(57)【要約】      （修正有）【課題】不揮発性メモリーの実際の寿命が想定寿命よりも短くなってしまうことを抑制することが可能な情報処理装置及び情報処理方法を提供する。【解決手段】画像形成装置１は、フラッシュメモリー１５と、カウント処理部１６１と、実行処理部１６２とを備える。カウント処理部１６１は、フラッシュメモリー１５へのデータの書き込み回数を特定期間ごとにカウントする。実行処理部１６２は、特定期間にカウント処理部１６１によりカウントされる書き込み回数が特定回数に達した場合に特定処理を実行する。【選択図】図１
2019144816.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
不揮発性メモリーと、
前記不揮発性メモリーへのデータの書き込み回数を特定期間ごとにカウントするカウント処理部と、
前記特定期間に前記カウント処理部によりカウントされる書き込み回数が特定回数に達した場合に特定処理を実行する実行処理部と、
を備える情報処理装置。
【請求項２】
前記特定処理は、予め定められた警告メッセージをユーザーに提示する処理を含む、
請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記カウント処理部は、前記不揮発メモリーを使用する機能又はソフトウェアごとに前記書き込み回数をカウントし、
前記特定処理は、少なくとも前記書き込み回数が最も多い機能又はソフトウェアの情報をユーザーに提示する処理を含む、
請求項１又は請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記カウント処理部は、前記不揮発メモリーを使用する機能又はソフトウェアごとに前記書き込み回数をカウントし、
前記特定処理は、少なくとも前記書き込み回数が最も多い機能又はソフトウェアの設定情報を変更する処理を含む、
請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記特定処理は、前記データの格納先を前記不揮発性メモリーから他の不揮発性メモリーへと変更する処理を含む、
請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記カウント処理部は、前記不揮発性メモリーに記憶されているデータの前記不揮発性メモリーにおける格納位置を示すアドレス情報が変更された場合に、前記書き込み回数を更新する、
請求項１〜５のいずれかに記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記不揮発性メモリーの残り書き換え可能回数を前記情報処理装置の残り寿命日数で除算した結果に基づいて前記特定回数を算出する算出処理部を更に備える、
請求項１〜６のいずれかに記載の情報処理装置。
【請求項８】
不揮発性メモリーへのデータの書き込み回数を特定期間ごとにカウントするカウントステップと、
前記特定期間に前記カウントステップでカウントされる書き込み回数が特定回数に達した場合に特定処理を実行する実行ステップと、
を含む情報処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置及び情報処理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
フラッシュメモリーの劣化の兆候を示す情報（例えば、データの読み出しエラーの発生率、データの書き込みに必要なパルス数などの情報）に基づいてフラッシュメモリーの寿命を推定する方法が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２００９−５２６３４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、複合機のような画像形成装置には、画像データなどのデータを格納するためのストレージとして、フラッシュメモリーのように、データの書き込み回数に応じて寿命が変化する不揮発性メモリーが搭載されることがある。この場合、画像形成装置の想定寿命（耐用年数）よりも前記不揮発性メモリーの想定寿命が長くなるように、前記不揮発性メモリーの種類又は容量が決定される。
【０００５】
しかしながら、画像形成装置の製造時に想定されていた書き込み頻度よりも高い書き込み頻度で前記不揮発性メモリーにデータが書き込まれた場合、前記不揮発性メモリーの実際の寿命が想定寿命よりも短くなってしまうことがある。
【０００６】
本発明の目的は、不揮発性メモリーの実際の寿命が想定寿命よりも短くなってしまうことを抑制することが可能な情報処理装置及び情報処理方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一の局面に係る情報処理装置は、不揮発性メモリーと、カウント処理部と、実行処理部とを備える。前記カウント処理部は、前記不揮発性メモリーへのデータの書き込み回数を特定期間ごとにカウントする。前記実行処理部は、前記特定期間に前記カウント処理部によりカウントされる書き込み回数が特定回数に達した場合に特定処理を実行する。
【０００８】
本発明の他の局面に係る情報処理方法は、カウントステップと、実行ステップとを含む。前記カウントステップでは、不揮発性メモリーへのデータの書き込み回数が特定期間ごとにカウントされる。前記実行ステップでは、前記特定期間に前記カウントステップでカウントされる書き込み回数が特定回数に達した場合に特定処理が実行される。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、不揮発性メモリーの実際の寿命が想定寿命よりも短くなってしまうことを抑制することが可能な情報処理装置及び情報処理方法が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、本発明の実施形態に係る画像形成装置のシステム構成を示すブロック図である。
【図２】図２は、本発明の実施形態に係る画像形成装置で用いられる書き込み回数情報の一例を示す図である。
【図３】図３は、本発明の実施形態に係る画像形成装置で実行される情報処理の手順の一例を示すフローチャートである。
【図４】図４は、本発明の実施形態に係る画像形成装置で用いられる警告画面の一例を示す図である。
【図５】図５は、本発明の実施形態に係る画像形成装置で用いられる警告画面の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下添付図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明し、本発明の理解に供する。なお、以下の実施形態は、本発明を具体化した一例であって、本発明の技術的範囲を限定するものではない。
【００１２】
［画像形成装置の構成］
図１に示されるように、本発明の実施形態に係る画像形成装置１は、操作表示部１０、ＡＤＦ（Ａｕｔｏ  Ｄｏｃｕｍｅｎｔ  Ｆｅｅｄｅｒ）１１、画像読取部１２、画像形成部１３、通信Ｉ／Ｆ１４、フラッシュメモリー１５、及び制御部１６などを備える。具体的に、画像形成装置１は、プリント機能、コピー機能、スキャン機能、ファクス機能などを有する複合機である。なお、本発明は、複合機に限らず、コピー機、プリンター、ファクシミリ装置のような任意の画像形成装置に適用可能である。さらには、本発明は、不揮発性メモリーを備える任意の情報処理装置に適用可能である。画像形成装置１は、本発明の「情報処理装置」の一例である。
【００１３】
操作表示部１０は、情報を表示する液晶ディスプレーなどの表示部と、ユーザー操作を受け付けるタッチパネル及び操作ボタンなどの操作部とを備える。
【００１４】
ＡＤＦ１１は、原稿セット部、搬送ローラー、原稿押さえ、及び排紙部を備え、画像読取部１２の読み取り対象となる原稿を搬送する自動原稿搬送装置である。
【００１５】
画像読取部１２は、原稿台、光源、ミラー、光学レンズ、及びＣＣＤ（Ｃｈａｒｇｅ  Ｃｏｕｐｌｅｄ  Ｄｅｖｉｃｅ）を備え、原稿の画像を読み取って画像データとして出力することが可能である。
【００１６】
画像形成部１３は、電子写真方式又はインクジェット方式で画像データに基づく印刷処理を実行することが可能であり、前記画像データに基づいてシート上に画像を形成する。例えば、画像形成部１３が電子写真方式の画像形成部である場合、画像形成部１３は感光体ドラム、帯電器、露光装置、現像装置、転写装置、及び定着装置などを備える。
【００１７】
通信Ｉ／Ｆ１４は、電話回線、インターネット、又はＬＡＮなどの通信網を介して、外部のファクシミリ装置又はパーソナルコンピューターなどの情報処理装置との間で所定の通信プロトコルに従った通信処理を実行することが可能な通信インターフェイスである。
【００１８】
フラッシュメモリー１５は、不揮発性の記憶部である。フラッシュメモリー１５には、制御部１６によって実行される各種の制御プログラム、及び各種のデータ（例えば、画像データ、ログデータ、ユーザー情報、設定情報など）などが記憶される。フラッシュメモリー１５は、本発明の「不揮発性メモリー」の一例である。フラッシュメモリー１５は、データの書き込み回数に応じて寿命が変化する特性を有する。
【００１９】
ところで、複合機のような画像形成装置には、画像データなどのデータを格納するためのストレージとして、フラッシュメモリー１５のように、データの書き込み回数に応じて寿命が変化する不揮発性メモリーが搭載されることがある。この場合、画像形成装置の想定寿命（耐用年数）よりも前記不揮発性メモリーの想定寿命が長くなるように、前記不揮発性メモリーの種類又は容量が決定される。しかしながら、画像形成装置の製造時に想定されていた書き込み頻度よりも高い書き込み頻度で前記不揮発性メモリーにデータが書き込まれた場合、前記不揮発性メモリーの実際の寿命が想定寿命よりも短くなってしまうことがある。これに対して、本実施形態に係る画像形成装置１によれば、不揮発性メモリーの実際の寿命が想定寿命よりも短くなってしまうことを抑制することが可能である。
【００２０】
フラッシュメモリー１５には、書き込み回数情報Ｄ１（図２参照）が記憶される。書き込み回数情報Ｄ１は、後述する情報処理（図３参照）において制御部１６により生成及び更新される。書き込み回数情報Ｄ１には、フラッシュメモリー１５を使用する機能又はソフトウェアごとに、フラッシュメモリー１５へのデータの書き込み回数を示す情報が含まれる。
【００２１】
制御部１６は、ＣＰＵ、ＲＯＭ、及びＲＡＭなどの制御機器を備える。前記ＣＰＵは、各種の演算処理を実行するプロセッサーである。前記ＲＯＭは、前記ＣＰＵに各種の処理を実行させるための制御プログラムなどの情報が予め記憶される不揮発性の記憶部である。前記ＲＡＭは、前記ＣＰＵが実行する各種の処理の一時記憶メモリー（作業領域）として使用される揮発性又は不揮発性の記憶部である。
【００２２】
具体的に、制御部１６は、カウント処理部１６１、実行処理部１６２、及び算出処理部１６３を含む。なお、制御部１６は、前記制御プログラムに従って各種の処理を実行することによりこれらの各処理部として機能する。また、制御部１６は、これらの各処理部の一部又は複数の処理機能を実現する電子回路を備えるものであってもよい。
【００２３】
カウント処理部１６１は、フラッシュメモリー１５へのデータの書き込み回数を特定期間ごと（例えば、２４時間ごと）にカウントする。カウント処理部１６１によりカウントされる書き込み回数の情報は、例えば、書き込み回数情報Ｄ１としてフラッシュメモリー１５に記憶されてもよい。なお、他の実施形態では、書き込み回数情報Ｄ１がフラッシュメモリー１５以外の記憶部（例えば、前記ＲＡＭ）に記憶されてもよい。
【００２４】
ところで、フラッシュメモリー１５に新しいデータ（ファイル）が書き込まれると、フラッシュメモリー１５における前記データの格納位置を示すアドレス情報（例えば、前記データが格納されているブロックを示す情報）が生成されて、前記アドレス情報がフラッシュメモリー１５に記憶される。フラッシュメモリー１５に記憶されているデータの内容が変更される場合は、変更前のデータの格納位置とは別の格納位置に変更後のデータが書き込まれるとともに、前記データに対応する前記アドレス情報が更新される。そこで、カウント処理部１６１は、フラッシュメモリー１５に記憶されているデータに対応する前記アドレス情報が変更された場合に、前記書き込み回数を更新する。
【００２５】
なお、カウント処理部１６１は、フラッシュメモリー１５を使用する機能又はソフトウェアごとに前記書き込み回数をカウントしてもよい。例えば、カウント処理部１６１は、フラッシュメモリー１５に記憶されているいずれかのデータの前記アドレス情報が変更された場合に、前記データのファイル名に含まれる拡張子に基づいて、前記データを使用する機能又はソフトウェアを特定してもよい。
【００２６】
実行処理部１６２は、前記特定期間に前記カウント処理部によりカウントされる書き込み回数が特定回数に達した場合に特定処理を実行する。なお、カウント処理部１６１により機能又はソフトウェアごとに前記書き込み回数がカウントされる場合は、実行処理部１６２は、機能又はソフトウェアごとの書き込み回数を合計した合計書き込み回数が前記特定回数に達した場合に、前記特定処理を実行してもよい。
【００２７】
なお、前記特定回数は、例えば、画像形成装置１を通常の使い方で使用した場合に前記特定期間にフラッシュメモリー１５にデータが書き込まれる回数に基づいて予め設定される。もしくは、前記特定回数は、ユーザー操作に応じて任意の回数に設定又は変更されてもよい。もしくは、前記特定回数は、算出処理部１６３により随時に算出されてもよい。
【００２８】
なお、前記特定処理には、予め定められた警告メッセージをユーザーに提示する処理が含まれてもよい（図４参照）。これにより、フラッシュメモリー１５への書き込み頻度を低減させるために必要な作業（例えば、フラッシュメモリー１５を使用する機能又はソフトウェアの設定情報の変更など）をユーザーに実施させることができる。例えば、プリント機能では、プリントジョブで用いられる画像データをフラッシュメモリー１５に保存するか否かをユーザーが任意に選択することができることがある。この場合、画像データがフラッシュメモリー１５に保存されないようにプリント機能の設定情報を変更することにより、フラッシュメモリー１５への書き込み頻度を低減させることができる。また、例えば、管理用のソフトウェアでは、画像形成装置１の状態を示す情報が、ログ情報として一定の記録周期でフラッシュメモリー１５に記録されることがある。この場合、前記記録周期が長くなるように前記ソフトウェアの設定情報を変更することにより、フラッシュメモリー１５への書き込み頻度を低減させることができる。
【００２９】
なお、前記特定処理には、少なくとも前記書き込み回数が最も多い機能又はソフトウェアの情報をユーザーに提示する処理が含まれてもよい（図５参照）。これにより、ユーザーは、フラッシュメモリー１５へのデータの書き込み回数が最も多い機能又はソフトウェアを容易に把握することができるので、フラッシュメモリー１５への書き込み頻度を低減させるために必要な作業を効率良く実施することができる。
【００３０】
また、前記特定処理には、少なくとも前記書き込み回数が最も多い機能又はソフトウェアの設定情報を変更する処理が含まれてもよい。前記設定情報は、例えば、フラッシュメモリー１５に記憶されている特定のデータ（ファイル）の更新周期を示す設定情報であってもよい。この場合、実行処理部１６２は、前記更新周期が現在の更新周期よりも長くなるように前記設定情報を自動的に変更してもよい。これにより、フラッシュメモリー１５への書き込み頻度を低減させることができる。なお、前記設定情報は、前記更新周期に限らず、任意の設定情報であってもよい。例えば、前記設定情報が、コピージョブの実行時に原稿の画像データをフラッシュメモリー１５に書き込むべきか否かを示す設定情報であってもよい。この場合、実行処理部１６２は、コピージョブの実行時に原稿の画像データがフラッシュメモリー１５に書き込まれないように前記設定情報を自動的に変更してもよい。これにより、フラッシュメモリー１５への書き込み頻度を低減させることができる。
【００３１】
また、前記特定処理には、前記データの格納先をフラッシュメモリー１５から他の不揮発性メモリー（例えば、ハードディスクドライブなど）へと変更する処理が含まれてもよい。これにより、フラッシュメモリー１５への書き込み頻度を低減させることができる。
【００３２】
算出処理部１６３は、フラッシュメモリー１５の残り書き換え可能回数を画像形成装置１の残り寿命日数で除算した結果に基づいて前記特定回数を算出する。なお、前記残り書き換え可能回数は、例えば、予め設定された書き換え可能回数から、画像形成装置１の使用を開始した時点から現時点までの累積書き込み回数を減算することによって算出される。また、前記残り寿命日数は、予め設定された寿命日数から、画像形成装置１の使用を開始した時点から現時点までの経過日数を減算することによって算出される。このように、前記残り書き換え可能回数を前記残り寿命日数で除算した結果に基づいて前記特定回数が動的に算出されることで、より適切なタイミングで前記特定処理を実行することができる。
【００３３】
［情報処理］
次に、図３を参照しつつ、制御部１６によって実行される情報処理の手順の一例について説明する。ここで、ステップＳ１，Ｓ２，・・・は、制御部１６により実行される処理手順（ステップ）の番号を表している。なお、前記情報処理は、例えば、画像形成装置１の電源がオンされたことに応じて開始され、その後、画像形成装置１の電源がオフされたことに応じて終了される。
【００３４】
＜ステップＳ１＞
まず、ステップＳ１において、制御部１６は、フラッシュメモリー１５への書き込みが行われたか否かを判断する。具体的に、制御部１６は、フラッシュメモリー１５に記憶されているデータに対応する前記アドレス情報が変更された場合に、フラッシュメモリー１５への書き込みが行われたと判断する。そして、フラッシュメモリー１５への書き込みが行われたと判断されると（Ｓ１：Ｙｅｓ）、処理がステップＳ２に移行する。一方、フラッシュメモリー１５への書き込みが行われていないと判断されると（Ｓ１：Ｎｏ）、処理がステップＳ６に移行する。
【００３５】
＜ステップＳ２＞
ステップＳ２において、制御部１６は、フラッシュメモリー１５への書き込みを行った機能又はソフトウェアを特定する。具体的に、制御部１６は、フラッシュメモリー１５に書き込まれたデータのファイル名に含まれる拡張子に基づいて、フラッシュメモリー１５への書き込みを行った機能又はソフトウェアを特定する。
【００３６】
＜ステップＳ３＞
ステップＳ３において、制御部１６は、書き込み回数情報Ｄ１を更新する。具体的に、制御部１６は、書き込み回数情報Ｄ１において、前記ステップＳ２で特定された機能又はソフトウェアに対応する書き込み回数をインクリメントする。当該ステップＳ３は、本発明の「カウントステップ」の一例である。当該ステップＳ３の処理は、制御部１６のカウント処理部１６１により実行される。
【００３７】
＜ステップＳ４＞
ステップＳ４において、制御部１６は、フラッシュメモリー１５への書き込み回数（具体的には、機能又はソフトウェアごとの書き込み回数を合計した合計書き込み回数）が前記特定回数に達したか否かを判断する。そして、フラッシュメモリー１５への書き込み回数が前記特定回数に達したと判断されると（Ｓ４：Ｙｅｓ）、処理がステップＳ５に移行する。一方、フラッシュメモリー１５への書き込み回数が前記特定回数に達していないと判断されると（Ｓ４：Ｎｏ）、処理がステップＳ６に移行する。
【００３８】
＜ステップＳ５＞
ステップＳ５において、制御部１６は、前記特定処理を実行する。具体的に、制御部１６は、前記特定処理の一例として、図４に示される警告画面Ｐ１１を操作表示部１０に表示させてもよい。警告画面Ｐ１１には、フラッシュメモリー１５を使用する機能又はソフトウェアの設定を見直すことを促すメッセージが表示される。なお、他の実施形態では、制御部１６は、前記特定処理の一例として、図５に示される警告画面Ｐ１２を操作表示部１０に表示させてもよい。警告画面Ｐ１２には、フラッシュメモリー１５を使用する機能又はソフトウェアの設定を見直すことを促すメッセージに加えて、前記特定期間におけるフラッシュメモリー１５への書き込み回数が最も多い機能又はソフトウェア（ここでは、ソフトウェアＢ）の情報が表示される。なお、他の実施形態では、警告画面Ｐ１２に、前記特定期間におけるフラッシュメモリー１５への書き込み回数が多い順に選択された複数の機能又はソフトウェアの情報が表示されてもよい。当該ステップＳ５は、本発明の「実行ステップ」の一例である。当該ステップＳ５の処理は、制御部１６の実行処理部１６２により実行される。
【００３９】
＜ステップＳ６＞
ステップＳ６において、制御部１６は、前記特定期間が終了したか否かを判断する。具体的に、制御部１６は、前記情報処理が開始された時点から一定時間（例えば、２４時間）が経過した時点、もしくは、後述するステップＳ７で書き込み回数情報Ｄ１がリセットされてから前記一定時間が経過した時点で、前記特定期間が終了したと判断する。そして、前記特定期間が終了したと判断されると（Ｓ６：Ｙｅｓ）、処理がステップＳ７に移行する。一方、前記特定期間が終了していないと判断されると（Ｓ６：Ｎｏ）、処理が前記ステップＳ１に戻る。
【００４０】
＜ステップＳ７＞
ステップＳ７において、制御部１６は、書き込み回数情報Ｄ１をリセットする。具体的に、制御部１６は、書き込み回数情報Ｄ１に含まれる機能又はソフトウェアごとの書き込み回数の値を０に初期化する。そして、処理が前記ステップＳ１に戻る。
【００４１】
以上のように、本実施形態に係る画像形成装置１では、フラッシュメモリー１５へのデータの書き込み回数が特定期間ごとにカウントされ、前記特定期間における前記書き込み回数が特定回数に達した場合に特定処理（例えば、図４に示される警告画面Ｐ１１の表示）が実行される。その結果、フラッシュメモリー１５へのデータの書き込み頻度が低減される。よって、本実施形態に係る画像形成装置１によれば、フラッシュメモリー１５の実際の寿命が想定寿命よりも短くなってしまうことを抑制することが可能である。
【符号の説明】
【００４２】
１  画像形成装置
１５  フラッシュメモリー
１６  制御部
１６１  カウント処理部
１６２  実行処理部
１６３  算出処理部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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