(57)【要約】【課題】低圧時の操縦安定性能と通常空気圧時のウエット制動性能とを両立させることのできるランフラットタイヤを提供する。【解決手段】本ランフラットタイヤは、タイヤ幅方向両側のサイドウォール部に子午断面が略三日月形状の補強ゴム層が配置されるランフラットタイヤであり、タイヤの内圧が低下した時にトレッド部２のトレッド面において接地圧が高くなる高接地圧領域２６に設けられたラグ溝２４、２５と、ラグ溝２４、２５に設けられた凸部Ｂ１およびＢ２とを有し、凸部Ｂ１およびＢ２は、トレッド部２のトレッド面の平面視において溝の溝壁の一方から他方に向けて突出する形状である。高接地圧領域２６は、正規内圧および正規荷重が付与されている状態においてタイヤ赤道面から接地端まで距離の９０％以上１２０％以下の領域である。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ幅方向両側のサイドウォール部に子午断面が略三日月形状の補強ゴム層が配置されるランフラットタイヤであって、
タイヤの内圧が低下した低下状態でトレッド面において接地圧が高くなる高接地圧領域に設けられた溝と、前記溝に設けられた凸部とを有し、
前記凸部は、前記トレッド面の平面視において前記溝の溝壁の一方から他方に向けて突出する形状であるランフラットタイヤ。
【請求項２】
前記高接地圧領域は、正規内圧および正規荷重が付与されている状態においてタイヤ赤道面から接地端まで距離の９０％以上１２０％以下の領域である請求項１に記載のランフラットタイヤ。
【請求項３】
前記溝は、ラグ溝である請求項１または請求項２に記載のランフラットタイヤ。
【請求項４】
同一ブロックにおける周方向ブロック長の最大値Ｌｍａｘと最小値Ｌｍｉｎとの関係は、１．０５≦Ｌｍａｘ／Ｌｍｉｎ≦１．２５を満たす請求項１から請求項３のいずれか１つに記載のランフラットタイヤ。
【請求項５】
前記溝において、前記凸部が設けられて溝幅が他の部分よりも狭い部分の前記溝の延在方向に垂直な方向の断面積Ｓ１と、前記他の部分の前記溝の延在方向に垂直な方向の断面積Ｓ０との関係は、０．９≦Ｓ１／Ｓ０≦１．１を満たす請求項１から請求項４のいずれか１つに記載のランフラットタイヤ。
【請求項６】
前記狭い部分の溝深さＨ１と、前記他の部分の溝深さＨ０との関係は、１．１≦Ｈ１／Ｈ０を満たす請求項５に記載のランフラットタイヤ。
【請求項７】
前記溝のタイヤ周方向長さの最小値Ｘｍｉｎと前記溝の溝幅Ｘ０との関係は、０．３≦Ｘｍｉｎ／Ｘ０≦０．８を満たす請求項１から請求項６のいずれか１つに記載のランフラットタイヤ。
【請求項８】
前記凸部は、前記溝の両側の溝壁のうちの一方のみから突出し、かつ、前記溝の両側の溝壁同士の間の中心線を越えて突出している請求項１から請求項７のいずれか１つに記載のランフラットタイヤ。
【請求項９】
前記凸部は、前記溝の両側の溝壁からそれぞれ突出している請求項１から請求項７のいずれか１つに記載のランフラットタイヤ。
【請求項１０】
前記溝の両側の溝壁からそれぞれ突出している前記凸部は、タイヤ幅方向の位置が互いに異なり、かつ、前記両側の溝壁同士の間の中心線を越えて突出している請求項９に記載のランフラットタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ランフラットタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
空気入りタイヤは、リムに組み付けられ、内部に空気を充填した状態で車両に装着され、内部の空気圧によって車両走行時の荷重を受ける。空気入りタイヤは、パンクなどによって内部の空気が漏出した低圧状態の場合、荷重を受けることが困難になる。つまり、空気圧によって支持していた荷重をサイドウォール部で支持することになるため、サイドウォール部が大きく変形し、走行が困難になる。
【０００３】
このため、パンクなどによって空気が漏出した状態における走行、いわゆるランフラット走行が可能な空気入りタイヤとして、ランフラットタイヤが知られている（例えば、特許文献１）。ランフラットタイヤは、サイドウォール部の内側に補強ゴム層を配設し、サイドウォール部の曲げ剛性を向上させたタイヤである。すなわち、空気入りタイヤに充填された空気が漏出し、大きな荷重がサイドウォール部に作用する場合でも、サイドウォール部の変形を抑制することで走行を行うことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２−１７１３７３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、ランフラットタイヤでは空気圧が適正である通常空気圧時のみでなく、空気圧が低下した低圧状態においても安全に走行できる必要がある。しかし、一般的に低圧状態においてはトレッド部がタイヤ周方向内側に凹むバックリングが発生する。
【０００６】
また、ランフラットタイヤについては、低圧状態での操縦安定性能が向上しても、通常空気圧時にウエット制動性能などが低下することは好ましくない。上述したランフラットタイヤは、低圧時の操縦安定性能と通常空気圧時のウエット制動性能とを両立させることについて改善の余地がある。
【０００７】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、その目的は、低圧時の操縦安定性能と通常空気圧時のウエット制動性能とを両立させることのできるランフラットタイヤを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明のある態様によるランフラットタイヤは、タイヤ幅方向両側のサイドウォール部に子午断面が略三日月形状の補強ゴム層が配置されるランフラットタイヤであって、タイヤの内圧が低下した低下状態でトレッド面において接地圧が高くなる高接地圧領域に設けられた溝と、前記溝に設けられた凸部とを有し、前記凸部は、前記トレッド面の平面視において前記溝の溝壁の一方から他方に向けて突出する形状である。
【０００９】
前記高接地圧領域は、正規内圧および正規荷重が付与されている状態においてタイヤ赤道面から接地端まで距離の９０％以上１２０％以下の領域である。
【００１０】
前記溝は、ラグ溝であってもよい。
【００１１】
同一ブロックにおける周方向ブロック長の最大値Ｌｍａｘと最小値Ｌｍｉｎとの関係は、１．０５≦Ｌｍａｘ／Ｌｍｉｎ≦１．２５を満たすことが好ましい。
【００１２】
前記溝において、前記凸部が設けられて溝幅が他の部分よりも狭い部分の前記溝の延在方向に垂直な方向の断面積Ｓ１と、前記他の部分の前記溝の延在方向に垂直な方向の断面積Ｓ０との関係は、０．９≦Ｓ１／Ｓ０≦１．１を満たすことが好ましい。
【００１３】
前記狭い部分の溝深さＨ１と、前記他の部分の溝深さＨ０との関係は、１．１≦Ｈ１／Ｈ０を満たすことが好ましい。
【００１４】
前記溝のタイヤ周方向長さの最小値Ｘｍｉｎと前記溝の溝幅Ｘ０との関係は、０．３≦Ｘｍｉｎ／Ｘ０≦０．８を満たすことが好ましい。
【００１５】
前記凸部は、前記溝の両側の溝壁のうちの一方のみから突出し、かつ、前記溝の両側の溝壁同士の間の中心線を越えて突出していてもよい。
【００１６】
前記凸部は、前記溝の両側の溝壁からそれぞれ突出していてもよい。
【００１７】
前記溝の両側の溝壁からそれぞれ突出している前記凸部は、タイヤ幅方向の位置が互いに異なり、かつ、前記両側の溝壁同士の間の中心線を越えて突出していてもよい。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、低圧時の操縦安定性能と通常空気圧時のウエット制動性能とを両立させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】図１は、本実施形態に係るランフラットタイヤの子午断面図である。
【図２】図２は、本実施形態のランフラットタイヤのトレッド面の例を示す平面図である。
【図３Ａ】図３Ａは、ランフラットタイヤの通常空気圧時の接地形状の例を示す図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、ランフラットタイヤの低圧状態での接地形状の例を示す図である。
【図４Ａ】図４Ａは、ラグ溝に配置される凸部の例を示す図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、ラグ溝に配置される凸部の例を示す図である。
【図４Ｃ】図４Ｃは、ラグ溝に配置される凸部の例を示す図である。
【図４Ｄ】図４Ｄは、ラグ溝に配置される凸部の例を示す図である。
【図４Ｅ】図４Ｅは、ラグ溝に配置される凸部の例を示す図である。
【図４Ｆ】図４Ｆは、ラグ溝に配置される凸部の例を示す図である。
【図５Ａ】図５Ａは、ラグ溝に配置される凸部の例を示す図である。
【図５Ｂ】図５Ｂは、ラグ溝に配置される凸部の例を示す図である。
【図５Ｃ】図５Ｃは、ラグ溝に配置される凸部の例を示す図である。
【図５Ｄ】図５Ｄは、ラグ溝に配置される凸部の例を示す図である。
【図５Ｅ】図５Ｅは、ラグ溝に配置される凸部の例を示す図である。
【図５Ｆ】図５Ｆは、ラグ溝に配置される凸部の例を示す図である。
【図６】図６は、ラグ溝同士の間の陸部の周方向長さを示す図である。
【図７】図７は、ラグ溝同士の間の陸部の周方向長さを示す図である。
【図８Ａ】図８Ａは、凸部の断面の一例を示す図である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、凸部の断面の他の例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下に、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。以下の各実施形態の説明において、他の実施形態と同一又は同等の構成部分については同一の符号を付し、その説明を簡略又は省略する。各実施形態により本発明が限定されるものではない。また、各実施形態の構成要素には、当業者が置換可能かつ容易なもの、あるいは実質的に同一のものが含まれる。なお、以下に記載した構成は適宜組み合わせることが可能である。また、発明の要旨を逸脱しない範囲で構成の省略、置換又は変更を行うことができる。
【００２１】
図１は、本実施形態に係るランフラットタイヤの子午断面図である。図２は、本実施形態のランフラットタイヤのトレッド面の例を示す平面図である。
【００２２】
以下の説明において、タイヤ径方向とは、ランフラットタイヤ１の回転軸（図示省略）と直交する方向をいい、タイヤ径方向内側とはタイヤ径方向において回転軸に向かう側、タイヤ径方向外側とはタイヤ径方向において回転軸から離れる側をいう。また、タイヤ周方向とは、前記回転軸を中心軸とする周り方向をいう。また、タイヤ幅方向とは、前記回転軸と平行な方向をいい、タイヤ幅方向内側とはタイヤ幅方向においてタイヤ赤道面（タイヤ赤道線）ＣＬに向かう側、タイヤ幅方向外側とはタイヤ幅方向においてタイヤ赤道面ＣＬから離れる側をいう。タイヤ赤道面ＣＬとは、ランフラットタイヤ１の回転軸に直交するとともに、ランフラットタイヤ１のタイヤ幅の中心を通る平面である。タイヤ幅は、タイヤ幅方向の外側に位置する部分同士のタイヤ幅方向における幅、つまり、タイヤ幅方向においてタイヤ赤道面ＣＬから最も離れている部分間の距離である。タイヤ赤道線とは、タイヤ赤道面ＣＬ上にあってランフラットタイヤ１のタイヤ周方向に沿う線をいう。なお、本実施形態では、タイヤ赤道線にタイヤ赤道面と同じ符号「ＣＬ」を付す。
【００２３】
本実施形態のランフラットタイヤ１（以下、タイヤ１と略称することがある）は、図１に示すように、トレッド部２と、その両側のショルダー部３と、各ショルダー部３から順次連続するサイドウォール部４およびビード部５とを有している。また、このタイヤ１は、カーカス層６と、ベルト層７と、ベルト補強層８と、インナーライナー層９と、補強ゴム層１０ａおよび１０ｂと、を備えている。
【００２４】
トレッド部２は、トレッドゴム２Ａからなり、タイヤ１のタイヤ径方向の最も外側で露出し、その表面がタイヤ１の輪郭となる。トレッド部２の外周表面、つまり、走行時に路面と接触する踏面には、トレッド面２１が形成されている。トレッド面２１は、タイヤ周方向に沿って延び、タイヤ赤道線ＣＬと平行な方向に延在する複数（本実施形態では４本）の主溝２２が設けられている。そして、トレッド面２１は、これら複数の主溝２２により、タイヤ周方向に沿って延びるリブ状の陸部２３が複数形成される。なお、主溝２２は、タイヤ周方向に沿って延在しつつ屈曲や湾曲して形成されていてもよい。
【００２５】
主溝とは、ＪＡＴＭＡに規定されるウェアインジケータの表示義務を有する溝であり、一般に、５．０［ｍｍ］以上の溝幅および６．５［ｍｍ］以上の溝深さを有する。また、ラグ溝とは、タイヤ幅方向に延在する横溝であり、一般に１．０［ｍｍ］以上の溝幅および３．０［ｍｍ］以上の溝深さを有する。
【００２６】
溝幅は、タイヤを規定リムに装着して規定内圧を充填した無負荷状態にて、溝開口部における左右の溝壁の距離の最大値として測定される。陸部が切欠部や面取部をエッジ部に有する構成では、溝長さ方向を法線方向とする断面視にて、トレッド踏面と溝壁の延長線との交点を基準として、溝幅が測定される。また、溝がタイヤ周方向にジグザグ状あるいは波状に延在する構成では、溝壁の振幅の中心線を基準として、溝幅が測定される。溝深さは、タイヤを規定リムに装着して規定内圧を充填した無負荷状態にて、トレッド踏面から溝底までの距離の最大値として測定される。また、溝が部分的な凹凸部やサイプを溝底に有する構成では、これらを除外して溝深さが測定される。
【００２７】
また、トレッド面２１は、陸部２３において、タイヤ周方向に交差する方向に延在するラグ溝２４、２５が設けられている。図２に示すように、ラグ溝２４は主溝２２に交差していてもよく、またはラグ溝２５は、少なくとも一端が主溝２２に交差せず陸部２３内で終端していてもよい。図２に示すように、ラグ溝２４の端部が主溝２２に交差する場合、陸部２３がタイヤ周方向で複数に分割されたブロック状の陸部が形成される。なお、ラグ溝２４、２５は、図２に示すように、タイヤ幅方向に対して傾斜して延在しつつ屈曲や湾曲して形成されていてもよい。
【００２８】
ショルダー部３は、トレッド部２のタイヤ幅方向両外側の部位である。すなわち、ショルダー部３は、トレッドゴム２Ａからなる。また、サイドウォール部４は、タイヤ１におけるタイヤ幅方向の最も外側に露出したものである。このサイドウォール部４は、サイドゴム４Ａからなる。また、ビード部５は、ビードコア５１とビードフィラー５２とを有する。ビードコア５１は、スチールワイヤであるビードワイヤをリング状に巻くことにより形成されている。ビードフィラー５２は、カーカス層６のタイヤ幅方向端部がビードコア５１の位置で折り返されることにより形成された空間に配置されるゴム材である。このビード部５は、リム（図示省略）と接触する外側部分に露出するリムクッションゴム５Ａを有する。リムクッションゴム５Ａは、ビード部５の外周をなすもので、ビード部５のタイヤ内側から下端部を経てタイヤ外側のビードフィラー５２を覆う位置（サイドウォール部４）まで至り設けられている。
【００２９】
カーカス層６は、各タイヤ幅方向端部が、一対のビードコア５１でタイヤ幅方向内側からタイヤ幅方向外側に折り返され、かつタイヤ周方向にトロイド状に掛け回されてタイヤの骨格を構成するものである。このカーカス層６は、タイヤ周方向に対する角度がタイヤ子午線方向に沿いつつタイヤ周方向にある角度を持って複数並設されたカーカスコード（図示省略）が、コートゴムで被覆されたものである。カーカスコードは、有機繊維（ポリエステルやレーヨンやナイロンなど）からなる。このカーカス層６は、少なくとも１層で設けられ、本実施形態では２層で設けられている。図１において、カーカス層６は、２層の折り返された端部の内側がビードフィラー５２全体を覆ってサイドウォール部４まで延在して設けられ、外側がビードフィラー５２の途中までを覆うように設けられている。
【００３０】
ベルト層７は、少なくとも２層のベルト７１、７２を積層した多層構造をなし、トレッド部２においてカーカス層６の外周であるタイヤ径方向外側に配置され、カーカス層６をタイヤ周方向に覆うものである。ベルト７１、７２は、タイヤ周方向に対して所定の角度（例えば、２０°〜３０°）で複数並設されたコード（図示省略）が、コートゴムで被覆されたものである。コードは、スチールまたは有機繊維（ポリエステルやレーヨンやナイロンなど）からなる。また、重なり合うベルト７１、７２は、互いのコードが交差するように配置されている。
【００３１】
ベルト補強層８は、ベルト層７の外周であるタイヤ径方向外側に配置されてベルト層７をタイヤ周方向に覆うものである。ベルト補強層８は、タイヤ周方向に略平行（±５°）でタイヤ幅方向に複数並設されたコード（図示省略）がコートゴムで被覆されたものである。コードは、スチールまたは有機繊維（ポリエステルやレーヨンやナイロンなど）からなる。図１で示すベルト補強層８は、ベルト層７全体を覆う１層と、ベルト層７のタイヤ幅方向端部を覆う１層とを有する。ベルト補強層８の構成は、上記に限らず、図には明示しないが、例えば、２層でベルト層７全体を覆うように配置されていたり、２層でベルト層７のタイヤ幅方向端部のみを覆うように配置されていたりしてもよい。また、ベルト補強層８の構成は、図には明示しないが、例えば、１層でベルト層７全体を覆うように配置されていたり、１層でベルト層７のタイヤ幅方向端部のみを覆うように配置されていたりしてもよい。すなわち、ベルト補強層８は、ベルト層７の少なくともタイヤ幅方向端部に重なるものである。また、ベルト補強層８は、帯状（例えば幅１０［ｍｍ］）のストリップ材をタイヤ周方向に巻き付けて設けられている。
【００３２】
インナーライナー層９は、タイヤ内面、すなわち、カーカス層６の内周面であって、各タイヤ幅方向両端部が一対のビード部５のビードコア５１の位置まで至り、かつタイヤ周方向にトロイド状に掛け回されて貼り付けられている。インナーライナー層９は、タイヤ外側への空気分子の透過を抑制するためのものである。なお、インナーライナー層９は、図１に示すようにビード部５のタイヤ内側に至り設けられているが、ビードコア５１の下部（タイヤ径方向内側）に至り設けられていてもよい。
【００３３】
補強ゴム層１０ａおよび１０ｂは、サイドウォール部４の内部に設けられたもので、タイヤ内側やタイヤ外側にあらわれない。補強ゴム層１０ａは、カーカス層６のタイヤ内側であってカーカス層６とインナーライナー層９との間に設けられて子午断面が三日月形状に形成されている。補強ゴム層１０ｂは、カーカス層６のタイヤ外側であってカーカス層６とサイドゴム４Ａやリムクッションゴム５Ａとの間に設けられて子午断面が三日月形状に形成されている。これらの補強ゴム層１０ａおよび１０ｂは、サイドウォール部４を形成するサイドゴム４Ａやビード部５を形成するリムクッションゴム５Ａよりも強度が高いゴム材料により形成されている。また、補強ゴム層１０ａおよび１０ｂは、異なるゴム材料で形成されていてもよい。
【００３４】
このようなタイヤ１は、ビード部５をリムに組み付けた内部に所定の空気圧で空気が充填された状態で車両（図示省略）に装着される。そして、車両が走行すると、トレッド面２１が路面に接触しながらタイヤ１は回転する。車両走行時には、このようにトレッド面２１が路面に接触するため、トレッド面２１には車両の重量などによる荷重が作用する。トレッド面２１に荷重が作用した場合、タイヤ１は、荷重の作用の仕方や各部の硬度などに応じて弾性変形をするが、内部に充填された空気により内部から外側方向に押し広げようとする力が与えられる。これにより、タイヤ１は、トレッド面２１に荷重が作用しても、内部に充填された空気による付勢力で過度の変形が抑制される。このため、タイヤ１は、荷重を受けながら回転することができ、車両の走行を可能にする。
【００３５】
また、タイヤ１は、内部に充填された空気の圧力により変形し難くなるが、車両の走行時に、例えば、トレッド面２１に異物が刺さってパンクするなどにより、タイヤ１の内部の空気が漏出する場合がある。内部の空気が漏出すると、タイヤ１は、内部から外側方向への空気による付勢力が低減することになる。内部の空気が漏出した状態のタイヤ１は、トレッド面２１に荷重が作用した場合、サイドウォール部４に対してタイヤ径方向の荷重が作用する。これにより、サイドウォール部４は、タイヤ径方向に弾性変形し易くなるが、このサイドウォール部４には補強ゴム層１０ａおよび１０ｂが設けられている。上述したように、補強ゴム層１０ａおよび１０ｂは、サイドウォール部４を形成するサイドゴム４Ａよりも強度が高いゴム材料により形成されている。このため、補強ゴム層１０ａおよび１０ｂは、サイドウォール部４に対してタイヤ径方向の荷重が作用した場合でも、このサイドウォール部４のタイヤ径方向の変形を抑える。この結果、タイヤ１は、補強ゴム層１０ａおよび１０ｂにより、サイドウォール部４のタイヤ径方向の変形を抑えることで、車両を走行させることができ、タイヤ１の内部の空気が漏出した状態における走行、いわゆるランフラット走行を可能にする。
【００３６】
なお、正規リムとは、ＪＡＴＭＡで規定する「標準リム」、ＴＲＡで規定する「Design  Rim」、あるいは、ＥＴＲＴＯで規定する「Measuring  Rim」である。なお、正規内圧とは、ＪＡＴＭＡで規定する「最高空気圧」、ＴＲＡで規定する「TIRE  LOAD  LIMITS  AT  VARIOUS  COLD  INFLATION  PRESSURES」に記載の最大値、あるいはＥＴＲＴＯで規定する「INFLATION  PRESSURES」である。また、正規荷重とは、ＪＡＴＭＡで規定する「最大負荷能力」、ＴＲＡで規定する「TIRE  LOAD  LIMITS  AT  VARIOUS  COLD  INFLATION  PRESSURES」に記載の最大値、あるいはＥＴＲＴＯで規定する「LOAD  CAPACITY」である。
【００３７】
（接地形状の例）
図３Ａは、ランフラットタイヤの通常空気圧時の接地形状の例を示す図である。図３Ｂは、ランフラットタイヤの低圧状態での接地形状の例を示す図である。
【００３８】
図３Ａに示す接地形状３０ａは、タイヤ幅方向の長さがＷａ、タイヤ周方向の長さがＣａである。図３Ｂに示す接地形状３０ｂは、タイヤ幅方向の長さがＷｂ、タイヤ周方向の長さがＣｂである。通常空気圧時の長さＷａよりも低圧状態での長さＷｂの方が大きい。また、通常空気圧時の長さＣａよりも低圧状態での長さＣｂの方が大きい。
【００３９】
図３Ｂにおいて、接地形状３０ｂのタイヤ幅方向の両端部の領域２６０は、低圧時に接地圧が高まる高接地圧領域に対応する領域である。ランフラットタイヤにおいて、略三日月形状の補強ゴム層１０ａおよび１０ｂに対応する領域２６０は、低圧時に接地圧が高まる高接地圧領域に対応する領域である。このため、本実施形態のランフラットタイヤでは、図２に示すトレッド面２１において、図３Ｂの領域２６０に対応する部分に凸部Ｂ１およびＢ２を設けることにより、接地面積を増加させて接地圧を低減させる。
【００４０】
（凸部）
図４Ａから図４Ｆは、ラグ溝２４に配置される凸部の例を示す図である。図４Ａから図４Ｆは、図２に示すトレッド面２１のショルダー部のラグ溝２４を拡大して示す平面図である。
【００４１】
図４Ａにおいて、ラグ溝２４の接地端Ｔのタイヤ幅方向内側、すなわち通常空気圧時に接地する領域内で、一定の溝幅を有する部分において一方の溝壁上に点Ｐ１、点Ｐ２および点Ｐ３を設定し、点Ｐ１、点Ｐ２および点Ｐ３を通る円弧を仮想線Ｒ１として定義する。また、ラグ溝２４の接地端Ｔのタイヤ幅方向内側、すなわち通常空気圧時に接地する領域内で、一定の溝幅を有する部分において一方の溝壁上に点Ｐ４、点Ｐ５および点Ｐ６を設定し、点Ｐ４、点Ｐ５および点Ｐ６を通る円弧を仮想線Ｒ２として定義する。さらに、仮想線Ｒ１と仮想線Ｒ２との間の距離のタイヤ周方向の中点を結ぶ線を中心線ＲＣ１として定義する。このとき、図４Ａに示すように、ラグ溝２４は、両側の溝壁からそれぞれ突出する凸部Ｂ１およびＢ２を有する。
【００４２】
凸部Ｂ１は仮想線Ｒ１側の溝壁から仮想線Ｒ２側の溝壁に向かって突出している。凸部Ｂ１は仮想線Ｒ１に対し、中心線ＲＣ１に接近するように突出している。凸部Ｂ１の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。
【００４３】
凸部Ｂ２は仮想線Ｒ２側の溝壁から仮想線Ｒ１側の溝壁に向かって突出している。凸部Ｂ２は仮想線Ｒ２に対し、中心線ＲＣ１に接近するように突出している。凸部Ｂ２の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。高接地圧領域２６に凸部Ｂ１およびＢ２を設けることにより、その部分の接地圧を低減でき、低圧状態での操縦安定性能を向上できる。
【００４４】
図４Ｂにおいて、図４Ａの場合と同様に、仮想線Ｒ１、仮想線Ｒ２および中心線ＲＣ１を定義する。このとき、図４Ｂに示すように、ラグ溝２４は、両側の溝壁からそれぞれ突出する凸部Ｂ１およびＢ２を有する。凸部Ｂ１は仮想線Ｒ１側の溝壁から仮想線Ｒ２側の溝壁に向かって突出している。凸部Ｂ１は仮想線Ｒ１に対し、中心線ＲＣ１に接近するように突出している。凸部Ｂ１の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。凸部Ｂ２は仮想線Ｒ２に対し、中心線ＲＣ１に接近するように突出している。凸部Ｂ２の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。図４Ｂの場合、ラグ溝２４の延在方向に沿った凸部Ｂ１、Ｂ２の長さは、図４Ａの場合よりも長い。ラグ溝２４の延在方向に沿った長さが長い場合でも、高接地圧領域２６に凸部Ｂ１およびＢ２を設けることにより、その部分の接地圧を低減でき、低圧状態での操縦安定性能を向上できる。
【００４５】
図４Ｃにおいて、図４Ａの場合と同様に、仮想線Ｒ１、仮想線Ｒ２および中心線ＲＣ１を定義する。このとき、図４Ｃに示すように、ラグ溝２４は、両側の溝壁からそれぞれ突出する凸部Ｂ１およびＢ２を有する。凸部Ｂ１は仮想線Ｒ１側の溝壁から仮想線Ｒ２側の溝壁に向かって突出している。凸部Ｂ１は仮想線Ｒ１に対し、中心線ＲＣ１に接近するように突出している。凸部Ｂ１の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。凸部Ｂ２は仮想線Ｒ２に対し、中心線ＲＣ１に接近するように突出している。凸部Ｂ２の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。図４Ｃの場合、ラグ溝２４の延在方向に沿った凸部Ｂ１、Ｂ２の長さは、図４Ａの場合よりも短い。高接地圧領域２６に凸部Ｂ１およびＢ２を設けることにより、その部分の接地圧を低減でき、低圧状態での操縦安定性能を向上できる。
【００４６】
図４Ｄにおいて、図４Ａの場合と同様に、仮想線Ｒ１、仮想線Ｒ２および中心線ＲＣ１を定義する。このとき、図４Ｄに示すように、ラグ溝２４は、両側の溝壁からそれぞれ突出する凸部Ｂ１およびＢ２を有する。凸部Ｂ１は仮想線Ｒ１側の溝壁から仮想線Ｒ２側の溝壁に向かって突出している。凸部Ｂ１は仮想線Ｒ１に対し、中心線ＲＣ１に接近するように突出している。凸部Ｂ１の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。凸部Ｂ２は仮想線Ｒ２に対し、中心線ＲＣ１に接近するように突出している。凸部Ｂ２の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。高接地圧領域２６に凸部Ｂ１およびＢ２を設けることにより、その部分の接地圧を低減でき、低圧状態での操縦安定性能を向上できる。
【００４７】
なお、図４Ｄの場合、凸部Ｂ１、Ｂ２は、ラグ溝２４の延在方向に沿って中心線ＲＣ１との距離が短くなったり長くなったりして変化している。このため、高接地圧領域２６の内側端２６１と外側端２６２との間に、凹部２４１が形成される。この凹部２４１により、ラグ溝２４における排水性能を高めることができる。
【００４８】
図４Ｅにおいて、図４Ａの場合と同様に、仮想線Ｒ１、仮想線Ｒ２および中心線ＲＣ１を定義する。このとき、図４Ｅに示すように、ラグ溝２４は、両側の溝壁からそれぞれ突出する凸部Ｂ１およびＢ２を有する。凸部Ｂ１およびＢ２は、タイヤ幅方向の位置が互いに異なり、かつ、両側の溝壁同士の間の中心線ＲＣ１を越えて突出している。凸部Ｂ１の一部および凸部Ｂ２の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。高接地圧領域２６に凸部Ｂ１およびＢ２を設けることにより、その部分の接地圧を低減でき、低圧状態での操縦安定性能を向上できる。
【００４９】
図４Ｆにおいて、図４Ａの場合と同様に、仮想線Ｒ１、仮想線Ｒ２および中心線ＲＣ１を定義する。このとき、図４Ｆに示すように、ラグ溝２４は、両側の溝壁のうちの一方のみから突出する凸部Ｂ２を有する。凸部Ｂ２は仮想線Ｒ２に対し、中心線ＲＣ１を越えて仮想線Ｒ１側の溝壁に接近するように突出している。凸部Ｂ２は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。図４Ｆの場合、ラグ溝２４の延在方向に沿った凸部Ｂ２の長さは、図４Ａの場合よりも短い。ラグ溝２４の延在方向に沿った長さが短い場合でも、高接地圧領域２６に凸部Ｂ２を設けることにより、その部分の接地圧を低減でき、低圧状態での操縦安定性能を向上できる。
【００５０】
なお、図４Ａから図４Ｆにおいて、すべてのラグ溝２４について高接地圧領域２６に凸部を設けなくてもよい。少なくとも一部のラグ溝２４について高接地圧領域２６に凸部を設ければ、設けた凸部によってその部分の接地圧を低減でき、低圧状態での操縦安定性能を向上できる。
【００５１】
図５Ａから図５Ｆは、ラグ溝２５に配置される凸部の例を示す図である。図５Ａから図５Ｆは、図２に示すトレッド面２１のショルダー部のラグ溝２５を拡大して示す平面図である。
【００５２】
図５Ａにおいて、ラグ溝２５の接地端Ｔのタイヤ幅方向内側、すなわち通常空気圧時に接地する領域内で、一定の溝幅を有する部分において一方の溝壁上に点Ｐ７、点Ｐ８および点Ｐ９を設定し、点Ｐ７、点Ｐ８および点Ｐ９を通る円弧を仮想線Ｒ３として定義する。また、ラグ溝２５の接地端Ｔのタイヤ幅方向内側、すなわち通常空気圧時に接地する領域内で、一定の溝幅を有する部分において一方の溝壁上に点Ｐ７、点Ｐ８および点Ｐ９を設定し、点Ｐ７、点Ｐ８および点Ｐ９を通る円弧を仮想線Ｒ４として定義する。さらに、仮想線Ｒ３と仮想線Ｒ４との間の距離のタイヤ周方向の中点を結ぶ線を中心線ＲＣ２として定義する。このとき、図５Ａに示すように、ラグ溝２５は、両側の溝壁からそれぞれ突出する凸部Ｂ３およびＢ４を有する。
【００５３】
凸部Ｂ３は仮想線Ｒ３側の溝壁から仮想線Ｒ４側の溝壁に向かって突出している。凸部Ｂ３は仮想線Ｒ３に対し、中心線ＲＣ２に接近するように突出している。凸部Ｂ３の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。
【００５４】
凸部Ｂ４は仮想線Ｒ４側の溝壁から仮想線Ｒ３側の溝壁に向かって突出している。凸部Ｂ４は仮想線Ｒ４に対し、中心線ＲＣ２に接近するように突出している。凸部Ｂ４の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。高接地圧領域２６に凸部Ｂ３およびＢ４を設けることにより、その部分の接地圧を低減でき、低圧状態での操縦安定性能を向上できる。
【００５５】
図５Ｂにおいて、図５Ａの場合と同様に、仮想線Ｒ３、仮想線Ｒ４および中心線ＲＣ２を定義する。このとき、図５Ｂに示すように、ラグ溝２５は、両側の溝壁からそれぞれ突出する凸部Ｂ３およびＢ４を有する。凸部Ｂ３は仮想線Ｒ３側の溝壁から仮想線Ｒ４側の溝壁に向かって突出している。凸部Ｂ３は仮想線Ｒ３に対し、中心線ＲＣ２に接近するように突出している。凸部Ｂ３の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。凸部Ｂ４は仮想線Ｒ４に対し、中心線ＲＣ２に接近するように突出している。凸部Ｂ４の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。図５Ｂの場合、ラグ溝２５の延在方向に沿った凸部Ｂ３、Ｂ４の長さは、図５Ａの場合よりも長い。ラグ溝２５の延在方向に沿った長さが長い場合でも、高接地圧領域２６に凸部Ｂ３およびＢ４を設けることにより、その部分の接地圧を低減でき、低圧状態での操縦安定性能を向上できる。
【００５６】
図５Ｃにおいて、図５Ａの場合と同様に、仮想線Ｒ３、仮想線Ｒ４および中心線ＲＣ２を定義する。このとき、図５Ｃに示すように、ラグ溝２５は、両側の溝壁からそれぞれ突出する凸部Ｂ３およびＢ４を有する。凸部Ｂ３は仮想線Ｒ３側の溝壁から仮想線Ｒ４側の溝壁に向かって突出している。凸部Ｂ３は仮想線Ｒ３に対し、中心線ＲＣ２に接近するように突出している。凸部Ｂ３の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。凸部Ｂ４は仮想線Ｒ４に対し、中心線ＲＣ２に接近するように突出している。凸部Ｂ４の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。図５Ｃの場合、ラグ溝２５の延在方向に沿った凸部Ｂ３、Ｂ４の長さは、図５Ａの場合よりも短い。高接地圧領域２６に凸部Ｂ３およびＢ４を設けることにより、その部分の接地圧を低減でき、低圧状態での操縦安定性能を向上できる。
【００５７】
図５Ｄにおいて、図５Ａの場合と同様に、仮想線Ｒ３、仮想線Ｒ４および中心線ＲＣ２を定義する。このとき、図５Ｄに示すように、ラグ溝２５は、両側の溝壁からそれぞれ突出する凸部Ｂ３およびＢ４を有する。凸部Ｂ３は仮想線Ｒ３側の溝壁から仮想線Ｒ４側の溝壁に向かって突出している。凸部Ｂ３は仮想線Ｒ３に対し、中心線ＲＣ２に接近するように突出している。凸部Ｂ３の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。凸部Ｂ４は仮想線Ｒ４に対し、中心線ＲＣ２に接近するように突出している。凸部Ｂ４の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。高接地圧領域２６に凸部Ｂ３およびＢ４を設けることにより、その部分の接地圧を低減でき、低圧状態での操縦安定性能を向上できる。
【００５８】
なお、図５Ｄの場合、凸部Ｂ３、Ｂ４は、ラグ溝２５の延在方向に沿って中心線ＲＣ２との距離が短くなったり長くなったりして変化している。このため、高接地圧領域２６の内側端２６１と外側端２６２との間に、凹部２５１が形成される。この凹部２５１により、ラグ溝２５における排水性能を高めることができる。 
【００５９】
図５Ｅにおいて、図５Ａの場合と同様に、仮想線Ｒ３、仮想線Ｒ４および中心線ＲＣ２を定義する。このとき、図５Ｅに示すように、ラグ溝２５は、両側の溝壁からそれぞれ突出する凸部Ｂ３およびＢ４を有する。凸部Ｂ３およびＢ４は、タイヤ幅方向の位置が互いに異なり、かつ、両側の溝壁同士の間の中心線ＲＣ２を越えて突出している。凸部Ｂ３の一部および凸部Ｂ４の一部は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。高接地圧領域２６に凸部Ｂ３およびＢ４を設けることにより、その部分の接地圧を低減でき、低圧状態での操縦安定性能を向上できる。
【００６０】
図５Ｆにおいて、図５Ａの場合と同様に、仮想線Ｒ３、仮想線Ｒ４および中心線ＲＣ２を定義する。このとき、図５Ｆに示すように、ラグ溝２５は、両側の溝壁のうちの一方のみから突出する凸部Ｂ４を有する。凸部Ｂ４は仮想線Ｒ４に対し、中心線ＲＣ２を越えて仮想線Ｒ３側の溝壁に接近するように突出している。凸部Ｂ４は、接地圧が高まる高接地圧領域２６の内側端２６１と高接地圧領域２６の外側端２６２との間に設けられている。図５Ｆの場合、ラグ溝２５の延在方向に沿った凸部Ｂ４の長さは、図５Ａの場合よりも短い。ラグ溝２５の延在方向に沿った長さが短い場合でも、高接地圧領域２６に凸部Ｂ４を設けることにより、その部分の接地圧を低減でき、低圧状態での操縦安定性能を向上できる。
【００６１】
なお、図５Ａから図５Ｆにおいて、すべてのラグ溝２５について高接地圧領域２６に凸部を設けなくてもよい。少なくとも一部のラグ溝２５について高接地圧領域２６に凸部を設ければ、設けた凸部によってその部分の接地圧を低減でき、低圧状態での操縦安定性能を向上できる。
【００６２】
（凸部の面積）
図４Ａに戻り、接地端Ｔのタイヤ幅方向内側に、高接地圧領域２６の内側端２６１がある。タイヤ赤道線ＣＬ（図２参照）から内側端２６１までの距離は、例えば、タイヤ赤道線ＣＬから接地端Ｔまでの距離の９０％から９５％の距離である。また、接地端Ｔのタイヤ幅方向外側に、高接地圧領域２６の外側端２６２がある。タイヤ赤道線ＣＬから外側端２６２までの距離は、例えば、タイヤ赤道線ＣＬから接地端Ｔまでの距離の１０５％から１２０％の距離である。接地圧が高まる高接地圧領域２６において、凸部を設けて接地面積を大きくすることにより、接地圧を低減することができる。また、接地圧が高まる高接地圧領域２６のみに凸部を設けるため、排水性能などの低下を最小限に抑えることができる。
【００６３】
高接地圧領域２６の内側端２６１と外側端２６２とに挟まれ、かつ、仮想線Ｒ１と仮想線Ｒ２とに挟まれた領域を、高接地領域Ａ１と定義する。このとき、高接地領域Ａ１の面積ＳＡ１に対する、凸部Ｂ１と凸部Ｂ２とを合わせた面積ＳＢの比ＳＢ／ＳＡ１は、０．５≦ＳＢ／ＳＡ１≦３．０であることが好ましい。
【００６４】
なお、特に図４Ｅの場合、凸部Ｂ１およびＢ２の両方が中心線ＲＣ１を越えて突出しているため、図４Ａの場合に比べて比ＳＢ／ＳＡ１を大きな値に設定することができ、低圧状態での操縦安定性能をより向上できる。
【００６５】
図５Ａの場合においても同様に、正規内圧・正規荷重下における接地端Ｔのタイヤ幅方向内側に、高接地圧領域２６の内側端２６１がある。タイヤ赤道線ＣＬ（図２参照）から内側端２６１までの距離は、例えば、タイヤ赤道線ＣＬから接地端Ｔまでの距離の９０％から９５％の距離である。また、正規内圧・正規荷重下における接地端Ｔのタイヤ幅方向外側に、高接地圧領域２６の外側端２６２がある。タイヤ赤道線ＣＬから外側端２６２までの距離は、例えば、タイヤ赤道線ＣＬから接地端Ｔまでの距離の１０５％から１２０％の距離である。
【００６６】
また、接地圧が高まる領域の内側端２６１と外側端２６２とに挟まれ、かつ、仮想線Ｒ３と仮想線Ｒ４とに挟まれた領域を、高接地領域Ａ２と定義する。このとき、高接地領域Ａ２の面積ＳＡ２に対する、凸部Ｂ３と凸部Ｂ４とを合わせた面積ＳＢの比ＳＢ／ＳＡ２は、０．５≦ＳＢ／ＳＡ２≦３．０であることが好ましい。
【００６７】
なお、図５Ｅの場合、凸部Ｂ３およびＢ４の両方が中心線ＲＣ２を越えて突出している。このため、図５Ｅの場合、図５Ａの場合に比べて比ＳＢ／ＳＡ２を大きな値に設定することができ、低圧状態での操縦安定性能をより向上できる。
【００６８】
（陸部のタイヤ周方向長さ）
図６は、ラグ溝２４同士の間の陸部の周方向長さを示す図である。ラグ溝２４同士の間の陸部のタイヤ周方向長さの最大値をＬｍａｘと定義し、その最小値をＬｍｉｎと定義する。このとき、同一ブロックにおける最大値Ｌｍａｘと最小値Ｌｍｉｎとの関係は、１．０５≦Ｌｍａｘ／Ｌｍｉｎ≦１．２５を満たすことが好ましい。
【００６９】
図７は、ラグ溝２５同士の間の陸部の周方向長さを示す図である。ラグ溝２５同士の間の陸部のタイヤ周方向長さの最大値をＬｍａｘと定義し、その最小値をＬｍｉｎと定義する。このとき、同一ブロックにおける最大値Ｌｍａｘと最小値Ｌｍｉｎとの関係は、１．０５≦Ｌｍａｘ／Ｌｍｉｎ≦１．２５を満たすことが好ましい。
【００７０】
（ラグ溝の幅）
図６に戻り、仮想線Ｒ１と仮想線Ｒ２との間隔をラグ溝２４の溝幅Ｘ０とする。また、凸部Ｂ１およびＢ２が設けられて溝幅が狭い部分（ラグ溝幅狭部）のラグ溝２４の溝幅の最小値を溝幅Ｘｍｉｎとする。このとき、溝幅Ｘ０に対する溝幅Ｘｍｉｎの比Ｘｍｉｎ／Ｘ０は、０．３≦Ｘｍｉｎ／Ｘ０≦０．８であることが好ましい。
【００７１】
また図７において、仮想線Ｒ３と仮想線Ｒ４との間隔をラグ溝２５の溝幅Ｘ０とする。また、凸部Ｂ３およびＢ４が設けられて溝幅が狭い部分（ラグ溝幅狭部）のラグ溝２５の溝幅の最小値を溝幅Ｘｍｉｎとする。このとき、溝幅Ｘ０に対する溝幅Ｘｍｉｎの比Ｘｍｉｎ／Ｘ０は、０．３≦Ｘｍｉｎ／Ｘ０≦０．８であることが好ましい。
【００７２】
（凸部の断面）
図８Ａは、凸部Ｂ１およびＢ２の断面の一例を示す図である。図８Ａは、図４Ａのラグ溝２４において、凸部Ｂ１およびＢ２が設けられている部分の断面の一例を示す図である。図８Ａは、ラグ溝２４の延在方向に垂直な方向の、凸部Ｂ１およびＢ２の断面を示す。
【００７３】
図８Ａにおいて、凸部が設けられている部分の溝の断面積をＳ１と定義する。また、図８Ａにおいて、凸部が設けられていない部分（図８Ａの破線部分）の溝の断面積をＳ０と定義する。断面積Ｓ０は、断面積Ｓ１に凸部Ｂ１およびＢ２の断面積、すなわち図中のハッチング部分の断面積を加えた面積である。図８Ａにおいて、凸部が設けられて溝幅が狭い部分の溝深さをＨ１とし、その他の部分すなわち凸部が設けられていない部分の溝深さをＨ０とする。図８Ａに示すように溝深さＨ１が溝深さＨ０に等しい場合、断面積Ｓ０に対する断面積Ｓ１の比Ｓ１／Ｓ０は、Ｓ１／Ｓ０≦１となる。
【００７４】
図８Ｂは、凸部Ｂ１およびＢ２の断面の他の例を示す図である。図８Ｂは、図４Ａのラグ溝２４において、凸部Ｂ１およびＢ２が設けられている部分の断面の他の例を示す図である。図８Ｂは、ラグ溝２４の延在方向に垂直な方向の、凸部Ｂ１およびＢ２の断面を示す。
【００７５】
図８Ｂにおいて、凸部が設けられている部分の溝の断面積をＳ１と定義する。また、図８Ｂにおいて、凸部が設けられていない部分（図８Ｂの破線部分）の溝の断面積をＳ０と定義する。断面積Ｓ０は、断面積Ｓ１に凸部Ｂ１およびＢ２の断面積、すなわち図中のハッチング部分の断面積を加えた面積である。図８Ｂにおいて、凸部が設けられて溝幅が狭い部分の溝深さをＨ１とし、その他の部分すなわち凸部が設けられていない部分の溝深さをＨ０とする。図８Ｂに示すように溝深さＨ１が溝深さＨ０より大きい場合、断面積Ｓ０に対する断面積Ｓ１の比Ｓ１／Ｓ０を、０．９≦Ｓ１／Ｓ０≦１.１とすることができる。すなわち、図８Ｂに示すように溝深さＨ１が溝深さＨ０より大きい場合、凸部Ｂ１およびＢ２が設けられている部分においても溝の断面積を他の部分と同等に確保できる。
【００７６】
比Ｓ１／Ｓ０が０．９≦Ｓ１／Ｓ０≦１.１であれば、ラグ溝２４の断面積を均一にすることができ、ラグ溝２４による排水性能を維持することができる。このため、図８Ｂの場合、図８Ａの場合よりも排水性能が向上する。なお、ラグ溝２４による排水性能を維持しつつ高接地圧領域の接地面積を確保するためには、図８Ｂにおいて、溝深さＨ１と溝深さＨ０との関係は、１．１≦Ｈ１／Ｈ０を満たすことが好ましい。
【００７７】
（変形例）
以上は、ラグ溝に凸部を設ける場合について説明したが、他の溝に凸部を設けてもよい。その場合においても、凸部を設けた部分の接地圧を低下させることができる。
【００７８】
また、以上は、溝壁の両側に１つずつまたは片側に１つの凸部を設ける場合について説明したが、溝壁の両側に２つ以上または片側に２つ以上の凸部を設けてもよい。その場合においても、凸部を設けた部分の接地圧を低下させることができる。
【実施例】
【００７９】
本実施例では、条件が異なる複数種類のランフラットタイヤについて、テストコース内にて、操縦安定性能およびウエット制動性能に関する性能試験が行われた（表１から表２を参照）。この性能試験では、タイヤサイズ１９５／６５Ｒ１５  ９１Ｈ（１５×６Ｊ）のランフラットタイヤを、正規リムにリム組みし、１．８ＬのＦＦ車に装着した。
【００８０】
操縦安定性能については、空気圧０ｋＰａ条件下にて１．８ＬのＦＦ車にてパネラーによる官能評価を実施した。従来例のランフラットタイヤの官能評価を１００とし、評価結果を指数で示した。指数の値が大きいほど好ましい。
【００８１】
ウエット制動性能については、空気圧２３０ｋＰａ条件下にて水膜１［ｍｍ］のウエット路面において、初速１００ｋｍ／ｈから制動を行って停止するまでの距離を測定した。従来例のランフラットタイヤの測定値を１００とし、測定値の逆数を指数で示した。指数の値が大きいほど好ましい。
【００８２】
表１において、従来例のランフラットタイヤは、ラグ溝に凸部が無いランフラットタイヤである。表１において、比較例１のランフラットタイヤは、ラグ溝に凸部を有し、凸部の位置が、正規内圧時の接地幅に対して８０％の位置であるランフラットタイヤである。表１において、比較例２のランフラットタイヤは、ラグ溝に凸部を有し、凸部の位置が、正規内圧時の接地幅に対して１３０％の位置である。
【００８３】
表１から表２の実施例１から実施例１３によれば、ラグ溝に凸部を有し、凸部の位置が、正規内圧時の接地幅に対して９０％以上１２０％以下である場合、ブロック長最大最小比Ｌｍａｘ／Ｌｍｉｎが１．０５以上１．２５以下である場合、溝断面積の比Ｓ１／Ｓ０が０．９以上１．１以下である場合、ラグ溝幅狭部の深さの増加を有する場合、溝深さの比Ｈ１／Ｈ０が１．１以上である場合、ラグ溝幅比Ｘｍｉｎ／Ｘ０が０．３以上０．８以下である場合に、良好な結果が得られることがわかる。
【００８４】
【表１】
2019127242.tif 000003
【００８５】
【表２】
2019127242.tif 000004
【符号の説明】
【００８６】
１  ランフラットタイヤ
２  トレッド部
２Ａ  トレッドゴム
３  ショルダー部
４  サイドウォール部
４Ａ  サイドゴム
５  ビード部
５Ａ  リムクッションゴム
６  カーカス層
７  ベルト層
８  ベルト補強層
９  インナーライナー層
１０ａ、１０ｂ  補強ゴム層
２１  トレッド面
２２  主溝
２３  陸部
２４、２５  ラグ溝
２６  高接地圧領域
５１  ビードコア
５２  ビードフィラー
７１、７２  ベルト
２４１、２５１  凹部
２６０  領域
２６１  内側端
２６２  外側端
Ａ１、Ａ２  高接地領域
Ｂ１、Ｂ２、Ｂ３、Ｂ４  凸部
ＣＬ  タイヤ赤道線
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４  仮想線
ＲＣ１、ＲＣ２  中心線
Ｔ  接地端
【図１】
2019127242.tif 000005
【図２】
2019127242.tif 000006
【図３Ａ】
2019127242.tif 000007
【図３Ｂ】
2019127242.tif 000008
【図４Ａ】
2019127242.tif 000009
【図４Ｂ】
2019127242.tif 000010
【図４Ｃ】
2019127242.tif 000011
【図４Ｄ】
2019127242.tif 000012
【図４Ｅ】
2019127242.tif 000013
【図４Ｆ】
2019127242.tif 000014
【図５Ａ】
2019127242.tif 000015
【図５Ｂ】
2019127242.tif 000016
【図５Ｃ】
2019127242.tif 000017
【図５Ｄ】
2019127242.tif 000018
【図５Ｅ】
2019127242.tif 000019
【図５Ｆ】
2019127242.tif 000020
【図６】
2019127242.tif 000021
【図７】
2019127242.tif 000022
【図８Ａ】
2019127242.tif 000023
【図８Ｂ】
2019127242.tif 000024