(57)【要約】      （修正有）【課題】系の規模にかかわらず、種々のアミノ化合物からその立体異性体を効率的かつ簡便に製造することができる方法を提供。【解決手段】下記（１）及び（２）を含む、立体異性体の製造方法：（１）Ｈ含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質を、式（Ｉ）の化合物と反応させて、前記物質の立体異性体を生成；及び（２）前記立体異性体を式（Ｉ）の化合物から分離。2019055921.tif 000041〔Ｘ及びＹは、Ｎ又はＣ；Ｒ１〜Ｒ４の少なくとも１つは、前記物質及びその立体異性体から式（Ｉ）の化合物を分離する能力を有する基；Ｘ又はＹがＮの時、それぞれＲ４、Ｒ１は存在しない；Ｘ及びＹがＣの時、Ｒ１及びＲ４の少なくとも１つは、−ＮＯ２〕【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記（１）および（２）を含む、立体異性体の製造方法：
（１）水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質を、下記式（Ｉ）：
【化１】
2019055921.tif 000036
〔式中、
ＸおよびＹは、それぞれ独立して、窒素原子、または炭素原子であり、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の少なくとも１つは、前記物質およびその立体異性体から式（Ｉ）の化合物を分離する能力を有する基であり、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の残りは、それぞれ、水素原子、または置換基であり、
Ｘが窒素原子である場合、Ｒ４は存在せず、
Ｙが窒素原子である場合、Ｒ１は存在せず、
ＸおよびＹの双方が炭素原子である場合、Ｒ１およびＲ４の少なくとも１つは、置換基として−ＮＯ２である。〕の化合物と反応させて、前記物質の立体異性体を生成すること；および
（２）前記立体異性体を式（Ｉ）の化合物から分離すること。
【請求項２】
ＸおよびＹの一方が窒素原子であり、他方が炭素原子である、請求項１記載の方法。
【請求項３】
式（Ｉ）の化合物が、０以上のＬｏｇＤ値を有する、請求項１または２記載の方法。
【請求項４】
前記物質およびその立体異性体から式（Ｉ）の化合物を分離する能力を有する基が、炭素原子数４以上の疎水性基である、請求項３記載の方法。
【請求項５】
炭素原子数４以上の疎水性基が、−Ａ−（Ｂ）ｎ−Ｄで表される基（ここで、Ａは、置換されていてもよい２価の炭化水素基であり、Ｂは、−Ｏ−、−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｏ−Ｃ（＝Ｓ）−、−Ｏ−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｏ−、−Ｎ−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｎ−、−Ｏ−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｎ−、−Ｎ−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｏ−、−Ｎ−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｎ−Ｃ（＝Ｓ）−、−Ｓ−Ｓ−、−Ｃ＝Ｎ−Ｏ−、−Ｃ＝Ｎ−ＮＨ−、−Ｏ−Ｐ（＝Ｏ）（−ＯＨ）−Ｏ−、−Ｏ−Ｐ（＝Ｏ）（−ＯＨ）−Ｎ−、−Ｎ−Ｐ（＝Ｏ）（−ＯＨ）−Ｏ−、−Ｎ−Ｐ（＝Ｏ）（−ＯＨ）−Ｎ−、または２価のトリアゾールであり、Ｄは、置換されていてもよい１価の炭化水素基であり、ｎは、０または１であり、Ａ、ＢおよびＤにおける炭素原子の総数が４以上である。）である、請求項４記載の方法。
【請求項６】
Ａがメチレンであり、Ｂが−Ｏ−、−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）−または−Ｏ−Ｃ（＝Ｓ）−であり、Ｄが置換されていてもよい炭素原子数３〜１２の１価の炭化水素基である、請求項５記載の方法。
【請求項７】
置換基が下記からなる群より選ばれる基である、請求項１〜６のいずれか一項記載の方法：
（ａ１）ハロゲン原子；
（ａ２）置換されていてもよい１価の炭化水素基；
（ａ３）置換されていてもよい１価の複素環基；
（ａ４）カルボキシル、グアニジノ、シアノ、アジド、ニトロ、硫酸基、スルホン酸基、カルバモイル、カルバモイルアミノ、ニトリル、リン酸基からなる群より選ばれる基；
（ａ５）Ｒａ−Ｚ−、およびＲａ−Ｃ（＝Ｚ）−（ここで、Ｚは、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）である。Ｒａは、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）からなる群より選ばれる基；
（ａ６）Ｒａ−Ｚ１−Ｃ（＝Ｚ２）−、およびＲａ−Ｃ（＝Ｚ２）−Ｚ１−（ここで、Ｚ１、およびＺ２は、それぞれ独立して、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）である。Ｒａは、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）からなる群より選ばれる基；
（ａ７）ＮＲｂＲｃ−（ここで、ＲｂおよびＲｃは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）；
（ａ８）ＮＲｂＲｃ−Ｃ（＝Ｚ）−、およびＲｂ−Ｃ（＝Ｚ）−ＮＲｃ−からなる群より選ばれる基（ここで、Ｚは、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）である。ＲｂおよびＲｃは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）；
（ａ９）ＮＲｂＲｃ−Ｃ（＝Ｚ２）−Ｚ１−（ここで、Ｚ１、およびＺ２は、それぞれ独立して、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）である。ＲｂおよびＲｃは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）；ならびに
（ａ１０）Ｖ−Ｗ−（ここで、Ｖは、（ａ１）〜（ａ９）からなる群より選ばれる基であり、Ｗは、置換されていてもよい２価の炭化水素基、または置換されていてもよい２価の複素環基である。）。
【請求項８】
前記式（Ｉ）の化合物が、下記式（ＩＩ）：
【化２】
2019055921.tif 000037
〔式中、
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３の少なくとも１つは、前記物質およびその立体異性体から式（ＩＩ）の化合物を分離する能力を有する基であり、
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３の残りは、それぞれ独立して、水素原子、または置換基である。〕の化合物である、請求項１〜７のいずれか一項記載の方法。
【請求項９】
前記式（ＩＩ）の化合物が、下記式（ＩＩＩ）：
【化３】
2019055921.tif 000038
〔式中、
Ｒ５は、−（Ｅ）ｍ−Ｆ（ここで、Ｅは、−Ｃ（＝Ｏ）−、または−Ｃ（＝Ｓ）−であり、Ｆは、置換されていてもよい炭素原子数８〜１２の１価の炭化水素基であり、ｍは、０または１である。）である。〕の化合物である、請求項８記載の方法。
【請求項１０】
反応が塩基の存在下で行われる、請求項１〜９のいずれか一項記載の方法。
【請求項１１】
反応が１５〜５０℃の条件下で行われる、請求項１〜１０のいずれか一項記載の方法。
【請求項１２】
分離が晶析以外の方法で行われる、請求項１〜１１のいずれか一項記載の方法。
【請求項１３】
分離が、分子間相互作用を利用する分離方法により行われる、請求項１２記載の方法。
【請求項１４】
分子間相互作用が疎水性相互作用である、請求項１３記載の方法。
【請求項１５】
前記物質が、アミノ酸、アミノ酸エステル、アミノ酸チオエステル、アミノ酸アミド、アミノニトリル、またはペプチドである、請求項１〜１４のいずれか一項記載の方法。
【請求項１６】
アミノ酸が、アラニン、アルギニン、アスパラギン、アスパラギン酸、システイン、グルタミン、グルタミン酸、イソロイシン、ロイシン、リジン、メチオニン、フェニルアラニン、プロリン、セリン、トリプトファン、チロシン、バリン、シスチン、ヒドロキシプロリン、ホモシステイン、ホモシスチン、ホモアルギニン、シトルリン、オルニチン、１−メチルヒスチジン、３−メチルヒスチジン、メチルセレニルシステイン、セレノシステイン、セレノシスチン、およびセレノメチオニンからなる群より選ばれるアミノ酸である、請求項１４記載の方法。
【請求項１７】
前記物質がＬ体のアミノ酸であり、立体異性体がＤ体のアミノ酸である、請求項１５または１６記載の方法。
【請求項１８】
前記物質が、同位体で標識されている、請求項１〜１７のいずれか一項記載の方法。
【請求項１９】
同位体が、１３Ｃ、２Ｈ、１７Ｏ、１８Ｏ、１５Ｎ、および３４Ｓからなる群より選ばれる安定同位体である、請求項１８記載の方法。
【請求項２０】
下記式（Ｉ）：
【化４】
2019055921.tif 000039
〔式中、
ＸおよびＹは、それぞれ独立して、窒素原子、または炭素原子であり、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の少なくとも１つは、前記物質およびその立体異性体から式（Ｉ）の化合物を分離する能力を有する基であり、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の残りは、それぞれ、水素原子、または置換基であり、
Ｘが窒素原子である場合、Ｒ４は存在せず、
Ｙが窒素原子である場合、Ｒ１は存在せず、
ＸおよびＹの双方が炭素原子である場合、Ｒ１およびＲ４の少なくとも１つは、置換基として−ＮＯ２である。〕の化合物を含む、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質のその立体異性体への変換試薬。
【請求項２１】
塩基をさらに含む、請求項２０記載の試薬。
【請求項２２】
水溶液をさらに含む、請求項２０または２１記載の試薬。
【請求項２３】
下記式（ＩＩＩ）：
【化５】
2019055921.tif 000040
〔式中、
Ｒ５は、−（Ｅ）ｍ−Ｆ（ここで、Ｅは、−Ｃ（＝Ｏ）−、または−Ｃ（＝Ｓ）−であり、Ｆは、置換されていてもよい炭素原子数８〜１２の１価の炭化水素基であり、ｍは、０または１である。）である。〕の化合物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、立体異性体の製造方法などに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、Ｌ−アミノ酸の立体異性体（Ｄ体）の入手の困難性に鑑み、アミノ酸からその立体異性体を製造するため、アミノ酸のラセミ化法の開発が行われている。
【０００３】
アミノ酸のラセミ化法としては、強アルカリ性または強酸性水溶液中において加熱する方法（特許文献１）、脂肪族アルデヒドまたは芳香族アルデヒドの存在下において加熱する方法（非特許文献１）、サリチルアルデヒドおよび銅（ＩＩ）イオンの存在下において加熱する方法（特許文献２および非特許文献２）、脂肪族酸またはアルデヒド存在下において加熱する方法（特許文献３および４、ならびに非特許文献３）、ピリドキサール化合物および塩基性物質の存在下において撹拌により反応させる方法（特許文献５および６）。ポリマーに固定化したアルデヒド化合物と撹拌により反応させる方法（非特許文献４および５）、酵素を使用する方法（特許文献７）が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開昭６１−２５１６４７号公報
【特許文献２】米国特許出願公開第２０１６／０２２１９２９号明細書
【特許文献３】特開昭５７−１２３１５０号公報
【特許文献４】特開昭５４−１０９９１２号公報
【特許文献５】特開昭６４−６３５５８号公報
【特許文献６】特開昭６４−４０４５３号公報
【特許文献７】国際公開第２０１１／００１８８９号
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Ｓ．  Ｙａｍａｄａ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｊ．  Ｏｒｇ．  Ｃｈｅｍ．，  ４８（６），  ８４３  （１９８３）
【非特許文献２】Ｍ．  Ａｎｄｏ  ａｎｄ  Ｓ．  Ｅｍｏｔｏ，  Ｂｕｌｌ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  Ｊａｐａｎ，  ５１（８）  ２３６６  （１９７８）
【非特許文献３】Ｔ．  Ｅｒｂｅ，  Ｈ．  Ｂｒuｃｋｎｅｒ，  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｆｏｏｄ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，  ２１１，  ６  （２０００）
【非特許文献４】Ｋ．  Ｔｏｉ，  Ｙ．  Ｉｚｕｍｉ，  ｅｔ  ａｌ．  Ｂｕｌｌ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  Ｊａｐａｎ，  ３５（８），  １４２２  （１９６２）
【非特許文献５】Ｌ．  Ｍｉｏｎ，  ｅｔ  ａｌ．  Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔ．，  ３２（５０）  ７４０１  （１９９１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記のような先行技術の方法で得られる立体異性体は、晶析で分離される場合が多い。一般に、晶析では不純物を含む母液から目的物の結晶を取り出す操作を行うが、小規模の系（例、数ｍｇ〜数百ｍｇ程度）では、母液の量が少なくなり、結晶と母液とを分離することが困難となる。したがって、小規模の系では、立体異性体を実質的に分離（単離）できず、また、たとえ分離できたとしても収量のロスが多くなるという課題がある。
【０００７】
また、過酷条件（例、加熱条件（高温）、または強酸性もしくは強アルカリ性条件（例、ｐＨ１３．５を超える水酸化ナトリウム溶液）下での反応を必要とする方法では、分解し易いアミノ酸（例、アスパラギンおよびグルタミン）からその立体異性体を製造することが困難な場合がある。固定化触媒を使う方法には、固定化触媒合成の煩雑さ、ポリマー特有の低い反応性、反応の再現性の低さ等の課題がある。酵素を使用する方法は、酵素の基質特異性に起因して、特定のアミノ酸にしか適用できず、また、ラセミ化速度も十分ではないという課題がある。
【０００８】
したがって、本発明の目的は、系の規模にかかわらず、種々のアミノ化合物からその立体異性体を製造し、かつアミノ化合物からその立体異性体を分離することができる効率的かつ簡便な方法を開発することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するため鋭意検討した結果、本発明者らは、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質（アミノ化合物）およびその立体異性体から触媒を分離することを容易にするように特定の触媒を誘導体化することを着想した。そして、本発明者らは、実際に、かかる分離を容易にする分離基が導入された所定の化合物を触媒として用いる方法により、小規模の系において種々のアミノ化合物（例、アミノ酸）からその立体異性体を効率的かつ簡便に製造することに成功した。本発明者らの開発した方法によれば、系の規模にかかわらず、種々のアミノ化合物からその立体異性体を効率的かつ簡便に製造することができる。
【００１０】
また、晶析には、上記課題以外にも、目的物の結晶の析出（すなわち、アミノ化合物の立体異性体の分離）に多くの時間を要するという欠点もある。一方、本発明の方法によれば、アミノ化合物の立体異性体を速やかに分離できるという効果も期待することができる。
【００１１】
さらに、本発明の方法は、従来の技術に比し、温和な条件下で行うことができるため、分解し易いアミノ化合物からその立体異性体を容易に製造することができる。また、本発明の方法において触媒として用いられる化合物は基質一般性が高いことから、本発明の方法は、種々のアミノ化合物に適用することができる。
【００１２】
以上の知見に基づき、本発明者らは、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は、以下のとおりである。
〔１〕下記（１）および（２）を含む、立体異性体の製造方法：
（１）水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質を、下記式（Ｉ）：
【化１】
2019055921.tif 000002
〔式中、
ＸおよびＹは、それぞれ独立して、窒素原子、または炭素原子であり、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の少なくとも１つは、前記物質およびその立体異性体から式（Ｉ）の化合物を分離する能力を有する基であり、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の残りは、それぞれ、水素原子、または置換基であり、
Ｘが窒素原子である場合、Ｒ４は存在せず、
Ｙが窒素原子である場合、Ｒ１は存在せず、
ＸおよびＹの双方が炭素原子である場合、Ｒ１およびＲ４の少なくとも１つは、置換基として−ＮＯ２である。〕の化合物と反応させて、前記物質の立体異性体を生成すること；および
（２）前記立体異性体を式（Ｉ）の化合物から分離すること。
〔２〕ＸおよびＹの一方が窒素原子であり、他方が炭素原子である、〔１〕の方法。
〔３〕式（Ｉ）の化合物が、０以上のＬｏｇＤ値を有する、〔１〕または〔２〕の方法。
〔４〕前記物質およびその立体異性体から式（Ｉ）の化合物を分離する能力を有する基が、炭素原子数４以上の疎水性基である、〔３〕の方法。
〔５〕炭素原子数４以上の疎水性基が、−Ａ−（Ｂ）ｎ−Ｄで表される基（ここで、Ａは、置換されていてもよい２価の炭化水素基であり、Ｂは、−Ｏ−、−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｏ−Ｃ（＝Ｓ）−、−Ｏ−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｏ−、−Ｎ−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｎ−、−Ｏ−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｎ−、−Ｎ−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｏ−、−Ｎ−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｎ−Ｃ（＝Ｓ）−、−Ｓ−Ｓ−、−Ｃ＝Ｎ−Ｏ−、−Ｃ＝Ｎ−ＮＨ−、−Ｏ−Ｐ（＝Ｏ）（−ＯＨ）−Ｏ−、−Ｏ−Ｐ（＝Ｏ）（−ＯＨ）−Ｎ−、−Ｎ−Ｐ（＝Ｏ）（−ＯＨ）−Ｏ−、−Ｎ−Ｐ（＝Ｏ）（−ＯＨ）−Ｎ−、または２価のトリアゾールであり、Ｄは、置換されていてもよい１価の炭化水素基であり、ｎは、０または１であり、Ａ、ＢおよびＤにおける炭素原子の総数が４以上である。）である、〔４〕の方法。
〔６〕Ａがメチレンであり、Ｂが−Ｏ−、−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）−または−Ｏ−Ｃ（＝Ｓ）−であり、Ｄが置換されていてもよい炭素原子数３〜１２の１価の炭化水素基である、〔５〕の方法。
〔７〕置換基が下記からなる群より選ばれる基である、〔１〕〜〔６〕のいずれかの方法：
（ａ１）ハロゲン原子；
（ａ２）置換されていてもよい１価の炭化水素基；
（ａ３）置換されていてもよい１価の複素環基；
（ａ４）カルボキシル、グアニジノ、シアノ、アジド、ニトロ、硫酸基、スルホン酸基、カルバモイル、カルバモイルアミノ、ニトリル、リン酸基からなる群より選ばれる基；
（ａ５）Ｒａ−Ｚ−、およびＲａ−Ｃ（＝Ｚ）−（ここで、Ｚは、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）である。Ｒａは、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）からなる群より選ばれる基；
（ａ６）Ｒａ−Ｚ１−Ｃ（＝Ｚ２）−、およびＲａ−Ｃ（＝Ｚ２）−Ｚ１−（ここで、Ｚ１、およびＺ２は、それぞれ独立して、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）である。Ｒａは、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）からなる群より選ばれる基；
（ａ７）ＮＲｂＲｃ−（ここで、ＲｂおよびＲｃは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）；
（ａ８）ＮＲｂＲｃ−Ｃ（＝Ｚ）−、およびＲｂ−Ｃ（＝Ｚ）−ＮＲｃ−からなる群より選ばれる基（ここで、Ｚは、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）である。ＲｂおよびＲｃは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）；
（ａ９）ＮＲｂＲｃ−Ｃ（＝Ｚ２）−Ｚ１−（ここで、Ｚ１、およびＺ２は、それぞれ独立して、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）である。ＲｂおよびＲｃは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）；ならびに
（ａ１０）Ｖ−Ｗ−（ここで、Ｖは、（ａ１）〜（ａ９）からなる群より選ばれる基であり、Ｗは、置換されていてもよい２価の炭化水素基、または置換されていてもよい２価の複素環基である。）。
〔８〕前記式（Ｉ）の化合物が、下記式（ＩＩ）：
【化２】
2019055921.tif 000003
〔式中、
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３の少なくとも１つは、前記物質およびその立体異性体から式（ＩＩ）の化合物を分離する能力を有する基であり、
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３の残りは、それぞれ独立して、水素原子、または置換基である。〕の化合物である、〔１〕〜〔７〕のいずれかの方法。
〔９〕前記式（ＩＩ）の化合物が、下記式（ＩＩＩ）：
【化３】
2019055921.tif 000004
〔式中、
Ｒ５は、−（Ｅ）ｍ−Ｆ（ここで、Ｅは、−Ｃ（＝Ｏ）−、または−Ｃ（＝Ｓ）−であり、Ｆは、置換されていてもよい炭素原子数８〜１２の１価の炭化水素基であり、ｍは、０または１である。）である。〕の化合物である、〔８〕の方法。
〔１０〕反応が塩基の存在下で行われる、〔１〕〜〔９〕のいずれかの方法。
〔１１〕反応が１５〜５０℃の条件下で行われる、〔１〕〜〔１０〕のいずれかの方法。
〔１２〕分離が晶析以外の方法で行われる、〔１〕〜〔１１〕のいずれかの方法。
〔１３〕分離が、分子間相互作用を利用する分離方法により行われる、〔１２〕の方法。
〔１４〕分子間相互作用が疎水性相互作用である、〔１３〕の方法。
〔１５〕前記物質が、アミノ酸、アミノ酸エステル、アミノ酸チオエステル、アミノ酸アミド、アミノニトリル、またはペプチドである、〔１〕〜〔１４〕のいずれかの方法。
〔１６〕アミノ酸が、アラニン、アルギニン、アスパラギン、アスパラギン酸、システイン、グルタミン、グルタミン酸、イソロイシン、ロイシン、リジン、メチオニン、フェニルアラニン、プロリン、セリン、トリプトファン、チロシン、バリン、シスチン、ヒドロキシプロリン、ホモシステイン、ホモシスチン、ホモアルギニン、シトルリン、オルニチン、１−メチルヒスチジン、３−メチルヒスチジン、メチルセレニルシステイン、セレノシステイン、セレノシスチン、およびセレノメチオニンからなる群より選ばれるアミノ酸である、〔１４〕の方法。
〔１７〕前記物質がＬ体のアミノ酸であり、立体異性体がＤ体のアミノ酸である、〔１５〕または〔１６〕の方法。
〔１８〕前記物質が、同位体で標識されている、〔１〕〜〔１７〕のいずれかの方法。
〔１９〕同位体が、１３Ｃ、２Ｈ、１７Ｏ、１８Ｏ、１５Ｎ、および３４Ｓからなる群より選ばれる安定同位体である、〔１８〕の方法。
〔２０〕下記式（Ｉ）：
【化４】
2019055921.tif 000005
〔式中、
ＸおよびＹは、それぞれ独立して、窒素原子、または炭素原子であり、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の少なくとも１つは、前記物質およびその立体異性体から式（Ｉ）の化合物を分離する能力を有する基であり、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の残りは、それぞれ、水素原子、または置換基であり、
Ｘが窒素原子である場合、Ｒ４は存在せず、
Ｙが窒素原子である場合、Ｒ１は存在せず、
ＸおよびＹの双方が炭素原子である場合、Ｒ１およびＲ４の少なくとも１つは、置換基として−ＮＯ２である。〕の化合物を含む、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質のその立体異性体への変換試薬。
〔２１〕塩基をさらに含む、〔２０〕の試薬。
〔２２〕水溶液をさらに含む、〔２０〕または〔２１〕の試薬。
〔２３〕下記式（ＩＩＩ）：
【化５】
2019055921.tif 000006
〔式中、
Ｒ５は、−（Ｅ）ｍ−Ｆ（ここで、Ｅは、−Ｃ（＝Ｏ）−、または−Ｃ（＝Ｓ）−であり、Ｆは、置換されていてもよい炭素原子数８〜１２の１価の炭化水素基であり、ｍは、０または１である。）である。〕の化合物。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の方法は、系の規模にかかわらず、種々のアミノ化合物からその立体異性体を効率的かつ簡便に製造することができる。本発明の方法はまた、アミノ化合物の立体異性体を速やかに分離することができる。本発明の方法はさらに、穏和な条件下で行うことができるため、分解し易いアミノ化合物からその立体異性体を容易に製造することができる。本発明の方法はまた、種々のアミノ化合物に適用することができる。
本発明の試薬は、本発明の方法の簡便な実施に有用である。
本発明の化合物は、アミノ化合物およびその立体異性体から化合物を良好に分離することを可能にし、アミノ化合物からその立体異性体への変換において高い変換効率を示すことができ、しかも水溶性反応系への十分な溶解性を維持することもできる。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
１．一般的な用語の定義
１−１．序論
本明細書において、以下の一般的な用語は、特にそれに反する記載がない限り、以下の意味で使用される。
【００１５】
「置換されていてもよい基」（基は、任意の基である）とは、無置換の基、または置換基を有する基をいう。置換されていてもよい基としては、例えば、置換されていてもよい１価の炭化水素基（例、１価の鎖状炭化水素基（例、アルキル、アルケニル、アルキニル）、１価の脂環式炭化水素基、１価の芳香族炭化水素基）、置換されていてもよい１価の複素環基、置換されていてもよい２価の炭化水素基、置換されていてもよい２価の複素環基、置換されていてもよいアラルキル、置換されていてもよいヘテロアラルキルが挙げられる。
【００１６】
１−２．１価の炭化水素基に関連する用語
「１価の炭化水素基」としては、例えば、１価の鎖状炭化水素基、１価の脂環式炭化水素基、および１価の芳香族炭化水素基が挙げられる。１価の炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは１〜１２であり、より好ましくは１〜６であり、さらにより好ましくは１〜４である。
【００１７】
１価の鎖状炭化水素基とは、鎖状構造のみで構成された炭化水素基を意味する。鎖状構造は、直鎖状であっても分岐状であってもよい。１価の鎖状炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは１〜１２であり、より好ましくは１〜６であり、さらにより好ましくは１〜４である。１価の鎖状炭化水素基としては、例えば、アルキル、アルケニル、アルキニルが挙げられる。アルキル、アルケニル、およびアルキニルは、直鎖状、または分岐状のいずれであってもよい。
アルキルの炭素原子数は、好ましくは１〜１２であり、より好ましくは１〜６であり、さらにより好ましくは１〜４である。このようなアルキルとしては、例えば、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｓ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ドデシルが挙げられる。
アルケニルの炭素原子数は、好ましくは２〜１２であり、より好ましくは２〜６であり、さらにより好ましくは２〜４である。このようなアルケニルとしては、例えば、ビニル、プロペニル、ｎ−ブテニルが挙げられる。
アルキニルの炭素原子数は、好ましくは２〜１２であり、より好ましくは２〜６であり、さらにより好ましくは２〜４である。このようなアルキニルとしては、例えば、エチニル、プロピニル、ｎ−ブチニルが挙げられる。
１価の鎖状炭化水素基としては、アルキルが好ましい。
【００１８】
１価の脂環式炭化水素基とは、環構造として脂環式炭化水素のみを含み、芳香族環を含まない炭化水素基を意味する。脂環式炭化水素は、単環または多環のいずれであってもよい。ただし、１価の脂環式炭化水素基は、脂環式炭化水素のみで構成されている必要はなく、その一部に鎖状構造を含んでいてもよい。１価の脂環式炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは３〜１２であり、より好ましくは３〜６であり、さらにより好ましくは５または６である。１価の脂環式炭化水素基としては、例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニルが挙げられる。１価の脂環式炭化水素基は、単環または多環のいずれであってもよい。
シクロアルキルの炭素原子数は、好ましくは３〜１２であり、より好ましくは３〜６であり、さらにより好ましくは５または６である。このようなシクロアルキルとしては、例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシルが挙げられる。
シクロアルケニルの炭素原子数は、好ましくは３〜１２であり、より好ましくは３〜６であり、さらにより好ましくは５または６である。このようなシクロアルケニルとしては、例えば、シクロプロペニル、シクロブテニル、シクロペンテニル、シクロヘキセニルが挙げられる。
シクロアルキニルの炭素原子数は、好ましくは３〜１２であり、より好ましくは３〜６であり、さらにより好ましくは５または６である。このようなシクロアルキニルとしては、例えば、シクロプロピニル、シクロブチニル、シクロペンチニル、シクロヘキシニルが挙げられる。
１価の脂環式炭化水素基としては、シクロアルキルが好ましい。
【００１９】
１価の芳香族炭化水素基とは、芳香族環構造を含む炭化水素基を意味する。ただし、１価の芳香族炭化水素基は、芳香族環のみで構成されている必要はなく、その一部に鎖状構造や脂環式炭化水素を含んでいてもよい。また、芳香族環は、単環または多環のいずれであってもよい。１価の芳香族炭化水素基としては、アリールが好ましい。１価の芳香族炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは６〜１２であり、より好ましくは６〜１０であり、さらにより好ましくは６である。このような１価の芳香族炭化水素基としては、例えば、フェニル、ナフチルが挙げられる。
１価の芳香族炭化水素基としては、フェニルが好ましい。
【００２０】
これらの中でも、１価の炭化水素基としては、アルキル、シクロアルキル、アリールが好ましく、アルキルがより好ましい。
【００２１】
１−３．１価の複素環基に関連する用語
「１価の複素環基」とは、複素環式化合物の複素環から水素原子１個を除いた基を意味する。１価の複素環基は、１価の芳香族複素環基、または１価の非芳香族複素環基である。複素環基を構成するヘテロ原子として、酸素原子、硫黄原子、窒素原子、リン原子、ホウ素原子およびケイ素原子からなる群から選択される１種以上（例、１種、２種、３種）を含むことが好ましく、酸素原子、硫黄原子および窒素原子からなる群から選択される１種以上（例、１種、２種、３種）を含むことがより好ましく、窒素原子を１個以上（例、１個、２個）含むことがさらにより好ましい。
【００２２】
１価の芳香族複素環基の炭素原子数は、好ましくは３〜１５であり、より好ましくは３〜９であり、さらにより好ましくは３〜６である。このような１価の芳香族複素環基としては、例えば、ピレニル、ピロリル、フラニル、チオフェニル、ピリジニル、ピリダジニル、ピリミジニル、ピラジニル、トリアジニル、ピロリニル、ピペリジニル、トリアゾニル、プリニル、カルバゾニル、フルオレニル、キノリニル、イソキノリニル、イミダゾリル、およびインドリルが挙げられる。
【００２３】
１価の非芳香族複素環基の炭素原子数は、好ましくは３〜１５であり、より好ましくは３〜９であり、さらにより好ましくは３〜６である。このような１価の非芳香族複素環基としては、例えば、オキシラニル、アジリジニル、アゼチジニル、オキセタニル、チエタニル、ピロリジニル、ジヒドロフラニル、テトラヒドロフラニル、ジオキソラニル、テトラヒドロチオフェニル、イミダゾリジニル、オキサゾリジニル、ピペリジニル、ジヒドロピラニル、テトラヒドロピラニル、テトラヒドロチオピラニル、モルホリニル、チオモルホリニル、ピペラジニル、ジヒドロオキサジニル、テトラヒドロオキサジニル、ジヒドロピリミジニル、およびテトラヒドロピリミジニルが挙げられる。
【００２４】
１−４．２価の炭化水素基に関連する用語
「２価の炭化水素基」としては、例えば、２価の鎖状炭化水素基、２価の脂環式炭化水素基、および２価の芳香族炭化水素基が挙げられる。２価の炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは１〜１２であり、より好ましくは１〜６であり、さらにより好ましくは１〜４である。
【００２５】
２価の鎖状炭化水素基とは、鎖状構造のみで構成された２価の炭化水素基を意味する。鎖状構造は、直鎖状であっても分岐状であってもよい。２価の鎖状炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは１〜１２であり、より好ましくは１〜６であり、さらにより好ましくは１〜４である。２価の鎖状炭化水素基としては、例えば、アルキレン、アルケニレン、アルキニレンが挙げられる。アルキレン、アルケニレン、およびアルキニレンは、直鎖状、または分岐状のいずれであってもよい。
アルキレンの炭素原子数は、好ましくは１〜１２であり、より好ましくは１〜６であり、さらにより好ましくは１〜４である。このようなアルキレンとしては、例えば、メチレン、エチレン、プロピレン、ブチレン、ペンチレン、へキシレンが挙げられる。
アルケニレンの炭素原子数は、好ましくは２〜１２であり、より好ましくは２〜６であり、さらにより好ましくは２〜４である。このようなアルケニレンとしては、例えば、エチレニレン、プロペニレン、ブテニレン、ペンテニレン、へキセニレンが挙げられる。
アルキニレンの炭素原子数は、好ましくは２〜１２であり、より好ましくは２〜６であり、さらにより好ましくは２〜４である。このようなアルキニレンとしては、例えば、エチニレン、プロピニレン、ブチニレン、ペンチニレン、へキシニレンが挙げられる。
２価の鎖状炭化水素基としては、アルキレンが好ましい。
【００２６】
２価の脂環式炭化水素基とは、環構造として脂環式炭化水素のみを含み、芳香族環を含まない２価の炭化水素基を意味する。脂環式炭化水素は、単環または多環のいずれであってもよい。ただし、２価の脂環式炭化水素基は、脂環式炭化水素のみで構成されている必要はなく、その一部に鎖状構造を含んでいてもよい。２価の脂環式炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは３〜１２であり、より好ましくは３〜６であり、さらにより好ましくは５または６である。２価の脂環式炭化水素基としては、例えば、シクロアルキレン、シクロアルケニレン、シクロアルキニレンが挙げられる。２価の脂環式炭化水素基は、単環または多環のいずれであってもよい。
シクロアルキレンの炭素原子数は、好ましくは３〜１２であり、より好ましくは３〜６であり、さらにより好ましくは５または６である。このようなシクロアルキレンとしては、例えば、シクロプロピレン、シクロブチレン、シクロペンチレン、シクロへキシレンが挙げられる。
シクロアルケニレンの炭素原子数は、好ましくは３〜１２であり、より好ましくは３〜６であり、さらにより好ましくは５または６である。このようなシクロアルケニレンとしては、例えば、シクロプロペニレン、シクロブテニレン、シクロペンテニレン、シクロへキセニレンが挙げられる。
シクロアルキニレンの炭素原子数は、好ましくは３〜１２であり、より好ましくは３〜６であり、さらにより好ましくは５または６である。このようなシクロアルキニレンとしては、例えば、シクロプロピニレン、シクロブチニレン、シクロペンチニレン、シクロへキシニレンが挙げられる。
２価の脂環式炭化水素基としては、シクロアルキレンが好ましい。
【００２７】
２価の芳香族炭化水素基とは、芳香族環構造を含む２価の炭化水素基を意味する。ただし、２価の芳香族炭化水素基は、芳香族環のみで構成されている必要はなく、その一部に鎖状構造や脂環式炭化水素を含んでいてもよい。また、芳香族環は、単環または多環のいずれであってもよい。２価の芳香族炭化水素基としては、アリーレンが好ましい。２価の芳香族炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは６〜１２であり、より好ましくは６〜１０であり、さらにより好ましくは６である。このような２価の芳香族炭化水素基としては、例えば、フェニレン、ナフチレンが挙げられる。
２価の芳香族炭化水素基としては、フェニレンが好ましい。
【００２８】
これらの中でも、２価の炭化水素基としては、アルキレン、シクロアルキレン、アリーレンが好ましく、アルキレン、アリーレンがより好ましく、アルキレンがさらにより好ましい。
【００２９】
１−５．２価の複素環基に関連する用語
「２価の複素環基」とは、複素環式化合物の複素環から水素原子２個を除いた基を意味する。２価の複素環基は、２価の芳香族複素環基、または２価の非芳香族複素環基である。複素環基を構成するヘテロ原子として、酸素原子、硫黄原子、窒素原子、リン原子、ホウ素原子およびケイ素原子からなる群から選択される１種以上（例、１種、２種、３種）を含むことが好ましく、酸素原子、硫黄原子および窒素原子からなる群から選択される１種以上（例、１種、２種、３種）を含むことがより好ましく、窒素原子を１個以上（例、１個、２個）含むことがさらにより好ましい。
【００３０】
２価の芳香族複素環基の炭素原子数は、好ましくは３〜１５であり、より好ましくは３〜９であり、さらにより好ましくは３〜６である。このような２価の芳香族複素環基としては、例えば、ピレンジイル、ピロールジイル、フランジイル、チオフェンジイル、ピリジンジイル、ピリダジンジイル、ピリミジンジイル、ピラジンジイル、トリアジンジイル、ピロリンジイル、ピペリジンジイル、トリアゾールジイル、プリンジイル、アントラキノンジイル、カルバゾールジイル、フルオレンジイル、キノリンジイル、およびイソキノリンジイルが挙げられる。
【００３１】
２価の非芳香族複素環基の炭素原子数は、好ましくは３〜１５であり、より好ましくは３〜９であり、さらにより好ましくは３〜６である。このような２価の非芳香族複素環基としては、例えば、オキシランジイル、アジリジンジイル、アゼチジンジイル、オキセタンジイル、チエタンジイル、ピロリジンジイル、ジヒドロフランジイル、テトラヒドロフランジイル、ジオキソランジイル、テトラヒドロチオフェンジイル、イミダゾリジンジイル、オキサゾリジンジイル、ピペリジンジイル、ジヒドロピランジイル、テトラヒドロピランジイル、テトラヒドロチオピランジイル、モルホリンジイル、チオモルホリンジイル、ピペラジンジイル、ジヒドロオキサジンジイル、テトラヒドロオキサジンジイル、ジヒドロピリミジンジイル、およびテトラヒドロピリミジンジイルが挙げられる。
【００３２】
１−６．炭素原子数３以上の１価の炭化水素基に関連する用語
「炭素原子数３以上の１価の炭化水素基」としては、例えば、炭素原子数３以上の１価の鎖状炭化水素基、１価の脂環式炭化水素基、および１価の芳香族炭化水素基が挙げられる。炭素原子数３以上の１価の炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは６以上であり、より好ましくは８以上である。炭素原子数３以上の１価の炭化水素基の炭素原子数はまた、好ましくは１５以下であり、より好ましくは１２以下である。より具体的には、炭素原子数３以上の１価の炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは６〜１５であり、より好ましくは８〜１２である。
【００３３】
炭素原子数３以上の１価の鎖状炭化水素基とは、鎖状構造のみで構成された炭化水素基を意味する。鎖状構造は、直鎖状であっても分岐状であってもよい。炭素原子数３以上の１価の鎖状炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは６以上であり、より好ましくは８以上である。炭素原子数３以上の１価の鎖状炭化水素基の炭素原子数はまた、好ましくは１５以下であり、より好ましくは１２以下である。より具体的には、炭素原子数３以上の１価の鎖状炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは６〜１５であり、より好ましくは８〜１２である。炭素原子数３以上の１価の鎖状炭化水素基としては、例えば、炭素原子数３以上のアルキル、炭素原子数３以上のアルケニル、炭素原子数３以上のアルキニルが挙げられる。炭素原子数３以上のアルキル、炭素原子数３以上のアルケニル、および炭素原子数３以上のアルキニルは、直鎖状、または分岐状のいずれであってもよい。
炭素原子数３以上のアルキルの炭素原子数は、好ましくは６〜１５であり、より好ましくは８〜１２である。このようなアルキルとしては、例えば、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシルが挙げられる。
炭素原子数３以上のアルケニルの炭素原子数は、好ましくは６〜１５であり、より好ましくは８〜１２である。このようなアルケニルとしては、例えば、オクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニルが挙げられる。
炭素原子数３以上のアルキニルの炭素原子数は、好ましくは６〜１５であり、より好ましくは８〜１２である。このようなアルキニルとしては、例えば、オクチニル、ノニニル、デシニル、ウンデシニル、ドデシニルが挙げられる。
炭素原子数３以上の１価の鎖状炭化水素基としては、炭素原子数３以上のアルキルが好ましい。
【００３４】
炭素原子数３以上の１価の炭化水素基との関連において、１価の脂環式炭化水素基とは、環構造として脂環式炭化水素のみを含み、芳香族環を含まない炭化水素基を意味する。脂環式炭化水素は、単環または多環のいずれであってもよい。ただし、このような１価の脂環式炭化水素基は、脂環式炭化水素のみで構成されている必要はなく、その一部に鎖状構造を含んでいてもよい。このような１価の脂環式炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは６〜１５であり、より好ましくは８〜１２である。このような１価の脂環式炭化水素基としては、例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニルが挙げられる。このような１価の脂環式炭化水素基は、単環または多環のいずれであってもよい。
炭素原子数３以上の１価の炭化水素基との関連において、シクロアルキルの炭素原子数は、好ましくは６〜１５であり、より好ましくは８〜１２である。このようなシクロアルキルとしては、例えば、シクロオクチル、シクロノニル、シクロデシル、シクロウンデシル、シクロドデシルが挙げられる。
炭素原子数３以上の１価の炭化水素基との関連において、シクロアルケニルの炭素原子数は、好ましくは６〜１５であり、より好ましくは８〜１２である。このようなシクロアルケニルとしては、例えば、シクロオクテニル、シクロノネニル、シクロデセニル、シクロウンデセニル、シクロドデセニルが挙げられる。
炭素原子数３以上の１価の炭化水素基との関連において、シクロアルキニルの炭素原子数は、好ましくは６〜１５であり、より好ましくは８〜１２である。このようなシクロアルキニルとしては、例えば、シクロオクチニル、シクロノニニル、シクロデシニル、シクロウンデシニル、シクロドデシニルが挙げられる。
炭素原子数３以上の１価の炭化水素基との関連において、１価の脂環式炭化水素基としては、シクロアルキルが好ましい。
【００３５】
炭素原子数３以上の１価の炭化水素基との関連において、１価の芳香族炭化水素基とは、芳香族環構造を含む炭化水素基を意味する。ただし、１価の芳香族炭化水素基は、芳香族環のみで構成されている必要はなく、その一部に鎖状構造や脂環式炭化水素を含んでいてもよい。また、芳香族環は、単環または多環のいずれであってもよい。１価の芳香族炭化水素基としては、アリールが好ましい。このような１価の芳香族炭化水素基の炭素原子数は、好ましくは６〜１４である。このような１価の芳香族炭化水素基としては、例えば、フェニル、ナフチル、アントラセニルが挙げられる。
炭素原子数３以上の１価の炭化水素基との関連において、１価の芳香族炭化水素基としては、フェニル、ナフチル、アントラセニルが好ましい。
【００３６】
これらの中でも、炭素原子数３以上の１価の炭化水素基としては、炭素原子数３以上のアルキル、シクロアルキル、アリールが好ましく、炭素原子数３以上のアルキルがより好ましい。
【００３７】
１−７．炭素原子数８〜１２の１価の炭化水素基に関連する用語
「炭素原子数８〜１２の１価の炭化水素基」は、上述した「炭素原子数３以上の１価の炭化水素基」のうち、より好ましい炭素原子数として言及されたものに該当する。したがって、「炭素原子数８〜１２の１価の炭化水素基」としては、例えば、炭素原子数８〜１２の１価の鎖状炭化水素基、炭素原子数８〜１２の１価の脂環式炭化水素基、および炭素原子数８〜１２の１価の芳香族炭化水素基が挙げられる。炭素原子数８〜１２の１価の鎖状炭化水素基としては、例えば、炭素原子数８〜１２のアルキル、炭素原子数８〜１２のアルケニル、および炭素原子数８〜１２のアルキニルが挙げられるが、炭素原子数８〜１２のアルキルが好ましい。炭素原子数８〜１２の１価の脂環式炭化水素基としては、例えば、炭素原子数８〜１２のシクロアルキル、炭素原子数８〜１２のシクロアルケニル、および炭素原子数８〜１２のシクロアルキニルが挙げられるが、炭素原子数８〜１２のシクロアルキルが好ましい。炭素原子数８〜１２の１価の炭化水素基は、好ましくは、炭素原子数８〜１２の１価の鎖状炭化水素基であり、より好ましくは、炭素原子数８〜１２のアルキルである。
【００３８】
１−８．その他の基
「アラルキル」とは、１価の芳香族炭化水素基を有するアルキルをいう。アルキルが有する１価の芳香族炭化水素基は、「１価の炭化水素基」の例として上述した１価の芳香族炭化水素基と同様である。１価の芳香族炭化水素基を有するアルキルにおけるアルキルは、「１価の炭化水素基」の例として上述したアルキルと同様である。アラルキルとしては、炭素原子数７〜１５のアラルキルが好ましい。このようなアラルキルとしては、例えば、ベンゾイル、フェネチル、ナフチルメチル、ナフチルエチルが挙げられる。
【００３９】
「ヘテロアラルキル」とは、１価の芳香族複素環基を有するアルキルをいう。アルキルが有する１価の芳香族複素環基は、「１価の炭化水素基」の例として上述した１価の芳香族複素環基と同様である。１価の芳香族複素環基を有するアルキルにおけるアルキルは、「１価の炭化水素基」の例として上述したアルキルと同様である。ヘテロアラルキルとしては、炭素原子数７〜１５のヘテロアラルキルが好ましい。このようなヘテロアラルキルとしては、例えば、ヘテロアリールメチル、ヘテロアリールエチルが挙げられる。
【００４０】
１−９．「置換されていてもよい基」が置換基を有する基である場合の置換基
置換されていてもよい基が置換基を有する基である場合、置換基の数は、例えば１〜５個、好ましくは１〜３個、より好ましくは１もしくは２個、さらにより好ましくは１個である。このような場合、置換基としては、例えば、以下が挙げられる：
（ｉ）ハロゲン原子（例、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）；
（ｉｉ）１価の炭化水素基；
（ｉｉｉ）１価の複素環基；
（ｉｖ）アミノ、ヒドロキシル、スルファニル、カルボキシル、グアニジノ、シアノ、アジド、ニトロ、硫酸基、スルホン酸基、カルバモイル、カルバモイルアミノ、リン酸基からなる群より選ばれる基。
【００４１】
好ましくは、置換基は、以下である；
（ｉ）ハロゲン原子；
（ｉｉ）１価の炭化水素基；
（ｉｉｉ）上記（ｉｖ）の基。
【００４２】
より好ましくは、置換基は、以下である；
（ｉ）ハロゲン原子；
（ｉｉ）アルキル；
（ｉｉｉ）上記（ｉｖ）の基。
【００４３】
さらにより好ましくは、置換基は、以下である；
（ｉ）ハロゲン原子；
（ｉｉ）アルキル。
【００４４】
特に好ましくは、置換基は、以下である；
（ｉ）ハロゲン原子。
【００４５】
「置換されていてもよい基」が置換基を有する基である場合の置換基は、式〔例、式（Ｉ）、（Ｉ’）、（Ｉ’’）、（Ｉ’’’）、（ＩＩ）〕の化合物において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、および／またはＲ４で直接的に表される置換基とは異なる。したがって、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、および／またはＲ４で表される置換基については、別途後述する。
【００４６】
１−１０．置換されていてもよい非芳香族環
「置換されていてもよい非芳香族環」とは、無置換の非芳香族環、または置換基を有する非芳香族環をいう。置換されていてもよい非芳香族環について置換基の数および種類の定義、例および好ましい例は、置換されていてもよい基について上述したものと同様である。
【００４７】
「置換されていてもよい非芳香族環」における「非芳香族環」としては、例えば、脂環式炭化水素、非芳香族複素環が挙げられる。
【００４８】
脂環式炭化水素は、単環または多環のいずれであってもよい。ただし、脂環式炭化水素は、脂環式炭化水素のみで構成されている必要はなく、その一部に鎖状構造を含んでいてもよい。脂環式炭化水素の炭素原子数は、好ましくは３〜１２であり、より好ましくは３〜６であり、さらにより好ましくは５または６である。１価の脂環式炭化水素基としては、シクロアルカン、シクロアルケン、シクロアルキンが挙げられるが、シクロアルキルが好ましい。
【００４９】
非芳香族複素環は、ヘテロ原子およびヘテロ原子を含む環である。非芳香族複素環を構成するヘテロ原子として、酸素原子、硫黄原子、窒素原子、リン原子、ホウ素原子およびケイ素原子からなる群から選択される１種以上（例、１種、２種、３種）を含むことが好ましく、酸素原子、硫黄原子および窒素原子からなる群から選択される１種以上（例、１種、２種、３種）を含むことがより好ましく、窒素原子を１個以上（例、１個、２個）含むことがさらにより好ましい。非芳香族複素環の炭素原子数は、好ましくは３〜１５であり、より好ましくは３〜９であり、さらにより好ましくは３〜６である。このような非芳香族複素環としては、例えば、アジリジン、アゼチジン、オキセタン、チエタン、ピロリジン、ジヒドロフラン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、テトラヒドロチオフェン、イミダゾリジン、オキサゾリジン、ピペリジン、ジヒドロピラン、テトラヒドロピラン、テトラヒドロチオピラン、モルホリン、チオモルホリン、ピペラジン、ジヒドロオキサジン、テトラヒドロオキサジン、ジヒドロピリミジン、およびテトラヒドロピリミジンが挙げられる。
【００５０】
２．立体異性体の製造方法
２−１．序論
本発明は、立体異性体の製造方法を提供する。
【００５１】
本発明の方法は、下記（１）および（２）を含む：
（１）水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質を、上記式（Ｉ）の化合物と反応させて、前記物質の立体異性体を生成すること；および
（２）前記立体異性体を式（Ｉ）の化合物から分離すること。
【００５２】
２−２．反応工程（１）
２−２−１．反応の概要の説明
本工程では、式（１）の化合物を触媒として用いることにより、「水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質」（反応の出発物質）における当該不斉炭素原子のキラリティが変換され（ラセミ化）、これにより上記物質の立体異性体（生成物）が得られる。反応の出発物質および生成物は、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子に関して立体異性体の関係にある。したがって、上記物質の立体異性体には、エナンチオマーのみならず、ジアステレオマー（出発物質が上記不斉炭素原子以外に複数の不斉原子を含む場合）もまた含まれる。
【００５３】
２−２−２．式（Ｉ）の化合物（触媒）
本発明において触媒として用いられる式（Ｉ）の化合物は、以下のとおりである：
【化６】
2019055921.tif 000007
〔式中、
ＸおよびＹは、それぞれ独立して、窒素原子、または炭素原子であり、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の少なくとも１つは、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質の立体異性体から式（Ｉ）の化合物を分離する能力を有する基であり、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の残りは、それぞれ、水素原子、または置換基であり、
Ｘが窒素原子である場合、Ｒ４は存在せず、
Ｙが窒素原子である場合、Ｒ１は存在せず、
ＸおよびＹの双方が炭素原子である場合、Ｒ１およびＲ４の少なくとも１つは、置換基として−ＮＯ２である。〕の化合物。
【００５４】
式（Ｉ）の化合物がＸおよびＹの上記条件を満たす場合、式（Ｉ）の化合物との反応により生成する反応中間体が安定化するため、反応エネルギーを低下させることができる（例、参考例１を参照）。したがって、式（Ｉ）の化合物は、上記物質のキラリティの変換（ラセミ化）を加速することができる。
【００５５】
Ｘが窒素原子である化合物（アルデヒド基が結合している環構成原子に対してパラ位の環構成原子が窒素原子であるピリジン環の場合）のみが実施例および参考例で実証されているものの、ピリジン環の共鳴式（下記参照）を考慮すると、Ｙが窒素原子である化合物（アルデヒド基が結合している環構成原子に対してオルト位の環構成原子が窒素原子であるピリジン環の場合）、ならびにＸおよびＹの双方が窒素原子である化合物（ピリミジン環の場合）についても、Ｘが窒素原子である化合物と同様の効果を期待することができる。また、共鳴式および反応性の観点からニトロベンゼン環をピリジン環のモデルとみなすことができることは、当該分野における技術常識である（下記参照）。したがって、Ｘおよび／またはＹは、窒素原子（Ｎ）の代わりに、置換基としてニトロ基を有する炭素原子であってもよい。Ｘおよび／またはＹが、窒素原子、または置換基としてニトロ基を有する炭素原子のいずれであっても、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質のキラリティの変換（ラセミ化）の加速を期待することができる。
【化７】
2019055921.tif 000008
【００５６】
一実施形態では、式（Ｉ）の化合物において、Ｘは、窒素原子である。この場合、Ｙは、窒素原子または炭素原子であってもよい。Ｙが炭素原子である場合、Ｙの炭素原子は、置換基としてニトロ基を有していてもよいが、有していなくてもよい。
【００５７】
別の実施形態では、式（Ｉ）の化合物において、Ｙは、窒素原子である。この場合、Ｘは、窒素原子または炭素原子であってもよい。Ｘが炭素原子である場合、Ｘの炭素原子は、置換基としてニトロ基を有していてもよいが、有していなくてもよい。
【００５８】
さらに別の実施形態では、式（Ｉ）の化合物において、ＸおよびＹの双方は、炭素原子である。この場合、ＸおよびＹの炭素原子の少なくとも一方は、置換基としてニトロ基を有する。
【００５９】
より具体的には、ＸおよびＹの上記条件を満たす式（Ｉ）の化合物は、Ｘおよび／またはＹが窒素原子または炭素原子であるかの観点から整理すると、以下（Ａ）〜（Ｃ）のとおり分類することができる。
【００６０】
（Ａ）Ｘが窒素原子である場合
【化８】
2019055921.tif 000009
〔式中、
Ｙは、窒素原子、または炭素原子であり、
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３の少なくとも１つは、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質の立体異性体から式（Ｉ’）の化合物を分離する能力を有する基であり、
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３の残りは、それぞれ、水素原子、または置換基であり、
Ｙが窒素原子である場合、Ｒ１は存在しない。〕の化合物。
【００６１】
上記式（Ｉ’）の化合物において、Ｙは、好ましくは炭素原子である。
【００６２】
（Ｂ）Ｙが窒素原子である場合
【化９】
2019055921.tif 000010
〔式中、
Ｘは、窒素原子、または炭素原子であり、
Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の少なくとも１つは、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質の立体異性体から式（Ｉ’’）の化合物を分離する能力を有する基であり、
Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の残りは、それぞれ、水素原子、または置換基であり、
Ｘが窒素原子である場合、Ｒ４は存在しない。〕の化合物。
【００６３】
上記式（Ｉ’’）の化合物において、Ｘは、好ましくは炭素原子である。
【００６４】
（Ｃ）ＸおよびＹの双方が炭素原子である場合
【化１０】
2019055921.tif 000011
〔式中、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の少なくとも１つは、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質の立体異性体から式（Ｉ’’’）の化合物を分離する能力を有する基であり、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の残りは、それぞれ、水素原子、または置換基であり、
Ｒ１およびＲ４の少なくとも１つは、置換基として−ＮＯ２である。〕の化合物。
【００６５】
上記式（Ｉ’’’）の化合物において、Ｒ１およびＲ４の一方または双方が、置換基として−ＮＯ２であってもよい。
【００６６】
式（Ｉ）の化合物において、好ましくは、ＸおよびＹの一方が窒素原子であり、他方が炭素原子であってもよい。したがって、式（Ｉ）の化合物としては、式（Ｉ’）または式（Ｉ’’）の化合物が好ましい。
【００６７】
好ましい実施形態では、式（Ｉ）の化合物は、下記式（ＩＩ）の化合物であってもよい：
【化１１】
2019055921.tif 000012
〔式中、
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３の少なくとも１つは、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質およびその立体異性体から式（ＩＩ）の化合物を分離する能力を有する基であり、
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３の残りは、それぞれ独立して、水素原子、または置換基である。〕の化合物。
【００６８】
水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質およびその立体異性体から式〔例、式（Ｉ）、（Ｉ’）、（Ｉ’’）、（Ｉ’’’）、（ＩＩ）〕の化合物を分離する能力を有する基とは、所望の分離方法による、上記物質およびその立体異性体からの上記式の化合物の分離に貢献できる基をいう。したがって、所望の分離方法に応じて、上記物質およびその立体異性体から上記式の化合物を分離する能力を有する基の種類は異なり得る。以下、上記物質およびその立体異性体から上記式の化合物を分離する能力を有する基を、単に「分離基」と称することがある。
【００６９】
本発明の方法によれば、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質のキラリティの変換は、常温等の温和な条件で進行させることができる。また、本発明の方法によれば、上記物質が安定である場合には、キラリティの変換の反応を加温により加速させることも可能である。したがって、反応系に含まれる上記物質およびその立体異性体の比率を一定に維持するためには、上記物質およびその立体異性体から触媒を速やかに分離することにより反応を停止させる必要がある。上記物質およびその立体異性体を触媒から分離するためには、一般に、晶析が用いられている。しかし、晶析は、小規模の系では、上述したように、目的物を実質体に分離（単離）できないという欠点がある。晶析はまた、小規模以外の規模の系でも、結晶の析出に多くの時間を要するという欠点がある。上記物質およびその立体異性体から触媒を分離することを容易にするように特定の触媒を上記のような分離基で誘導体化するという技術的思想に基づき完成された本発明の方法によれば、系の規模にかかわらず、種々のアミノ酸からその立体異性体を効率的かつ簡便に製造することができ、しかも、アミノ酸の立体異性体を触媒から速やかに分離することにより、反応を停止させることもできる。
【００７０】
一実施形態では、分離基は、疎水度が高い基である。式の化合物の疎水度が、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質およびその立体異性体の疎水度よりも十分に高い場合、疎水性相互作用を利用する分離方法により、上記物質およびその立体異性体から式の化合物を良好に分離することができる。したがって、式の化合物の疎水度が、上記物質およびその立体異性体の疎水度よりも十分に高くなるように、分離基が選択される。疎水度の指標としては、例えばＬｏｇＤ値を利用することができる。ＬｏｇＤ値は、例えば、シミュレーションプログラム（例、ＢＩＯＶＩＡ社Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｓｔｕｄｉｏ  バージョン２０１７Ｒ２）により算出することができる。式の化合物のＬｏｇＤ値は、上記物質およびその立体異性体のＬｏｇＤ値よりも１．０高いことが好ましい。このような場合、式の化合物の疎水度は、上記物質およびその立体異性体の疎水度よりも十分に高いとみなすことができる。さらなる分離能の確保のため、式の化合物のＬｏｇＤ値は、上記物質およびその立体異性体のＬｏｇＤ値よりも、好ましくは１．２、より好ましくは１．５、さらにより好ましくは１．８高くてもよい。
【００７１】
また、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質およびその立体異性体の種類によらない汎用性の確保等の観点から、分離基を設計することもできる。例えば、一般に知られているアミノ酸（例、タンパク質の構成成分である天然のα−アミノ酸）よりも高い疎水度（例、約０以上のＬｏｇＤ値（０、１、２、３、４、５など）。参考例３を参照）を付与できる分離基を有する式の化合物は、キラリティの変換のための高い汎用性を備える。したがって、このような高い疎水度を付与できる分離基を用いることが好ましい。
【００７２】
上述したような高い疎水度の付与を考慮すると、式の化合物における他の置換基（例、メチル基）の有無によっても異なるが、分離基は、炭素原子数４以上の疎水性基であることが好ましい。疎水性基とは、水溶液中においてイオン化可能な部分（例、アミノ基、カルボキシル基）および水素結合可能な部分（例、ヒドロキシル基）を含まない基をいう。分離基は、炭素原子数４以上の疎水性基である場合、（ｉ）水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質およびその立体異性体から式の化合物を良好に分離することができ（例、実施例１を参照）、しかも（ｉｉ）上記物質からその立体異性体への変換において高い変換効率を示すことができる（例、参考例２を参照）。
【００７３】
好ましくは、炭素原子数４以上の疎水性基は、−Ａ−（Ｂ）ｎ−Ｄで表される基（ここで、Ａは、置換されていてもよい２価の炭化水素基であり、Ｂは、−Ｏ−、−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｏ−Ｃ（＝Ｓ）−、−Ｏ−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｏ−、−Ｎ−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｎ−、−Ｏ−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｎ−、−Ｎ−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｏ−、−Ｎ−Ｃ（＝Ｏ）−、−Ｎ−Ｃ（＝Ｓ）−、−Ｓ−Ｓ−、−Ｃ＝Ｎ−Ｏ−、−Ｃ＝Ｎ−ＮＨ−、−Ｏ−Ｐ（＝Ｏ）（−ＯＨ）−Ｏ−、−Ｏ−Ｐ（＝Ｏ）（−ＯＨ）−Ｎ−、−Ｎ−Ｐ（＝Ｏ）（−ＯＨ）−Ｏ−、−Ｎ−Ｐ（＝Ｏ）（−ＯＨ）−Ｎ−、または２価のトリアゾールであり、Ｄは、置換されていてもよい１価の炭化水素基であり、ｎは、０または１であり、Ａ、ＢおよびＤにおける炭素原子の総数が４以上である。）である。２価のトリアゾールとしては、２価の１，２，３−トリアゾールが好ましい。２価の１，２，３−トリアゾールとしては、例えば、以下が挙げられる：
【化１２】
2019055921.tif 000013
【００７４】
ｎが０であるとき、Ｂは存在しない。この場合、−Ａ−（Ｂ）ｎ−Ｄ（ｎ＝０）は、−Ａ−Ｄを意味する。
【００７５】
ｎが０であるとき、ＡおよびＤは、異なるカテゴリーに属する炭化水素基であってもよい。例えば、Ａが２価の鎖状炭化水素基（例、アルキレン）であり、Ｂが２価の脂環式炭化水素基、または２価の芳香族炭化水素であってもよい。また、Ａが２価の脂環式炭化水素基、または２価の芳香族炭化水素であり、Ｂが２価の鎖状炭化水素基（例、アルキレン）であってもよい。
【００７６】
ｎが１であるとき、Ｂは存在する。この場合、−Ａ−（Ｂ）ｎ−Ｄ（ｎ＝１）は、−Ａ−Ｂ−Ｄを意味する。
【００７７】
ｎが１であるとき、ＡおよびＤは、同一または異なるカテゴリーに属する炭化水素基であってもよい。例えば、ＡおよびＤが２価の鎖状炭化水素基（例、アルキレン）であってもよい。また、Ａが２価の鎖状炭化水素基（例、アルキレン）であり、Ｂが２価の脂環式炭化水素基、または２価の芳香族炭化水素であってもよい。さらに、Ａが２価の脂環式炭化水素基、または２価の芳香族炭化水素であり、Ｂが２価の鎖状炭化水素基（例、アルキレン）であってもよい。
【００７８】
Ｄは、好ましくは、置換されていてもよい炭素原子数３以上の１価の炭化水素基であってもよい。炭素原子数３以上の１価の炭化水素基の定義、例および好ましい例は、上述したとおりである。
【００７９】
Ａ、ＢおよびＤにおける炭素原子の総数は、４以上である。Ａ、ＢおよびＤにおける炭素原子の総数は、好ましくは６以上、７以上、８以上、または９以上であってもよい。Ａ、ＢおよびＤにおける炭素原子の総数はまた、式の化合物の水溶性の維持等の観点から、好ましくは１５以下、１４以下、１３以下、または１２以下であってもよい。
【００８０】
より好ましくは、炭素原子数４以上の疎水性基は、−Ａ−Ｂ−Ｄで表される基（ここで、Ａは、アルキレンであり、Ｂは、−Ｏ−、−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）−、または−Ｏ−Ｃ（＝Ｓ）−であり、Ｄは、置換されていてもよい炭素原子数３以上の１価の炭化水素基である。）である。
【００８１】
さらにより好ましくは、炭素原子数４以上の疎水性基は、−Ａ−Ｂ−Ｄで表される基（ここで、Ａは、メチレンであり、Ｂは、−Ｏ−、−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）−、または−Ｏ−Ｃ（＝Ｓ）−であり、Ｄは、置換されていてもよい炭素原子数３〜１２の１価の炭化水素基である。）である。
【００８２】
別の実施形態では、分離基は、親和性部分を有する基である。この場合、親和性相互作用を利用する分離方法により、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質およびその立体異性体から式の化合物を分離することができる。親和性部分は、親和性相互作用を利用する分離方法で用いられる親和性物質との組合せ（親和性対）に応じて適宜選択することができる。このような親和性対としては、ビオチンとアビジンの組合せ、抗原（例、ジゴキシゲニン、ＦＬＡＧタグペプチド、フルオレセイン骨格を有する化合物）と抗体の組合せ、相補的核酸の組合せ、ペプチド等を使用したアフィニティタグ精製（例、６個程度の連続するヒスチジン残基と固定化金属（例、Ｎｉ）によるＨｉｓタグ精製）が挙げられる。親和性部分としては、これらの親和性対のいずれも利用することができる。
【００８３】
さらに別の実施形態では、分離基は、共有結合を形成可能な部分を有する基である。この場合、共有結合を利用する分離方法により、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質およびその立体異性体から式の化合物を分離することができる。共有結合を形成可能な部分は、共有結合を利用する分離方法で用いられる共有結合可能な組合せ（共有結合形成対）に応じて適宜選択することができる。このような共有結合形成対としては、クリック反応により容易に共有結合を形成できるアジドとアルキン（エチニル部分）との組合せ、アルデヒドとヒドロキシルアミンとの組み合わせ（オキシム化）、アルデヒドとヒドラジンとの組み合わせ（ヒドラゾン化）が挙げられる。共有結合を形成可能な部分としては、これらの共有結合形成対のいずれも利用することができる。
【００８４】
さらに好ましい実施形態では、式（ＩＩ）の化合物は、下記式（ＩＩＩ）の化合物であってもよい：
【化１３】
2019055921.tif 000014
〔式中、
Ｒ５は、−（Ｅ）ｍ−Ｆ（ここで、Ｅは、−Ｃ（＝Ｏ）−、または−Ｃ（＝Ｓ）−であり、Ｆは、置換されていてもよい炭素原子数８〜１２の１価の炭化水素基であり、ｍは、０または１である。）である。〕の化合物。
【００８５】
式（ＩＩＩ）の化合物は、ビタミンＢ６の誘導体である。ビタミンＢ６の誘導体については、種々の合成法が知られている。Ｆが置換されていてもよい炭素原子数８〜１２の１価の炭化水素基である式（ＩＩＩ）の化合物は新規であるが、このような既知の方法を参照することにより、式（ＩＩＩ）の化合物を容易に合成することができる。
【００８６】
ｍが０であるとき、Ｅは存在しない。この場合、−（Ｅ）ｍ−Ｆ（ｍ＝０）は、−Ｆを意味する。
【００８７】
ｍが１であるとき、Ｅは存在する。この場合、−（Ｅ）ｍ−Ｆ（ｍ＝１）は、−Ｅ−Ｆを意味する。
【００８８】
Ｆは、置換されていてもよい炭素原子数８〜１２の１価の炭化水素基である。Ｆがこのような基であることにより、式（ＩＩＩ）の化合物は、（ｉ）水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質およびその立体異性体から式（ＩＩＩ）の化合物を良好に分離することができ（例、実施例１を参照）、（ｉｉ）上記物質からその立体異性体への変換において高い変換効率を示すことができ（例、参考例２を参照）、しかも（ｉｉｉ）水溶性反応系への十分な溶解性を維持することもできる（例、実施例１、参考例３を参照）。
【００８９】
式〔例、式（Ｉ）、（Ｉ’）、（Ｉ’’）、（Ｉ’’’）、（ＩＩ）〕の化合物において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、および／またはＲ４で表される置換基としては、例えば、以下の原子または基が挙げられる：
（ａ１）ハロゲン原子（例、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）；
（ａ２）置換されていてもよい１価の炭化水素基；
（ａ３）置換されていてもよい１価の複素環基；
（ａ４）カルボキシル、グアニジノ、シアノ、アジド、ニトロ、硫酸基、スルホン酸基、カルバモイル、カルバモイルアミノ、リン酸基からなる群より選ばれる基；
（ａ５）Ｒａ−Ｚ−、およびＲａ−Ｃ（＝Ｚ）−（ここで、Ｚは、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）である。Ｒａは、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）からなる群より選ばれる基；
（ａ６）Ｒａ−Ｚ１−Ｃ（＝Ｚ２）−、およびＲａ−Ｃ（＝Ｚ２）−Ｚ１−（ここで、Ｚ１、およびＺ２は、それぞれ独立して、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）である。Ｒａは、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）からなる群より選ばれる基；
（ａ７）ＮＲｂＲｃ−（ここで、ＲｂおよびＲｃは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）；
（ａ８）ＮＲｂＲｃ−Ｃ（＝Ｚ）−、およびＲｂ−Ｃ（＝Ｚ）−ＮＲｃ−からなる群より選ばれる基（ここで、Ｚは、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）である。ＲｂおよびＲｃは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）；
（ａ９）ＮＲｂＲｃ−Ｃ（＝Ｚ２）−Ｚ１−（ここで、Ｚ１、およびＺ２は、それぞれ独立して、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）である。ＲｂおよびＲｃは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）；ならびに
（ａ１０）Ｖ−Ｗ−（ここで、Ｖは、（ａ１）〜（ａ９）からなる群より選ばれる基であり、Ｗは、置換されていてもよい２価の炭化水素基、または置換されていてもよい２価の複素環基である。）。
【００９０】
Ｚ、ならびにＺ１およびＺ２は、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）のいずれであってもよいが、好ましくは酸素原子（Ｏ）である。
【００９１】
Ｒａは、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基のいずれであってもよいが、好ましくは、水素原子、または置換されていてもよい１価の炭化水素基である。
【００９２】
ＲｂおよびＲｃは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基のいずれであってもよいが、好ましくは、水素原子、または置換されていてもよい１価の炭化水素基である。
【００９３】
好ましくは、（ａ１０）Ｖ−Ｗ−は、Ｗが置換されていてもよい２価の鎖状炭化水素基である構造単位であってもよい。より好ましくは、このような構造単位は、置換されていてもよいアラルキル、または置換されていてもよいヘテロアラルキルである。
【００９４】
式（Ｉ）および（ＩＩ）の化合物の作製は、当該分野において公知の方法により行うことができる。例えば、式（Ｉ）および（ＩＩ）の化合物は、医薬としての式（Ｉ）および（ＩＩ）の化合物を記載している特願昭４２−７６０１６号公報（公告番号：昭４６−５１４９）、およびスカベンジャー剤としての式（Ｉ）および（ＩＩ）の化合物を記載しているＩｒｅｎｅ  Ｚａｇｏｌ−Ｉｋａｐｉｔｔｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｈｅｍ．Ｒｅｓ．Ｔｏｘｉｃｏｌ．，２０１０，２３（１），ｐｐ２４０−２５０を参照のこと。式（Ｉ）および（ＩＩ）の化合物の作製はまた、後述する式（ＩＩＩ）の化合物の作製と同様にして行うことができる。
【００９５】
式（ＩＩＩ）の化合物の作製は、例えば、以下の反応（１）〜（４）のとおり行うことができる。
【化１４】
2019055921.tif 000015
【００９６】
反応（１）は、有機溶媒（例、アセトン）中において２，２−ジメトキシプロパンおよびｐ−トルエンスルホン酸を用いて、適切な反応温度（例、室温）で所望の時間（例、５〜４８時間）反応させることにより行うことができる。反応（２）は、有機溶媒（例、ＤＭＦ）中においてハロゲン化されたＲ５および水素化ナトリウムを用いて、適切な反応温度（例、４０〜８０℃）で所望の時間（例、５〜４８時間）反応させることにより行うことができる。反応（３）は、塩酸および有機溶媒（例、メタノール）を用いて、適切な反応温度（例、室温）で所望の時間（例、５〜４８時間）反応させることにより行うことができる。反応（４）は、有機溶媒（例、ジクロロメタン）中において二酸化マンガンを用いて、適切な反応温度（例、室温）で所望の時間（例、５〜４８時間）反応させることにより行うことができる。このような反応（１）〜（４）により、式（ＩＩＩ）の化合物を作製することができる。
【００９７】
２−２−３．水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質
水素原子含有アミノ基とは、１個または２個の水素原子を有するアミノ基をいう。水素原子含有アミノ基における水素原子は、通常の水素原子（１Ｈ）、または重水素原子（２Ｈ）もしくは三重水素原子（３Ｈ）であってもよい。したがって、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質は、１個または２個の水素原子を有するアミノ基を有する不斉炭素原子をキラル部位として含む。本発明の方法では、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子（すなわち、当該アミノ基に対してα位に存在する不斉炭素原子）のキラリティが変換される。
【００９８】
不斉炭素原子を含む物質は、水素原子含有アミノ基として、少なくとも１個の水素原子を有するアミノ基（すなわち、１個の水素原子を有するアミノ基（−ＮＨＲ）、または２個の水素原子を有するアミノ基（−ＮＨ２））を有する。これは、反応の際、１個の水素原子がアミノ基から引き抜かれる必要があるためである（例、参考例１における反応機構を参照）。不斉炭素原子を含む物質が、１個の水素原子を有するアミノ基（−ＮＨＲ）を有する場合、当該アミノ基は、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基をＲとして有する。このようなアミノ基は、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基が不斉炭素原子を有する基と一緒になって、不斉炭素原子を有する環を形成していてもよい（例、プロリンを参照）。
【００９９】
水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質としては、穏やかな条件下での反応、および／または反応速度の向上等の観点から、２個の水素原子を有するアミノ基（すなわち、−ＮＨ２）を有する不斉炭素原子を含む物質が好ましい。
【０１００】
水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子は、（ａ）１個の水素原子含有アミノ基に加え、（ｂ）１個の水素原子（反応の際、引き抜かれるべき原子）、および（ｃ）不斉炭素原子を形成できる原子または基を２個有する。不斉炭素原子を形成できる原子または基（２個）の組合せは、（ｉ）異なる２個のハロゲン原子、もしくは（ｉｉ）不斉炭素原子を形成できる異なる２個の基（不斉炭素原子が有する水素原子含有アミノ基と同じ基を除く）、または（ｉｉｉ）ハロゲン原子および不斉炭素原子を形成できる基（不斉炭素原子が有する水素原子含有アミノ基と同じ基を除く）である。不斉炭素原子を形成できる異なる２個の基、および不斉炭素原子を形成できる基は、不斉原子を有していてもよいが、有していなくてもよい。
【０１０１】
ハロゲン原子としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。
【０１０２】
不斉炭素原子を形成できる基としては、例えば、以下が挙げられる：
（ｃ１）置換されていてもよい１価の炭化水素基；
（ｃ２）置換されていてもよい１価の複素環基；
（ｃ３）カルボキシル、グアニジノ、シアノ、アジド、ニトロ、硫酸基、スルホン酸基、カルバモイル、カルバモイルアミノ、ニトリル、リン酸基からなる群より選ばれる基；
（ｃ４）Ｒ’ａ−Ｚ’−、およびＲ’ａ−Ｃ（＝Ｚ’）−（ここで、Ｚ’は、酸素原子（Ｏ）、硫黄原子（Ｓ）、またはセレン原子（Ｓｅ）である。Ｒ’ａは、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）からなる群より選ばれる基；
（ｃ５）Ｒ’ａ−Ｚ’１−Ｃ（＝Ｚ’２）−、およびＲ’ａ−Ｃ（＝Ｚ’２）−Ｚ’１−（ここで、Ｚ’１、およびＺ’２は、それぞれ独立して、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）である。Ｒ’ａは、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）からなる群より選ばれる基；
（ｃ６）ＮＲ’ｂＲ’ｃ−（ここで、Ｒ’ｂおよびＲ’ｃは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。ただし、上記水素原子含有アミノ基、好ましくは−ＮＨ２を除く。）；
（ｃ７）ＮＲ’ｂＲ’ｃ−Ｃ（＝Ｚ’）−、およびＲ’ｂ−Ｃ（＝Ｚ’）−ＮＲ’ｃ−からなる群より選ばれる基（ここで、Ｚ’は、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）である。Ｒ’ｂおよびＲ’ｃは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）；
（ｃ８）ＮＲ’ｂＲ’ｃ−Ｃ（＝Ｚ’２）−Ｚ’１−（ここで、Ｚ’１、およびＺ’２は、それぞれ独立して、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）である。Ｒ’ｂおよびＲ’ｃは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基である。）；ならびに
（ｃ９）Ｖ’−Ｗ’−（ここで、Ｖ’は、（ｃ１）〜（ｃ８）、およびアミノ基からなる群より選ばれる基であり、Ｗ’は、置換されていてもよい２価の炭化水素基、または置換されていてもよい２価の複素環基である。）。
【０１０３】
Ｚ’、ならびにＺ’１およびＺ’２は、酸素原子（Ｏ）または硫黄原子（Ｓ）のいずれであってもよいが、好ましくは酸素原子（Ｏ）である。
【０１０４】
Ｒ’ａは、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基のいずれであってもよいが、好ましくは、水素原子、または置換されていてもよい１価の炭化水素基である。
【０１０５】
Ｒ’ｂおよびＲ’ｃは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基のいずれであってもよいが、好ましくは、水素原子、または置換されていてもよい１価の炭化水素基である。
【０１０６】
好ましくは、（ｃ９）Ｖ’−Ｗ’−は、Ｗ’が置換されていてもよい２価の鎖状炭化水素基である構造単位であってもよい。より好ましくは、このような構造単位は、置換されていてもよいアラルキル、または置換されていてもよいヘテロアラルキルである。
【０１０７】
好ましくは、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質は、アミノ酸、アミノ酸エステル、アミノ酸チオエステル、アミノ酸アミド、アミノニトリル、またはペプチドである。
【０１０８】
アミノ酸は、（ｉ）１個または２個の水素原子を有するアミノ基、（ｉｉ）カルボキシル基、（ｉｉｉ）水素原子、ならびに（ｉｖ）上記アミノ基、カルボキシル基、および水素原子以外の上述した原子または基を有する不斉炭素原子を含むアミノ酸であってもよい。（ｉｖ）の原子としては、例えば、ハロゲン原子（例、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）が挙げられる。（ｉｖ）の基としては、例えば、上述した（ｃ１）〜（ｃ９）の基が挙げられる。アミノ酸はまた、（ｖ）１個または２個の水素原子を有するアミノ基、および（ｖｉ）カルボキシル基を有し、かつ（ｖｉｉ）上記アミノ基およびカルボキシル基以外の部分が「置換されていてもよい非芳香族環」を構成している、不斉炭素原子が環構成原子であるアミノ酸であってもよい。不斉炭素原子を含む環は、上述したとおりである。これらのアミノ酸がα−アミノ酸であることもまた好ましい。α−アミノ酸としては、例えば、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、セリン、トレオニン、システイン、リジン、アルギニン、アスパラギン酸、グルタミン酸、アスパラギン、グルタミン、メチオニン、フェニルアラニン、チロシン、トリプトファン、ヒスチジン、プロリン、ヒドロキシプロリン、α−アミノ酪酸、シスチン、ホモシステイン、ホモシスチン、ホモアルギニン、シトルリン、オルニチン、１−メチルヒスチジン、３−メチルヒスチジン、メチルセレニルシステイン、セレノシステイン、セレノシスチン、セレノメチオニンが挙げられる。実施例により実証されているアミノ酸と（ｉｉｉ）、（ｉｖ）、（ｖｉｉ）との関係は、以下のとおりである。
【０１０９】
【表１】
2019055921.tif 000016
【０１１０】
アミノ酸エステルは、上述したようなアミノ酸のカルボキシル基（−ＣＯＯＨ）がエステル（−ＣＯＯＲα）に修飾されている物質である。アミノ酸エステルとしては、上述したようなα−アミノ酸のエステルが好ましい。エステルにおけるＲαとしては、例えば、置換されていてもよい１価の炭化水素基が挙げられる。好ましくは、Ｒαは、カルボキシル基の汎用保護基であってもよい。このような汎用保護基としては、例えば、メチル、メトキシメチル、メチルチオメチル、ベンジルオキシメチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ベンジル、トリメチルシリル、およびｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリルが挙げられる。
【０１１１】
アミノ酸チオエステルは、上述したようなアミノ酸のカルボキシル基（−ＣＯＯＨ）がチオエステル（−ＣＯＳＲα）に修飾されている物質である。アミノ酸チオエステルとしては、上述したようなα−アミノ酸のチオエステルが好ましい。チオエステルにおけるＲαとしては、例えば、置換されていてもよい１価の炭化水素基が挙げられる。好ましくは、Ｒαは、上述したようなカルボキシル基の汎用保護基であってもよい。
【０１１２】
アミノ酸アミドは、上述したようなアミノ酸のカルボキシル基（−ＣＯＯＨ）がアミド（−ＣＯＮＲβＲγ）に修飾されている物質である。アミノ酸アミドとしては、上述したようなα−アミノ酸のアミドが好ましい。アミドにおけるＲβおよびＲγとしては、例えば、水素原子、置換されていてもよい１価の炭化水素基、または置換されていてもよい１価の複素環基が挙げられる。
【０１１３】
アミノニトリルは、上述したようなアミノ酸のカルボキシル基（−ＣＯＯＨ）がニトリル（−ＣＮ）に修飾されている物質である。アミノニトリルとしては、上述したようなα−アミノ酸のカルボキシル基がニトリルに修飾されている物質が好ましい。
【０１１４】
ペプチドは、上述したアミノ酸がアミド結合により連結された構造を有する化合物である。ペプチドとしては、例えば、２〜１０個のアミノ酸がアミド結合により連絡された構造を有するオリゴペプチド（例、ジペプチド、トリペプチド、テトラペプチド、ペンタペプチド、ヘキサペプチド、ヘプタペプチド、オクタペプチド）、および１１個以上のアミノ酸がアミド結合により連結された構造を有するポリペプチド（タンパク質）が挙げられる。ペプチドにおけるＮ末端アミノ酸単位は、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含むが、Ｎ末端アミノ酸単位以外のアミノ酸単位は、アミド結合の形成に起因して、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を有し得ない〔アミノ酸単位の側鎖においてアミノ基を有する不斉炭素原子を有する場合、またはアミノ酸単位の側鎖中のアミノ基（例、リジン残基におけるε位のアミノ基）がペプチドの主鎖を構成するアミド結合に関与する場合を除く〕。したがって、「水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質」としてペプチドを用いる場合、ペプチドのＮ末端アミノ酸のキラリティが変換され得る。ペプチドには、Ｎ末端アミノ酸単位の不斉炭素原子が有するアミノ基以外の部分が修飾されているペプチド誘導体も含まれる〔例、Ｃ末端アミノ酸のカルボキシル基が、置換されていてもよい１価の炭化水素基（例、上述したような汎用保護基）で修飾された誘導体〕。好ましくは、ペプチドは、アミノ酸のなかでも上記α−アミノ酸がアミド結合により連結された化合物である。
【０１１５】
水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質は、１種または２種以上（例、２種、３種、４種）の主要核種の同位体（例、安定（非放射性）同位体、または放射性同位体）、好ましくは１種の主要核種の同位体を含む物質であってもよい。このような同位体としては、例えば、主要核種の炭素原子（１２Ｃ）の同位体（例、１１Ｃ、１３Ｃ、１４Ｃ）、主要核種の水素原子（１Ｈ）の同位体（例、２Ｈ、３Ｈ）、主要核種の酸素原子（１６Ｏ）の同位体（例、１４Ｏ、１５Ｏ、１７Ｏ、１８Ｏ）、主要核種の窒素原子（１４Ｎ）の同位体（例、１３Ｎ、１５Ｎ）、主要核種の硫黄原子（３２Ｓ）の同位体（例、３３Ｓ、３４Ｓ、３５Ｓ、３６Ｓ）が挙げられる。好ましくは、同位体は、安定同位体である。より好ましくは、同位体は、１３Ｃ、２Ｈ、１７Ｏ、１８Ｏ、１５Ｎ、および３４Ｓからなる群より選ばれる安定同位体である。安定同位体標識Ｄ−アミノ酸もしくはそれを含むペプチド、またはそれらの誘導体の多くが市販されておらず入手困難であるという当該分野の事情を考慮すると、本発明の方法において安定同位体標識Ｌ−アミノ酸もしくはそれを含むペプチド、またはそれらの誘導体を反応の出発物質として用いることにより、上述したような入手困難な物質を生成することもまた好ましい。
【０１１６】
一実施形態では、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質として、当該不斉炭素原子のキラリティが単一である物質を用いることができる。例えば、上記物質がアミノ酸である場合、Ｌ−アミノ酸またはＤ−アミノ酸の一方を出発物質として用いることにより、Ｌ−アミノ酸およびＤ−アミノ酸の混合物を生成することができる。
【０１１７】
別の実施形態では、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質として、当該不斉炭素原子のキラリティが単一でない物質を用いることができる。例えば、上記物質がアミノ酸である場合、比率が異なるＬ−アミノ酸およびＤ−アミノ酸の混合物を出発混合物として用いることにより、出発混合物よりも比率が近いＬ−アミノ酸およびＤ−アミノ酸の混合物を生成することができる。
【０１１８】
本発明の方法において、立体異性体（生成物）は、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質（反応の出発原料）との混合物の形態において得ることができる。立体異性体は、所望の方法により、このような出発原料から分離された形態（精製物）として提供することもできる。例えば、生成物の出発原料からの分離は、キラル分取カラムにより行うことができる（Ｓｅｐａｒａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｐｕｒｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，２００７．５４（３）：ｐ．３４０−３４８）。分離はまた、（ｉ）混合物をキラル誘導体化試薬でジアステレオマー化し、（ｉｉ）ジアステレオマー化した生成物をカラムで出発原料から分離し、（ｉｉｉ）ジアステレオマー化した生成物から誘導体化試薬を切断して生成物を生成し、（ｉｖ）生成物を単離または精製することにより、行うことができる。
【０１１９】
２−２−４．反応条件
反応は、適宜行うことができる。例えば、上記式の化合物は、０．１ｍＭ〜０．２Ｍ等のモル濃度で用いることができる。水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質は、当該物質の立体異性体について所望される生産量によっても異なるが、１ｍＭ〜２Ｍ等のモル濃度で用いることができる。使用される上記物質と上記式の化合物とのモル比（上記物質／上記式の化合物）は、例えば１／１０〜１００（好ましくは１〜５０、より好ましくは２〜２０）であってもよい。
【０１２０】
反応は、温和な条件下で行うことができる。例えば、反応温度は、反応が進行する限り特に限定されないが、非加熱条件の温度で行うことができる。非加熱条件の温度としては、例えば５〜５０℃を挙げることができる。反応は、好ましくは１０〜４０℃、より好ましくは室温（１５〜３０℃）で行われてもよい（実施例中の反応は、このような温度範囲にある室温で行われている）。
【０１２１】
反応で用いられる溶媒としては、任意の適切な溶媒を用いることができるが、水溶系溶媒が好ましい。水溶系溶媒としては、例えば、水、および水と他の成分（例、親水性有機溶媒）を含む混合液が挙げられる。親水性有機溶媒としては、例えば、アルコール溶媒（例、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール）、ケトン溶媒（例、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、メチルブチルケトン）、エーテル溶媒（例、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジイソプロピルエーテル、ジオキサン）、エステル溶媒（例、酢酸エチル、酢酸ブチル、プロピオン酸ブチル、酪酸ブチル）、カルボン酸溶媒（例、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、乳酸）が挙げられる。水溶系溶媒はまた、プロトン性溶媒、または非プロトン性極性溶媒であってもよい。プロトン性溶媒とは、プロトン供与基（例、ヒドロキシル基、水素原子含有アミノ基）を含む有機溶媒をいう。プロトン性溶媒の代表例は、水、アルコール、カルボン酸溶媒、およびアミン溶媒である。反応で用いられる溶媒は、交換可能な重水素を有する溶媒（例、Ｄ２Ｏ）、もしくは交換可能な三重水素を有する溶媒（例、ＨＴＯ）であってもよく、または交換可能な重水素もしくは三重水素を有する成分を含む溶媒であってもよい。このような溶媒を用いると、アミノ化合物またはその立体異性体中の交換可能な水素原子が、このような溶媒中の水素原子と交換されることにより、アミノ化合物またはその立体異性体中の水素原子を重水素または三重水素に交換することができる。また反対に、同位体標識されていないプロトン性溶媒（例、Ｈ２Ｏ）を用いた場合、重水素または三重水素で標識されたアミノ化合物を、脱重水素化もしくは脱三重水素化することもできる。
【０１２２】
好ましくは、反応効率の向上等の観点から、反応は、塩基の存在下で行われてもよい。塩基としては、例えば、有機塩基、および無機塩基が挙げられる。有機塩基としては、例えば、トリエチルアミン、トリメチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン、ジアザビシクロウンデセン、ジアザビシクロノネン、ピリジン、２，６−ルチジンが挙げられる。無機塩基としては、例えば、アンモニウム、金属塩が挙げられる。このような金属塩としては、例えば、水酸化物塩（例、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化カルシウム）、有機イオンと水酸化物塩の組み合わせ（例：水酸化テトラ−ｎ−ブチルアンモニウム）が挙げられる。好ましくは、反応後の立体異性体の単離の観点から、減圧条件で除去可能な揮発性有機塩基（例、上述した有機塩基）を使用してもよい。反応に用いられる塩基の量は、特に限定されないが、例えば、使用される塩基と上記式の化合物とのモル比（使用される塩基／上記式の化合物）は、例えば１００００〜１／１０、好ましくは１０００〜１、より好ましくは１００〜１０である。あるいは、塩基の存在下における反応は、反応で用いられる溶媒のｐＨにより規定することもできる。例えば、塩基の存在下における溶媒のｐＨは、例えば８．５〜１３．５、好ましくは９．５〜１２．５、より好ましくは１０〜１１．５である。
【０１２３】
反応は、種々の規模において行うことができるが、後述する分離方法の種類に応じて、規模を選択することができる。例えば、分離方法が晶析である場合、上述したように小規模の系では目的物を実質的に分離（単離）できないことを考慮すると、反応は、中規模から大規模で行われることが好ましい。一方、分離方法が晶析以外の分離方法で行われる場合、分離方法の具体的な種類、および本発明の方法を用いる意図等の因子にもよるが、反応は、任意の規模で行うことができる。しかし、本発明の方法が小規模においても好適に行うことができることを考慮すると、反応は、低容量で行われてもよい。このような低容量は、例えば１μＬ〜１０ｍＬ、好ましくは１０μＬ〜１ｍＬの容量であってもよい。
【０１２４】
２−３．分離工程（２）
本発明の方法によれば、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質のキラリティの変換は、常温等の温和な条件で進行する。したがって、反応系に含まれる上記物質およびその立体異性体の比率の維持のためには、上記物質およびその立体異性体から上記式の化合物を速やかに分離する必要がある。したがって、本分離工程により、上記物質およびその立体異性体の比率の維持、ひいては立体異性体混合物の品質の安定化を実現することができる。
【０１２５】
分離は、反応系の規模、および分離基の種類等の因子を考慮して適宜行うことができる。例えば、反応系が小規模の系である場合、上述したように晶析では目的物を実質的に分離（単離）できないことを考慮すると、分離は、晶析以外の方法（例、分離基の種類に応じた分離方法）で行うことが好ましい。一方、反応系が中規模から大規模の系である場合、分離方法は、任意の分離方法で行われてもよいが、分離基を利用する観点から、分離基の種類に応じた分離方法で行われることが好ましい。
【０１２６】
分離基の種類に応じた分離方法としては、例えば、分子間相互作用（例、疎水性相互作用を利用する分離方法、親水性相互作用を利用する分離方法、親和性相互作用を利用する分離方法）、共有結合を利用する分離方法が挙げられる。
【０１２７】
疎水性相互作用を利用する分離方法としては、例えば、クロマトグラフィー（例、カラムクロマトグラフィー、薄層クロマトグラフィー）、溶媒抽出法が挙げられる。クロマトグラフィーとしては、例えば、疎水性の高い物質を先に溶出する親水性クロマトグラフィー（順相クロマトグラフィー）、および疎水性の高い物質を後に溶出する（または保持する）疎水性クロマトグラフィー（逆相クロマトグラフィー）、イオン性のものを保持するイオン交換クロマトグラフィーが挙げられる。クロマトグラフィーにおける担体および溶媒は、クロマトグラフィーの様式（順相または逆相）、および水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質の種類等の因子に応じて、適宜選択することができる。溶媒抽出法は、例えば、上記式の化合物を選択的に抽出できる疎水性溶媒を用いて行うことができる。このような疎水性溶媒としては、例えば、ジクロロメタン、クロロホルム、酢酸エチル、ジエチルエーテル、ノルマルヘキサン、エタノール、イソプロパノールが挙げられる。また、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質およびその立体異性体を抽出できる親水性溶媒としては、例えば水、親水性有機溶媒（例、メタノール、テトラヒドロフラン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトニトリル）、およびこれらの混合液が挙げられる。親水性溶媒としては、使用する疎水性溶媒と混和しないものを選択する必要があるが、当業者であれば、このような親水性溶媒を適宜選択することができる。
【０１２８】
親水性相互作用を利用する分離方法としては、例えば、クロマトグラフィー（例、カラムクロマトグラフィー、薄層クロマトグラフィー）、溶媒抽出法が挙げられる。クロマトグラフィーとしては、例えば、親水性の低い物質を先に溶出する親水性クロマトグラフィー（順相クロマトグラフィー）、および親水性の低い物質を後に溶出する（または保持する）疎水性クロマトグラフィー（逆相クロマトグラフィー）、イオン性のものを保持するイオン交換クロマトグラフィーが挙げられる。クロマトグラフィーにおける担体および溶媒は、クロマトグラフィーの様式（順相または逆相）、および水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質の種類等の因子に応じて、適宜選択することができる。溶媒抽出法は、親水性溶媒を用いて行うことができる。例えば、上記式の化合物を選択的に抽出できる親水性溶媒としては、例えば水、親水性有機溶媒（例、メタノール、テトラヒドロフラン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトニトリル）、およびこれらの混合液が挙げられる。また、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質およびその立体異性体を抽出できる疎水性溶媒としては、例えば、ジクロロメタン、クロロホルム、酢酸エチル、ジエチルエーテル、ノルマルヘキサン、エタノール、イソプロパノールが挙げられる。疎水性溶媒としては、使用する親水性溶媒と混和しないものを選択する必要があるが、当業者であれば、このような疎水性溶媒を適宜選択することができる。
【０１２９】
親和性相互作用を利用する分離方法としては、例えば、親和性物質を用いる固相法が挙げられる。親和性相互作用を利用する分離方法で利用される親和性物質は、上記式の化合物が有する分離基における親和性部分の種類に応じて適宜選択することができる。親和性物質を用いる固相法では、例えば、反応工程で得られた反応液を、親和性物質を固定した固相（例、カラム、プレート等の支持体、磁性粒子等の粒子）に接触させることにより、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質およびその立体異性体から上記式の化合物を分離することができる。
【０１３０】
共有結合を利用する分離方法としては、例えば、共有結合を形成可能な物質を用いる固相法が挙げられる。共有結合を利用する分離方法で利用される共有結合を形成可能な物質は、上記式の化合物が有する分離基における共有結合を形成可能な部分の種類に応じて適宜選択することができる。共有結合を形成可能な物質を用いる固相法では、例えば、反応工程で得られた反応液を、共有結合を形成可能な物質を固定した固相（例、カラム、プレート等の支持体、磁性粒子等の粒子）に接触させることにより、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質およびその立体異性体から上記式の化合物を分離することができる。
【０１３１】
３．変換試薬
本発明はまた、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質のその立体異性体への変換試薬を提供する。
【０１３２】
本発明の変換試薬は、式（Ｉ）の化合物を含む。式（Ｉ）の化合物は、好ましくは式（ＩＩ）の化合物であり、より好ましくは式（ＩＩＩ）の化合物である。これらの化合物の詳細（例、これらの化合物中の基）は、上述したものと同様である。
【０１３３】
本発明の変換試薬は、粉末（例、凍結乾燥粉末）、または液体の形態として提供することができる。
【０１３４】
本発明の変換試薬は、組成物の形態で提供されてもよい。例えば、本発明の変換試薬は、上記式の化合物を含む水溶液またはその凍結物として提供されてもよい。水溶液は、上述したとおりである。本発明の変換試薬は、上記式の化合物を、例えば０．１ｍＭ〜１０Ｍ、好ましくは０．５ｍＭ〜５Ｍ、より好ましくは１ｍＭ〜１Ｍの濃度で含むことができる。
【０１３５】
本発明の変換試薬はまた、上記式の化合物、および塩基を含む組成物として提供されてもよい。塩基は、上述したとおりである。本発明の変換試薬は、塩基を、例えば１ｍＭ〜１００Ｍ、好ましくは５ｍＭ〜５０Ｍ、より好ましくは１０ｍＭ〜１０Ｍの濃度で含むことができる。上記式の化合物の種類および濃度、ならびに上記式の化合物に対する塩基のモル比は、上述したとおりである。
【０１３６】
本発明の変換試薬はさらに、上記式の化合物、塩基、および水溶液を含む組成物（例、保存水溶液）として提供されてもよい。上記式の化合物および塩基の種類および濃度、ならびに上記式の化合物に対する塩基のモル比は、上述したとおりである。水溶液のｐＨは、上述したとおりである。
【実施例】
【０１３７】
次に実施例を示して本発明をさらに詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【０１３８】
（合成例）
以下の合成例１〜３により、キラリティ変換触媒（以下実施例中、単に「触媒」と呼ぶこともある。）として用いることができる５−ｏｃｔｏｘｙｍｅｔｈｙｌ−３−ｈｙｄｒｏｘｙ−２−ｍｅｔｈｙｌ−４−ｐｙｒｉｄｉｎｅｃａｒｂｏｘａｌｄｅｈｙｄｅ（「ｏｃｔｙｌｐｙｒｉｄｏｘａｌ」とも呼ぶ。）を調製した。
【０１３９】
合成例１：２，２，８−ｔｒｉｍｅｔｈｙｌ−４Ｈ−１，３−ｄｉｏｘｉｎｏ［４，５−ｃ］ｐｙｒｉｄｉｎｅ−５−ｍｅｔｈａｎｏｌ（化合物２）の調製
【０１４０】
【化１５】
2019055921.tif 000017
【０１４１】
２００ｍＬフラスコにｐｙｒｉｄｏｘｉｎｅ  ｈｙｄｒｏｃｈｌｏｒｉｄｅ（化合物１）３．０ｇをとり、アセトン５０ｍＬ中で懸濁させた。２，２−Ｄｉｍｅｔｈｏｘｙｐｒｏｐａｎｅ  １１ｍＬ（８．０ｅｑ）、ｐ−ｔｏｌｕｅｎｅｓｕｌｆｏｎｉｃ  ａｃｉｄ  ｍｏｎｏｈｙｄｒａｔｅ  １０ｇ（５．１ｅｑ）を加え、室温下一晩撹拌した。茶色の反応液を飽和ＮａＨＣＯ３水溶液にて中和し、アセトンを減圧留去後、水を加えてジクロロメタン５０ｍＬで３回抽出を行った。Ｎａ２ＳＯ４で乾燥後、ジクロロメタンを減圧留去した。ジクロロメタン、ヘキサンから目的物を再結晶することにより、２．４ｇ（９８％収率）の白色結晶である化合物２を得た。
【０１４２】
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）７．８２（ｓ，１Ｈ），４．９４（ｓ，２Ｈ），４．５５（ｓ，２Ｈ），２．３７（ｓ，３Ｈ），１．５５（ｓ，６Ｈ）；
１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）１４７．８６，１４６．０８，１３８．７１，１２９．２７，１２５．８９，９９．８０，６０．２９，５８．５８，２４．７７，１８．３２．
【０１４３】
合成例２：４−（ｈｙｄｒｏｘｙｍｅｔｈｙｌ）−２−ｍｅｔｈｙｌ−５−［（ｏｃｔｙｌｏｘｙ）ｍｅｔｈｙｌ］ｐｙｒｉｄｉｎ−３−ｏｌ（化合物４）の調製
【０１４４】
【化１６】
2019055921.tif 000018
【０１４５】
１００ｍＬフラスコに化合物２を１．０ｇ、水素化ナトリウム（５５％）を４１７ｍｇ（１．５ｅｑ）を加え、乾燥ＤＭＦ１５ｍＬに溶解させた。１−Ｂｒｏｍｏｏｃｔａｎｅを１．２５ｍＬ（１．５ｅｑ）加え、一晩６０℃で撹拌した。水を加え、ジクロロメタン２０ｍＬで３回抽出し、減圧留去した。また、濃縮液をヘキサン／酢酸エチル（４／１）混合液３０ｍＬに溶解し、飽和塩化ナトリウム水溶液１０ｍＬで３回洗った。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧留去し、化合物３の粗成生物を得た。ここに濃塩酸を５ｍＬ、メタノールを２ｍＬを加えて一晩撹拌し、懸濁液を飽和ＮａＨＣＯ３水溶液で中和してジクロロメタン１５ｍＬで３回抽出した。粗成生物をヘキサン／酢酸エチルから再結晶し、純粋な淡褐色固体の化合物４を９９６ｍｇ（２Ｓｔｅｐｓ，７４％収率）得た。
【０１４６】
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）８．７３（ｂｒ，２Ｈ），７．７２（ｓ，１Ｈ），５．０６（ｓ，２Ｈ），４．３３（ｓ，２Ｈ），３．３７（ｔ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，２Ｈ），２．４１（ｓ，３Ｈ），１．６０−１．４７（ｍ，２Ｈ），１．３９−１．１７（ｍ，１０Ｈ），０．９７−０．７３（ｍ，３Ｈ）；
１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）１５２．３２，１４７．６８，１３８．３７，１３１．５７，１２８．７０，７０．６０，６８．５４，６０．３３，３１．８２，２９．６５，２９．４０，２９．２２，２６．１８，２２．６４，１８．１２，１４．０８．
【０１４７】
合成例３：５−ｏｃｔｏｘｙｍｅｔｈｙｌ−３−ｈｙｄｒｏｘｙ−２−ｍｅｔｈｙｌ−４−ｐｙｒｉｄｉｎｅｃａｒｂｏｘａｌｄｅｈｙｄｅ（ｏｃｔｙｌｐｙｒｉｄｏｘａｌ、化合物５）の調製
【０１４８】
【化１７】
2019055921.tif 000019
１００ｍＬフラスコ中で化合物４を９９６ｍｇ、４０ｍＬジクロロメタンに溶解し、１０ｇの粉末二酸化マンガンを加え、アルゴン雰囲気下一晩撹拌した。得られた溶液をセライトにて濾過し、ジクロロメタンを減圧留去して目的物である黄色油状の化合物５を６０５ｍｇ（６１％収率）得た。
【０１４９】
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）１１．４７（ｓ，１Ｈ），１０．４３（ｓ，１Ｈ），８．０５（ｓ，１Ｈ），４．７１（ｓ，２Ｈ），３．５０（ｔ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，２Ｈ），２．５４（ｓ，３Ｈ），１．６８−１．４４（ｍ，２Ｈ），１．４０−１．０５（ｍ，１０Ｈ），１．１２−０．６６（ｍ，３Ｈ）；
１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）１９７．３６，１５３．９７，１５２．４８，１３９．４７，１３０．１１，１２０．４７，７０．９０，６７．５９，３１．７６，２９．６０，２９．３０，２９．１６，２６．１２，２２．６０，１８．７９，１４．０４．
【０１５０】
（触媒の保存溶液の調製例）
触媒の取り扱いをより簡便化するため、トリエチルアミン（ＴＥＡ）を水中に塩基として含む水溶液にｏｃｔｙｌｐｙｒｉｄｏｘａｌ（化合物５）をあらかじめ溶解させた保存溶液を調製した。コニカルチューブに化合物５を秤量し、純水にて２．８ｍｇ／ｍＬ（１０ｍｍｏｌ／Ｌ）の濃度となるように水を加えた。さらにトリエチルアミンを２１０ｍｍｏｌ／Ｌの濃度となるように加え（ｐＨ  約１１）、１ｍＬずつマイクロチューブに分注した。この溶液は−８０℃で凍結保存した。
【０１５１】
実施例１：アミノ酸のキラリティの変換反応および反応生成物の触媒からの分離
Ｏｃｔｙｌｐｙｒｉｄｏｘａｌ保存溶液を使用して、表２に示されるようにアミノ酸のキラリティを変換した。
【表２】
2019055921.tif 000020
【０１５２】
方法（Ａ）：触媒によるキラリティ変換反応（非加熱条件）
非加熱条件下の低容量の反応系において、アミノ酸のキラリティを変換した。具体的には、アミノ酸を反応用バイアルに秤量し、保存溶液を加え、室温下で反応を行った。Ｌｙｓに関しては、２塩酸塩となっていたため、トリエチルアミンを５０μＬ追加して反応を行った。反応後、以下に示した方法で触媒を分離した。分離後の溶液を１５ｍＬコニカルチューブにアミノ酸溶液として採取した。必要に応じて、採取したアミノ酸溶液から、遠心濃縮器にて水および塩基を除去してアミノ酸乾燥物を調製し、アミノ酸乾燥物の重量を回収重量として測定した。
【０１５３】
方法（Ｂ）：触媒によるキラリティ変換反応（加熱条件）
アミノ酸をマイクロウェーブ（ＭＷ）反応用バイアル（０．２−０．５ｍＬ用）に秤量し、保存溶液３００μＬを加え、ＭＷ反応装置にて２００℃で１５分間加熱した。反応後の操作は方法（Ａ）と同じである。
【０１５４】
（触媒の分離）
固相抽出（ＳＰＥ）カラムにアセトニトリルを通液した後、純水で通液することによりコンディショニングを行った。反応生成物（アミノ酸のＤ体およびＬ体の混合物）を含む反応溶液をカラムに直接ロードし、純水を流し、触媒のみをカラムに保持させることによって触媒を分離（除去）した。
安定同位体標識体アミノ酸の触媒からの分離のため、ＧＬサイエンス製１ｇ／６ｍＬのＩｎｅｒｔＳｅｐ（登録商標）Ｃ１８カラム（疎水性相互作用クロマトグラフィー用カラム）を使用した。
【０１５５】
（触媒の分離の確認）
反応生成物（アミノ酸のＤ体およびＬ体の混合物）からの触媒の分離を、以下の条件および構成の装置を利用して確認した。キラリティの変換後に単離された試料を、１０ｍｇ／ｍＬ溶液として調製した。
・デガッサー：Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ製  １２００  Ｓｅｒｉｅｓ  Ｇ１３７９Ｂ  Ｄｅｇａｓｓｅｒ
・ポンプ：Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ製  １２００  Ｓｅｒｉｅｓ  Ｇ１３１２Ａ  Ｂｉｎ  Ｐｕｍｐ
・オートサンプラー：Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ製  １２００  Ｓｅｒｉｅｓ  Ｇ１３６７Ｂ  ＨｉＰ−ＡＬＳ
・カラム恒温槽：Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ製  １２００  Ｓｅｒｉｅｓ  Ｇ１３１６Ａ  ＴＣＣ
・質量分析計：ＡＢ  ＳＣＩＥＸ製  ３２００  ＱＴＲＡＰ（登録商標）
・制御ソフトウェア：ＡＢ  ＳＣＩＥＸ製  Ａｎａｌｙｓｔ（登録商標）１．６．２
【０１５６】
（分析条件）
・質量分析計設定
ＣＵＲ：１５        ＴＥＭ：６００
ＣＡＤ：３          ＧＳ１：３０
ＩＳ  ：５０００    ＧＳ２：７０
・移動相Ａ液：ギ酸０．１％水溶液
・移動相Ｂ液：アセトニトリル
・カラム：ＧＬ  Ｓｃｉｅｎｃｅ製  Ｉｎｅｒｔｓｉｌ（登録商標）Ｃ８−３，３μｍ（２．１ｘ５０ｍｍ）
・カラム恒温槽温度：４０℃
・オートサンプラー温度：４℃
・測定トランジション（表３）
【表３】
2019055921.tif 000021
【０１５７】
・Ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ  Ｖｏｌｕｍｅ：５μＬ
・グラジエント条件（表４）
【表４】
2019055921.tif 000022
【０１５８】
その結果、本グラジエント条件下で本来は保持時間５．７４分に溶出するはずである触媒のピークは、検出されなかった。
【０１５９】
以上より、反応生成物（アミノ酸のＤ体およびＬ体の混合物）からの触媒の分離が確認された。
【０１６０】
アミノ酸のキラリティの変換効率の確認（１）
（誘導体化による光学分割）
アミノ酸溶液は、０．１ｍｍｏｌ／Ｌ程度になるよう、水または０．０１％塩酸にアミノ酸乾燥物（方法（Ａ）を参照）を溶解し、サンプル溶液として用いた。アセトニトリル／ホウ酸緩衝溶液（１／１，ｖ／ｖ）６０μＬに対し、アミノ酸希釈液１０μＬを加え、そこに光学分割によるＤ体およびＬ体の分析を可能にする誘導体化試薬（（Ｒ）−ＰＮＰ−ＰＤＥＡ、国際公開第２０１７／０５７４３３号）のアセトニトリル溶液（１０ｍｇ／ｍＬ）を１０μＬ加えて撹拌し、室温で１０分間以上反応させて、Ｄ体およびＬ体を光学分割可能な誘導体を作製した。反応後にギ酸０．１％溶液４２０μＬを加えて反応を停止させた。以上の方法により調製した溶液を以下のＬＣ−ＭＳによる測定に付し、Ｄ体およびＬ体のピーク面積値を比較し、キラリティの変換効率を算出した。
【０１６１】
・ＨＰＬＣ：島津製作所製  Ｎｅｘｅｒａ  Ｘ２  ＣＢＭ−２０Ａ
・質量分析計：ＡＢ  ＳＣＩＥＸ製  Ｔｒｉｐｌｅ  Ｑｕａｄ（商標）６５００
・移動相Ａ液：ギ酸０．１％水溶液
・移動相Ｂ液：アセトニトリル／水／ギ酸（９０／１０／０．１）
・カラム：Ｗａｔｅｒｓ製  Ａｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ（登録商標）ＢＥＨ−Ｐｈｅｎｙｌ，１．７μｍ（２．１ｘ５０ｍｍ）
・Ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ  Ｖｏｌｕｍｅ：１μＬ
・質量分析計設定
ＣＵＲ：４０      ＴＥＭ：６００
ＣＡＤ：８          ＧＳ１：７０
ＩＳ  ：４５００    ＧＳ２：７０
・測定トランジション（表５）
【０１６２】
【表５】
2019055921.tif 000023
【０１６３】
・グラジエント条件（表６）
【表６】
2019055921.tif 000024
【０１６４】
生成したＤ体アミノ酸の割合（％Ｄ）は、以下の式で計算した。
％Ｄ＝（Ｄ体ピークエリア値）／｛（Ｄ体ピークエリア値）＋（Ｌ体ピークエリア値）｝×１００
【０１６５】
結果を表７に示す。
【０１６６】
【表７】
2019055921.tif 000025
【０１６７】
その結果、反応後における顕著なＤ体の増加が確認された（表７）。
【０１６８】
以上より、本発明で用いられた触媒は、キラリティの変換効率に優れることが示された。また、ラセミ化反応効率が悪いプロリンに関しても、加熱を施すことによりラセミ化を行うことが可能であることが示された。
【０１６９】
アミノ酸のキラリティの変換効率の確認（２）
ＴｈｒおよびＨｉｓ、ならびに以降の実施例２および参考例１に関しては、（１）と同様の「誘導体化」に加え、以下の条件でキラリティの変換効率を測定した（単離後の乾燥重量の測定は行わなかった）。
【０１７０】
・デガッサー：島津製作所製ＤＧＵ−１４Ａ
・ポンプ：島津製作所製ＬＣ−１０ＡＤ  ＶＰ
・オートサンプラー：島津製作所製ＳＩＬ−ＨＴＣ
・カラム恒温槽：島津製作所製ＣＴＯ−１０ＡＤ  ＶＰ
・質量分析計：島津製作所製ＬＣＭＳ−２０１０Ａ
・制御ソフトウェア：島津製作所製ＬａｂＳｏｌｕｔｉｏｎｓ  ＬＣＭＳ  Ｖｅｒ．３．７０  ．３９０
【０１７１】
（分析条件）
・装置設定
ネブライザガス流量：１．５Ｌ／ｍｉｎ
ＣＤＬ温度：２００℃
ヒートブロック温度：２００℃
検出器電圧：１．５ｋＶ
モード：ＳＩＭ  ポジティブモード
Ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ  Ｖｏｌｕｍｅ：１μＬ
・カラム恒温槽温度：４０℃
・オートサンプラー温度：４℃
・移動相Ａ液：ギ酸０．１％水溶液
・移動相Ｂ液：アセトニトリル
・カラム：Ｗａｔｅｒｓ製  Ａｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ（登録商標）ＢＥＨ−Ｐｈｅｎｙｌ，１．７μｍ（２．１ｘ５０ｍｍ）
（Ｌｏｔ．  Ｎｏ．  ０１１８３９１０４１５７０）
・測定ＳＩＭ（ｍ／ｚ）：  ４１４．１（Ｔｈｒ）／２２５．６５（Ｈｉｓ）
・Ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ  Ｖｏｌｕｍｅ：１μＬ
・グラジエント条件（表８）
【０１７２】
【表８】
2019055921.tif 000026
【０１７３】
結果を表９に示す。
【表９】
2019055921.tif 000027
【０１７４】
その結果、Ｔｈｒ、ＨｉｓともにＤ体を生じることができた。（反応前の光学純度測定は行っていないが、どちらの反応もＡｌｄｒｉｃｈ製純粋Ｌ体試薬を原料として使用した。）
【０１７５】
以上より、上記実験と同様に、本発明で用いられた触媒は、キラリティの変換が可能であることが示された。本発明で用いられた触媒はまた、ヒスチジンに関しても、加熱を施すことによりキラリティの変換を高効率で行うことが可能であることが示された。
【０１７６】
参考例１：非加熱条件下の低容量の反応系における種々の芳香族アルデヒド化合物によるアミノ酸のキラリティの変換効率の検討
非加熱条件下の低容量の反応系でアミノ酸のキラリティの変換効率を検討した。
具体的には、アルデヒド基を有する種々の芳香族化合物（触媒）をアミノ酸に対して１当量用いて、アミノ酸のキラリティの変換効率を検討した。使用した化合物を以下に示す。
【化１８】
2019055921.tif 000028
【０１７７】
アミノ酸のモデル基質としてＬ−Ｐｈｅを使用し、それぞれアミノ酸に対して１当量のアルデヒドおよび塩基として４当量のトリエチルアミンを使用し、室温で２４時間反応を行った。反応後のＤ−Ｐｈｅの割合を、ＬＣ−ＭＳのピークエリア比で比較した。溶媒には、ＴＨＦ／水＝１／１（ｖ／ｖ）混合溶媒を１ｍＬ使用した。
反応の詳細は、下記表１０のとおりである。
【０１７８】
【表１０】
2019055921.tif 000029
【０１７９】
結果を表１１に示す。
【表１１】
2019055921.tif 000030
【０１８０】
その結果、非加熱条件下の低容量の反応系において、アルデヒド基を有する芳香族環化合物が電子欠乏性である場合、アミノ酸のキラリティの変換効率が向上する傾向が認められた（Ｅｎｔｒｙ１とＥｎｔｒｙ２を参照）。また、芳香族環化合物におけるアルデヒド基に対するオルト位のヒドロキシル基は、アミノ酸のキラリティの変換効率を著しく向上させた（Ｅｎｔｒｙ１とＥｎｔｒｙ３を参照）。さらに、アルデヒド基およびヒドロキシル基をオルト位に有する芳香族環化合物がピリジン化合物である場合、アミノ酸のキラリティの変換効率が特に高かった（Ｅｎｔｒｙ３とＥｎｔｒｙ４を参照）。
【０１８１】
したがって、実施例１において想定される反応機構は、以下のとおりである。
【化１９】
2019055921.tif 000031
〔反応中間体は、芳香族環によるキノイド構造の形成（共鳴式を参照）、芳香族環上のヒドロキシル基によるイミンの窒素原子との水素結合の形成（点線を参照）により、安定化していると推測される。Ｒは、α−アミノ酸の側鎖である。〕
【０１８２】
以上より、アルデヒド基およびヒドロキシル基をオルト位に有するピリジン化合物が、非加熱条件下の低容量の反応系において、アミノ酸のキラリティの変換効率に特に優れることが確認された。
【０１８３】
参考例２：触媒に対する炭化水素基の導入によるアミノ酸のキラリティの変換効率に対する影響の検討
触媒に対する炭化水素基の導入によるアミノ酸のキラリティの変換効率に対する影響を検討した。より具体的には、炭化水素基が導入された触媒であるｏｃｔｙｌｐｙｒｉｄｏｘａｌ（化合物５）、およびＰｙｒｉｄｏｘａｌ（コントロール）を用いて、アミノ酸のキラリティの変換効率を比較した。
【化２０】
2019055921.tif 000032
【０１８４】
反応条件の詳細は下記表１２のとおりである（その他の条件は、参考例１と同様である）。
【０１８５】
【表１２】
2019055921.tif 000033
【０１８６】
結果を表１３に示す。
【０１８７】
【表１３】
2019055921.tif 000034
【０１８８】
その結果、Ｐｙｒｉｄｏｘａｌの炭化水素基導入誘導体であるＯｃｔｙｌｐｙｒｉｄｏｘａｌは、Ｐｙｒｉｄｏｘａｌに比し、アミノ酸のキラリティの変換効率に優れていた。
【０１８９】
以上より、アルデヒド基およびヒドロキシル基をオルト位に有するピリジン化合物の炭化水素基導入誘導体は、アミノ酸のキラリティの変換効率に優れることが確認された。
【０１９０】
参考例３：触媒候補物の疎水度の評価
疎水性相互作用を利用してアミノ酸を触媒から分離する場合、触媒とアミノ酸との疎水度が異なる値を採る必要がある。そこで、触媒候補物およびアミノ酸の疎水度を評価した。疎水度の指標として、ＬｏｇＤ値を、ＢＩＯＶＩＡ社Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｓｔｕｄｉｏ  バージョン２０１７Ｒ２により計算した。
触媒候補物として、（ａ）Ｐｙｒｉｄｏｘａｌ、および（ｂ）Ｐｙｒｉｄｏｘａｌのヒドロキシメチルにおけるヒドロキシ基（ＯＨ）中の水素原子が炭化水素原子数１〜１３個の直鎖アルキル基（Ｃ１〜Ｃ１３）で置換された誘導体を利用することにより、Ｐｙｒｉｄｏｘａｌの誘導体化に必要とされる炭素原子数を評価した。
結果を表１４に示す。
【０１９１】
【表１４】
2019055921.tif 000035
【０１９２】
その結果、アミノ酸のＬｏｇＤ値が約−１．５以下の値を示すことを考慮すると、疎水性相互作用を利用したアミノ酸からの触媒の十分な分離のためには、触媒のＬｏｇＤ値が約０以上であることが好ましいと考えられた。そこで、このようなＬｏｇＤ値を示す触媒候補物を探索したところ、−ＣＨ２−ＯＨ部分におけるヒドロキシル基の水素原子が炭素原子数２以上（好ましくは３以上）のアルキル基で置換された炭素原子数３以上（好ましくは４以上）のアルキルオキシメチル部分を有するＰｙｒｉｄｏｘａｌ誘導体が０以上のＬｏｇＤ値を示すことが見出された（表１４）。
【０１９３】
以上より、疎水性相互作用を利用したアミノ酸からの触媒の十分な分離のためには、３以上（好ましくは４以上）の炭素原子を含む疎水性基を有するＰｙｒｉｄｏｘａｌ誘導体が好ましいことが確認された。
また、Ｐｙｒｉｄｏｘａｌはメチルを置換基として有するピリジン化合物であることを考慮すると、置換基としてメチルを有しないピリジン化合物である場合には、４以上の炭素原子を含む疎水性基が、疎水性相互作用を利用したアミノ酸からの触媒の十分な分離のために好ましいと考えられた。
したがって、疎水性相互作用を利用する分離方法により、水素原子含有アミノ基を有する不斉炭素原子を含む物質およびその立体異性体から上記式の化合物を良好に分離するためには、置換基（例、メチル）の有無にかかわらず、一般的に、上記物質およびその立体異性体から上記式の化合物を分離する能力を有する基として、４以上の炭素原子を含む疎水性基を用いるのが好ましいと考えられる。
【０１９４】
また、触媒の水溶性反応系への十分な溶解性の確保の観点からは、Ｐｙｒｉｄｏｘａｌ誘導体において、ヒドロキシメチレン基におけるヒドロキシ部分の水素原子が、ＬｏｇＤ値が５以下の値を示す炭素原子数１２以下の基により置換されることが好ましいと考えられた（表１４）。
【産業上の利用可能性】
【０１９５】
本発明の方法は、例えば、標準物質（例、クロマトグラフィー法における標準物質、質量分析用途に用いる同位体標識立体異性体内標準物質）として使用することができる、アミノ化合物の立体異性体の調製に有用である。
本発明の変換試薬は、例えば、本発明の方法の簡便な実施に有用である。
本発明の化合物は、例えば、本発明の方法に好適に用いることができる。