(57)【要約】【課題】  本発明の課題は、極大吸収波長が５７０〜６２０ｎｍである吸収極大を有し、蛍光発光が抑制され、極大吸収波長変化が少ない着色組成物、該着色組成物を含有するディスプレイ用フィルター及びディスプレイを提供することにある。【解決手段】  本発明の着色組成物は、スクアリリウム系化合物と、炭素フラーレン及び／又はその誘導体とを含有する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
スクアリリウム系化合物と、炭素フラーレン及び／又はその誘導体とを含有することを特徴とする着色組成物。
【請求項２】
前記スクアリリウム系化合物の極大吸収波長が５７０ｎｍ以上６２０ｎｍ以下である、請求項１に記載の着色組成物。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の着色組成物を含有するディスプレイ用フィルター。
【請求項４】
請求項３に記載のディスプレイ用フィルターを備えるディスプレイ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、着色組成物、それを含有するディスプレイ用フィルター及びディスプレイに関し、更に詳しくは、極大吸収波長が５７０〜６２０ｎｍである吸収極大を有し、蛍光発光が抑制され、極大吸収波長変化が少ない着色組成物、それを含有するディスプレイ用フィルター及びディスプレイに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ディスプレイ装置の光源として、白色ＬＥＤや白色ＯＬＥＤが用いられることが多くなっている。白色ＬＥＤの発光方式にはいくつかの種類があり、Ｒ（赤）、Ｇ（緑）、Ｂ（青）のそれぞれの光を発するＬＥＤを並べて白色光を得る方式のものや、青色ＬＥＤからの青色発光と黄色蛍光体からの黄色発光の組み合わせや、青色ＬＥＤからの青色発光、緑色蛍光体からの緑色発光及び赤色蛍光体からの赤色発光の組み合わせにより白色光を得る方式のものがある。白色ＯＬＥＤの発光方式にもいくつかの種類があり、赤色、緑色、青色のそれぞれの光を発する層を積層させたものや、青色、黄色のそれぞれの光を発する層を積層させたものがある。
【０００３】
得られた白色光のスペクトルには５９０ｎｍ付近の領域にオレンジ色を示す光が含まれており、この領域の光の発光強度が高いと色純度が低下することが知られていた。
【０００４】
特許文献１には、標準比視感度曲線の中心波長近傍に極大吸収値を有する有機色素として特定のスクアリリウム化合物を用いることで、ＣＲＴ用フィルターにおいて、視野の明るさを保ちつつ眩しさを抑え、鮮明な色感が得られることが記載されている。
【０００５】
特許文献２には、特定の非対称スクアリリウム化合物を用いることで、プラズマディスプレイパネル用フィルターの耐久性を向上できることが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平１０−２０４３０４号公報
【特許文献２】特開２００４−９９７１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明者らが検討したところ、色素として、特許文献１や２に記載されたスクアリリウム系化合物を単体で用いた場合、波長５７０〜６２０ｎｍにおける吸収極大によって色再現性が向上されるものの、スクアリリウム系化合物特有の蛍光発光があり、特に白色光を光源として利用する方式においては色再現性の改善が依然として不十分であることが判明した。さらに、溶液中とフィルム中とで極大吸収波長変化が大きく、溶液中での評価結果に基づいてフィルム化後の光学特性を調整することが困難であることが判明した。
【０００８】
そこで本発明は、極大吸収波長が５７０〜６２０ｎｍである吸収極大を有し、蛍光発光が抑制され、極大吸収波長変化が少ない着色組成物、該着色組成物を含有するディスプレイ用フィルター及びディスプレイを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは上記課題を解決するために鋭意検討を行った結果、スクアリリウム系化合物と、炭素フラーレン等を共存させることで、上記課題を解決できることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明は以下を要旨とする。
【００１０】
［１］  スクアリリウム系化合物と、炭素フラーレン及び／又はその誘導体とを含有することを特徴とする着色組成物。
［２］  前記スクアリリウム系化合物の極大吸収波長が５７０ｎｍ以上６２０ｎｍ以下である、［１］に記載の着色組成物。
［３］  ［１］又は［２］に記載の着色組成物を含有するディスプレイ用フィルター。
［４］  ［３］に記載のディスプレイ用フィルターを備えるディスプレイ。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、極大吸収波長が５７０〜６２０ｎｍである吸収極大を有し、蛍光発光が抑制され、極大吸収波長変化が少ない着色組成物、該着色組成物を含有するディスプレイ用フィルター及びディスプレイを提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態を具体的に説明するが、本発明は、以下の実施の形態に限定されるものではなく、その要旨の範囲内で種々に変更して実施することができる。
なお、本発明において、「（メタ）アクリル」とは「アクリル及び／又はメタクリル」を意味し、「（メタ）アクリレート」、「（メタ）アクリロイル」についても同様である。
また、本発明において「全固形分」とは、着色組成物中に含まれる、溶剤以外の全成分を意味するものとする。
さらに、本発明において、「重量平均分子量」とは、ＧＰＣ（ゲルパーミエーションクロマトグラフィー）によるポリスチレン換算の重量平均分子量（Ｍｗ）をさす。
【００１３】
［着色組成物］
本発明の着色組成物は、スクアリリウム系化合物と、炭素フラーレン及び／又はその誘導体を含有する。また、必要に応じて更に、溶剤、バインダー樹脂、粘着剤等を含んでいてもよい。
【００１４】
＜スクアリリウム系化合物＞
本発明の着色組成物は、スクアリリウム系化合物を含有する。スクアリリウム系化合物は波長３８０〜４５０ｎｍの短波長領域における副吸収が少なく、波長５７０〜６２０ｎｍにおいて吸収極大を有するため、色純度が良好になるディスプレイ用フィルターを得ることができる。
【００１５】
スクアリリウム系化合物とは、少なくとも２つのカルボニル基からなる四員環を有する化合物である。例えば、中央に四員環を有し、その左右に環を有するものが挙げられる。左右の環は同一のものでも異なるものでもよく、対称スクアリリウム系化合物であっても非対称スクアリリウム系化合物であってもよい。
【００１６】
スクアリリウム系化合物の中でも、可視領域に吸収極大を持たせる観点から下記式（Ｉ）で表される化合物が好ましい。
【００１７】
【化１】
2019127553.tif 000002
【００１８】
式（Ｉ）中、Ａ1及びＡ2は各々独立に、置換基を有していてもよい芳香族環基を表す。
【００１９】
芳香族環基としては、芳香族炭化水素環基と芳香族複素環基が挙げられる。芳香族環基の炭素数は特に限定されないが２以上が好ましく、３以上がより好ましく、４以上がさらに好ましく、５以上がよりさらに好ましく、６以上が特に好ましく、また、１２以下が好ましく、１０以下がより好ましい。炭素数を前記下限値以上とすることで電子供与性基の導入が容易となる傾向があり、また、前記上限値以下とすることで芳香族環の副吸収が抑えられる傾向がある。
【００２０】
芳香族炭化水素環基における環としては、単環であっても縮合環であってもよい。芳香族炭化水素環基としては、例えば、１個の遊離原子価を有する、ベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナントレン環、ペリレン環、テトラセン環、ピレン環、ベンズピレン環、クリセン環、トリフェニレン環、アセナフテン環、フルオランテン環、フルオレン環などの基が挙げられる。
このように、芳香族炭化水素環基における環は５員環でも、６員環でもよく、また、単環でも、縮合環でもよいが、副吸収を抑えるためには単環であることがさらに好ましく、ベンゼン環が特に好ましい。
【００２１】
一方で芳香族複素環基における環としては、単環であっても縮合環であってもよい。芳香族複素環基としては、例えば、１個の遊離原子価を有する、フラン環、ベンゾフラン環、チオフェン環、ベンゾチオフェン環、ピロール環、ピラゾール環、イミダゾール環、オキサジアゾール環、インドール環、カルバゾール環、ピロロイミダゾール環、ピロロピラゾール環、ピロロピロール環、チエノピロール環、チエノチオフェン環、フロピロール環、フロフラン環、チエノフラン環、ベンゾイソオキサゾール環、ベンゾイソチアゾール環、ベンゾイミダゾール環、ピリジン環、ピラジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、トリアジン環、キノリン環、イソキノリン環、シノリン環、キノキサリン環、フェナントリジン環、ベンゾイミダゾール環、ペリミジン環、キナゾリン環、キナゾリノン環、アズレン環などの基が挙げられる。
【００２２】
芳香族環基が有していてもよい置換基とは任意の置換基であるが、好ましくは、フッ素原子、塩素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数２〜２０アルコキシカルボニル基、炭素数２〜２０のアルキルカルボニル基、炭素数２〜２０のＰＥＧ型ヒドロキシエチル基、トリフルオロメチル基、炭素数１〜２０の置換基を有していてもよいシリル基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０の置換基を有していてもよいアミノ基、フッ素原子を有するアルキル基、水酸基などが挙げられる。
【００２３】
スクアリリウム系化合物の中でも、分子中に双極子モーメントを有し、Ｊ会合を促進する観点から下記一般式（ＩＩ）で表される非対称スクアリリウム系化合物が好ましい。
【００２４】
【化２】
2019127553.tif 000003
【００２５】
式（ＩＩ）中、Ａは置換基を有していてもよい芳香族複素環基を表し、Ｄは少なくとも１つの置換基を有する芳香族環基を表す。
ただし、前記芳香族環基が有する前記置換基の１つは、該芳香族環を形成する炭素原子と結合する原子が周期表第１５族原子である。また該置換基は、前記芳香族環を形成する他の炭素原子と結合して環を形成していてもよい。
なお、ＡとＤとは異なる基である。
【００２６】
非対称スクアリリウム系化合物において、片一方の基（前記式（ＩＩ）のＤ）を周期表第１５族原子を含む特定の置換基を有する芳香族環基とし、もう一方の基（前記式（ＩＩ）のＡ）を芳香族複素環基とすることで、非対称スクアリリウム骨格をより安定化させることができ、分子内に適度な双極子モーメントを付与することが可能となり、その結果、Ｊ会合体による分子間相互作用を強めることで、高いグラム吸光係数を付与し、かつ、吸収極大における半値幅を狭小化できる傾向がある。これによって非対称スクアリリウム系化合物は、吸収極大を波長５７０〜６２０ｎｍに持たせることができ、ＡとＤの間の交換反応も制御することが可能となり、波長５００〜６２０ｎｍにおける吸収極大の数を１つにできる傾向がある。
【００２７】
なお、本明細書において交換反応とは、下記式のようにＡ及びＤがスクアリリウム母骨格から脱離、再結合し、（ＩＩ’）、（ＩＩ’’）及び（ＩＩ）の混合物に変換されることを意味する。
【００２８】
【化３】
2019127553.tif 000004
【００２９】
また、周期表第１５族原子を含む置換基が、前記芳香族環基の他の炭素原子と結合して環を形成する場合には、Ｄの平面性が向上し、かつ、分子振動を制限することが可能となり、極大吸収の半値幅がより狭小となる傾向がある。
【００３０】
（Ａ）
前記式（ＩＩ）において、Ａは置換基を有していてもよい芳香族複素環基を表す。
芳香族複素環基における環としては、単環の複素環や縮合環の複素環が挙げられる。その炭素数は２以上が好ましく、３以上がより好ましく、また、９以下が好ましく、７以下がより好ましく、５以下がさらに好ましい。炭素数を前記下限値以上とすることで化合物を形成するために十分な反応性を担保できる傾向があり、また、前記上限値以下とすることで化合物の副吸収を抑えられる傾向がある。
【００３１】
芳香族複素環基としては例えば、１個の遊離原子価を有する、ピロール環、ピラゾール環、イミダゾール環、インドール環、オキサジアゾール環、オキサゾール環、イソオキサゾール環、チアゾール環、イソチアゾール環、ピロロイミダゾール環、ピロロピロール環、チエノピロール環、フロピロール環、ベンゾイミダゾール環、ベンゾイソオキサゾール環、ベンゾイソチアゾール環、ベンゾイミダゾール環、ピリジン環、ピラジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、トリアジン環、キノリン環、イソキノリン環、などの基が挙げられ、１個の遊離原子価を有するピロール環又はピラゾール環が好ましい。
【００３２】
芳香族複素環基を形成する炭素原子上には、任意の置換基を有してもよい。該置換基としては、好ましくは、フッ素原子、塩素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシル基、フェニル基、メシチル基、トリル基、シアノ基、炭素数２〜２０アルコキシカルボニル基、炭素数２〜２０のアルキルカルボニル基、炭素数２〜２０のＰＥＧ型ヒドロキシエチル基、炭素数２〜２０のアルキル基を有するアミド基、炭素数１〜２０のアルキル基が結合してなるジ置換又はモノ置換アミノ基、トリフルオロメチル基、炭素数１〜２０の置換基を有していてもよいシリル基、ニトロ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、フッ素原子を有するアルキル基、水酸基などが挙げられ、芳香族複素環の反応性と安定性を維持する観点から、炭素数１〜２０のアルキル基が好ましく、化合物の合成と溶解性の面からは、炭素数１〜１０のアルキル基が好ましい。
【００３３】
芳香族複素環基を形成するヘテロ原子上には、任意の置換基を有してもよい。該置換基としては、好ましくは、炭素数１〜２０のアルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基、置換基を有していてもよい芳香族複素環基、炭素数２〜２０のアルコキシカルボニル基、炭素数２〜２０のアルキルカルボニル基、炭素数１〜２０の置換基を有していてもよいシリル基が挙げられる。化合物の蛍光を抑えるためには、２位及び／又は６位に炭素数１〜２０のアルキル基を有するフェニル基であることが好ましい。一方で化合物の溶解性の面から、炭素数１〜１２のアルキル基であることが好ましい。該アルキル基における１価の遊離原子価を有する炭素原子は、１、２、３級のいずれでも良いが、立体的かさ高さから、２級又は３級がより好ましい。
【００３４】
上述した中でもＡとしては、芳香族複素環を形成する骨格に窒素原子を有するものが好ましく、副吸収を抑えるためには単環であることがより好ましく、窒素原子上に置換基を有するピロール環、又は窒素原子上に置換基を有するピラゾール環であることがさらに好ましい。
【００３５】
（Ｄ）
前記式（ＩＩ）中、Ｄは少なくとも１つの置換基を有する芳香族環基を表す。
ただし、前記芳香族環基が有する前記置換基の１つは、該芳香族環を形成する炭素原子と結合する原子が周期表第１５族原子である。また前記置換基は、前記芳香族環を形成する他の炭素原子と結合して環を形成していてもよい。
【００３６】
Ｄにおける芳香族環基としては、芳香族炭化水素環基が挙げられる。その炭素数は５以上が好ましく、６以上がより好ましく、また、１２以下が好ましく、１０以下がより好ましい。炭素数を前記下限値以上とすることで電子供与性基の導入が容易となる傾向があり、また、前記上限値以下とすることで蛍光の発光を抑えられる傾向がある。
【００３７】
芳香族炭化水素環基における環としては、単環であっても縮合環であってもよい。芳香族炭化水素環基としては、例えば、１個の遊離原子価を有する、ベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナントレン環、ペリレン環、テトラセン環、ピレン環、ベンズピレン環、クリセン環、トリフェニレン環、アセナフテン環、フルオランテン環、フルオレン環などの基が挙げられる。
【００３８】
このように、芳香族環基における環は５員環でも、６員環でもよく、また、単環でも、縮合環でもよいが、周期表第１５族原子を含む置換基を機能的に配置するためには６員環が好ましく、副吸収及び蛍光を抑えるためには単環であることがさらに好ましく、ベンゼン環が特に好ましい。
【００３９】
前記芳香族環基が有する前記置換基の１つは、該芳香族環を形成する炭素原子と結合する原子が周期表第１５族原子である。以下、該置換基を「周期表第１５族原子を含む置換基」と称する場合がある。
該周期表第１５族原子としては、具体的には窒素原子、リン原子、ヒ素原子、アンチモン原子、ビスマス原子が挙げられるが、芳香族環の安定化や耐性の観点から窒素原子、リン原子が好ましく、Ｄの平面性を向上させるためには、窒素原子がより好ましい。
【００４０】
周期表第１５族原子を含む置換基としては、例えば周期表１５族原子が３価の原子価をとる場合、−αβ2が挙げられる。ここでαは周期表第１５族原子を表し、βは任意の１価の基を表す。
【００４１】
βにおける任意の１価の基としては、例えば置換基を有していてもよいアルキル基や、置換基を有していてもよい芳香族環基が挙げられる。
【００４２】
βにおけるアルキル基としては、直鎖状、分岐鎖状又は環状のアルキル基が挙げられる。アルキル基の炭素数は特に限定されないが、２以上が好ましく、３以上がより好ましく、また、１５以下が好ましく、１０以下がより好ましい。炭素数を前記範囲内とすることで化合物の溶解度を制御できる傾向がある。
アルキル基の具体例としては、エチル基、ｎ−プロピル基、２−プロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ―オクチル基、２−エチルヘキシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等が挙げられる。これらの中でも、後述の通り、Ｄの芳香族環基の環に縮合する観点から、直鎖状のアルキル基が好ましい。
アルキル基が有していてもよい置換基としては、前術のＡの置換基として述べたものや、後述のＤがさらに有していてもよい置換基として述べたものが挙げられる。
【００４３】
一方でβにおける芳香族環基としては、芳香族炭化水素環基及び芳香族複素環基が挙げられる。電子供与性置換基を導入するとの観点から芳香族炭化水素環基が好ましい。芳香族環基の炭素数は２以上が好ましく、５以上がより好ましく、６以上がさらに好ましく、また、１５以下が好ましく、１２以下がより好ましく、１０以下がさらに好ましい。前記範囲内にすることで、蛍光の発光が抑えられる傾向がある。
【００４４】
芳香族炭化水素環基の環としては、単環であっても縮合環であってもよい。芳香族炭化水素環基としては、例えば、１個の遊離原子価を有する、ベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナントレン環、ペリレン環、テトラセン環、ピレン環、ベンズピレン環、クリセン環、トリフェニレン環、アセナフテン環、フルオランテン環、フルオレン環などの基が挙げられる。
これらの中でも電子供与性を制御する観点から好ましくは、単環の芳香族炭化水素環である。芳香族炭化水素環基としては、例えば、置換基を有していてもよいフェニル基が好ましい。
【００４５】
一方で芳香族複素環基の環としては、単環であっても縮合環であってもよい。芳香族複素環基としては、例えば、１個の遊離原子価を有する、フラン環、ベンゾフラン環、チオフェン環、ベンゾチオフェン環、ピロール環、ピラゾール環、イミダゾール環、オキサジアゾール環、インドール環、カルバゾール環、ピロロイミダゾール環、ピロロピラゾール環、ピロロピロール環、チエノピロール環、チエノチオフェン環、フロピロール環、フロフラン環、チエノフラン環、ベンゾイソオキサゾール環、ベンゾイソチアゾール環、ベンゾイミダゾール環、ピリジン環、ピラジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、トリアジン環、キノリン環、イソキノリン環、シノリン環、キノキサリン環、フェナントリジン環、ベンゾイミダゾール環、ペリミジン環、キナゾリン環、キナゾリノン環、アズレン環などの基が挙げられる。
芳香族環基が有していてもよい置換基としては、前述のＡの置換基として述べたものや、後述のＤがさらに有していてもよい置換基として述べたものが挙げられ、アルキル基が好ましい。
【００４６】
Ｄにおける芳香族環基が、周期表第１５族原子を含む置換基の他にさらに有していてもよい置換基としては、特に限定されないが、交換反応を防ぐ観点から電子供与性基が好ましく、具体的には、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシル基、炭素数１〜２０の置換基を有していてもよいシリル基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、水酸基などが挙げられる。
Ｄの平面性を高め、強い電子供与性基を導入するとの観点から、Ｄが６員単環芳香族炭化水素環基であり、その４位に周期表第１５族原子を含む置換基を、その３位及び５位にアルキル基を配置し、周期表第１５族原子を含む置換基のβに該当するアルキル基と、３位及び５位のアルキル基とが結合して６員単環芳香族炭化水素環に縮合し、５員環、６員環、７員環又は８員環を形成する態様がより好ましい。この場合のＤの具体的化学構造を以下に示す。
【００４７】
【化４】
2019127553.tif 000005
【００４８】
前記一般式（ＩＩ）で表される化学構造を有する非対称スクアリリウム化合物の中でも、ＡとＤの間の交換反応を防ぐ観点から、下記一般式（ＩＩＩ）で表される化学構造を有する非対称スクアリリウム化合物が好ましい。
【００４９】
【化５】
2019127553.tif 000006
【００５０】
式（ＩＩＩ）中、Ａは前記式（ＩＩ）におけるものと同義である。ＲD1及びＲD2は各々独立に、置換基を有していてもよいアルキル基を表す。ＲD1とＲD2は連結して環を形成していてもよい。また、ＲD1とＲD3とが結合して−ＮＲD1ＲD2が置換しているベンゼン環に縮合する環を形成していてもよく、ＲD2とＲD3とが結合して−ＮＲD1ＲD2が置換しているベンゼン環に縮合する環を形成していてもよい。ＲD3は任意の置換基を表す。
ｎは１〜４の整数を表す。
【００５１】
（ＲD1及びＲD2）
前記式（ＩＩＩ）中、ＲD1及びＲD2は各々独立に、置換基を有していてもよいアルキルを表す。アルキル基は、直鎖状でも、分岐鎖状でも、環状でもよい。
アルキル基の炭素数は特に限定されないが、２以上が好ましく、４以上がより好ましく、また、１５以下が好ましく、１０以下がより好ましい。炭素数を前記範囲内とすることで、化合物の溶解度を制御できる傾向がある。
アルキル基の具体例としては、エチル基、ｎ−プロピル基、２−プロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ―オクチル基、２−エチルヘキシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、等が挙げられる。これらの中でも、以下の通り、ＲD3と結合して−ＮＲD1ＲD2が置換しているベンゼン環に縮合する環を形成させる観点から、直鎖状のアルキル基が好ましい。
【００５２】
（ＲD3）
前記式（ＩＩＩ）中、ＲD3は任意の置換基を表す。
任意の置換基としては、好ましくは、フッ素原子、塩素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数２〜２０アルコキシカルボニル基、炭素数２〜２０のアルキルカルボニル基、炭素数２〜２０のＰＥＧ型ヒドロキシエチル基、トリフルオロメチル基、炭素数１〜２０の置換基を有していてもよいシリル基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、フッ素原子を有するアルキル基、水酸基などが挙げられる。これらの中でも置換基を有するアミノ基（−ＮＲD1ＲD2）と連結して環を形成し、強い電子供与性と平面性を両立することが可能との観点から、アルキル基が好ましい。
【００５３】
（ｎ）
前記式（ＩＩＩ）中、ｎは１〜４の整数を表す。ｎの数はこの範囲内であれば特に問わないが、例えばｎが１又は２の場合、３位及び／又は５位にＲD3を配置し、該ＲD3と４位のアミノ基（−ＮＲD1ＲD2）のＲD1、ＲD2と結合して環を形成することで電子供与性と平面性の両方が高められるとの点から好ましい。
【００５４】
非対称スクアリリウム系化合物は、以下のように共鳴構造を複数書くことができるが、これらは特に断らない限り同義である。
【００５５】
【化６】
2019127553.tif 000007
【００５６】
以下にスクアリリウム系化合物の具体例を挙げる。
【００５７】
【化７】
2019127553.tif 000008
【００５８】
【化８】
2019127553.tif 000009
【００５９】
【化９】
2019127553.tif 000010
【００６０】
【化１０】
2019127553.tif 000011
【００６１】
【化１１】
2019127553.tif 000012
【００６２】
（製造方法）
スクアリリウム系化合物は、公知の方法で製造することができる。例えばＴｏｐ．  Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌ．  Ｃｈｅｍ．  １４，  １３３−１８１  （２００８）に記載の方法に準じて製造することができる。
【００６３】
（物性）
スクアリリウム系化合物の吸収極大の極大吸収波長（λｍａｘ）は特に限定されないが、５７０ｎｍ以上が好ましく、５７２ｎｍ以上がより好ましく、５７５ｎｍ以上がさらに好ましく、５８０ｎｍ以上が特に好ましく、また、通常６２０ｎｍ以下であり、６１５ｎｍ以下が好ましく、６１０ｎｍ以下がより好ましく、６０５ｎｍ以下がさらに好ましい。吸収極大の極大吸収波長を前記範囲内とすることで色再現性が良好となる傾向がある。吸収極大の極大吸収波長は、スクアリリウム系化合物をテトラヒドロフラン等の溶媒に溶解させた溶液を作製して測定した吸収スペクトルから算出することができる。詳細な条件は実施例に記載のものを採用することが好ましい。
【００６４】
さらに、スクアリリウム系化合物の吸収極大の半値幅は特に限定されないが、４０ｎｍ以下であることが好ましく、３５ｎｍ以下であることがより好ましく、３０ｎｍ以下であることがさらに好ましく、また、通常２５ｎｍ以上である。吸収極大の半値幅を前記上限値以下とすることでディスプレイ用フィルターの色再現性が向上される傾向がある。吸収極大の半値幅（ＦＷＨＭ）は、前述の吸収スペクトルにて、極大吸収波長（λｍａｘ）における吸光度Ａの半値となる波長Ａ１及び波長Ａ２を読み取り、波長Ａ１波長Ａ２の差の絶対値を算出することで得られる。
【００６５】
スクアリリウム系化合物において、波長５００〜６２０ｎｍにおける吸収極大の数は特に限定されないが、輝度低下を抑制する観点から好ましくは１つである。吸収極大の数は、前述の吸収スペクトルから算出することができる。なお、波長５００〜６２０ｎｍにおける吸収極大の数は、吸収スペクトルに含まれる吸収極大のうち、その極大吸収波長が波長５００〜６２０ｎｍに含まれるものの数を意味する。
【００６６】
一方で、スクアリリウム系化合物の波長３８０〜４５０ｎｍにおける透過率は８０％以上であることが好ましく、８５％以上であることがより好ましく、９０％以上であることがさらに好ましく、また、この透過率は通常１００％以下である。透過率を前記下限値以上とすることでフィルムの色再現性を向上する傾向がある。透過率は前述の吸収スペクトルから算出することができる。
【００６７】
＜炭素フラーレン類＞
本発明の着色組成物は、炭素フラーレン及び／又はその誘導体（以下、「炭素フラーレン類」と略記する場合がある。）を含有する。蛍光を発するスクアリリウム系化合物と炭素フラーレン類を併用することで、スクアリリウム系化合物の励起電子又は励起エネルギーが、フェルスター機構又はデクスター機構により炭素フラーレン類へ電子移動又はエネルギー移動して熱に変換されることで、スクアリリウム系化合物の蛍光が消光されると考えられる。
【００６８】
さらに、炭素フラーレン類は、スクアリリウム系化合物に比べて可視光領域における吸収が非常に少ない特徴を有することから、消光剤として使用した際の透過率の低下が小さい。
また炭素フラーレン類を用いることで、スクアリリウム系化合物のＪ会合体同士の相互作用が炭素フラーレン類の三次元的構造によって妨げられるため、溶液中と及びフィルム中とで吸収スペクトルにおける極大吸収波長がほとんど変化せず、かつ、蛍光を消光する目的に適した化合物である。従って、溶液中での評価結果に基づいてフィルム化後の光学特性を調整することが容易であり、また、光学特性への影響をほとんど考慮せずにフィルム設計をすることができるという利点がある。
【００６９】
炭素フラーレンとは、閉殻構造を有する炭素クラスターである。炭素フラーレンの炭素数は、通常６０〜１３０の偶数であれば特に限定されない。
【００７０】
炭素フラーレン類のうち、炭素フラーレン、つまり無修飾炭素フラーレンとしては、Ｃ60フラーレン、Ｃ70フラーレン、Ｃ76フラーレン、Ｃ78フラーレン、Ｃ82フラーレン、Ｃ84フラーレン、Ｃ90フラーレン、Ｃ94フラーレン、Ｃ96フラーレンなどが挙げられ、それらを単独で使用してもよく、それらの混合物を使用してもよい。
炭素フラーレンには、その炭素−炭素結合の一部が切れているものも含まれる。また、金属原子、非金属原子あるいはこれらから構成される原子団を内包するフラーレンも含まれる。
【００７１】
一方で、炭素フラーレンの誘導体としては、炭素フラーレンに付加基が付加したものが挙げられる。具体的には、下記一般式（１）で表される部分構造を有するものが挙げられる。
【００７２】
【化１２】
2019127553.tif 000013
【００７３】
上記式（１）中、ＦＬＮは炭素フラーレンを表す。Ｒは付加基を表し、ｎは１以上の整数を表す。
【００７４】
炭素フラーレン（ＦＬＮ）に付加される基であるＲとしては例えば、水素原子、ハロゲン原子、水酸基、シアノ基、アミノ基、エステル基、カルボキシル基、カルボニル基、オキシカルボニル基、アセチル基、スルホニル基、シリル基、ボリル基、ニトリル基、アルキル基、パーフルオロアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルケレン基，アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、芳香族環基等が挙げられる。これらのＲはさらに任意の置換基によって置換されていてもよい。
【００７５】
Ｒは、１価の基であってもよいし、２価以上の基であってもよい。例えばＲが２価の基である場合、Ｒはフラーレンに対してどのように結合してもよい。例えば下記一般式（２）のように、Ｒがフラーレン環上の隣接する２つの炭素原子に対して結合してもよい。また、下記一般式（３）のように、１つのＲがフラーレン環上で１つの炭素原子を挟んで位置する２つの炭素原子に対して結合してもよい。さらには、下記一般式（４）のように、１つのＲがフラーレン環上で２つ以上の炭素原子を挟んで位置する２つの炭素原子に対して結合してもよい。また、１つのＲは、フラーレン骨格中の同一の五員環又は六員環に含まれる２つの炭素原子に結合されていることが好ましい。
【００７６】
【化１３】
2019127553.tif 000014
【００７７】
より具体的には、ＩＣＢＡ、ＩＣＭＡ、［６０］−ＳＡＭ、Ｂｉｓ［６０］ＰＣＢＭ、［６０］ＰＣＢＭ、［７０］ＰＣＢＭ、［８４］ＰＣＢＭ、ＰＣＢＢ、ＰＣＢＯ、［６０］ＴｈＣＢＣＭ、ＭＰＣ６０、二ペコチン酸エチルスモールギャップフラーレン、Ｃ６０ピロリジントリス酸、Ｃ６０ピロリジントリス酸エチルエステル、（１，２−メタノフラーレンＣ６０）−６１−カルボン酸、ポリヒドロキシスモールギャップフラーレン、フラーライトなどがあげられる．
【００７８】
炭素フラーレン類の具体的構造としては、以下のようなものが挙げられる。
【００７９】
【化１４】
2019127553.tif 000015
【００８０】
【化１５】
2019127553.tif 000016
【００８１】
なお、ここではＣ６０の炭素フラーレン類の具体的構造を示したが、それらに対応するＣ７０の炭素フラーレン類も同様に挙げられる。
炭素フラーレン類の製造方法は特に限定されないが、例えば特開２０１２−９４８２９号公報などに記載の方法を採用することができる。
【００８２】
［その他の成分］
本発明の着色組成物は、スクアリリウム系化合物と、炭素フラーレン類とを含有するものであり、必要に応じてさらに他の成分を含有していてもよい。他の成分としては、バインダー樹脂、粘着剤、溶剤、その他の添加剤などが挙げられる。
【００８３】
（バインダー樹脂）
バインダー樹脂としては、特に限定されるものではないが、（メタ）アクリル系樹脂（ＰＭＭＡ等）、ポリアミド系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ポリオレフィン系樹脂、ポリカーボネート樹脂等の樹脂が挙げられる。
【００８４】
（粘着剤）
粘着剤としては、特に限定されるものではないが、アクリル系、ポリエステル系、ポリアミド系、ポリウレタン系、ポリオレフィン系、ポリカーボネート系、ゴム系又はシリコン樹脂系等の粘着剤が挙げられる。これらの中ではアクリル系粘着剤、シリコン樹脂系粘着剤が望ましい。
【００８５】
粘着剤は樹脂成分を加熱等で架橋したものでも、架橋する前のものであってもよい。
【００８６】
粘着剤を構成する樹脂成分としては、光学特性、特に透明性の観点から、（メタ）アクリル系共重合体を用いることが好ましい。（メタ）アクリル系共重合体を構成するモノマーとしては、（メタ）アクリル酸アルキルエステル、カルボキシル基含有モノマー等が挙げられる。
（メタ）アクリル系共重合体のゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）法により測定される重量平均分子量（Ｍｗ）は、ポリスチレン換算値で、５０万以上が好ましく、６０万以上がより好ましく、７０万以上がさらに好ましく、８０万以上がよりさらに好ましく、９０万以上が特に好ましく、１００万以上が最も好ましく、また、３００万以下が好ましく、２５０万以下がより好ましく、２００万以下がさらに好ましい。Ｍｗを前記下限値以上とすることでスクアリリウム系化合物の耐久性が向上する傾向があり、また、前記上限値以下とすることで粘着剤としての作業性が向上する傾向がある。
また、（メタ）アクリル系共重合体のガラス転移温度（Ｔｇ）は、０℃以下が好ましく、−５℃以下がより好ましく、−１０℃以下がさらに好ましく、通常−１００℃以上である。Ｔｇを前記上限値以下とすることで常温において粘着性に優れた組成物が得られる傾向がある。
【００８７】
また、粘着剤は前記樹脂成分以外に、架橋剤、シランカップリング剤等の成分を含んでいてもよい。架橋剤としては、イソシアネート化合物、金属キレート化合物、エポキシ化合物等が挙げられる。
上述した粘着剤を構成する各成分としては、例えば、特開２０１７−５３８７８号公報、特開２０１７−５８４２２号公報、特開２０１７−７１７３０号公報等に記載のものを採用することができる。
【００８８】
（溶剤）
溶剤としては、特に限定されるものではないが、ブタン、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン等のアルカン類；シクロペンタン、シクロヘキサン、シクロヘプタン、シクロオクタン等のシクロアルカン類；エタノール、プロパノール、ブタノール、アミルアルコール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、デカノール、ウンデカノール、ジアセトンアルコール、フルフリルアルコール等のアルコール類；メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、ブチルセロソルブ、メチルセロソルブアセテート、エチルセロソルブアセテート等のセロソルブ類；プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノブチルエーテルアセテート、ジプロピレングリコールジメチルエーテル等のプロピレングリコール類；アセトン、メチルアミルケトン、シクロヘキサノン、アセトフェノン等のケトン類；ジオキサン、テトラヒドロフラン等のエーテル類；酢酸ブチル、酢酸アミル、酪酸エチル、酪酸ブチル、ジエチルオキサレート、ピルビン酸エチル、エチル−２−ヒドロキシブチレート、エチルアセトアセテート、乳酸メチル、乳酸エチル、３−メトキシプロピオン酸メチル等のエステル類；クロロホルム、塩化メチレン、テトラクロロエタン等のハロゲン化炭化水素類；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類；ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチルピロリドン等の高極性溶剤類等が挙げられる。
【００８９】
（その他の添加剤）
その他の添加剤としては、特に限定されないが、近赤外線吸収剤、紫外線吸収剤、帯電防止剤、酸化防止剤、分散剤、難燃剤、滑材、可塑剤等の添加剤が挙げられる。
【００９０】
（着色組成物における各成分の含有割合）
本発明の着色組成物中のスクアリリウム系化合物の含有割合は特に限定されないが、バインダー樹脂や粘着剤を含む着色樹脂組成物の場合、全固形分中に０．００１質量％以上が好ましく、０．００５質量％以上がより好ましく、０．０１質量％以上がさらに好ましく、０．１質量％以上が特に好ましく、また、１０質量％以下が好ましく、５質量％以下がより好ましく、１質量％以下がさらに好ましく、０．５質量％以下が特に好ましい。スクアリリウム系化合物の含有割合を前記下限値以上とすることで組成物が安定になる傾向があり、また、前記上限値以下とすることでスクアリリウム系化合物の析出を抑制できる傾向がある。
【００９１】
一方で、バインダー樹脂や粘着剤を含まない着色組成物の場合、スクアリリウム系化合物の含有割合は全固形分中に０．０１質量％以上が好ましく、０．１質量％以上がより好ましく、１質量％以上がさらに好ましく、５質量％以上が特に好ましく、また、２０質量％以下が好ましく、１０質量％以下がより好ましい。スクアリリウム系化合物の含有割合を前記下限値以上とすることで組成物が安定になる傾向があり、また、前記上限値以下とすることでスクアリリウム系化合物の析出を抑制できる傾向がある。
【００９２】
本発明の着色組成物中の炭素フラーレン類の含有割合は特に限定されないが、バインダー樹脂や粘着剤を含む着色樹脂組成物の場合、全固形分中に０．００１質量％以上が好ましく、０．０１質量％以上がより好ましく、０．０５質量％以上がさらに好ましく、０．１質量％以上がよりさらに好ましく、０．２質量％以上が特に好ましく、また、１質量％以下が好ましく、０．５質量％以下がより好ましい。炭素フラーレン類の含有割合を記下限値以上とすることでスクアリリウム系化合物の消光作用が発揮しやすい傾向があり、また、前記上限値以下とすることで炭素フラーレン類の可視領域の吸収が低減される傾向がある。
一方で、バインダー樹脂や粘着剤を含まない着色組成物の場合、炭素フラーレン類の含有割合は全固形分中に０．０１質量％以上が好ましく、０．１質量％以上がより好ましく、１質量％以上がさらに好ましく、１０質量％以上がよりさらに好ましく、３０質量％以上が特に好ましく、また、８０質量％以下が好ましく、６０質量％以下がより好ましく、４０質量％以下がさらに好ましい。炭素フラーレン類の含有割合を前記下限値以上とすることでスクアリリウム系化合物の消光作用が発揮しやすい傾向があり、また、前記上限値以下とすることで炭素フラーレン類の可視領域の吸収が低減される傾向がある。
【００９３】
また、着色組成物中の炭素フラーレン類の含有割合はスクリアリウム系化合物１００質量部に対して、１０質量部以上が好ましく、２０質量部以上がより好ましく、５０質量部以上がさらに好ましく、１００質量部以上がよりさらに好ましく、１５０質量部以上が特に好ましく、また、２０００質量部以下が好ましく、１０００質量部以下がより好ましく、５００質量部以下がさらに好ましく、３００質量部以下が特に好ましい。スクリアリウム系化合物１００質量部に対する炭素フラーレン類の含有割合を前記下限値以上とすることで消光作用が発揮しやすい傾向があり、また、前記上限値以下とすることで炭素フラーレン類の可視領域の吸収が低減される傾向がある。
【００９４】
本発明の着色組成物がバインダー樹脂を含有する場合、その含有割合は特に限定されないが、全固形分中に１質量％以上が好ましく、１０質量％以上がより好ましく、５０質量％以上がさらに好ましく、７０質量％以上がよりさらに好ましく、８０質量％以上が特に好ましく、また、通常９９．９質量％以下である。バインダー樹脂の含有割合を前記下限値以上とすることでスクアリリウム系化合物や炭素フラーレン類の析出が抑制できる傾向がある。
【００９５】
本発明の着色組成物が粘着剤を含有する場合、その含有割合は特に限定されないが、全固形分中に１質量％以上が好ましく、１０質量％以上がより好ましく、５０質量％以上がさらに好ましく、７０質量％以上がよりさらに好ましく、８０質量％以上が特に好ましく、また、通常９９．９質量％以下である。粘着剤の含有割合を前記下限値以上とすることでスクリアリウム系化合物や炭素フラーレン類の析出が抑制できる傾向がある。
【００９６】
本発明の着色組成物が溶剤を含有する場合、固形分濃度は特に限定されないが、１質量％以上が好ましく、５質量％以上がより好ましく、１０質量％以上がさらに好ましく、また、９０質量％以下が好ましく、８０質量％以下がより好ましい。固形分濃度を前記下限値以上とすることで溶液安定性が良好となる傾向があり、また、前記上限値以下とすることで得られる塗膜の性能が向上する傾向がある。
【００９７】
［ディスプレイ用フィルター及びディスプレイ］
本発明のディスプレイ用フィルターは、本発明の着色組成物を含有する。つまり、本発明のディスプレイ用フィルターは、少なくともスクアリリウム系化合物及び炭素フラーレン類を含有する。
本発明のディスプレイ用フィルターは、例えばディスプレイ構成外部においてバンドパスフィルターとして使用するものや、ディスプレイ構成内部において色再現や色域拡大のために使用するものが挙げられる。
【００９８】
ディスプレイ用フィルターの構成の具体例としては、以下の態様が挙げられる。
（フィルターＡ）：樹脂フィルムの上に本発明の着色組成物を含むコーティング層が塗布されたフィルター
（フィルターＢ）：樹脂フィルムの粘着剤層に本発明の着色組成物が含まれるフィルター（フィルターＣ）：樹脂フィルム中に本発明の着色組成物が含まれるフィルター
以下、「本発明のフィルター」という場合は、特に区別しない限り上記フィルターＡ〜Ｃの全てを指すものとする。同様に、本発明の着色組成物が樹脂フィルム上のコーティング層、粘着剤層及び樹脂フィルムのうちの複数の箇所に含まれたフィルターも「本発明のフィルター」に含まれるものとする。
【００９９】
本発明のフィルターの１つの態様は、本発明の着色組成物を含むことを特徴とする、ディスプレイに用いられる色補正フィルター、つまり、色純度改善フィルターである。
特に、色純度の観点から、白色ＬＥＤを光源とするディスプレイに好適に使用できる。中でもオレンジ光を除く観点から、白色ＬＥＤが、青色ＬＥＤと黄色蛍光体の組み合わせにより白色光を得る方式や、青色ＬＥＤ、緑色蛍光体及び赤色蛍光体の組み合わせにより白色光を得る方式の光源を有するディスプレイが好ましい。
【０１００】
色補正フィルターの設置位置は、バックライトとしての光源と視認者との間に配置されるものであれば特に限定されるものではない。例えば、ディスプレイのガラス板、偏光板等に塗布された色補正コーティング層又は色補正粘着剤層であってもよく、ディスプレイのガラス板、偏光板等の表面に貼り付けられた色補正フィルムであってもよい。
【０１０１】
また、ディスプレイ内に設けられる板状の高分子成形体の表面に塗布された色補正コーティング層又は色補正粘着剤層であってもよく、高分子成形体の表面に貼り付けられた色補正フィルムであってもよい。また、板状の高分子成形体自身に本発明の着色組成物が含まれている形態であってもよい。上記高分子成形体としては、ポリエチレンテレフタレート、トリアセチルセルロース、ポリカーボネート等が挙げられる。
色補正フィルターの位置は、ガラス板や高分子成形体の表裏のうち、光源側であってもよく、視認者側であってもよい。
【０１０２】
本発明のフィルターの他の態様として、照明装置に用いられる色補正フィルターが挙げられる。光源としては、ディスプレイに関して挙げたものと同じものが挙げられる。
この場合、色補正フィルターの設置位置は、光源と視認者との間に配置されるものであれば特に限定されるものではない。例えば、電球型照明、直管型照明等の照明装置の最も外側にある筐体（ガラス、プラスチック等）の外側表面又は内側表面に塗布された色補正コーティング層であってもよく、筐体の外側表面又は内側表面に貼り付けられた色補正フィルムであってもよい。
【０１０３】
なお、筐体とは光が出る部位であり、カバー、フード等とも呼ばれる。
また、筐体自身に本発明の着色組成物が含まれている形態であってもよい。この場合、筐体の材質としては、例えば、ポリエチレンテレフタレート、トリアセチルセルロース、ポリカーボネート等の高分子成形体が挙げられる。
【０１０４】
照明装置としては、白色ＬＥＤを光源として用いる電球型照明、直管型照明、シーリングライト、スポットライト、ダウンライト、投光灯、街路灯、デスクライト等が挙げられる。
また、照明装置の白色の種類は特に限定されるものではなく、電球色（色温度２６００〜３２５０Ｋ）、温白色（色温度３２５０〜３８００Ｋ）、白色（色温度３８００〜４５００Ｋ）、昼白色（色温度４６００〜５５００Ｋ）、昼光色（色温度５７００〜７１００Ｋ）といった色の照明装置が使用される。上記色温度の区分はＪＩＳ  Ｚ  ９１１２の基準に拠っている。
【０１０５】
一方で、本発明のフィルターの他の態様として、外光補正フィルターが挙げられる。本発明の外光補正フィルターは、本発明の着色組成物を含有し、自然光、環境光等の外光と視認者の間に配置されるものであればよく、その形態、配置場所は特に限定されるものではない。
【０１０６】
例えば、本発明の着色組成物を含む色補正コーティング層、本発明の着色組成物を含む色補正粘着剤層、樹脂フィルムの上に本発明の着色組成物を含む色補正コーティング層が塗布された外光補正フィルム（以下、外光補正フィルムＡ）、樹脂フィルムの粘着剤層に本発明の着色組成物が含まれる外光補正フィルム（以下、外光補正フィルムＢ）、樹脂フィルムに本発明の着色組成物が含まれる外光補正フィルム（以下、外光補正フィルムＣ）等の形態が挙げられる。
以後、「本発明の外光補正フィルム」という場合は、特に区別しない限り上記外光補正フィルムＡ〜Ｃの全てを指すものとする。また、本発明の着色組成物が樹脂フィルム上のコーティング層、粘着剤層及び樹脂フィルムのうちの複数の箇所に含まれたフィルムも「本発明の外光補正フィルム」に含まれるものとする。
【０１０７】
本発明の外光補正フィルムは、外光を取り込む取込口、例えば、眼鏡、自動車等の輸送用機械のフロントガラス、建設用重機のガラス、建築物における窓ガラス等に好適に用いることができる。本発明の外光補正フィルムを、外光を取り込む取込口等に適用することで、外光の差し込む環境下で作業する作業者の視認性の向上を図ることができる。外光補正フィルターの位置は、ガラスや窓ガラスの表裏のうち、外光側であってもよく、視認者側であってもよい。
また、高分子樹脂に本発明の着色組成物を混練して加熱成形することにより、眼鏡レンズや窓用部材等に用いることもできる。
【０１０８】
本発明のフィルター及び本発明の外光補正フィルターを構成する上記バインダー樹脂としては、特に限定されるものではないが、（メタ）アクリル系樹脂（ＰＭＭＡ等）、ポリアミド系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ポリオレフィン系樹脂、ポリカーボネート樹脂等の樹脂が挙げられる。
また、粘着剤としては、特に限定されるものではないが、アクリル系、ポリエステル系、ポリアミド系、ポリウレタン系、ポリオレフィン系、ポリカーボネート系、ゴム系又はシリコン樹脂系等の粘着剤が挙げられる。これらの中ではアクリル系粘着剤、シリコン樹脂系粘着剤が望ましい。
また、樹脂フィルムとしては、透明性を有する各種のプラスチック材料が挙げられる。例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等のポリエステル系樹脂、アセテート系樹脂、ポリエーテルスルホン系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリイミド系樹脂、ポリオレフィン系樹脂、（メタ）アクリル系樹脂、ポリ塩化ビニル系樹脂、ポリ塩化ビニリデン系樹脂、ポリスチレン系樹脂、ポリビニルアルコール系樹脂、ポリアリレート系樹脂、ポリフェニレンサルファイド系樹脂等が挙げられる。
【０１０９】
スクアリリウム系化合物、炭素フラーレン類及びバインダー樹脂を混合して色補正コーティング層を設ける場合、スクアリリウム系化合物の含有割合は、バインダー樹脂１００質量部に対して０．０１〜１０質量部であることが好ましい。
また、スクアリリウム系化合物、炭素フラーレン類及び粘着剤を混合して色補正粘着剤層を設ける場合、スクアリリウム系化合物の含有割合は、粘着剤１００質量部に対して０．０１〜１０質量部であることが望ましい。
【０１１０】
色補正コーティング層及び色補正粘着剤層を樹脂フィルム等（筐体、ガラス板、偏光板、高分子成形体等をも含む）に塗布する場合、着色組成物をスピンコート、スプレー、バーコート、フローコート、グラビアコート、ロールコート、ブレードコート、ダイコーター等の公知の塗布方法により塗工する方法を用いることができる。
【０１１１】
また、樹脂フィルムや高分子成形体中に本発明の着色組成物が含まれているフィルターを製造する場合、樹脂フィルムや高分子成形体の成形時に、樹脂中に着色組成物を配合しておき、樹脂フィルムの成形及び高分子成形体の成形を行えばよい。
樹脂フィルムや高分子成形体中に本発明の着色組成物が含まれているフィルターを製造する場合、スクアリリウム系化合物の含有割合は、樹脂１００質量部に対して０．０００１〜１質量部であることが好ましい。
【０１１２】
また、本発明のフィルター及び外光補正フィルターには、さらにその他の添加剤が含まれていてもよい。例えば、近赤外線吸収剤、紫外線吸収剤、帯電防止剤、酸化防止剤、分散剤、難燃剤、滑材、可塑剤等の添加剤が挙げられる。
【実施例】
【０１１３】
以下、本発明の着色組成物について、具体的な実施例を挙げて説明するが、本発明はその要旨を越えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。
【０１１４】
（合成例１）  スクアリリウム系化合物１の合成
【０１１５】
【化１６】
2019127553.tif 000017
【０１１６】
化合物１（２．２９ｍＬ、２．３０ｇ、１３．３ｍｍｏｌ）と化合物２（２ｇ）にトルエン２６０ｍＬを加え、３時間１１０℃で還流した。５０℃以下にまで冷却後、減圧濃縮した。得られた粗生成物に、酢酸４０ｍＬ、水４０ｍＬ、１２Ｎ濃塩酸２ｍＬを加え１１０℃で、激しく撹拌しながら、２時間加熱した。室温まで冷却した後、一晩静置し、得られた沈殿をクロロホルムで洗浄した後、減圧乾燥を行い、化合物３を１．７ｇ得た。
【０１１７】
【化１７】
2019127553.tif 000018
【０１１８】
化合物３（１５０ｍｇ）と化合物４（８１ｍｇ）をトルエン２５ｍＬとｎ−ブタノール２５ｍＬの混合溶媒に添加し、１１０℃でディーンスターク法により２．５時間加熱撹拌した。続けて、ろ過を行い、得られた固体をトルエンで洗浄し、真空乾燥し、スクアリリウム系化合物１を１４４ｍｇ得た。
【０１１９】
（合成例２）  スクアリリウム系化合物２の合成
【０１２０】
【化１８】
2019127553.tif 000019
【０１２１】
化合物４の代わりに化合物５を用いた以外は、合成例１と同様にして、スクアリリウム系化合物２を１３２ｍｇ得た。
【０１２２】
（合成例３）  スクアリリウム系化合物３の合成
【０１２３】
【化１９】
2019127553.tif 000020
【０１２４】
化合物４の代わりに化合物６を用いた以外は、合成例１と同様にして、スクアリリウム系化合物３を１５８ｍｇ得た。
【０１２５】
（合成例４）  スクアリリウム系化合物４の合成
【０１２６】
【化２０】
2019127553.tif 000021
【０１２７】
化合物４の代わりに化合物７を用いた以外は、合成例１と同様にして、スクアリリウム系化合物４を１２１ｍｇ得た。
【０１２８】
（合成例５）  スクアリリウム系化合物５の合成
【０１２９】
【化２１】
2019127553.tif 000022
【０１３０】
化合物４の代わりに化合物８を用いた以外は、合成例１と同様にして、スクアリリウム系化合物５を１５３ｍｇ得た。
【０１３１】
（炭素フラーレン類１）
炭素フラーレン類１としてフラーレンＣ60（東京化成社製）を準備した。
【０１３２】
（炭素フラーレン類２）
炭素フラーレン類２として、フラーレンＣ70（東京化成社製）を準備した。
【０１３３】
（炭素フラーレン類３）
炭素フラーレン類３として、フラーレン誘導体（メチル［６，６］−フェニルＣ61ブチレート、東京化成社製）を準備した。
【０１３４】
（スクアリリウム系化合物の評価）
得られた各スクアリリウム系化合物の極大吸収波長（λｍａｘ）及び波長５００〜６２０ｎｍにおける吸収極大の数は、ＪＡＳＣＯ  Ｖ−６７０紫外可視分光装置（日本分光社製）を使用し、最大吸収波長での吸光度が１になるように濃度調整したテトラヒドロフラン溶液を作製して測定した吸収スペクトルから読み取った。
また半値幅は、極大吸収波長における吸光度Ａの半値となる波長Ａ１及び波長Ａ２を吸収スペクトルから読み取り、波長Ａ１と波長Ａ２の差の絶対値を半値幅（ＦＷＨＭ）とした。
さらに、前記テトラヒドロフラン溶液を用い、同一の装置を用いて波長３８０〜４５０ｎｍの透過率を測定した。結果を表１に示す。
【０１３５】
【表１】
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【０１３６】
［実施例１〜７及び比較例１〜５］
（色素フィルム試験片の作製）
トルエンとＴＨＦ（テトラヒドロフラン）を質量比６：４の割合で混合した溶液８ｇにダイヤナールＢＲ−８０（三菱ケミカル社製）２ｇを溶解させ、表２に記載のスクアリリウム系化合物０．００２ｇと炭素フラーレン類０．０２０ｇを添加してよく攪拌し（ただし、比較例１〜５ではいずれも炭素フラーレン類を添加せず。）、実施例１〜７及び比較例１〜５の着色組成物（樹脂液）を作製した。
得られた各樹脂液をポリエチレンテレフタレート製フィルム上に塗布し、１００℃で２分間乾燥し、厚さ５μｍの膜を形成し、色素フィルム試験片を作製した。
【０１３７】
（蛍光の観察）
色素フィルム試験片を白色の紙の上で観察すると、吸収と蛍光の両者が観察され、蛍光の有無の判別が困難である。そこで吸収の影響を低減して蛍光の有無を観察するために、色素フィルム試験片を各々黒色の紙の上に置き、蛍光灯下で蛍光の有無を評価した。結果を表２に示す。
○：目視で蛍光が確認できない。
×：目視で蛍光が確認できる。
【０１３８】
（極大吸収波長変化の評価）
分光光度計Ｕ−４１００（日立製作所社製）にて、ポリエチレンテレフタレート製フィルムをリファレンスにして、各実施例１〜７の色素フィルム試験片の波長３８０〜７８０ｎｍにおける透過スペクトルを測定したところ、いずれの実施例においても、スクアリリウム系化合物由来の極大吸収波長５７０〜６２０ｎｍのシャープな吸収ピークが確認された。色素フィルム試験片における極大吸収波長と、前述の（スクアリリウム系化合物の評価）にて測定した溶液における極大吸収波長の差を表２に示す。
【０１３９】
また、炭素フラーレン類の使用有無の違いによる極大吸収波長における吸光度の変化を評価するために、各試験片の透過スペクトルから転換して吸収スペクトルを得て、極大吸収波長における吸光度から以下の計算式にて吸光度減少率を算出した。その結果を表２に示す。
吸光度減少率（％）  ＝  ［（対応する比較例の試験片の極大吸収波長における吸光度）−（各実施例の試験片の極大吸収波長における吸光度）］÷（対応する比較例の試験片の極大吸収波長における吸光度）×１００
【０１４０】
（耐熱試験）
次に、色素フィルム試験片を８０℃恒温槽に入れ、９６時間暴露した。分光光度計Ｕ−４１００（日立製作所社製）にて、ポリエチレンテレフタレート製フィルムをリファレンスにして、暴露前後の試験片の吸収スペクトルを測定し、波長５００〜６２０ｎｍにおける吸収極大の最大吸収強度の変化率（＝暴露後の最大吸収強度÷暴露前の最大吸収強度×１００（％））を以下の基準で評価することで耐熱評価を行った。結果を表２に示す。表２中「−」は評価を行っていないことを示す。
◎：吸収極大の最大吸収強度の変化率が８０％以上
○：吸収極大の最大吸収強度の変化率が５０％以上８０％未満
△：吸収極大の最大吸収強度の変化率が１０％以上５０％未満
×：吸収極大の最大吸収強度の変化率が１０％未満
【０１４１】
【表２】
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【０１４２】
表２から明らかなように、実施例１〜７の着色組成物ではスクアリリウム系化合物と炭素フラーレン類の両者を含むことで、極大吸収波長が５７０〜６２０ｎｍである吸収極大を有し、かつ、蛍光が抑制されていることから、色再現性にすぐれたディスプレイ用フィルター及びディスプレイを得ることができる。炭素フラーレン類を用いることで、スクアリリウム系化合物の励起電子又は励起エネルギーが、フェルスター機構又はデクスター機構により炭素フラーレン類へ電子移動又はエネルギー移動して熱に変換されることで、スクアリリウム系化合物の蛍光が消光されると考えられる。
【０１４３】
また、溶液と色素フィルムとで極大吸収波長変化が少ないことから、溶液中での評価結果に基づいてフィルム化後の光学特性を調整することが容易であり、また、光学特性への影響をほとんど考慮せずにフィルム設計をすることができる。炭素フラーレン類を用いることで、スクアリリウム系化合物のＪ会合体同士の相互作用が炭素フラーレン類の三次元的構造によって妨げられるため、溶液とフィルムとで極大吸収波長変化が少なくなったものと考えられる。
【０１４４】
さらに、高温暴露後の最大吸収強度の低下が少ないことから、高温条件下で使用されるディスプレイにも好適に適用することができる。比較例１〜５から明らかなように、スクアリリウム系化合物は耐熱性が低いものであるが、炭素フラーレン類を含むことによりそれがバッファーとなって、高温暴露後の最大吸収強度の低下が少なくなったものと考えられる。その詳細なメカニズムは不明であるが、スクアリリウム系化合物の耐熱性の悪化は、水分の混入や熱による分子振動の増加と併せ、分子間会合（Ｊ会合）の切れやすさに起因するものであると考えられる。スクアリリウム系化合物に炭素フラーレン類が共存すると脂溶性効果が高くなり、また、炭素フラーレン類の添加量を多くした場合にはスクアリリウム系化合物周辺の環境を親水性から疎水性に寄せることが可能となると推測される。このことから、炭素フラーレン類の使用によるスクアリリウム系化合物周辺の環境変化を利用し、スクアリリウム系化合物の分子振動の増加や分子間結合の切断を抑制し、耐熱性を向上させることが可能となると考えられる．
【０１４５】
これに対して比較例１〜５の着色組成物では、スクアリリウム系化合物を含むことから、極大吸収波長が５７０〜６２０ｎｍである吸収極大を有すものの、炭素フラーレン類を含まないことからスクアリリウム系化合物固有の蛍光があり、色再現性が不十分であることが示唆された。また、極大吸収波長変化が大きく、耐熱性も不十分であった。