(57)【要約】【課題】文書の縮小画像に付随画像を付加して形成された表示画像の表示倍率が変更される場合において、付随画像の一方向は表示画像の表示倍率通りの倍率で拡縮させ、付随画像の一方向とは異なる方向は、表示画像の表示倍率とは異なる倍率で拡縮して表示制御する。【解決手段】表示制御部は、サムネイルの表示倍率を縮小するよう指示された場合、サムネイルを構成する文書の縮小画像に対しては指示された表示倍率にて縮小する。これに対し、サムネイルを構成する文書の厚み画像３１に対しては、文書の長さ方向に関しては指定された表示倍率で縮小するものの、文書の厚み方向に関しては縮小しない、つまり、文書の厚みは変更しないままにする。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
文書の縮小画像に付随画像を付加して形成された表示画像の表示倍率が変更される場合において、第１の方向には前記表示倍率と同じ倍率にて拡縮を行い、前記第１の方向とは異なる第２の方向には前記表示倍率と異なる倍率にて拡縮を行うよう前記付随画像の表示を制御する表示制御手段を有することを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
前記表示制御手段は、前記表示倍率に従って変更したときの前記縮小画像の変動幅より小さい変動幅にて前記付随画像の前記第２の方向の表示を拡縮させることを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記表示制御手段は、前記付随画像の前記第２の方向の幅を変更しないように前記付随画像の表示を制御することを特徴とする請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記付随画像は、文書の厚みを表す画像であり、文書の厚み方向を前記第２の方向とすることを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記表示制御手段は、前記表示画像の表示倍率が変更されることによって隣接する表示画像同士が重畳して表示される場合、重畳して表示されないように表示画像を整列し直すことを特徴とする請求項１又は４に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記付随画像には、所定の操作がされるとアプリケーションを起動する機能が割り当てられていることを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記付随画像は、複数の文書を束ねて綴じるバインダーの帯を表す画像であり、帯の幅方向を前記第２の方向とすることを特徴とする請求項１又は６に記載の情報処理装置。
【請求項８】
コンピュータを、
文書の縮小画像に付随画像を付加して形成された表示画像の表示倍率が変更される場合において、第１の方向には前記表示倍率と同じ倍率にて拡縮を行い、前記第１の方向とは異なる第２の方向には前記表示倍率と異なる倍率にて拡縮を行うよう前記付随画像の表示を制御する表示制御手段として機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
文書ファイルの内容がわかるように文書の縮小画像、すなわちサムネイルを表示可能な文書管理ソフトウェアが種々知られているが、その中には文書を構成するページ数の相対的なボリュームの大小がわかるように厚みを表す画像をサムネイルに付加して表示させる機能を有する文書管理ソフトウェアがある。
【０００３】
また、サムネイルの表示サイズを拡縮させるための表示倍率機能を提供している文書管理ソフトウェアは少なくない。この機能を使用してサムネイルを縮小表示すると、サムネイル全体が縮小表示されることから文書の厚み自体も薄く表示されることになる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−４８４５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、文書の縮小画像に付随画像を付加して形成された表示画像の表示倍率が変更される場合において、付随画像の一方向は表示画像の表示倍率通りの倍率で拡縮させ、付随画像の一方向とは異なる方向は、表示画像の表示倍率とは異なる倍率で拡縮して表示制御することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る情報処理装置は、文書の縮小画像に付随画像を付加して形成された表示画像の表示倍率が変更される場合において、第１の方向には前記表示倍率と同じ倍率にて拡縮を行い、前記第１の方向とは異なる第２の方向には前記表示倍率と異なる倍率にて拡縮を行うよう前記付随画像の表示を制御する表示制御手段を有することを特徴とする。
【０００７】
また、前記表示制御手段は、前記表示倍率に従って変更したときの前記縮小画像の変動幅より小さい変動幅にて前記付随画像の前記第２の方向の表示を拡縮させることを特徴とする。
【０００８】
また、前記表示制御手段は、前記付随画像の前記第２の方向の幅を変更しないように前記付随画像の表示を制御することを特徴とする。
【０００９】
また、前記付随画像は、文書の厚みを表す画像であり、文書の厚み方向を前記第２の方向とすることを特徴とする。
【００１０】
また、前記表示制御手段は、前記表示画像の表示倍率が変更されることによって隣接する表示画像同士が重畳して表示される場合、重畳して表示されないように表示画像を整列し直すことを特徴とする。
【００１１】
また、前記付随画像には、所定の操作がされるとアプリケーションを起動する機能が割り当てられていることを特徴とする。
【００１２】
また、前記付随画像は、複数の文書を束ねて綴じるバインダーの帯を表す画像であり、帯の幅方向を前記第２の方向とすることを特徴とする。
【００１３】
本発明に係るプログラムは、コンピュータを、文書の縮小画像に付随画像を付加して形成された表示画像の表示倍率が変更される場合において、第１の方向には前記表示倍率と同じ倍率にて拡縮を行い、前記第１の方向とは異なる第２の方向には前記表示倍率と異なる倍率にて拡縮を行うよう前記付随画像の表示を制御する表示制御手段として機能させる。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１に記載の発明によれば、文書の縮小画像に付随画像を付加して形成された表示画像の表示倍率が変更される場合において、付随画像は表示倍率通りに拡縮させないように表示制御することができる。
【００１５】
請求項２に記載の発明によれば、表示画像の表示倍率が変更される場合において、縮小画像の変動幅より小さい変動幅にて付随画像の第２の方向の表示を拡縮させることができる。
【００１６】
請求項３に記載の発明によれば、付随画像の第２の方向の幅を変更しないように表示画像の表示を制御することができる。
【００１７】
請求項４に記載の発明によれば、表示画像の表示倍率が変更される場合において、文書の厚みの視認性を低下させずにすむ。
【００１８】
請求項５に記載の発明によれば、表示画像の表示倍率が変更されたとしても隣接する表示画像同士が重畳しないように表示を制御することができる。
【００１９】
請求項６に記載の発明によれば、付随画像に対する操作性を維持することができる。
【００２０】
請求項７に記載の発明によれば、表示画像の表示倍率が変更される場合において、バインダーに対する操作性を低下させずにすむ。
【００２１】
請求項８に記載の発明によれば、文書の縮小画像に付随画像を付加して形成された表示画像の表示倍率が変更される場合において、付随画像は表示倍率通りに拡縮させないように表示制御することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明に係る情報処理装置の一実施の形態を示したブロック構成図である。
【図２】本実施の形態における情報処理装置を形成するコンピュータのハードウェア構成図である。
【図３】本実施の形態における情報処理装置が複数の文書を表示したときの表示例を示す図である。
【図４】本実施の形態における情報処理装置が表示した文書の表示倍率を変更したときの文書の表示状態を示す図である。
【図５】本実施の形態における情報処理装置が表示したバインダーの表示倍率を変更したときのバインダーの表示状態を示す図である。
【図６Ａ】本実施の形態における情報処理装置が文書等を表示したときの表示画面の一部を示す図である。
【図６Ｂ】図６Ａにおいて表示された文書等が本実施の形態における表示制御を適用せずに縮小表示されたときの表示状態を示す図である。
【図６Ｃ】図６Ａにおいて表示された文書等が本実施の形態における表示制御を適用して縮小表示されたときの表示状態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、図面に基づいて、本発明の好適な実施の形態について説明する。
【００２４】
図１は、本発明に係る情報処理装置の一実施の形態を示したブロック構成図である。また、図２は、本実施の形態における情報処理装置１０を形成するコンピュータのハードウェア構成図である。
【００２５】
本実施の形態における情報処理装置１０は、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）等汎用的なハードウェア構成のコンピュータで実現可能である。すなわち、情報処理装置１０は、図２に示したようにＣＰＵ２１、ＲＯＭ２２、ＲＡＭ２３、ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）２４、入力手段として設けられたマウス２５とキーボード２６、及び表示手段として設けられたディスプレイ２７をそれぞれ接続する入出力コントローラ２８、通信手段として設けられたネットワークインタフェース（ＩＦ）２９を内部バス３０に接続して構成される。なお、タブレット端末など液晶パネルをユーザインタフェースとする情報処理装置の場合、液晶パネルが入力手段であり、表示手段でもある。
【００２６】
本実施の形態における情報処理装置１０は、図１に示すようにユーザインタフェース（ＵＩ）部１１、表示制御部１２及び文書記憶部１３を有している。なお、図１には、本実施の形態の説明に用いない構成要素については省略している。
【００２７】
ユーザインタフェース部１１は、マウス２５又はキーボード２６を用いて入力された情報を受け付け、また、ディスプレイ２７に各種画面を介して情報を出力するユーザインタフェース手段である。表示制御部１２は、文書管理ソフトウェアの一機能を実現し、文書記憶部１３に格納されている文書やネットワーク経由で受信された文書のサムネイルをユーザインタフェース部１１に表示させるよう表示の制御を行う。
【００２８】
文書記憶部１３には、表示対象となる文書ファイル及び当該文書の属性情報等の文書情報が格納される。ここで、本実施の形態でいう「文書（ファイル）」というのは、文字列のみで記述されたファイルという狭義に解釈すべきでなく、文書の量がページ等の単位でカウント可能な形式にて生成されるファイルであり、文字列のみならず描画された図や写真等の画像も含まれるものであると広義に解釈すべきである。
【００２９】
情報処理装置１０における各構成要素１１，１２は、情報処理装置１０を形成するコンピュータと、コンピュータに搭載されたＣＰＵ２１で動作するプログラムとの協調動作により実現される。また、文書記憶部１３は、情報処理装置１０に搭載されたＨＤＤ２４にて実現される。あるいは、ＲＡＭ２３又は外部にある記憶手段をネットワーク経由で利用してもよい。
【００３０】
また、本実施の形態で用いるプログラムは、通信手段により提供することはもちろん、ＣＤ−ＲＯＭやＵＳＢメモリ等のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納して提供することも可能である。通信手段や記録媒体から提供されたプログラムはコンピュータにインストールされ、コンピュータのＣＰＵがプログラムを順次実行することで各種処理が実現される。
【００３１】
図３は、ディスプレイ２７に表示される文書の表示例を示す図である。図３には、文書１〜文書４のように文書を表すサムネイルと、バインダーＡ，Ｂのように複数の文書を綴じて形成されるバインダーを表すサムネイルとが示されている。
【００３２】
文書のサムネイルは、文書の縮小画像によって生成されるが、厳密には、文書の縮小画像と、必要により生成され、縮小画像に付加される文書の付随画像と、を含んでいる。本実施の形態では、付随画像３１，３２を設けている。図３において、付随画像３１は、文書の厚みを表す画像である。文書１，２，３を比較すれば明らかなように文書の厚みがあるほど、厚みの幅が大きくなり、文書の量を視認しやすくしている。なお、文書１，４は、１ページで構成されているので付随画像３１は付加されない。付随画像３２は、複数ページで構成されている文書において、表示対象とするページを選択可能とするための画像であり、複数のページを綴じるクリップ画像３２ａ、次ページ又は前ページに表示する縮小画像を切り替えるボタン３２ｂ及び文書のページ数と現在表示中のページを示すページ情報３２ｃを含む。なお、文書１，４は、１ページのみなので付随画像３２は付加されない。
【００３３】
厚みを表す付随画像（以下、「厚み画像」という）３１は、上記の通り文書の厚みを表している。文書の厚みは、通常、文書を構成するページ数によって決まる。ただ、文書の量はページ数だけでなく、例えばＡ４サイズの文書にＡ３サイズの用紙を折って綴じ込むような場合、ページ数は増えないものの厚みは増える。このようにサイズの異なる用紙を折って文書に綴じ込む場合、その文書の厚み画像３１の厚み幅を大きく表示させるようにしてもよい。また、前述した文書の量を示すこと以外に、厚み画像３１で、例えば文字数や画像数等その他の情報を表してもよいし、これらの情報を総合的に勘案して厚み画像３１における厚みの幅を決定してもよい。
【００３４】
バインダーに対しても文書のサムネイルと同様に、表示させるページを切り替えるための付随画像３２が付加されている。ただ、文書を綴じるクリップの画像は含まれていないが、その代わりに複数の文書を綴じていることを視覚的に示すために、付随画像として帯３３が付加される。また、バインダーの厚み画像３１における厚みの幅は、文書の場合と同様に、綴じている文書の量に応じて変更される。
【００３５】
前述したように、一般的には文書の縮小画像をサムネイルと称しているかもしれないが、本実施の形態では、文書の縮小画像に付随画像を付加して形成される表示画像を「サムネイル」と称している。
【００３６】
文書管理ソフトウェアが提供するサムネイルの表示倍率機能を使用することで、画面に表示されているサムネイルの大きさを拡縮できる。表示倍率は、一般的にはメニューバーにある表示メニューから表示倍率（６７％、１００％、２００％、ページ幅を基準、あるいは任意の倍率等）を選択することで指定可能である。本実施の形態において特徴的なことは、サムネイルの表示倍率が変更される場合において、第１の方向には表示倍率と同じ倍率にて拡縮を行い、第１の方向とは異なる第２の方向には表示倍率と異なる倍率にて拡縮を行うよう付随画像３１，３３の表示を制御することである。以下、本実施の形態における表示制御部１２の特徴的な表示制御処理について図４乃至図６を用いて説明する。
【００３７】
図４は、図３に示した文書３のみを示す図であり、文書のサムネイルに関しては文書４を代表させて説明する。文書３のサムネイルが、現在１００％の表示倍率で表示されているとすると、図４（ａ）では、このときの厚み画像３１が示す文書の厚みの幅はｔ１，ｔ２であることを示している。なお、縮小画像の下辺側の厚みを表す厚み幅ｔ１と側辺側の厚みを表す厚み幅ｔ２は同値でもよい。この表示の状態において、サムネイルの表示倍率が１００％から６０％に変更する指示がユーザによってされたとする。通常であれば、図４（ｃ）に示すように、表示倍率が６０％に変更されることに伴い、サムネイル全体が６０％に縮小されることになる。つまり、厚み画像も同様に全方向とも６０％縮小されることになるから、文書の厚みを示す方向にも厚み画像は縮小される。これにより、縮小後における文書の厚み幅ｔ３，ｔ４は、表示倍率１００％のときの厚み幅ｔ１，ｔ２より小さくなり、よって厚み画像は薄く表示されることになる。このように、厚み画像が縮小表示されると、文書の厚みが視認しにくくなってしまい、厚み画像を介して、ユーザが文書の量を把握できるという効果を損なってしまう恐れがある。
【００３８】
これに対し、図４（ｂ）は、本実施の形態において特徴的な表示制御処理が実施された場合の表示例であるが、この例のように、縮小画像自体は、指示通りに６０％縮小されるものの、文書の厚み画像は、指示された表示倍率通りに拡縮されない。すなわち、表示制御部１２は、縮小画像の下辺側に設けられる厚み画像３１ａの長さ方向を表すＸ方向（第１方向）の長さを、縮小画像の縮小に伴い縮小画像の表示倍率と同じ表示倍率で拡縮する。その一方、表示制御部１２は、厚み画像３１ａの文書の厚み方向を表すＹ方向（第２方向）の長さを、縮小画像の表示倍率（６０％）と異なる倍率にて拡縮を行う。本実施の形態では、既存の表示倍率を変更しない、すなわち表示倍率変更前の表示倍率（１００％）を維持することによって厚み幅ｔ１を変更せずに維持する。
【００３９】
表示制御部１２は、縮小画像の側辺側の厚み画像３１ｂも同様に処理する。すなわち、表示制御部１２は、縮小画像の側辺側に設けられる厚み画像３１ｂの長さ方向を表すＹ方向（第１方向）の長さを、縮小画像の縮小に伴い縮小画像の表示倍率と同じ表示倍率で拡縮する。その一方、表示制御部１２は、厚み画像３１ａの文書の厚み方向を表すＸ方向（第２方向）の長さを、縮小画像の表示倍率（６０％）と異なる倍率にて拡縮を行う。本実施の形態では、厚み画像３１ａと同様に、既存の表示倍率を変更しない、すなわち表示倍率変更前の表示倍率（１００％）を維持することによって厚み幅ｔ２を変更せずに維持する。
【００４０】
本実施の形態によれば、指示された表示倍率通りに厚み画像３１を拡縮しない。すなわち、上記例の場合は厚み画像３１の厚み方向の縮小を行わずに厚み幅ｔ１，ｔ２を維持するようにしたので、縮小画像が縮小された場合でも文書の厚みが視認しやすい状態に維持することができる。したがって、縮小画像が縮小されても、ユーザは文書の厚み画像を介して、文書の量を把握することができる。
【００４１】
ところで、本実施の形態においては、このように表示倍率変更前の視認性を維持するために厚み画像３１の厚み幅ｔ１，ｔ２を変更しないようにした。ただ、文書の厚みの視認性を維持できる範囲であれば、厚み画像３１の厚み幅ｔ１，ｔ２を変更してもよい。例えば、表示倍率４０％への変更指示に対して、縮小画像は４０％に縮小表示するものの、厚み画像３１の厚み幅は８０％に変更する。このように、指示された表示倍率（例えば、４０％）に従って変更したときの縮小画像の変動幅より小さい変動幅にて厚み画像３１の厚み方向を縮小させる。この例では８０％に縮小させることによって、厚み画像３１の厚み幅ｔ１，ｔ２の視認性を維持するようにしてもよい。
【００４２】
上記説明では、サムネイルを縮小する場合について説明したが、拡大する場合にも同様である。すなわち、サムネイルの表示を拡大する表示倍率が指定された場合、表示制御部１２は、縮小画像を、その指定された表示倍率に従って拡大するが、厚み画像３１に対しては、長さ方向は縮小画像と同じ表示倍率にて拡大するものの、厚み幅ｔ１，ｔ２は変更せずに維持する。あるいは、厚み画像３１の厚み幅ｔ１，ｔ２に対しては、指示された表示倍率（例えば、２００％）に従って変更したときの縮小画像の変動幅より小さい変動幅にて拡大されるような表示倍率（例えば、１２０％）で拡大表示する。
【００４３】
本実施の形態では、２次元座標上においてサムネイルを拡縮させるので、前述した第１の方向と第２の方向は、基本的には直交する方向である。ただ、直交方向に限る必要はなくサムネイルの表示手法に応じて第１の方向と第２の方向を決めればよい。また、本実施の形態では、サムネイルとして文書及びバインダーのサムネイルを示しているが、他の種類の付随画像、例えば縮小画像に付加可能な付箋等の付随画像に対しても前述したサムネイルに対する表示制御を適用してもよい。
【００４４】
なお、付随画像３２は、厚み画像３１と同じ付随画像でもクリップ画像３２ａを含め、表示倍率が変更された場合でも第１の方向及び第２の方向のいずれの方向にも拡縮されずに、常に同じサイズ、同じ形状で表示される。
【００４５】
図５は、図３に示したバインダーＢのみを示す図であり、バインダーのサムネイルに関してはバインダーＢを代表させて説明する。バインダーＢのサムネイルが、現在１００％の表示倍率で表示されているとすると、図５（ａ）では、このときの厚み画像が示す文書の厚みの幅はｔ３，ｔ４であることを示している。なお、縮小画像の下辺側の厚みを表す厚み幅ｔ３と側辺側の厚みを表す厚み幅ｔ４は同値でもよい。バインダーの厚み画像に関する表示制御は、前述した文書の厚み画像３１に関する表示制御と同様でよいので説明を省略する。ここでは、バインダーに特有の帯３３について説明する。
【００４６】
前述したように、バインダーのサムネイルには、バインダーであることを視認させるために付随画像として帯３３が付加される。この帯３３には、アプリケーションを起動する機能が割り当てられており、例えばダブルクリック等の操作がされることによってアプリケーションが起動される。アプリケーションは、例えば、バインダーに綴じられている文書の索引等の情報を新しいウィンドウを開いて表示するなどの機能を有している。
【００４７】
例えば、図５（ａ）に示すように、バインダーは、現在、１００％の表示倍率で表示されているとすると、図５（ａ）では、帯３３の幅はｔ５であることを示している。この表示の状態において、サムネイルの表示倍率が６０％に変更する指示がユーザによってされたとする。通常であれば、図５（ｃ）に示すように、表示倍率が６０％に変更されることに伴い、サムネイル全体が６０％に縮小されることになる。つまり、帯３３の画像も同様に全方向とも６０％縮小されることになるから、帯３３の幅も縮小され、縮小後における帯３３の幅ｔ８は、表示倍率１００％のときの幅ｔ５より小さくなり、よって狭く表示されることになる。このように、帯３３の幅が狭まると、ユーザはバインダーをダブルクリックする等の操作がしにくくなってしまう。つまり、バインダーの操作性が低下してしまう。
【００４８】
これに対し、図５（ｂ）は、本実施の形態において特徴的な表示制御処理が実施された場合の表示例であるが、この例のように、縮小画像自体は、指示通りに６０％縮小されるものの、帯３３の幅は、指示された表示倍率通りに拡縮されない。すなわち、表示制御部１２は、帯３３の長さ方向を表すＹ方向（第１方向）の長さを、縮小画像の縮小に伴い縮小画像の表示倍率と同じ表示倍率で拡縮する。その一方、表示制御部１２は、帯３３の幅方向を表すＸ方向（第２方向）の長さを、縮小画像の表示倍率（６０％）と異なる倍率にて拡縮を行う。本実施の形態では、既存の表示倍率を変更しない、すなわち表示倍率変更前の表示倍率（１００％）を維持することによって帯３３の幅ｔ５を変更せずに維持する。
【００４９】
本実施の形態によれば、指示された表示倍率通りに帯３３を拡縮しない。すなわち、上記例の場合は帯３３を縮小せずに帯３３の幅ｔ５を維持するようにしたので、縮小画像が縮小された場合でも帯３３に対する操作性は維持することができる。もちろん、操作性だけでなく、バインダーの厚みと同様、視認性も維持することができる。特に、帯３３の色をユーザが指定できる場合において、帯３３の配色がバインダーの表紙の色と同じ色若しくは同系統の色の場合、帯３３の幅が狭くなってしまうと帯３３の視認性が低下してしまうが、本実施の形態によれば、帯３３の幅を維持できるので、視認性の低下を防止することができる。
【００５０】
また、文書のサムネイルにおいて説明したように、指示された表示倍率に従って変更したときの縮小画像の変動幅より小さい変動幅にて文書の厚み幅方向の表示を拡縮させる表示制御や、文書の厚み画像３１を拡大する表示制御についても、帯３３の付随画像にも適用可能である。
【００５１】
ところで、本実施の形態のように、文書やバインダーの厚み画像を指定された表示倍率通りに縮小せずに厚みを維持するようにすると、サムネイルが重複して表示されてしまう可能性が生じてくる。以下、このような表示について説明する。
【００５２】
図６Ａは、画面表示されているサムネイルの一部を示す図である。各サムネイルの直下には、文書名やバインダー名（以下、「文書名」と総称する）が表示されている。図６Ｂは、図６Ａに示した表示状態のサムネイルが、後述する本実施の形態における特徴的な表示制御を適用せずに縮小表示されたときの表示例を示す図である。
【００５３】
図６Ａに示すようにサムネイルが整列して表示されている場合において、一定以上の表示倍率で表示されると、図６Ｂに示すようにサムネイルや文書名が隣接するサムネイルと重畳して表示されてしまうことになり得る。付随画像の表示の大きさを考慮せずに縮小画像を基準にサムネイルを縮小すると、このように付随画像や文書名が重畳して表示されてことになってしまう。
【００５４】
そこで、本実施の形態においては、サムネイルの表示倍率が変更されることによって隣接するサムネイル同士が重畳して表示される場合、重畳して表示されないようにサムネイルを整列し直すことを特徴としている。この本実施の形態における特徴的な表示制御を適用してサムネイルを縮小表示したときの表示例を図６Ｃに示す。
【００５５】
図６Ｃに例示したようにサムネイルや文書名を重畳して表示させないようにするために、第１の方法として、表示倍率の変更前における各サムネイル（縮小画像及び付随画像）及び各文書名の表示位置と表示間隔及び指定された表示倍率に基づいて、その指定された表示倍率に従って縮小したとすると、サムネイル及び文書名が重畳するかしないかを事前にシミュレートする。もちろん、厚み画像が表す文書の厚みは、表示倍率が変更されても変更されないものとしてシミュレートする。そして、重畳すると判断した場合には、各サムネイルの表示間隔を調整し、表示倍率変更後に重畳しないようにサムネイルを整列し直す。あるいは、第２の方法として、表示倍率に従ってサムネイルを縮小表示した結果、重畳して表示されてしまう場合、サムネイルが重畳したことを確認してから、縮小表示後のサムネイルを重畳しない位置に整列し直すように制御してもよい。
【００５６】
このようにして、本実施の形態において特徴的な文書の厚み画像を表示倍率通りに変更しない場合に発生しうるサムネイルの重畳表示を未然に防止することができる。
【符号の説明】
【００５７】
１０  情報処理装置、１１  ユーザインタフェース（ＵＩ）部、１２  表示制御部、１３  文書記憶部、２１  ＣＰＵ、２２  ＲＯＭ、２３  ＲＡＭ、２４  ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）、２５  マウス、２６  キーボード、２７  ディスプレイ、２８  入出力コントローラ、２９  ネットワークインタフェース（ＩＦ）、３０  内部バス、３１，３２，３３  付随画像、３１ａ，３１ｂ  厚み画像、３２ａ  クリップ画像、３２ｂ  ボタン、３２ｃ  ページ情報、３３  帯。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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