピュータシステムを有し、画像形成装置１００の各部の制御、及び操作表示部２１５の制御を行う。
【００３８】
操作表示部２１５は、各種操作キー、例えば液晶ディスプレイ等のディスプレイ、ＬＥＤ等のランプ等を備える。操作キーは、画像形成装置１００の複写、プリント、スキャナ等各機能の使用時に必要な操作、シート媒体Ｐの種別指定操作等の入力に用いられる。また、ディスプレイには、操作キーから入力された命令内容や、画像形成装置１００からユーザに通知する各種情報が表示される。
【００３９】
ネットワークＩ／Ｆ２１１は、有線及び／又は無線回線などのデータ伝送路により構築されたＬＡＮ（Local  Area  Network）、ＷＡＮ（Wide  Area  Network）等のネットワークを介して接続される通信機能を有する周辺機器と画像形成装置１００とのインタフェースである。
【００４０】
〈検出センサの構成例〉
図３は、給紙搬送系にエンコーダを配置した例を示す説明図である。図３（a)はシート媒体Ｐが搬送ニップに突入していない場合、図３（ｂ）はシート媒体Ｐが搬送ニップに挟持している状態について示している。搬送ローラ５５は、回転駆動する駆動ローラ５５ａ、駆動ローラ５５ａに接触して従動回転する従動ローラ５５ｂを有し、駆動ローラ５５ａ及び従動ローラ５５ｂとの間でシート媒体Ｐを挟持搬送する。従動ローラ５５ｂは、駆動ローラ５５ａに対して接離する方向に移動可能に設けられており、不図示の押圧手段により駆動ローラ５５ａに押圧されている。
【００４１】
上記エンコーダを含む機構は、例えば図１に示す画像形成装置１００の搬送ローラ対１３２aを、図３の搬送ローラ５５として画像形成装置１００に配置する。なお、上記エンコーダを含む図３の機構は、画像形成装置１００におけるシート媒体Ｐの搬送経路であれば、例えば搬送ローラ対１３２ｂ〜１３２ｄ等に設けることも可能である。また、画像形成装置１００のシート媒体Ｐの搬送経路に複数設けてもよい。
【００４２】
検出センサ５７は、一定の間隔でスリットが刻まれたホイール５７ａ、ホイール５７ａのスリットを検出してホイール５７ａの回転角を検出するセンサ５７ｂと、ホイール５７ａの回転軸に一端が固定され、他端が従動ローラ５５ｂの回転軸に接する様に設けられているアーム５７ｃを有する。
【００４３】
駆動ローラ５５ａと従動ローラ５５ｂとの間にシート媒体Ｐが搬送されると、図３（ｂ）に示すように従動ローラ５５ｂが駆動ローラ５５ａから離れる方向に移動して検出センサ５７のアーム５７ｃを矢印方向に押し上げ、ホイール５７ａを回転させる。
【００４４】
検出センサ５７は、この様にシート媒体Ｐを搬送することによる従動ローラ５５ｂの位置変動に応じて回転するホイール５７ａの回転位置をセンサ５７ｂで検出し、従動ローラ５５ｂの駆動ローラ５５ａに対する接離方向の位置を示す値を出力する。
【００４５】
エンジン制御部２００は、シート媒体Ｐの搬送時及び非搬送時におけるセンサ５７ｂの出力値の差分に基づいてシート媒体Ｐの厚さを検出する。
【００４６】
〈機能構成〉
図４は、信号処理部２０４の機能構成例を示すブロック図である。信号処理部２０４は、予測部１１と、判定部１２と、補正部１３を有する。予測部１１は、被測定体の位置または角度の位相変化を示すエンコーダの出力信号のカウントの増減方向を予測する。判定部１２は、予測部１１で予測したカウントの増減方向と異なるカウントをノイズと判定する。補正部１３は、カウントした値を補正する。を有し、判定部１２は、予めプロファイルされた被測定体の回転周期に関する値と比較することで、判定を行う。
【００４７】
なお、信号処理部２０４の機能の一部または全部をソフトウェアまたはハードウェアで構成してもよい。
【００４８】
〈エンコーダ検出の原理〉
まず、エンコーダによる検出の原理について説明する。エンコーダは図５（ａ）に示すように、スリットを持つフィルムとフォトセンサからなる。フォトセンサを２つ供えるものは２相式エンコーダと呼ばれ、各フォトセンサをＡ相、Ｂ相と呼ぶ。２相式エンコーダは移動量の他、移動方向も知ることができる。
【００４９】
図５（ｂ）はフィルムが左に動いた場合のスリットとフォトセンサの位置関係および、Ａ相、Ｂ相の波形を示している。位置関係は以下の[１]〜[４]パターンに分けられ、波形より、１パルスで１つのスリットを通過したことがわかる。すなわち、出力されたパルスの数をカウントしたものが、スリット分の移動量になる。
【００５０】
[１]Ａ相透過、Ｂ相遮断⇒Ａ相信号Ｌｏｗ、Ｂ相信号Ｈｉｇｈ
[２]Ａ相遮断、Ｂ相遮断⇒Ａ相信号Ｈｉｇｈ、Ｂ相信号Ｈｉｇｈ
[３]Ａ相遮断、Ｂ相透過⇒Ａ相信号Ｈｉｇｈ、Ｂ相信号Ｌｏｗ
[４]Ａ相透過、Ｂ相透過⇒Ａ相信号Ｌｏｗ、Ｂ相信号Ｌｏｗ
【００５１】
図５（ｃ）は、エンコーダパルスをカウントした関係を示している。Ｂ相信号が立ち上ったときにＡ相信号がＨｉｇｈのときは正転としてカウントを増やし、Ｂ相信号が立ち上ったときにＡ相信号がＬｏｗの場合は、反転としてカウントを減らす処理を行っている。
【００５２】
従来（特許文献１）では、エンコーダのパルス間隔をモニタリングして正常なパルス間隔を推定し、ノイズと判断するしきい値を定める。このしきい値を下回ったパルス間隔が検出された場合、そのパルスをノイズと判定し、削除する。しかし、この従来技術の方法では、パルス間隔が一様でない場合は正常なパルス間隔の推定およびノイズの判定が難しくなる。
【００５３】
<カウント例>
図６は、画像形成装置１００のシート媒体搬送におけるエンコーダ信号のパルスカウント値の例を示すグラフである。この図６は、図３の構成において時間ｔ１に駆動ローラ５５ａが駆動を開始し、時間ｔ２にてシート媒体Ｐが駆動ローラ５５ａと従動ローラ５５ｂとの間に進入し、時間ｔ３にてシート媒体Ｐが駆動ローラ５５ａと従動ローラ５５ｂとの間を通過したときの検出センサ５７の出力例について示している。
【００５４】
図３の構成において、ローラ対５５の間にシート媒体Ｐが搬送されて進入することでエンコーダである検出センサ５７が動く。このとき、従動ローラ５５ｂなどに偏芯がある場合、偏芯の分、アーム５７ｃが微動し、検出センサ５７の出力は、図６に示すように、周期的なノイズを含む出力波形となる。
【００５５】
図６において、時間ｔ２から時間ｔ３までのシート媒体Ｐの搬送時には、従動ローラ５５ｂが駆動ローラ５５ａに対して離れる方向に移動するため、検出センサ５７の出力が時間ｔ１から時間ｔ２までのシート媒体の非搬送時に比べて大きい値になっている。信号処理部２０４は、シート媒体Ｐの非搬送時の検出センサ５７からシート媒体の非搬送時の従動ローラ５５ｂの基準位置及びシート媒体の搬送時の従動ローラ５５ｂの搬送位置を示す出力値をそれぞれ取得し、取得した出力値の差分からシート媒体Ｐの厚さを算出する。
【００５６】
なお、検出センサ５７の出力には、上述したように従動ローラ５５ｂの偏芯等の影響による周期的なノイズが含まれるため、シート媒体Ｐの厚さの算出には、ノイズを除去するために例えば従動ローラ５５ｂが１回転以上する間の平均値（図６の破線で示す値）を用いることが好ましい。
【００５７】
<ノイズ判定の方法>
まず、カウントの増減方向について説明する。カウント増減は、例えばモータが正転（反転）した際に、エンコーダ信号のパルスを正（負）にカウントしていきカウントが増加（減少）していく様子を意味している。つまり、カウント増減方向を予測するということは、エンコーダの移動方向を予測することを意味する。
【００５８】
図７は、カウントの増減方向からノイズを判定する例を示すグラフである。図７の例では、カウントの増減方向を増と予測している（エンコーダは正の方向に移動していると予測している）。この予測中に、カウントが減少するようなパルスがエンコーダ信号に発生した場合、カウント増という予測に反するので、ノイズと判定する。
【００５９】
<カウントの予測方法>
ここで予測部１１のカウントの予測方法について説明する。カウントの増減方向を予測する方法として、被測定物の周期性を利用する方法がある。図８は、周期特性を用いたカウントの増減方向の予測方法について示す説明図である。シート媒体の厚さの測定にエンコーダを利用した例では、偏芯等によりカウント値が図８のように周期的に変化する。シート媒体Ｐの厚さを測定する前に、搬送ローラ５５を回転させ、この周期をプロファイリングし、記憶部２０５に記憶させておけば、カウントの増減方向を予測することができる。
【００６０】
すなわち、判定部１２は、予めプロファイルされて記憶部２０５に記憶されている被測定体の回転周期に関する値と比較することで、判定を行う。これにより、周期性を持つ被測定物に対し、エンコーダ信号のパルス幅が一様でなくても、ノイズの判定を行える。
【００６１】
例えば、図８（ａ）のプロファイリング時には、搬送ローラ５５を回転させた際のカウント値のピークｔｏピークＣｐ−ｐと波の周期Ｔ等、波を特徴づけるパラメータを計測し、その画像形成装置１００の特性値として記憶する。
【００６２】
つぎに、図８（ｂ）のシート媒体Ｐの厚さの測定時には、プロファイルした特性値を元に、波の最大値または最小値を検出する。プロファイルした周期性より、最大値（最小値）検出後は周期Ｔの半分にあたるＴ／２秒はカウントの減少（増加）が続くと予測できる。予測に反するカウントは図７の方法によってノイズと判定し除去することで、より高精度な紙の厚さの測定が可能となる。
【００６３】
図９は、基準期間を用いたカウントの増減方向の予測方法について示す説明図である。この図９は、カウントの増減方向を予測とノイズの判定を行う方法として、時間を利用する方法である。基準期間Ｔを定め、Ｔの間カウントの増減方向が変化しなければ、その方向が現在の増減方向と予測する。基準期間Ｔは、被測定物の特性から定めた値となる。もし、基準時間Ｔよりも小さく、かつ現在の予測と異なるカウントの変動が発生した場合、ノイズと判定する。
【００６４】
図９の例では、期間ｔ１は基準期間Ｔより大きいため、カウントの増減方向を増と予測する。その後、期間ｔ２で現在の予測と異なる減カウントが発生するが、この減カウントは期間Ｔよりも短いため、ノイズと判定し、増減方向の予測は増のまま変更なしとなる。
【００６５】
<ノイズの誤判定と対策>
つぎに、判定部１２のノイズの誤判定と対策ついて説明する。図１０は、カウントに含まれるノイズの誤判定と対策例を示すグラフである。ここでは前述した図８、図９の方法でカウント値の増減方向を予測した際に、ノイズを誤判定する例を説明する。図１０は前述のシート媒体Ｐの厚さの測定で、図９の予測方法を用いた例である。図１０（ａ）のように、波の最大値の直後のタイミングでシート媒体Ｐが突入すると、カウントが減少した直後にシート媒体Ｐの突入によるカウント増加が発生するので、カウント減の期間ｔが基準期間Ｔを下回り、ノイズ要因ではないのにノイズと判定してしまう。
【００６６】
この対策として図１０（ｂ）のように、カウント値が波の最大値の手前（カウント増加中）のときにシート媒体Ｐが突入するよう制御すれば、増減方向は急変せず、基準期間Ｔを下回ることはない。以上のように、被測定物の性質によっては、ノイズの誤判定を防ぐために被測定物を制御する必要がある。
【００６７】
なお、上記では図９の方法を例に説明したが、図８の予測方法の場合も同様で、波の最大値の直後にシート媒体Ｐが突入すると、プロファイル結果によりカウント減と予測しているのに関わらず、シート媒体Ｐの突入によるカウント増が発生してしまいノイズと誤判定してしまう。
【００６８】
〈カウントの補正出力処理〉
図１１（ａ）は、ノイズなし（正常）の場合における信号出力例を示し、図１１（ｂ）は、ノイズ発生時における信号出力例について示している。すなわち、カウント増中にカウント減のノイズが入り、カウント値がずれた例である。この例ではノイズのパルスによりカウント値が正常値と比べて４減るので、ずれた分をノイズ検出後に加算することで、正常時と変わらないカウント値を出力できる。
【００６９】
以上説明した実施の形態では、被測定物が持つエンコーダ信号のカウントの周期性や増減期間に着目し、カウントの増減方向を予測する。予測したカウントの増減方向と異なるカウントが発生した場合、ノイズによる誤カウントと判定することにより、パルス幅が一様でなくてもノイズの判定およびその除去（補正）を行うため、被測定物が持つカウントの周期性や増減期間によってノイズ判定を行うため、被測定物のエンコーダ信号のパルス幅が一様でなくてもノイズ判定を行うことができる。
【００７０】
また、判定部１２は、ある基準期間にカウントの増減方向が変化しなければ、その方向が現在の増減方向と予測し、基準期間よりも短いカウントの増減が発生した場合、そのカウントをノイズと判定する。これにより、エンコーダ信号のパルス幅が一様でなくても、ノイズの判定を行うことができる。
【００７１】
また、判定部１２は、カウントが増加中のときに被測定体からの出力信号を入力する。ここでは予測と異なるカウントの増減がノイズ以外で発生しないよう、被測定物を制御する、すなわち、エンジン制御部２００により給紙部１０３の給紙タイミングを制御する。これによりノイズの誤判定を防止することができる。
【００７２】
また、補正部１３は、ノイズと判定したカウントの数値を、その正負に応じてノイズ検出後に加算または減算する。これにより高精度なエンコーダの出力、すなわち信号処理部２０４の出力を得ることができる。
【００７３】
<プログラム>
本実施の形態で実行されるプログラムは、ＲＯＭ２０２等に予め組み込まれて提供される。また、上記プログラムは、インストール可能な形式又は実行可能な形式のファイルでＣＤ−ＲＯＭ、フレキシブルディスク（ＦＤ）、ＣＤ−Ｒ、ＤＶＤ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｖｅｒｓａｔｉｌｅ  Ｄｉｓｋ）等のコンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録して提供してもよい。
【００７４】
さらに、本実施の形態で実行されるプログラムを、インターネット等のネットワークに接続されたコンピュータ上に格納し、ネットワーク経由でダウンロードさせることにより提供するように構成してもよい。また、本実施の形態で実行されるプログラムをインターネット等のネットワーク経由で提供または配布するように構成してもよい。
【００７５】
本実施の形態で実行されるプログラムは、上述した各部を含むモジュール構成となっている。実際のハードウェアとしてはＣＰＵ２０１が上記ＲＯＭ２０２からプログラムを読み出して実行することにより上記各部が主記憶装置上にロードされ、各部が主記憶装置上に生成されるようになっている。
【００７６】
なお、上述してきた実施の形態は本発明を実現するための一例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図しない。これらの新規な実施の形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。また、これら実施の形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【００７７】
１１  予測部
１２  判定部
１３  補正部
５５  搬送ローラ
５７  検出センサ
２００  エンジン制御部
２０１  ＣＰＵ
２０２  ＲＯＭ
２０３  ＲＡＭ
２０４  信号処理部
２０５  記憶部
２０６  設定部
【先行技術文献】
【特許文献】
【００７８】
【特許文献１】特開２０１４−２０３２号公報
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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