(57)【要約】【課題】先端荷重の異なる複数種類のガイドワイヤを準備および使用することに伴う医療経済性の低下を抑制できるガイドワイヤを提供する。【解決手段】ガイドワイヤ１００は、先端１１１、基端１１３、および先端と基端との間に延びる内腔１１５を備える管腔体１１０と、管腔体の内腔に、管腔体の長軸方向に沿って移動可能に挿通されたコア部材１４０と、管腔体の先端に配置され、管腔体に対するコア部材の相対的な移動に伴い長軸方向に伸縮可能な周壁部１８６を有する伸縮部材１８０と、を有し、伸縮部材は、長軸方向に収縮した状態において、周壁部の少なくとも一部がコア部材の放射方向に重なる重なり部１８９を有する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
先端、基端、および前記先端と前記基端との間に延びる内腔を備える管腔体と、
前記管腔体の内腔に、前記管腔体の長軸方向に沿って移動可能に挿通されたコア部材と、
前記管腔体の先端に配置され、前記管腔体に対する前記コア部材の相対的な移動に伴い前記長軸方向に伸縮可能な周壁部を有する伸縮部材と、を有し、
前記伸縮部材は、前記長軸方向に収縮した状態において、前記周壁部の少なくとも一部が前記コア部材の放射方向に重なる重なり部を有することを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項２】
前記周壁部の外径は、前記伸縮部材が前記長軸方向に伸長した状態において、前記コア部材の先端側に向かって減少していることを特徴とする請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項３】
前記周壁部の外径は、前記伸縮部材が前記長軸方向に伸長した状態において、前記コア部材の先端側に向かって段階的に減少していることを特徴とする請求項２に記載のガイドワイヤ。
【請求項４】
前記伸縮部材は、前記周壁部の一部を前記コア部材の周方向に折り畳むことにより前記重なり部を形成する折り畳み構造を有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項５】
前記伸縮部材は、外径が互いに異なる複数の入れ子部材を有し、
前記複数の入れ子部材において前記長軸方向に隣接する入れ子部材同士は、前記長軸方向へ相対的に接近することにより前記重なり部を形成することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項６】
前記管腔体の基端側に配置され、前記管腔体に対する前記コア部材の相対的な位置を固定する固定機構を有することを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、生体管腔に形成された病変部（狭窄部等）へカテーテルデバイスを導くために使用される医療器具として、ガイドワイヤが知られている（例えば、特許文献１を参照）。
【０００３】
ＰＣＩ（経皮的冠動脈形成術）等では、医師等の術者は、病変部通過のために、性能の異なる複数種類のガイドワイヤを使用することがある。例えば、病変部が完全閉塞病変である場合、術者は、完全閉塞病変のマイクロチャンネル内にガイドワイヤを挿入するために、先端外径の小さなコイルを備えるガイドワイヤや、先細ったテーパ形状の先端部を備えるガイドワイヤを選択する。術者は、上記のように構成された各ガイドワイヤでは病変部を通過することができない場合、ガイドワイヤを、先端荷重（ガイドワイヤの先端の突き当て荷重）が高く、病変部に対する穿通力（貫通力）が向上された別のガイドワイヤに交換し、病変部の通過を試みることがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２−２０５７９３号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記のように、一つの手技において先端荷重の異なる複数種類のガイドワイヤを準備および使用することは、手技に要するコストが嵩むため、医療経済性の低下を招く。
【０００６】
本発明は、先端荷重の異なる複数種類のガイドワイヤを準備および使用することに伴う医療経済性の低下を抑制できるガイドワイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係るガイドワイヤは、先端、基端、および前記先端と前記基端との間に延びる内腔を備える管腔体と、前記管腔体の内腔に、前記管腔体の長軸方向に沿って移動可能に挿通されたコア部材と、前記管腔体の先端に配置され、前記管腔体に対する前記コア部材の相対的な移動に伴い前記長軸方向に伸縮可能な周壁部を有する伸縮部材と、を有し、前記伸縮部材は、前記長軸方向に収縮した状態において、前記周壁部の少なくとも一部が前記コア部材の放射方向に重なる重なり部を有する。
【発明の効果】
【０００８】
ガイドワイヤは、伸縮部材の収縮および伸長に応じて先端荷重が変化（増減）する。そのため、本発明によれば、一つの手技において先端荷重の異なる複数種類のガイドワイヤを準備および使用することに伴う医療経済性の低下を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】第１実施形態に係るガイドワイヤの軸方向断面図である。
【図２】図２（Ａ）および図２（Ｂ）は、第１実施形態に係るガイドワイヤが備える伸縮部材の拡大断面図である。
【図３】図３（Ａ）および図３（Ｂ）は、第１実施形態に係るガイドワイヤが備える伸縮部材の拡大断面図である。
【図４】第１実施形態に係るガイドワイヤが備える固定機構を示す平面図である。
【図５】第１実施形態に係るガイドワイヤが備える固定機構を示す軸直交断面図である。
【図６】第１実施形態に係るガイドワイヤの使用例を模式的に示す断面図であって、図６（Ａ）は、病変部へガイドワイヤを送達している際の様子を示す図、図６（Ｂ）は、ガイドワイヤが備える伸縮部材に重なり部を形成した状態で病変部を通過させる際の様子を示す図、図６（Ｃ）は、ガイドワイヤが備える伸縮部材を伸長させた状態で病変部を通過させる際の様子を示す図である。
【図７】第１実施形態の変形例１に係るガイドワイヤの軸方向断面図である。
【図８】第１実施形態の変形例２に係るガイドワイヤの軸方向断面図である。
【図９】第２実施形態に係るガイドワイヤの軸方向断面図である。
【図１０】第３実施形態に係るガイドワイヤの軸方向断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
（第１実施形態）
以下、添付した図面を参照して、本発明の実施形態を説明する。なお、図面の説明において、同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。また、図面の寸法比率は、説明の都合上誇張されており、実際の比率とは異なる場合がある。
【００１１】
図１は、第１実施形態に係るガイドワイヤ１００の全体構成を示す図である。図２〜図５は、第１実施形態に係るガイドワイヤ１００の各部の説明に供する図である。
【００１２】
ガイドワイヤ１００は、図１を参照して概説すると、管腔体１１０と、管腔体１１０に挿通されたコア部材（コアワイヤ）１４０と、管腔体１１０の先端１１１に配置された伸縮部材１８０と、を有している。以下、ガイドワイヤ１００の各部について詳述する。
【００１３】
本明細書の説明では、自然状態（外力を付加せず、真っ直ぐに延ばした状態）でコア部材１４０が延びている方向を「長軸方向」（図中の矢印Ｘ）とする。また、コア部材１４０の長軸方向を基準軸にした回転方向を「周方向」（図中の矢印Ｙ）とする。また、ガイドワイヤ１００において生体内に導入される側を先端側（遠位側、図１の左側）とし、先端側と反対の端部側を基端側（近位側、図１の右側）とする。また、先端（最先端）から長軸方向における一定の範囲を含む部分を「先端部」とし、基端（最基端）から長軸方向における一定の範囲を含む部分を「基端部」とする。
【００１４】
（コア部材）
コア部材１４０は、図１に示すように、先端１４１から基端側に延びる長尺状の部材で構成している。コア部材１４０は、先端１４１側に配置された先端コア部１４５ａと、先端コア部１４５ａの基端側に配置されたテーパ部１４５ｂと、テーパ部１４５ｂの基端側に配置された外径一定部１４５ｃと、を備えている。先端コア部１４５ａは、丸棒状（円柱状）の外形形状を有している。
【００１５】
コア部材１４０の構成材料は特に限定されないが、例えば、Ｎｉ−Ｔｉ系合金などの超弾性合金、ステンレス鋼、コバルト系合金などを用いることができる。
【００１６】
コア部材１４０は、例えば、異種または同種の二つ以上のコア部材（線材）を接合して構成することも可能である。また、コア部材１４０の断面形状は、図示する形状に限定されない。例えば、コア部材１４０は、先端側から基端側にかけて一定の外形形状や一定の外径を有していてもよい。
【００１７】
（管腔体）
管腔体１１０は、図１に示すように、先端１１１と、基端１１３と、先端１１１と基端１１３との間に延びる内腔１１５と、を備えている。
【００１８】
管腔体１１０は、コア部材１４０の先端部の外周を覆うコイル１５０と、コイル１５０の基端側に配置された管状部材１３０とにより構成している。
【００１９】
管状部材１３０は、長軸方向に延びる内腔１３５を備えた中空の部材で構成している。
【００２０】
管状部材１３０の構成材料は特に限定されないが、例えば、Ｎｉ−Ｔｉ系合金などの超弾性合金、ステンレス鋼、コバルト系合金などを用いることができる。
【００２１】
管状部材１３０の基端側の一定の範囲（コイル１５０と管状部材１３０とを固定する基端側固定部１７３が設けられた位置よりも基端側であって、かつ、固定機構１９０が設けられた位置よりも先端側）には、被覆層１７０ａを設けている。被覆層１７０ａの構成材料としては、特に限定されないが、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂（ＰＴＦＥ、ＥＴＦＥ等）、またはこれらの複合材料等が挙げられる。
【００２２】
コイル１５０の先端は、管腔体１１０の先端１１１を構成する。また、管状部材１３０の基端は、管腔体１１０の基端１１３を構成する。コイル１５０の内腔１５５および管状部材１３０の内腔１３５は、長軸方向に連通しており、管腔体１１０の内腔１１５を構成する。
【００２３】
コア部材１４０は、管腔体１１０の内腔１１５に挿通される。また、コア部材１４０は、管腔体１１０の内腔１１５に挿通された状態において、管腔体１１０に対して相対的に移動可能である。上記の「相対的に移動可能」とは、管腔体１１０およびコア部材１４０のうちの少なくとも一方の部材が他方の部材に対して移動可能であることを意味する。
【００２４】
（コイル）
コイル１５０は、コア部材１４０の周囲にらせん状に巻回している。コイル１５０の内周側には、コア部材１４０が挿通される内腔１５５が形成されている。コイル１５０は、コイル１５０を構成する線材の間に隙間が形成された疎巻コイルである。ただし、コイル１５０は、線材の間に隙間が形成されていない密巻コイルであってもよい。コイル１５０の構成材料は特に限定されないが、例えば、ステンレス鋼、超弾性合金、コバルト系合金、金、白金、タングステン等の金属、またはこれらを含む合金等を用いることが可能である。なお、コイル１５０は、２種以上の材料を組み合わせたものでもよい。例えば、コイル１５０の先端側を放射線不透過性の材料によって構成し、コイル１５０の基端側を放射線透過性材料によって構成してもよい。
【００２５】
図１に示すように、コイル１５０の先端は、管腔体１１０の先端１１１に配置された先端側固定部１７１で固定している。先端側固定部１７１は、コア部材１４０の先端コア部１４５ａを貫通する貫通孔が形成された円盤状の部材で構成している。また、先端側固定部１７１には、伸縮部材１８０の基端１８３を固定している。先端側固定部１７１は、伸縮部材１８０およびコイル１５０を固定するための面積を有する。そのため、ガイドワイヤ１００は、伸縮部材１８０およびコイル１５０の固定状態を良好に維持することができる。
【００２６】
先端側固定部１７１は、ガイドワイヤ１００の先端部の柔軟性が損なわれることのないように、肉厚が薄く形成されていることが好ましい。先端側固定部１７１は、例えば、公知の樹脂材料や公知の金属材料で構成することができる。
【００２７】
コイル１５０の基端および管状部材１３０の先端は、基端側固定部１７３で固定している。基端側固定部１７３は、管状部材１３０の先端の外周を覆うように配置している。
【００２８】
コア部材１４０のテーパ部１４５ｂの長軸方向における中心部付近には、挿通部材１７６を配置している。挿通部材１７６は、コイル１５０の内腔１５５に配置している。コア部材１４０は、挿通部材１７６を挿通している。挿通部材１７６とコイル１５０は、挿通部材１７６の外周側に設けられた中間側固定部１７５により固定している。挿通部材１７６は、例えば、公知の樹脂材料や公知の金属材料で構成することができる。
【００２９】
挿通部材１７６は、コア部材１４０を管腔体１１０に対して長軸方向に移動させる際、コア部材１４０が長軸方向に円滑に移動するように、コア部材１４０の移動をガイドする。そのため、ガイドワイヤ１００は、コア部材１４０を管腔体１１０に対して長軸方向に移動させる際、コア部材１４０に撓みが生じるのを防止できる。なお、挿通部材１７６の長軸方向の長さ、挿通部材１７６の位置（長軸方向の位置）等は特に限定されない。また、挿通部材１７６の設置は省略してもよい。
【００３０】
先端側固定部１７１、基端側固定部１７３、中間側固定部１７５は、固定対象となる部材の材質を考慮したうえで、例えば、半田、ろう材、接着剤等により形成することができる。
【００３１】
図１に示すように、ガイドワイヤ１００において基端側固定部１７３よりも先端側に位置する各部材（伸縮部材１８０、コイル１５０、先端側固定部１７１、基端側固定部１７３）には、各部材の外表面を覆うように被覆層１７０ｂを設けている。被覆層１７０ｂの構成材料としては、特に限定されないが、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、アクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミドのブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等の親水性材料を用いることができる。
【００３２】
（伸縮部材）
図２および図３には、伸縮部材１８０の拡大断面図を示す。なお、図２および図３では被覆層１７０ｂの図示を省略している。
【００３３】
伸縮部材１８０は、コア部材１４０の先端１４１が固定された先端１８１と、先端側固定部１７１に固定された基端１８３（図１を参照）と、先端１８１と基端１８３との間に延びる内部空間１８５と、伸縮部材１８０の外周面をなす周壁部１８６と、を有している。
【００３４】
図２（Ａ）に示すように、伸縮部材１８０の先端１８１は閉じられている。コア部材１４０は、伸縮部材１８０の内部空間１８５に挿入している。伸縮部材１８０の先端１８１の内面には、コア部材１４０の先端１４１を固定している。伸縮部材１８０の先端１８１の外表面は、先端側に向けて湾曲した形状を有している。ガイドワイヤ１００は、伸縮部材１８０の先端が先端側に向けて湾曲した形状を有するため、ガイドワイヤ１００が血管内を移動する際、伸縮部材１８０の先端１８１が血管壁に突き当たる等して血管壁が損傷することを防止できる。
【００３５】
伸縮部材１８０の周壁部１８６は、コア部材１４０が管腔体１１０に対して長軸方向へ移動するのに伴い長軸方向に伸縮可能である。図２（Ａ）に示すように、周壁部１８６は、長軸方向に連なる複数の壁部１８６ａ、１８６ｂ、１８６ｃ、１８６ｄ、１８６ｅ、１８６ｆ、１８６ｇを有する。各壁部の間には、コア部材１４０の移動に伴う周壁部１８６の折り畳みを誘導する誘導部１８８を形成している。各壁部は、先端側から順に、第１壁部１８６ａ、第２壁部１８６ｂ、第３壁部１８６ｃ、第４壁部１８６ｄ、第５壁部１８６ｅ、第６壁部１８６ｆ、第７壁部１８６ｇとする。
【００３６】
伸縮部材１８０は、伸長した状態（図２（Ａ）に示す状態）から収縮した状態（図２（Ｂ）、図３（Ａ）、図３（Ｂ）のいずれかの図面に示す状態）に変化すると、周壁部１８６の少なくとも一部（各壁部１８６ａ、１８６ｂ、１８６ｃ、１８６ｄ、１８６ｅ、１８６ｆ、１８６ｇの少なくとも一部）がコア部材１４０の放射方向に重なる重なり部１８９を形成する。本明細書におけるコア部材１４０の放射方向（以下、「放射方向」とも記載する）とは、コア部材１４０の軸心を基準として、コア部材１４０の軸直交断面においてコア部材１４０に対して離間または接近する方向を意味する。例えば、コア部材１４０が円形の軸直交断面形状を有する場合、コア部材１４０の放射方向は、コア部材１４０の径方向を意味する。
【００３７】
図２（Ａ）に示すように、周壁部１８６の外径は、伸縮部材１８０が長軸方向に伸長した状態において、コア部材１４０の先端側に向かって減少している。また、周壁部１８６の外径は、伸縮部材１８０が長軸方向に伸長した状態において、コア部材１４０の先端側に向かって段階的に減少している。
【００３８】
より詳細に説明すると、本実施形態に係る伸縮部材１８０は、周壁部１８６を構成する各壁部１８６ａ、１８６ｂ、１８６ｃ、１８６ｄ、１８６ｅ、１８６ｆ、１８６ｇの外径（最大外径）を比較すると、基端側に配置された壁部の外径よりも先端側に配置された壁部の外径の方が小さい。そのため、図２（Ａ）に示すように、伸縮部材１８０が伸長した状態では、周壁部１８６全体の外径は、基端側よりも先端側の方が小さい。そして、周壁部１８６の長軸方向における各部の外径は、各壁部１８６ａ、１８６ｂ、１８６ｃ、１８６ｄ、１８６ｅ、１８６ｆ、１８６ｇの外径に相当するため、伸縮部材１８０の外径は、各壁部１８６ａ、１８６ｂ、１８６ｃ、１８６ｄ、１８６ｅ、１８６ｆ、１８６ｇの長軸方向の位置に応じて、伸縮部材の基端側から先端側に向けて段階的に小さくなっている。
【００３９】
本実施形態に係る伸縮部材１８０は、周壁部１８６の一部をコア部材１４０の周方向に折り畳むことにより重なり部１８９を形成する折り畳み構造を有している。伸縮部材１８０の周壁部１８６は、管腔体１１０に対してコア部材１４０を長軸方向へ前進させると誘導部１８８を基点にして伸長し、管腔体１１０に対してコア部材１４０を長軸方向へ後退させると誘導部１８８を基点にして収縮する。
【００４０】
術者は、伸縮部材１８０を伸縮させる際、例えば、管腔体１１０を手指等で把持し、管腔体１１０に対してコア部材１４０を先端側へ向けて前進または基端側へ向けて後退させる。術者は、上記の操作を行う際、例えば、コア部材１４０を手指等で把持し、管腔体１１０を先端側へ向けて前進または基端側へ向けて後退させる操作を行うことにより、伸縮部材１８０を伸縮させることもできる。つまり、伸縮部材１８０は、管腔体１１０およびコア部材１４０を長軸方向に沿って相対的に移動させる操作がなされることにより、長軸方向に伸縮可能である。
【００４１】
伸縮部材１８０は、図２（Ａ）に示すように周壁部１８６が長軸方向に最も伸長した状態から管腔体１１０に対してコア部材１４０が後退すると、第１壁部１８６ａが第２壁部１８６ｂおよび第３壁部１８６ｃの内周側に折り畳まれる。そして、伸縮部材１８０は、図２（Ｂ）に示すように３つの壁部１８６ａ、１８６ｂ、１８６ｃが放射方向に重なる重なり部１８９を形成した状態に変化する。また、伸縮部材１８０は、図２（Ｂ）に示す状態から管腔体１１０に対してコア部材１４０が後退すると、図３（Ａ）に示すように５つの壁部１８６ａ、１８６ｂ、１８６ｃ、１８６ｄ、１８６ｅが放射方向に重なる重なり部１８９を形成した状態に変化する。また、伸縮部材１８０は、図３（Ａ）に示す状態から管腔体１１０に対してコア部材１４０が後退すると、図３（Ｂ）に示すように７つの壁部１８６ａ、１８６ｂ、１８６ｃ、１８６ｄ、１８６ｅ、１８６ｆ、１８６ｇが放射方向に重なる重なり部１８９を形成した状態に変化する。
【００４２】
伸縮部材１８０は、重なり部１８９を形成する壁部の数が増加すると、伸縮部材１８０の長軸方向の長さが短くなる。また、伸縮部材１８０は、重なり部１８９を形成する壁部の数が増加すると、伸縮部材１８０において重なり部１８９が形成された部分の放射方向の厚みが大きくなる。そのため、ガイドワイヤ１００は、重なり部１８９を形成する壁部の数の増加に応じて先端荷重が大きくなる。
【００４３】
また、伸縮部材１８０の周壁部１８６の最小外径は、伸縮部材１８０の周壁部１８６が折り畳まれた状態に応じて変化する。図２（Ａ）に示す状態では、伸縮部材１８０の周壁部１８６の最小外径は、第１壁部１８６ａの外径となる。図２（Ｂ）に示す状態では、伸縮部材１８０の周壁部１８６の最小外径は、折り畳まれた状態の第３壁部１８６ｃの外径となる。図３（Ａ）に示す状態では、伸縮部材１８０の周壁部１８６の最小外径は、折り畳まれた状態の第５壁部１８６ｅの外径となる。図３（Ｂ）に示す状態では、伸縮部材１８０の周壁部１８６の最小外径は、折り畳まれた状態の第７壁部１８６ｇの外径となる。上記のように、ガイドワイヤ１００において伸縮部材１８０が配置された部分の外径（ガイドワイヤ１００の先端外径）は、周壁部１８６の各壁部同士が放射方向に重なる数が増加するのに応じて大きくなるように変化する。
【００４４】
一方、伸縮部材１８０は、重なり部１８９を形成する壁部の数が減少すると、伸縮部材１８０の長軸方向の長さが長くなる。また、伸縮部材１８０は、重なり部１８９を形成する壁部の数が減少すると、伸縮部材１８０において重なり部１８９が形成された部分の放射方向の厚みが小さくなる。そのため、ガイドワイヤ１００は、重なり部１８９を形成する壁部の数の減少に応じて先端荷重が小さくなる。また、ガイドワイヤ１００において伸縮部材１８０が配置された部分の外径は、前述したように周壁部１８６の各壁部同士が放射方向に重なる数が増加するのに応じて大きくなるように変化するのとは反対に、周壁部１８６の各壁部同士が放射方向に重なる数が減少するのに応じて小さくなるように変化する。
【００４５】
誘導部１８８は、周壁部１８６を構成する各壁部の間に形成している。誘導部１８８は、伸縮部材１８０に形成した肉薄な溝部（各壁部１８６ａ、１８６ｂ、１８６ｃ、１８６ｄ、１８６ｅ、１８６ｆ、１８６ｇよりも肉厚が薄く形成された部分）で構成している。そのため、誘導部１８８は、コア部材１４０の長軸方向への進退移動に伴って伸縮部材１８０の周壁部１８６を周方向に折り畳む基点（伸縮部材１８０を伸長または収縮させる際の基点）となる。
【００４６】
伸縮部材１８０の構成材料は特に限定されない。ただし、伸縮部材１８０は、コア部材１４０の移動に伴って伸縮部材１８０が円滑に伸縮するように柔軟性を備える材料で構成することが好ましい。そのような観点より、伸縮部材１８０は、例えば、天然ゴム、ブチルゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、スチレン−ブタジエンゴム、シリコーンゴムのような各種ゴム材料、ポリウレタン系、ポリエステル系、ポリアミド系、オレフィン系、スチレン系等の各種熱可塑性エラストマー等の樹脂で構成することが好ましい。また、伸縮部材１８０は、柔軟性および伸縮性の観点より、シリコーンゴムで構成されることがより好ましい。
【００４７】
なお、周壁部１８６の具体的な構造は、図示したものに限定されない。例えば、伸縮部材１８０が伸長する前後における周壁部１８６の断面形状、壁部の個数、誘導部の構造等は、適宜変更することが可能である。
【００４８】
（固定機構）
ガイドワイヤ１００は、図１、図４、図５に示すように、管腔体１１０に対するコア部材１４０の相対的な位置を固定する固定機構１９０を有する。図４は、管腔体１１０の基端１１３付近の平面図であり、図５は、図４に示す矢印５Ａ−５Ａに沿う軸直交断面図である。
【００４９】
固定機構１９０は、図１に示すように管腔体１１０の基端１１３付近に配置している。固定機構１９０は、図４および図５に示すように管腔体１１０の管状部材１３０に形成した溝部１３８とコア部材１４０に形成した凸部１４８とにより構成している。
【００５０】
管状部材１３０に形成された溝部１３８は、周方向に延びる複数の第１溝部１３９ａと複数の第１溝部１３９ａを長軸方向に沿って連通する第２溝部１３９ｂと、を有している。
【００５１】
コア部材１４０に形成された凸部１４８は、第１溝部１３９ａに沿って周方向に移動可能である。また、コア部材１４０に形成された凸部１４８は、第２溝部１３９ｂに沿って長軸方向に移動可能である。
【００５２】
術者は、伸縮部材１８０が伸長しないようにコア部材１４０の軸方向の移動を固定（制限）する場合、管腔体１１０に対してコア部材１４０を周方向に回転させて、図５に示すように凸部１４８を第１溝部１３９ａの端部側（周方向の端部側）に移動させる。凸部１４８は、第１溝部１３９ａの端部に配置されると、管腔体１１０（管状部材１３０）の内壁により長軸方向への移動が規制される。そのため、術者は、コア部材１４０の管腔体１１０に対する長軸方向への移動を規制することができ、伸縮部材１８０が意図せずに伸長するのを防止できる。
【００５３】
一方、術者は、伸縮部材１８０を伸長させる場合、図５に示す状態からコア部材１４０を管腔体１１０に対して周方向に回転させて、凸部１４８を第２溝部１３９ｂと周方向に重なる位置に配置する。凸部１４８は、第２溝部１３９ｂと周方向に重なる位置に配置されることにより、第２溝部１３９ｂに沿って長軸方向に移動することが可能になる。そのため、術者は、コア部材１４０を管腔体１１０に対して長軸方向へ移動させることにより、伸縮部材１８０を伸縮させることができる。具体的には、術者は、凸部１４８を第２溝部１３９ｂと周方向に重なる位置に配置した状態で、コア部材１４０を管腔体１１０に対して長軸方向の先端側へ移動させることにより、伸縮部材１８０を伸長させることができる。また、術者は、凸部１４８を第２溝部１３９ｂと周方向に重なる位置に配置した状態で、コア部材１４０を管腔体１１０に対して長軸方向の基端側へ移動させることにより、伸縮部材１８０を収縮させることができる。
【００５４】
前述したように、伸縮部材１８０は、図２（Ａ）、図２（Ｂ）、図３（Ａ）、図３（Ｂ）に示す４段階に伸縮することができる。そのため、第１溝部１３９ａは、管状部材１３０の長軸方向の互いに異なる４つの箇所に形成している。例えば、固定機構１９０は、最も先端側に形成した第１溝部１３９ａに凸部１４８が配置された状態では、伸縮部材１８０が最も伸長した状態（図２（Ａ）に示す状態）でコア部材１４０の位置を固定することができる。術者は、コア部材１４０に形成された凸部１４８を、管状部材１３０に形成された第２溝部１３９ｂに沿わせて長軸方向に移動させて異なる第１溝部１３９ａに配置することにより、伸縮部材１８０の伸縮状態を段階的に切り替えることができる。
【００５５】
なお、固定機構１９０の具体的な構成は特に限定されない。例えば、固定機構は、第２溝部１３９ｂに相当する溝部を有していなくてもよい。このように構成する場合、術者は、管腔体１１０に対してコア部材１４０を長軸方向に移動させる際、凸部１４８を管腔体１１０の管状部材１３０の内壁に沿って摺動させて、長軸方向の互いに異なる位置に形成された第１溝部１３９ａへ凸部１４８を配置する。このような構成を採用する場合においても、術者は、固定機構１９０を利用して伸縮部材１８０の伸縮状態を段階的に切り替えることができる。
【００５６】
図１および図４に示すように、コア部材１４０には、固定機構１９０によるコア部材１４０の固定位置を確認可能にするマーカー１４７を設けている。マーカー１４７は、例えば、視認可能な色、数字、文字、記号等で構成することができる。マーカー１４７は、コア部材１４０の長軸方向の互いに異なる位置に複数設けている。各マーカー１４７間の長軸方向の離間距離は、各第１溝部１３９ａ間の長軸方向の離間距離と同じである。そのため、術者は、管腔体１１０の管状部材１３０から露出しているマーカー１４７の個数により、伸縮部材１８０の伸縮状態（伸縮の程度）を把握することができる。
【００５７】
術者は、マーカー１４７が管腔体１１０の管状部材１３０から露出する数が一つ増えるごとに、コア部材１４０が基端側へ移動したことを把握できる。図４に示す例では、マーカー１４７が管腔体１１０の管状部材１３０から一つも露出していない。そのため、術者は、伸縮部材１８０が最も伸長した状態（図２（Ａ）に示す状態）であることを把握できる。このように、術者は、マーカー１４７の個数を目視により確認することで、管腔体１１０に対するコア部材１４０の軸方向における移動量と伸縮部材１８０の伸縮状態を容易に把握することができる。
【００５８】
（使用例）
次に、図６を参照して、本実施形態に係るガイドワイヤ１００の使用例を説明する。以下では、血管（生体管腔）Ｂの病変部（完全閉塞病変）Ｎにガイドワイヤ１００を挿通させる際のガイドワイヤ１００の操作手順を主に説明する。
【００５９】
図６（Ａ）に示すように、術者は、病変部Ｎまでガイドワイヤ１００を送達する際、例えば、伸縮部材１８０を長軸方向に収縮させて、伸縮部材１８０に重なり部１８９を形成させる。ガイドワイヤ１００は、伸縮部材１８０に重なり部１８９が形成された状態では、伸縮部材１８０に重なり部１８９が形成される前の状態と比較して、ガイドワイヤ１００において伸縮部材１８０が配置された部分の最小外径が大きい。そのため、術者は、ガイドワイヤ１００を送達している間に、血管壁を穿孔したり、傷付けたりする可能性を低減することができる。
【００６０】
図６（Ｂ）に示すように、術者は、病変部Ｎにガイドワイヤ１００を挿通させる際、例えば、伸縮部材１８０に重なり部１８９が形成された状態で病変部Ｎにガイドワイヤ１００を押し込む。ガイドワイヤ１００は、伸縮部材１８０に重なり部１８９が形成された状態では、先端荷重が大きくなるため、病変部Ｎへの穿通力（貫通力）が向上する。
【００６１】
術者は、伸縮部材１８０が重なり部１８９を有する状態で病変部Ｎにガイドワイヤ１００を挿通することができない場合、図６（Ｃ）に示すように、伸縮部材１８０を伸長させて、伸縮部材１８０から重なり部１８９を消失させる。これにより、ガイドワイヤ１００は、伸縮部材１８０に重なり部１８９が形成された状態と比較して、ガイドワイヤ１００において伸縮部材１８０が配置された部分の最小外径が小さくなるため、病変部Ｎのマイクロチャネルに対する挿入性が向上する。また、ガイドワイヤ１００は、伸縮部材１８０から重なり部１８９を消失させた状態では、伸縮部材１８０に重なり部１８９が形成される前の状態と比較して、先端荷重が小さい。これにより、術者は、ガイドワイヤ１００において伸縮部材１８０が配置された部分の最小外径が小さいにもかかわらず、血管壁を穿孔したり、傷付けたりする可能性を低減することができる。したがって、術者は、伸縮部材１８０が配置された部分の最小外径が大きい状態のガイドワイヤ１００では病変部Ｎを通過できない場合においても、伸縮部材１８０を伸長させることにより、ガイドワイヤ１００を病変部Ｎに安全に通過させることができる。
【００６２】
なお、術者は、手元の操作で管腔体１１０に対してコア部材１４０を移動させることにより、手技の最中に、ガイドワイヤ１００に重なり部１８９を形成した状態と重なり部１８９が形成されてない状態を可逆的に変更することができる。また、術者は、伸縮部材１８０の伸縮状態（伸縮の程度）を、病変部Ｎの状態、手技の進行、術者の好み等に応じて、手技の最中に任意に変更することができる。
【００６３】
以上のように、本実施形態に係るガイドワイヤ１００は、先端１１１、基端１１３、および先端１１１と基端１１３との間に延びる内腔１１５を備える管腔体１１０と、管腔体の内腔１１５に、管腔体１１０の長軸方向に沿って移動可能に挿通されたコア部材１４０と、管腔体１１０の先端１１１に配置され、管腔体１１０に対するコア部材１４０の相対的な移動に伴い長軸方向に伸縮可能な周壁部１８６を有する伸縮部材１８０と、を有する。そして、伸縮部材１８０は、長軸方向に収縮した状態において、周壁部１８６の少なくとも一部がコア部材１４０の放射方向に重なる重なり部１８９を有する。
【００６４】
上記のように構成されたガイドワイヤ１００は、伸縮部材１８０の収縮および伸長に応じて先端荷重が変化（増減）する。そのため、ガイドワイヤ１００によれば、一つの手技において先端荷重の異なる複数種類のガイドワイヤを準備および使用することに伴う医療経済性の低下を抑制できる。
【００６５】
また、ガイドワイヤ１００が備える周壁部１８６の外径は、伸縮部材１８０が長軸方向に伸長した状態において、コア部材１４０の先端側に向かって減少している。そのため、術者は、伸縮部材１８０を伸長させることにより病変部（例えば、完全閉塞病変のマイクロチャネル）Ｎに対するガイドワイヤ１００の挿入性を高めることができる。
【００６６】
また、ガイドワイヤ１００が備える周壁部１８６の外径は、伸縮部材１８０が長軸方向に伸長した状態において、コア部材１４０の先端側に向かって段階的に減少している。そのため、術者は、伸縮部材１８０を伸縮させることにより、周壁部１８６の最小外径を段階的に調整することができる。それにより、術者は、ガイドワイヤ１００の先端外径を、周壁部１８６の最小外径に対応した所定の大きさに容易かつ正確に変更できる。
【００６７】
また、ガイドワイヤ１００が備える伸縮部材１８０は、周壁部１８６の一部をコア部材１４０の周方向に折り畳むことにより重なり部１８９を形成する折り畳み構造を有する。ガイドワイヤ１００は、伸縮部材１８０において重なり部１８９を形成する壁部の数の増減（重なり部の厚みの増減）に応じて、先端荷重が増減する。したがって、術者は、コア部材１４０を操作することにより、ガイドワイヤ１００の先端荷重を容易に変更できる。
【００６８】
また、ガイドワイヤ１００は、管腔体１１０の基端側に配置され、管腔体１１０に対するコア部材１４０の相対的な位置を固定する固定機構１９０を有する。術者は、固定機構１９０を利用して管腔体１１０に対してコア部材１４０の位置を固定することにより、コア部材１４０が不用意に移動するのを防止できる。術者は、固定機構１９０により伸縮部材１８０が伸長または収縮した状態を安定的に維持することができるため、ガイドワイヤ１００の先端外径や先端荷重の不用意な変化を防止できる。
【００６９】
次に、第１実施形態に係るガイドワイヤの変形例を説明する。第１実施形態と同様の構成については、同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００７０】
（変形例１）
図７には、変形例１に係るガイドワイヤ１００Ａを示す。
【００７１】
変形例１に係るガイドワイヤ１００は、挿通部材１７６（図１を参照）を有していない。
【００７２】
ガイドワイヤ１００Ａは、管腔体１１０を構成する管状部材１３０がコイル１５０の内腔１５５内まで延びている。管状部材１３０は、挿通部材１７６と同様に、管腔体１１０に対してコア部材１４０を長軸方向に移動させる際、コア部材１４０の移動をガイドする。そのため、ガイドワイヤ１００Ａは、コア部材１４０を管腔体１１０に対して長軸方向に移動させる際、コア部材１４０に撓みが生じるのを防止できる。また、ガイドワイヤ１００Ａは、管状部材１３０の一部を挿通部材１７６として用いるため、前述した実施形態と比較して部品点数が少なくなる。また、ガイドワイヤ１００Ａは、挿通部材１７６を備えないため、ガイドワイヤ１００Ａの製造時に挿通部材１７６を固定する作業を行う必要がない。そのため、ガイドワイヤ１００Ａの製造作業が容易なものとなる。
【００７３】
管状部材１３０の先端の位置は特に限定されない。例えば、管状部材１３０の先端は、先端側固定部１７１まで延びていてもよい。このように構成する場合、管状部材１３０の先端は先端側固定部１７１に固定することができる。なお、ガイドワイヤ１００Ａにおいて管状部材１３０がコア部材１４０と周方向に重ならない範囲は、管状部材１３０がコア部材１４０と周方向に重なる範囲と比較して、柔軟性が高くなる。そのため、例えば、本変形例に示すように、ガイドワイヤ１００Ａは、管状部材１３０の先端の位置を先端側固定部１７１よりも基端側に配置することにより、ガイドワイヤ１００Ａの先端側の一定の範囲における柔軟性を高めることが可能になる。
（変形例２）
図８には、変形例２に係るガイドワイヤ１００Ｂを示す。
【００７４】
変形例２に係るガイドワイヤ１００Ｂは、挿通部材１７６ａがコイルで構成されている。
【００７５】
挿通部材１７６ａは、コア部材１４０を挿通可能な内腔を備える。挿通部材１７６ａを構成するコイルは、コア部材１４０の周方向にらせん状に巻回している。また、挿通部材１７６ａを構成するコイルは、線材の間に隙間が形成されていない密巻コイルである。ただし、挿通部材１７６ａを構成するコイルは、線材の間に隙間が形成された疎巻コイルであってもよい。
【００７６】
ガイドワイヤ１００Ｂは、挿通部材１７６ａがコイルにより構成されることにより、第１変形例で説明したガイドワイヤ１００Ａ（管状部材１３０が挿通部材として用いられた構成のガイドワイヤ１００）と比較して、ガイドワイヤ１００Ｂの挿通部材１７６ａを有する範囲の柔軟性が高くなる。また、コイルで構成された挿通部材１７６ａは、管腔体１１０に対してコア部材１４０を長軸方向に移動させる際、コア部材１４０の移動をガイドする。そのため、ガイドワイヤ１００Ｂは、コア部材１４０を管腔体１１０に対して長軸方向に移動させる際、コア部材１４０に撓みが生じるのを防止できる。
【００７７】
挿通部材１７６ａの先端は、例えば、先端側固定部１７１に固定することができる。また、挿通部材１７６ａの基端は、例えば、基端側固定部１７３に固定することができる。
【００７８】
挿通部材１７６ａは、例えば、前述したコイル１５０の構成材料として例示したものと同様の材料で構成することができる。なお、挿通部材１７６ａを構成するコイルの線材の外径、巻き数、挿通部材１７６ａの外径、挿通部材１７６ａがコア部材１４０を長軸方向に覆う長さ等は、特に限定されない。
【００７９】
次に、第２実施形態および第３実施形態に係るガイドワイヤを説明する。第１実施形態と同様の構成については、同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００８０】
（第２実施形態）
第２実施形態に係るガイドワイヤ２００は、伸縮部材２８０の構成が第１実施形態に係るガイドワイヤ１００と異なる。図９に示すように、伸縮部材２８０は、外径が互いに異なる複数の入れ子部材２８０ａ、２８０ｂ、２８０ｃ、２８０ｄを有する。なお、各入れ子部材は、先端側から順に、第１入れ子部材２８０ａ、第２入れ子部材２８０ｂ、第３入れ子部材２８０ｃ、第４入れ子部材２８０ｄとする。
【００８１】
コア部材１４０の先端１４１は、伸縮部材２８０において最も先端側に配置された入れ子部材２８０ａの内面に固定している。伸縮部材２８０の周壁部２８６は、第１入れ子部材２８０ａ、第２入れ子部材２８０ｂ、第３入れ子部材２８０ｃ、および第４入れ子部材２８０ｄの各外周面により構成している。
【００８２】
各入れ子部材２８０ａ、２８０ｂ、２８０ｃ、２８０ｄは、先端側に配置された入れ子部材の方が基端側に配置された入れ子部材よりも、外径（最大外径）が小さくなっている。そのため、伸縮部材２８０は、第１実施形態に係る伸縮部材１８０と同様に、周壁部２８６の外径が、伸縮部材２８０が長軸方向に伸長した状態において、コア部材１４０の先端側に向かって減少している。また、周壁部２８６の外径は、伸縮部材２８０が長軸方向に伸長した状態において、コア部材１４０の先端側に向かって段階的に減少している。
【００８３】
各入れ子部材２８０ａ、２８０ｂ、２８０ｃ、２８０ｄにおいて長軸方向に隣接する入れ子部材は、長軸方向へ互いに相対的に接近することにより重なり部を形成する。例えば、伸縮部材２８０は、図９に示す最も伸長した状態から管腔体１１０に対してコア部材１４０が基端側へ移動すると、第１入れ子部材２８０ａが第２入れ子部材２８０ｂに対して基端側へ摺動する。そして、第１入れ子部材２８０ａが第２入れ子部材２８０ｂの内周側に移動することにより、第１入れ子部材２８０ａと第２入れ子部材２８０ｂとが放射方向に重なる範囲（長軸方向に沿って重なる長さ）が大きくなる。このようにして、伸縮部材２８０は、第１入れ子部材２８０ａと第２入れ子部材２８０ｂとが放射方向に重なる重なり部を形成する。
【００８４】
伸縮部材２８０は、コア部材１４０が基端側へさらに移動すると、第１入れ子部材２８０ａ、第２入れ子部材２８０ｂ、第３入れ子部材２８０ｃが放射方向に重なる重なり部を形成する。同様に、伸縮部材２８０は、管腔体１１０に対してコア部材１４０が基端側へさらに移動すると、第１入れ子部材２８０ａ、第２入れ子部材２８０ｂ、第３入れ子部材２８０ｃ、第４入れ子部材２８０ｄが放射方向に重なる重なり部を形成する。ガイドワイヤ１００は、入れ子部材が放射方向に重なる数が増加するごとに、先端荷重が大きくなり、かつ、ガイドワイヤ２００において伸縮部材２８０が配置された部分の最小外径が大きくなるように変化する。
【００８５】
なお、ガイドワイヤ２００は、伸縮部材２８０が収縮した状態において少なくとも重なり部を有することにより、伸縮部材２８０が伸長した状態と比較して、ガイドワイヤの先端荷重が大きくなるように構成されている限り、具体的な構造は特に限定されない。例えば、ガイドワイヤ２００は、図９に示すように、伸縮部材２８０が長軸方向に最大限に伸長した状態においても、隣接する入れ子部材の一部同士（基端と先端）が放射方向に重なる重なり部を有していてもよい。
【００８６】
伸縮部材２８０は、管腔体１１０に対してコア部材１４０を基端側へ移動させた際、コア部材１４０の移動に連動して、第１入れ子部材２８０ａが移動し、その後、第２入れ子部材２８０ｂ、第３入れ子部材２８０ｃが順に移動するように、各入れ子部材の間に摩擦力が生じるように構成している。具体的には、第１入れ子部材２８０ａの外周面において第２入れ子部材２８０ｂの内周面と接触する部分、第２入れ子部材２８０ｂの外周面において第３入れ子部材２８０ｃの内周面と接触する部分には、管腔体１１０に対してコア部材１４０が長軸方向に移動した際、コア部材１４０の移動に同伴して各入れ子部材が移動するように摩擦力が作用する。本実施形態では、第１〜第３入れ子部材２８０ａ、２８０ｂ、２８０ｃが上記のような移動を実現するように、第１〜第３入れ子部材２８０ａ、２８０ｂ、２８０ｃの断面形状は、基端側に向けて外径が大きくなるテーパ形状を有している。
【００８７】
なお、伸縮部材２８０（入れ子部材）の具体的な構造は、図示したものに限定されない。伸縮部材２８０が伸長する前後における周壁部２８６の断面形状（入れ子部材の断面形状）、入れ子部材の個数等は、適宜変更することが可能である。
【００８８】
伸縮部材２８０（入れ子部材）の構成材料は、第１実施形態に係る伸縮部材１８０と同様に、例えば、柔軟性を備える樹脂材料等で構成することができる。ただし、本実施形態に係る伸縮部材２８０は複数の入れ子部材を有する。そのため、伸縮部材２８０は、前述したように伸縮部材２８０自体の変形により伸縮せずに、各入れ子部材２８０ａ、２８０ｂ、２８０ｃの移動で伸縮がなされる。したがって、伸縮部材２８０は、剛性の高い材料で構成することも可能である。伸縮部材２８０は、剛性が高い材料で構成される場合、伸長した状態（伸縮部材２８０に重なり部が形成されていない状態または重なり部を形成する入れ子部材の数が少ない状態であり、ガイドワイヤ２００において伸縮部材２８０が配置された部分の最小外径が小さい状態）でも、高い穿通力を発揮する。そのため、伸縮部材２８０は、細径化された状態でも容易に病変部Ｎを貫通することができる。なお、上記の剛性が高い材料としては、例えば、ステンレス鋼等の金属材料や硬質の樹脂材料等を挙げることができる。
【００８９】
以上のように、第２実施形態に係るガイドワイヤ２００によれば、術者は、管腔体１１０に対して長軸方向にコア部材１４０を移動させることにより、コア部材１４０の移動に追従させて各入れ子部材２８０ａ、２８０ｂ、２８０ｃ、２８０ｄを長軸方向へ接近または離反させることができる。そして、術者は、管腔体１１０に対してコア部材１４０を長軸方向へ移動させることにより、各入れ子部材２８０ａ、２８０ｂ、２８０ｃ、２８０ｄが放射方向に重なる重なり部を形成することができる。そのため、術者は、ガイドワイヤ２００の外径や先端荷重を容易に変化させることができる。
【００９０】
（第３実施形態）
第３実施形態に係るガイドワイヤ３００は、伸縮部材３８０の構成が第１実施形態に係るガイドワイヤ１００および第２実施形態に係るガイドワイヤ２００と異なる。図１０に示すように、伸縮部材３８０は、伸縮部材３８０の折り畳みの基点を形成するらせん状の溝３８８を有する。
【００９１】
らせん状の溝３８８は、伸縮部材３８０の内周面に形成している。伸縮部材３８０は、管腔体１１０に対してコア部材１４０を長軸方向に移動させると、らせん状の溝３８８を基点にして長軸方向に沿って連続的に伸縮する。そして、伸縮部材３８０は、周壁部３８６が放射方向に重なった重なり部を形成する。
【００９２】
本実施形態に係る伸縮部材３８０は、第１実施形態に係る伸縮部材１８０および第２実施形態に係る伸縮部材２８０のように段階的に外径を変化させない。伸縮部材３８０は、長軸方向に沿って連続的に延びるらせん状の溝３８８により、伸縮部材２８０の外径を連続的に変更させる。したがって、術者は、管腔体１１０に対するコア部材１４０の移動量を調整することにより、伸縮部材３８０の外径を任意の大きさに調整することができる。また、ガイドワイヤ３００は、伸縮部材３８０が収縮して伸縮部材３８０の周壁部３８６が放射方向に重なることで先端荷重が大きくなる。ガイドワイヤ３００の先端荷重は、伸縮部材３８０の周壁部３８６が放射方向に重なる程度（重なり部の厚み）に応じて増減する。
【００９３】
伸縮部材３８０の構成材料は、第１実施形態に係る伸縮部材１８０と同様に、例えば、柔軟性を備える樹脂材料等で構成することができる。
【００９４】
図１０に示すように、固定機構３９０は、管腔体１１０の管状部材１３０の内周面に形成した雌ネジ部３３８とコア部材１４０の外周面に形成した雄ネジ部３４８とにより構成している。コア部材１４０は、コア部材１４０に形成した雄ネジ部３４８が管状部材１３０に形成した雌ネジ部３３８に螺合した状態で回転すると、回転量に応じて前進または後退する。
【００９５】
なお、固定機構３９０の具体的な構成は特に限定されない。例えば、管腔体１１０の管状部材１３０の内周面に雄ネジ部を形成し、コア部材１４０の外周面に雌ネジ部を形成してもよい。また、コア部材１４０には、管腔体１１０に対するコア部材１４０の移動量を示すためのマーカーを設けることも可能である。
【００９６】
以上のように、第３実施形態に係るガイドワイヤ３００によれば、術者は、管腔体１１０に対して長軸方向へコア部材１４０を移動させることにより、伸縮部材３８０の外径をコア部材１４０の移動量に応じた任意の外径に調整することができる。また、ガイドワイヤ３００は、伸縮部材３８０の周壁部３８６が放射方向に重なる程度（重なり部の厚み）に応じて先端荷重を変化させることができる。
【００９７】
また、第３実施形態に係るガイドワイヤ３００において、固定機構３９０は、管腔体１１０に対するコア部材１４０の相対的な位置を長軸方向に沿って連続的に変化させることを可能にしつつ、管腔体１１０に対するコア部材１４０の固定位置を長軸方向に沿って連続的に移動させる。そのため、固定機構３９０を、長軸方向に沿って連続的に外径を変化させることが可能な伸縮部材３８０とともにガイドワイヤ３００に組み込むことにより、伸縮部材３８０の外径およびガイドワイヤ３００の先端荷重を任意の大きさに留める機能をガイドワイヤ３００に付加することが可能になる。
【００９８】
以上、実施形態を通じて本発明に係るガイドワイヤを説明したが、本発明は説明した各構成のみに限定されるものでなく、特許請求の範囲の記載に基づいて適宜変更することが可能である。
【００９９】
第１実施形態および第２実施形態において説明した固定機構は、第３実施形態において説明した伸縮部材を有するガイドワイヤに組み込むことが可能であるし、第３実施形態において説明した固定機構は、第１実施形態および第２実施形態において説明した伸縮部材を有するガイドワイヤに組み込むことも可能である。
【０１００】
また、管腔体は、コア部材が長軸方向に沿って移動可能であれば、具体的な構造は特に限定されない。例えば、管腔体は、内腔が形成された一つの部材で構成してもよい。管腔体が一つの部材で構成される場合、管腔体は、コイルで構成してもよいし、コイル以外の部材であってもよい。また、管腔体や管腔体の一部として用いられる管状部材は、例えば、スリットが形成された管状部材（例えば、ハイポチューブ）で構成してもよい。また、例えば、管腔体は、管腔体の一部または全体が樹脂材料で形成されていてもよい。
【０１０１】
また、伸縮部材は、コア部材の長軸方向への移動に伴って伸縮可能であり、かつ、収縮した状態において少なくとも一つの重なり部を形成可能な限り、具体的な構造は限定されない。
【符号の説明】
【０１０２】
１００、１００Ａ、１００Ｂ    ガイドワイヤ、
１１０    管腔体、
１１１    管腔体の先端、
１１３    管腔体の基端、
１１５    管腔体の内腔、
１３０    管状部材、
１３５    管状部材の内腔、
１３８    溝部、
１３９ａ    第１溝部、
１３９ｂ    第２溝部、
１４０    コア部材
１４１    コア部材の先端、
１４３    コア部材の基端、
１４７    マーカー、
１４８    凸部、
１５０    コイル、
１７６、１７６ａ    挿通部材、
１８０    伸縮部材、
１８６    伸縮部材の周壁部、
１８６ａ    第１壁部、
１８６ｂ    第２壁部、
１８６ｃ    第３壁部、
１８６ｄ    第４壁部、
１８６ｅ    第５壁部、
１８６ｆ    第６壁部、
１８６ｇ    第７壁部、
１８８    誘導部、
１８９    重なり部、
１９０    固定機構、
２００    ガイドワイヤ、
２８０    伸縮部材、
２８０ａ    第１入れ子部材、
２８０ｂ    第２入れ子部材、
２８０ｃ    第３入れ子部材、
２８０ｄ    第４入れ子部材、
２８６    周壁部、
３００    ガイドワイヤ、
３８０    伸縮部材、
３８６    周壁部、
３８８    らせん状の溝、
３９０    固定機構、
Ｂ    生体管腔（血管）、
Ｎ    病変部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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