(57)【要約】【課題】高断熱の部屋を例えば高効率温水マット等で快適に暖房する。【解決手段】暖房用の液体の熱媒体を暖房用熱交換器１１で加熱し、その熱媒体を暖房用熱交換器１１の出口から低温暖房用往通路６３を介し、外部に設けられる暖房端末装置に供給する。暖房端末装置に通した前記熱媒体を、管路５９，６１，６２を有する戻り通路を通して暖房用熱交換器１１の入口に戻す熱媒体の循環通路８を形成する。循環通路８を流れる熱媒体の流れの少なくとも一部を、管路６１を通してシスターン１０内の熱媒体の液面よりも上方側位置に導き空中へ放出して前記熱媒体の液面へ落下させる熱媒体空中放出手段１５６を設け、熱媒体空中放出手段１５６からシスターン１０内の熱媒体の液面へ落下する熱媒体の有無を検出し、熱媒体落下の有無により、前記循環通路内における熱媒体の流れの有無を判断する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
暖房用の液体の熱媒体を加熱する暖房用熱交換器と、該暖房用熱交換器で加熱した前記熱媒体を該暖房用熱交換器の出口から外部に設けられる暖房端末装置に供給する往通路と、前記暖房端末装置に通した前記熱媒体を前記暖房用熱交換器の入口に戻す戻り通路とを有し、前記往通路と戻り通路は前記暖房用熱交換器から供給される熱媒体を前記暖房端末装置を経由して前記暖房用熱交換器に戻す熱媒体の循環通路を構成し、前記戻り通路には前記暖房用熱交換器の入口に向けて順にシスターンと循環ポンプとが設けられており、前記循環通路を流れる前記熱媒体の流れの少なくとも一部を前記シスターン内の前記熱媒体の液面よりも上方側位置に導き空中へ放出して前記熱媒体の液面へ落下させる熱媒体空中放出手段と、該熱媒体の液面へ落下する熱媒体の有無を検出する熱媒体落下有無検出手段と、前記熱媒体の液面へ落下する熱媒体が検出されたときには前記循環通路内に熱媒体の流れがあると判断し前記熱媒体の液面へ落下する熱媒体が検出されないときには前記循環通路内に熱媒体の流れがないと判断する熱媒体流れ有無判断手段とを有することを特徴とする暖房熱源機。
【請求項２】
熱媒体空中放出手段は、戻り通路のシスターンへの熱媒体導入口をシスターンの底面から該シスターンに貯留される熱媒体の液面よりも上方へ突出させて、暖房端末装置からシスターンへ戻る循環の熱媒体を前記戻り通路の出口から空中へ放出して前記熱媒体の液面へ落下させる構成とした請求項１記載の暖房熱源機。
【請求項３】
熱媒体空中放出手段は、戻り通路の循環ポンプの下流側位置に一端側を接続した分岐通路の他端側を前記シスターンに貯留される熱媒体の液面よりも上方側位置でシスターンに接続し、前記戻り通路を流れる熱媒体の一部を前記分岐通路を通してシスターン内に熱媒体の液面の上方から空中放出させる構成とした請求項１または請求項２記載の暖房熱源機。
【請求項４】
暖房用熱交換器は燃焼バーナの火炎によって加熱され、当該火炎の熱源によって前記暖房用熱交換器を通る熱媒体が加熱される構成と成し、前記燃焼バーナは燃焼熱量が２００Ｗ以上３０００Ｗ以下の範囲内の小熱量タイプのものとしたことを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか一つに記載の暖房熱源機。
【請求項５】
暖房用熱交換器は燃焼バーナの燃焼ガスの顕熱を利用して循環熱媒体を加熱する一次熱交換器と前記燃焼ガスの潜熱を利用して前記循環熱媒体を加熱する潜熱回収用熱交換器を接続一体化したものであり、潜熱回収用熱交換器の入口は循環通路の戻り通路に接続され、前記潜熱回収用熱交換器の出口は一次熱交換器の入口に接続され、該一次熱交換器の出口は前記循環通路の往通路に接続されていることを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれか一つに記載の暖房熱源機。
【請求項６】
暖房端末装置は、循環熱媒体を通す暖房用パイプをマット本体に設けて形成される暖房マットとしたことを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか一つに記載の暖房熱源機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、暖房機能を備えた暖房熱源機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
図１２には、暖房機能を備えた熱源装置である暖房熱源機の構成例が模式的なシステム構成図により示されている。同図に示されるように、器具ケース８０内に燃焼室１００が設けられ、燃焼室１００内には暖房用のバーナ装置５が設けられている。暖房用のバーナ装置５には、ガス供給通路１６を通して燃料ガスが供給されるものであり、図１２の図中、符号１７，１１７はガス電磁弁、符号１８はガス比例弁をそれぞれ示す。暖房用のバーナ装置５の上側には、暖房用の液体の熱媒体（例えば水）を加熱する暖房用熱交換器１１が設けられており、バーナ装置５の下方側には、バーナ装置５の給排気用の燃焼ファン１５が設けられている。
【０００３】
暖房用熱交換器１１の出口側には高温暖房用往通路６４が接続されており、暖房用熱交換器１１で加熱した熱媒体（例えば水）を、該暖房用熱交換器１１の出口から高温暖房用往通路６４を介し、暖房熱源機の外部に設けられる図示されていない高温暖房端末装置（例えば浴室乾燥機）に供給する。高温暖房用往通路６４には暖房用熱交換器１１から出る熱媒体の温度を検出する出側温度センサ（出力温度検出センサ）４０が設けられている。
【０００４】
また、暖房熱源機には、前記高温暖房端末装置に通した前記熱媒体を暖房用熱交換器１１の入口に戻すために、管路６１、シスターン１０、管路６２、循環ポンプ９、管路５９が順に接続されており、管路５９には暖房用熱交換器１１の入口側が接続されている。また、管路５９には、暖房用熱交換器１１に導入される熱媒体の温度を検出する入側温度センサ（入力温度検出センサ）７７が設けられており、さらに、管路５９には、低温暖房用往通路６３が分岐接続されている。
【０００５】
低温暖房用往通路６３には、外部に設けられる図示されていない低温暖房端末装置（例えば温水マット等の暖房マット）が接続され、低温暖房用往通路６３を通して熱媒体が低温暖房端末装置に供給される構成と成している。周知の如く、暖房マットは、一般には、熱媒体を通す暖房用パイプをマット本体に設けて形成されるものであり、その暖房用パイプに熱媒体として水（水が加熱されて形成される温水）を通す構成のものが温水マットである。
【０００６】
なお、本明細書において、熱媒体としての水を、単なる水と表記したり温水と表記したりするが、いずれも液体である水を示している。暖房用として循環されたり暖房端末装置に供給されたりする水は、暖房熱源機の暖房運転が最初に行われたときや、暖房運転が長い間休止した後に行われたとき等を除き、温水（つまり、加熱により温められた水）となるものであり、単に水と表記されていても温水の場合もある。
【０００７】
また、図１２に示す暖房熱源機には、管路６１と高温暖房用往通路６４とを接続するバイパス路１５０が設けられており、この暖房熱源機では、高温暖房用往通路６４、管路５９，６１，６２、バイパス路１５０、シスターン１０、循環ポンプ９、低温暖房用往通路６３を有して、熱媒体の循環通路８が構成されている。シスターン１０の容量は例えば１８００ｃｃであり、シスターン１０には水位電極４４とオーバーフロー通路６６とが設けられている。シスターン１０には、補給水電磁弁４２が設けられた水補給用通路１６５が接続されており、必要に応じて水（熱媒体）の補給が可能と成している。
【０００８】
この暖房熱源機は、熱媒体（例えば水）を高温暖房端末装置や低温暖房端末装置に適宜供給することにより、必要に応じ、高温暖房端末装置の単独運転と、低温暖房端末装置（例えば温水マット）の単独運転と、高温暖房端末装置と低温暖房端末装置の同時運転を選択的に行うことができるものである。暖房端末装置の運転に際し、以下に述べるように、図の矢印に示される方向に熱媒体が流れる。
【０００９】
高温暖房端末装置の運転時には、暖房用熱交換器１１を通って加熱された熱媒体が高温暖房用往通路６４を通って高温暖房端末装置に供給され、高温暖房装置を通って放熱された熱媒体が管路６１、シスターン１０、管路６２、循環ポンプ９、管路５９を順に通って暖房用熱交換器１１に戻される。なお、高温暖房用往通路６４を通った熱媒体の一部はバイパス路１５０を通って管路６１側に流れ、管路６１を通ってシスターン１０に導入される。
【００１０】
一方、低温暖房端末装置の運転時には、暖房用熱交換器１１を通って加熱された熱媒体が高温暖房用往通路６４を通り、バイパス路１５０を通って管路６１に導入され、シスターン１０、管路６２、循環ポンプ９、低温暖房用往通路６３を順に通って低温暖房端末装置に供給される。また、低温暖房装置を通って放熱された熱媒体は管路６１、シスターン１０、管路６２、循環ポンプ９、管路５９を順に通って暖房用熱交換器１１に戻される。
【００１１】
この暖房熱源機においては、高温暖房用往通路６４を通る熱媒体を管路６１側に分流させるバイパス路１５０を設けることにより、高温暖房端末装置と低温暖房端末装置との同時運転時には、高温暖房用往通路６４を通って直接的に高温暖房端末装置に供給される熱媒体の温度と、バイパス路１５０を通って管路６１側に流れてから低温暖房端末装置に供給される熱媒体の温度とを、互いに異なる温度とすることができる。
【００１２】
なお、低温暖房端末装置に供給される熱媒体は、前記のようにバイパス路１５０を通って管路６１側に流れた熱媒体と、高温暖房端末装置で放熱されて戻って管路６１に戻ってくる熱媒体とが管路６１で合流した後に、シスターン１０に導入され、その後、管路６２、循環ポンプ９、低温暖房用往通路６３を順に通って低温暖房端末装置に供給される。
【００１３】
また、図１２に示す暖房熱源機においては、高温暖房端末装置と低温暖房端末装置の同時運転を可能とするために、暖房用のバーナ装置（燃焼バーナ）５は、燃焼熱量が３０００Ｗ〜１５０００Ｗ（３〜１５ｋＷ）程度の大熱量タイプのバーナ装置により形成されている。
【００１４】
ところで、低温暖房端末装置として温水マットを接続し、暖房熱源機から温水マットに水（温水）を供給して床暖房を行う場合は、従来、暖房運転のオンオフ制御（暖房用のバーナ装置５の燃焼オンオフ制御や、暖房熱源機から温水マットに熱媒体を供給するときに開く（オンとする）熱動弁のオンオフ制御）を行うようにしている。そして、このような暖房運転オンオフ制御によって、温水マットが配置されている部屋の室温を一定に保つことが行われている。
【００１５】
それというのは、温水マットにより床暖房を行って部屋を暖める動作は、温水マットの熱を床材に伝えることにより行われるものであるが、暖房運転をオンとして温水マットにより床材を温めるには時間がかかり、また、暖房運転オフとなってから床材が冷えるまでにも時間がかかる。そのため、暖房運転のオンオフを一定周期で繰り返し行うことにより温水マット内の熱媒体の温度が多少変化しても、床材表面温度は殆ど変化せずに快適な床暖房が行われていた。
【００１６】
なお、図１２の構成の暖房熱源機において、暖房用熱交換器１１を、暖房用のバーナ装置５の燃焼ガスの顕熱を利用して循環熱媒体を加熱する一次熱交換器と主に前記燃焼ガスの潜熱を利用して前記循環熱媒体を加熱する潜熱回収用熱交換器とを有する構成とする場合は、例えば図１３に示されるような構成の暖房熱源機とされる。
【００１７】
つまり、同図に示されるように、この暖房熱源機においても、図１２に示した暖房熱源機と同様に、暖房用熱交換器１１の一次熱交換器１１ａの出口側から導出される熱媒体を高温暖房用往通路６４を通って高温暖房端末装置に供給し、低温暖房端末装置には、循環ポンプ９から導出される熱媒体を低温暖房用往通路６３を介して供給するが、高温暖房端末装置や低温暖房端末装置を通って放熱された後に暖房熱源機に戻ってくる熱媒体は、管路６１を通った後に、管路６０に導入され、その後に暖房用熱交換器１１の潜熱回収用熱交換器１１ｂに導入される。そして、潜熱回収用熱交換器１１ｂを通った後、管路６５を通り、シスターン１０、管路６２、循環ポンプ９、管路５９を順に通って一次熱交換器１１ａに戻される。
【００１８】
このように、従来の暖房熱源機においては、潜熱回収用熱交換器１１ｂを設ける場合には、潜熱回収用熱交換器１１ｂと一次熱交換器１１ａとが別個に形成された状態で、潜熱回収用熱交換器１１ｂの出口側と一次熱交換器１１ａの入口側との間に、シスターン１０や循環ポンプ９が管路６１，６５を介して設けられる構成となり、循環通路８の配管構成が複雑となる。
【００１９】
なお、図１３には図示されていないが、潜熱回収用熱交換器１１ｂを設ける場合にはドレンが発生するので、そのドレンを暖房熱源機の外部に導出するために、ドレン回収手段、ドレン中和器、ドレン通路等が適宜設けられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００２０】
【特許文献１】特開２０１２−５２７５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２１】
ところで、近年、建物の断熱化が進み、例えば温水マット等の暖房マットを用いた床暖房によって部屋を暖房する場合も少量の熱量で長期間の暖房が可能となってきた。また、温水マットは、従来、温水を通す温水パイプを板状のマット本体に設け、温水パイプを通る温水の熱を、マット本体の表面に貼られたアルミ箔を介して床材に伝える構成であったが、近年、マット本体の表面のみならず温水パイプの裏面にもアルミ箔を貼ることにより、温水パイプを通る温水の熱を温水パイプの裏面からも放熱して床材を温める高効率の温水マットも用いられるようになった。
【００２２】
そして、このように高効率の温水マットを用いて前記のような高断熱の部屋の床暖房を行う場合に、従来のように暖房運転のオンオフ制御を行うと、例えばオフ時間が長くなるといったように、オンオフ制御周期が長くなり、床材の保温能力に頼っていた床材表面温度の恒温現象を保つことができず、床材表面温度が変化し、利用者に不快な思いをさせてしまうといった問題が生じることになる。
【００２３】
また、従来は、例えば低温暖房と高温暖房の同時運転を可能とするために、例えば１４ｋＷといったような高い燃焼能力のバーナ装置５を適用しているため、コスト高であるといった問題があった。
【００２４】
そのうえ、例えば床暖房時に暖房運転のオンオフ制御を行う際、暖房運転オンの時には高い燃焼運転能力で暖房用のバーナ装置５を燃焼させて高流量で温水マットに熱媒体を供給する導入することが行われているために、暖房用熱交換器１１に戻ってくる温水の温度も高めとなり、暖房用熱交換器１１の熱効率が悪いといった問題もあった。特に、前記のような高効率の温水マットを用いて高断熱の部屋での床暖房を行った場合には、暖房用熱交換器１１の熱効率が非常に悪くなってしまう。
【００２５】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、例えば高効率の温水マットのような高効率の低温暖房端末装置に熱媒体を供給して高断熱の部屋で暖房を行っても暖房用のバーナ装置の効率を従来よりも高くでき、かつ、利用者が床暖房を快適に利用できるようにする暖房熱源機を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２６】
本発明は上記目的を達成するために、次の構成をもって課題を解決する手段としている。すなわち、第１の発明は、暖房用の液体の熱媒体を加熱する暖房用熱交換器と、該暖房用熱交換器で加熱した前記熱媒体を該暖房用熱交換器の出口から外部に設けられる暖房端末装置に供給する往通路と、前記暖房端末装置に通した前記熱媒体を前記暖房用熱交換器の入口に戻す戻り通路とを有し、前記往通路と戻り通路は前記暖房用熱交換器から供給される熱媒体を前記暖房端末装置を経由して前記暖房用熱交換器に戻す熱媒体の循環通路を構成し、前記戻り通路には前記暖房用熱交換器の入口に向けて順にシスターンと循環ポンプとが設けられており、前記循環通路を流れる前記熱媒体の流れの少なくとも一部を前記シスターン内の前記熱媒体の液面よりも上方側位置に導き空中へ放出して前記熱媒体の液面へ落下させる熱媒体空中放出手段と、該熱媒体の液面へ落下する熱媒体の有無を検出する熱媒体落下有無検出手段と、前記熱媒体の液面へ落下する熱媒体が検出されたときには前記循環通路内に熱媒体の流れがあると判断し前記熱媒体の液面へ落下する熱媒体が検出されないときには前記循環通路内に熱媒体の流れがないと判断する熱媒体流れ有無判断手段とを有する構成をもって課題を解決するための手段としている。
【００２７】
また、第２の発明は、前記第１の発明の構成に加え、前記熱媒体空中放出手段は、戻り通路のシスターンへの熱媒体導入口を該シスターンの底面から該シスターンに貯留される熱媒体の液面よりも上方へ突出させて、暖房端末装置からシスターンへ戻る循環の熱媒体を前記戻り通路の出口から空中へ放出して前記熱媒体の液面へ落下させる構成としたことを特徴とする。
【００２８】
さらに、第３の発明は、前記第１または第２の発明の構成に加え、前記熱媒体空中放出手段は、戻り通路の循環ポンプの下流側位置に一端側を接続した分岐通路の他端側をシスターンに貯留される熱媒体の液面よりも上方側位置でシスターンに接続し、前記戻り通路を流れる熱媒体の一部を前記分岐通路を通してシスターン内に熱媒体の液面の上方から空中放出させる構成としたことを特徴とする。
【００２９】
さらに、第４の発明は、前記第１乃至第３のいずれか一つの発明の構成に加え、前記暖房用熱交換器は、燃焼バーナの火炎によって加熱され、当該火炎の熱源によって前記暖房用熱交換器を通る熱媒体が加熱される構成と成し、前記燃焼バーナは燃焼熱量が２００Ｗ以上３０００Ｗ以下の範囲内の小熱量タイプのものとしたことを特徴とする。
【００３０】
さらに、第５の発明は、前記第１乃至第４のいずれか一つの発明の構成に加え、前記暖房用熱交換器は燃焼バーナの燃焼ガスの顕熱を利用して循環熱媒体を加熱する一次熱交換器と前記燃焼ガスの潜熱を利用して前記循環熱媒体を加熱する潜熱回収用熱交換器を接続一体化したものであり、潜熱回収用熱交換器の入口は循環通路の戻り通路に接続され、前記潜熱回収用熱交換器の出口は一次熱交換器の入口に接続され、該一次熱交換器の出口は前記循環通路の往通路に接続されていることを特徴とする。
【００３１】
さらに、第６の発明は、前記第１乃至第５のいずれか一つの発明の構成に加え、前記暖房端末装置は、循環熱媒体を通す暖房用パイプをマット本体に設けて形成される暖房マットとしたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００３２】
本発明によれば、暖房用の液体の熱媒体を暖房用熱交換器で加熱し、その熱媒体を、外部に設けられる暖房端末装置に熱媒体供給用の往通路を介して供給し、前記暖房端末装置に通した前記熱媒体を前記暖房用熱交換器の入口に戻す熱媒体の循環通路が構成されているが、循環通路を流れる前記熱媒体の流れの少なくとも一部を前記シスターン内の前記熱媒体の液面よりも上方側位置に導き空中へ放出して前記熱媒体の液面へ落下させる熱媒体空中放出手段を有しているので、熱媒体への流れがあると、熱媒体空中放出手段から、熱媒体がシスターン内の熱媒体の液面に落下する。
【００３３】
そして、該熱媒体の液面へ落下する熱媒体の有無を検出する熱媒体落下有無検出手段と、前記熱媒体の液面へ落下する熱媒体が検出されたときには前記循環通路内に熱媒体の流れがあると判断し前記熱媒体の液面へ落下する熱媒体が検出されないときには前記循環通路内に熱媒体の流れがないと判断する熱媒体流れ有無判断手段とを設けることにより、前記循環通路内への熱媒体の流れの有無を容易に、かつ、的確に判断することができる。
【００３４】
したがって、循環ポンプが作動したはずなのに循環通路への熱媒体の流れがないといった事態を検知できることから、例えば循環ポンプが故障したといったような異常状態を的確に検知して、安全に利用できる暖房熱源機を提供できる。例えば上記のようにして熱媒体の流れを確認した後に燃焼バーナの火炎によって暖房用熱交換器を加熱するようにして安全に暖房熱源機の運転を行うことができる。
【００３５】
特に、本発明によれば、前記のような熱媒体空中放出手段を設けて、該熱媒体空中放出手段から熱媒体の液面へ落下する熱媒体の有無を検出するようにしていることから、例えば熱媒体が流通する通路内に水流検知手段を設ける場合に比べ、熱媒体の流れが非常に小さくても熱媒体空中放出手段から熱媒体の液面へ落下する熱媒体があれば落下を検出することができる。
【００３６】
つまり、液体の熱媒体の中に熱媒体の流れを検出するための流れ検出手段として水流スイッチ等を設けると、その水流スイッチがオンするためには、水流スイッチが液体中で動くとき液体の熱媒体による流体抵抗が生じることから、大きな流量が必要となる。それに対し、熱媒体空中放出手段から熱媒体の液面へ落下する熱媒体の検出を空中で行えば、例えばその検出手段として例えば水流スイッチを設ける場合にも、そのスイッチは空中で動くことになるので液体中で動く場合に比べて遙かに抵抗は少なく、空中放出される熱媒体の流量が少なくても動き、熱媒体の落下を検出できる。そのため、循環通路における熱媒体の流れが少ない流量であっても、熱媒体の流れがあれば、その流れを的確に検出できる。
【００３７】
なお、従来例で示した暖房熱源機は、熱媒体の循環通路に、暖房用熱交換器から往通路を通して前記暖房端末装置に供給される熱媒体の一部を該暖房端末装置を経由せずに前記戻り通路に分流導出させるためのバイパス通路を設けていたので、仮に例えば往通路の先端が詰まっていたといったような状態であっても、暖房用熱交換器から往通路に導出された熱媒体を、往通路からバイパス通路を通して熱媒体を戻り通路に通して暖房用熱交換器に導入する、といった動作で循環させることができた。そのため、循環する熱媒体の温度を検出してその温度が例えば空焚き防止用の基準温度を超えた場合には空焚きと判断し、暖房用熱交換器の加熱を停止する事により、暖房用熱交換器の空焚きを防止できた。
【００３８】
それに対し、本発明では、前記のように、熱媒体空中放出手段と、該熱媒体の液面落下有無検出手段と、熱媒体流れ有無判断手段とを有して、前記循環通路内への熱媒体の流れの有無を判断することができるので、流れがないときには異常と判断することにより、暖房用熱交換器の空焚きを防止できるようにしており、従来例で設けたようなバイパス通路を設けなくとも支障はなく、従来例で設けたバイパス通路を省略して構成を簡略化できる。
【００３９】
また、本発明において、前記熱媒体空中放出手段を、前記戻り通路のシスターンへの熱媒体導入口を前記シスターンの底面から該シスターンに貯留される熱媒体の液面よりも上方へ突出させて、暖房端末装置からシスターンへ戻る循環の熱媒体を前記戻り通路の出口から空中へ放出して前記熱媒体の液面へ落下させる構成とすることによって、非常に簡単な構成で、たとえ熱媒体の循環流量が小さい値であっても精度良く熱媒体の流れ検知を行うことができる。
【００４０】
さらに、前記熱媒体空中放出手段を、前記戻り通路の前記循環ポンプの下流側位置に一端側を接続した分岐通路の他端側を前記シスターンに貯留される熱媒体の液面よりも上方側位置でシスターンに接続し、前記戻り通路を流れる熱媒体の一部を前記分岐通路を通してシスターン内に熱媒体の液面の上方から空中放出させる構成としても、簡単な構成で、たとえ熱媒体の循環流量が小さい値であっても精度良く熱媒体の流れ検知を行うことができる。
【００４１】
さらに、本発明において、暖房用熱交換器は燃焼バーナの火炎によって加熱され、当該火炎の熱源によって前記暖房用熱交換器を通る熱媒体が加熱される構成と成し、前記燃焼バーナは燃焼熱量が２００Ｗ以上３０００Ｗ以下の範囲内の小熱量タイプのものとすることにより、安いバーナを適用して暖房熱源機のコストを安くできるし、高効率の暖房マット等の暖房端末装置を用いて高断熱の部屋の暖房を行う場合に、燃焼バーナの燃焼量を小さく抑えることができ、燃焼をオンオフさせることなく熱媒体の温度が高すぎることを防止できて部屋が暑くなりすぎないように小熱量で暖房を行うことができ、省エネ化を図ることができる。
【００４２】
さらに、本発明において、暖房用熱交換器を、燃焼バーナの燃焼ガスの顕熱を利用して循環熱媒体を加熱する一次熱交換器と前記燃焼ガスの潜熱を利用して前記循環熱媒体を加熱する潜熱回収用熱交換器を一体化して形成し、潜熱回収用熱交換器の入口を循環通路の戻り通路に接続し、前記潜熱回収用熱交換器の出口を一次熱交換器の入口に接続し、前記一次熱交換器の出口を前記循環通路の往通路に接続することにより、暖房熱源機の構成を簡単にできてコストダウンを図れ、かつ、潜熱回収用熱交換器を通った熱媒体を一次熱交換器に通して加熱できることから燃焼効率を向上できる。
【００４３】
さらに、暖房端末装置を、循環熱媒体を通す暖房用パイプをマット本体に設けて形成される暖房マットとすることにより、暖房マットに熱媒体を供給することにより快適な床暖房を可能とし、かつ、前記のように省エネ化が図れる優れた暖房熱源機を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明に係る暖房熱源機の第１実施例を示す模式的なシステム構成図（ａ）とその一部位の構成を示す説明図（ｂ）および流量検知構成を説明するための説明図（ｃ）である。
【図２】実施例の暖房熱源機の暖房運転制御構成を示すブロック図である。
【図３】実施例の暖房熱源機の暖房時の制御例を示すグラフである。
【図４】暖房用の循環ポンプの回転数と演算流量との相関関係例を示すグラフである。
【図５】本発明に係る暖房熱源機の第２実施例における流量検知構成を説明するための説明図である。
【図６】本発明に係る暖房熱源機の第３実施例を示す模式的なシステム構成図（ａ）とその一部位の構成を示す説明図（ｂ）である。
【図７】本発明に係る暖房熱源機の第４実施例における流量検知構成を説明するための説明図である。
【図８】本発明に係る暖房熱源機の第５実施例を示す模式的なシステム構成図である。
【図９】本発明に係る暖房熱源機の第６実施例を示す模式的なシステム構成図である。
【図１０】第６実施例における熱交換器の構成を説明するための模式的な説明図である。
【図１１】第６実施例の熱源装置に適用されている給湯用と暖房用のバーナ装置の構成を説明するための模式的な斜視図（ａ）と平面図（ｂ）である。
【図１２】従来の暖房熱源機の一例を示す模式的なシステム構成図である。
【図１３】従来の暖房熱源機の別の例を示す模式的なシステム構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００４５】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づき説明する。なお、本実施例の説明において、これまでの説明の例と同一構成要素には同一符号を付し、その重複説明は省略または簡略化する。
【実施例１】
【００４６】
図１（ａ）には、本発明に係る暖房熱源機の第１実施例のシステム構成が模式的に示されている。同図に示されるように、本実施例の暖房熱源機は、従来例と同様に、暖房用の液体の熱媒体を加熱する暖房用熱交換器１１を有しているが、本実施例では、暖房用熱交換器１１の出口から、暖房用熱交換器１１で加熱した熱媒体としての水（温水）を外部の低温暖房端末装置としての温水マット（図示せず）に供給する暖房熱源機であり、従来例で示したような高温暖房端末装置と低温暖房端末装置の両方に熱媒体を供給する装置ではなく、低温暖房端末装置（ここでは温水マット）に熱媒体を供給する装置である。なお、暖房端末装置の運転に際して流れる熱媒体の流れが、図の矢印に示されている。
【００４７】
本実施例において、暖房用熱交換器１１の出側には低温暖房用往通路６３が接続され、暖房用熱交換器用１１で加熱した熱媒体（温水）を暖房端末装置に供給する往通路は、熱媒体（温水）を低温暖房端末装置（温水マット）に供給する低温暖房用往通路６３である。そして、この低温暖房用往通路６３に、暖房用熱交換器１１から出る熱媒体の温度を検出する出側温度センサ４０が設けられている。なお、本実施例では、従来例で示した暖房熱源機と異なり、バイパス通路１５０は設けられておらず、本実施例においては、高温暖房用の温度の熱媒体と低温暖房用の温度の熱媒体とを作り出す構成は不要である。
【００４８】
また、本実施例において、暖房用熱交換器１１への熱媒体の戻り通路は、暖房端末装置（温水マット）に通した熱媒体を暖房用熱交換器１１の入口に戻す通路であり、戻り通路は、管路６１，６２，５９を有し、管路６１と管路６２との間にシスターン１０が設けられ、管路６２と管路５９との間に循環ポンプ９が設けられている。なお、管路５９には、暖房用熱交換器１１に入る熱媒体の温度を検出する入側温度センサ７７が設けられている。
【００４９】
さらに、本実施例では、特徴的な熱媒体流れ有無判断構成を有している。この構成は、図１（ａ）、（ｂ）に示されるように、循環通路８を流れる熱媒体の流れをシスターン１０内の熱媒体の液面よりも上方側位置に導き、空中へ放出して熱媒体の液面へ落下させる熱媒体空中放出手段１５６を有している。この熱媒体空中放出手段１５６は、本実施例においては、戻り通路を形成する管路６１のシスターン１０への熱媒体導入口をシスターン１０の底面から該シスターン１０に貯留される熱媒体の液面よりも上方へ突出させ、暖房端末装置からシスターン１０へ戻る循環の熱媒体を前記戻り通路の出口から空中へ放出して前記熱媒体の液面へ落下させる構成と成している。
【００５０】
管路６１のシスターン１０への熱媒体導入口側の突出先端側１５５は水平方向に曲げて形成され、それにより、図１（ｂ）の矢印に示されるように、熱媒体がシスターン１０内の熱媒体の液面側に向けて空中に放出されるように形成されている。また、図１（ａ）、（ｂ）には示されていないが、図１（ｃ）に示されるように、熱媒体の液面へ落下する熱媒体の有無を検出する熱媒体落下有無検出手段としての水流スイッチ１２０がシスターン１０内に設けられており、この水流スイッチ１２０には、図２に示される制御構成に設けられている熱媒体流れ有無判断手段５１（図１には図示せず）が信号接続されている。
【００５１】
水流スイッチ１２０は、支持部１５２と支点部１５３とステンレス製の板により形成された可動板部１５４とを有しており、可動板部１５４に熱媒体（水）が落下すると支点部１５３を支点として可動板部１５４が回動し、熱媒体の流れが検知される。このようにして水流スイッチ１２０によって前記熱媒体の液面へ落下する熱媒体が検出されたときには、媒体流れ有無判断手段５１は循環通路８内に熱媒体の流れがあると判断し、前記熱媒体の液面へ落下する熱媒体が検出されないときには、熱媒体流れ有無判断手段５１は循環通路８内に熱媒体の流れがないと判断する。なお、図１（ｂ）においては、電極４４等、熱媒体流れ有無判断構成以外の構成は適宜省略して示されている。
【００５２】
また、低温暖房用往通路６３の先端側には、暖房用の熱媒体を外部接続の暖房端末装置に供給するときに開く熱動弁（図示せず）が設けられており、この熱動弁の下流側（熱媒体が熱動弁を介して暖房端末装置に供給された後に循環ポンプ９まで戻ってくる経路の途中）に熱媒体空中放出手段１５６を設けることにより、循環ポンプ９の駆動に加えて熱動弁が開かれたか否かも熱媒体空中放出手段１５６により検出できるように構成されており、その点においても本実施例は好ましい実施例である。
【００５３】
なお、本実施例は、暖房用の熱媒体を温水マットに供給する装置としており、循環通路８には温水マット以外の他の暖房端末装置が接続されていないので、暖房端末装置内の構成に起因する不純物が循環する熱媒体に混入して藻状生成物が発生するといったおそれがない。そのため、例えばそのような藻状生成物が水流スイッチ１２０の支点に絡みついて水流スイッチ１２０の故障が生じるといった不具合を防止できる。
【００５４】
また、本実施例において、暖房用熱交換器１１は暖房用のバーナ装置５（燃焼バーナ）の火炎によって加熱され、当該火炎の熱源によって暖房用熱交換器１１を通る熱媒体が加熱される構成と成しており、暖房用のバーナ装置５は燃焼熱量が２００Ｗ以上３０００Ｗ以下の範囲内の小熱量タイプのものにより形成されている。ガス比例弁１８によって暖房用のバーナ装置５に送り込まれる燃料（例えばガス）が制御され、出側温度センサ４０の温度が、例えば３０℃、４０℃、５０℃、６０℃から選択される約一定の温度となるように、燃焼制御手段（図示せず）によりフィードバック制御される。
【００５５】
図２には、本実施例の暖房熱源機の暖房運転制御構成が模式的なブロック図により示されており、本実施例の暖房熱源機は、暖房運転の制御装置８３内に、下限ポンプ回転数検出手段５２、循環ポンプ回転制御手段５３、時定数検出手段５４、演算流量算出手段５５、メモリ部（メモリ）５６、熱媒体流れ有無判断手段５１、水流スイッチオフ流量検出手段５７、運転制御手段５８、燃焼制御手段８２を有している。
【００５６】
熱媒体流れ有無判断手段５１は、前記の如く、水流スイッチ１２０による流水検知信号に基づき（管路６１を通ってシスターン１０内に導かれた熱媒体がシスターン１０内の熱媒体の液面に落下したかどうかの水流スイッチ１２０による検出結果に基づき）、循環通路８内の熱媒体の流れの有無を判断する。
【００５７】
演算流量算出手段５５は、入側温度センサ７７により検出される検出温度（暖房用熱交換器１１に入る熱媒体の温度）Ｔinと、出側温度センサ４０により検出される検出温度（暖房用熱交換器１１の出口から出る熱媒体の温度）Ｔoutとの温度差（入側温度センサ７７と出側温度センサ４０によってそれぞれ検出される熱媒体の温度差）Ｔout−Ｔinと、暖房用のバーナ装置５の燃焼熱量と、予め与えられている暖房用熱交換器１１の加熱効率ηとにより、暖房用熱交換器１１を通過する熱媒体循環の演算流量（Q）を演算により求める。
【００５８】
Ｑ＝η・（α・Ａ）／λ・ｓ（Ｔout−Ｔin）・・・（１）
【００５９】
なお、式（１）において、λは加熱媒体（加熱される熱媒体）の比熱（水の場合は１）、αは燃料であるガスの単位体積当たりの熱量、Aは燃料供給量、ｓは比重である。λ、α、ｓの値（経年変化が生じる前の基本値）は、それぞれ予めメモリ部５６に格納されており、Ａの燃料供給量は燃焼制御手段８２により制御される値を演算流量算出手段５５が取り込む。
【００６０】
メモリ部５６には、循環ポンプ９の回転数と循環通路８を循環する流量との相関関係データの暫定データが予め与えられており、循環ポンプ回転制御手段５３は、演算流量算出手段５５によって演算流量の算出が行われる前（例えば初回運転時における後述するホットダッシュ運転の開始時）には、前記暫定データに基づき、暖房運転開始時に、例えば２リットル／分の流量となるように循環ポンプ９の回転制御を行う。この暫定データは例えば２リットル／分の流量における循環ポンプ９の回転数といったピンポイントで与えてもよいし、予め定められた範囲内の循環流量に対する循環ポンプ９の回転数を与える等してもよい。
【００６１】
この暫定データに基づく循環ポンプ９の回転数制御の後、前記の如く演算流量算出手段５５による熱媒体の流量の演算が行われ、その演算流量と循環ポンプ９の回転数との相関関係データを作成する。そして、演算流量算出手段５５は求めた値をメモリ部５６に加える。
【００６２】
メモリ部５６には、演算流量算出手段５５により求めた演算流量と該流量形成時の循環ポンプ９の回転数との相関関係データが格納される。この相関関係データは、例えば図４に示されるようなグラフデータとすることもできるし、テーブルデータとしてもよく、その態様は適宜設定されるものである。なお、初回の次以降の暖房運転は、熱媒体の演算流量と循環ポンプ９の回転数との相関関係データが作成された状態での暖房運転となるため、演算流量算出手段５５は熱媒体の流量を演算したら、その演算流量と循環ポンプ９の回転数との相関関係データを更新する。
【００６３】
循環ポンプ回転制御手段５３は、演算流量算出手段５５による演算流量算出後には、その演算結果に基づいてメモリ部５６に格納される前記相関関係データに基いて、暖房用熱交換器１１を通して循環通路８を流れる熱媒体の循環流量を前記演算流量に代替し、循環ポンプ９の回転数によって制御する（暖房用熱交換器１１を通して循環通路８を流れる熱媒体の循環流量を前記演算流量に代替しての循環ポンプ９の回転制御が行われる）。
【００６４】
なお、熱媒体の流量は熱媒体の温度によって変わるものであるので、前記相関関係データを熱媒体の温度毎に求めて熱媒体温度に関連づけてメモリ部５６に格納し、暖房用熱交換器１１から供給される熱媒体の温度に対応させて、暖房用熱交換器１１を通して循環通路８を流れる熱媒体の循環流量を前記演算流量に代替し、循環ポンプ９の回転数によって制御するようにしてもよい。このようにすると、複数の互いに異なる温度のうちの例えば必要に応じて選択された温度の熱媒体を供給する機能を有する暖房熱源機において、温度によって熱媒体の粘性等が異なって循環流量と循環ポンプの回転数との関係が異なっても、より正確な制御が行えるので好ましい。
【００６５】
また、シスターン１０はオーバーフロー通路６６で大気開放状態となっており、かつ、熱媒体は使用開始から例えば１０年、１５年以上取り替えることなく使用され続けられるがゆえに、水補給用通路１６５から水の補給を受けるものの、埃、土等が侵入し、場合によっては、藻状の生成物が発生し粘性が変化する場合がある。すなわち、経年で熱媒体の粘性が変化しやすい。そこで、経年で変化する熱媒体の粘性に対応するために、必要に応じ、所定期間毎、所定回数毎に相関関係データをメモリ部５６に格納することが好ましい。
【００６６】
また、循環ポンプ回転制御手段５３による回転数制御方法についての詳細は後述するが、例えば温水マットに熱媒体としての温水を供給していく際、暖房熱源機から温水マット側に供給されて戻ってくる温水の戻り温度が温水マットに供給される温水の往き温度に近づいたら、循環ポンプ９の回転数を下げることにより温水マットに供給される熱量が小さくなるように調整する制御が行われる。
【００６７】
時定数検出手段５４は、前記のようにして循環ポンプ９の回転数を低下していく過程で、熱媒体循環の演算流量が予め与えられている小流量側基準値に近付いた以降に、循環ポンプ９の回転数を低下する毎にその低下したポンプ回転数を維持した状態で時々刻々演算される熱媒体循環の演算流量の値が安定するまでの時間に関する時定数を求める。
【００６８】
本実施例では、前記小流量側基準値として、一般に汎用される水流スイッチがオフする流量（例えば１リットル／分）が与えられている。この汎用の水流スイッチとは、例えば風呂の追い焚き循環通路等の熱媒体が通る管路内に配設される汎用の水流スイッチである。
【００６９】
時定数検出手段５４は、演算流量算出手段５５により求められる演算流量が、前記小流量側基準値として与えられた値である１リットル／分付近となったら、その時点の循環ポンプ９の回転数を維持した状態で演算される演算流量の値が安定するまでの時間である時定数を求める。また、時定数検出手段５４は、それ以降にも、循環ポンプ９の回転数が低下される毎に、時々刻々と、算流量算出手段５５により求められる演算流量の値を取り込み、この演算流量が安定するまでの時間である時定数を求める。
【００７０】
本実施例では、この時定数検出手段５４により求めた時定数の時間経過後に得られる、演算流量算出手段５５により求められる安定した演算流量の値が前記演算流量として使用されることも特徴とする。
【００７１】
水流スイッチオフ流量検出手段５７は、暖房運転の終了時のバーナ装置５の燃焼停止後に、循環ポンプ９の回転数を低下して行って水流スイッチ１２０から空中に放出される熱媒体が無くなったことを示すオフ信号が出力されたときの循環ポンプ９の回転数を検出し、この検出した循環ポンプ９の回転数における熱媒体の流量は水流スイッチ１２０のオフ流量であるという相関関係データを形成し、メモリ部５６に格納する。
【００７２】
なお、このようにバーナ装置５の燃焼停止後に水流スイッチ１２０がオフするタイミングの熱媒体の流量を求めるには、バーナ装置５の燃焼中と異なり、前記式（１）に基づいて求めることはできない。そこで、暖房運転中のバーナ装置５の燃焼中に求められる循環ポンプ９の回転数と熱媒体の演算流量との関係から、水流スイッチ１２０がオフするときの熱媒体の循環流量を求める。
【００７３】
例えばバーナ装置５の燃焼中に求められる演算流量が１リットル／分のときの循環ポンプ９の回転数が１０００回転だったとすると、水流スイッチ１２０がオフするときの循環ポンプ９の回転数が５１０回転であれば、そのときの熱媒体の循環流量は０．５１リットル／分であると推測されるので、この値を水流スイッチ１２０がオフするときの熱媒体の循環流量としてメモリ部５６に格納する。
【００７４】
下限ポンプ回転数検出手段５２は、循環ポンプ９の消費電力を検出する手段を備えており、この手段によって、暖房運転の終了時に循環ポンプ９の消費電力を検出する。そして、暖房運転の終了時に、運転制御手段５８からの指令により燃焼制御手段８２がバーナ装置５の燃焼を停止してから、循環ポンプ回転制御手段５３によって循環ポンプ９の回転数を低下して行き、該循環ポンプ９が回転している状態時に、循環ポンプ９の消費電力が急激に減少変化したときには、循環ポンプ９が回転しているにもかかわらず熱媒体の流れが停止したものと判断し、そのときの循環ポンプの回転数を（循環ポンプ９の消費電力から求めて）下限ポンプ回転数として検出し、メモリ部５６に格納記憶する。
【００７５】
運転制御手段５８は、循環ポンプ回転制御手段５３に指令を加え、次回からの暖房運転に際しては、循環ポンプ９の回転数を前記下限ポンプ回転数以下にしないようにする。
【００７６】
ところで、本実施例では、暖房熱源機の暖房運転動作を制御しつつ、熱媒体の循環環境の経年劣化の影響を軽微化する運転制御手段を有している。それというのは、例えば熱媒体（例えば水であり、本実施例においても水）を循環させる循環ポンプ９の吐出能力は経年変化で落ちてくる、といった現象があるために、このような経年変化の影響を考慮しつつ、的確な暖房運転制御が行えるように構成されている。
【００７７】
例えば、一定回転数の時の消費電力は、機械的ロスに対応する消費電力と吐出流量に対応する消費電力とに分けられるものであるため、演算によって消費電力から吐出流量を逆算することは可能であるが、経年劣化によって生じる機械的ロスは使用される環境により変化度合に差が生じることから、循環ポンプ９の長期間の使用後に消費電力から吐出流量を逆算すると、誤差が大きくなる（つまり、演算により求められる演算流量の誤差が大きくなる）。
【００７８】
また、熱媒体が循環する循環通路８（循環通路８を形成する管路）は、経年変化で汚れ（例えば熱媒体が管路内を通過する際に生じる、エロージョン、コロージョンにより管路内面に損傷が生じ）、管路圧損が大きくなる。さらに、熱媒体自体も汚れるので循環させるのに力を要する。
【００７９】
この結果、例えば、使用開始から間もない時には、循環ポンプ９の回転数を落としても熱媒体を循環させることができたが、長期間の使用後では、循環ポンプ９の回転数を小さくしていくと、いままで循環してきたポンプ回転数（又は流量）であっても熱媒体を循環させることができなくなる（例えば水流が止まる）場合が生じる。
【００８０】
そこで、本実施例においては、以下に述べる第１〜第３の動作を制御する運転制御手段を設け、熱媒体の循環環境の経年劣化の影響を軽微化しつつ、適切な暖房運転が行われるようにしている。
【００８１】
第１の動作は、暖房の運転開始時に行われるものである。本実施例では、例えば低温暖房端末としての温水マットが配設されている部屋の室温がリモコン装置により設定されている室温となるように熱媒体である温水を適宜の温度で温水マットに提供し、暖房を行う暖房運転モードの運転を行うが、この暖房運転モードの運転に先立って以下に述べる第１の動作を行うようにしている。つまり、本実施例では、暖房運転モードの運転に先立ち、該暖房運転モードでの温度よりも高温度の熱媒体を暖房用熱交換器１１から供給して循環通路８を循環させることで熱媒体の粘度を下げるためのプレ運転モードの動作を予め定めた時間だけ行うという第１の動作を行う。
【００８２】
この第１の動作により行われるプレ運転モード動作においては、最初に暖房用熱交換器１１から供給する前記熱媒体の温度を、例えば５５℃以上８５℃以下の温度範囲内の温度とするものであり、本実施例において、例えば８０℃の温水を例えば約３０分間、循環通路に循環させる（ホットダッシュ運転）。そして、熱媒体（本実施例では水）の粘度を下げる（安定させる）ことにより熱媒体の流量の演算を行いやすくして演算流量検出手段５５により前記式（１）に基づいて演算流量を求める。このように第１の動作により熱媒体の粘度を小さくして演算流量を求めると、演算流量算出誤差を小さくできる。
【００８３】
第２の動作では、前記第１の動作後に、前記プレ運転モードの動作から前記暖房運転モードの動作に移行し、該暖房運転モードの運転において、暖房用熱交換器１１から供給する熱媒体の温度を前記暖房運転モード用の温度に低下させ、温水マットを経由して暖房用熱交換器１１に戻ってくる熱媒体の温度が該暖房用熱交換器１１から供給される熱媒体の温度以下の予め定めた近傍温度まで上昇する毎に循環ポンプ９の回転数を段階的に低下させて行く動作を繰り返し行う。
【００８４】
また、第２の動作では、この繰り返し動作を行うと共に、循環ポンプ９の回転数を段階的に低下させる毎に、そのときのポンプ回転数を維持した状態で熱媒体の循環流量の演算値を演算流量として求める。この演算流量の算出は、演算流量算出手段５５により前記のように式（１）に基づいて行われるものであり、演算流量算出手段５５は、求めた演算流量の値をメモリ部５６に加えるとともに、演算流量算出手段５５により求めた演算流量と該演算流量形成時の循環ポンプ９の回転数との相関関係データを自動的に作成または更新し、その相関関係データもメモリ部５６に加える。
【００８５】
なお、前記相関関係データの作成や更新は、以下のようなタイミングで行われる。つまり、例えば暖房運転が最初に行われるときに前記暫定データを更新し、かつ、暫定データにないデータがあるときにはデータを作成し、次回以降も、例えば毎回とか複数回に一度とか、あるいは例えば１週間といった予め定められた期間毎にとかといった、予め定められたタイミングで相関関係データの更新が行われる。なお、該タイミングにおいて、前記演算流量と該演算流量形成時の循環ポンプ９の回転数との相関関係が更新前の相関関係と同じ場合には同じ値に更新されるようにしてもよいし、前記相関関係が更新前の相関関係と異なるときにのみ更新が行われるようにしてもよい。
【００８６】
第３の動作は、前記第２の動作の動作中に循環ポンプ９の回転数を順次低下して行く過程で、前記のように時定数検出手段５４が、熱媒体循環の演算流量が前記小流量側基準値に近づいた以降には、循環ポンプ９の回転数を低下する毎にその低下したポンプ回転数を維持した状態で時々刻々演算される熱媒体循環の演算流量の値が安定するまでの時間に関する時定数を求め、演算流量検出手段５５が、この時定数の時間経過後の安定した演算流量の値を循環ポンプ９の回転数との相関データとして前記時定数と共にメモリ部５６に更新格納する動作である。
【００８７】
この動作において、循環ポンプ回転制御手段５３が循環ポンプ９の回転数を維持した状態としつつ、演算流量算出手段５５により演算流量の算出が行われ、メモリ部５６に格納するようにする。
【００８８】
また、時定数の演算結果が、メモリ部５６に格納されているデータ（時定数の値）と整合性が取れない場合には（例えば時定数の演算結果がメモリ部５６に格納されている時定数の値よりも小さい場合には）、熱媒体の経年劣化による比熱の変化と推定されるので、熱媒体（暖房用の水）の比熱の更新を行う（１以下に更新する）と共に、メモリ部５６に格納されている時定数の値を時定数の変化に対応させて更新し、演算流量算出において経年変化による比熱の変化の影響を軽減することができるようにする。
【００８９】
それというのは、熱媒体である水が経年劣化で汚れると、比重が増加し、比熱が小さくなって演算流量が若干大きくなるものであり、そうなると、時定数の演算結果（演算値）と格納されている時定数の値との差異が大きくなる。そこで、前記のように例えば時定数の演算結果が小さく整合性が取れない場合には時定数を小さくする方向に補正し、メモリ部５６に格納する時定数の値を更新するとよい。
【００９０】
本実施例では、このようにして、循環ポンプ９の回転数を低下させる毎に、低下した回転数を維持して求めた時定数と、循環ポンプ９の回転数との相関データとしての演算流量の値とをメモリに部５６格納するまでの一連の動作を、前記暖房端末装置を経由して暖房用熱交換器１１に戻ってくる熱媒体の温度が暖房用熱交換器１１から供給される熱媒体の温度以下の予め定めた近傍温度まで上昇する毎に繰り返し行われるようにしている。
【００９１】
本実施例は以上のように構成されており、以下のような動作が行われる。まず、床暖房の運転をリモコン装置から指示（床暖房スイッチがオン）されると、循環ポンプ９を小さい回転数で駆動させ（例えば循環流量が１．０リットル／分程度となるようにし）、水流スイッチ１２０がオンしたかどうかを熱媒体流れ有無判断手段５１により検知して、循環通路８における熱媒体の流れを検知する。なお、このように、水流スイッチ１２０がオンして熱媒体の流れが確認できれば、その後、循環ポンプ９が作動していれば熱媒体の流れが止まることはまず無い。
【００９２】
また、低温暖房端末装置としての温水マットに熱媒体を供給するための熱動弁（図示せず）に通電すると共に、循環ポンプ９の消費電力（又は回転数）を監視し、前記熱動弁の状態変化を監視する。前記熱動弁への通電開始から例えば１分後に熱動弁がオンとなると、循環通路８への循環水量が増えるので、これを循環ポンプ９の消費電力（又は回転数）の検出により確認後、バーナ装置５の燃焼を開始する。
【００９３】
このバーナ装置５の燃焼開始と同時に、循環ポンプ９の回転数を上げて（例えば２．０リットル／分程度に大きくし）、前記プレ運転モード動作（ホットダッシュ運転）を行う。このプレ運転動作では、例えば前記の如く３０分間８０℃の温水供給温度とすることで、熱媒体（水）の粘度を大きく下げるようにする（主にシスターン１０内に発生する生物由来の生成物があっても、熱変性させ、熱媒体の成分を安定化させるようにする）。そして、プレ運転モード動作終了後には、暖房運転モードの動作に移行し、暖房用熱交換器１１から供給する熱媒体の温度を前記暖房運転モード用の温度（例えば４０℃〜６０℃の範囲内の予め定めた温度）に低下させる。
【００９４】
暖房運転モードにおいては、低温暖房端末装置（温水マット）を経由して暖房用熱交換器１１に戻ってくる熱媒体の温度を入側温度センサ７７の検出温度を受信することより検知し、その温度が該暖房用熱交換器１１から供給される熱媒体の温度（供給温水温度）以下の予め定めた近傍温度まで上昇する毎に、循環ポンプ９の回転数を段階的に低下させて行く動作を繰り返し行う動作を行う。
【００９５】
つまり、戻り温水温度が供給温水温度に近づいてくるまでは循環ポンプ９の回転数をそのまま維持した状態で暖房を行い、戻り温水温度が供給温水温度に近づくと熱効率が低下するので該熱効率低下を防ぐために、循環ポンプ９の回転数を予め定めた設定回転数だけ小さくし、低温暖房端末装置（温水マット）に供給する熱量を下げる。このように、循環ポンプ９の回転数を落とす（小さくする）と、戻り温水温度と供給温水温度との差が開いて高効率で温水を供給することができる。
【００９６】
そして、このように、循環ポンプ９の回転数を前記設定回転数だけ小さくしては、その回転数を維持したまま熱媒体（水）を暖房用熱交換器１１に通して循環通路８を循環させる動作を繰り返し行うことで、熱効率を向上させながら、熱媒体の循環流量と前記時定数および熱効率を演算する動作を行う。
【００９７】
図３には、本実施例において、暖房運転時の循環ポンプ９の回転制御例と循環流量が模式的なグラフにより示されている。例えば６０℃の温水を温水マットに供給すると、図３（ａ）に示されるように、温水マットで放熱して暖房用熱交換器１１に戻ってくる温水の温度（入側温度センサ７７により検出される暖房の戻り温度）が、時間が経つにつれて上昇してきて、例えば６０℃といった前記供給温度（出側温度検出センサ４０により検出される暖房の往き温度）に近づいてくる（図のｔ１、参照）。
【００９８】
本実施例では、運転制御手段５８が入側温度センサ７７と出側温度センサ４０のそれぞれの検出温度を時々刻々と（あるいは、予め定められた間隔毎といったような予め定められたタイミングで）取り込み、例えば図のｔ１の時間における図３（ａ）の温度データに示すように、入側温度センサ７７により検出される暖房の戻り温度が出側温度センサ４０により検出される暖房の往き温度に近づいたら（例えば入側温度センサ７７の検出温度と出側温度センサ４０の検出温度との差が予め定められる基準温度範囲内になったら）、図３（ｂ）に示されるように、循環ポンプ９の回転数を循環ポンプ回転制御手段５３により下げて暖房を継続する。なお、図３（ｂ）に示される流量は、主に演算流量算出手段５５により算出される温水循環流量であり、実際の温水循環流量に相当する値である。
【００９９】
循環ポンプ９の回転数を下げると、温水マットに供給されて温水マットの温水パイプ内を通る温水の流量が小さくなることから、温水は温水マットでゆっくりと時間をかけて放熱してから暖房用熱交換器１１側に戻ってくるので、その戻り温度（入側温度センサ７７の検出温度）は、図３（ａ）に示されるように低下する。
【０１００】
ただし、温水マットでの温水の熱の放熱により、温水マットが配設されている部屋の温度が上昇していく（部屋が温水マットによる床暖房により暖められる）ため、図３（ａ）に示されるように、入側温度センサ７７により検出される暖房の戻り温度が再び上昇してきて、出側温度センサ４０により検出される暖房の往き温度（前記供給温度）に近づいてくる（図のｔ２、参照）。
【０１０１】
そこで、本実施例では、図３（ｂ）に示されるように、循環ポンプ回転制御手段５３により循環ポンプ９の回転数をさらに下げて暖房運転を継続する。そうすると、この制御によって、前記の如く、温水マットに供給されて温水マットの温水パイプ内を通る温水の流量が小さくなって、図３（ａ）に示されるように、温水マットで放熱して暖房用熱交換器１１に戻ってくる温水の温度（入側温度センサ７７により検出される暖房の戻り温度）が低下するが、温水マットが配設されている部屋の温度が上昇していって、入側温度センサ７７により検出される暖房の戻り温度が再び上昇し、出側温度センサ４０により検出される暖房の往き温度に近づいてくる。
【０１０２】
そこで、本実施例では、さらに循環ポンプ９の回転数をさらに下げて暖房運転を継続し、その後、入側温度センサ７７により検出される暖房の戻り温度が再び上昇してきて出側温度センサ４０により検出される暖房の往き温度に近づいてきたら更に循環ポンプ９の回転数をさらに下げて暖房運転を継続する、といった動作を繰り返していく。すなわち、熱媒体の循環流量を一定に流していると部屋（床）が温まり、それにつれて、部屋側での放熱が徐々に小さくなるので、戻り温度が高くなる。戻り温度の上昇によりバーナ装置５に送り込まれる燃料（例えばガス）は下がり、燃焼量は下がっていく。
【０１０３】
このように、本実施例では、温水マットに供給する温水の流量を適宜調節制御することにより、従来のように暖房運転のオンオフを繰り返し行うことなく循環通路８を循環させる循環流量を徐々に小さくしていくことで、高断熱の部屋で高効率の温水マットを用いて快適な暖房を行うことができる。
【０１０４】
なお、図３（ｂ）に示されるように、上記のような循環ポンプ９の回転数制御を行って循環通路８を通る温水の流量を徐々に小さくしていくと、小流量側基準値程度に流量が小さくなる（図のｔMin、参照）。なお、小流量側基準値は例えば１．０リットル／分に設定されており、演算流量がこの小流量側基準値となったら、その時の循環ポンプ９の回転数を維持して、演算流量算出手段５５により求められる演算流量が安定する時定数を時定数検出手段５４により求める。
【０１０５】
この時定数の算出は、例えば安定するまでの時間に関わる関数を最小二乗法等で求めるものであり、時定数検出手段５４は、最初の暖房運転時には求めた値をメモリ部５６に格納する。なお、２回目以降の暖房運転時には求めた値とメモリ部５６に格納されているデータ（例えば前回の暖房運転時の値）との差異を比較、確認して、この差異が予め定めた許容範囲内であるときには、メモリ部５６に格納されているデータ（値）を求めた値に更新する。
【０１０６】
演算流量は、前記式（１）により求められるものであって、出側温度センサ４０により検出される検出温度（暖房用熱交換器１１の出口から出る熱媒体の温度）Ｔoutとの温度差Ｔout−Ｔinの項を含むので、フィードバック量の演算となり、循環通路８を循環する熱媒体の流量が多いほど早く安定し、流量が少ないほど演算結果が一定量となるまで時間を要する。つまり、循環通路８を循環する熱媒体の流量が少ないほど前記時定数は大きくなる。
【０１０７】
演算流量検出手段５５は、小流量側基準値付近での演算流量が安定したら、その値をメモリ部５６に記憶すると共に、そのときの循環ポンプ９の回転数を演算流量に関連づけてメモリ部５６に格納する。また、時定数検出手段５４が、このときに演算流量が安定するまでにかかる時定数を逐次求め、時定数の値が変化したら新たな時定数の値に更新する。
【０１０８】
本実施例では、このような動作を繰り返して循環ポンプ９の回転数を段階的に小さくしていくことにより、低温暖房端末装置としての温水マットに供給する熱量を下げると共に、循環ポンプ９の回転数を変化させる毎の（小さくする毎の）、循環ポンプ９の回転数と演算流量との関係および前記時定数の値を記憶しておく。
【０１０９】
なお、時定数の演算結果が、メモリ部５６に格納されているデータ（時定数の値）と整合性が取れない場合には前記のような比熱の更新を行う。
【０１１０】
さらに、本実施例では、前記のような循環ポンプ９の回転数を段階的に小さくしていく動作を繰り返していくが、水流スイッチ１２０がオフする流量と循環ポンプ９の回転数との相関関係データを作成するために、水流スイッチオフ流量検出手段５７が、暖房運転の終了時のバーナ装置５の燃焼停止後に、循環ポンプ９の回転数を低下していって水流スイッチ１２０から空中に放出される熱媒体が無くなったことを示すオフ信号が出力されたときの循環ポンプ９の回転数を検出する。
【０１１１】
つまり、前記のようにして、暖房運転中のバーナ装置５の燃焼中に求められる循環ポンプ９の回転数と熱媒体の演算流量との関係から、水流スイッチ１２０がオフするときの熱媒体の循環流量を推測により求める（図３のｔｏｆｆ時の流量、参照）。そして、この求めた（検出した）循環ポンプ９の回転数における熱媒体の流量が水流スイッチ１２０のオフ流量であるという相関関係データを、メモリ部５６に記憶する。
【０１１２】
この水流スイッチオフ流量検出手段５７による水流スイッチオフ時の熱媒体流量の検出動作とメモリ部５６への格納動作は暖房運転が行われる毎に行い、求められる水流スイッチ１２０のオフ時の熱媒体循環流量を記憶すると共に、２回目以降に求められる熱媒体循環流量の値が初回に求めた値と予め定められる許容範囲内で異なるときには、２回目以降に求めた値を初回に求めた値に校正し、この校正された値に基づいて燃焼停止以前に求められた演算流量の値が補正されるように、加熱効率の補正を行うとよい。
【０１１３】
例えば水流スイッチ１２０がオフするときの熱媒体の循環流量としてメモリ部５６に格納した循環流量値（前記１回目に推測により求められて格納した値）が０．５１リットル／分であり、３年後に同様にして求められた水流スイッチ１２０がオフするときの熱媒体の循環流量の値が０．５３リットル／分であるとする。この場合、加熱効率の初期値がλ０であったとすると、３年後の加熱効率は、前記式（１）より、λ０×０．５１／０．５３≒０．９６λ０に変化したと推定される。そこで、その後の暖房運転時には、演算流量算出手段５５が０．９６λ０の値を式（１）のλに当てはめて演算流量を求めることで、加熱効率の経年変化に対応させて演算流量を的確に求めることができ、その後も水流スイッチ１２０がオフするときの熱媒体の循環流変化に応じた対応をとることができる。
【０１１４】
ただし、例えば水流スイッチ１２０の支点部１５３に付着物がある場合等には、水流スイッチ１２０がオフする流量として、過去のデータとの大きな不一致、又は過去のデータの延長線上にない特異点検出等の異常データの取得が生じたり、一度オフした水流スイッチ１２０が循環流量を増やさないにもかかわらず再びオンする等の使用途中からのオン故障等が生じたりする。
【０１１５】
そのため、このような場合には、例えば水流スイッチ１２０の支点部１５３に付着物がある可能性が高いと判断し、例えば循環ポンプ９の回転数を高くして水流スイッチ１２０がオンとなるようにし、その後、循環ポンプ９の回転数を水流スイッチ１２０がオフとなる程度に小さくして、もう一度演算流量の演算を行うようにする。また、前記異常データは削除する。
【０１１６】
また、循環ポンプ９の駆動前から水流スイッチ１２０がオンするオン故障や、暖房運転開始時等において熱媒体の流量が高流量となるような回転数で循環ポンプ９が駆動しているにもかかわらず水流スイッチ１２０がオフのままのオフ故障時には、水流スイッチ１２０がオフするときの熱媒体の循環流量を求めてメモリ部５６に格納する一連の動作は行わない。
【０１１７】
さらに、本実施例においては、循環ポンプ回転制御手段５３による循環ポンプ９の回転数の制御において、その回転数を前記下限ポンプ回転数以下にはしないようにする。この下限ポンプ回転数は、前記の如く、暖房運転の終了時に、下限ポンプ回転数検出手段５２により検出されるものであり、温水マットによる床暖房の使用終了時（リモコン装置のオフ等＝非燃焼）に循環ポンプ９の回転数を下げ、循環ポンプ９が回転しているにもかかわらず循環流量がゼロとなる（循環ポン９の消費電力が急降下する）点（図３のＴＥ、参照）を求めて、その点における循環ポンプ９の回転数を下限ポンプ回転数とするものである。
【０１１８】
この動作は暖房運転が行われる毎に必ず行い、下限ポンプ回転数の値を更新する。それというのは、下限ポンプ回転数は経年使用で上昇するので、常に暖房熱源機の状態に対応する下限ポンプ回転数を求めていき、循環ポンプ９の回転数がその下限ポンプ回転数以下には絶対にならないようにして、空焚き等の危険を回避するためである。
【０１１９】
本実施例は以上のように構成されており、第１の動作後の第２の動作によって暖房用熱交換器１１から供給する熱媒体の温度を暖房運転モード用の温度に低下させ、温水マットを経由して暖房用熱交換器１１に戻ってくる熱媒体の温度が該暖房用熱交換器１１から供給される熱媒体の温度以下の予め定めた近傍温度まで上昇する毎に、循環ポンプ９の回転数を段階的に低下させて行く動作を繰り返し行うことにより、熱媒体の流量を適切な流量として、良好な暖房を行うことができる。
【０１２０】
つまり、本実施例によれば、上記構成によって暖房端末装置に供給しながら循環させる水（温水）の循環流量を的確に制御して、非常に少ない流量とすることができ、その非常に少ない循環流量の熱媒体によって、温水マットが配設されている部屋の室温を利用者が設定した設定温度の室温に近い温度にできるようにでき、快適で省エネ化が可能な暖房を行える暖房熱源機を供給できる。
【０１２１】
また、本実施例では、前記第３の動作によって、小流量側基準値付近で求められる演算流量が安定する時定数を求め、この時定数を求めた以降は前記時定数経過以降で演算流量が安定したときに演算される値を演算流量とし、この演算流量と循環ポンプ９の回転数との相関関係データを作成または更新してメモリ部５６に格納することにより、的確な相関関係データをメモリ部５６に格納できる。
【０１２２】
特に、循環流量が小さい領域においては、循環流量制御を的確に行えないと、空焚きや熱媒体の加熱しすぎといった支障が生じるおそれがあるが、その熱媒体流量制御が特に重要な領域において、暖房用熱交換器１１の熱媒体通過流量が低流量になればなるほど大きくなる時定数に基づき、前記熱媒体通過流量が低流量になればなるほどその流量演算に時間をかけるようにするので、熱媒体通過流量を演算により正確に求めることができ、演算流量と循環ポンプ９の回転数との的確な相関関係データを得ることができる。
【０１２３】
そして、第１の動作後の第２の動作によって暖房用熱交換器１１から供給する熱媒体の温度を暖房運転モード用の温度に低下させ、温水マットを経由して暖房用熱交換器１１に戻ってくる熱媒体の温度が該暖房用熱交換器１１から供給される熱媒体の温度以下の予め定めた近傍温度まで上昇する毎に、循環ポンプ９の回転数を段階的に低下させて行く動作を繰り返し行うことにより、熱媒体の流量を適切な流量として、良好な暖房を行うことができる。
【０１２４】
つまり、本実施例によれば、上記構成によって暖房端末装置に供給しながら循環させる水（温水）の循環流量を的確に制御して、非常に少ない流量とすることができ、その非常に少ない循環流量の熱媒体によって、温水マットが配設されている部屋の室温を利用者が設定した設定温度の室温に近い温度にできるようにでき、快適で省エネ化が可能な暖房を行える暖房熱源機を供給できる。
【０１２５】
なお、本実施例では、前記の如く、水流スイッチオフ流量検出手段５７による水流スイッチオフ時の熱媒体流量の検出動作とメモリ部５６への格納動作を暖房運転が行われる毎に行い、求められる水流スイッチ１２０のオフ時の熱媒体循環流量を記憶するようにしており、例えば２回目以降に求められる熱媒体循環流量の値が初回に求めた値と予め定められる許容範囲内で異なるときには、２回目以降に求めた値を初回に求めた値に校正し、この校正された値に基づいて燃焼停止以前に求められた演算流量の値が補正されるように、加熱効率の補正を行うようにすることができるので、演算流量算出手段５５が暖房用熱交換器１１を通過する熱媒体循環の演算流量を演算により求める際、たとえ循環ポンプ９が劣化して、循環ポンプ９の回転数と熱媒体の循環流量との関係が初期の頃と異なる関係となっても、演算流量を求める精度を向上させることができる。
【０１２６】
さらに、本実施例では、前記第３の動作によって、演算流量算出手段５５により求められる熱媒体の演算流量が小流量側基準値に近づいたときに、演算流量が安定する時定数を求め、それ以降、前記時定数経過以降で演算流量が安定したときに演算される値を演算流量とし、この演算流量と循環ポンプ９の回転数との相関関係データを作成または更新してメモリ部５６に格納することにより、的確な相関関係データをメモリ部５６に格納できる。
【０１２７】
特に、循環流量が小さい領域においては、循環流量制御を的確に行えないと、空焚きや熱媒体の加熱しすぎといった支障が生じるおそれがあるが、つまり、ガス比例弁１８の開弁量は、出側温度センサ４０の温度に基づいて前記の如くフィードバック制御されるが、循環流量が小さくなればなるほどフィードバック制御によるガス比例弁１８の開弁量のタイミングが遅くなり、暖房用熱交換器１１内では沸騰しているにもかかわらず出側温度センサ４０付近の管路内の温度がまだ低いことから出側温度センサ４０の温度に基づくガス比例弁１８の開弁量制御が遅れ、暖房用熱交換器１１をバーナ装置５により加熱しすぎてしまうといった支障が生じやすい。
【０１２８】
それに対し、本実施例では、その熱媒体流量制御が特に重要な領域において、暖房用熱交換器１１の熱媒体通過流量が低流量になればなるほど大きくなる時定数に基づき、前記熱媒体通過流量が低流量になればなるほどその流量演算に時間をかけるようにするので、熱媒体通過流量を演算により正確に求めることができ、演算流量と循環ポンプ９の回転数との的確な相関関係データを得ることができる。
【０１２９】
以上のように、本実施例によれば、時定数検出手段５４によって、循環ポンプ９の回転数が低下される毎に時々刻々演算される演算流量の値が安定するまでの時間である時定数を求め、この時定数検出手段５４により求めた時定数の時間経過後に得られる安定した演算流量の値を前記演算流量として使用し、かつ、２回目以降の暖房運転時には、水流スイッチオフ時の演算流量の校正を行うことができるようにしたので、安定した適切な演算流量の値を使用することができる。また、前記安定した演算流量と、該演算流量とそれを求めるときの時定数とが関連づけてメモリ部５６に格納されることにより、演算流量と時定数との関連のデータも必要に応じて利用することができる。
【０１３０】
そして、前記のようにして的確に求めた演算流量と循環ポンプ９の回転数との相関関係データに基き、循環ポンプ回転制御手段５３が、暖房用熱交換器１１を通して循環通路８を流れる熱媒体の循環流量を前記演算流量に代替し、循環ポンプ９の回転数によって制御するので、たとえ循環ポンプ９が経年変化等により劣化して循環ポンプ９の回転数や消費電力と熱媒体通過流量との関係が元々の関係とは異なったものとなってしまっても、熱媒体の粘度等が経年変化等により変化して演算により熱媒体通過流量を求める際の演算誤差が生じやすい状況であっても、低流量時における流量を演算により正確に求めることができ、演算流量に基づいて熱媒体の循環流量を的確に制御できる。
【０１３１】
さらに、本実施例では、低温暖房端末装置（温水マット）に供給する熱媒体の熱量を小さくできることで、低温暖房端末装置を通って放熱されて暖房用熱交換器１１に戻ってくる戻り温度（暖房用熱交換器１１の入口側の温度）を低くすることができるために、熱効率を高くでき、暖房熱源機の効率や、この暖房熱源機を設けて形成されるやシステム全体の効率を上げることができ、省エネ化を可能とすることができる。
【０１３２】
さらに、本実施例によれば、下限ポンプ回転数検出手段５２が、暖房運転の終了時に循環ポンプ９の消費電力を検出し、バーナ装置５の燃焼が停止されてからの循環ポンプ９の回転数の変化（消費電力の変化）に応じて、循環ポンプ９が回転しているにも拘らず熱媒体の流れが停止したときの循環ポンプ９の回転数を下限ポンプ回転数としてメモリ部５６に格納記憶するので、下限ポンプ回転数を安全に検出できる。
【０１３３】
そして、運転制御手段５８が循環ポンプ回転制御手段５３に指令を加え、前記メモリ部５６への循環ポンプ９の回転数を下限ポンプ回転数格納情報に基づき、次回からの暖房運転に際しては、循環ポンプ９の回転数を前記下限ポンプ回転数以下にしないようにするので、安全に暖房運転を行うことができる。
【０１３４】
つまり、本実施例では、メモリ部５６に格納記憶されている下限ポンプ回転数に基づき、循環ポンプ９の消費電力が、前記下限ポンプ回転数に対応する消費電力値以下にならないように、循環ポンプ回転数制御手段５３が循環ポンプ９の回転制御を行うので、循環ポンプ９が回転しているにも拘らず熱媒体の流れが停止してしまうといった状態にならないようにすることができ、流れが止まった状態においての暖房運転（空焚き現象）を回避できるため、適切な暖房運転を実行することができる。
【０１３５】
なお、本実施例では、前記の如く、第１の動作としてホットダッシュ運転を３０分間行うようにしており、この動作によって熱媒体の粘度を下げることにより熱媒体の流量の演算を行いやすくしており、このような動作を行うことが望ましいが、たとえホットダッシュ運転が短い場合やホットダッシュ運転を行わない場合であっても、前記の如く暖房用熱交換器１１の熱媒体通過流量の演算結果が安定する時定数を求めて流量を算出することにより熱媒体通過流量を正確に演算して熱媒体の循環流量を低流量で的確に制御できる。
【実施例２】
【０１３６】
次に、本発明に係る暖房熱源機の第２実施例について説明する。なお、以下の各実施例の説明において、前記第１実施例と同様の構成については、その重複説明は省略または簡略化する。第２実施例の暖房熱源機は前記第１実施例とほぼ同様に構成されており、第２実施例が第１実施例と異なることは、熱媒体空中放出手段１５６の構成と水流検知の構成を第１実施例とは異なる構成としたことである。
【０１３７】
つまり、第２実施例においては、図５に示されるように、熱媒体空中放出手段１５６は、シスターン１０内に導入されている管路６１の突出先端側１５５を水平方向に曲げた後に上方に曲げて形成され、その突出先端部と間隙を介して電極１６０の先端側が配置されている。この電極１６０が熱媒体落下有無検出手段として機能し、管路６１の突出先端部に溜まった熱媒体が、熱媒体の表面張力により上側に盛り上がった状態でシスターン１０内にこぼれ落ちるときに、その水位上昇を電極１６０が検出する。
【０１３８】
そして、この電極１６０による水位上昇検出信号が、熱媒体の液面へ落下する熱媒体が検出された信号として熱媒体流れ有無判断手段５１に加えられ（図２の破線部分、参照）、熱媒体流れ有無判断手段５１は、水位上昇検出信号が加えられると循環通路８内に熱媒体の流れがあると判断し、前記熱媒体の液面へ落下する熱媒体が検出されないときには（前記水位上昇検出信号が加えられないときには）、熱媒体流れ有無判断手段５１が、循環通路８内に熱媒体の流れがないと判断する。
【０１３９】
また、第２実施例では、暖房運転が行われた際、その暖房運転終了以降に電極１６０により熱媒体の流れ有りが検出されなくなった時を、水流スイッチオフ流量検出手段５７が、水流スイッチオフ流量として検出する構成と成している（図２の破線部分、参照）。例えば床暖房の運転開始時において、第１実施例と同様に循環ポンプ６の駆動により循環流量１．０リットル／分程度で熱媒体を循環させれば熱媒体の流れが検出され、暖房運転終了以降に電極１６０により熱媒体の流れ有りが検出されなくなると、その流量は水流スイッチオフ流量検出手段５７により、水流スイッチオフ流量として検出される。
【０１４０】
これらの動作以外は、第２実施例も第１実施例と同様の動作により同様の効果を奏することができる。
【実施例３】
【０１４１】
図６には、本発明に係る暖房熱源機の第３実施例のシステム構成が模式的に示されている。同図に示されるように、第３実施例の暖房熱源機は、戻り通路を形成する管路６１の構成は従来例と同様に形成し、戻り通路の循環ポンプ９の下流側位置（管路５９の途中部）に分岐通路１２１の一端側を接続し、その分岐通路１２１の他端側をシスターン１０に貯留される熱媒体の液面よりも上方側位置でシスターン１０に接続し、前記戻り通路を流れる熱媒体の一部を、分岐通路１２１を通してシスターン１０内に熱媒体の液面の上方から空中放出させる構成としている。
【０１４２】
この熱媒体の空中放出構成により熱媒体空中放出手段１５６が形成され、空中放出された熱媒体（水）が前記第１実施例と同様にシスターン１０内に設けられた水流スイッチ（図示せず）の可動板部に落下して熱媒体の流れが検知される。そして、水流スイッチによって前記熱媒体の液面へ落下する熱媒体が検出されたときには、媒体流れ有無判断手段５１は循環通路８内に熱媒体の流れがあると判断し、前記熱媒体の液面へ落下する熱媒体が検出されないときには、熱媒体流れ有無判断手段５１は循環通路８内に熱媒体の流れがないと判断するように形成されている。
【０１４３】
つまり、第３実施例は、熱媒体空中放出手段１５６の構成が前記第１実施例と異なるが、その他の構成は前記第１実施例とほぼ同様に形成されており、前記第１実施例とほぼ同様の動作によりほぼ同様の効果を奏することができる。
【実施例４】
【０１４４】
次に、本発明に係る暖房熱源機の第４実施例について説明する。第４実施例の暖房熱源機は前記第３実施例とほぼ同様に構成されており、第４実施例が第３実施例と異なることは、熱媒体空中放出手段の構成と水流検知の構成を第３実施例とは異なる構成としたことである。
【０１４５】
つまり、第４実施例においては、図７に示されるように、シスターン１０内に導入されている分岐通路１２１の他端側をシスターン１０内に挿入して先端部を上方に曲げて形成され、その突出先端側１５５には、第２実施例における管路６１の突出先端側１５５と同様に、突出先端部と間隙を介して電極１６０の先端側が配置されている。電極１６０は、管路６１の突出先端部に溜まった熱媒体が、熱媒体の表面張力により上側に盛り上がった状態でシスターン１０内にこぼれ落ちるときに、その水位上昇を検出するように形成され、第２実施例と同様にして、循環通路８内に熱媒体の流れの有無を判断できるように形成されている。
【０１４６】
つまり、第４実施例は、熱媒体空中放出手段１５６の構成が前記第３実施例と異なり、前記第２実施例のように電極１６０により、シスターン１０に溜まっている熱媒体への分岐通路１２１側からの熱媒体の落下の有無を検出するが（制御構成は図２の破線部分、参照）、その他の構成は前記第３実施例とほぼ同様に形成されており、第３実施例とほぼ同様の動作によりほぼ同様の効果を奏することができる。
【実施例５】
【０１４７】
図８には、本発明に係る暖房熱源機の第５実施例のシステム構成が模式的に示されている。同図に示されるように、第５実施例の暖房熱源機は、前記第１実施例とほぼ同様に構成されており、第５実施例が第１実施例と異なることは、暖房用熱交換器１１ｂが、バーナ装置５の燃焼ガスの顕熱を利用して循環熱媒体を加熱する一次熱交換器１１ａに加え、前記燃焼ガスの主に潜熱を利用して前記循環熱媒体を加熱する潜熱回収用熱交換器１１ｂを有し、一次熱交換器１１ａと潜熱回収用熱交換器１１ｂとが接続一体化されて形成されていることである。
【０１４８】
つまり、第５実施例では、一次熱交換器１１ａと潜熱回収用熱交換器１１ｂとが直列に接続された一つの暖房用熱交換器１１が形成されている。そして、潜熱回収用熱交換器１１ｂの入口は循環通路８の戻り通路の管路５９に接続され、潜熱回収用熱交換器１１の出口は一次熱交換器１１ａの入口に接続され、該一次熱交換器１１ａの出口は循環通路８の往通路（低温暖房用往通路６３）に接続されている。
【０１４９】
従来、図１２に示したような暖房熱源機の構成に加え、潜熱回収用熱交換器１１ｂを有する構成とする場合には、図１３に示したような構成となってシステム構成（配管）が複雑となってしまうが、第５実施例は、図１（ａ）に示した第１実施例と比較すると明らかなように、一次熱交換器１１ａと潜熱回収用熱交換器１１ｂとが一体化されたることで、システム構成が簡単で、暖房用熱源機を製造しやすい。そのため、効率アップしながら従来例の構成に比べてコストダウンも図れる優れた暖房熱源機を形成できる。
【実施例６】
【０１５０】
図９には、本発明に係る暖房熱源機の第６実施例のシステム構成が模式的に示されている。第６実施例の暖房熱源機は、低温暖房端末装置７１に熱媒体としての水（温水）を供給する構成に加え、高温暖房端末装置７０にも熱媒体を供給する構成を有している。燃焼室１００内には、２つの暖房用のバーナ装置５（５ａ，５ｂ）が設けられ、バーナ装置５ａが低温暖房端末装置に供給される熱媒体を加熱し、バーナ装置５ｂが高温暖房端末装置に供給される熱媒体を加熱する。また、第３実施例は給湯機能を有しており、燃焼室１００内には給湯用のバーナ装置２（２ａ，２ｂ，２ｃ）も設けられている。
【０１５１】
第６実施例において、低温暖房端末装置７１は温水マットであり、高温暖房端末装置７０は例えば浴室乾燥機やファンコンベクターであり、これらの低温暖房端末装置７１と高温暖房端末装置７０とに熱媒体を供給するために、第３実施例では低温暖房端末装置７１を通る熱媒体の経路と高温暖房端末装置７０を通る熱媒体の経路とを別々に形成されている。つまり、第３実施例の暖房熱源機は、２つのシスターン１０，１３０と２つの循環ポンプ９，１２９を有し、それぞれの経路を形成する管路が設けられている。
【０１５２】
具体的には、低温暖房端末装置（温水マット）７１には、矢印Ａに示されるように、暖房用熱交換器１１の潜熱回収用熱交換器１１ｂと一次熱交換器１１ａとを順に通った熱媒体が、管路６３を通り、熱動弁４８を介し、ケース８０の外部の管路７３を通って供給される。
【０１５３】
また、第６実施例では、前記第２実施例と同様の構成の熱媒体空中放出手段１５６が設けられており、低温暖房端末装置７１を通って放熱した熱媒体は、ケース８０の外部の管路１７３、液体合流手段１７４、ケース８０の外部の管路７５を順に通ってケース８０内に戻り、管路６１を通ってシスターン１０に導入され、このとき、管路６１の先端側から熱媒体がシスターン１０内の熱媒体表面に落下し、前記第２実施例と同様にして電極１６０により熱媒体の落下が検出されて、熱媒体流れ有無検出手段５１によって循環通路８における熱媒体の循環有りが検出される。なお、管路６１の先端側から熱媒体がシスターン１０内の熱媒体表面に落下することがなければ、循環通路８における熱媒体の循環が無いとされる。
【０１５４】
そして、シスターン１０を通った熱媒体は、管路６２、循環ポンプ９、管路５９を通り、潜熱回収用熱交換器１１ｂに導入され、さらに、潜熱回収用熱交換器１１ｂから一次熱交換器１１ａに導入され、前記と同様の経路で循環することになる。なお、熱動弁４８は、循環通路８の器具ケース８０内の通路と外部通路７３との接続を選択的に切り替える弁であり、この弁の開閉により低温暖房端末装置７１への熱媒体の供給が適宜制御される。
【０１５５】
一方、高温暖房端末装置（例えば浴室乾燥機等）側においては、矢印Ｂに示されるように、高温側の暖房用熱交換器１１（１１ｃ）を通った熱媒体が、高温暖房用往通路６４、ケース８０の外部の管路７２を通って供給され、高温暖房端末装置７０を通って放熱される。この放熱後、熱媒体（温水）は、ケース８０の外部の管路１７２、液体合流手段１７４、ケース８０の外部の管路７４を順に通って戻ってシスターン１３０に導入される。シスターン１３０に導入された熱媒体は、管路１６２、循環ポンプ１２９、管路１５９を通って暖房用熱交換器１１ｃに戻る。
【０１５６】
なお、第６実施例において、高温側の暖房用熱交換器１１ｃは、暖房用のバーナ装置５ｂの顕熱を回収する熱交換器であり、暖房用熱交換器１１ｃには潜熱回収用熱交換器は接続されていない。それというのは、高温暖房端末装置７０により放熱されて暖房用熱交換器１１ｃ側に戻ってくる熱媒体の温度は、低温暖房端末装置７１により放熱されて暖房用熱交換器１１側に戻ってくる熱媒体の温度よりも高めであるため、潜熱回収用熱交換器を設けることにより高効率化を十分に図ることができない。そのため、第６実施例では、敢えて潜熱回収用熱交換器を設けずに、システムの簡略化の効果を図っている。
【０１５７】
また、第６実施例において、液体合流手段１７４には仕切りが内蔵され、高温暖房端末装置７０から戻ってくる熱媒体の経路は液体合流手段１７４を通って管路７４側に導入され、低温暖房端末装置７１から戻ってくる熱媒体の経路は液体合流手段１７４を通って管路７５に導入されて管路６１側に導入されるようになっており、高温暖房端末装置７０を通って循環する熱媒体の経路と低温暖房端末装置７１を通って循環する熱媒体の経路とが実質的に分離されている。
【０１５８】
このようにすることで、循環通路８のうち低温暖房端末装置７１としての温水マットを通って循環する熱媒体の経路には温水マット以外の他の暖房端末装置が接続されていないので、前記第１、第２実施例と同様に、暖房端末装置内の構成に起因する不純物が循環する熱媒体に混入して藻状生成物が発生するといったおそれがなく、藻状生成物が水流スイッチ１２０の支点に絡みついて水流スイッチ１２０の故障が生じるといった不具合を防止できる。
【０１５９】
ところで、第６実施例では、給湯側の構成や、給湯熱交換器と暖房用熱交換器との配置構成も特有の構成を有している。以下、その構成および効果について簡単に述べる。第６実施例において、給湯用のバーナ装置２は複数のバーナ装置２ａ，２ｂ，２ｃを有し、バーナ装置２ａの燃焼面とバーナ装置２ｂの燃焼面とバーナ装置２ｃの燃焼面によって区分される態様で形成された区分燃焼面を有している。
【０１６０】
また、暖房熱源機には、給湯用のバーナ装置２に要求される燃焼能力が一段アップする毎に前記区分燃焼面を予め定められた順番（バーナ装置２ａ，２ｂ，２ｃの順）で選択的に順次追加燃焼させる燃焼制御手段（図示せず）が設けられている。燃焼ファン１５は、給湯用のバーナ装置２と暖房用のバーナ装置５の下方側に設けられている。
【０１６１】
また、第６実施例においては、暖房用熱交換器１１ｃを加熱する暖房用のバーナ装置５（５ｂ）と給湯用のバーナ装置２との上側に、給湯と暖房の複合熱交換器１が設けられている。この複合熱交換器１は、メインの給湯熱交換器を形成する給湯用の液体流通管路１３のみが配設された一種管路配設部（一種流路配設部）１１１と、給湯用の液体流通管路１３が暖房用の液体流通管路１２によって上下に挟まれる態様で互いに接して配設された二種管路配設部１１２とを有しており（図１０、参照）、二種管路配設部（二種流路配設部）１１２と一種管路配設部１１１とは隣り合わせに配設されている。
【０１６２】
このように、第６実施例では、複合熱交換器１の二種管路配設部１１２がメインの給湯熱交換器の液体流通管路１３を暖房用熱交換器の液体流通管路１２によって上下に挟む態様で互いに接して配設された構成と成して、この構成の二種管路配設部１１２が複合熱交換器１の一部と成している。二種管路配設部１１２の下方側には、二種管路配設部１１２を加熱するための暖房用のバーナ装置５ｂが設けられ、二種管路配設部１１２の液体流通管路１２，１３は共通（１つ）のバーナ装置（暖房用のバーナ装置５ｂ）により加熱される構成と成している。
【０１６３】
一方、一種管路配設部１１１の下方側には、該一種管路配設部１１１を加熱するための給湯用のバーナ装置２が配設されているが、図１０に示されるように、二種管路配設部１１２において一種管路配設部１１１に隣接する側の一部分に配設されている液体流通管路１２，１３が、給湯用のバーナ装置２の上方側にはみ出す態様で配設されている。
【０１６４】
第６実施例では、この構成によって、暖房用のバーナ装置５のみの燃焼時に暖房用のバーナ装置５の燃焼ガスが一種管路配設部１１１側に広がっても、その広がり部分には給湯用のバーナ装置２の上方側にはみ出す態様で配設された二種管路配設部１１２の液体流通管路１２，１３が配設されているので、広がった燃焼ガスによって加熱されるのは、この二種管路配設部１１２の液体流通管路１２，１３となる。
【０１６５】
そして、二種管路配設部１１２は、暖房用の液体流通管路１２によって給湯用の液体流通管路１３を上下に挟む態様で配設されているので、暖房用のバーナ装置５の燃焼ガスの広がりによって加熱されるのは、給湯用の液体流通管路１３の下側に配設されている暖房用の液体流通管路１２である。したがって、一種管路配設部１１１側に配設されている給湯用の液体流通管路１３が暖房単独運転時に暖房用のバーナ装置５によって加熱されてしまうことを防ぐことができ、一種管路配設部１１１側に配設されている給湯用の液体流通管路１３内に滞留している水等の熱媒体が沸騰してしまうことを抑制できる。
【０１６６】
複合熱交換器１はフィン４３を有しており、このフィン４３は、給湯用のバーナ装置２と暖房用のバーナ装置５ｂの上側に立ち上がる態様で設けられて、図１０の紙面に垂直な方向に（図９では左右方向に）互いに間隔を介して複数配設されており、図１０に示されているように、各フィン４３の面方向が給湯用のバーナ装置２ａ，２ｂ，２ｃの配列方向とは直交（または略直交）する方向となるような態様と成している。
【０１６７】
一種管路配設部１１１の液体流通管路１３と二種管路配設部１１２の液体流通管路１２，１３は共に、これらの複数の共通のフィン４３に形成された対応する管路挿入孔１０３，１０４に挿入され（液体流通管路１３は管路挿入孔１０３に、液体流通管路１２は管路挿入孔１０４に挿入され）ており、複合熱交換器１をこのような態様に形成すると非常に製造しやすい。
【０１６８】
また、二種管路配設部１１２において、上下方向に配設される３つの管路（暖房用の液体流通管路１２と給湯用の液体流通管路１３）のうち、真ん中の管路を、低温の水が導入される液体流通管路１３とすることにより、以下の効果を奏することができる。
【０１６９】
つまり、二種管路配設部１１２における暖房用の液体流通管路１２と給湯用の液体流通管路１３の配列態様によって、暖房用の液体流通管路１２の吸熱量と給湯用の液体流通管路１３側の吸熱量とに違いが生じ、二種管路配設部１１２において上下方向の真ん中の管路を給湯用の液体流通管路１３として互いに接する態様で設けることにより、給湯用の液体流通管路１３の１本あたりの吸熱量を高くできる構成と成している。
【０１７０】
なお、図９はシステム図であるために、図１０の態様と異なるように示されているが、実際には図１０に示される断面構成図のような態様で一種管路配設部１１１の液体流通管路１３と二種管路配設部１１２の液体流通管路１２，１３等が配設されている。ただし、図１０も模式的な構成図であるために、液体流通管路１２，１３等の本数等は正確に示されているとは限らず、液体流通管路１２，１３の本数や配設間隔等は図１０に示されるものに限定されるものではなく、適宜設定されるものである。
【０１７１】
第６実施例において、メインの給湯熱交換器を形成する給湯用の液体流通管路１３には、その下部側に配置されたバーナ装置２（２ａ，２ｂ，２ｃ）とバーナ装置５ｂの燃焼ガスの潜熱を回収する潜熱回収用の給湯熱交換器４が接続されている。なお、この潜熱回収用の給湯熱交換器４は、熱交換器を形成する液体流通管路を通る熱媒体（ここでは水）によりバーナ装置２の燃焼ガスの潜熱を回収するものであるが、潜熱回収用の給湯熱交換器４はバーナ装置２の燃焼ガスの潜熱のみならず顕熱も回収する。
【０１７２】
図１１（ａ）、（ｂ）に示されるように、第６実施例において、給湯用のバーナ装置２（２ａ，２ｂ，２ｃ）は、複数の炎口１１０が長手方向に沿って配列配置された炎口列を一列以上（ここでは一列）配設して成る燃焼面を備えたバーナ１０７が、前記炎口列と直交する方向に並ぶ態様で複数配置されて形成されている。バーナ装置２ａは４本のバーナ１０７によって形成され、バーナ装置２ｂは３本のバーナ１０７によって形成され、バーナ装置２ｃは６本のバーナ１０７によって形成されている。したがって、それぞれのバーナ装置２ａ，２ｂ，２ｃの燃焼面により形成される区分燃焼面の面積比はおおよそ、４：３：６と成している。
【０１７３】
暖房用のバーナ装置５ｂは、給湯用のバーナ装置２を形成するバーナ１０７と同方向に炎口１１０を配列配置したバーナ１０９を９本配置して形成されている。なお、図８には図示されていないが、暖房用のバーナ装置５ａも暖房用バーナ５ｂと同様に炎口１１０を配列配置したバーナ１０９を、２本配置して形成されている。
【０１７４】
第６実施例において、給湯用のバーナ装置２にも、図９に示されるガス供給通路１６を通して燃料ガスが供給されるものであり、図９の図中、符号１４はガス電磁弁を示す。
【０１７５】
また、図９と図１０とを共に参照すると分かるように、給湯用バーナ装置２（２ａ，２ｂ，２ｃ）および暖房用のバーナ装置５ｂの各燃焼面の上側に設けられている複合熱交換器１の給湯用の液体流通管路１３と複合熱交換器１の暖房用の液体流通管路１２は、これらの液体流通管路１２，１３の下方側に配設されている対応する暖房用のバーナ装置５ｂと給湯用のバーナ装置２（２ａ，２ｂ，２ｃ）の炎口１１０の列と平行または略平行に伸長した管路部位を有して配設されている。潜熱回収用の給湯熱交換器４と潜熱回収用の潜熱回収用熱交換器１１ｂの液体流通管路もバーナ装置２，５ｂの炎口１１０の列と平行または略平行に伸長した管路部位を有して配設されており、潜熱回収用の給湯熱交換器４と潜熱回収用の潜熱回収用熱交換器１１ｂの液体流通管路は、全体としては両方のバーナ装置２，５ｂの上面側に配設されている。
【０１７６】
さらに、第６実施例では、図９、図１０に示されるように、一種管路配設部１１１の下方側に給湯用のバーナ装置２が配設され、二種管路配設部１１２の下方側には、暖房用のバーナ装置５ｂが配設されているが、二種管路配設部１１２の一種管路配設部１１１に隣接する側の一部分に配設されている液体流通管路１２，１３が、給湯用のバーナ装置２の上方側にはみ出す態様で配設されているので、二種管路配設部１１２の下方側に配設されている暖房用のバーナ装置５ｂが単独で燃焼する際に、その燃焼ガスが一種管路配設部１１１側にも広がっても、その広がった燃焼ガスによって加熱されるのは、はみ出し配設された液体流通管路１２，１３となる。
【０１７７】
そして、二種管路配設部１１２は、暖房用の液体流通管路１２によって給湯用の液体流通管路１３を上下に挟む態様で配設されているので、暖房用のバーナ装置５ｂの燃焼ガスの広がりによって加熱されるのは、給湯用の液体流通管路１３の下側に配設されている暖房用の液体流通管路１２である。したがって、一種管路配設部１１１側に配設されている給湯用の液体流通管路１３が暖房単独運転時に暖房用のバーナ装置５によって加熱されてしまうことを防ぐことができ、一種管路配設部１１１側に配設されている給湯用の液体流通管路１３内に滞留している水等の熱媒体が沸騰してしまうことを抑制できる。
【０１７８】
そのため、例えば高温暖房端末装置に高温の熱媒体を供給するための暖房単独運転時（給湯用のバーナ装置２を停止して暖房用のバーナ装置５ｂのみを燃焼させ、給湯用の液体流通管路１３内の熱媒体の流通は停止している場合）に連続して暖房用のバーナ装置５ｂを燃焼させることができたり、暖房単独運転時に暖房用のバーナ装置ｂ５のオンとオフとを繰り返す間欠運転を行う場合でも、燃焼オフの時間を短くできたりするので、暖房能力の向上を図ることができる。また、暖房用のバーナ装置５ｂの上方側空間と給湯用のバーナ装置２の上方側空間との間に仕切りを設ける構成と異なり、構造を簡略化でき、部品点数も少なくできるのでコストも安くできる。
【０１７９】
なお、第６実施例に適用されている複合熱交換器１において、一種管路配設部１１１の下方側に配設されている給湯用のバーナ装置２のみが燃焼する際に、給湯側のバーナ装置２の燃焼ガスの体積が膨張して燃焼ガスが二種管路配設部１１２側にも広がり、給湯用のバーナ２の上側にはみ出し配設されている暖房用の液体流通管路１２や、そのはみ出し配設されている暖房用の液体流通管路１２に隣接する暖房用の液体流通管路１２も給湯用のバーナ装置２の燃焼ガスにより加熱される。
【０１８０】
そのため、それらの暖房用の液体流通管路１２に滞留している液体の熱媒体が給湯用のバーナ装置２の燃焼ガスによって加熱されることになるが、二種管路配設部１１２側には、給湯用の液体流通管路１３が暖房用の液体流通管路１２に挟まれて設けられているので、この給湯用の液体流通管路１３を通る水によって暖房用の液体流通管路１２内の熱媒体の熱が放熱されることから、暖房用の液体流通管路１２に滞留している熱媒体が沸騰することを防ぐことができる。
【０１８１】
さらに、複合熱交換器１の二種管路配設部１１２における最下段（最下位置）の通路は暖房用の液体流通管路１２であり、この管路を流れる液体（熱媒体）は、加熱されて循環されている状態であれば温かく、また、その循環が停止されていても、給水側から冷たい水が導入される給湯用の液体流通管路１３のように冷たい状態であることは殆どないことから、複合熱交換器１の液体流通管路１２に結露が発生することを防止できる。
【０１８２】
なお、第６実施例において、前記給湯回路４５は、図９に示されるように、潜熱回収用の給湯熱交換器４と、潜熱回収用の給湯熱交換器４の入水側に設けられた給水通路４６と、潜熱回収用の給湯熱交換器４の出水側に設けられた通路３４と、複合熱交換器１の給湯用の液体流通管路１３（メインの給湯熱交換器）と、複合熱交換器１の給湯用の液体流通管路１３の出水側に設けられた給湯通路４７とを有して形成されている。
【０１８３】
また、図９において、給湯回路４５側に設けられている各構成要素において、符号１９は給水通路４６を通る水の水量を検出する水量センサ、符号３６は給湯ハイリミットスイッチ、符号１５１は給湯水管サーミスタ１５１、符号２３は複合熱交換器１の給湯用の液体流通管路１３の出側の温度を検出する熱交出側サーミスタ、符号２４は給湯温度を検出する出湯サーミスタ、符号２０は給湯回路４５を通って給湯される給湯の総水量を可変調節するための水量サーボ、符号２２は給湯バイパス通路２２、符号２１はバイパスサーボ２１をそれぞれ示す。
【０１８４】
また、第６実施例の暖房熱源機において、暖房用の循環通路８は、追い焚き用液−水熱交換器２５を介して風呂の追い焚き循環通路２６と熱的に接続されている。追い焚き循環通路２６には、追い焚き循環ポンプ２７と風呂サーミスタ２８、流水スイッチ２９、水位センサ３０、風呂往きサーミスタ３１が設けられており、追い焚き循環通路２６は、循環金具８１を介して浴槽７５に接続されている。
【０１８５】
循環通路８には、追い焚き用液−水熱交換器２５において追い焚き循環通路２６を循環する水と熱交換を行う際に、循環通路８から追い焚き用液−水熱交換器２５側に通す液体流量を制御する追い焚き用液体流量制御弁３２が設けられており、この追い焚き用液体流量制御弁３２は、循環通路８を循環する熱媒体（ここでは水）の追い焚き用液−水熱交換器２５への導入の有無を弁の開閉により切り替える熱媒体導入切り替え弁として機能する。
【０１８６】
追い焚き用液体流量制御弁３２を開いて追い焚き用液−水熱交換器２５への水（温水）の導入を行いながら（図の矢印Ｃ、参照）、追い焚き循環ポンプ２７を駆動することによって追い焚き循環通路２６内の水を矢印Ｈのように循環させて風呂の追い焚きが行われるが、追い焚き循環ポンプ２７を停止していれば循環通路８を通る熱媒体と追い焚き循環通路２６内の水との熱交換は行われない（正確に言えば追い焚き循環通路２６に滞留している水の一部は熱交換されるが殆ど熱交換は行われない）。
【０１８７】
なお、図９の図中、符号４９は注湯通路、符号５０は注湯電磁弁、符号７９は注湯量センサ、符号３７はドレン回収手段、符号３８はドレン通路、符号３９はドレン中和器、符号７６は熱動弁をそれぞれ示している。
【０１８８】
なお、本発明は、前記各実施例に限定されるものでなく、本発明の技術的範囲を逸脱しない範囲において様々な態様を採り得る。例えば、前記各実施例では暖房用の熱媒体を水としたが、例えば寒冷地などにおいて不凍液を暖房用熱媒体としてもよい。
【０１８９】
また、前記第５実施例のように潜熱回収用熱交換器１１ｂを設けた構成を、前記第２実施例や前記第３実施例、前記第４実施例の構成の暖房熱源機に適用してもよい。
【０１９０】
さらに、熱媒体空中放出手段１５６から放出された熱媒体の流れを、前記各実施例に設けたような水流スイッチ１２０や電極１６０により検出する構成とするとは限らず、例えば鹿威し構造の熱媒体受け部を設けて熱媒体の流れを検出するようにしてもよい。
【０１９１】
鹿威し構成は、例えば中央部に設けた支点を中心に回転する管路を斜め上剥きに配設して、熱媒体空中放出手段１５６から放出される熱媒体が前記管路の上端側に落下するようにし、管路内に貯留される熱媒体の量が予め定められた量になったとき（つまり、熱媒体空中放出手段１５６から放出される熱媒体の積算流量が予め定められた積算流量に達したとき）に回転する管路の動きを検出するものである。このような構成は、熱媒体空中放出手段１５６から放出される熱媒体の流量が小さくても、その積算流量に応じて管路が回転して熱媒体の流れがあることを検出することができるので、熱媒体の流れの有無を精度良く検出できる。
【０１９２】
また、前記各実施例では、暖房用のバーナ装置５を形成する燃焼バーナは燃焼熱量が２００Ｗ以上３０００Ｗ以下の範囲内の小熱量タイプのものとしたが、バーナ装置５の燃焼能力はこの範囲内のものとするとは限らず、例えば３０００Ｗより大きくてもかまわない。ただし、３０００Ｗ以下の方が小出力燃焼の燃焼制御がしやすいため好ましい。
【０１９３】
さらに、入側温度センサ７７の位置は、管路５９に設けるとは限らず、循環ポンプ９の上流側に設けてもよい。
【０１９４】
さらに、前記実施例では、低温暖房側の暖房端末装置は暖房マットとしたが、暖房マット以外の低温暖房端末装置を暖房熱源機の外部に設けて接続して用いることもできる。
【０１９５】
さらに、前記各実施例において、時定数検出手段５４は、熱媒体循環の演算流量の値が安定するまでの時間に関する時定数を求めるようにしたが、例えば出側温度センサ４０により検出される検出温度（暖房用熱交換器１１の出口から出る熱媒体の温度）が安定するまでの時間を時定数として求めてもよい。
【０１９６】
さらに、第６実施例において、戻り通路とシスターン１０との接続構成やシスターン１０内の構成を、第１、第３、第４実施例のようにして循環通路８における熱媒体の流れの有無を検出するようにしてもよい。ただし、第１、第２実施例や第６実施例のように、管路６１の先端側をシスターン１０内に挿入して循環通路８における熱媒体の流れの有無を検出する構成例は、循環ポンプ９の上流側の管路６１がシスターン１０内に挿入されていることから、循環ポンプ９の駆動に伴って熱動弁４８がオンしたかどうかも合わせて検出できるために、より好ましい構成例である。
【０１９７】
さらに、前記第６実施例では、低温暖房端末装置への熱媒体供給と高温暖房端末装置への熱媒体供給の機能を有して、暖房用熱交換器１１と給湯熱交換器の管路配設構成を特有の構成としたが、例えば低温暖房端末装置への熱媒体供給と高温暖房端末装置への熱媒体供給の機能を有する構成の場合にも必ずしも第６実施例のような特有の構成を有していなくてもよい。
【０１９８】
さらに、本発明の暖房熱源機は、前記実施例のような制御構成を有しているとは限らず、適宜の制御構成を設けることができるものであり、例えば前記第１の動作を省略することもできるが、より安全で的確な制御のためには、前記各実施例で設けたような制御構成を設けることが好ましい。
【産業上の利用可能性】
【０１９９】
本発明の暖房熱源機は、例えば温水マット等の暖房マットに熱媒体を供給し、省エネで良好な暖房を行うことができるので、例えば高断熱の部屋で床暖房を行う家庭用の暖房熱源機として利用できる。
【符号の説明】
【０２００】
５，５ａ，５ｂ  暖房用のバーナ装置
８              循環通路
９              循環ポンプ
１０            シスターン
１８            ガス比例弁
４０            出側温度センサ
５１            熱媒体流れ有無判断手段
５２            下限ポンプ回転数検出手段
５３            循環ポンプ回転制御手段
５４            時定数検出手段
５５            演算流量壇出手段
５６            メモリ部
５７            水流スイッチオフ流量検出手段
５８            運転制御手段
５９            管路
６３            低温暖房用往通路
７７            入側温度センサ
８２            燃焼制御手段
１２０          水流スイッチ
１５６          熱媒体空中放出手段
１６０          電極
【図１】
2019078451.tif 000003
【図２】
2019078451.tif 000004
【図３】
2019078451.tif 000005
【図４】
2019078451.tif 000006
【図５】
2019078451.tif 000007
【図６】
2019078451.tif 000008
【図７】
2019078451.tif 000009
【図８】
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【図９】
2019078451.tif 000011
【図１０】
2019078451.tif 000012
【図１１】
2019078451.tif 000013
【図１２】
2019078451.tif 000014
【図１３】
2019078451.tif 000015