(57)【要約】【課題】新規な抗Ｉ型アレルギー剤を提供すること。【解決手段】ｐ−クマル酸を有効成分として含有する抗Ｉ型アレルギー剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ｐ−クマル酸を有効成分として含有する抗Ｉ型アレルギー剤。
【請求項２】
肥満細胞又は好塩基球の脱顆粒抑制作用に基づくものである、請求項１に記載の抗Ｉ型アレルギー剤。
【請求項３】
ｐ−クマル酸を有効成分として含有する、肥満細胞又は好塩基球の脱顆粒抑制剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、抗Ｉ型アレルギー剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
アレルギー（ａｌｌｅｒｇｙ）とは「免疫反応に基づく生体に対する全身的または局所的な障害」と定義される。アレルギー反応を分類するとＩ型〜IV型に分けられる。このうち、Ｉ、II、III型アレルギーは血清交代が関与する体液性免疫（ｈｕｍｏｒａｌ  ｉｍｍｕｎｉｔｙ）であり、IV型アレルギーは感作リンパ球による細胞性免疫（Ｃｅｌｌｕｌａｒ  ｉｍｍｕｎｉｔｙ）である。
【０００３】
Ｉ型アレルギーは即時型アレルギー、アナフィラキシー型アレルギーとも呼ばれる。Ｉ型アレルギーの症状としては花粉症、蕁麻疹等が挙げられるが、これらの症状を有する人口は比較的多いため、有効な抗Ｉ型アレルギー剤が求められている。例えば特許文献１には、カルニチン誘導体および／または前記カルニチン誘導体を効果促進剤と併用されることにより、抗アレルギー効果を有する化粧料又は皮膚外用剤が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−１１４２８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、新規な抗Ｉ型アレルギー剤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、一態様として、ｐ−クマル酸を有効成分として含有する抗Ｉ型アレルギー剤を提供する。
【０００７】
ｐ−クマル酸は、ポリフェノールに分類されるヒドロキシケイ皮酸のひとつであり、抗酸化作用等の効果が知られている。本発明者らは、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ試験によって、ｐ−クマル酸を含有する組成物が抗Ｉ型アレルギー作用を有することを見出した。すなわち、本発明の抗Ｉ型アレルギー剤によれば、Ｉ型アレルギーの症状を抑制（治療、緩和又は予防）することができる。
【０００８】
本発明の抗Ｉ型アレルギー剤は、肥満細胞又は好塩基球の脱顆粒抑制作用に基づくものであってもよい。
【０００９】
I型アレルギー反応の機序は以下のとおりである。
（１）花粉やダニなどの抗原（アレルゲン）が生体内に侵入すると、ヘルパーＴ細胞（Ｔｈ２細胞）が指令を出しＢ細胞を免疫グロブリンＥ（ＩｇＥ）抗体産生細胞へと分化させる。
（２）ＩｇＥ抗体産生細胞からその抗原に特異的なＩｇＥ抗体が産生される。
（３）ＩｇＥ抗体が肥満細胞又は好塩基球に結合し、そこに再び抗原が結合することによりヒスタミン、ロイコトリエン等の化学伝達物質が分泌（脱顆粒）され、アレルギー症状が発現する。
【００１０】
本発明の抗Ｉ型アレルギーは、少なくとも肥満細胞又は好塩基球の脱顆粒を抑制する作用を有する。したがって、本発明の抗I型アレルギー剤によれば、Ｉ型アレルギーの症状を効果的に抑制することができる。
【００１１】
本発明は、他の態様として、ｐ−クマル酸を有効成分として含有する、肥満細胞又は好塩基球の脱顆粒抑制剤を提供するということもできる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、新規な抗Ｉ型アレルギー剤を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施例１〜３、比較例１及び陽性対照の脱顆粒率を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施形態について説明する。ただし、本発明は以下の実施形態に限定されるものではない。
【００１５】
一実施形態に係る抗I型アレルギー剤は、ｐ−クマル酸を有効成分として含有する。
【００１６】
本明細書における抗I型アレルギー剤は、I型アレルギー症状を抑制する作用を備える組成物である。I型アレルギー症状を抑制する作用とは、例えば、花粉症、蕁麻疹、アレルギー性鼻炎、気管支喘息等のＩ型アレルギーによる症状を緩和、治療、又は予防する作用であってよい。また、I型アレルギー症状を抑制する作用とは、Ｉ型アレルギー反応のメカニズムにおける、肥満細胞又は好塩基球の脱顆粒を抑制する作用であってよい。すなわち、本明細書における抗Ｉ型アレルギー剤は、肥満細胞又は好塩基球の脱顆粒抑制剤であってもよい。
【００１７】
ｐ−クマル酸は、ヒドロキシケイ皮酸の一種であり、リグニン分解生成物や天然精油から分離したもの、或いは合成反応生成物等として入手することができる。リグニン分解生成物の原料となるリグニンは、イネ科植物由来であってよく、サトウキビまたはバガス由来のものを用いてもよい。ｐ−クマル酸は、市販されているものを用いてもよい。
【００１８】
本実施形態に係る抗Ｉ型アレルギー剤は、有効成分であるｐ−クマル酸のみからなってもよく、食品、医薬部外品又は医薬品に使用可能な素材を更に配合してもよい。食品、医薬部外品又は医薬品に使用可能な素材としては、特に制限されるものではないが、例えば、アミノ酸、タンパク質、炭水化物、油脂、甘味料、ミネラル、ビタミン、香料、賦形剤、結合剤、滑沢剤、崩壊剤、乳化剤、界面活性剤、基剤、溶解補助剤、懸濁化剤等が挙げられる。
【００１９】
タンパク質としては、例えば、ミルクカゼイン、ホエイ、大豆タンパク、小麦タンパク、卵白等が挙げられる。炭水化物としては、例えば、コーンスターチ、セルロース、α化デンプン、小麦デンプン、米デンプン、馬鈴薯デンプン等が挙げられる。油脂としては、例えば、サラダ油、コーン油、大豆油、ベニバナ油、オリーブ油、パーム油等が挙げられる。甘味料としては、例えば、ブドウ糖、ショ糖、果糖、ブドウ糖果糖液糖、果糖ブドウ糖液糖等の糖類、キシリトール、エリスリトール、マルチトール等の糖アルコール、スクラロース、アスパルテーム、サッカリン、アセスルファムＫ等の人工甘味料、ステビア甘味料等が挙げられる。ミネラルとしては、例えば、カルシウム、カリウム、リン、ナトリウム、マンガン、鉄、亜鉛、マグネシウム等、及びこれらの塩類等が挙げられる。ビタミンとしては、例えば、ビタミンＥ、ビタミンＣ、ビタミンＡ、ビタミンＤ、ビタミンＢ類、ビオチン、ナイアシン等が挙げられる。賦形剤としては、例えば、デキストリン、デンプン、乳糖、結晶セルロース等が挙げられる。結合剤としては、例えば、ポリビニルアルコール、ゼラチン、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。滑沢剤としては、例えば、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム、タルク等が挙げられる。崩壊剤としては、例えば、結晶セルロース、寒天、ゼラチン、炭酸カルシウム、炭酸水素ナトリウム、デキストリン等が挙げられる。乳化剤又は界面活性剤としては、例えば、ショ糖脂肪酸エステル、クエン酸、乳酸、グリセリン脂肪酸エステル、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、レシチン等が挙げられる。基剤としては、例えば、セトステアリルアルコール、ラノリン、ポリエチレングリコール等が挙げられる。溶解補助剤としては、例えば、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、炭酸ナトリウム、クエン酸ナトリウム等が挙げられる。懸濁化剤としては、例えば、モノステアリン酸グリセリン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、メチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、アルギン酸ナトリウム等が挙げられる。これらは１種単独で、又は２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００２０】
抗Ｉ型アレルギー剤が他の素材を配合する場合、有効成分であるｐ−クマル酸の含有量は、後述する抗Ｉ型アレルギー剤の形態、使用目的等に応じて適宜設定すればよいが、脂肪細胞又は好塩基球の脱顆粒をより抑制しやすくする観点から、抗Ｉ型アレルギー剤全量を基準として、好ましくは５０μｇ／ｇ以上、より好ましくは７０μｇ／ｇ以上、更に好ましくは１００μｇ／ｇ以上であり、また、好ましくは１０００μｇ／ｇ以下、より好ましくは８００μｇ／ｇ以下、更に好ましくは７００μｇ／ｇである。
【００２１】
抗Ｉ型アレルギー剤は、固体（粉末、顆粒等）、液体（溶液、懸濁液等）、ペースト等のいずれの形状であってもよく、散剤、丸剤、顆粒剤、錠剤、カプセル剤、トローチ剤、液剤、懸濁剤等のいずれの剤形であってもよい。
【００２２】
本実施形態の抗Ｉ型アレルギー剤は、Ｉ型アレルギー反応において、特に、肥満細胞又は好塩基球から、ヒスタミン、ロイコトリエン等の化学伝達物質を含む顆粒が細胞外へ放出されること（脱顆粒）を抑制する作用（脱顆粒抑制作用）を有する。そのため、本実施形態の抗Ｉ型アレルギー剤によれば、Ｉ型アレルギー反応による症状を効果的に抑制、治療又は予防することができる。
【００２３】
抗Ｉ型アレルギー剤が脱顆粒抑制作用を有しているか否かは、例えば、ラット好塩基球性白血病細胞（ＲＢＬ−２Ｈ３細胞）等の、細胞表面に結合したＩｇＥが抗原により架橋されることで、ヒスタミン等を含む顆粒球を細胞外へ放出する細胞を用いて、この細胞を抗原で刺激したときに、抗Ｉ型アレルギー剤を添加しなかった検体に比べて抗Ｉ型アレルギー剤を添加した検体の脱顆粒がどの程度抑制されたかを算出することによって確認することができる。
【００２４】
抗Ｉ型アレルギー剤は、食品、医薬部外品又は医薬品として用いることができる。食品は、例えば、健康食品、特定保健用食品、機能性食品、栄養機能食品、サプリメント等の形態で提供されてもよい。
【００２５】
抗Ｉ型アレルギー剤は、非経口投与されてもよいが、経口投与されることが好ましい。投与量としては、例えば、ｐ−クマル酸が１回当たり２０μｇ以上となるように投与されるのが好ましく、３０μｇ以上となるように投与されるのがより好ましく、４０μｇ以上となるように投与されるのが更に好ましい。また、ｐ−クマル酸が１日当たり６０μｇ以上となるように投与されるのが好ましく、９０μｇ以上となるように投与されるのがより好ましく、１２０μｇ以上となるように投与されるのが更に好ましい。また、ｐ−クマル酸が１回当たり１５０ｍｇ以下となるように投与されるのが好ましく、１００ｍｇ以下となるように投与されるのがより好ましく、８０ｍｇ以下となるように投与されるのが更に好ましい。また、ｐ−クマル酸が１日当たり４５０ｍｇ以下となるように投与されるのが好ましく、３００ｍｇ以下となるように投与されるのがより好ましく、２００ｍｇ以下となるように投与されるのが更に好ましい。
【００２６】
本実施形態の抗Ｉ型アレルギー剤は上述した作用を有するため、Ｉ型アレルギーの症状を有する患者用として、また、Ｉ型アレルギーを未然に防ぐことを望むアレルギー未発症者用として用いることができる。
【実施例】
【００２７】
以下、実施例により本発明を説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００２８】
［試験液の調製］
ｐ−クマル酸をエタノールに溶解させて、５０ｍｇ／ｍＬの試験液原液を調製した。この試験液原液を以下の表１に示す緩衝溶液で希釈し、検体濃度１０００、５００及び２５０μｇ／ｍＬの試験液をそれぞれ調製した。
【００２９】
［ＲＢＬ−２Ｈ３細胞脱顆粒抑制試験］
（試験操作）
ラット好塩基球性白血病細胞であるＲＢＬ−２Ｈ３細胞（国立研究開発法人  医薬基盤・健康・栄養研究所）を９６ウェルプレートに播種後、一晩培養した。表１に示す組成を有し、更に抗ＤＮＰ−ＩｇＥ抗体を含む培地を添加し、３７℃で２時間反応させた後、細胞を緩衝溶液で洗浄した。さらに、調製した１０００、５００及び２５０μｇ／ｍＬの試験液を、終濃度がそれぞれ５００μｇ／ｍＬ（実施例１）、２５０μｇ／ｍＬ（実施例２）及び１２５μｇ／ｍＬ（実施例３）となるように添加した。その後、３７℃で１０分間反応させてから、ＤＮＰ標識ヒト血清アルブミンを加え、３７℃で更に３時間反応させた。また、試験液を添加せず、緩衝溶液のみを添加したものを未処置対照（比較例１）、ウォルトマンニン（和光純薬（株））を終濃度２５ｎｍｏｌ／Ｌとなるように添加したものを陽性対照として同様に試験を行った。また、抗ＤＮＰ−ＩｇＥ抗体を含まない培地を添加した後、緩衝溶液及びＤＮＰ標識ヒト血清アルブミンを順次加えて、同様に反応させたものを抗原未刺激対照とした。
【００３０】
細胞上清全量を空のウェルに分取した後、細胞には細胞溶解バッファー（Ｌｙｓｉｓ  ｂｕｆｆｅｒ）を添加し、室温で１０分間静置して細胞溶解液を得た。細胞上清及び細胞溶解液にそれぞれｐ−ニトロフェニル−２−アセトアミド−２−デオキシ−β−Ｄ−グルコプラノシド溶液（以下、基質溶液と呼ぶ。）を加え、３７℃で２５分間反応させた後、グリシンバッファーを加えて反応を停止させた。また、細胞上清及び細胞溶解液にそれぞれグリシンバッファーを加え、３７℃で２５分間反応させた後に基質溶液を加えたものをサンプルブランクとした。
【００３１】
【表１】
2019127455.tif 000002
【００３２】
［脱顆粒率の算出］
実施例１〜３、比較例１、陽性対照、抗原未刺激対照及びサンプルブランクの各サンプルについて、マイクロプレートリーダー（ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ  Ｍ２ｅ、モレキュラーデバイス社）を用いて、顆粒中に存在するβ−ヘキソサミニダーゼと基質との反応により生じたｐ−ニトロフェノールの吸光度を測定した（測定波長：４０５ｎｍ、対照波長：６５０ｎｍ）。
【００３３】
比較例１の吸光度に対する各サンプルの吸光度から、次式により放出率を求め、更に放出率から脱顆粒率を算出した。なお、式中、「細胞上清側の吸光度」及び「細胞溶液側の吸光度」は、サンプルブランクを差し引いた値である。
放出率（％）＝細胞上清側の吸光度／（細胞上清側の吸光度＋細胞溶液側の吸光度）
脱顆粒率（％）＝｛（試験液の放出率−抗原未刺激対照の放出率）／（未処置対照の放出率−抗原未刺激対照の放出率）の平均値｝×１００
【００３４】
脱顆粒率を算出した結果を図１に示す。脱顆粒率は、比較例１が１００±８．８であったのに対して、陽性対照が３９±６．４、実施例１が１２±３．０、実施例２が４６±８．０、実施例３が７８±８．１であった。
【図１】
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