(57)【要約】  本発明は、免疫刺激性の組み合わせおよび方法を提供する。一般に、この免疫刺激性の組み合わせは、ＩＲＭ化合物の局所製剤と、医薬組成物と、を含む。一般に、この方法は、（ａ）ＩＲＭ化合物の局所製剤と、（ｂ）医薬組成物と、を対象の投与部位に投与することを含む。
2007504145.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対象において抗原に対する免疫応答を引き起こす方法であって、以下のステップ：
抗原に対する免疫応答を増強するのに有効な量で、前記対象の投与部位にＴＬＲ８アゴニストＩＲＭ化合物を局所投与すること、および、
前記抗原に対する免疫応答を引き起こすのに有効な量で、前記抗原を含有する医薬組成物を前記投与部位において投与すること、を含む前記方法。
【請求項２】
前記ＩＲＭ化合物が、ＴＬＲ７／８アゴニストを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ＩＲＭ化合物が、ＴＬＲ８−選択的アゴニストである、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ＩＲＭ化合物が、イミダゾキノリンアミン、テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、イミダゾピリジンアミン、１，２−架橋イミダゾキノリンアミン、６，７−縮合シクロアルキルイミダゾピリジンアミン、イミダゾナフチリジンアミン、テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン、オキサゾロキノリンアミン、チアゾロキノリンアミン、オキサゾロピリジンアミン、チアゾロピリジンアミン、オキサゾロナフチリジンアミン、またはチアゾロナフチリジンアミンを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記医薬組成物が、ワクチンを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記抗原が、細菌抗原、ウイルス抗原、真菌抗原または腫瘍由来抗原を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記抗原が、ペプチドまたはポリペプチドを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記抗原が、その少なくとも一部が前記ペプチドまたはポリペプチドをコードする核酸として提供される、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記抗原が、プリオン、生細菌または不活性化細菌、生ウイルスまたは不活性化ウイルス、或いは生真菌または不活性化真菌を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記ＩＲＭ化合物が、前記医薬組成物を投与する前に投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記ＩＲＭ化合物が、少なくとも２回投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記ＩＲＭ化合物が、前記医薬組成物を投与する前に少なくとも２回投与される、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記免疫応答がＴｈ１免疫応答を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
前記医薬組成物が、少なくとも２回投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
前記ＩＲＭ化合物が、前記医薬組成物を少なくとも１回投与する前に投与される、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
以下のステップ：
抗原に対する免疫応答を増強するのに有効な量で、対象の投与部位にＩＲＭ化合物を局所投与すること、および、
前記抗原に対する免疫応答を引き起こすのに有効な量で、前記抗原を含有する医薬組成物を前記投与部位において投与すること、
を含む、前記対象において前記抗原に対する免疫応答を引き起こす方法であって、ここで、
前記ＩＲＭ化合物が、置換イミダゾキノリンアミン、テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、イミダゾピリジンアミン、１，２−架橋イミダゾキノリンアミン、６，７−縮合シクロアルキルイミダゾピリジンアミン、イミダゾナフチリジンアミン、テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン、オキサゾロキノリンアミン、チアゾロキノリンアミン、オキサゾロピリジンアミン、チアゾロピリジンアミン、オキサゾロナフチリジンアミン、またはチアゾロナフチリジンアミンである前記方法。
【請求項１７】
前記ＩＲＭ化合物が、ＴＬＲ７／８アゴニストを含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記ＩＲＭ化合物が、ＴＬＲ８−選択的アゴニストである、請求項１６に記載の方法。
【請求項１９】
前記医薬組成物が、ワクチンを含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項２０】
前記抗原が、細菌抗原、ウイルス抗原、真菌抗原または腫瘍由来抗原を含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項２１】
前記抗原が、ペプチドまたはポリペプチドを含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項２２】
前記抗原が、その少なくとも一部が前記ペプチドまたはポリペプチドをコードする核酸として提供される、請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
前記抗原が、プリオン、生細菌または不活性化細菌、生ウイルスまたは不活性化ウイルス、或いは生真菌または不活性化真菌を含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項２４】
前記ＩＲＭ化合物が、前記医薬組成物を投与する前に投与される、請求項１６に記載の方法。
【請求項２５】
前記ＩＲＭ化合物が、少なくとも２回投与される、請求項１６に記載の方法。
【請求項２６】
前記ＩＲＭ化合物が、前記医薬組成物を投与する前に少なくとも２回投与される、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記免疫応答がＴｈ１免疫応答を含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項２８】
前記医薬組成物が、少なくとも２回投与される、請求項１６に記載の方法。
【請求項２９】
前記ＩＲＭ化合物が、前記医薬組成物を少なくとも１回投与する前に投与される、請求項２８に記載の方法。
【請求項３０】
接種部位でのワクチンの投与を受けて対象によって引き起こされる免疫応答を増強する方法であって、前記ワクチンに対する免疫応答を増強するのに有効な量で、前記接種部位において前記対象にＩＲＭ化合物を局所投与することを含み、ここで、前記ＩＲＭ化合物が、置換イミダゾキノリンアミン、テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、イミダゾピリジンアミン、１，２−架橋イミダゾキノリンアミン、６，７−縮合シクロアルキルイミダゾピリジンアミン、イミダゾナフチリジンアミン、テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン、オキサゾロキノリンアミン、チアゾロキノリンアミン、オキサゾロピリジンアミン、チアゾロピリジンアミン、オキサゾロナフチリジンアミン、またはチアゾロナフチリジンアミンである、前記方法。
【請求項３１】
前記ワクチンが、細菌抗原、ウイルス抗原、真菌抗原、または腫瘍由来抗原を含む、請求項３０に記載の方法。
【請求項３２】
前記ワクチンが、ペプチドまたはポリペプチドを含む抗原を含む、請求項３０に記載の方法。
【請求項３３】
前記抗原が、その少なくとも一部が前記ペプチドまたはポリペプチドをコードする核酸として提供される、請求項３２に記載の方法。
【請求項３４】
前記ワクチンが、プリオン、生細菌または不活性化細菌、生ウイルスまたは不活性化ウイルス、或いは生真菌または不活性化真菌を含む、請求項３０に記載の方法。
【請求項３５】
前記ＩＲＭ化合物が、ＴＬＲ８アゴニストを含む、請求項３０に記載の方法。
【請求項３６】
前記ＩＲＭ化合物が、ＴＬＲ８−選択的アゴニストである、請求項３５に記載の方法。
【請求項３７】
前記ＩＲＭ化合物が、ＴＬＲ７／８アゴニストである、請求項３５に記載の方法。
【請求項３８】
前記ＩＲＭ化合物が、前記ワクチンを投与する前に投与される、請求項３０に記載の方法。
【請求項３９】
前記ＩＲＭ化合物が、少なくとも２回投与される、請求項３０に記載の方法。
【請求項４０】
前記ＩＲＭ化合物が、前記ワクチンを投与する前に少なくとも２回投与される、請求項３９に記載の方法。
【請求項４１】
前記免疫応答が、ＴH１免疫応答を含む、請求項３０に記載の方法。
【請求項４２】
前記ワクチンが、少なくとも２回投与される、請求項３０に記載の方法。
【請求項４３】
前記ＩＲＭ化合物が、前記ワクチンを少なくとも１回投与する前に投与される、請求項４２に記載の方法。
【請求項４４】
接種部位でのワクチンの投与を受けて対象によって引き起こされる免疫応答を増強する方法であって、前記ワクチンに対する免疫応答を増強するのに有効な量で、前記接種部位において前記対象にＴＬＲ８アゴニストＩＲＭ化合物を局所投与することを含む、前記方法。
【請求項４５】
前記ＩＲＭ化合物が、テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、イミダゾピリジンアミン、１，２−架橋イミダゾキノリンアミン、６，７−縮合シクロアルキルイミダゾピリジンアミン、イミダゾナフチリジンアミン、テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン、オキサゾロキノリンアミン、チアゾロキノリンアミン、オキサゾロピリジンアミン、チアゾロピリジンアミン、オキサゾロナフチリジンアミン、チアゾロナフチリジンアミン、またはイミダゾキノリンアミンを含む、請求項４４に記載の方法。
【請求項４６】
前記ワクチンが、細菌抗原、ウイルス抗原、真菌抗原、または腫瘍由来抗原を含む、請求項４４に記載の方法。
【請求項４７】
前記ワクチンが、ペプチドまたはポリペプチドを含む抗原を含む、請求項４４に記載の方法。
【請求項４８】
前記抗原が、その少なくとも一部が前記ペプチドまたはポリペプチドをコードする核酸として提供される、請求項４７に記載の方法。
【請求項４９】
前記ワクチンが、プリオン、生細菌または不活性化細菌、生ウイルスまたは不活性化ウイルス、或いは生真菌または不活性化真菌を含む、請求項４４に記載の方法。
【請求項５０】
前記ＩＲＭ化合物が、ＴＬＲ８−選択的アゴニストである、請求項４４に記載の方法。
【請求項５１】
前記ＩＲＭ化合物が、ＴＬＲ７／８アゴニストである、請求項４４に記載の方法。
【請求項５２】
前記ＩＲＭ化合物が、前記ワクチンを投与する前に投与される、請求項４４に記載の方法。
【請求項５３】
前記ＩＲＭ化合物が、少なくとも２回投与される、請求項４４に記載の方法。
【請求項５４】
前記ＩＲＭ化合物が、前記ワクチンを投与する前に少なくとも２回投与される、請求項５３に記載の方法。
【請求項５５】
前記免疫応答が、ＴH１免疫応答を含む、請求項４４に記載の方法。
【請求項５６】
前記ワクチンが、少なくとも２回投与される、請求項４４に記載の方法。
【請求項５７】
前記ＩＲＭ化合物が、前記ワクチンを少なくとも１回投与する前に投与される、請求項５６に記載の方法。
【請求項５８】
以下の：
抗原を含有する成分、および、
ＴＬＲ８アゴニスト、またはその薬学的に許容される形態を含有する局所製剤、
を含む、薬剤の組み合わせ。
【請求項５９】
前記ＴＬＲ８アゴニストが、テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、イミダゾピリジンアミン、１，２−架橋イミダゾキノリンアミン、６，７−縮合シクロアルキルイミダゾピリジンアミン、イミダゾナフチリジンアミン、テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン、オキサゾロキノリンアミン、チアゾロキノリンアミン、オキサゾロピリジンアミン、チアゾロピリジンアミン、オキサゾロナフチリジンアミン、チアゾロナフチリジンアミン、または前記化合物のうちのいずれか１種類の薬学的に許容される形態を含む、請求項５８に記載の薬剤の組み合わせ。
【請求項６０】
前記ＴＬＲ８アゴニストが、イミダゾキノリンアミン、またはその薬学的に許容される形態を含む、請求項５８に記載の薬剤の組み合わせ。
【請求項６１】
前記ＴＬＲ８アゴニストが、ＴＬＲ８−選択的アゴニスト、またはその薬学的に許容される形態である、請求項５８に記載の薬剤の組み合わせ。
【請求項６２】
前記ＴＬＲ８アゴニストが、ＴＬＲ７／８アゴニスト、またはその薬学的に許容される形態である、請求項５８に記載の薬剤の組み合わせ。
【請求項６３】
抗原を含有する前記成分が、ワクチンである、請求項５８に記載の薬剤の組み合わせ。
【請求項６４】
以下の：
抗原を含有する成分、および、
テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、イミダゾピリジンアミン、１，２−架橋イミダゾキノリンアミン、６，７−縮合シクロアルキルイミダゾピリジンアミン、イミダゾナフチリジンアミン、テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン、オキサゾロキノリンアミン、チアゾロキノリンアミン、オキサゾロピリジンアミン、チアゾロピリジンアミン、オキサゾロナフチリジンアミン、チアゾロナフチリジンアミン、置換イミダゾキノリンアミン、または前記化合物のうちのいずれかの薬学的に許容される形態からなる群から選択されるＩＲＭ化合物を含有する局所製剤、
を含む、薬剤の組み合わせ。
【請求項６５】
抗原を含有する前記成分が、ワクチンである、請求項６４に記載の薬剤の組み合わせ。
【請求項６６】
前記ＩＲＭ化合物が、ＴＬＲ８アゴニスト、またはその薬学的に許容される形態である、請求項６４に記載の薬剤の組み合わせ。
【請求項６７】
前記ＴＬＲ８アゴニストが、ＴＬＲ８−選択的アゴニスト、またはその薬学的に許容される形態である、請求項６４に記載の薬剤の組み合わせ。
【請求項６８】
前記ＴＬＲ８アゴニストが、ＴＬＲ７／８アゴニスト、またはその薬学的に許容される形態である、請求項６４に記載の薬剤の組み合わせ。
【請求項６９】
以下の：
抗原を含有する医薬組成物を収容する第１容器、及び
ＩＲＭ化合物、またはその薬学的に許容される形態を収容する第２容器、
を含むキット。
【請求項７０】
前記ＩＲＭ化合物が、ＴＬＲ８アゴニスト、またはその薬学的に許容される形態を含む、請求項６９に記載のキット。
【請求項７１】
前記ＩＲＭ化合物が、ＴＬＲ８−選択的アゴニスト、またはその薬学的に許容される形態である、請求項７０に記載のキット。
【請求項７２】
前記ＩＲＭ化合物が、ＴＬＲ７／８アゴニスト、またはその薬学的に許容される形態である、請求項７０に記載のキット。
【請求項７３】
前記ＩＲＭ化合物が、テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、イミダゾピリジンアミン、１，２−架橋イミダゾキノリンアミン、６，７−縮合シクロアルキルイミダゾピリジンアミン、イミダゾナフチリジンアミン、テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン、オキサゾロキノリンアミン、チアゾロキノリンアミン、オキサゾロピリジンアミン、チアゾロピリジンアミン、オキサゾロナフチリジンアミン、チアゾロナフチリジンアミン、または前記化合物のうちのいずれか１種類の薬学的に許容される形態を含む、請求項６９に記載のキット。
【請求項７４】
前記ＩＲＭ化合物が、イミダゾキノリンアミン、またはその薬学的に許容される形態を含む、請求項６９に記載のキット。
【請求項７５】
前記医薬組成物が、ワクチンを含む、請求項６９に記載のキット。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
近年、免疫系の特定の主要な面を刺激することによって、ならびに他の特定の面を抑制することによって、作用する新規な薬物化合物を発見するために、著しい成功を収めながら、かなりの努力が注がれてきた（例えば、米国特許第６，０３９，９６９号明細書および米国特許第６，２００，５９２号明細書参照）。本明細書において免疫応答修飾因子（ＩＲＭ）と呼ばれるこれらの化合物は、Ｔｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）として知られる基本免疫系メカニズムを介して作用し、選択されたサイトカイン生合成を誘導すると思われている。
【０００２】
ＩＲＭは、限定されないが、抗ウイルスおよび抗腫瘍活性を含む強力な免疫調節活性を有する化合物である。特定のＩＲＭは、例えば米国特許第４，６８９，３３８；４，９２９，６２４；４，９８８，８１５；５，０３７，９８６；５，１７５，２９６；５，２３８，９４４；５，２６６，５７５；５，２６８，３７６；５，３４６，９０５；５，３５２，７８４；５，３６７，０７６；５，３８９，６４０；５，３９５，９３７；５，４４６，１５３；５，４８２，９３６；５，６９３，８１１；５，７４１，９０８；５，７５６，７４７；５，９３９，０９０；６，０３９，９６９；６，０８３，５０５；６，１１０，９２９；６，１９４，４２５；６，２４５，７７６；６，３３１，５３９；６，３７６，６６９；６，４５１，８１０；６，５２５，０６４；６，５４１，４８５；６，５４５，０１６；６，５４５，０１７；６，５５８，９５１；６，５７３，２７３；６，６５６，９３８；６，６６０，７３５；６，６６０，７４７；６，６６４，２６０；６，６６４，２６４；６，６６４，２６５；６，６６７，３１２；６，６７０，３７２；６，６７７，３４７；６，６７７，３４８；６，６７７，３４９；６，６８３，０８８；６，７５６，３８２号明細書；欧州特許第０  ３９４  ０２６号明細書；米国特許出願公開第２００２／００１６３３２；２００２／００５５５１７；２００２／０１１０８４０；２００３／０１３３９１３；２００３／０１９９５３８；および２００４／００１４７７９号明細書；国際公開第０１／７４３４３号パンフレット；国際公開第０２／４６７４９号パンフレット；国際公開第０２／１０２３７７号パンフレット；国際公開第０３／０２０８８９号パンフレット；国際公開第０３／０４３５７２号パンフレット；国際公開第０３／０４５３９１号パンフレット；国際公開第０３／１０３５８４号パンフレット；および国際公開第０４／０５８７５９号パンフレットに開示されるような有機小分子（例えば、タンパク質、ペプチド等の大きな生体分子とは対照的に、約１０００ダルトン未満、好ましくは約５００ダルトン未満の分子量）である。
【０００３】
小分子ＩＲＭの他の例としては、特定のプリン誘導体（米国特許第６，３７６，５０１号明細書および米国特許第６，０２８，０７６号明細書に記載の誘導体など）、特定のイミダゾキノリンアミド誘導体（米国特許第６，０６９，１４９号明細書に記載の誘導体など）、特定のイミダゾピリジン誘導体（米国特許第６，５１８，２６５号明細書に記載の誘導体など）、特定のベンズイミダゾール誘導体（米国特許第６，３８７，９３８に記載の誘導体など）、５員窒素含有複素環に縮合した４−アミノピリミジンの特定の誘導体（米国特許第６，３７６，５０１；６，０２８，０７６および６，３２９，３８１号明細書；および国際公開第０２／０８９０５号パンフレットに記載のアデニン誘導体など）、および特定の３−β−Ｄ−リボフラノシルチアゾロ［４，５−ｄ］ピリミジン誘導体（米国特許出願公開第２００３／０１９９４６１号明細書に記載の誘導体など）が挙げられる。
【０００４】
他のＩＲＭとしては、オリゴヌクレオチド配列などの大きな生体分子が挙げられる。一部のＩＲＭオリゴヌクレオチド配列は、シトシン−グアニンジヌクレオチド（ＣｐＧ）を含有し、例えば米国特許第６，１９４，３８８；６，２０７，６４６；６，２３９，１１６；６，３３９，０６８；および６，４０６，７０５号明細書に記載されている。一部のＣｐＧ含有オリゴヌクレオチドは、米国特許第６，４２６，３３４号明細書および米国特許第６，４７６，０００号明細書に記載の構造モチーフなどの合成免疫修飾物質構造モチーフを含み得る。他のＩＲＭヌクレオチド配列はＣｐＧ配列を欠いており、例えば国際公開第００／７５３０４号パンフレットに記載されている。
【０００５】
他のＩＲＭとしては、アミノアルキルグルコサミニドリン酸（ＡＧＰ）などの生体分子が挙げられ、例えば米国特許第６，１１３，９１８；６，３０３，３４７；６，５２５，０２８；および６，６４９，１７２号明細書に記載されている。
【０００６】
特定のＩＲＭは、１種または複数種のＴｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）のアゴニストとして作用することが知られている。例えば、一部の小分子ＩＲＭは、例えばＴＬＲ６、ＴＬＲ７、またはＴＬＲ８のアゴニストとして作用し得る。一部の化合物は、１種類を超えるＴＬＲ、例えばＴＬＲ７およびＴＬＲ８のアゴニスト、いわゆるＴＬＲ７／８アゴニストであり得る。一部のＣｐＧ  ＩＲＭは、少なくともＴＬＲ９のアゴニストとして作用し得る。
【０００７】
特定のＩＲＭ、例えば特定の小分子ＩＲＭなどは、ワクチンアジュバントとして有用であることが示されている（例えば、米国特許第６，０８３，５０５号明細書参照）。また、イミキモッド（１−（２−メチルプロピル）−１Ｈ−イミダゾ［４，５−ｃ］キノリン−４−アミン）、ＴＬＲ７アゴニストは、局所的ワクチンアジュバントとして有効であることが示されている。
【０００８】
ＩＲＭの治療上の大きな可能性を考慮し、かつ既になされている重要な研究にもかかわらず、実質的には、その使用および治療上の利点を拡大することが必要とされている。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００９】
特定のＩＲＭを使用して、例えばワクチンなどの医薬組成物の対象への投与を受けて、対象によって引き起こされる免疫応答を増強することができることが見出されている。
【００１０】
したがって、本発明は、医薬組成物中の抗原に対する対象における免疫応答を引き起こす方法を提供する。一般に、この方法は、抗原に対する免疫応答を増強するのに有効な量で対象の投与部位にＩＲＭ化合物を局所投与すること、および抗原に対する免疫応答を引き起こすのに有効な量で抗原を含む医薬組成物を投与部位で投与することを含む。
【００１１】
一部の場合には、本発明が、接種部位でのワクチンの投与を受けて、対象によって引き起こされる免疫応答を高める方法を提供するために、その医薬組成物はワクチンであることができる。一般に、この場合には、その方法は、ワクチンに対する免疫応答を高めるのに有効な量で接種部位にてＩＲＭ化合物を対象に局所投与することを含む。
【００１２】
一部の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、ＴＬＲ８アゴニスト、またはその薬学的に許容される形態であることができる。特定の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、ＴＬＲ８−選択的アゴニスト、またはその薬学的に許容される形態であることができる。他の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、ＴＬＲ７／８アゴニスト、またはその薬学的に許容される形態であることができる。
【００１３】
一部の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、イミダゾキノリンアミン；テトラヒドロイミダゾキノリンアミン；イミダゾピリジンアミン；１，２−架橋イミダゾキノリンアミン；６，７−縮合シクロアルキルイミダゾピリジンアミン；イミダゾナフチリジンアミン；テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン；オキサゾロキノリンアミン；チアゾロキノリンアミン；オキサゾロピリジンアミン；チアゾロピリジンアミン；オキサゾロナフチリジンアミン；チアゾロナフチリジンアミン；またはピリジンアミン、キノリンアミン、テトラヒドロキノリンアミン、ナフチリジンアミン、またはテトラヒドロナフチリジンアミンに縮合した１Ｈ−イミダゾ二量体、または前記化合物のうちのいずれか１種類の薬学的に許容される形態であることができる。特定の実施形態において、イミダゾキノリンアミンは、置換イミダゾキノリンアミンである。
【００１４】
一部の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、医薬組成物が投与される前に投与される。他の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、医薬組成物の後に、または医薬組成物と同時に投与される。
【００１５】
一部の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、１回投与される。他の実施形態では、ＩＲＭ化合物は、少なくとも２回投与される。
【００１６】
その他の態様において、本発明は、ＩＲＭ化合物と、例えばワクチンなどの医薬組成物と、を含む薬剤の組み合わせを提供する。一部の実施形態において、ＩＲＭはＴＬＲ８アゴニストであることができる。一部の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、イミダゾキノリンアミン；テトラヒドロイミダゾキノリンアミン；イミダゾピリジンアミン；１，２−架橋イミダゾキノリンアミン；６，７−縮合シクロアルキルイミダゾピリジンアミン；イミダゾナフチリジンアミン；テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン；オキサゾロキノリンアミン；チアゾロキノリンアミン；オキサゾロピリジンアミン；チアゾロピリジンアミン；オキサゾロナフチリジンアミン；チアゾロナフチリジンアミン；またはピリジンアミン、キノリンアミン、テトラヒドロキノリンアミン、ナフチリジンアミン、またはテトラヒドロナフチリジンアミンに縮合した１Ｈ−イミダゾ二量体、または前記の化合物のうちのいずれか１種類の薬学的に許容される形態であることができる。特定の実施形態において、イミダゾキノリンアミンは、置換イミダゾキノリンアミンである。
【００１７】
さらに他の態様において、本発明は、医薬組成物を収容する第１容器；ＩＲＭ化合物またはその薬学的に許容される形態を収容する第２容器；を備えるキットを提供する。一部の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、ＴＬＲ８アゴニストを含む。一部の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、イミダゾキノリンアミン；テトラヒドロイミダゾキノリンアミン；イミダゾピリジンアミン；１，２−架橋イミダゾキノリンアミン；６，７−縮合シクロアルキルイミダゾピリジンアミン；イミダゾナフチリジンアミン；テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン；オキサゾロキノリンアミン；チアゾロキノリンアミン；オキサゾロピリジンアミン；チアゾロピリジンアミン；オキサゾロナフチリジンアミン；チアゾロナフチリジンアミン；またはピリジンアミン、キノリンアミン、テトラヒドロキノリンアミン、ナフチリジンアミン、またはテトラヒドロナフチリジンアミンに縮合した１Ｈ−イミダゾ二量体、または前記の化合物のうちのいずれか１種類の薬学的に許容される形態であることができる。特定の実施形態において、イミダゾキノリンアミンは、置換イミダゾキノリンアミンである。
【００１８】
本発明の他の種々の特徴および利点は、以下の詳細な説明、実施例、特許請求の範囲および添付の図面を参照すれば、容易に理解されるはずである。本明細書を通じていくつかの箇所に、実施例のリストによって、ガイダンスが提供されている。それぞれの場合において、記載のリストは、代表的な群としてのみ役割を果たし、限定的なリストとして解釈されるべきではない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
本発明は、抗原に対する対象の免疫応答を高めるために、特定のＩＲＭ化合物を使用することに関する。したがって、本発明は、対象において抗原に対する免疫応答を引き起こす方法、対象へのワクチン接種を受けて、対象における免疫応答を高める方法、医薬組成物およびＩＲＭ化合物を含む薬剤の組み合わせ、並びに医薬組成物およびＩＲＭ化合物を含むキットを提供する。一部の実施形態において、ＩＲＭ化合物はＴＬＲ８アゴニストであることができる。
【００２０】
別段の指定がない限り、化合物の参考としては、いずれかの異性体（例えば、ジアステレオマーおよび鏡像異性体）、塩、溶媒和化合物、多形等を含む、薬学的に許容される形態の化合物が挙げられる。特に、化合物が光学活性である場合には、化合物の参考としては、化合物の鏡像異性体のそれぞれ、ならびに鏡像異性体のラセミ混合物が挙げられる。
【００２１】
一態様において、本発明は、対象において抗原に対する免疫応答を引き起こす方法を提供する。一般に、その方法は、ＩＲＭ化合物を投与部位において局所投与すること、および抗原を含む医薬組成物を投与部位で投与することを含む。特定の実施形態において、医薬組成物はワクチンであることができる。このように、特定の態様において、本発明は、対象へのワクチンの投与を受けて、対象において引き起こされる免疫応答を増強する方法を提供する。
【００２２】
「抗原」およびその変形形態は、その物質に曝露された対象において免疫応答を生じさせることができるいずれかの物質を意味する。種々の実施形態において、抗原は、細胞性免疫反応、体液性免疫応答、またはその両方を引き起こし得る。適切な抗原は、合成の抗原であるか、または天然に存在し、天然に存在する場合には、内因性（例えば、自己抗原）または外来性である。適切な抗原物質としては、限定されないが、ペプチドまたはポリペプチド（その少なくとも一部がペプチドまたはポリペプチドをコードする核酸を含む）；脂質；自己抗原；多糖類；炭水化物；ポリヌクレオチド；プリオン；生細菌または不活性化細菌、ウイルス、菌類、または寄生虫；および細菌性、ウイルス、真菌、原生動物免疫原、腫瘍由来免疫原または生物由来免疫原、毒素またはトキソイドが挙げられる。
【００２３】
一般に、本発明は、医薬組成物が投与される部位と同じ部位でＩＲＭ化合物を局所投与することによって、医薬組成物の有効性を向上させることに関する。例えば、本発明の方法を用いて、例えばワクチンなどの医薬組成物の免疫学的効力（ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  ｐｏｔｅｎｃｙ）を増大することができる。医薬組成物の有効性を向上することによって、例えば、所望の結果を達成するための医薬組成物の投与回数が少なくなること、医薬組成物の有効性が向上または確立されること、治療がより迅速またはより完全になること、医薬組成物に伴う副作用が低減されること、またはコストが低くなることなど、１つまたは複数の特典を得ることができる。
【００２４】
例えば、特定のワクチンは、複数の免疫原性成分を含み、その一部（例えば、トキソイド）によって、例えば痛み、腫脹、圧痛等の望ましくない副作用が起こり得る。本発明の方法は、免疫応答の所望のレベルを得るのに、特定の成分がそれほど必要ないように十分に、医薬組成物の特定の成分（例えば、ワクチントキソイド）に対する免疫応答を増強することができ、それによって、成分の望ましくない副作用を低減するか、または解消することさえできる。
【００２５】
所望の免疫応答を達成するのに医薬組成物の各成分がそれほど必要ない結果として、（ａ）特定の成分が、例えば入手または配合するのに費用がかかる場合などに、医薬組成物を製造するコストが低くなり、または（ｂ）例えば、医薬組成物の特定の成分が希少であるか、または法外な費用がかかる場合などに、医薬組成物をより広く分配する能力が得られる。
【００２６】
さらに、本発明の実施は、医薬組成物を要する治療の有効性を向上させるか、または有効性を確立するのに役立つ。一部の場合には、これによって、単独で投与した場合に、有効な治療を提供できない医薬組成物を使用して、有効な治療が得られる。
【００２７】
局所適用アジュバントの使用によって、アジュバントの全身曝露を制限することもでき、その結果、全身性副作用が低減され、ワクチンの治療域が広がる。
【００２８】
さらに、ＩＲＭ化合物を局所的に適用するために、抗原に対する免疫応答は、非脅迫的な、非観血的方法で増強することができる。
【００２９】
その方法において、（ａ）ＩＲＭ化合物を含む局所用医薬製剤、（ｂ）抗原を含む医薬組成物のそれぞれが、対象の投与部位に投与される。投与部位は、例えば、皮膚の適切な表面、または医薬組成物の局所投与に適しているいずれかの粘膜表面、例えば口腔、鼻腔、膣または肛門の粘膜などの対象の体表面である。
【００３０】
以下に記載のように、医薬組成物は、例えば表面に適用されると一般にみなされない方法で、筋肉内に、皮内に、経皮的に、または皮下に投与することができる。本発明の目的のために、ＩＲＭ化合物が投与された、または投与されるであろう体表面を医薬組成物が貫通する方法で投与部位にて、医薬組成物は投与されると考えられる。例えば、筋肉内注射によって例えばワクチンを送達するためには、体表面（例えば、皮膚）を貫通しなければならない（例えば、針によって、またはワクチン粒子によって）。この例では、皮膚が貫通される部位は、投与部位であるとみなされる。
【００３１】
抗原を含む医薬組成物が投与される前、投与された後、または投与されるのと実質的に同時に、ＩＲＭ化合物は投与部位に適用される。ＩＲＭ化合物は、抗原が投与される約７日前から、抗原が投与されて約１０日後に投与されるが、本発明は、この範囲外の時点でＩＲＭ化合物を投与することによって実施してもよい。例えばＩＲＭ化合物は、例えば、抗原が投与される５日前、３日前、２日前、２０時間前、１２時間前、４時間前、または１時間前に投与される。代替方法としては、ＩＲＭ化合物は、抗原を投与するのと実質的に同時に（例えば、抗原を投与して１５分以内に）投与される。他の代替の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、例えば、抗原が投与されて１時間後、４時間後、１２時間後、２０時間後、２日後、３日後、７日後、または１０日後に投与される。
【００３２】
ＩＲＭ化合物の投与と、抗原の投与との特定の時間間隔は、例えば、最初に投与される成分が投与部位に局在した状態になる能力、抗原の効力、ＩＲＭ化合物の効力、投与される各成分の量、および成分が投与される順序などの多くの因子に、少なくとも一部依存する。したがって、すべての可能性のある用途に関して、ＩＲＭ化合物と抗原を投与する特定の時間間隔を示すのは実際的ではない。しかしながら、当業者であれば、かかる因子を考慮して、適切な間隔を容易に決定することができる。
【００３３】
特定の実施形態において、ＩＲＭ化合物を投与する頻度および／またはタイミングによって幾分、抗原に対する免疫応答の所望のレベルを制御することができる。例えば、ＩＲＭ化合物は、複数回投与することができる。この方法がＩＲＭ化合物の２回の適用を含む場合、初回の適用は、抗原が投与される前、投与された後、または投与されると同時に行われる。ＩＲＭ化合物の２回目の適用もまた、抗原が投与される前、投与された後、または投与されると同時に行われる。例えば、ＩＲＭ化合物の初回の投与は、抗原が投与される前（例えば、２０時間前）に行われる。ＩＲＭ化合物の２回目の投与は、抗原が投与される前（例えば、４時間前）、抗原が投与されると同時に（例えば、数分以内）、または抗原が投与された後（例えば、４または２０時間）に行われる。
【００３４】
図２は、抗原のみ（破線）を投与するよりも、抗原を投与する４時間前にＩＲＭ化合物を局所投与することによって、免疫応答が大きくなることを示している（群３）。抗原を投与する２０時間前および４時間前に、ＩＲＭ化合物を２回投与することによって、抗原に対する免疫応答がさらに大きくなる（群４）。
【００３５】
この方法が、ＩＲＭ化合物の２回を超える適用を含む場合、ＩＲＭ化合物の追加の適用は、抗原が投与される前、投与された後、または投与されると同時に行われる。
【００３６】
一部の実施形態において、抗原は、複数回投与される。例えば、特定のワクチンは、一連のワクチン接種として提供される。本発明の方法は、抗原投与のうちのいずれか１つまたは複数に用いることができる。例えば、特定の治療は、例えば、抗原（または、抗原の組み合わせ）の５回の投与を含み得る。ＩＲＭ化合物は、１回または複数回の抗原投与と組み合わせて投与することができる。一部の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、初回の抗原投与と組み合わせて投与される。他の実施形態では、ＩＲＭ化合物は、最終回の抗原投与と組み合わせて投与される。その他の代替の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、例えば、初回および最後の抗原投与と組み合わせて投与される。
【００３７】
この方法を実施することによって、ＴH１（細胞性）免疫応答、ＴH２（体液性、つまり、抗体）免疫応答、またはその両方を起こすことができる。一実施形態において、この方法は、抗原に対して対象のＴH１免疫応答を引き起こす、または増強することを含む。かかる特定の実施形態において、この方法は、抗原に対する対象のＴH２免疫応答を低減または抑制することも含む。代替の実施形態では、その方法は、抗原に対する対象のＴH２免疫応答を引き起こす、または増強することを含む。
【００３８】
本発明の方法は、一部の場合において、抗原の投与を含む治療の有効性を向上させるのに十分な抗原の投与を受けて、対象によって引き起こされる免疫応答の増強を提供することができる。例えば、この方法は、例えば病原に対する予防を提供するために投与される抗原を受けて引き起こされる免疫応答を増強することができる。上述のように、特定の予防的治療（例えば、ワクチン）には現在、一連の処置が必要である。本発明の方法によって、予防の所望のレベルを得るのに必要な抗原投与の回数および／または頻度を低減することができる。
【００３９】
他の治療は、例えば、病原体、または抗原を発現する細胞を含有する腫瘍などの既に存在する標的に対して対象の免疫応答を刺激するために、抗原を投与することを含む。本発明の方法は、抗原に対する対象の免疫応答を増強し、その結果、腫瘍または病原体の成長または拡散を遅くする、または逆行させる対象の能力が高められる。
【００４０】
他の態様において、本発明は、抗原およびＩＲＭ化合物を含む治療的組み合わせを提供する。「治療的組み合わせ」とは、一方は少なくとも抗原を含有し、もう一方は少なくともＩＲＭ化合物を含有する医薬組成物の組み合わせを意味し、治療を提供するために別々に投与することができる。したがって、本発明の目的では、「治療的組み合わせ」という表現は、抗原およびＩＲＭ化合物のどちらも含有する薬剤混合物を明確に除外する。
【００４１】
一部の実施形態において、抗原を含む治療的組み合わせの一部は、例えばワクチンである。
【００４２】
一部の実施形態において、治療的組み合わせによって提供される治療は、予防的治療であり、つまり治療が意図される症状の程度、またはその症状を発症する可能性を低減することが意図される治療である。
【００４３】
他の態様において、本発明は、医薬組成物を収容する第１容器と、ＩＲＭ化合物の薬学的に許容される形態を収容する第２容器と、を備えるキットを提供する。ＩＲＭ化合物を含有する医薬製剤は、以下に詳細に記述される。
【００４４】
その容器は、容器の内容物を保存するのに適した条件を提供するいずれかの材料から製造することができる。また、その容器は、容器の内容物を適切に分配するように作られる。
【００４５】
いずれかの適切なＩＲＭ化合物は、本発明の特定の態様または実施形態を実施するのに有用である。一部の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、小分子免疫応答修飾因子（例えば、分子量約１０００ダルトン未満）である。特定の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、５員窒素含有複素環に縮合した２−アミノピリジン、または５員窒素含有複素環に縮合した４−アミノピリジンを含み得る。
【００４６】
５員窒素含有複素環に縮合した２−アミノピリジンを有する適切な小分子ＩＲＭ化合物としては、例えば、イミダゾキノリンアミン、限定されないが、例えばアミド置換イミダゾキノリンアミン、スルホンアミド置換イミダゾキノリンアミン、尿素置換イミダゾキノリンアミン、アリールエーテル置換イミダゾキノリンアミン、複素環式エーテル置換イミダゾキノリンアミン、アミドエーテル置換イミダゾキノリンアミン、スルホンアミドエーテル置換イミダゾキノリンアミン、尿素置換イミダゾキノリンエーテル、チオエーテル置換イミダゾキノリンアミン、および６−、７−、８−、もしくは９−アリールまたはヘテロアリール置換イミダゾキノリンアミンなどの置換イミダゾキノリンアミン；テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、限定されないが、アミド置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、スルホンアミド置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、尿素置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、アリールエーテル置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、複素環式エーテル置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、アミドエーテル置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、スルホンアミドエーテル置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、尿素置換テトラヒドロイミダゾキノリンエーテル、およびチオエーテル置換テトラヒドロイミダゾキノリンアミン；イミダゾピリジンアミン、限定されないが、アミド置換イミダゾピリジンアミン、スルホンアミド置換イミダゾピリジンアミン、尿素置換イミダゾピリジンアミン、アリールエーテル置換イミダゾピリジンアミン、複素環式エーテル置換イミダゾピリジンアミン、アミドエーテル置換イミダゾピリジンアミン、スルホンアミドエーテル置換イミダゾピリジンアミン、尿素置換イミダゾピリジンエーテル、およびチオエーテル置換イミダゾピリジンアミン；１，２−架橋イミダゾキノリンアミン；６，７−縮合シクロアルキルイミダゾピリジンアミン；イミダゾナフチリジンアミン；テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン；オキサゾロキノリンアミン；チアゾロキノリンアミン；オキサゾロピリジンアミン；チアゾロピリジンアミン；オキサゾロナフチリジンアミン；チアゾロナフチリジンアミン；およびピリジンアミン、キノリンアミン、テトラヒドロキノリンアミン、ナフチリジンアミン、またはテトラヒドロナフチリジンアミンに縮合した１Ｈ−イミダゾ二量体が挙げられる。
【００４７】
特定の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、例えば、２−プロピルチアゾロ［４，５−ｃ］キノリン−４−アミンなどのチアゾロキノリンアミンである。特定の代替の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、４−アミノ−α，α−ジメチル−２−エトキシメチル−１Ｈ−イミダゾ［４，５−ｃ］キノリン−１−エタノールである。
【００４８】
特定の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、イミダゾナフチリジンアミン、テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン、オキサゾロキノリンアミン、チアゾロキノリンアミン、オキサゾロピリジンアミン、チアゾロピリジンアミン、オキサゾロナフチリジンアミン、またはチアゾロナフチリジンアミンである。
【００４９】
特定の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、置換イミダゾキノリンアミン、テトラヒドロイミダゾキノリンアミン、イミダゾピリジンアミン、１，２−架橋イミダゾキノリンアミン、６，７−縮合シクロアルキルイミダゾピリジンアミン、イミダゾナフチリジンアミン、テトラヒドロイミダゾナフチリジンアミン、オキサゾロキノリンアミン、チアゾロキノリンアミン、オキサゾロピリジンアミン、チアゾロピリジンアミン、オキサゾロナフチリジンアミン、またはチアゾロナフチリジンアミンである。
【００５０】
本明細書において使用される「置換イミダゾキノリンアミン」とは、アミド置換イミダゾキノリンアミン、スルホンアミド置換イミダゾキノリンアミン、尿素置換イミダゾキノリンアミン、アリールエーテル置換イミダゾキノリンアミン、複素環式エーテル置換イミダゾキノリンアミン、アミドエーテル置換イミダゾキノリンアミン、スルホンアミドエーテル置換イミダゾキノリンアミン、尿素置換イミダゾキノリンエーテル、チオエーテル置換イミダゾキノリンアミン、または６−、７−、８−、もしくは９−アリールまたはヘテロアリール置換イミダゾキノリンアミンを指す。本明細書において使用される、置換イミダゾキノリンアミンは具体的かつ明確に、１−（２−メチルプロピル）−１Ｈ−イミダゾ［４，５−ｃ］キノリン−４−アミンおよび４−アミノ−α，α−ジメチル−２−エトキシメチル−１Ｈ−イミダゾ［４，５−ｃ］キノリン−１−エタノールを除く。
【００５１】
適切なＩＲＭ化合物は、プリン誘導体、イミダゾキノリンアミド誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、アデニン誘導体、上記のオリゴヌクレオチド配列も含み得る。
【００５２】
一部の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、１つまたは複数のＴＬＲのアゴニストとして同定される化合物である。一部の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、ＴＬＲ８のアゴニストとして働く。特定の実施形態では、ＩＲＭ化合物は、ＴＬＲ８−選択的アゴニストである。他の実施形態では、ＩＲＭ化合物は、ＴＬＲ７／８アゴニストである。
【００５３】
「アゴニスト」とは、受容体（例えば、ＴＬＲ）と組み合わせると、細胞応答を引き起こすことができる化合物を意味する。アゴニストは、受容体に直接結合するリガンドであり得る。一方、例えば（ａ）受容体に直接結合するもう１つの分子と錯体を形成することによって、または（ｂ）さもなければ、他の化合物が受容体に直接結合するように、もう１つの化合物が修飾されることによって、アゴニストは受容体と間接的に結合することができる。ある化合物は、特定のＴＬＲのアゴニスト（例えば、ＴＬＲ８アゴニスト）と呼ばれる。一方、ある化合物は、ＴＬＲ（複数）の特定の組み合わせのアゴニストと呼ばれる。例えば、ＴＬＲ７／８アゴニストは、ＴＬＲ７およびＴＬＲ８両方のアゴニストとして働く化合物である。
【００５４】
本発明に関して使用される、ＴＬＲのアゴニストとは、ＴＬＲと結合した場合に、ＴＬＲ仲介細胞応答を引き起こすことができる化合物を意味する。ある化合物は、（ａ）ＴＬＲに直接結合するか、または（ｂ）例えば、ＴＬＲに直接結合するもう１つの分子と錯体を形成することによって、またはさもなければ、他の化合物がＴＬＲに直接結合できるように、もう１つの化合物が修飾されることによって、ＴＬＲと間接的に結合することによって、その化合物がＴＬＲ仲介細胞応答を引き起こすことができるかどうかにかかわらず、ＴＬＲのアゴニストとみなされる。
【００５５】
本明細書において使用される、「ＴＬＲ８−選択的アゴニスト」という用語は、ＴＬＲ８のアゴニストとして働くが、ＴＬＲ７のアゴニストとしては働かない化合物を意味する。したがって、ＴＬＲ８−選択的アゴニストは、ＴＬＲ８のアゴニスト、およびＴＬＲ１、ＴＬＲ２、ＴＬＲ３、ＴＬＲ４、ＴＬＲ５、ＴＬＲ６、ＴＬＲ９、またはＴＬＲ１０のうちの１つまたは複数のアゴニストとして作用することができる。したがって、ＴＬＲ８−選択的アゴニストは、ＴＬＲ８のアゴニストとして作用し、他のＴＬＲには作用しない化合物であることができるのに対して、ＴＬＲ８のアゴニスト、および例えばＴＬＲ６のアゴニストとして働く化合物であることができる。
【００５６】
特定の化合物のＴＬＲアゴニズムは、いずれかの適切な方法で評価することができる。例えば、試験化合物のＴＬＲアゴニズムを検出するアッセイは、例えば国際公開第０４／０５３４５２号パンフレットに記載されており、かかるアッセイで使用するのに適している組換え細胞系は、例えば国際公開第０４／０５３０５７号パンフレットに記載されている。あるＴＬＲに関して化合物のアゴニズムを評価するのに使用されるアッセイは、他のＴＬＲに関して化合物のアゴニズムを評価するのに使用されるアッセイと同じであってもよいし、または異なってもよい。
【００５７】
用いられる特定のアッセイにかかわらず、化合物でアッセイを行った結果、いくつかのＴＬＲ８仲介生物活性の少なくとも閾値が増加した場合には、化合物をＴＬＲ８のアゴニストとして同定することができる。同様に、化合物のＴＬＲアゴニズムは、化合物がいくつかのＴＬＲ７仲介生物活性の閾値の増加を示すかどうかを決定することによって同定することができる。アッセイにおいてＴＬＲ８仲介生物活性およびＴＬＲ７仲介生物活性の両方の閾値の増加を示す化合物は、ＴＬＲ７／８アゴニストであると同定することができる。ＴＬＲ８仲介生物活性の閾値の増加を示すが、ＴＬＲ７仲介生物活性の閾値の増加を示さない化合物は、ＴＬＲ８−選択的アゴニストであると同定される。
【００５８】
別段の指定がない限り、生物活性の増加は、適切な対照で認められた生物活性を超える、同じ生物活性の増加を意味する。アッセイは、適切な対照と実施してもよいし、またはしなくてもよい。経験から、当業者は、特定のアッセイ（例えば、具体的なアッセイ条件下にて適切な対照において認められる値の範囲）を十分によく知っているため、対照の実施は、特定のアッセイにおいて化合物のＴＬＲアゴニズムを決定するのに、常に必要なわけではない。
【００５９】
所定のアッセイにおいて、特定の化合物が特定のＴＬＲのアゴニストであるかどうかを決定するための、ＴＬＲ仲介生物活性の正確な閾値の増加は、限定されないが、アッセイの終点として確認される生物活性、アッセイの終点を測定または検出するのに使用される方法、アッセイのシグナル対ノイズ比、アッセイの精度、およびＴＬＲ７とＴＬＲ８の両方について化合物のアゴニズムを決定するために、同じアッセイが使用されるかどうかなど、当技術分野で公知の因子によって異なる。したがって、すべての可能性のあるアッセイに関して、一般に、特定のＴＬＲのアゴニストまたは非アゴニストであると化合物を同定するのに必要とされる、ＴＬＲ仲介生物活性の閾値の増加を示すのは実際的ではない。しかしながら、当業者であれば、かかる因子を考慮すれば、適切な閾値を容易に決定することができる。
【００６０】
発現可能なＴＬＲ構造遺伝子をトランスフェクトしたＨＥＫ２９３細胞を用いたアッセイでは、細胞にトランスフェクトされたＴＬＲのアゴニストとして化合物を同定するために、化合物が、例えば約１ｎＭ〜約１０μＭの濃度で提供された場合に、ＴＬＲ仲介生物活性（例えば、ＮＦκＢ活性化）における、例えば少なくとも３倍増加した閾値が使用される。しかしながら、異なる閾値および／または異なる濃度範囲は、特定の状況では適している場合がある。また、異なる閾値は、異なるアッセイには適している場合がある。
【００６１】
ＩＲＭ化合物は、対象の皮膚または粘膜表面に局所投与するのに適した剤形で提供される。剤形の適切な種類は、例えば、米国特許第６，２４５，７７６号明細書および米国特許第５，９３９，０９０号明細書；国際公開第０３／０４５３９１号パンフレット；米国特許出願第１０／８２１，３３５号明細書；および国際特許出願番号ＰＣＴ／ＵＳ０４／２５２７７号明細書に記載されている。ＩＲＭ化合物は、限定されないが、懸濁液、エマルジョン、または混合物のいずれかの形態を含む適切な形態で提供される。ＩＲＭは、いずれかの薬学的に許容される添加剤、担体、または賦形剤を含有する剤形で送達される。その製剤は、限定されないが、クリーム、軟膏、エアロゾル製剤、非エアロゾルスプレー、ゲル、ローション等を含む、従来のいずれかの剤形で送達される。この製剤はさらに、アジュバント、皮膚浸透向上剤、着色剤、芳香、モイスチャーライザー、増粘剤等を含む１種または複数の添加剤を含有することができる。
【００６２】
抗原を含有する医薬組成物は、いずれかの適切な剤形で提供される。抗原（例えば、ワクチン）を含有する製剤は、例えば、例えば、筋肉内、皮内、経皮的、皮下、経粘膜（例えば、吸入による）投与、または局所投与などの適切な方法で投与される。
【００６３】
一部の実施形態において、本発明の方法は、例えば約０．０００１％〜約１０％（別段の指定がない限り、本明細書に示されるすべてのパーセンテージは、製剤全体を基準にして重量／重量である）の製剤中のＩＲＭ化合物を対象に投与することを含むが、一部の実施形態において、ＩＲＭ化合物は、この範囲外の濃度でＩＲＭ化合物を与える製剤を使用して投与される。特定の実施形態において、この方法は、ＩＲＭ化合物を約０．０１％〜約５％含有する製剤、例えばＩＲＭ化合物を約０．１％〜約０．５％含有する製剤を対象に投与することを含む。
【００６４】
対象において抗原に対する免疫応答を引き起こすのに有効なＩＲＭ化合物の量は、抗原を含有する医薬組成物と組み合わせて投与した場合に、サイトカイン誘導、免疫調節、抗腫瘍活性、アジュバント活性、および／または抗ウイルス活性などの治療効果（予防を含む）を誘導するのに十分な量である。対象において抗原に対する免疫応答を引き起こすＩＲＭ化合物の正確な量は、限定されないが、ＩＲＭ化合物の物理的および化学的性質、担体の性質、意図する投与計画、対象の免疫系の状態（例えば、抑制された、損なわれた、刺激された状態）、薬剤の組み合わせの抗原部分の本来の抗原性、製剤が投与される種を含む、当技術分野で公知の因子によって異なるだろう。したがって、すべての可能性のある用途に関して、対象において抗原に対する免疫応答を引き起こすのに有効なＩＲＭ化合物の量を構成する量を一般的に示すのは実際的ではない。しかしながら、当業者であれば、かかる因子を考慮すれば、適切な量を容易に決定することができる。
【００６５】
一部の実施形態において、本発明の方法は、例えば約１０ｎｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇの用量を提供するのに十分なＩＲＭ化合物を対象に投与することを含むが、一部の実施形態では、その方法は、この範囲外のＩＲＭ化合物を投与することによって行うことができる。これらの実施形態のうち一部では、この方法は、約１０μｇ／ｋｇ〜約２５ｍｇ／ｋｇの用量を提供するのに十分なＩＲＭ化合物を対象に投与することを含む。特定の実施形態において、この方法は、約１ｍｇ／ｋｇ〜約１０ｍｇ／ｋｇ、例えば、約１０ｍｇ／ｋｇの用量を提供するのに十分なＩＲＭ化合物を投与することを含む。
【００６６】
投与計画は、限定されないが、ＩＲＭ化合物の物理的および化学的性質、担体の性質、投与されるＩＲＭの量、対象の免疫系の状態（例えば、抑制された、損なわれた、刺激された状態）、抗原を含有する医薬組成物の本来の抗原性、投与される抗原の量、および製剤が投与される種を含む、当技術分野で公知の多くの因子に少なくとも一部依存する。したがって、すべての可能性のある用途に関して、対象において抗原に対する免疫応答を引き起こすのに有効な投与計画を一般的に示すのは実際的ではない。しかしながら、当業者であれば、かかる因子を考慮すれば、適切な量を容易に決定することができる。
【００６７】
ＩＲＭ化合物は、いずれかの治療抗原、つまりそれに対する治療が求められる特定の症状と関連する抗原に対する免疫応答を促進または増強することができる。このように、本発明による方法および薬剤の組み合わせは、例えば、
（ａ）ウイルス性疾患、例えば、アデノウイルス、ヘルペスウイルス（例えば、ＨＳＶ−Ｉ、ＨＳＶ−ＩＩ、ＣＭＶ、またはＶＺＶ）、ポックスウイルス（例えば、痘瘡またはワクシニアウイルスなどのオルソポックスウイルス、または伝染性軟肬腫ウィルス）、ピコルナウイルス（例えば、ライノウイルスまたはエンテロウイルス）、オルソミクソウイルス（例えば、インフルエンザウイルス）、パラミクソウイルス（例えば、パラインフルエンザウイルス、ムンプスウイルス、麻疹ウイルス、およびＲＳウイルス（ＲＳＶ））、コロナウイルス（例えば、ＳＡＲＳ）、パポバウイルス（例えば、陰部疣贅、尋常性疣贅、または足底疣贅を生じさせるウイルスなどのパピローマウイルス）、ヘパドナウイルス（例えば、Ｂ型肝炎ウイルス）、フラビウイルス（例えば、Ｃ型肝炎ウイルスまたはデングウイルス）、またはレトロウイルス（例えば、ＨＩＶなどのレンチウイルス）による感染から生じる疾患など、
（ｂ）細菌性疾患、例えば、エシェリキア属、エンテロバクター属、サルモネラ属、ブドウ球菌属、志賀菌属、リステリア属、好気菌属、ヘリコバクター属、クレブシエラ属、プロテウス属、シュードモナス属、連鎖球菌属、クラミジア属、マイコプラスマ属、肺炎球菌属、ナイセリア属、クロストリジウム属、バチルス属、コリネバクテリウム属、マイコバクテリウム属、カンピロバクター属、ビブリオ属、セラチア属、プロビデンシア属、クロモバクテリウム属、ブルセラ属、エルシニア属、ヘモフィルス属、またはボルデテラ属の細菌による感染から生じる疾患など、
（ｃ）他の感染症、例えば、クラミジア疾患、限定されないが、カンジダ、アスペルギルス症、ヒストプラスマ症、クリプトコックス髄膜炎を含む真菌疾患、または限定されないが、マラリア、ニューモシスチス・カリニ肺炎、リーシュマニア症、クリプトスポリジウム症、トキソプラズマ症、およびトリパノソーマ感染を含む寄生虫疾患など、
（ｄ）腫瘍性疾患、例えば、上皮内新形成、子宮頚部形成異常、光線角化症、基底細胞癌、扁平上皮癌、腎細胞癌、カポジ肉腫、黒色腫、腎細胞癌、限定されないが、骨髄性白血病、慢性リンパ性白血病を含む白血病、多発性骨髄腫、非ホジキンリンパ腫、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、Ｂ細胞リンパ腫、およびヘアリーセル白血病、および他の癌など、
（ｅ）ＴH２仲介アトピー性疾患、および自己免疫疾患、例えば、アトピー性皮膚炎または湿疹、好酸球増加症、喘息、アレルギー、アレルギー性鼻炎、全身性エリテマトーデス、本態性血小板血症、多発性硬化症、オーメン症候群、円板状ループス、円形脱毛症など：の症状の治療的処置（予防を含む）、ケロイド形成および他の種類の瘢痕化の抑制および慢性創傷を含む創傷治癒の向上に有用である。
【００６８】
本明細書において同定されるＩＲＭは、例えば、ＢＣＧ、コレラ、ペスト、腸チフス、肝炎Ａ、肝炎Ｂ、肝炎Ｃ、インフルエンザＡ、インフルエンザＢ、パラインフルエンザ、ポリオ、狂犬病、麻疹、おたふく風邪、風疹、黄熱、破傷風、ジフテリア、ヘモフィルスインフルエンザｂ、結核、髄膜炎菌および肺炎球菌ワクチン、アデノウイルス、ＨＩＶ、ニワトリ痘、サイトメガロウイルス、デング熱、ネコ白血病、家禽ペスト、ＨＳＶ−１およびＨＳＶ−２、ブタコレラ、日本脳炎、ＲＳウイルス、ロタウイルス、乳頭腫ウイルス、黄熱、およびアルツハイマー病に関して使用される、例えば、生ウイルス、細菌、または寄生虫免疫原；不活性化ウイルス、腫瘍由来、原虫、生物由来免疫原、真菌または細菌免疫原、トキソイド、毒素；自己抗原；多糖類；タンパク質；糖タンパク質；ペプチド；細胞ワクチン；ＤＮＡワクチン；組換えタンパク質；糖タンパク質；ペプチド；等の、体液性および／または細胞性免疫応答のいずれかを生じさせる物質と共に使用されるワクチンアジュバントとしても有用である。
【００６９】
本発明の方法は、いずれかの適切な対象において行うことができる。適切な対象としては、限定されないが、ヒト、非ヒト霊長類、げっ歯類、イヌ、ネコ、ウマ、ブタ、ヒツジ、ヤギ、または雌ウシなどの動物が挙げられる。
【実施例】
【００７０】
以下の実施例は、単に本発明の特徴、利点および他の詳細をさらに説明するために選択されたものである。しかしながら、実施例はこの目的を果たすと同時に、使用される特定の物質および量ならびに他の条件および詳細は、本発明の範囲を過度に制限するものと解釈されるべきではないことを特に理解されたい。
【００７１】
実施例１
ＩＲＭ１（その合成が、例えば米国特許第６，１１０，９２９号明細書明細書の実施例１２に記載されている、２−プロピルチアゾロ［４，５−ｃ］キノリン−４−アミン）を以下のように１％局所クリーム剤の形で製造した。
【００７２】
【表１】
2007504145.tif 000003
【００７３】
製剤を以下のように製造した。
【００７４】
油相製法：必要であれば加熱しながら、ＩＲＭ１をイソステアリン酸およびミリスチン酸イソプロピルに溶解した。次いで、カルボマー（Ｃａｒｂｏｍｅｒ）９７４Ｐを油相に分散させた。
【００７５】
水相製法：エデト酸二ナトリウムを精製水に溶解した。メチルパラベンおよびプロピルパラベンをプロピレングリコールに溶解し、その溶液を水相に加えた。溶解するまで、ポロキサマー（Ｐｏｌｏｘａｍｅｒ）１８８を水相に添加した。
【００７６】
相の混合：油相を水相に加えた。得られたエマルジョンを均質化した。均質化した後、水酸化ナトリウムを添加した。滑らかかつ均一になるまで、得られたクリームを混合した。そのクリームのｐＨを測定し、目的のｐＨ５．２を得るために、必要に応じてｐＨ調整を行った。
【００７７】
マウス（ＢＡＬＢ／Ｃ、マサチューセッツ州ウィルミントンのチャールスリバー社（Ｃｈａｒｌｅｓ  Ｒｉｖｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．，Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ，ＭＡ））に、オボアルブミン（メイン州バーハーバーのジャクソン研究所（Ｔｈｅ  Ｊａｃｋｓｏｎ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ，Ｂａｒ  Ｈａｒｂｏｒ，ＭＥ））に特異的なＤＯ１１．１０  ＣＤ４+遺伝子導入Ｔ細胞を導入し、次いで、表２に示されるように群のうちの１つにおいて処置した。
【００７８】
【表２】
2007504145.tif 000004
【００７９】
簡潔には、群２〜４のそれぞれを皮下注射によって、抗原（オボアルブミンペプチドＤＯ１１．１０、メイン州バーハーバーのジャクソン研究所（Ｔｈｅ  Ｊａｃｋｓｏｎ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ，Ｂａｒ  Ｈａｒｂｏｒ，ＭＥ））１００μｇに曝露した。群３のマウスは、抗原曝露の４時間前（ｔ＝−４時間）に投与部位にて、ＩＲＭ１  ２００μｇの局所適用も受けた。群４のマウスは、投与部位にてＩＲＭ１の２回の局所適用、抗原曝露の２０時間前（ｔ＝−２０時間）に１回目の適用と、抗原曝露の４時間前（ｔ＝−４時間）に１回目の適用とを受けた。
【００８０】
抗原曝露から３日後に、排出リンパ節をマウスから取り除き、抗ＣＤ４+抗体（カルフォルニア州サンディエゴのＢＤバイオサイエンス・ファーミンゲン社（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ  Ｐｈａｒｍｉｎｇｅｎ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ））およびＤＯ１１．１０Ｔ細胞受容体に特異的なＫＪ１２６（カルフォルニア州バーリンゲームのカルタグ社（Ｃａｌｔａｇ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｂｕｒｌｉｎｇａｍｅ，ＣＡ））で、リンパ節からの細胞を染色した。染色された細胞をフローサイトメトリーを使用して分析した。
【００８１】
図１ａ〜１ｃのドットプロットは、ＩＲＭ１を使用した、およびＩＲＭ１を使用しないオボアルブミンでの処置に対する、導入Ｔ細胞の増殖を示す。導入Ｔ細胞の子孫は、ＫＪ１２６と抗ＣＤ４抗体の両方で標識化される。それぞれのドットプロットは、各象限に分かれる細胞のパーセンテージを示し、右上の象限は導入Ｔ細胞の子孫である細胞に相当する。処置群１の結果を図１ａに示し、処置群３の結果を図１ｂに示し、処置群４の結果を図１ｃに示す。特定のドットプロットと群１のドットプロットとの比較から、群に対して指定された処置に応じて、導入Ｔ細胞の増殖の程度が示される。
【００８２】
図２の棒グラフから、群に対して指定された処置に応じて、各群で認められたＣＤ４+導入Ｔ細胞の倍加増殖が示される。破線は、群２のマウスに見られた増殖である。
【００８３】
実施例２
ＩＲＭ２（その合成が例えば、米国特許第５，３８９，６４０号明細書明細書の実施例９９に記載されている４−アミノ−α，α−ジメチル−２−エトキシメチル−１Ｈ−イミダゾ［４，５−ｃ］キノリン−１−エタノール）を以下のように１％局所クリーム剤の形で製造した。
【００８４】
【表３】
2007504145.tif 000005
【００８５】
製剤を以下のように製造した。
【００８６】
油相製法：必要であれば加熱しながら、ＩＲＭ２をイソステアリン酸およびミスチリン酸イソプロピルに溶解した。次いで、カルボマー（Ｃａｒｂｏｍｅｒ）９７４Ｐを油相に分散させた。
【００８７】
水相製法：エデト酸二ナトリウムを精製水に溶解した。溶解するまで、ポロキサマー（Ｐｏｌｏｘａｍｅｒ）１８８を水相に添加した。メチルパラベンおよびプロピレングリコールを添加し、溶解するまで混合した。
【００８８】
相の混合：水相を油相に加えた。得られたエマルジョンを均質化した。均質化した後、水酸化ナトリウムを添加した。滑らかかつ均一になるまで、得られたクリームを混合した。そのクリームのｐＨを測定し、目的のｐＨ５．２を得るために、必要に応じてｐＨ調整を行った。
【００８９】
ニワトリオボアルブミン特異的なＣＤ８+Ｔ細胞（ＯＴ−１、メイン州バーハーバーのジャクソン研究所（Ｔｈｅ  Ｊａｃｋｓｏｎ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｂａｒ  Ｈａｒｂｏｒ，ＭＥ））を、カルボキシフルオロセインスクシンイミジルエステル（ＣＦＳＥ、オレゴン州ユージーンのモレキュラープローブス社（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｐｒｏｂｅｓ，Ｉｎｃ．，Ｅｕｇｅｎｅ，ＯＲ））、細胞を染色する蛍光染料を用いて安定な方法で染色し、次いで、同系Ｃ５７ＢＬ／６マウス（マサチューセッツ州ウィルミントンのチャールスリバー社（Ｃｈａｒｌｅｓ  Ｒｉｖｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ，ＭＡ））に養子移入した。導入リンパ球は精製されなかったため、導入されたおよそ５００万個のリンパ球のうち、約１００万〜２００万個がＣＤ８+ＯＴ−１細胞であった。
【００９０】
導入して２日後に、２つの実験プロトコルのうちの１つにマウスを入れた。各プロトコルは図３に図示され、０日目でのマウスへの抗原（全オボアルブミン、ミズーリ州セントルイスのシグマケミカル社（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ））の投与に関して述べられている。各プロトコルにおいて、導入は−４日目に行われた。
【００９１】
プロトコル番号１（ＩＲＭ／Ａｇ）については、抗原で免疫化される２日前に、免疫化される１日前に再び、免疫化される日に再び（つまり、−２日目、−１日目、および０日目）、１％ＩＲＭ２クリーム１０マイクロリットル（μＬ）をその群の各マウスの各耳の皮膚に局所適用した。また、０日目に、その群の各マウスの各耳に抗原５０マイクログラム（μｇ）を皮内注射した。
【００９２】
プロトコル番号２（Ａｇ／ＩＲＭ）については、０日目に、その群の各マウスの各耳に抗原５０μｇを皮内注射した。０日目に、１日目に再び、２日目に再び、その群の各マウスの各耳の皮膚に１％ＩＲＭ２クリーム１０μＬを局所適用した。
【００９３】
局所クリーム賦形剤（つまり、ＩＲＭを含有しない）を、プロトコル番号１に従ってプラシーボ対照として適用した。
【００９４】
各群のマウスの半分を５日目に収集し、残りのマウスを１４日目に収集した。深頚リンパ節（排出，ＤＬＮ）、鼡径リンパ節（非排出，ＮＬＮ）、および脾臓を分析のために各マウスから取り出した。１００μｍナイロンスクリーン（マサチューセッツ州ベッドフォードのＢＤバイオサイエンス社（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｂｅｄｆｏｒｄ，ＭＡ））にマウスから採取した各組織を通し、遠心分離し、フローサイトメトリー染色バッファー（メリーランド州ロックヴィルのバイオソース・インターナショナル社（Ｂｉｏｓｏｕｒｃｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｉｎｃ．，Ｒｏｃｋｖｉｌｌｅ，ＭＤ））に再懸濁した。次いで、ＣＤ８−サイクロ（登録商標）ーム（ｃｙｃｈｒｏｍｅ）（カルフォルニア州サンディエゴのＢＤファーミゲン社（ＢＤ  Ｐｈａｒｍｉｇｅｎ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ））およびＳＩＩＮＦＥＫＬ／Ｋb四量体−フィコエリトリン（カリフォルニア州フラートンのベックマン・コールター社（Ｂｅｃｋｍａｎ  Ｃｏｕｌｔｅｒ，Ｉｎｃ．，Ｆｕｌｌｅｒｔｏｎ，ＣＡ））抗体で細胞を標識化した。次いで、細胞をファックスキャリバー（ＦＡＣＳＣａｌｉｂｅｒ）（カルフォルニア州サンノゼのベクトン・ディッキンソン社（Ｂｅｃｔｏｎ，Ｄｉｃｋｉｎｓｏｎ，ａｎｄ  Ｃｏ．，Ｓａｎ  Ｊｏｓｅ，ＣＡ））にかけ、ＣＦＳＥの発現に関して、ＣＤ８+ＳＩＩＮＦＥＫＬ／Ｋb四量体+Ｔ細胞を分析した。ＣＤ８／四量体ポジティブ細胞％に、種々の組織それぞれからの全細胞数を掛けることによって、全ＯＴ−１細胞数を計算した。その結果を図４に示す。
【００９５】
本明細書に記載の特許、特許文献および出版物の全開示内容は、あたかもそれぞれが個々に組み込まれるがごとく、全体として参照により組み込まれる。矛盾する場合には、定義を含む本明細書は、コントロールされるべきである。
【００９６】
本発明の範囲および精神に逸脱することなく、本発明に種々の修正および変更を加えることができることは、当業者ならば理解されよう。例証となる実施形態および実施例は、単に例として示されており、本発明の範囲を制限することを意図するものではない。本発明の範囲は、以下に記載の特許請求の範囲によってのみ制限される。
【図面の簡単な説明】
【００９７】
【図１ａ】実施例１の結果を示すフローサイトメトリーのデータを示す。
【図１ｂ】実施例１の結果を示すフローサイトメトリーのデータを示す。
【図１ｃ】実施例１の結果を示すフローサイトメトリーのデータを示す。
【図２】実施例１の結果を示す棒グラフである。
【図３】実施例２で用いられる実験手順を説明するタイムラインである。
【図４ａ】実施例２の結果を示す棒グラフである。
【図４ｂ】実施例２の結果を示す棒グラフである。
【図４ｃ】実施例２の結果を示す棒グラフである。
【図１ａ】
2007504145.tif 000006
【図１ｂ】
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【図１ｃ】
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【図２】
2007504145.tif 000009
【図３】
2007504145.tif 000010
【図４ａ】
2007504145.tif 000011
【図４ｂ】
2007504145.tif 000012
【図４ｃ】
2007504145.tif 000013
【国際調査報告】
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2007504145.tif 000015