(57)【要約】【課題】第１方向支持部材と第２方向支持部材の相対移動を許容する複数の転動体の偏摩耗を低減するクランク機構を提供する。【解決手段】クランク機構１は、第１方向に沿って往復移動する移動体２と、回転自在なクランク軸３との間に設けられ、移動体２の往復運動とクランク軸３の回転運動とを相互に変換する。クランク機構１は、移動体２と一体的に動き、第１方向に往復移動する第１方向支持部材４と、クランク軸３のクランクピン１６に回転自在に支持される第２方向支持部材８と、第１方向支持部材４と第２方向支持部材８との間に配置され、第２方向における第１方向支持部材４と第２方向支持部材８の相対移動を許容する複数の転動体１４と、を備える。複数の転動体１４は、それぞれ、第２方向支持部材８の第２方向のストロークＳ１の少なくとも半分以下の同一の周長を有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１方向に沿って往復移動する移動体と、回転自在なクランク軸との間に設けられ、前記移動体の往復運動と前記クランク軸の回転運動とを相互に変換するクランク機構であって、
前記移動体と一体的に動き、前記第１方向に往復移動する第１方向支持部材と、
前記クランク軸のクランクピンに回転自在に支持される第２方向支持部材と、
前記第１方向支持部材と前記第２方向支持部材との間に配置され、前記第２方向における前記第１方向支持部材と前記第２方向支持部材の相対移動を許容する複数の転動体と、を備え、
前記複数の転動体は、それぞれ、前記第２方向支持部材の前記第２方向のストロークの少なくとも半分以下の同一の周長を有する
クランク機構。
【請求項２】
前記第１方向支持部材に固定され、前記複数の転動体に押し付けて接触させる方向の付勢力を前記第２方向支持部材に与えるバネ部材を備える請求項１に記載のクランク機構。
【請求項３】
前記複数の転動体の前記周長は、前記第２方向支持部材の前記ストロークの１／２ｎ（ｎ：正の整数）の長さである請求項１又は２に記載のクランク機構。
【請求項４】
前記複数の転動体を前記第２方向に一定の間隔に保持するリテーナを備える請求項１乃至３に記載のクランク機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、往復運動を回転運動に、また回転運動を往復運動に変換するクランク機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
往復運動を回転運動に、また回転運動を往復運動に変換するクランク機構としては、特許文献１に記載のものが知られている。
【０００３】
特許文献１のクランク機構４１は、図５に示すように、シリンダ４２内を第１方向に沿って往復移動するピストン４３と、回転自在なクランク軸４４との間に設けられ、ピストン４３の往復運動とクランク軸４４の回転運動とを相互に変換するものである。具体的には、特許文献１のクランク機構４１は、クランク軸４４のクランクピン４４ａに回転自在に支持されるコネクティングロッド４６と、コネクティングロッド４６とピストン４３とを連結するクロスヘッド４５と、を備える。
【０００４】
クロスヘッド４５は、ピストン４３に固定され、シリンダ４２を摺動するクロスヘッドシュー５０と、クロスヘッドシュー５０に固定されたクロスヘッドピン４７と、クロスヘッドピン４７が回転自在に挿通されたハウジング４８と、を有する。ハウジング４８には、コネクティングロッド４６が固定されている。
【０００５】
この特許文献１のクランク機構４１は、クランク軸４４の回転中心ｃ１周りにクランクピン４４ａが回転運動することにより、コネクティングロッド４６が揺動運動しながら、ピストン４３を往復運動させる。
【０００６】
この特許文献１のクランク機構４１では、揺動運動するコネクティングロッド４６がクロスヘッド４５に固定されているので、ピストン４３の往復移動方向に対して直角方向の力がクロスヘッド４５からシリンダ４２に作用しやすい。そのため、クロスヘッド４５とシリンダ４２との間の摩擦によってクロスヘッド４５とシリンダ４２に摩耗が生じやすいという問題があった。
【０００７】
このような問題を解決するクランク機構として、特許文献２に記載のものが知られている。特許文献２のクランク機構５１は、図６に示すように、第１方向に往復移動する第１方向支持部材５４と、前記第１方向と直交する第２方向に往復移動し、クランク軸５５のクランクピン５５ａに回転自在に支持される第２方向支持部材５６と、を備える。第１方向支持部材５４は、第１リニアスライダ５８により第１方向に摺動自在に支持されている。第１方向支持部材５４は、シリンダ５２内を前記第１方向に沿って往復移動するピストン５３と一体的に連動する。第２方向支持部材５６は、第２リニアスライダ５７を介して第１方向支持部材５４に取り付けられている。第２リニアスライダ５７は、第２方向支持部材５６を前記第２方向に摺動自在に支持している。
【０００８】
この特許文献２のクランク機構は、例えば、次のようにして、クランク軸５５の回転運動をピストン５３の往復運動に変換する。クランクピン５５ａがクランク軸５５の回転中心ｃ２周りに回転運動すると、クランクピン５５ａとともに第２方向支持部材５６がクランク軸５５の回転中心ｃ２周りに回転運動する。このとき、第２方向支持部材５６が第２リニアスライダ５７に案内されて第２方向に往復運動するとともに、第１方向支持部材５４が第１リニアスライダ５８に案内されて第１方向に往復運動する。この結果、第１方向支持部材５４と一体的に動くピストン５３が第１方向に往復運動する。
【０００９】
上記特許文献２のクランク機構５１では、上記特許文献１のコネクティングロッド４６及びクロスヘッド４５が省略されているので、ピストン５３の往復移動方向に対して直角方向の力がシリンダ５２に作用しない。そのため、上記特許文献２のクランク機構５１では、シリンダ５２の摩耗が生じにくい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開２００６−３０７９６１号公報
【特許文献２】特願２０１３−５１０９２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、上記特許文献２のクランク機構５１では、大きなピストン荷重が作用する第２方向支持部材５６が第２リニアスライダ５７上を摺動するため、第２方向支持部材５６と第２リニアスライダ５７との間で摩擦ロスが生じるという問題があった。特に、大型のクランク機構では、摩擦ロスが無視できなくなる。
【００１２】
そこで、この問題を解決するため、リニアガイド５７に代えて、第１方向支持部材５４と第２方向支持部材５６との間に転動体を介在し、この転動体により、第２方向支持部材５６を前記第２方向に往復移動自在に支持することが考えられる。しかしながら、例えば、ピストン荷重が増大する高圧の圧縮機に前記転動体を適用する場合には、径の大きな転動体が必要になる。径の大きな転動体を適用すると、第２方向支持部材５６が第２方向に１ストローク移動する間に、転動体に偏摩耗が生じやすくなる。その結果、転動体の寿命が短くなるという問題が生じてしまう。
【００１３】
そこで、本発明は、上記の課題に基づいてなされたものであり、その目的は、第１方向支持部材と第２方向支持部材の相対移動を許容する複数の転動体の偏摩耗を低減するクランク機構を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明に係るクランク機構は、第１方向に沿って往復移動する移動体と、回転自在なクランク軸との間に設けられ、前記移動体の往復運動と前記クランク軸の回転運動とを相互に変換する。前記クランク機構は、前記移動体と一体的に連動して、前記第１方向に往復移動する第１方向支持部材と、前記クランク軸のクランクピンに回転自在に支持される第２方向支持部材を備える。前記クランク機構は、前記第１方向支持部材と前記第２方向支持部材との間に配置され、前記第１方向支持部材と前記第２方向支持部材とに転がり接触し、前記第２方向における前記第１方向支持部材と前記第２方向支持部材の相対移動を許容する複数の転動体を備える。前記複数の転動体は、それぞれ、前記第２方向支持部材の前記第２方向のストロークの少なくとも半分以下の同一の周長を有する。
【００１５】
上記構成では、第１方向支持部材と第２方向支持部材との間に、第２方向における第１方向支持部材と第２方向支持部材の相対移動を許容する複数の転動体が配置されている。そのため、複数の転動体の第２方向における移動距離は、第２方向支持部材の第２方向における移動距離の半分になる。複数の転動体は、それぞれ、第２方向支持部材の第２方向のストロークの少なくとも半分以下の同一の周長を有するので、第２方向支持部材が第２方向に１ストローク移動する間に、各転動体は同じ回転量で、かつ、１回転以上するようになる。そのため、複数の転動体において第２方向支持部材に接触しない部分がなくなり、複数の転動体の偏摩耗が低減される。
【００１６】
上記構成において、前記第１方向支持部材に固定され、前記複数の転動体に押し付けて接触させる方向の付勢力を前記第２方向支持部材に与えるバネ部材を備えてもよい。
【００１７】
バネ部材がない場合、第１方向支持部材と第２方向支持部材に作用する慣性力により、第１方向支持部材と第２方向支持部材とが前記第１方向に離れてしまう可能性がある。第１方向支持部材と第２方向支持部材とが前記第１方向に離れてしまうと、ピストンの往復運動とクランク軸の回転運動とを相互に効率的に変換できなくなるとともに、複数の転動体が、第１方向支持部材と第２方向支持部材との間から脱落してしまう可能性がある。これに対し、上記のクランク機構では、バネ部材が設けられることにより、第２方向支持部材は、第１方向支持部材に押し付けられる。そのため、第１方向支持部材と第２方向支持部材とが第１方向に一体的に移動するようになり、複数の転動体が第１方向支持部材と第２方向支持部材との間から脱落するのを防止することができる。
【００１８】
上記構成において、前記複数の転動体の前記周長は、前記第２方向支持部材の前記ストロークの１／２ｎ（ｎ：正の整数）の長さであってもよい。
【００１９】
この構成によれば、第２方向支持部材が第２方向に１ストローク移動したときに、各転動体は、整数回（ｎ回）回転するようになるので、各転動体の転動面は、過不足なく第２方向支持部材から荷重を受けるようになる。そのため、前記複数の転動体の偏摩耗が低減され、前記複数の転動体の寿命を延ばすことができる。
【００２０】
上記構成において、前記複数の転動体を前記第２方向に一定の間隔に保持するリテーナを備えてもよい。
【００２１】
この構成によれば、複数の転動体は、第２方向に一定の間隔に保持されるので、第２方向支持部材から均一に荷重が作用するようになる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、第１方向支持部材と第２方向支持部材の相対移動を許容する複数の転動体の偏摩耗が低減される。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の実施形態に係るクランク機構の正面図である。
【図２】本発明の実施形態に係るクランク機構の平面図である。
【図３】本発明の実施形態に係るクランク機構の第２方向支持部材と複数の転動体のストロークの関係を示す説明図である。
【図４】本発明の実施形態に係るクランク機構の第２方向支持部材が複数の転動体により第２方向に案内される状態を示す状態図である。
【図５】従来のクランク機構を示す正面図である。
【図６】従来のクランク機構を示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。但し、以下で参照する各図は、説明の便宜上、本発明の実施形態に係るクランク機構を説明するために必要となる主要な構成要素を簡略化して示したものである。したがって、本発明の実施形態に係るクランク機構は、本明細書が参照する各図に示されていない任意の構成要素を備え得る。
【００２５】
図１は、例示的なクランク機構１の正面図である。図２は、例示的なクランク機構１の平面図である。クランク機構１は、シリンダ１９内を第１方向に沿って往復移動するピストン２と、回転自在なクランク軸３との間に設けられ、ピストン２の往復運動とクランク軸３の回転運動とを相互に変換するものである。ピストン２は、第１方向に沿って往復移動する移動体の１例である。図例では、ピストン２は、水平方向に往復運動しているが、これに限定されるものではなく、例えば、鉛直方向に往復運動してもよい。クランク機構１は、例えば、燃料の持つエネルギーをクランク軸３の回転運動に変換して出力するエンジンや、クランク軸３の回転運動を往復運動に変換してピストン２に伝達する圧縮機に適用することができるが、これらに限定されない。クランク機構１は、往復運動と回転運動とを相互に変換して出力する装置であればいずれのものにも適用することができる。具体的には、クランク機構１は、第１方向支持部材４と、第１方向案内部５と、第２方向支持部材８と、第２方向案内部９と、バネ部材１０と、を備える。
【００２６】
第１方向支持部材４は、正面視において矩形枠状に形成されている。これにより、第１方向支持部材４がＬ字状やＵ字状に形成される場合よりも、第１方向支持部材４の強度が高くなっている。具体的には、第１方向支持部材４は、第１方向と直交する第２方向（図例では鉛直方向）に延びる連結部４ａと、連結部４ａと平行に配置される対向部４ｂと、連結部４ａ及び対向部４ｂにおける第２方向の一端部を繋ぐ第１連接部４ｃと、連結部４ａ及び対向部４ｂにおける第２方向の他端部を繋ぐ第２連接部４ｄと、を有する。尚、第１方向支持部材４は、第１連接部４ｃと対向部４ｂのうち少なくとも一方を省略して正面視においてＬ字状やＵ字状に形成されてもよい。
【００２７】
連結部４ａは、第２方向に延びる支持部６と、支持部６の内面に固定された転動板７と、を有する。支持部６の外面には、ピストン２のピストンロッド２ａが連結されている。これにより、第１方向支持部材４は、ピストン２と一体的に第１方向に沿って往復移動する。第２連接部４ｄの外面には、第１方向案内部５が連結されている。
【００２８】
転動板７は、第２方向案内部９の複数の転動体１４が転動する第１転動面７ａを有する。転動板７は、矩形板状に形成され、摩耗に強い材料で形成される。転動板７の第２方向の長さは、支持部６の内面の第２方向の長さよりも若干短くなっている。転動板７のクランク軸３が延びる方向の長さは、支持部６のクランク軸３が延びる方向の長さと略等しくなっている。尚、転動板７は、省略されてもよい。この場合、複数の転動体１４は、支持部６の内面を直接転動するようにしてもよい。この場合、支持部６は、摩耗に強い材料で形成されるのが好ましい。
【００２９】
第１方向案内部５は、第１方向支持部材４を第１方向に往復移動自在に支持している。具体的には、第１方向案内部５は、ベース１３に固定され、第１方向に沿って延びる軌道レール１１と、軌道レール１１に摺動自在に取り付けられた移動部材１２と、を有する。移動部材１２は、第１方向支持部材４の第２連接部４ｄの外面において第１方向の両側に２つ固定されている。尚、第１方向案内部５は、軌道レール１１上を転送する複数のボールを介して軌道レール１１に第１方向に往復移動自在に取り付けてもよい。このようにすると、軌道レール１１と移動部材１２との間で生じる摩擦が低減するため、ピストン２の往復運動とクランク軸３の回転運動とを相互に変換する際のエネルギー損失が低減される点で好ましい。
【００３０】
第２方向支持部材８は、中実の直方体状に形成され、第１方向支持部材４の内方に配置されている。第２方向支持部材８において支持部６と対向する第２転動面８ａは、複数の転動体１４が転動する。第２方向支持部材８において対向部４ｂと対向するバネ部材接触面８ｂは、バネ部材１０と接触している。
【００３１】
第２方向支持部材８は、第２転動面８ａとバネ部材接触面８ｂとの間にクランク軸３が延びる方向に貫通する円形の貫通孔１７を有する。貫通孔１７には、クランクピン１６が滑り軸受（図示省略）を介して回転自在に挿通され、第２方向支持部材８は、クランクピン１６に回転自在に支持される。これにより、第２方向支持部材８は、第１方向支持部材４の第１方向の往復運動をクランクアーム１５に連結されたクランクピン１６に伝達したり、クランク軸３の回転運動を第１方向支持部材４に伝達したりすることができる。尚、クランクピン１６は、前記滑り軸受に代えて、ボールベアリングを介して貫通孔１７に回転自在に挿通されてもよい。
【００３２】
第２方向案内部９は、第２方向支持部材８を第２方向に沿って往復移動自在に支持する。第２方向案内部９は、第１方向支持部材４と第２方向支持部材８との間に配置された複数の転動体１４と、複数の転動体１４を第２方向に一定の間隔に保持する２つのリテーナ１８、１８と、を有する。
【００３３】
複数の転動体１４としては、複数の円筒コロが用いられる。具体的には、複数の転動体１４は、クランク軸３が延びる方向に延びる円柱状に形成され、第２方向に一定の間隔をおいて配置されている。複数の転動体１４は、転動板７の第１転動面７ａに転がり接触するとともに、第２方向支持部材８の第２転動面８ａに転がり接触している。これにより、複数の転動体１４は、前記第２方向における第１方向支持部材４と第２方向支持部材８の相対移動を許容している。複数の転動体１４の両端面間の長さは、第１方向支持部材４のクランク軸３が延びる方向の長さよりも長くなっている。
【００３４】
２つのリテーナ１８は、第２方向に長い矩形板状に形成されている。２つのリテーナ１８には、第２方向に一定の間隔をあけて形成された複数の円形の貫通孔１８ａが形成されている。複数の貫通孔１８ａには、複数の転動体１４が回転自在に挿通されている。２つのリテーナ１８は、複数の転動体１４の長さ方向において第１方向支持部材４の外側に配置されている（図２参照）。２つのリテーナ１８は、複数の転動体１４から脱落しないように、クランク軸３が延びる方向に抜け止めされている。２つのリテーナ１８は、クランクピン１６がクランク軸３の回転中心ｃを中心にして３時と９時を示す位置に存在するときに、第２方向支持部材８が複数の転動体１４における第２方向の中心位置に来るように設置されている。
【００３５】
尚、複数の転動体としては、複数の玉を用いてもよい。この場合、複数の玉は、第２方向およびクランク軸３が延びる方向に一定の間隔に配置される。さらにこの場合、２つのリテーナ１８、１８に代えて、矩形板状の１つのリテーナが用いられる。このリテーナには、第２方向およびクランク軸３が延びる方向に一定の間隔をおいて形成された複数の貫通孔が形成される。貫通孔の内面は、複数の玉が転動自在に嵌まり込むことができる球状に形成される。複数の玉は、複数の貫通孔に嵌り込むことにより、複数の貫通孔から抜け止めされるとともに、第２方向およびクランク軸３が延びる方向に一定の間隔をおいて保持される。
【００３６】
バネ部材１０は、第１方向支持部材４の対向部４ｂの内面に固定され、第１方向に圧縮した状態で第２方向支持部材８のバネ部材接触面８ｂに接触している。これにより、転動体１４に押し付けて接触させる方向の付勢力が第２方向支持部材８に付与され、第２方向支持部材８と第１方向支持部材４とによって複数の転動体１４が挟持される。この結果、第１方向支持部材４と第２方向支持部材８とが第１方向に一体的に移動するようになり、複数の転動体１４が第１方向支持部材４と第２方向支持部材８との間から脱落することが防止される。バネ部材１０としては、例えば、コイルバネが用いられるがこれに限定されない。バネ部材１０は、第２方向支持部材８に接触することにより、複数の転動体１４に押し付けて接触させる方向の付勢力を第２方向支持部材８に与えることができるものであればいずれのものでもよい。コイルバネを用いる場合、コイルバネの付勢力は、コイルバネが座屈しない大きさに設定される。また、コイルバネが第２方向支持部材８の第２方向の往復移動に追従できるように、コイルバネの第２方向の周囲には、空間が設けられる。
【００３７】
図３は、例示的なクランク機構１の第２方向支持部材８と複数の転動体１４のストロークの関係を示す説明図である。図４は、例示的なクランク機構１の第２方向支持部材８が複数の転動体１４により第２方向に案内される状態を示す状態図である。以下、図１、３、４を参照し、複数の転動体１４の周長について説明する。
【００３８】
第２方向支持部材８は、図１の矢印に示すように、クランクピン１６がクランク軸３の回転中心ｃ周りに回転すると、クランクピン１６とともにクランク軸３の回転中心ｃ周りに回転する。このとき、クランク軸３の回転中心ｃを基準にクランクピン１６が０時を示す位置から６時を示す位置まで１８０度回転した場合、図３に示すように、第２方向支持部材８は、第２方向において、破線Ｌ１を示す位置から破線Ｌ２を示す位置まで移動する。この移動距離が、第２方向支持部材８の第２方向のストロークＳ１である。ストロークＳ２は、複数の転動体１４の第２方向のストロークである。複数の転動体１４は、第２方向支持部材８の第２転動面８ａに転がり接触するので、複数の転動体１４の第２方向のストロークＳ２は、第２方向支持部材８の第２方向のストロークＳ１の半分になる。
【００３９】
複数の転動体１４は、それぞれ、第２方向支持部材８の第２方向のストロークＳ１の半分の周長を有する。そのため、第２方向支持部材８が第２方向に１ストローク移動すると、複数の転動体１４は１回転する。したがって、複数の転動体１４の転動面は、第２方向支持部材８の第２転動面８ａおよび転動板７の第１転動面７ａから均等に荷重を受けるので、複数の転動体１４の偏摩耗が低減される。
【００４０】
上記のように構成されたクランク機構１は、例えば、エンジンに適用された場合、次のようにして動作する。まず、シリンダ１９内で燃料が燃焼する前の状態において、図１に示すように、ピストン２がシリンダ１９内の第１方向の右方に位置するとともに、第２方向支持部材８がクランク軸３の第１方向の右方に位置している。この状態で、シリンダ１９内で燃料が燃焼することにより生じた燃焼ガスの膨張力によってピストン２と連結部材６とが第１方向の左方へ移動するとともに、第１方向支持部材４が第１方向案内部５により案内されて第１方向の左方へ移動する。このとき、複数の転動体１４に接触している第２方向支持部材８は、第１方向支持部材４から第１方向の左方へ向かう力を受ける。第１方向支持部材４から第１方向の左方へ向かう力を受けた第２方向支持部材８は、図１の矢印に示されるように、クランク軸３の回転中心ｃ周りに回転する。このとき、第２方向支持部材８の第２方向の移動は、複数の転動体１４により案内される。
【００４１】
第２方向支持部材８がクランク軸３の回転中心ｃ周りに回転して、クランクピン１６がクランク軸３の回転中心ｃを基準に９時を示す位置に到達すると、第２方向支持部材８は、その慣性力によってさらに回転し続けようとする。そして、第２方向支持部材８は、前記慣性力によって第１方向支持部材４を複数の転動体１４を介して第１方向の右方に向けて押す。このとき、第１方向支持部材４が第１方向案内部５により第１方向の右方に案内されるとともに、ピストン２とが第１方向の右方に移動してシリンダ１９内で燃料が燃焼する前の最初の状態に戻る。このように、ピストン２が第１方向に１回往復運動すると、第２方向支持部材８がクランク軸３の回転中心ｃ周りに１回転し、その結果、クランク軸３が１回転する。そして、再び、シリンダ１９内で燃料が燃焼することにより生じた燃焼ガスの膨張力によりピストン２が第１方向の左方へ移動するとともに、第１方向支持部材４が第１方向案内部５に案内されて第１方向の左方へ移動する。このような動作が繰り返されることにより、ピストン２の往復運動がクランク軸３の回転運動に変換される。
【００４２】
上記のクランク機構１では、複数の転動体１４の第２方向のストロークＳ２は、第２方向支持部材８の第２方向のストロークＳ１よりも短いため（図３参照）、複数の転動体１４のうち第２方向の両側に位置する転動体１４ａ（図４では４つの白色の転動体）は、第２方向支持部材８から常時荷重を受けない。そのため、複数の転動体１４のうち第２方向の両側に位置する転動体１４ａは、第２方向支持部材８から常時荷重を受ける転動体１４ｂ（図４では３つの黒色の転動体）よりも寿命において長くなる。
【００４３】
以上に説明したクランク機構１は、本発明の一実施形態であり、その具体的構成については、適宜変更可能である。以下、変形例のクランク機構について説明する。
【００４４】
上記実施形態では、複数の転動体１４は、それぞれ、第２方向支持部材８の第２方向のストロークＳ１の１／２の長さの周長を有したが、第２方向支持部材８の第２方向のストロークＳ１の１／２未満（例えば、１／３、１／５、１／７）の同一の周長を有すれば足りる。このようにすると、第２方向支持部材８が第２方向に１ストローク移動したときに、複数の転動体１４は１回転以上するようになるので、複数の転動体１４の偏摩耗を低減することができる。この場合、複数の転動体１４は、それぞれ、第２方向支持部材８のストロークＳ１の１／２ｎ（ｎ：２以上の正の整数）（例えば、第２方向支持部材８のストロークＳ１の１／４、１／６、１／８）の長さの同一の周長を有するのが好ましい。このようにすると、第２方向支持部材８が第２方向に１ストローク移動したときに、複数の転動体１４は、整数回（ｎ回）回転するようになるので、複数の転動体１４の転動面は、過不足なく第２方向支持部材８から荷重を受けるようになる。そのため、複数の転動体１４の偏摩耗が低減され、複数の転動体１４の寿命を延ばすことができる。
【符号の説明】
【００４５】
１          クランク機構
２          移動体
３          クランク軸
４          第１方向支持部材
８          第２方向支持部材
１０        バネ部材
１４        転動体
１６        クランクピン
Ｓ１        ストローク
【図１】
2019039438.tif 000003
【図２】
2019039438.tif 000004
【図３】
2019039438.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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