(57)【要約】【課題】複数の部位のＸ線検査において使用される複数の補助具からなる補助具セットにおいて物量を削減する。【解決手段】補助具セットは、腰椎検査用の第１補助具と、大腿骨検査用の第２補助具と、により構成される。腰椎検査時には、必要に応じて、第１補助具とその下側の第２補助具とからなる上下積層体が使用される。大腿骨検査時には、必要に応じて、第２補助具とその後側に配置された第１補助具とからなる前後積層体が使用される。各補助具が、主機能の他、サイズ増大機能としての副機能を有する。【選択図】図１１
2019129958.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被検者の第１部位のＸ線検査時に前記被検者を第１姿勢にするためにベッド上に設置される第１補助具と、
前記被検者の第２部位のＸ線検査時に前記被検者を第２姿勢にするために前記ベッド上に設置される第２補助具と、
前記第１補助具と前記第２補助具とを結合するための結合部材と、
を含み、
前記第１部位のＸ線検査時には、前記第１補助具を単体で使用する第１単体使用方式、又は、前記第１補助具に対して前記第２補助具を付加的に結合することにより構成された第１結合体を使用する第１結合体使用方式、が選択される、
ことを特徴とするＸ線検査用補助具セット。
【請求項２】
請求項１記載のＸ線検査用補助具セットにおいて、
前記第２部位のＸ線検査時には、前記第２補助具を単体で使用する第２単体使用方式、又は、前記第２補助具に対して前記第１補助具を付加的に結合することにより構成された第２結合体を使用する第２結合体使用方式、が選択される、
ことを特徴とするＸ線検査用補助具セット。
【請求項３】
請求項１記載のＸ線検査用補助具セットにおいて、
前記第１補助具はそれ全体としてクッション性を有し、
前記第２補助具は硬質の材料で構成される、
ことを特徴とするＸ線検査用補助具セット。
【請求項４】
請求項２記載のＸ線検査用補助具セットにおいて、
前記第１結合体は、前記第１補助具とその下側に配置された前記第２補助具とからなる上下積層体であり、
前記第２結合体は、前記第２補助具とその後側に配置された前記第１補助具とからなる前後積層体である、
ことを特徴とするＸ線検査用補助具セット。
【請求項５】
請求項４記載のＸ線検査用補助具セットにおいて、
前記第１結合体において、前記第１補助具は正立姿勢を有し、且つ、前記第２補助具はうつ伏せ姿勢を有し、
前記第２結合体において、前記第２補助具は起立姿勢を有し、且つ、前記第２補助具は横倒し姿勢を有する、
ことを特徴とするＸ線検査用補助具セット。
【請求項６】
請求項５記載のＸ線検査用補助具セットにおいて、
前記第１補助具は、前記正立姿勢において下を向き且つ前記横倒し姿勢において前を向く第１の面を有し、
前記第２補助具は、前記起立姿勢において後を向き且つ前記うつ伏せ姿勢において上を向く第２の面を有し、
前記第１結合体及び前記第２結合体において前記第１の面及び前記第２の面が接合される、
ことを特徴とするＸ線検査用補助具セット。
【請求項７】
請求項５記載のＸ線検査用補助具セットにおいて、
前記第２補助具は、前記起立姿勢において前記被検者の２つの足における２つの遠位側の部分を受け入れてそれらを保持する保持構造を有する、
ことを特徴とするＸ線検査用補助具セット。
【請求項８】
請求項７記載のＸ線検査用補助具セットにおいて、
前記第２補助具は、前記うつ伏せ姿勢において前記ベッドに接する複数の脚部を有し、
前記複数の脚部の間に隙間が生じる、
ことを特徴とするＸ線検査用補助具セット。
【請求項９】
請求項７記載のＸ線検査用補助具セットにおいて、
前記保持構造は、
前記２つの遠位側の部分を収容する２つの収容部と、
前記２つの遠位側の部分を固定する２つのベルトと、
前記各ベルトの高さを選択するための複数のベルト挿通構造と、
を含むことを特徴とするＸ線検査用補助具セット。
【請求項１０】
請求項１記載のＸ線検査用補助具セットにおいて、
前記第１部位は腰椎であり、前記第１姿勢は仰向けで膝を曲げた姿勢であり、
前記第２部位は大腿骨であり、前記第２姿勢は仰向けで２つの足を内側に捻転させた姿勢である、
ことを特徴とするＸ線検査用補助具セット。
【請求項１１】
被検者の２つの足における２つの遠位側の部分を収容する２つの収容部と、
前記２つの遠位側の部分を固定する２つのベルトと、
前記各ベルトの高さを選択するための複数のベルト挿通構造と、
他の補助具を結合して結合体を構成するための結合部材と、
を含むことを特徴とするＸ線検査用補助具。
【請求項１２】
請求項１１記載のＸ線検査用補助具において、
前記各収容部内には又は前記各収容部の近傍には足の向きを模擬したマークが設けられている、
ことを特徴とするＸ線検査用補助具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はＸ線検査用補助具セットに関し、特に、撮影台上に設置されて被検者を所定の姿勢にするために使用される複数の補助具に関する。
【背景技術】
【０００２】
レントゲン撮影、骨密度測定等のＸ線検査においては、必要に応じて、補助具が使用される。補助具は、被検者（特に体肢）を所定の姿勢にするために用いられるものである。
【０００３】
例えば、腰椎の骨密度測定においては、撮影台（ベッド）上に被検者が仰向けで寝かされる。その場合、腰椎を伸ばして腰椎の湾曲度合いを小さくするために、両足の膝を曲げた姿勢をとることが求められる。そのような膝曲げ姿勢が自然に生じるようにするため、腰椎測定用補助具が被検者の膝下に配置される。大腿骨の骨密度測定においては、撮影台上に被検者が仰向けで寝かされる。その場合、２つのつま先が相互に近付くように、各足を内側に捻転させることが求められる。そのような捻転姿勢を形成しまた維持するために、２つの足における踝より遠位側の部分を収容及び保持する大腿骨測定用補助具が利用される。
【０００４】
両足を載せる補助具については、身長の高い（足の長い）被検者にも対応できるように、嵩上げ用のスペーサ部材を用意することが望まれる。一方、両足を内側に捻転させた姿勢を保持するための大腿骨検査用補助具については、撮影台上のスペース的な制約から薄形としておく必要があるが、それ単体での自立が困難となるため、スペースに余裕がある場合には、奥行き方向のサイズを簡単に増大できるように構成することが望まれる。
【０００５】
なお、特許文献１には多機能型補助具が開示されている。特許文献２には分割型補助具が開示されている。分割型補助具を使用する際には、それを構成する２つの部分が合体される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１４−９４０９４号公報
【特許文献２】特開２０１４―９４０９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
被検者の身長等に応じて使用態様を変更することが可能な補助具が求められている。しかし、検査部位ごとに、そのような補助具として専用の補助具を用意するならば、それら全体として物量が増大してしまう。
【０００８】
本発明の目的は、複数の部位のＸ線検査で使用される複数の補助具からなる補助具セットにおいて、少なくとも１つの補助具について使用態様を変更できるようにし、且つ、補助具セット全体として物量を削減することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る補助具セットは、被検者の第１部位のＸ線検査時に前記被検者を第１姿勢にするためにベッド上に設置される第１補助具と、前記被検者の第２部位のＸ線検査時に前記被検者を第２姿勢にするために前記ベッド上に設置される第２補助具と、前記第１補助具と前記第２補助具とを結合するための結合部材と、を含み、前記被検者の第１部位のＸ線検査時には、前記第１補助具を単体で使用する第１単体使用方式、又は、前記第１補助具に対して前記第２補助具を付加的に結合することにより構成された第１結合体を使用する第１結合体使用方式、が選択されることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、複数の部位のＸ線検査で使用される複数の補助具からなる補助具セットにおいて、少なくとも１つの補助具について使用態様を変更でき、且つ、補助具セット全体として物量を削減できる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施形態に係る補助具セットの第１使用例を示す図である。
【図２】実施形態に係る補助具セットの第２使用例を示す図である。
【図３】上下積層体を示す斜視図である。
【図４】第１補助具と第２補助具の結合を示す図である。
【図５】第１補助具における２つの面状ファスナを示す図である。
【図６】前後積層体を示す斜視図である。
【図７】第２補助具の保持構造を示す図である。
【図８】第２補助具における２つの面状ファスナを示す図である。
【図９】上下積層体の使用例を示す図である。
【図１０】前後積層体の使用例を示す図である。
【図１１】補助具セットの複数の使用態様を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、実施形態を図面に基づいて説明する。
【００１３】
（１）実施形態の概要の説明
実施形態に係る補助具セットは、被検者の第１部位のＸ線検査時に前記被検者を第１姿勢にするためにベッド上に設置される第１補助具と、前記被検者の第２部位のＸ線検査時に前記被検者を第２姿勢にするために前記ベッド上に設置される第２補助具と、前記第１補助具と前記第２補助具とを結合するための結合部材と、を含む。前記被検者の第１部位のＸ線検査時には、前記第１補助具を単体で使用する第１単体使用方式、又は、前記第１補助具に対して前記第２補助具を付加的に結合することにより構成された第１結合体を使用する第１結合体使用方式、が選択される。
【００１４】
すなわち、実施形態に係る補助具セットは、第１部位のＸ線検査時に使用される第１補助具と、第２部位のＸ線検査時に使用される第２補助具と、を含む。それらは被検者（特に体肢）を所定の姿勢にするために、ベッド（典型的には撮影台）上に配置されるものである。第１部位のＸ線検査時には、第１補助具が単体で使用され（第１単体使用方式）、又は、第１補助具及び第２補助具により構成される第１結合体が使用される（第１結合体使用方式）。２つの補助具の結合時には結合部材が用いられる。例えば、被検者の身長が高い場合、第１結合体使用方式が選択され、つまり、大きなサイズを有する補助具が構成される。実施形態によれば、第２補助具が、主機能の他、第１補助具を助ける副機能を発揮するので、２つの専用補助具からなり少なくとも一方の専用補助具が使用態様を変更可能な補助具セットを用意する場合に比べて、補助具セットそれ全体の物量を削減できる。３つ以上の補助具により補助具セットが構成されてもよい。Ｘ線検査の概念には、レントゲン撮影、骨密度測定等が含まれる。
【００１５】
実施形態において、前記被検者の第２部位のＸ線検査時には、前記第２補助具を単体で使用する第２単体使用方式、又は、前記第２補助具に対して前記第１補助具を付加的に結合することにより構成された第２結合体を使用する第２結合体使用方式、が選択される。このように、第２部位のＸ線検査時には、第２補助具が単体で使用され（第２単体使用方式）、又は、第２結合体が使用される（第２結合体使用方式）。第１補助具が、主機能の他、第２補助具を助ける副機能を発揮するので、検査部位ごとに使用態様を変更可能な専用補助具を用意する場合に比べて、補助具セットそれ全体の物量を大幅に削減できる。
【００１６】
実施形態において、前記第１補助具はそれ全体としてクッション性を有し、前記第２補助具は硬質の材料で構成される。この構成によれば、柔らかい補助具及び硬い補助具により各結合体が構成される。
【００１７】
実施形態において、前記第１結合体は、前記第１補助具とその下側に配置された前記第２補助具とからなる上下積層体であり、前記第２結合体は、前記第２補助具とその後側に配置された前記第１補助具とからなる前後積層体である。上下積層体において第２補助具が嵩上げ用の部材として機能する。前後積層体において第１補助具は奥行き増大用の部材として機能する。なお、上下は相対的な概念である。前後も同様である。例えば、被検者の体幹部に近い側が前側であり、被検者の体幹部から遠い側が後側である。
【００１８】
実施形態において、前記第１結合体において、前記第１補助具は正立姿勢を有し、且つ、前記第２補助具はうつ伏せ姿勢を有し、前記第２結合体において、前記第２補助具は起立姿勢を有し、且つ、前記第２補助具は横倒し姿勢を有する。正立姿勢は、第１補助具本来の機能を発揮する際の姿勢であり、うつ伏せ姿勢は、第２補助具本来の機能を発揮する面（第２補助具の正面）が下側を向いた姿勢である。起立姿勢は、第２補助具の正規の姿勢であり、換言すれば、第２補助具の正面が正しい方向を向いている状態である。横倒し姿勢は、第１補助具が正立姿勢から回転して倒れた姿勢である。
【００１９】
実施形態において、前記第１補助具は、前記正立姿勢において下を向き且つ前記横倒し姿勢において前を向く第１の面を有し、前記第２補助具は、前記起立姿勢において後を向き且つ前記うつ伏せ姿勢において上を向く第２の面を有し、前記第１結合体及び前記第２結合体において前記第１の面及び前記第２の面が結合される。個々の面は、必ずしも平面でなくてもよく、仮想的な平面であってもよい。
【００２０】
実施形態において、前記第２補助具は、前記起立姿勢において前記被検者の２つの足における２つの遠位側の部分を受け入れてそれらを保持する保持構造を有する。第２補助具は、典型的には、大腿骨の骨密度を測定する際に使用される。
【００２１】
実施形態において、前記第２補助具は、前記うつ伏せ姿勢において前記ベッドに接する複数の脚部を有し、前記複数の脚部の間に隙間が生じる。この構成によれば、隙間に手を差し込んで、第２補助具を持ち上げることが可能である。
【００２２】
実施形態において、前記保持構造は、前記２つの遠位側の部分を収容する２つの収容部と、前記２つの遠位側の部分を固定する２つのベルトと、前記各ベルトの高さを選択するための複数のベルト挿通構造と、を含む。この構成によれば、個々の遠位側の部分がベルトにより固定される。その際に当該遠位側の部分の大きさ等に応じてベルトを設置する高さを変更し得る。
【００２３】
実施形態において、前記第１部位は腰椎であり、前記第１姿勢は仰向けで膝を曲げた姿勢であり、前記第２部位は大腿骨であり、前記第１姿勢は仰向けで２つの足を内側に捻転させた姿勢である。前腕等の他の部位が検査部位とされてもよい。
【００２４】
実施形態に係るＸ線検査用補助具は、被検者の２つの足における２つの遠位側の部分を収容する２つの収容部と、前記２つの遠位側の部分を固定する２つのベルトと、前記各ベルトの高さを選択するための複数のベルト挿通構造と、他の補助具を結合させて結合体を構成するための結合部材と、を含む。実施形態において、前記各収容部内には又は前記各収容部の近傍には足の向きを模擬したマークが設けられている。それらのマークにより、補助具の設置時に補助具の上下を正しく認識することが可能であり、また、２つの収容部に２つの遠位側の部分を正しく入れることが可能となる。
【００２５】
（２）実施形態の詳細な説明
図１には、実施形態に係る補助具セットの第１使用例が示されている。Ｘ線検査装置としての骨密度測定装置１０は、腰椎、大腿骨、前腕骨（橈骨、尺骨）等の骨密度を測定する装置である。図１には、大腿骨の骨密度を測定する様子が示されている。ベッドとして機能する撮影台１２上には仰向けの姿勢を有する被検者１６が載っている。被検者１６の膝下には補助具セット１４が設けられている。補助具セット１４は、第１補助具３０及び第２補助具３２により構成され、それらは図１において上下に積層されている。すなわち、第２補助具３２の上に第１補助具３０が設けられており、これにより第１結合体としての上下積層体１４Ａが構成されている。被検者１６の両足における膝裏が上下積層体１４Ａによって支えられ、被検者において、両膝を曲げた姿勢が形成及び維持されている。
【００２６】
第１補助具３０は腰椎検査用の補助具であり、つまり、その主機能は腰椎検査時において膝下を支えることにある。その副機能は大腿骨検査時において第２補助具３２に結合されてそれを助けることにある。腰椎検査時に第１補助具３０を単体で使用することも可能である。例えば、身長が高い（足の長い）被検者の場合、第１補助具３０と第２補助具３２とが結合されて上下積層体１４Ａが構成され、その上下積層体１４Ａが使用される（第１結合体使用方式）。一方、身長が低い（足の短い）被検者の場合、第１補助具３０が単体で使用される（第１単体使用方式）。
【００２７】
第２補助具３２は大腿骨検査用の補助具であり、つまり、その主機能は大腿骨検査時において２つの足における踝より遠位側の部分（foot）（以下、場合により「遠位側部分」という。）を保持することにある。その際には２つのつま先を互いに近付けた捻転状態が形成される。その状態を形成及び保持するために第２補助具３２が使用される。第２補助具３２の副機能は腰椎検査時において第１補助具に結合されてそれを助けることにある。大腿骨検査時に第２補助具３２を単体で使用することも可能である。例えば、撮影台上において被検者の遠位側部分と撮影台のエッジとの間に、ある程度のスペースが存在している場合、第１補助具３０と第２補助具３２とが結合されて、前後積層体が構成され、その前後積層体が使用される（第２結合体使用方式）。一方、上記スペースが十分でないような場合、第２補助具３２が単体で使用される（第２単体使用方式）。
【００２８】
２つの補助具３０，３２が、それぞれ、主機能の他、使用態様変更機能（サイズ増大機能）としての副機能を有するので、使用態様を変更可能な腰椎検査のための専用の補助具セット、及び、使用態様を変更可能な大腿骨検査のための専用の補助具セットを用意する場合に比べて、物量あるいは部品点数を半減することが可能となる。第１補助具３０及び第２補助具３２については後に詳しく説明する。
【００２９】
骨密度測定装置１０は、下部１８、上部２２及び連結部２０からなる。下部１８はＸ線発生器２４を有し、Ｘ線発生器２４はＸ線管２６を有する。Ｘ線管２６によりＸ線２７が生成される。それは扇状に広がるファンビームである。ファンビームは、被検者における左右方向（図１を貫通する方向）に機械的に走査される。これにより二次元測定エリアが形成される。上部２２はＸ線検出器２８を有する。それはファンビームに対応して一列に並んだ複数のＸ線センサにより構成される。Ｘ線発生器２４及びＸ線検出器２８が共に機械的に走査される。腰椎検査時には、腰椎が二次元測定エリア内に入るように、被検者１６の位置が調整される。大腿骨検査時には、大腿骨（具体的には大腿骨の骨端が二次元測定エリア内に入るように、）被検者１６の位置が調整される。なお、前腕検査時には、前腕が撮影台１２上に載せられる。その際にも必要に応じて補助具が利用される。
【００３０】
撮影台１２は、Ｘ線レントゲン撮影において使用されるものである。図１に示す構成では、撮影台１２と骨密度測定装置１０とが別体化されているが、それらが一体化されてもよい。Ｘ線が被検者１６の体軸方向に走査されてもよい。
【００３１】
図２には、実施形態に係る補助具セットの第２使用例が示されている。図２には、大腿骨検査時の様子が示されている。撮影台１２上には被検者が仰向け姿勢で載せられている。被検者１６における２つの遠位側部分が補助具セット１４によって保持されている。補助具セット１４は図２において前後積層体１４Ｂを構成している。前後積層体１４Ｂは、起立姿勢にある第２補助具３２と、その後側に設けられ横倒し姿勢にある第１補助具３０と、からなる。第２補助具３２をそれ単体で使用することも可能であるが、前後積層体１４Ｂを構成すれば、奥行きを増大でき、第２補助具３２の起立姿勢が自然に維持される。すなわち、第２補助具３２による２つの遠位側部分の保持以前において、第２補助具３２を自立させることが可能となる。
【００３２】
撮影台１２が大きなサイズを有しており（符号３４を参照）、遠位側部分の端から撮影台１２のエッジまでの間のスペースが比較的に大きい場合、前後積層体１４Ｂを配置し得る。一方、被検者１６が高身長である場合や撮影台１２のサイズが小さい場合（符号３６を参照）、遠位側部分の端から撮影台１２のエッジまでの間のスペースが小さくなり、そこに前後積層体１４Ｂを配置することができないこともある。その場合には、第２補助具３２が単体で使用される。
【００３３】
図３には、上下積層体１４Ａが示されている。図３において、ｘ方向は被検者の体軸に並行な方向であり、ｙ方向は被検者の左右方向であり、ｚ方向は鉛直方向つまり上下方向である。
【００３４】
第１補助具３０は、図３において、正立姿勢にある。そのｘｚ断面（垂直断面）は台形であり、その形状はｙ方向の各位置において同一である。そのｘｙ断面は矩形であり、ｘｙ断面は上から下へ増大している。第１補助具３０は、６つの面３８ａ，３８ｂ，３８ｃ，３８ｄ，３８ｅ，３８ｆを有する。その正立姿勢において、面３８ａ，３８ｂは斜面であり、面３８ｃ，３８ｄは垂直面である。その正立姿勢において、面３８ｅ及び面３８ｆはｘｙ面と並行である。第１補助具３０は柔らかく、クッション性を有する。第１補助具３０のｘｚ断面を三角形又は矩形としてもよく、あるいは、三角形、台形又は矩形に類似する形態としてもよい。
【００３５】
第２補助具３２は、上下積層体１４Ａにおいて、第１補助具３０の面３８ｅの高さを引き上げるための嵩上げ部材として機能する。それは第２補助具３２の副機能である。第２補助具３２は、図３において、うつ伏せ姿勢にある。第２補助具３２は、５つの面（仮想面を含む）４２ａ，４２ｂ，４２ｃ，４２ｄ，４２ｅを有し、また、うつ伏せ姿勢において下を向く面に相当する保持構造４０を有している。保持構造４０は、第２補助具３２の正規の使用時、つまり、その起立姿勢において、被検者の２つの遠位側部分を収容し保持する構造である。それについては後に詳述する。
【００３６】
第２補助具３２において、保持構造４０を取り囲むように複数の脚部が設けられており、うつ伏せ姿勢においては複数の脚部が撮影台の上面に接する。複数の脚部において、隣接する脚部の間には隙間４４，４６が生じている。第２補助部材を持ち上げる際に両手が所望の隙間に差し込まれる。第２補助具３２は硬質材料、例えば樹脂により構成される。第２補助具３２は、それ全体として板状の形態を有している。
【００３７】
なお、第１補助具において、ｘ方向の幅は例えば４５ｃｍであり、ｚ方向の高さは例えば１５ｃｍである。ｘ方向の幅は、ｚ方向において例えば３２ｃｍから２８ｃｍに変化している。θ１は例えば４０度以上９０度以下であり、それを６０度としてもよい。第２補助具３２のｚ方向の高さ（厚み）は例えば１０ｃｍである。
【００３８】
図４には、上下積層体の形成過程が示されている。第２補助具３２の上に第１補助具３０が積層される。上下積層体において、第２補助具３２は嵩上げ部材として機能する。腰椎検査時において、被検者の膝下あるいは脹脛を支えるのが第１補助具３０の主機能である。被検者の身長が低く、あるいは、他の理由から、嵩上げの必要がない場合、第１補助具３０が単体で使用される。
【００３９】
第１補助具３０において、面３８ａ，３８ｂの傾斜角度（ｘ方向に対する角度）はθ１であり、第２補助具３２の面４２ａの傾斜角度（ｘ方向に対する角度）はθ２である。θ１とθ２は同一である。面３８ａと面４２ａは連なっており、１つの平面を構成している。一方、前後積層体において、第２補助具３２は、面４２ａを下に向けて起立姿勢となり、第１補助具３０は、面３８ａを下に向けて横倒し姿勢となる。その際、面３８ａ，４２ａはそれら全体として前後積層体の底面をなす。
【００４０】
第１補助具３０は、クッション性あるいは弾力性を有するスポンジ体４８と、スポンジ体４８の全体を覆うカバー５０と、からなる。実質的に見て、スポンジ体４８が第１補助具３０の形態を規定している。カバー５０は例えば布により構成される。
【００４１】
図５には、第１補助具３０が示されている。その正立状態において、下を向く面３８ｆには２つの面状ファスナ５２，５４が設けられている。それらは第２補助具３２に設けられた２つの面状ファスナ（後述）と着脱自在に結合する。結合関係にある複数の面状ファスナが結合部材又は結合手段に相当する。機械的係合、ベルト締結等の他の結合手段が利用されてもよい。
【００４２】
図６には、前後積層体１４Ｂが示されている。ｘ方向において、被検者の体幹部に近い側が前側であり、被検者の体幹部から遠い側が後側である。前後積層体１４Ｂにおいては、起立姿勢にある第２補助具３２の後側に、横倒し姿勢にある第１補助具３０が結合されている。第２補助具３２が２つの遠位側端部を保持していない状態では、第２補助具３２はそれ単体では自立困難であるが、その後側に第１補助具３０が存在していれば、第２補助具３２の起立姿勢が自然に維持される。もっとも、撮影台のスペースに余裕がない場合には第２補助具３２がそれ単体で使用される。
【００４３】
前後積層体１４Ｂが構成されている場合、後側の第１補助具３０はクッション性を有するので、第２補助具３２の後側への若干の倒れ込み運動が許容される。第２補助具３２が後側に倒れた場合、第１補助具３０の弾力性により第１補助具３０が原形に復帰しようとする。その結果、第２補助具３２は再び元の起立姿勢となる。第２補助具３２の起立姿勢において傾斜角度は上記θ２である。
【００４４】
第２補助具３２は、その起立姿勢において前を向く保持構造４０を有する。保持構造は、被検者の２つの遠位側部分を収容する２つの収容部５６，５８を有する。２つの収容部５６，５８の中心軸は内側に傾斜している。既に説明したように、前後積層体１４Ｂが構成されている状態で、第１補助具３０において下を向く面及び第２補助具３２において下を向く面はそれら全体として前後積層体１４Ｂの底面として機能する。  
【００４５】
図７には、第２補助具の詳細が示されている。第２補助具は、その正面（前面）側に保持構造４０を有する。上記のように、保持構造４０は２つの収容部５６，５８を有する。第２補助具の起立姿勢において、２つの収容部５６，５８の底部６４，６６が遠位側部分の下部つまり踵を包み込みつつ保持する。２つの収容部５６，５８の間には、逆Ｖ字形状を有する２つの傾斜した側壁６０，６２がある。側壁６０，６２には、スリット６８，７０が形成されている。収容部５６の外側（図７において左側）には、上下に並んだ２つのスリット７１Ａ，７１Ｂが形成されている。それらは選択的に使用される。収容部５８の外側（図７において右側）には上下に並んだスリット７２Ａ，７２Ｂが形成されている。それらも選択的に使用される。スリット６８，７０，７１Ａ，７１Ｂ，７２Ａ，７２Ｂはベルト挿通構造である。なお、図７においては、２つのベルトが示されていない。
【００４６】
第２補助具は、そのうつ伏せ姿勢において機能する複数の脚部７８，８０，８２，８４を有する。それらの間には隙間４４，４６が存在している。具体的には、脚部７８と脚部８２との間に隙間４４が存在し、脚部８０と脚部８４との間に隙間４４が存在している。脚部８２と脚部８４との間には隙間４６が存在している。脚部７８と脚部８０との間も開放されている。
【００４７】
２つの収容部５６，５８の中に２つの遠位側部分が収容された状態において、２つの踵が底部６４，６６により保持され、更に、２つの遠位側部分の内側面が２つの側壁６０，６２に当接する。その状態において、２つの遠位側部分が２つのベルトにより固定される。２つの遠位側部分のサイズが大きい場合、高い位置にある外側のスリット７１Ａ及び内側のスリット６８が使用され、それらに第１のベルトが通される。これにより左側の遠位端部分が固定される。それと同様に、高い位置にある外側のスリット７２Ａ及び内側のスリット７０が使用され、それらに第２のベルトが通される。これにより右側の遠位端部分が固定される。一方、２つの遠位側部分のサイズが小さい場合、低い位置にある外側のスリット７１Ｂ及び内側のスリット６８が使用され、それらに第１のベルトが通される。これにより左側の遠位端部分が固定される。それと同様に、低い位置にある外側のスリット７２Ｂ及び内側のスリット７０が使用され、それらに第２のベルトが通される。これにより右側の遠位端部分が固定される。ベルトの高さを三段階又はそれ以上に可変できるように構成してもよい。
【００４８】
図８には、第２補助具３２の面（仮想面）４２ｅに設けられた２つの面状ファスナ８６，８８が示されている。それらは図５に示した２つの面状ファスナに着脱自在に結合される結合部材である。
【００４９】
図９には、上下積層体１４Ａが示されている。上下積層体１４Ａは２つの足１６Ａ，１６Ｂの下に配置されている。これにより仰向けでの膝曲げ姿勢が形成、維持されている。図１０には、前後積層体１４Ｂが示されている。２つの遠位側部分１６Ｃ，１６Ｄが保持構造における２つの収容部５６，５８に収容されている。２つ遠位側部分１６Ｃ，１６Ｄの中心軸９０，９２は内側に傾斜している。その傾斜角度は例えば２０度である。この構成により、被検者において、仰向けで、両足を内側へ捻転した姿勢が形成、維持されている。
【００５０】
（３）補助具セットの使用態様の整理
図１１には、補助具セットの使用態様が整理されている。符号９４で示すように、腰椎検査において、被検者が高身長を有する場合、上下積層体が利用される。すなわち、第２補助具の上側に第１補助具が載せられる。その場合、第１補助具は正立姿勢を有し、それ本来の機能が発揮され、第２補助具はうつ伏せ姿勢を有し、それは嵩上げ用の硬質の台座として機能する。符号９６で示すように、腰椎検査において、被検者が低身長を有する場合、第１補助具がそれ単体で使用される。その場合、第１補助具は正立姿勢となる。第２補助具は使用されない。
【００５１】
符号９８で示すように、大腿骨検査において、撮影台上に（前後積層体を設置するための）十分なスペースがある場合、前後積層体が利用される。すなわち、第２補助具の後側に第１補助具が設けられる。第１補助具は奥行き増大作用を発揮する。その場合、第２補助具は起立姿勢を有し、第１補助具は横倒し姿勢を有する。前後積層体と上下積層体は互いに同じ形態を有するが、互いに設置姿勢を異にする。符号１００で示すように、大腿骨検査において、撮影台上に（前後積層体を設置するための）スペースが十分でない場合、第２補助具がそれ単体で使用される。その場合には被検者の２つの遠位側端部を保持した段階で２つの遠位側端部により第２補助具が保持される。それ以前においては、検査者等によって、第２補助具が保持され、その姿勢が維持される。
【００５２】
補助具セットを３つ以上の補助具により構成してもよい。上記実施形態においては骨密度測定用の補助具セットについて説明したが、その補助具セットをレントゲン撮影に利用してもよい。あるいは、レントゲン撮影用の補助具セットを構成してもよい。更に他のＸ線検査において補助具セットを利用してもよい。
【００５３】
上記実施形態に係る補助具セットによれば、複数の部位のＸ線検査のために使用態様を変更可能な複数の専用補助具を用意する場合に比べて、物量又は部品点数を半減できる。よって、半分の保管スペースで保管を行える。上下積層体において下側の第２補助具が硬質部材なので、確実な嵩上げを期待でき、上下積層体が必要以上に潰れることもない。前後積層体において後側の第１補助具がクッション性を有するので、第２補助具の若干の倒れ込み運動が許容され、２つの遠位側部分を保持固定する際に被検者に対して安心感を与えられる。第２補助具の姿勢に自由度が生じるので、２つのベルトを取り付ける際の作業性を向上できる。
【符号の説明】
【００５４】
１０  骨密度測定装置、１２  撮影台（ベッド）、１４  補助具セット、１６  被検者、３０  第１補助具（腰椎検査用補助具）、３２  第２補助具（大腿骨検査用補助具）、４０  保持構造、５２，５４，８６，８８  面状ファスナ（結合部材）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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