(57)【要約】【課題】ガラス繊維強化複合材の機械的な材料特性を向上させる。【解決手段】ガラス繊維は、断面の周方向に間隔をおいて形成される４個以上の突起部１２を有する。ガラス繊維における断面の重心Ｏを中心として、この断面を（３６０／ｎ）°（ｎは４以上の整数であって突起部１２の数に対応する数）の角度で回転させたとき、回転前の断面の面積Ａ１と、回転前の断面と回転後の断面とが重なる部分の面積Ａ２との比Ａ２／Ａ１が０．７以上であり、かつ断面の周長が２０μｍ以上２００μｍ以下である。【選択図】図６
2019112284.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
断面の周方向に間隔をおいて形成される４個以上の突起部を有する異形断面ガラス繊維であって、
前記断面の重心を中心として、前記断面を（３６０／ｎ）°（ｎは４以上の整数であって前記突起部の数に対応する数）の角度で回転させたとき、回転前の前記断面の面積Ａ１と、回転前の前記断面と回転後の断面とが重なる部分の面積Ａ２との比Ａ２／Ａ１が０．７以上であり、かつ前記断面の周長が２０μｍ以上２００μｍ以下であることを特徴とする異形断面ガラス繊維。
【請求項２】
前記断面に内接する円の直径Ｄ１と、前記断面に外接する円の直径Ｄ２との比Ｄ２／Ｄ１が３．０以下である請求項１に記載の異形断面ガラス繊維。
【請求項３】
前記断面に内接する円の直径Ｄ１と、前記断面に外接する円の直径Ｄ２との比Ｄ２／Ｄ１が１．２以上である請求項１または２に記載の異形断面ガラス繊維。
【請求項４】
前記断面の円相当直径が５μｍ以上３０μｍ以下である請求項１から３のいずれか一項に記載の異形断面ガラス繊維。
【請求項５】
その中心部から放射状に突出形成される４個以上の突起部を有するノズルより溶融ガラスを引き出して異形断面ガラス繊維を製造する異形断面ガラス繊維の製造方法であって、
前記ノズルより引き出された前記溶融ガラスに水を噴射することを特徴とする異形断面ガラス繊維の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、横断面が異形形状に構成されるガラス繊維及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、繊維強化プラスチック（ＦＲＰ）等の複合材に使用されるガラス繊維は、以下のようにして製造される。まず、混合した原料バッチと呼ばれる原料混合物を溶融炉に投入し、重油やガスのバーナー燃焼、あるいは直接通電によって原料バッチの表面から融解を進行させ、溶融ガラスを生成する。
【０００３】
その後、溶融ガラスをブッシングと呼ばれる成形装置に供給する。ブッシングは多数のノズル部（又はオリフィス部）を備えており、溶融ガラスは、このノズル部から連続的に引き出され、急冷されることで、フィラメント状に成形される。
【０００４】
近年、複合材の更なる強度向上を図る観点から、様々な形状を有するガラス繊維が開発されている。一例として、特許文献１には、横断面が非円形のガラス繊維を製造する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−３３５９３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１には、複合材の強度に影響を与え得る材料特性、例えば、弾性率やせん断弾性率、ポアソン比については何ら言及されていない。隣り合うガラス繊維は、複合材を構成する樹脂を介して互いの応力分布に影響し合うが、特許文献１に記載のような楕円形の断面のガラス繊維は、ガラス繊維どうしの引っ掛かりが少なく(繊維同士の相互作用が小さい)、特定の方向に対して弾性率やせん断弾性率の向上が不十分であることが懸念される。
【０００７】
そこで本発明は、複合材の機械的な材料特性を向上させることが可能なガラス繊維を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、鋭意研究を重ねた結果、これらの材料特性を向上させるために、従来にない形状の横断面を有するガラス繊維を使用する必要があるとの見解を得るに至った。
【０００９】
すなわち、本発明は上記の課題を解決するためのものであり、断面の周方向に間隔をおいて形成される４個以上の突起部を有する異形断面ガラス繊維であって、前記断面の重心を中心として、前記断面を（３６０／ｎ）°（ｎは４以上の整数であって前記突起部の数に対応する数）の角度で回転させたとき、回転前の前記断面の面積Ａ１と、回転前の前記断面と回転後の断面とが重なる部分の面積Ａ２との比Ａ２／Ａ１が０．７以上であり、かつ前記断面の周長が２０μｍ以上２００μｍ以下であることを特徴とする。
【００１０】
上記構成の異形断面ガラス繊維を複合材の補強材として使用することで、当該複合材の弾性率、せん断弾性率及びポアソン比といった材料特性を大幅に向上させることができる。
【００１１】
具体的に説明すると、当該複合材に生じる応力を、より多くガラス繊維に配分するためには、ガラス繊維と当該複合材における樹脂の接触面積を増加させるとともに、応力による樹脂の変形を、ガラス繊維の断面の周方向における突起部が抑制する構造とする必要がある。このことで、当該複合材の弾性率、せん断弾性率が向上する。その際、ガラス繊維の断面の周方向における突起部の位置や大きさが不揃いであると、当該複合材に生じる応力をガラス繊維に配分できない。このため、Ａ２／Ａ１が０．７以上である必要がある。なお、突起部の数が３個以下であると、樹脂の変形を抑制することができない。そのため、突起の数は４個以上である必要がある。また、断面の周長を２０μｍ以上２００μｍ以下とすることにより、ガラス繊維と樹脂の接触面積を確保することができる。
【００１２】
上記構成のガラス繊維において、前記断面に内接する円の直径Ｄ１と、前記断面に外接する円の直径Ｄ２との比Ｄ２／Ｄ１が３．０以下であることが望ましい。また、前記断面に内接する円の直径Ｄ１と、前記断面に外接する円の直径Ｄ２との比Ｄ２／Ｄ１が１．２以上であることが望ましい。
【００１３】
上記のガラス繊維において、前記断面の円相当直径が５μｍ以上３０μｍ以下であることが望ましい。
【００１４】
本発明に係る異形断面ガラス繊維の製造方法は、その中心部から放射状に突出形成される４個以上の突起部を有するノズルより溶融ガラスを引き出して異形断面ガラス繊維を製造する異形断面ガラス繊維の製造方法であって、前記ノズルより引き出された前記溶融ガラスに水を噴射することを特徴とする。
【００１５】
上記構成の異形断面ガラス繊維の製造方法によれば、上記の異形断面ガラス繊維を容易に製造することができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、複合材の機械的な材料特性を向上させることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】ガラス繊維の製造装置を示す側面図である。
【図２】図１の製造装置における要部拡大図である。
【図３】図２におけるＩＩＩ−ＩＩＩ線断面図である。
【図４】図１におけるＩＶ−ＩＶ線断面図である。
【図５】ガラス繊維の他の例を示す断面図である。
【図６】図５に示すガラス繊維の断面を回転させ、回転前の断面と重ね合わせた状態を示す図である。
【図７】ガラス繊維の他の例を示す断面図である。
【図８】複合材を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明を実施するための形態について、図面を参照しながら説明する。図１乃至図８は、本発明に係る異形断面ガラス繊維（以下、単に「ガラス繊維」という）の一実施形態を示す。
【００１９】
図１は、ガラス繊維を集束してなるガラスロービングの製造装置を示す概略図である。ロービング製造装置は、ガラス溶融炉１と、ガラス溶融炉１に接続されたフォアハース２と、フォアハース２に接続されたフィーダ３と、フィーダ３から引き出された溶融ガラスＧを冷却する噴霧器４と、集束剤をガラス繊維Ｇｍに塗布するアプリケータ５と、ガラス繊維Ｇｍを集束してストランドＧｓを構成するギャザリングシュー６と、ストランドＧｓを巻き取るコレット７とを備える。
【００２０】
溶融ガラスＧは、ガラス溶融炉１からフォアハース２を通じてフィーダ３に供給されると共に、フィーダ３内に貯留される。図１では１個のフィーダ３を図示しているが、ガラス溶融炉１には複数のフィーダ３が接続されていてもよい。
【００２１】
フィーダ３の底部には、ブッシング８が図示省略のブッシングブロック等を介して取り付けられている。図２に示すように、ブッシング８の底部には、複数のノズル９が設けられている。各ノズル９の近傍には冷却手段としての冷却管１０が設けられている。冷却管１０は内部に冷却液Ｆを流通させることで、ブッシング８及びノズル９を冷却する。ブッシング８に設けられた複数のノズル９からフィーダ３内に貯留された溶融ガラスＧが下方に引き出され、ガラス繊維（モノフィラメント）Ｇｍとして成形される。
【００２２】
ガラス溶融炉１、ブッシング８、ノズル９及び冷却管１０は、少なくとも一部が白金又は白金合金（例えば、白金ロジウム合金）により形成されている。
【００２３】
噴霧器４は、ブッシング８の下方に配置される。噴霧器４は複数のノズルを備えており、当該ノズルから冷却水を側方に噴射する。溶融ガラスＧは、この冷却によりガラス繊維Ｇｍとして所定の形状に成形しやすくなる。特に、本発明のガラス繊維Ｇｍは、円形断面や、楕円断面を有するガラス繊維と比較して、製造が困難である。冷却水を噴射することにより、溶融ガラスＧが速やかに冷却され、表面張力により溶融ガラスＧの断面形状が円形断面となることを抑制でき、所定の形状に成形することができる。
【００２４】
アプリケータ５は、ノズル９から下降する複数のガラス繊維Ｇｍに集束剤を塗布するローラとして構成される。集束剤には、カップリング剤の他、結束剤、潤滑剤、帯電防止剤、消泡剤等が含まれる。例えば、カップリング剤としてアミノシラン等、結束剤として酸変性樹脂等が挙げられる。潤滑剤としては、脂肪酸アミド、第４級アンモニウム塩等、帯電防止剤としては、ポリエーテル化合物、スルホン酸化合物類、ベタイン化合物、導電ポリマー等が挙げられる。
【００２５】
ギャザリングシュー６は、１００〜１００００本のガラス繊維Ｇｍを集束し、１本のストランドＧｓを構成する。コレット７は、ギャザリングシュー６を通過したストランドＧｓを巻き取ることにより、ケーキＣを構成する。本実施形態では、一個のギャザリングシュー６を例示するが、これに限らず、ロービング製造装置は、複数のギャザリングシュー６を備え得る。複数のギャザリングシュー６によって形成された複数のストランドＧｓを合糸してコレット７により巻き取ることで、ガラスロービングＧｒ（ケーキＣ）を形成してもよい。
【００２６】
図３は、ノズル９の断面図（図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線断面図）を示す。ノズル９は、溶融ガラスＧを流通させるキャビティ１１を有する。キャビティ１１は、断面視において、その中心部から放射状に突出形成される複数（図例では５個）の突起部１１ａを有する。
【００２７】
図４は、ノズル９により成形されたガラス繊維Ｇｍの断面図（図１のＩＶ−ＩＶ線断面図）である。ガラス繊維Ｇｍの断面は、その中心（重心）Ｏから放射状に突出する５個の突起部１２を有する。各突起部１２は、円弧状の頂部１３と、当該頂部１３に繋がる２本の中間部１４とを備える。頂部１３の曲率半径は、０．２５〜２．５μｍとされることが望ましい。
【００２８】
中間部１４は、隣り合う他の突起部１２の中間部１４と繋がっている。周方向に隣り合う２個の突起部１２において、一方の突起部１２の中間部１４と、他方の突起部１２の中間部１４とが繋がる部分には、これらの中間部１４による凹部１５が形成される。
【００２９】
図４では、ガラス繊維Ｇｍの断面に係る内接円ＩＣと外接円ＣＣとを図示する。内接円ＩＣは、ガラス繊維Ｇｍの断面において、凹部１５に接触する円である。外接円ＣＣは、ガラス繊維Ｇｍの断面において、突起部１２の頂部１３に接触する円である。内接円ＩＣの直径と外接円ＣＣの直径との比が大きいほど、複合材においてガラス繊維Ｇｍと樹脂との界面が接する面積が増加し、機械的な材料特性が向上することになる。しかしながら、この比が大きすぎるとガラス繊維Ｇｍの巻き取り時や複合材の製造過程において、当該ガラス繊維Ｇｍが破損する可能性が高くなる。一方で、この比が小さすぎると断面が円形の断面を有するガラス繊維に対する材料特性の優位性が損なわれることとなる。このことから、内接円ＩＣの直径Ｄ１と、外接円ＣＣの直径Ｄ２との比Ｄ２／Ｄ１は、１．２以上３．０以下とされることが好ましく、１．２以上２．０以下とされることがより好ましい。
【００３０】
ガラス繊維Ｇｍの断面における周長、すなわち、各突起部１２の頂部１３の長さ及び中間部１４の長さの総和は、２０μｍ以上２００μｍ以下であり、４０μｍ以上９０μｍ以下とされることが望ましい。
【００３１】
ガラス繊維Ｇｍの断面における円相当直径は、５μｍ以上３０μｍ以下とされることが好ましく、６μｍ以上２４μｍ以下とされることがより好ましく、９μｍ以上１８μｍ以下とされることがさらに好ましい。ここで円相当直径とは、ガラス繊維Ｇｍの横断面の面積が等しい円の直径を意味する。円相当直径の算出には、例えば、ガラス繊維Ｇｍの横断面について、その画像を撮影して解析する手法を使用し、面積の等しい真円に相当する円の直径を導けばよい。断面形状の円相当直径が５μｍ未満である場合には、安定した形状を保持するのが困難であり、現実的ではない。一方、断面形状の円相当直径が３０μｍを超えると、ガラス繊維Ｇｍの冷却が行い難くなる場合があり、意図した横断面形状を得ることができない場合がある。
【００３２】
図５は、大きさの異なる突起部１２ａ，１２ｂを有するガラス繊維Ｇｍの断面図を例示する。本例におけるガラス繊維Ｇｍの断面は、相対的に大型の３個の突起部１２ａと、相対的に小型の２個の突起部１２ｂとを有する。
【００３３】
図６は、図５に示すガラス繊維Ｇｍの断面を、その重心Ｏの回り（時計回り）に７２°で回転させ、当該回転後の断面（二点鎖線で示す）を、回転前の元の断面（実線で示す）に重ね合わせたものである。図６では、回転前の断面と回転後の断面とが重なり合う部分にクロスハッチングを付している。回転前の元の断面の面積をＡ１とし、この重なり合う部分の面積をＡ２とするとき、その比Ａ２／Ａ１は、０．７以上１．０以下とされることが望ましい。
【００３４】
上記の事項は、突起部１２が５個である場合に限定されない。すなわち、ｎ個の突起部１２からなる断面形状を有するガラス繊維Ｇｍにおいて、断面の重心Ｏを中心として、（３６０／ｎ）°の角度で当該断面を回転させ、回転前の断面と回転後の断面とを重ね合わせた場合に、回転前の元の断面の面積をＡ１とし、重なり合う部分の面積をＡ２とするとき、その比Ａ２／Ａ１が、０．７以上１．０以下であればよい。なお、突起部１２の数ｎは、４以上８以下であることが望ましい。
【００３５】
なお、図５に示すような大きさの異なる突起部１２ａ，１２ｂを有するガラス繊維Ｇｍの場合、その横断面における内接円は、断面の重心Ｏを中心とし、半径が、重心Ｏと、重心Ｏから最短距離に位置する凹部１５と、を直線で結んだ長さとなる円である。また、当該横断面における外接円は、断面の重心Ｏを中心とし、半径が、重心Ｏと、重心Ｏから最長距離に位置する突起部１２ａと、を直線で結んだ長さとなる円である。
【００３６】
図７は、ガラス繊維Ｇｍの他の例を示す断面図である。この例において、ガラス繊維Ｇｍの断面は、６個の突起部１２を有する。すなわち、このガラス繊維Ｇｍは、６個の突起部１１ａからなるキャビティ１１を有するノズル（図示せず）により成形される。この断面における各突起部１２は、円弧状の頂部１３と、この頂部１３に繋がる２本の曲線部１６とを有する。各曲線部１６の曲率半径は、頂部１３の曲率半径よりも大きく設定される。周方向において隣り合う２個の突起部１２において、一方の突起部１２に係る曲線部１６と、他方の突起部１２に係る曲線部１６とは、連続的に繋がっている。換言すれば、一方の突起部１２と他方の突起部１２との間の部分は、１本の曲線（例えば円弧）により凹状に構成される。これにより、一方の突起部１２と他方の突起部１２との中間部分には、円弧状の凹部１５が形成される。
【００３７】
以下、本実施形態に係るガラス繊維及び複合材を製造する方法について説明する。
【００３８】
まず、フィーダ３内の溶融ガラスＧを、ノズル９を介して下方に引き出す。引き出された溶融ガラスＧは、噴霧器４から噴射した冷却水により冷却され、ガラス繊維Ｇｍとなる。
【００３９】
その後、ガラス繊維Ｇｍは、さらに下降し、アプリケータ５を通過する。アプリケータ５のローラは、成形された全てのガラス繊維Ｇｍに接触し、各ガラス繊維Ｇｍに集束剤を塗布する。
【００４０】
集束剤が塗布されたガラス繊維Ｇｍは、ギャザリングシュー６を通過する。これにより、ガラス繊維Ｇｍは紡糸され、１本のストランドＧｓとして構成される。ストランドＧｓは、コレット７により巻き取られることで、ケーキＣとなる。その後、図示しない乾燥装置によってケーキＣを乾燥することで、複数のケーキＣからストランドＧｓが円筒状に巻き取られることによってガラスロービングが完成する。複数のギャザリングシュー６によって形成された複数のストランドＧｓを合糸してコレット７により巻き取ることで、ガラスロービングＧｒ（ケーキＣ）を形成してもよい。
【００４１】
ガラスロービングからストランドＧｓを引き出して、樹脂に含浸させた後、一定長さに切断することにより、複合材の原料となるペレットが構成される。このペレットを溶融樹脂と混練し、射出成形することで、複合材が製造される。図８に示すように、複合材ＣＭは、樹脂Ｒと、当該樹脂Ｒの内部に配されるガラス繊維Ｇｍとにより構成される。複合材ＣＭに使用される樹脂Ｒとしては、例えばポリアミドが挙げられる。 
【００４２】
以上説明した本実施形態に係るガラス繊維Ｇｍによれば、当該ガラス繊維Ｇｍの断面をその重心Ｏまわりに（３６０／ｎ）°の角度で回転させ、回転前の断面の面積Ａ１と、回転前の断面と回転後の断面とが重なる部分の面積Ａ２との比Ａ２／Ａ１を０．７以上に設定することにより、当該ガラス繊維Ｇｍを含む複合材ＣＭの機械的な材料特性、例えば弾性率、せん断弾性率及びポアソン比等を大幅に向上させることができる。また、ガラス繊維Ｇｍの突起部１２（１２ａ，１２ｂ）の数を５個、６個、又は７個とすることにより、複合材ＣＭにおけるガラス繊維Ｇｍと樹脂Ｒとの全体的な固着力を向上させることができる。
【００４３】
なお、本発明は、上記実施形態の構成に限定されるものではなく、上記した作用効果に限定されるものでもない。本発明は、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。
【実施例】
【００４４】
以下、ガラス繊維の実施例を示すが、本発明はこの実施例に限定されるものではない。本発明者らは、異形断面を有するガラス繊維を含む実施例１〜３に係る複合材及び断面が円形であるガラス繊維を含む比較例１，２に係る複合材のシミュレーションモデルを作製した。
【００４５】
実施例１及び２に係る複合材は、同じ大きさの５個の突起部からなるガラス繊維（図４の断面に相当）を含む。すなわち、実施例１，２では、横断面を７２°回転させた場合、回転前の断面の面積Ａ１と、回転後に重なり合う部分の面積Ａ２との比Ａ２／Ａ１は１．０であり、実施例１の断面の周長は５１μｍ、実施例２の断面の周長は７１μｍである。実施例３に係る複合材は、大きさの異なる５個の突起部からなるガラス繊維（図５の断面に相当）を含む。実施例３では、横断面を７２°回転させた場合、回転前の断面の面積Ａ１と、回転後に重なり合う部分の面積Ａ２との比Ａ２／Ａ１は０．８であり、断面の周長は５１μｍである。
【００４６】
実施例１は、外接円の直径と内接円の直径との比が１．５の場合を想定する。実施例２は、外接円の直径と内接円の直径との比が２．０の場合を想定する。実施例３は、外接円の直径と内接円の直径との比が１．９を想定する。また、比較例１，２では、突起部が無く、外接円の直径と内接円の直径との比を１．０とした。
【００４７】
実施例１〜３と比較例１，２は、ガラス繊維としてＥガラス、及び樹脂としてポリアミド６を使用した。実施例１〜３に係るガラス繊維の円相当直径及び比較例１，２に係るガラス繊維の直径はいずれも１３μｍである。また、各実施例１，２及び比較例１の複合材におけるガラス繊維の体積含有率は３０%である。実施例３及び比較例２の複合材におけるガラス繊維の体積含有率は４５％である。
【００４８】
本発明者らは、実施例１〜３、比較例１，２の各モデルについて、均質化法による数値解析を行い、各例における弾性率、せん断弾性率及びポアソン比を算出し、比較検討を行った。検討結果を表１〜６に示す。表１〜６における各実施例１〜３の値は、正方格子状にガラス繊維が配置された場合において、比較例１，２を１００とした場合における相対的な比として示すものである。
【表１】
2019112284.tif 000003
【００４９】
表１は、実施例１，２及び比較例１に係る弾性率Ｅｘ，Ｅｙ，Ｅｚを示す。なお、弾性率Ｅｘ，係る符号ｘは、ガラス繊維の繊維方向を示し、図８に示すｘ軸方向に相当する。また、弾性率Ｅｙ，Ｅｚに係る符号ｙ，ｚは、図８に示すｙ軸方向、ｚ軸方向に対応する。これらの符号ｘ，ｙ，ｚの意義は、後述するせん断弾性率Ｇｘｙ，Ｇｙｚ，Ｇｘｚ及びポアソン比νxy，νyz，νxzにおいて同じである。
【００５０】
表１に示すように、実施例１，２は、比較例１よりも大きな弾性率（Ｅｙ，Ｅｚ）を示し、複合材料の材料特性が向上することが判明した。
【表２】
2019112284.tif 000004
【００５１】
表２は、実施例１，２及び比較例１に係るせん断弾性率Ｇｘｙ，Ｇｙｚ，Ｇｘｚを示す。表２に示すように、実施例１及び２は、比較例１よりも大きなせん断弾性率を示し、複合材料の材料特性が向上することが判明した。
【表３】
2019112284.tif 000005
【００５２】
表３は、実施例１，２及び比較例１に係るポアソン比νxy，νyz，νxzを示す。表３に示すように、実施例１及び２は、比較例１よりも小さなポアソン比を示し、複合材料の材料特性が向上することが判明した。
【表４】
2019112284.tif 000006
【００５３】
表４は、実施例３及び比較例２に係る弾性率Ｅｘ，Ｅｙ，Ｅｚを示す。表４に示すように、実施例３は、比較例２よりも大きな弾性率（Ｅｙ，Ｅｚ）を示し、複合材料の材料特性が向上することが判明した。
【表５】
2019112284.tif 000007
【００５４】
表５は、実施例３及び比較例２に係るせん断弾性率Ｇｘｙ，Ｇｙｚ，Ｇｘｚを示す。表５に示すように、実施例３は、比較例２よりも大きなせん断弾性率を示し、複合材料の材料特性が向上することが判明した。
【表６】
2019112284.tif 000008
【００５５】
表６は、実施例３及び比較例２に係るポアソン比νxy，νyz，νxzを示す。表６に示すように、実施例３は、比較例２よりも小さなポアソン比（νyz，νxz）を示し、複合材料の材料特性が向上することが判明した。
【符号の説明】
【００５６】
９          ノズル
１１ａ        ノズルの突起部
１２          ガラス繊維の突起部
１２ａ        ガラス繊維の突起部
１２ｂ        ガラス繊維の突起部
ＣＣ          外接円
ＩＣ          内接円
Ｄ１          内接円の直径
Ｄ２          外接円の直径
Ｇ            溶融ガラス
Ｇｍ          ガラス繊維
Ｏ            断面の重心
【図１】
2019112284.tif 000009
【図２】
2019112284.tif 000010
【図３】
2019112284.tif 000011
【図４】
2019112284.tif 000012
【図５】
2019112284.tif 000013
【図６】
2019112284.tif 000014
【図７】
2019112284.tif 000015
【図８】
2019112284.tif 000016