(57)【要約】基材へのコーティングまたはフィルムの接着を増強するように適合されたコーティング組成物が記載される。この１つの非限定的な実施形態では、本発明のコーティング組成物は、全組成物の重量に基づき２５重量％より高い濃度の、少なくとも１つのカップリング剤、これらの少なくとも部分的加水分解物またはこれらの混合物；および接着増強量の、少なくとも２つのエポキシ基を含むエポキシ含有物質、を含む。このコーティング組成物は、シリカ、アルミナまたはこれらの混合物より選択されるコロイド状粒子を含まない。このコーティング組成物、ならびにこのコーティング組成物およびさらなるコーティングまたはフォトクロミックであり得るフィルムでコーティングされた物品を使用するためのプロセスが記載される。【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材へのコーティングの接着を増強するように適合されたコーティング組成物であって、以下：
ａ）全組成物の重量に基づき２５重量％より高い濃度の、少なくとも１つのカップリング剤、これらの少なくとも部分的加水分解物またはこれらの混合物；および
ｂ）接着増強量の、少なくとも２つのエポキシ基を含むエポキシ含有物質、
を含み、該コーティング組成物は、シリカ、アルミナまたはこれらの混合物より選択されるコロイド状粒子を含まない、コーティング組成物。
【請求項２】
少なくとも１つのカップリング剤が、以下の式：
（Ｒ１）ａ（Ｒ２）ｂＳｉ（ＯＲ３）ｃ
により表されるシランカップリング剤、これらの少なくとも部分的加水分解物またはこれらの混合物であり、ここで、各Ｒ１は、独立に、その各出現について、グリシドオキシ、アミノ、ビニル、スチリル、（メタ）アクリロイルオキシ、メルカプトまたは１０個未満の炭素原子を有し、該有機官能基で置換された炭化水素ラジカルより選択される有機官能基であり；各Ｒ２は、２０個未満の炭素原子を有し、独立に、その各出現について、脂肪族ラジカル、芳香族ラジカルまたはこのような炭化水素ラジカルの混合物より選択された炭化水素ラジカル；各Ｒ３は、２０個未満の炭素原子を有し、独立に、その各出現について、一価脂肪族炭化水素ラジカル、芳香族炭化水素ラジカル、アルコキシアルキルラジカル、アシルラジカルまたはこのようなラジカルの混合物より選択されたラジカルであり；ａは１または２であり、ｂは０、１または２であり、そしてｃは１，２または３であるが、ただしａ＋ｂ＋ｃの合計は４である、請求項１に記載のコーティング組成物。
【請求項３】
各Ｒ１が、メルカプト、グリシドオキシ、（メタ）アクリロイルオキシより選択される有機官能基、または該有機官能基で置換されたＣ１〜Ｃ６アルキルもしくはフェニルより選択される炭化水素ラジカルであり；各Ｒ３は、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、フェニル、アセチル、またはベンゾイルであり；ａは１であり、ｂは０であり、ｃは３である、請求項２に記載のコーティング組成物。
【請求項４】
前記少なくとも２つのエポキシ基を含むエポキシ含有物質が、以下の図式Ｉ、ＩＩ：
【化１】
2007504354.tif 000017
で表される物質、またはこれらの混合物より選択され、ここで
（ｉ）Ｒ’が、水素またはＣ１〜Ｃ３アルキルであり；
（ｉｉ）ｎが、２、３、または４より選択される整数であり；Ａがは、Ｃ２〜Ｃ２０アルキレン、置換Ｃ２〜Ｃ２０アルキレン、Ｃ３〜Ｃ２０シクロアルキレン、置換Ｃ３〜Ｃ２０シクロアルキレン；非置換もしくは置換アリーレン基、フェニレン、およびナフチレン；アリール（Ｃ１〜Ｃ３）アルキレン、置換アリール（Ｃ１〜Ｃ３）アルキレン；ＺがＣ２〜Ｃ２０アルキレンまたはアリーレンである基、−Ｃ（Ｏ）Ｚ（Ｏ）Ｃ−；ＲがＣ２〜Ｃ４アルキレンであり、ｍが１〜２０の整数である、基−Ｒ−（ＯＲ）ｍ−、もしくは−（ＯＲ）ｍ−；フタロイル、イソフタロイル、テレフタロイル、ヒドロキシ置換フタロイル、ヒドロキシ置換イソフタロイル、ヒドロキシ置換テレフタロイル；または以下の図式：
【化２】
2007504354.tif 000018
で表される基であって、ここでＲ２’およびＲ３’は、各々独立に、各出現について、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、塩素、または臭素より選択され；ｐおよびｑは、各々、０〜４の整数であり；
【化３】
2007504354.tif 000019
は、二価のベンゼン基または二価のシクロヘキサン基を表し；
【化４】
2007504354.tif 000020
が二価のベンゼン基である場合は、Ｇは、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｓ（Ｏ２）−、−Ｃ（Ｏ）−、−ＣＨ２−、−ＣＨ＝ＣＨ−、−Ｃ（ＣＨ３）２−、−Ｃ（ＣＨ３）（Ｃ６Ｈ５）−、−（Ｃ６Ｈ４）−、または
【化５】
2007504354.tif 000021
であり；あるいは
【化６】
2007504354.tif 000022
が二価のシクロヘキサン基である場合は、Ｇは、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＣＨ２−または−Ｃ（ＣＨ３）２−であり；該アルキレン置換基およびシクロアルキレン置換基は、カルボキシ、ヒドロキシ、またはＣ１〜Ｃ３アルコキシであり；該アリーレン置換基および該アリール（Ｃ１〜Ｃ３）アルキレン置換基は、カルボキシ、ヒドロキシ、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、またはＣ１〜Ｃ３アルキルである基より選択され；そして
（ｉｉｉ）Ｂが、Ｃ２〜Ｃ２０アルキル、置換Ｃ２〜Ｃ２０アルキル、Ｃ３〜Ｃ２０シクロアルキル、置換Ｃ３〜Ｃ２０シクロアルキル；非置換もしくは置換アリール基、フェニルおよびナフチル；アリール（Ｃ１〜Ｃ３）アルキルもしくは置換アリール（Ｃ１〜Ｃ３）アルキルより選択され；該アルキル置換基およびシクロアルキル置換基は、カルボキシ、ヒドロキシ、またはＣ１〜Ｃ３アルコキシであり、該アリール置換基およびアリール（Ｃ１〜Ｃ３）アルキル置換基は、カルボキシ、ヒドロキシ、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、またはＣ１〜Ｃ３アルキルである、請求項１に記載のコーティング組成物。
【請求項５】
Ｒ’が水素であり；Ａが、Ｃ２〜Ｃ１０アルキレン、フェニレン、Ｒおよびｍが本特許請求の範囲上記に定義されたのと同じである−Ｒ−（ＯＲ）ｍ−または−（ＯＲ）ｍ−より選択されるか；またはフタロイルであり；Ｂが、Ｃ２〜Ｃ１０アルキル、フェニル、またはフェニル（Ｃ１〜Ｃ３）アルキルより選択される、請求項４に記載のコーティング組成物。
【請求項６】
前記少なくとも２つのエポキシ基を含むエポキシ含有物質が、以下：グリセロールポリグリシジルエーテル；ジグリセロールポリグリシジルエーテル；グリセロールプロポキシレートトリグリシジルエーテル；トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル；ソルビトールポリグリシジルエーテル；ポリ（エチレングリコール）ジグリシジルエーテル；ポリ（プロピレングリコール）ジグリシジルエーテル；ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテル；Ｎ，Ｎ−ジグリシジル−４−グリシジルオキシアニリン；Ｎ，Ｎ’−ジグリシジルトルイジン；１，６−ヘキサンジオールジグリシジルエーテル；ジグリシジル  １，２−シクロヘキサンジカルボキシレート；ジグリシジルビスフェノールＡ；ジグリシジルビスフェノールＡのポリマー；末端グリシジル化ポリ（ビスフェノールＡ−ｃｏ−エピクロルヒドリン）；水素化ビスフェノールＡプロピレンオキシド付加物のジグリシジル；テレフタル酸のジグリシジルエステル；ジグリシジル  １，２，３，６−テトラヒドロフタレート；スピログリコールジグリシジルエーテル；ヒドロキノンジグリシジルエーテルまたはこれらの混合物より選択される、請求項１に記載のコーティング組成物。
【請求項７】
酸性物質、該酸性物質とは異なり化学放射線への曝露の際に酸を発生するように適合された物質、またはこれらの混合物より選択される触媒をさらに含む、請求項１に記載のコーティング組成物。
【請求項８】
前記触媒が、酸性物質であり、有機酸、無機酸またはこれらの混合物より選択される、請求項７に記載のコーティング組成物。
【請求項９】
前記触媒が、酸性物質であり、かつ酢酸、ギ酸、グルタル酸、マレイン酸、硝酸、塩酸、リン酸、フッ化水素酸、または硫酸より選択される、請求項８に記載のコーティング組成物。
【請求項１０】
前記触媒が、化学放射線への曝露の際に酸を発生するように適合された物質であり、かつオニウム塩、ヨードシル塩、芳香族ジアゾニウム塩、メタロセニウム塩、芳香族アルコールのスルホネートエステルであって、該スルホネートエステル基に対してα位もしくはβ位にカルボニル基を含む芳香族アルコールのスルホネートエステル、芳香族アミドまたは芳香族イミドのＮ−スルホニルオキシ誘導体、芳香族オキシムスルホネート、キノンジアジドまたはこれらの混合物より選択される、請求項７に記載のコーティング組成物。
【請求項１１】
前記触媒が、化学放射線への曝露の際に酸を発生するように適合された物質であり、かつジアリールヨードニウム塩、トリアリールスルホニウム塩、またはこれらの混合物より選択される、請求項１０に記載のコーティング組成物。
【請求項１２】
少なくとも１つの（メタ）アクリル基および少なくとも１つのカルボキシル基を含む、少なくとも１つの物質をさらに含む、請求項１に記載のコーティング組成物。
【請求項１３】
前記少なくとも１つの（メタ）アクリル基および少なくとも１つのカルボキシル基を含む物質が、以下の式：
ＣＨ２＝Ｃ（Ｒ４）Ｃ（Ｏ）ＯＲ５ＯＣ（Ｏ）ＣＲ６Ｒ７ＣＲ８Ｒ９（ＣＲ１０Ｒ１１）ｄ−ＣＯＯＨ
で表され、ここでＲ４は、水素またはメチルであり、Ｒ５は、２〜６個の炭素原子を有する置換もしくは非置換のアルキレン基であり、そしてＲ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０およびＲ１１は、独立に、各出現について、水素、１〜２０個の炭素原子を有する、直鎖もしくは分枝鎖の、飽和もしくは不飽和の、脂肪族基、脂環式基もしくは脂肪族多環式基より選択され、そしてｄは、０または１より選択される、請求項１２に記載のコーティング組成物。
【請求項１４】
前記少なくとも１つの（メタ）アクリル基および少なくとも１つのカルボキシル基を含む物質が、モノ−２−（アクリロイルオキシ）エチルスクシネート、モノ−２−（メタクリロイルオキシ）エチルフタレート、モノ−２−（メタクリロイルオキシ）エチルマレエート、モノ−２−（メタクリロイルオキシ）エチルスクシネートまたはこれらの混合物より選択される、請求項１２に記載のコーティング組成物。
【請求項１５】
さらに、
ａ）以下：
（Ｒ１２）ｅＭＸ（４−ｅ）
で表される物質、該物質の加水分解物もしくはこれらの混合物であって；ここでＭは、ケイ素、チタン、またはジルコニウムより選択され、Ｘは、独立に、各出現について、ハロゲン、１〜１２個の炭素原子を有するアルコキシ基、もしくは１〜１２個の炭素原子を有するアシルオキシ基より選択され、Ｒ１２は、独立に、各出現について、１〜１２個の炭素原子を有するアルコキシ基、１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素基、もしくは１〜１２個の炭素原子を有するアシルオキシ基より選択され、そしてｅは、整数１、２、または３である物質を含む、請求項１に記載のコーティング組成物。
【請求項１６】
Ｍが、ケイ素より選択され、Ｘが、独立に、各出現について、１〜６個の炭素原子を有するアルコキシ基、もしくは１〜６個の炭素原子を有するアシルオキシ基より選択され；Ｒ１２は、独立に、各出現について、１〜６個の炭素原子を有するアルコキシ基または１〜６個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素基より選択され、そしてｅは、整数１または２である、請求項１５に記載のコーティング組成物。
【請求項１７】
前記物質が、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、メチルトリアセトキシシラン、メチルトリプロポキシシラン、メチルトリブトキシシラン、エチルトリメトキシシラン、エチルトリエトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトラ−ｎ−プロポキシシラン、テトラ−ｎ−ブトキシシラン、テトラ（Ｃ１〜Ｃ１８）アルコキシタナネート、メチルトリエトキシチタン（ｉｖ）、テトラ（Ｃ１〜Ｃ１８）アルコキシジルコネート、フェニルジルコニウム（ｉｖ）トリクロリド、これらの加水分解物、またはこれらの混合物より選択される、請求項１５に記載のコーティング組成物。
【請求項１８】
少なくとも１つの感光性色素をさらに含む、請求項１０に記載のコーティング組成物。
【請求項１９】
基材上に実質的に接着性のポリマーコーティングを作製するためのプロセスであって、以下：
（ａ）基材を得る工程；
（ｂ）該基材（ａ）に、基材へのコーティングの接着を増強するように適合されたコーティング組成物の少なくとも部分的なコーティングを付与する工程であって、該コーティング組成物は、以下：
ｉ）全組成物の重量に基づき２５重量％より高い濃度の、シランカップリング剤、チタネートカップリング剤、ジルコネートカップリング剤、これらの少なくとも部分的加水分解物またはこれらの混合物より選択された物質；
ｉｉ）接着増強量の、少なくとも２つのエポキシ基を含むエポキシ含有物質、
を含み、該コーティング組成物は、シリカ、アルミナまたはこれらの混合物より選択されるコロイド状粒子を含まない、工程；
（ｃ）該接着増強コーティングに、ポリマーコーティング組成物の少なくとも部分的コーティングを付与する工程であって、該ポリマーコーティング組成物は、該接着増強コーティングとは異なる工程；および
（ｄ）該コーティングされた基材を、少なくとも部分的に硬化させる工程、
を包含する、プロセス。
【請求項２０】
ポリマーコーティング組成物の少なくとも部分的コーティングを付与する工程の前に、前記接着増強コーティングを少なくとも部分的に硬化させる工程をさらに包含する、請求項１９に記載のプロセス。
【請求項２１】
表面反応性基を生成するために、以下：
（ａ）該基材を洗浄する工程；
（ｂ）該基材を、強アルカリ、活性化気体、電離放射線またはこれらの組合せに曝露する工程；
（ｃ）該基材へ引き続いて付与されるコーティングを受け取るように適合された下塗剤組成物を、少なくとも部分的に付与する工程；または
（ｄ）これらの工程の組合せ、
により、前記基材を前処理する工程をさらに包含する、請求項１９に記載のプロセス。
【請求項２２】
前記基材へのコーティングの接着を増強するように適合されたコーティング組成物が、酸性物質、化学放射線への曝露の際に酸を発生するように適合された物質、またはこれらの混合物より選択される触媒をさらに含む、請求項１９に記載のプロセス。
【請求項２３】
前記基材へのコーティングの接着を増強するように適合されたコーティング組成物が、
（ａ）少なくとも１つの（メタ）アクリル基および少なくとも１つのカルボキシル基を含む物質；
（ｂ）以下：
（Ｒ１２）ｂＭＸ（４−ｂ）
で表される物質、該物質の加水分解物もしくはこれらの混合物であって；ここでＭは、ケイ素、チタン、またはジルコニウムより選択され、Ｘは、独立に、各出現について、ハロゲン、アミノ、１〜１２個の炭素原子を有するアルコキシ基、もしくは１〜１２個の炭素原子を有するアシルオキシ基より選択され、Ｒ１２は、独立に、各出現について、１〜１２個の炭素原子を有するアルコキシ基、１〜１２個の炭素原子を有する炭化水素基、もしくは１〜１２個の炭素原子を有するアシルオキシ基より選択され、そしてｂは、整数１、２、または３である、物質、
（ｃ）感光性色素；または
（ｄ）これらの混合物、
より選択される少なくとも１つの物質をさらに含む、請求項２２に記載のプロセス。
【請求項２４】
前記コーティングされた基材を、少なくとも部分的に硬化させる工程が、化学放射線、熱またはこれらの組合せへの曝露により実施される、請求項１９に記載のプロセス。
【請求項２５】
前記ポリマーコーティング組成物が、熱可塑性コーティング組成物または熱硬化性コーティング組成物より選択される、請求項１９に記載のプロセス。
【請求項２６】
前記ポリマーコーティング組成物が、ポリウレタン、アミノプラスト樹脂、ポリ（メタ）アクリレート、ポリ無水物、ポリアクリルアミド、エポキシ樹脂、またはポリシランより選択される熱硬化性コーティング組成物である、請求項２５に記載のプロセス。
【請求項２７】
前記ポリマーコーティング組成物が、フォトクロミック量のフォトクロミック材料をさらに含む、請求項１９に記載のプロセス。
【請求項２８】
前記フォトクロミック材料が、有機フォトクロミック材料、無機フォトクロミック材料、またはこれらの組合せである、請求項２７に記載のプロセス。
【請求項２９】
前記フォトクロミック材料が、有機フォトクロミック材料であり、ナフトピラン、ベンゾピラン、フェナントロピラン、インデノナフトピラン、オキサジン、金属−ジチオゾネート、フルギド、フルギミド、スピロ（インドリン）ピランまたはこれらの混合物より選択される、請求項２８に記載のプロセス。
【請求項３０】
前記フォトクロミック材料が、無機フォトクロミック材料であり、ハロゲン化銀、ハロゲン化カドミウム、ハロゲン化銅、ユーロピウム（ＩＩ）、セリウム（ＩＩＩ）またはこれらの混合物より選択される、請求項２８に記載のプロセス。
【請求項３１】
前記ポリマーコーティング組成物が、シランカップリング剤、チタネートカップリング剤、ジルコネートカップリング剤、これらの少なくとも部分的加水分解物またはこれらの混合物をさらに含む、請求項１９に記載のプロセス。
【請求項３２】
少なくとも部分的耐磨耗性の保護コーティングを、前記少なくとも部分的に硬化されたコーティングされた基材に付与する工程をさらに包含する、請求項１９に記載のプロセス。
【請求項３３】
少なくとも部分的反射防止性のコーティングを、前記少なくとも部分的耐磨耗性の保護コーティングに付与する工程をさらに包含する、請求項３２に記載のプロセス。
【請求項３４】
前記少なくとも部分的に硬化されたコーティングされた基材に、（メタ）アクリレートベースの放射線硬化性コーティング組成物の少なくとも部分的コーティングを付与する工程をさらに包含する、請求項１９に記載のプロセス。
【請求項３５】
少なくとも部分的耐磨耗性の保護コーティングを、前記（メタ）アクリレートベースの放射線硬化性コーティング組成物の少なくとも部分的コーティングに付与する工程をさらに包含する、請求項３４に記載のプロセス。
【請求項３６】
基材上に実質的に接着性のポリマーフィルムを作製するためのプロセスであって、以下：
（ａ）基材を得る工程；
（ｂ）該基材（ａ）に、基材へのフィルムの接着を増強するように適合されたコーティング組成物の少なくとも部分的なコーティングを付与する工程であって、該コーティング組成物は、以下：
ｉ）全組成物の重量に基づき２５重量％より高い濃度の、シランカップリング剤、チタネートカップリング剤、ジルコネートカップリング剤、これらの少なくとも部分的加水分解物またはこれらの混合物より選択される物質；
ｉｉ）接着増強量の、少なくとも２つのエポキシ基を含むエポキシ含有物質、
を含み、該コーティング組成物は、シリカ、アルミナまたはこれらの混合物より選択されるコロイド状粒子を含まない、工程；
（ｃ）該接着増強コーティングに、フォトクロミックポリマーフィルムの少なくとも部分的な被覆を付与する工程；および
（ｄ）該接着増強コーティングを、少なくとも部分的に硬化させる工程、
を包含する、プロセス。
【請求項３７】
前記フォトクロミックポリマーフィルムが、少なくとも２つのフィルムを含むラミネートであって、該ラミネートが外側フィルムおよび内側フィルムを有し、該外側フィルムが、少なくとも部分的耐磨耗性フィルムであり、そして該内側フィルムが、前記接着増強コーティングに付加されるフォトクロミックポリマーフィルムである、請求項３６に記載のプロセス。
【請求項３８】
前記少なくとも部分的耐磨耗性フィルムが、熱可塑性ポリカーボネートであり、そして前記フォトクロミックポリマーフィルムが、フォトクロミック熱可塑性ポリウレタンフィルムである、請求項３７に記載の方法。
【請求項３９】
コーティングされた物品であって、以下：
（ａ）基材；
（ｂ）少なくとも部分的に硬化された接着増強コーティングであって、該接着増強コーティングの成分は、以下：
ｉ）全組成物の重量に基づき２５重量％より高い濃度の、シランカップリング剤、チタネートカップリング剤、ジルコネートカップリング剤、これらの少なくとも部分的加水分解物またはこれらの混合物より選択された物質；
ｉｉ）接着増強量の、少なくとも２つのエポキシ基を含むエポキシ含有物質、
を含み、該コーティング組成物は、シリカ、アルミナまたはこれらの混合物より選択されるコロイド状粒子を含まない、接着増強コーティング；および
（ｃ）少なくとも部分的に硬化されたポリマーコーティング、
を含む、コーティングされた物品。
【請求項４０】
前記少なくとも部分的に硬化された接着増強コーティングと前記基材との間に挿入される、下塗剤の少なくとも部分的なコーティングをさらに含む、請求項３９に記載のコーティングされた物品。
【請求項４１】
前記少なくとも部分的に硬化されたポリマーコーティングの表面に付加される、少なくとも部分的耐磨耗性コーティングの少なくとも部分的なコーティングをさらに含む、請求項３９に記載のコーティングされた物品。
【請求項４２】
前記少なくとも部分的に硬化されたポリマーコーティングの表面に付与される、前記少なくとも部分的耐磨耗性コーティングの少なくとも部分的なコーティングに付与される、少なくとも部分的反射防止性のコーティングの少なくとも部分的なコーティングをさらに含む、請求項４１に記載のコーティングされた物品。
【請求項４３】
前記基材が、紙、ガラス、セラミック、木材、石造物、布地、金属、または有機ポリマー材料より選択される、請求項３９に記載のコーティングされた物品。
【請求項４４】
前記基材が、有機ポリマー材料であり、該有機ポリマー材料が、ポリ（Ｃ１〜Ｃ１２アルキルメタクリレート）、ポリ（オキシアルキレンジメタクリレート）、ポリ（アルコキシル化フェノールメタクリレート）、酢酸セルロース、三酢酸セルロース、セルロースアセテートプロピオネート、セルロースアセテートブチレート、ポリ（酢酸ビニル）、ポリ（ビニルアルコール）、ポリ（塩化ビニル）、ポリ（塩化ビニリデン）、熱可塑性ポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、ポリ（エチレンテレフタレート）、ポリスチレン、ポリ（α−メチルスチレン）、コポリ（スチレン−メチルメタクリレート）、コポリ（スチレン−アクリロニトリル）、ポリビニルブチラールより選択されるか、あるいはビス（アリルカーボネート）モノマー、多官能性アクリレートモノマー、多官能性メタクリレートモノマー、ジエチレングリコールジメタクリレートモノマー、ジイソプロペニルベンゼンモノマー、エトキシル化ビスフェノールＡ  ジメタクリレートモノマー、エチレングリコールビスメタクリレートモノマー、ポリ（エチレングリコール）ビスメタクリレートモノマー、エトキシル化フェノールビスメタクリレートモノマー、アルコキシル化多価アルコールポリアクリレートモノマー、スチレンモノマー、ウレタンアクリレートモノマー、グルシジルアクリレートモノマー、グリシジルメタクリレートモノマー、ジアリリデンペンタエリトリトールモノマー、またはこれらの混合物より選択されるモノマーから重合される、請求項４３に記載のコーティングされた物品。
【請求項４５】
前記基材が、有機ポリマー材料であり、該有機ポリマー材料が、光学素子である、請求項４３に記載のコーティングされた物品。
【請求項４６】
前記基材が、光学素子であり、該光学素子が、眼科用レンズである、請求項４５に記載のコーティングされた物品。
【請求項４７】
前記接着増強コーティングが、以下：
（ａ）触媒であって、酸性物質、化学放射線への曝露の際に酸を発生するように適合された物質、またはこれらの混合物より選択される、触媒；
（ｂ）少なくとも１つの（メタ）アクリル基および少なくとも１つのカルボキシル基を含む物質；
（ｃ）以下：
（Ｒ１２）ｂＭＸ（４−ｂ）
で表される物質、該物質の加水分解物もしくはこれらの混合物であって；ここでＭは、ケイ素、チタン、またはジルコニウムより選択され、Ｘは、独立に、各出現について、ハロゲン、アミノ、１〜１２個の炭素原子を有するアルコキシ基、もしくは１〜１２個の炭素原子を有するアシルオキシ基より選択され、Ｒ１２は、独立に、各出現について、１〜１２個の炭素原子を有するアルコキシ基、１〜１２個の炭素原子を有する炭化水素基、もしくは１〜１２個の炭素原子を有するアシルオキシ基より選択され、そしてｂは、整数１、２、または３である、物質；
（ｄ）感光性色素；あるいは
（ｅ）これらの混合物、
より選択される成分をさらに含む、請求項３９に記載のコーティングされた物品。
【請求項４８】
ラミネート物品であって、以下：
（ａ）基材；
（ｂ）少なくとも部分的に硬化された接着増強コーティングであって、該接着増強コーティングの成分は、以下：
ｉ）全組成物の重量に基づき２５重量％より高い濃度の、シランカップリング剤、チタネートカップリング剤、ジルコネートカップリング剤、これらの少なくとも部分的加水分解物またはこれらの混合物より選択される物質；
ｉｉ）接着増強量の、少なくとも２つのエポキシ基を含むエポキシ含有物質、
を含み、該コーティング組成物は、シリカ、アルミナまたはこれらの混合物より選択されるコロイド状粒子を含まない、接着増強コーティング；および
（ｃ）該少なくとも部分的に硬化された接着増強コーティングに付加されるフォトクロミックポリマーフィルムの少なくとも部分的な被覆、
を含む、ラミネート物品。
【請求項４９】
前記フォトクロミックポリマーフィルムが、フォトクロミック熱可塑性ポリウレタンフィルムおよび少なくとも部分的耐磨耗性熱可塑性ポリカーボネートフィルムのラミネートを備え、該ラミネートの該フォトクロミック熱可塑性ポリウレタンフィルム側が、前記少なくとも部分的に硬化された接着増強コーティングに付け加えられる、請求項４８に記載のラミネート物品。
【請求項５０】
前記接着増強コーティングが、以下：
（ａ）触媒であって、酸性物質、該酸性物質とは異なり化学放射線への曝露の際に酸を発生するように適合された物質、またはこれらの混合物より選択される、触媒；
（ｂ）少なくとも１つの（メタ）アクリル基および少なくとも１つのカルボキシル基を含む物質；
（ｃ）以下：
（Ｒ１２）ｂＭＸ（４−ｂ）
で表される物質、該物質の加水分解物もしくはこれらの混合物であって；ここでＭは、ケイ素、チタン、またはジルコニウムより選択され、Ｘは、独立に、各出現について、ハロゲン、アミノ、１〜１２個の炭素原子を有するアルコキシ基、もしくは１〜１２個の炭素原子を有するアシルオキシ基より選択され、Ｒ１２は、独立に、各出現について、１〜１２個の炭素原子を有するアルコキシ基、１〜１２個の炭素原子を有する炭化水素基、もしくは１〜１２個の炭素原子を有するアシルオキシ基より選択され、そしてｂは、整数１、２、または３である、物質；
（ｄ）感光性色素；あるいは
（ｅ）これらの混合物、
より選択される成分をさらに含む、請求項４８に記載のラミネート物品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（発明の背景）
本発明は、基材への、コーティングまたはフィルムの接着を増強するように適合されているコーティング組成物、基材上に接着性のコーティングまたは接着性のフィルムを作製するためのプロセス、および得られるコーティングされた基材またはラミネートされた基材に関する。より具体的には、本発明は、カップリング剤および接着増強性成分を含むコーティング組成物、基材上に接着性のポリマーコーティングまたは接着性のポリマーフィルムを作製するためのプロセス、およびフォトクロミック物品に関する。
【背景技術】
【０００２】
フォトクロミック化合物は、紫外線（例えば、太陽光中または水銀ランプの光の中の紫外線照射）を含む光照射に曝露された場合に、色の可逆的変化を示す。種々のクラスのフォトクロミック化合物が合成され、太陽光誘起の可逆的色変化または暗色化が所望される用途における使用について示唆されている。最も頻繁に示唆されるクラスのフォトクロミック化合物は、オキサジン、ピラン、およびフルギドである。
【０００３】
ほとんどの有機ポリマーの一番外の表面は、非極性基の優位に起因して疎水性であり、それゆえに濡らすことが困難であることが報告されている。いくつかのポリマーは、そのポリマー表面を濡らすコーティングを処方することが困難なほど低い表面エネルギーを有する。ポリマーに適用される従来のコーティング（例えば、保護ハードコート、塗料、インク、および接着剤）の多くは、親水性である。結果として、それらはそのポリマーの疎水性表面と強い結合を形成せず、それゆえにそのポリマーには十分には接着しない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前処理プロセスがポリマー基材にしばしば使用されて、表面エネルギーが高められるか、またはその基材の濡れ特性が高められ、そしてこのような基材に適用されるコーティングまたはフィルムに存在する極性基と相互作用するための官能基が提供される。種々の基材へのコーティングおよびフィルムの接着を得るための方法は存在するが、代替的な方法が探索されている。迅速かつ経済的な様式で基材に接着剤フォトクロミックコーティングおよび非着剤フォトクロミックフィルムを作製するという商業面の必要性が存在する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
（発明の詳細な説明）
本明細書中および添付の特許請求の範囲中で使用される場合、単数形「１つの（ａ）」、「１つの（ａｎ）」、および「その（ｔｈｅ）」は、明示的にかつはっきりと１つの指示物に限定されない限り、複数の指示物を含むことが注記される。
【０００６】
本明細書の目的のために、そうではないと示されない限り、成分の量、反応条件、および本明細書および特許請求の範囲で使用される他のパラメーターを表現するすべての数は、すべての例において、用語「約」で修飾されていると理解されるべきである。従って、そうではないと示されない限り、以下の明細書および添付の特許請求の範囲で示される数値パラメーターは、本発明により得られることが求められている所望の特性に依存して変わり得る近似値である。少なくとも、そして特許請求の範囲に対する均等論の適用を限定する試みとしてではなく、各数値パラメーターは、少なくとも、報告される有効数字の数を参酌し、そして通常の四捨五入技術を適用することにより、解釈されるべきである。
【０００７】
本発明の広い範囲を示す数値範囲および数値パラメーターは、近似値であるにもかかわらず、特定の実施例において示される数値は、てきるだけ正確に報告される。しかし、任意の数値は、元々、それぞれの試験測定において見出される標準偏差から必然的に生じる特定の誤差を含む。
【０００８】
「カップリング剤」は、本明細書中では、少なくとも１つの表面の上の基と反応、結合および／または会合し得る少なくとも１つの基を有する材料として定義される。１つの非限定的な実施形態では、カップリング剤は、類似の表面または非類似の表面であり得る少なくとも２つの表面の界面における分子の橋としての役割を果たし得る。別の非限定的な実施形態では、カップリング剤は、モノマー、オリゴマーおよび／またはポリマーであり得る。このような物質としては、有機金属化合物（例えば、シラン、チタネート、ジルコネート、アルミネート、ジルコニウムアルミネート、これらの加水分解物およびこれらの混合物）が挙げられるが、これらに限定されない。
【０００９】
１つの非限定的な実施形態では、本発明のコーティング組成物は、以下：
ａ）全組成物の重量に基づき２５重量％より高い濃度の、少なくとも１つのカップリング剤、これらの少なくとも部分的加水分解物またはこれらの混合物；および
ｂ）接着増強量の、少なくとも２つのエポキシ基を含むエポキシ含有物質、
を含み、このコーティング組成物は、シリカ、アルミナまたはこれらの混合物より選択されるコロイド状粒子を含まない。
【００１０】
語句「これらの少なくとも部分的加水分解物」は、カップリング剤と一緒に使用され、カップリング剤上の加水分解可能基の少なくともいくつか〜それらのすべてが加水分解されていることを意味する。語句「接着増強量のエポキシ含有物質」は、カップリング剤含有コーティング組成物に添加される場合に、ＡＳＴＭ  Ｄ−３３５９  テープ試験による接着の測定のための標準試験方法−方法Ｂで測定された場合の、引き続き付与されるコーティングまたはフィルムの接着を、エポキシ含有物質を含まないカップリング剤含有コーティング組成物に比べて改善する、エポキシ含有物質の量である。語句「シリカ、アルミナまたはこれらの混合物より選択されるコロイド状粒子を含まない」は、このようなコロイド状粒子が、このコーティング組成物に添加されていないことを意味する。
【００１１】
別の非限定的な実施形態では、このカップリング剤は、シランカップリング剤、チタネートカップリング剤、ジルコネートカップリング剤、これらの少なくとも部分的加水分解物またはこれらの混合物から選択される物質である。さらなる非限定的な実施形態では、このコーティング組成物は、コロイド状粒子を含まない。
【００１２】
チタネートカップリング剤の非限定的な例としては、テトラ（２，２  ジアリルオキシメチル）ブチル、ジ（トリデシル）ホスフィトチタネート（ＫＲ５５として、Ｋｅｎｒｉｃｈ  Ｐｅｔｒｏｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．から市販されている）；ネオペンチル（ジアリル）オキシ、トリネオデカノニルチタネート；ネオペンチル（ジアリル）オキシ、トリ（ドデシル）ベンゼン−スルホニルチタネート；ネオペンチル（ジアリル）オキシ、トリ（ジオクチル）ホスフェートチタネート；ネオペンチル（ジアリル）オキシ、トリ（ジオクチル）ピロ−ホスファトチタネート；ネオペンチル（ジアリル）オキシ、トリ（Ｎ−エチレンジアミノ）エチルチタネート；ネオペンチル（ジアリル）オキシ、トリ（ｍ−アミノ）フェニルチタネート；ネオペンチル（ジアリル）オキシ、トリヒドロキシカプロイルチタネート；イソプロピルジメチルアクリルイソステロイルチタネート；テトライソプロピル（ジオクチル）ホスフィトチタネート；これらの少なくとも部分的加水分解物またはこれらの混合物が挙げられる。
【００１３】
ジルコネートカップリング剤の非限定的な例としては、テトラ（２，２  ジアリルオキシメチル）ブチル、ジ（トリデシル）ホスフィトジルコネート（ＫＺ５５として、Ｋｅｎｒｉｃｈ  Ｐｅｔｒｏｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．から市販されている）；ネオペンチル（ジアリル）オキシ、トリネオデカノイルジルコネート；ネオペンチル（ジアリル）オキシ、トリ（ドデシル）ベンゼン−スルホニルジルコネート；ネオペンチル（ジアリル）オキシ、トリ（ジオクチル）ホスファトジルコネート；ネオペンチル（ジアリル）オキシ、トリ（ジオクチル）ピロ−ホスフファトジルコネート；ネオペンチル（ジアリル）オキシ、トリ（Ｎ−エチレンジアミノ）エチルジルコネート；ネオペンチル（ジアリル）オキシ、トリ（ｍ−アミノ）フェニルジルコネート；ネオペンチル（ジアリル）オキシ、トリメタクリルジルコネート；ネオペンチル（ジアリル）オキシ、トリアクリルジルコネート；ジネオペンチル（ジアリル）オキシ、ジパラアミノベンゾイルジルコネート；ジネオペンチル（ジアリル）オキシ、ジ（３−メルカプト）プロピオン酸ジルコネート；これらの少なくとも部分的加水分解物またはこれらの混合物が挙げられる。
【００１４】
１つの非限定的な実施形態では、カップリング剤は、以下の式：
（Ｒ１）ａ（Ｒ２）ｂＳｉ（ＯＲ３）ｃ
により示されるシランカップリング剤、これらの少なくとも部分的加水分解物またはこれらの混合物であり、ここで、各Ｒ１は、独立に、その各出現について、グリシドオキシ、アミノ、ビニル、スチリル、（メタ）アクリロイルオキシ、メルカプトより選択される有機官能基または１０個未満の炭素原子を有し、上記有機官能基で置換された炭化水素ラジカルであり；各Ｒ２は、２０個未満の炭素原子を有し、独立に、その各出現について、脂肪族ラジカル、芳香族ラジカルまたはこのような炭化水素ラジカルの混合物より選択される炭化水素ラジカルであり；各Ｒ３は、２０個未満の炭素原子を有し、独立に、その各出現について、一価脂肪族炭化水素ラジカル、芳香族炭化水素ラジカル、アルコキシアルキルラジカル、アシルラジカルまたはこのようなラジカルの混合物より選択されるラジカルであり；ａは１または２であり、ｂは０、１または２であり、ｃは１，２または３であるが、ただしａ＋ｂ＋ｃの合計は４である。
【００１５】
別の非限定的実施形態では、そのカップリング剤は、各Ｒ１が、その各出現について、メルカプト、グリシドオキシ、（メタ）アクリロイルオキシより選択される有機官能基または上記有機官能基で置換されたＣ１〜Ｃ６アルキルもしくはフェニルより選択される炭化水素ラジカルであり；各Ｒ３は、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、フェニル、アセチル、またはベンゾイルであり；ａは１であり、ｂは０であり、ｃは３である、シランカップリング剤である。
【００１６】
シランカップリング剤の非限定的な例としては、ビニルトリアセトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリ（２−メトキシエトキシ）シラン、ビニルトリフェノキシシラン、ビニルトリイソプロポキシシラン、ビニルトリ−ｔ−ブトキシシラン、ジビニルジエトキシシラン、γ−グリシドオキシプロピルトリメトキシシラン、アリルトリエトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、（３−アクリルオキシプロピル）ジメチルメトキシシラン、（３−アクリルオキシプロピル）メチルジメトキシシラン、（３−アクリルオキシプロピル）トリメトキシシラン、（メタクリルオキシメチル）ジメチルエトキシシラン、メタクリルオキシメチルトリエトキシシラン、メタクリルオキシメチルトリメトキシシラン、メタクリルオキシプロピルジメチルエトキシシラン、メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン、スチリルエチルトリメトキシシラン、メルカプトメチルメチルジエトキシシラン、３−メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン；これらの少なくとも部分的加水分解物またはこれらの混合物が挙げられる。
【００１７】
このコーティング組成物におけるカップリング剤の量は、広く変わり得る。その量は、２５重量％よりも高い濃度から、１００重量％から接着増強量の少なくとも２つのエポキシ基を有するエポキシ含有物質を差し引いた量に等しい濃度の範囲であり得る。非限定的な代替の実施形態では、カップリング剤の量は、３０重量％、５０重量％、７５重量％または９５重量％であり得る。カップリング剤の量は、列挙された値を含めて、上記の値の任意の組合せの間で変わり得る。
【００１８】
１つの非限定的な実施形態では、少なくとも２つのエポキシ基を含むエポキシ含有物質は、以下の図式Ｉ、ＩＩ：
【００１９】
【化７】
2007504354.tif 000002
で表される物質またはそれらの混合物であり、ここで
（ｉ）Ｒ’は、水素またはＣ１〜Ｃ３アルキルであり；
（ｉｉ）ｎは、２、３、または４より選択される整数であり；Ａは、Ｃ２〜Ｃ２０アルキレン、置換Ｃ２〜Ｃ２０アルキレン、Ｃ３〜Ｃ２０シクロアルキレン、置換Ｃ３〜Ｃ２０シクロアルキレン；非置換もしくは置換アリーレン基、フェニレン、ナフチレン；アリール（Ｃ１〜Ｃ３）アルキレン、置換アリール（Ｃ１〜Ｃ３）アルキレン；ＺがＣ２〜Ｃ２０アルキレンまたはアリーレンである基、−Ｃ（Ｏ）Ｚ（Ｏ）Ｃ−；ＲがＣ２〜Ｃ４アルキレンであり、ｍが１〜２０の整数である、基−Ｒ−（ＯＲ）ｍ−、もしくは−（ＯＲ）ｍ−；フタロイル、イソフタロイル、テレフタロイル、ヒドロキシ置換フタロイル、ヒドロキシ置換イソフタロイル、ヒドロキシ置換テレフタロイル；または以下の図式：
【００２０】
【化８】
2007504354.tif 000003
で表される基であって、ここでＲ２’およびＲ３’は、独立に、各出現について、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、塩素、臭素より選択され；ｐおよびｑは、各々、０〜４の整数であり；
【００２１】
【化９】
2007504354.tif 000004
は、二価のベンゼン基または二価のシクロヘキサン基を表し；
【００２２】
【化１０】
2007504354.tif 000005
が二価のベンゼン基である場合は、Ｇは、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｓ（Ｏ２）−、−Ｃ（Ｏ）−、−ＣＨ２−、−ＣＨ＝ＣＨ−、−Ｃ（ＣＨ３）２−、−Ｃ（ＣＨ３）（Ｃ６Ｈ５）−、−（Ｃ６Ｈ４）−、または
【００２３】
【化１１】
2007504354.tif 000006
であり；あるいは
【００２４】
【化１２】
2007504354.tif 000007
が二価のシクロヘキサン基である場合は、Ｇは、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＣＨ２−または−Ｃ（ＣＨ３）２−である基より選択され；このアルキレン置換基およびシクロアルキレン置換基は、カルボキシ、ヒドロキシ、またはＣ１〜Ｃ３アルコキシであり；このアリーレン置換基およびアリール（Ｃ１〜Ｃ３）アルキレン置換基は、カルボキシ、ヒドロキシ、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、またはＣ１〜Ｃ３アルキルであり；そして
（ｉｉｉ）Ｂは、Ｃ２〜Ｃ２０アルキル、置換Ｃ２〜Ｃ２０アルキル、Ｃ３〜Ｃ２０シクロアルキル、置換Ｃ３〜Ｃ２０シクロアルキル；非置換もしくは置換アリール基、フェニルおよびナフチル；アリール（Ｃ１〜Ｃ３）アルキルもしくは置換アリール（Ｃ１〜Ｃ３）アルキルより選択され；このアルキル置換基およびシクロアルキル置換基は、カルボキシ、ヒドロキシ、またはＣ１〜Ｃ３アルコキシであり、このアリール置換基およびこのアリール（Ｃ１〜Ｃ３）アルキル置換基は、カルボキシ、ヒドロキシ、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、またはＣ１〜Ｃ３アルキルである。
【００２５】
別の非限定的な実施形態では、このエポキシ含有物質は、図式Ｉ、ＩＩで表されるか、またはそれらの混合物であり、ここでＲ’は水素であり；Ａは、Ｃ２〜Ｃ１０アルキレン、フェニレン、Ｒおよびｍが本明細書中上で定義されたのと同じである−Ｒ−（ＯＲ）ｍ−または−（ＯＲ）ｍ−；またはフタロイルより選択され；Ｂは、Ｃ２〜Ｃ１０アルキル、フェニルまたはフェニル（Ｃ１〜Ｃ３）アルキルである。
【００２６】
少なくとも２つのエポキシ基を含むエポキシ含有物質の非限定的な例は、以下より選択される：グリセロールポリグリシジルエーテル；ジグリセロールポリグリシジルエーテル；グリセロールプロポキシレートトリグリシジルエーテル；トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル；ソルビトールポリグリシジルエーテル；ポリ（エチレングリコール）ジグリシジルエーテル；ポリ（プロピレングリコール）ジグリシジルエーテル；ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテル；Ｎ，Ｎ−ジグリシジル−４−グリシジルオキシアニリン；Ｎ，Ｎ’−ジグリシジルトルイジン；１，６−ヘキサンジオールジグリシジルエーテル；ジグリシジル  １，２−シクロヘキサンジカルボキシレート；ジグリシジルビスフェノールＡ；ジグリシジルビスフェノールＡのポリマー；末端グリシジル化ポリ（ビスフェノールＡ−ｃｏ−エピクロルヒドリン）；水素化ビスフェノールＡプロピレンオキシド付加物のジグリシジル；テレフタル酸のジグリシジルエステル；ジグリシジル  １，２，３，６−テトラヒドロフタレート；スピログリコールジグリシジルエーテル；ヒドロキノンジグリシジルエーテルまたはこれらの混合物。
【００２７】
エポキシ含有物質の量は、本明細書中上で定義された接着増強量である。この量は、広く変化し得る。非限定的な代替の実施形態では、この量は３〜６０重量％、５〜５０重量％または１０〜３０重量％の範囲であり得る。この量はまた、３重量％未満および６０重量％よりも多くであり得る。このエポキシ含有物質の量は、列挙された値を含めて、上記の値の任意の組合せの間で変わり得る。
【００２８】
１つの非限定的な実施形態では、水（例えば、水分）の存在は、このカップリング剤（例えば、有機官能性シラン）の加水分解を得るのに必要でないかも知れない。このカップリング剤の加水分解可能基のエステル交換反応が、その表面に生成された反応性基に対して起こり得ることが考えられる。別の非限定的な実施形態では、水が、その有機官能性カップリング剤の加水分解に必要な量（例えば、カップリング剤を加水分解する量）で、提供され得る。例えば、この量は、通常は、１モルのシランあたり少なくとも１．５モルの水であり、具体的には、５ｇのメタクリロイルオキシプロピルトリメトキシシランを加水分解するために、０．５ｇの水が必要とされる。さらなる非限定的な実施形態では、大気の湿気が、十分にあれば、十分であり得るが、水がこのコーティング組成物に添加され得ることが企図される。
【００２９】
１つの非限定的実施形態では、本発明のコーティング組成物は、酸性物質、この酸性物質とは異なり化学放射線への曝露の際に酸を発生するように適合された物質、またはこれらの混合物より選択される触媒をさらに含む。別の非限定的な実施形態では、この酸性物質は、有機酸、無機酸またはこれらの混合物より選択される。さらなる非限定的な実施形態では、この酸性物質は、酢酸、ギ酸、グルタル酸、マレイン酸、硝酸、塩酸、リン酸、フッ化水素酸、硫酸またはこれらの混合物より選択される。
【００３０】
化学放射線への曝露の際に酸を発生する任意の物質（例えば、化合物）が、本発明のコーティング組成物において使用され得る。このような化合物は、当業者には公知である。１つの非限定的な実施形態では、発生された酸は、ルイス酸またはブレンステッド酸であり得る。酸発生化合物の非限定的な例としては、オニウム塩、ヨードシル塩、芳香族ジアゾニウム塩、メタロセニウム塩、ｏ−ニトロベンズアルデヒド、米国特許第３，９９１，０３３号に記載されるポリオキシメチレンポリマー、米国特許第３，８４９，１３７号に記載されるｏ−ニトロカルビノールエステル、米国特許第４，０８６，２１０号に記載されるｏ−ニトロフェニルアセタール、それらのポリエステルおよびそのエンドキャップされた誘導体、スルホネートエステルもしくはこのスルホネートエステル基に対してα位もしくはβ位にカルボニル基を含む芳香族アルコール、芳香族アミドまたは芳香族イミドのＮ−スルホニルオキシ誘導体、芳香族オキシムスルホネート、キノンジアジド、および鎖中にベンゾイン基を含む樹脂（例えば、米国特許第４，３６８，２５３号に記載される樹脂）が挙げられる。これらの放射線活性化酸触媒の例はまた、米国特許第５，４５１，３４５号にも開示される。
【００３１】
１つの非限定的な実施形態では、この酸発生化合物は、オニウム塩のようなカチオン性光開始剤である。このような物質の非限定的な例としては、ジアリールヨードニウム塩およびトリアリールスルホニウム塩が挙げられ、これらは、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  ＣｏｍｐａｎｙからＳａｒＣａｔ（登録商標）ＣＤ−１０１２およびＣＤ−１０１１として市販されている。他の適切なオニウム塩は、米国特許第５，６３９，８０２号、第８欄、５９行から第１０欄、４６行に記載されている。このようなオニウム塩の例としては、４，４’−ジメチルジフェニルヨードニウムテトラフルオロボレート、フェニル−４−オクチルオキシフェニル  フェニルヨードニウムヘキサフルオロアンチモネート、ドデシルジフェニルヨードニウムヘキサフルオロアンチモネート、［４−［（２−テトラデカノール）オキシ］フェニル］フェニルヨードニウムヘキサフルオロアンチモネートおよびこれらの混合物が挙げられる。
【００３２】
上記接着増強コーティング組成物において使用される酸性物質、酸発生化合物より選択される触媒性物質および／または光開始物質（例えば、光化学反応触媒、および／もしくは光開始剤）、またはこれらの混合物の量は、広く変わり、使用される特定の物質に依存する。上記カップリング剤と表面の基との間の反応を触媒および／または開始するために必要とされる量だけが、必要とされる（例えば、触媒量）。１つの非限定的な実施形態では、この酸性物質および／または酸発生物質は、この組成物の全重量に基づき、０．０１重量％〜５重量％の量で使用され得る。
【００３３】
本発明のコーティング組成物は、少なくとも１つの感光性色素をさらに含む。１つの非限定的な実施形態では、上記オニウム塩が、感光性色素（例えば、アクリジンならびにベンゾフラビンカチオン性色素、ベンゾフェノン型塩基性色素、米国特許第５，６３９，８０２号に記載されるペリレン型色素およびフルオロン型色素）と組合せて使用され得る。このような組合せの利点は、酸の遊離を引き起こすのに必要な化学放射線の波長が、例えば、人に対して有害なより短い紫外波長から離れて、可視スペクトルに向かう方向に長くなることである。フルオロン色素の例は、２，４−ジヨード−６−ブトキシ−３−フルオロンである。
【００３４】
本発明のコーティング組成物は、１つの非限定的な実施形態において、少なくとも１つの（メタ）アクリル基（例えば、アクリル基、またはメタクリル基）および少なくとも１つのカルボキシル基を含む、少なくとも１つの物質をさらに含む。別の非限定的な実施形態では、この少なくとも１つの（メタ）アクリル基および少なくとも１つのカルボキシル基を含む物質は、以下の式：
ＣＨ２＝Ｃ（Ｒ４）Ｃ（Ｏ）ＯＲ５ＯＣ（Ｏ）ＣＲ６Ｒ７ＣＲ８Ｒ９（ＣＲ１０Ｒ１１）ｄ−ＣＯＯＨ
で表され、ここでＲ４は、水素またはメチルであり、Ｒ５は、２〜６個の炭素原子を有する置換もしくは非置換のアルキレン基であり、そしてＲ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０およびＲ１１は、独立に、各出現について、水素、１〜２０個の炭素原子を有する、直鎖もしくは分枝鎖の、飽和もしくは不飽和の、脂肪族基、脂環式基もしくは脂肪族多環式基より選択され、そしてｄは、０または１より選択される。この少なくとも１つの（メタ）アクリル基および少なくとも１つのカルボキシル基を含む物質の非限定的な例は、モノ−２−（アクリロイルオキシ）エチルスクシネート、モノ−２−（メタクリロイルオキシ）エチルフタレート、モノ−２−（メタクリロイルオキシ）エチルマレエート、モノ−２−（メタクリロイルオキシ）エチルスクシネートまたはこれらの混合物より選択される。
【００３５】
本発明のコーティング組成物は、１つの非限定的な実施形態において、以下の式：
（Ｒ１２）ｅＭＸ（４−ｅ）
で表される物質、この物質の加水分解物もしくはこれらの混合物をさらに含み、ここでＭは、ケイ素、チタン、またはジルコニウムより選択され、Ｘは、独立に、各出現について、ハロゲン、１〜１２個の炭素原子を有するアルコキシ基、もしくは１〜１２個の炭素原子を有するアシルオキシ基より選択され、Ｒ１２は、独立に、各出現について、１〜１２個の炭素原子を有するアルコキシ基、１〜１２個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素基、もしくは１〜１２個の炭素原子を有するアシルオキシ基より選択され、そしてｅは、整数１、２、または３である。
【００３６】
さらなる非限定的な実施形態では、このコーティング組成物は、上述の式で表される物質をさらに含み、ここでＭは、ケイ素であり、Ｘは、独立に、各出現について、１〜６個の炭素原子を有するアルコキシ基、もしくは１〜６個の炭素原子を有するアシルオキシ基より選択され、Ｒ１２は、独立に、各出現について、１〜６個の炭素原子を有するアルコキシ基、または１〜６個の炭素原子を有する脂肪族炭化水素基より選択され、そしてｅは、整数１または２である。
【００３７】
上述の式で表される物質の非限定的な例としては、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、メチルトリアセトキシシラン、メチルトリプロポキシシラン、メチルトリブトキシシラン、エチルトリメトキシシラン、エチルトリエトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトラ−ｎ−プロポキシシラン、テトラ−ｎ−ブトキシシラン、テトラ（Ｃ１〜Ｃ１８）アルコキシチナネート、メチルトリエトキシチタン（ｉｖ）、メチルチタン（ｉｖ）トリイソプロポキシド、メチルチタン（ｉｖ）トリブトキシド、メチルチタン（ｉｖ）トリ−ｔ−ブトキシド、イソプロピルチタン（ｉｖ）トリブトキシド、ブチルチタン（ｉｖ）トリエトキシド、ブチルチタン（ｉｖ）トリブトキシド、フェニルチタン（ｉｖ）トリイソプロポキシド、フェニルチタン（ｉｖ）トリブトキシド、フェニルチタン（ｉｖ）トリイソブトキシド、［Ｔｉ（ＣＨ２Ｐｈ）３（ＮＣ５Ｈ１０）］、［Ｔｉ（ＣＨ２ＳｉＭｅ３）２（ＮＥｔ２）２］、テトラ（Ｃ１〜Ｃ１８）アルコキシジルコネート、フェニルジルコニウム（ｉｖ）トリクロリド、メチルジルコニウム（ｉｖ）トリクロリド、エチルジルコニウム（ｉｖ）トリクロリド、プロピルジルコニウム（ｉｖ）トリクロリド、メチルジルコニウム（ｉｖ）トリブロミド、エチルジルコニウム（ｉｖ）トリブロミド、プロピルジルコニウム（ｉｖ）トリブロミド、クロロトリペンチルジルコニウム（ｉｖ）、これらの加水分解物、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００３８】
本発明のコーティング組成物は、所望の特性をこの組成物に賦与するか、または基材上にこの組成物を付与し、硬化させるために使用されるプロセスのために必要とされるか、またはこの組成物から作製される硬化されたコーティングを増強する、さらなる従来の成分をさらに含み得る。１つの非限定的な実施形態では、このようなさらなる成分としては、例えば光開始剤のような触媒、溶媒、光安定剤、熱安定剤、離型剤、レオロジー制御剤、均染剤（例えば、界面活性剤）、フリーラジカルスカベンジャー、接着促進剤（例えば、ヘキサンジオールジアクリレート）および他の従来の成分が挙げられ得る。
【００３９】
１つの非限定的な実施形態において、本発明のコーティング組成物中に存在し得る光開始剤は、作用様式に基づいて、２つの主要な群に分類される。切断型光開始剤の非限定的な例としては、アセトフェノン、α−アミノアルキルフェノン、ベンゾインエーテル、ベンゾイルオキシム、アシルホスフィンオキシドおよびビスアシルホスフィンオキシド、またはこのような開始剤の混合物が挙げられる。市販のこのような光開始剤の例は、ＤＡＲＯＣＵＲＥ（登録商標）４２６５であり、これは、Ｃｉｂａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．から市販されている。引き抜き型光開始剤の非限定的な例としては、ベンゾフェノン、ミヒラーのケトン、チオキサントン、アントラキノン、樟脳キノン（ｃａｍｐｈｏｒｑｕｉｎｏｎｅ）、フルオロン（ｆｌｕｏｒｏｎｅ）、ケトクマリン、またはこのような開始剤の混合物が挙げられる。
【００４０】
本発明のコーティング組成物中に存在し得る溶媒の非限定的な例としては、上記コーティング組成物の固体成分を溶解させる溶媒、それと適合性であり、かつ上記コーティング組成物が塗布される表面の均一な適用範囲を確実にする溶媒である。例えば、反応性アミノ基を有する溶媒が、酸発生材料と非適合性であり得る。上記コーティング組成物中に存在する溶媒の最小量は、溶媒和させる量（例えば、上記コーティング組成物の固体成分を可溶化し、上記表面の均一な適用範囲を提供するために十分な量）である。存在し得る溶媒の最大量は、その後塗布されるコーティングのために改善した接着を示す接着増強表面の調製を依然、可能にする量である。経済的考慮および環境への考慮は、通常、溶媒レベルが低く保たれることを要求する。
【００４１】
可能な溶媒としては、以下が挙げられるが、これらに限定されない：ベンゼン、トルエン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、アセトン、イソプロピルアルコール、プロピレンカーボネート、２−メトキシエチルエーテル、キシレン、シクロヘキサン、３−メチルシクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸ブチル、テトラヒドロフラン（ｔｅｔｒａｈｙｄｒｏｄｕｒａｎ）、プロピオン酸アミル、プロピオン酸メチル、プロピレングリコールメチルエーテル、ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミド、ジエチレングリコールジベンゾエート、エチレングリコールのジアルキルエーテル（例えば、ジエチレングリコールジメチルエーテルおよびこの誘導体（ＣＥＬＬＯＳＯＬＶＥ産業的溶媒として市販される））およびこれらの混合物。
【００４２】
１つの非限定的な実施形態において、基材上に接着ポリマーコーティングを実質的にもたらすための本発明のプロセスは、以下の工程を包含する：
（ａ）基材を得る工程；
（ｂ）この基材（ａ）に、基材へのコーティングの接着を増強するために適応されたコーティング組成物の少なくとも部分的なコーティングを塗布する工程であって、このコーティングは、以下を含む、工程：
ｉ）全組成物の全重量に基づき２５重量％よりも大きい濃度の、少なくとも１つのカップリング剤、これの少なくとも部分的な加水分解産物、またはこれらの混合物；および
ｉｉ）接着増強量の、少なくとも２つのエポキシ基を含むエポキシ含有材料；上記コーティング組成物は、シリカ、アルミナまたはこれらの混合物から選択されるコロイド粒子を含まない；
（ｃ）上記接着増強コーティングに、ポリマーコーティング組成物の少なくとも部分的なコーティングを塗布する工程であって、このコーティングは、上記接着増強コーティング剤と異なる、工程；および
（ｄ）コーティングされた基材を少なくとも部分的に硬化する工程。
【００４３】
語句「実質的な接着ポリマーコーティング」とは、乾燥接着試験が、ＡＳＴＭ  Ｄ−３３５９テープ試験よって接着を測定するための標準試験法−方法Ｂにおいて達成された後、少なくとも１０％のコーティングが残存していることを意味する。
【００４４】
語句「少なくとも部分的なコーティング、またはフィルムでの少なくとも部分的なコーティング」とは、ある位置から上記基材の全面を覆う、ある量のコーティングまたはフィルムを意味する。語句「少なくとも部分的に硬化されたコーティング」は、少なくとも部分的に、この硬化可能な成分または架橋可能な成分が、硬化されるか、架橋されるか、および／または反応されるコーティングをいう。本発明の代替的な非限定的な実施形態において、反応する成分の度合いは、大きく変動し得る。（例えば、全ての可能性のある硬化可能な成分、架橋可能な成分および／または反応可能な成分の５％〜１００％）。
【００４５】
別の非限定的な実施形態において、上記カップリング剤は、シランカップリング剤、トタネート（ｔｉｔｉｎａｔｅ）カップリング剤、ジルコン酸カップリング剤、これらの加水分解物またはこれらの混合物から選択される。
【００４６】
接着増強の適用は、コーティング技術において使用される任意の方法によるものであリ得る。非限定的な例としては、以下が挙げられる：噴霧コーティング、スピンコーティング、スピンおよび噴霧コーティング、スプレッドコーティング（ｓｐｒｅａｄ  ｃｏａｔｉｎｇ）、浸漬コーティング、キャスティングまたはロールコーティング。一連の非限定的な実施形態において、本発明のコーティング組成物は、表面改変処理（このコーティングの厚さは、１つ以上のモノ分子層（ｍｏｎｏ−ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｌａｙｅｒ）の厚さであり得る）、０．１〜１０ミクロン厚の厚さを有する下塗剤（ｐｒｉｍｅｒ）、大きく変動し得る厚さを有するコーティング剤として使用され得る。後者の場合、上記コーティング組成物は、１つの非限定的な実施形態において、その後のコーティング剤が塗布されない保護コーティング剤として使用され得る。
【００４７】
さらなる非限定的な実施形態において、本発明のプロセスは、さらに、ポリマーのコーティング組成物の少なくとも部分的なコーティングを塗布する前に接着増強コーティングを少なくとも部分的に硬化する工程を包含する。
【００４８】
なお別の非限定的な実施形態において、コーティングされた基材の少なくとも部分的な硬化は、光照射に曝すこと、熱に曝すこと、または、これらの組合わせによってなされる。本発明のコーティング組成物について選択される基材および成分に依存して、上記コーティングは、光照射に曝すことによって、熱重合によって、（例えば、１つの非限定的な実施形態において、２２℃〜２００℃の範囲の温度で）、またはこれら２つの方法の組合わせによって、硬化され得る。別の非限定的な実施形態において、８０℃と、上記基材が加熱に起因して損傷する温度との間の温度（例えば、８０℃〜２００℃）が、使用され得る。さらに非限定的な実施形態において、特定の有機ポリマー材料は、上記基材への損傷を引き起こすことなくコーティングを硬化するために、１〜１６時間の期間の間、１３０℃まで加熱され得る。
【００４９】
コーティングされた基材を熱硬化するための温度範囲が記載されているが、本明細書中に開示される温度以外の温度が使用され得ることが、当業者によって認識される。接着増強コーティングの硬化は、紫外光および／または可視光でコーティングを照射して、コーティング組成物中の材料によって酸の放出を開始することによって達成され得る。化学線照射にコーティングされた基材を曝す工程の次に、加熱工程が続けられ得る。
【００５０】
なおさらなる非限定的な実施形態において、本発明のプロセスは、さらに、以下によって表面反応基を生じるように基材を前処理する工程を包含する：
（ａ）上記基材を洗浄する工程；
（ｂ）強アルカリ、活性化気体、電離放射線またはこれらの組合わせを上記基材に曝露させる工程；
（ｃ）後で塗布されたコーティングを受けるように適応された下塗剤組成物を上記基材に少なくとも部分的に塗布する工程；または
（ｄ）これらの組合わせの工程。
【００５１】
１つの非限定的な実施形態において、前処理方法は、以下の工程を包含する：超音波洗浄工程、洗剤の水溶液または有機溶媒の水性混合物（例えば、イソプロパノール：水、またはエタノール：水の５０：５０混合物）を用いて洗浄する工程、ＵＶ処理工程、活性化ガス処理工程（例えば、低音プラズマまたはコロナ放電で処理する工程）、および基材表面の水酸化をもたらす化学処理工程（例えば、水酸化アルカリ金属（例えば、水酸化ナトリウムまたは水酸化カリウム）の水溶液（この溶液はまた、フルオロ界面活性剤を含み得る）を用いて上記表面をエッチングする工程）。一般的に、水酸化アルカリ金属溶液は、希釈水溶液である。一連の非限定的な実施形態において、５重量％〜４０重量％、より代表的には１０重量％〜１５重量％、または１２重量％、の水酸化アルカリ金属溶液が使用され得る。例えば、米国特許第３，９７１，８７２号、第３欄、１３〜２５行；同第４，９０４，５２５号，第６欄，１０〜４８行；および５，１０４，６９２，第１３欄，１０〜５９行（これらは、ポリマーの有機材料の表面処理を記載する）を参照のこと。
【００５２】
代替的な非限定的実施形態において、下塗剤コーティングが、上記基材の表面に塗布されて、その後、コーティング組成物が塗布される。下塗剤のコーティングは、上記基材と接着増強コーティングとの間に入れられ、そしてこの開始剤のコーティングは、接着増強コーティング成分と上記基材の相互作用およびその逆の相互作用を防止するための障壁コーティングとして、ならびに／または基材への接着増強コーティングの接着を促進するための接着層として役立つ。上記下塗剤は、当該分野で公知の任意の方法（例えば、噴霧コーティング、スピンコーティング、スプレッド（ｓｐｒｅａｄ）コーティング、カーテンコーティング、ロールコーティングまたは浸漬コーティング）によって、上記基材へ塗布され得、そして、この基材の洗浄されて未処理の表面、または洗浄されて処理された表面（例えば、化学的に処理された表面）に塗布され得る。
【００５３】
下塗剤コーティングは、当業者に周知である。適切な下塗剤コーティングの選択は、使用される基材に依存し、特定の接触増強コーティング（例えば、下塗剤コーティング）は、上記基材の表面および接触増強コーティングと、化学的かつ物理的に適合性であると同時に、下塗剤コーティングにとって所望の機能的利点（例えば、障壁特性および接着特性）を提供しなければならない。
【００５４】
下塗剤コーティングの厚さは、広範に変動し得る。一連の非限定的な実施形態において、上記厚さは、１つ以上のモノ分子層の厚さである、表面改変下塗剤処理であり得、０．１〜１０ミクロン、さらに通常は、０．１〜２または３ミクロンの範囲であり得る。上記下塗剤の厚さは、上述の値（示された値を包含する）の任意の組合わせの間で変動し得る。
【００５５】
１つの非限定的な実施形態において、接着増強コーティングに塗布されるポリマーコーティング組成物は、熱可塑性コーティング組成物または熱硬化性コーティング組成物から選択される。別の非限定的な実施形態において、上記ポリマーコーティング組成物は、ポリウレタン、アミノプラスト樹脂、ポリ（メタ）アクリレート、ポリ無水物、ポリアクリルアミド、エポキシ樹脂またはポリシランから選択される熱硬化性コーティング組成物である。
【００５６】
以下の記載される種々のコーティング組成物は、周知であり、成分を用いて、かつ当業者によって十分に理解されかつ認められた公知の方法に従って作製される。接着促進コーティングおよびその後の任意のコーティングの塗布についての非限定的な基材としては、任意の型の基材が挙げられる。非限定的な例としては、紙、ガラス、セラミック、木、メーソンリー、織物、金属およびポリマー有機ホスト材料が挙げられる。
【００５７】
１つの非限定的な実施形態において、本発明のフォトクロミックコーティングされた物品を調製するために使用され得るフォトクロミックポリウレタンコーティングは、フォトクロミック化合物の存在下にて有機ポリオール成分とイソシアネート成分との触媒反応または非触媒反応によって生成され得る。ポリウレタンの調製についての材料および方法は、Ｕｌｌｍａｎｎ’ｓ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，第５版，１９９２，第Ａ２１巻，６６５〜７１６頁に記載される。方法および材料（例えば、有機ポリオール、イソシアネートおよびポリウレタンコーティングを調製するために使用され得る他の成分）の非限定的な例は、米国特許第４，８８９，４１３号および同第６，１８７，４４４Ｂ１号に開示される。
【００５８】
１つの非限定的な実施形態において、本発明のフォトクロミックコーティングされた物品を製造するために使用され得るフォトクロミックアミノプラスト樹脂コーティング組成物は、フォトクロミック材料と、水酸基、カーバメート、尿素、またはこれらの混合物、およびアミノプラスト樹脂（例えば、米国特許第４，７５６，９７３号、同第６，４３２，５４４Ｂ１号および同第６，５０６，４８８号に記載されるような架橋剤）から選択される少なくとも２つの官能基を有する官能性成分の反応生成物とを組合わせることによって調製され得る。
【００５９】
１つの非限定的な実施形態において、本発明のフォトクロミックコーティングされた物品を調製する際に使用するために企図されるフォトクロミックポリシランコーティング組成物は、少なくとも１つのシランモノマー（例えば、グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシランおよび／またはメチルトリメトキシシラン）を加水分解する工程、および米国特許第４，５５６，６０５号に記載されるような少なくとも１つのフォトクロミック材料と加水分解物を組合わせる工程によって調製される。
【００６０】
１つの非限定的な実施形態において、本発明のフォトクロミックコーティングされた物品を調製する際に使用するために企図されるフォトクロミックポリ（メタ）アクリレートコーティング組成物は、フォトクロミック材料と、米国特許第６，０２５，０２６号および同第６，１５０，４３０号ならびにＷＯ公報０１／０２４４９  Ａ２に記載されるようなモノ−官能性（メタ）アクリレート、ジ−官能性（メタ）アクリレートまたはマルチ−官能性（メタ）アクリレートとを組合わせることによって調製され得る。
【００６１】
１つの非限定的な実施形態において、本発明のフォトクロミックコーティングされた物品を調製するために使用され得るポリ無水物フォトクロミックコーティング組成物は、水酸基官能成分と、米国特許第６，４３２，５４４Ｂ１号に記載されるような少なくとも１つの有機フォトクロミック材料を含む組成物中のポリマー無水物官能成分とを反応させることによって調製され得る。水酸基官能成分、無水物−官能成分、および上記ポリ無水物フォトクロミックコーティングを調製するために使用され得る他の成分の非限定的な例は、米国特許第４，７９８，７４５号、同第４，７９８，７４６号、および同第５，２３９，０１２号に開示される。
【００６２】
１つの非限定的な実施形態において、本発明のフォトクロミックコーティングされた物品を調製する際に使用するために企図されるフォトクロミックポリアクリルアミドコーティング組成物は、フォトクロミック材料と、Ｎ−アルコキシメチル（メタ）アクリルアミドを含む重合可能なエチレン不飽和組成物および米国特許第６，０６０，００１号に記載されるような少なくとも１つの他の共重合可能なエチレン不飽和マノマーのフリーラジカルで開始された反応生成物とを組合わせることによって調製され得る。Ｎ−アルコキシメチル（メタ）アクリルアミド官能性ポリマーを調製するための方法は、米国特許第５，６１８，５８６号に記載される。
【００６３】
１つの非限定的な実施形態において、本発明のフォトクロミックコーティングされた物品を調製するために使用され得るフォトクロミックエポキシ樹脂コーティング組成物は、フォトクロミック化合物、エポキシ樹脂、またはポリエポキシドと、米国特許第４，７５６，９７３および同第６，２６８，０５５Ｂ１号に記載されるような硬化剤とを組合わせることによって調製され得る。
【００６４】
別の非限定的な実施形態において、フォトクロミック化合物を用いるか、またはそれを用いないポリマーコーティングの型としては、以下が挙げられる：ペイント（例えば、基材の装飾、保護および／または識別に使用される色素性液体または色素性ペースト）；およびインク（例えば、基材上の書き込みおよび印刷のために（例えば、安全文書（例えば、信憑性の認証または確証が所望され得る銀行紙幣、パスポートおよび運転免許書のような書類）上に確証印を作成する際に）使用される色素性液体または色素性ペースト）。
【００６５】
ポリマーコーティングの塗布は、コーティング技術（非限定的な例としては、噴霧コーティング、スピンコーティング、スピンおよびスプレーコーティング、スプレッドコーティング、カーテンコーティング、浸漬コーティング、キャスティングコーティングまたはロールコーティングが挙げられる）において使用される任意の方法、およびオーバーレイ（ｏｖｅｒｌａｙ）を調製することに使用される方法（例えば、米国特許第４，８７３，０２９号に記載される種類の方法）により得る。選択される塗布方法はまた、所望のコーティングの厚さに依存する。
【００６６】
本発明のフォトクロミック物品および非フォトクロミック物品上のコーティングの厚さは、広範に変化し得る。１〜５０ミクロンの範囲の厚さを有するコーティングは、コーティング技術に使用される方法によって塗布され得る。５０ミクロンより厚い厚さのコーティングは、複数コーティングの塗布、または代表的にオーバーレイ用に使用される成形方法を必要とし得る。代替の非限定的な実施形態において、上記コーティングは、厚さが１〜１０，０００ミクロン、５〜１０００ミクロン、８〜４００ミクロンまたは１０〜２５０ミクロンの範囲であり得る。ポリマーコーティングの厚さは、これらの値の任意の組み合わせの間の範囲（列挙した範囲を含む）であり得る（例えば、２０〜２００ミクロンの厚さ）。
【００６７】
基板表面へのポリマーコーティングの塗布の後、１つの非限定的な実施形態において、上記コーティングは少なくとも部分的に硬化される。別の非限定的な実施形態において、フォトクロミックポリマーコーティングを硬化するために使用される方法は、接着増強コーティングを硬化するために使用される方法を包含する。このような方法としては、ラジカル重合、熱重合、光重合またはこれらの組み合わせが挙げられる。さらなる非限定的な方法は、重合可能な成分の重合反応を開始するように、ホスト材料を、赤外線、紫外線、γ線または電子線で放射する工程を包含する。この方法は、その後に加熱工程が続き得る。
【００６８】
引き続き塗布されるコーティングの接着を向上させるための下塗剤としての、保護コーティング（これらのいくつかは、ポリマー形成オルガノシランを含み得る）の使用は、当該分野で公知である。１つの非限定的な実施形態において、色付けが可能でないコーティングが使用される。市販のコーティング製品の非限定的な例としては、ＳＩＬＶＵＥ（登録商標）１２４およびＨＩ−ＧＡＲＤ（登録商標）コーティングが挙げられ、これらはそれぞれ、ＳＤＣ  Ｃｏａｔｉｎｇｓ，Ｉｎｃ．およびＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手可能である。さらに、コーティングされた物品の意図される使用に依存して、１つの非限定的な実施形態において、適切な保護コーティング（例えば、耐摩耗性コーティング）および／または酸素障壁として機能し得るコーティングを、コーティング組成物の曝露表面に塗布して、摩擦および磨耗の影響による傷、ならびに酸素とフォトクロミック化合物との相互作用を、それぞれ防御することが必要とされ得る。
【００６９】
成句「少なくとも部分的に耐摩耗性のコーティングまたはフィルム」とは、透明プラスチックおよびコーティングの耐摩耗性についての、振動砂方法を使用する、ＡＳＴＭ  Ｆ−７３５標準試験法に匹敵する方法において試験される場合に、磨耗に対する耐性を実証し、その耐性が標準的な参照材料（代表的には、ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手可能なＣＲ−３９（登録商標）モノマーから作製されるプラスチック）よりも大きい、コーティングまたはフィルムをいう。
【００７０】
ハードコートとしても公知の保護コーティングの非限定的な例としては、無機材料（例えば、ケイ素、チタニアおよび／またはジルコニア）、ならびに紫外線硬化可能な種類の有機ハードコートに基づくものが挙げられる。１つの非限定的な実施形態において、このような保護コーティングは、少なくとも部分的に硬化されたポリマーを含む物品の表面に塗布され得、そのポリマーは、フォトクロミック材料を含み得る。
【００７１】
１つの非限定的な実施形態において、本発明のプロセスはさらに、接着増強組成物およびフォトクロミックポリマーコーティング組成物が塗布されている、少なくとも部分的に硬化された、コーティングされた基板に対して、（メタ）アクリレートベースの放射線硬化可能コーティング組成物の少なくとも部分的なコーティングを塗布する工程をさらに包含する。
【００７２】
別の非限定的な実施形態において、アクレート（メタクリレート）ベースの放射線硬化可能コーティング組成物は、硬化の際に以下を示すコーティング組成物である：
（ａ）アルカリ金属水酸化物の水溶液による除去に対する耐性；
（ｂ）少なくとも部分的に耐摩耗性のコーティングとの適合性；および
（ｃ）上記基板上の少なくとも部分的に硬化されたコーティングよりも対磨耗性であること。
【００７３】
さらなる非限定的な実施形態において、ポリマーコーティングに塗布された、放射線硬化された（メタ）アクリレートベースの保護コーティングは、眼用途に使用される場合、フォトクロミック材料が存在する場合にそのフォトクロミック機能を干渉しないように、透明（例えば、光学的に透明である）であり得、ポリマーコーティングに強固に接着し得、無機腐食剤（例えば、アルカリ金属水酸化物）の水溶液による除去に対して耐性であり、ポリマーコーティングに対して傷に耐性であり得、そしてオルガノシランを含む耐摩耗性コーティングと適合性であり得る。上記（メタ）アクリレートベースのコーティングは、単一のコーティングから構成され得るか、または同じもしくは異なる組成物の２つ以上のコーティングから構成され得る。
【００７４】
（メタ）アクリレートベースのコーティングは、アクリルモノマーもしくはメタクリルモノマーを使用してか、またはアクリルモノマーおよび／もしくはメタクリルモノマーの混合物（本明細書中で集合的に（メタ）アクリレートモノマーと呼ぶ）を使用して、調製され得る。１つの非限定的な実施形態において、（メタ）アクリレートモノマーの混合物は、モノアクリル官能基モノマー、ジアクリル官能基モノマー、トリアクリル官能基モノマー、テトラアクリル官能基モノマー、およびペンタアクリル官能基モノマーを含み得る。さらなる共重合可能なモノマー（例えば、エポキシモノマー（例えば、エポキシ官能基を含むモノマー、アクリル官能基およびエポキシ官能基の両方を含むモノマーなど））もまた、後で本明細書中で記載されるように、（メタ）アクリレートベースのコーティングを調製するために使用される処方物中に存在し得る。（メタ）アクリレートベースのコーティングを調製するために使用されるモノマーは、複数の（例えば、５０重量％より多いような主要量）の（メタ）アクリレート官能基モノマーから構成され；従って、「（メタ）アクリレートベースのコーティング」と命名される。
【００７５】
別の非限定的な実施形態において、（メタ）アクリレートベースのコーティングを調製するために使用される処方物もまた、少なくとも１つのイソシアネート官能性を有する成分（例えば、有機モノイソシアネートおよび有機ジイソシアネート）を含み得、これにより、ポリウレタン基をコーティング中に組み入れる。本発明において使用される（メタ）アクリレートベースのコーティングは、以下の物理的特性を保有し得る：すなわち、透明であり、ポリマーコーティングに接着し得、アルカリ金属水酸化物水溶液による除去に耐性であり得、その表面に塗布されているオルガノシランを含む耐摩耗性コーティングと適合性であり得、そしてポリマーコーティングよりも傷に耐性であり得る（例えば、そのポリマーコーティングよりも硬性である）。当業者は、（メタ）アクリレートベースのコーティングがこれらの物理的要件を満たすか否かを、係属中の特許出願番号第１０／２２９，７７３号（２００２年８月２８日出願）における実施例の説明に記載されている、標準的な試験プロトコルに従うことによって、容易に決定し得る。この特許出願番号第１０／２２９，７７３号の開示は、本明細書中で参考として援用される。
【００７６】
１つの非限定的な実施形態において、放射線硬化された、（メタ）アクリレートベースの保護コーティングが塗布されている物品は、保護コーティングをさらに含み得る。
【００７７】
別の非限定的な実施形態において、本発明の物品は、下塗剤が塗布され、続いて接着増強コーティングが塗布され、続いてフォトクロミックポリマーコーティングおよび保護コーティングが塗布されている、基板を備える。さらなる非限定的な実施形態において、上記保護コーティングは、オルガノシラン保護コーティングが塗布されている、放射線硬化された、（メタ）アクリレートベースの保護コーティングである。なおさらなる非限定的な実施形態において、上記オルガノシラン保護コーティングは、介在する放射線硬化された（メタ）アクリレートベースの保護コーティングを使用することなく、フォトクロミックポリマーコーティングに直接塗布される。
【００７８】
さらなる非限定的な実施形態において、他のコーティングまたは表面処理（例えば、色付け可能なコーティング、少なくとも部分的に反射防止性の表面など）もまた、本発明の物品に付与され得る。成句「少なくとも部分的に反射防止性の表面」は、基板の反射防止の性質を少なくとも部分的に改善する、コーティングまたはフィルムであり、その基板において、そのコーティングまたはフィルムは、その基板表面より反射された光の量を減少することによって適用され、そして透明基板に関しては、コーティングされていない基板と比較して透過パーセントを増加させることによって適用される。透過パーセントの向上は、コーティングされていない基板よりも１〜９％上の範囲であり得る。換言すると、反射防止性の、コーティングされた透明基板の透過パーセントは、コーティングされていない表面よりも大きな％〜９９．９％までの範囲であり得る。
【００７９】
反射防止性の表面またはコーティング（例えば、金属酸化物、金属フッ化物、または他のそのような金属の単層または複層）は、真空蒸着、スパッタリング、またはいくつかの他の方法によって、本発明の物品（例えば、レンズ）上に堆積され得る。
【００８０】
さらなる非限定的な実施形態において、少なくとも部分的に硬化された接着促進コーティングを含む物品は、上層（例えば、少なくとも１種の有機ポリマー材料を含む、フィルムまたはシート）をさらに備える。１つの非限定的な実施形態において、フォトクロミック材料は、上記上層に配置され得る。別の非限定的な実施形態において、上記上層は、少なくとも部分的に偏光フィルムであり得る。成句「少なくとも部分的に偏光フィルム」は、光の量を、偏光フィルムが存在しない場合に生成される光全体の５〜１００％減少させるものをいう。
【００８１】
上記上層の有機ポリマー材料は、本明細書中で基板またはホスト材料と記載されている有機ポリマー材料と同じである。有機ポリマー材料の非限定的な例としては、熱硬化性材料または熱可塑性材料（例えば、熱可塑性ポリウレタン上層）が挙げられる。
【００８２】
なおさらなる非限定的な実施形態において、上記上層は、上記基板に接着促進コーティング組成物によって接着して結合され得る。上層を基板に塗布することについての非限定的な条件としては、１平方インチあたり（ｐｓｉ）１５０〜４００ポンドの圧力（１０３４〜２７５８ｋＰａ）を適用することが挙げられ、このことは、その基板を加熱しながら行われ得る。大気圧より低い圧力（例えば、真空）もまた、当業者に公知のように、上記上層を、基板の形態に合わせて適合させるために適用され得る。非限定的な例としては、０．００１ｍｍＨｇ〜２０ｍｍＨｇ（０．１３Ｐａ〜２．７Ｐａ）の範囲内の、大気圧より低い圧力において適用することが挙げられる。
【００８３】
上層が、接着促進コーティングを有する少なくとも１つの基板表面に塗布された後、１つの非限定的な実施形態において、その基板は、その上層の上に置かれた保護コーティングまたはフィルムをさらに備え得る。このような保護コーティングまたはフィルムは、１つの非限定的な実施形態において、少なくとも部分的に耐摩耗性のコーティングまたはフィルムとして機能する。別の非限定的な実施形態において、上記上層および保護フィルムは、積層として組み合わせられ得、この積層は、積層される基板の外面上の保護コーティングと適合され得る。
【００８４】
保護コーティングの非限定的な型としては、上述の、紫外線照射により硬化可能であり、そして／またはオルガノシランを含む、ハードコートが挙げられる。その保護コーティングの厚さは、広範に変化し得、フォトクロミックポリマーコーティングについて上記された範囲を含む。保護コーティングフィルムの非限定的な型としては、有機ポリマー材料（例えば、熱硬化性材料および熱可塑性材料）から作製された保護コーティングフィルムが挙げられる。別の非限定的な実施形態において、上記保護フィルムは、ポリカーボネートから作製された熱可塑性フィルムである。保護フィルムまたは保護シートの厚さは、広範に変化し得る。代表的には、そのようなフィルムは、１〜２０ミル（０．０２５〜０．５ｍｍ）の厚さを有する。
【００８５】
別の非限定的な実施形態において、基板は、固体透明材料または光学的に透明な材料（例えば、少なくとも７０％の視感透過率を有する材料）であり得る、ポリマー有機材料であり、そして光学的用途（例えば、平レンズおよび眼レンズから選択される光学素子、窓、自動車の透明なもの（例えば、防風ガラス）、航空機の透明なもの、プラスチックシーティング、ポリマーフィルムなど）に適している。
【００８６】
本発明の物品用の基板として使用され得るポリマー有機材料の非限定的な例としては、以下が挙げられる：ポリアクリレート（ポリメタクリレート）、ポリウレタン、ポリチオウレタン、熱可塑性ポリカーボネート、ポリエステル、ポリ（エチレンテレフタレート）、ポリスチレン、ポリ（αメチルスチレン）、コポリ（スチレン−メチルメタクリレート）、コポリ（スチレン−アクリロニトリル）、ポリビニルブチラル、ポリ（酢酸ビニル）、セルロースアセテート、セルロースプロピオネート、セルロースブチレート、セルロースアセテートブチレート、ポリスチレンまたはポリマー（例えば、ビス（アリルカーボネート）モノマー、スチレンモノマー、ジイソプロペニルベンゼンモノマー、ビニルベンゼンモノマー、ジイソプロペニルベンゼンモノマー、ビニルベンゼンモノマー（例えば、米国特許第５，４７５，０７４号に記載されるビニルベンゼンモノマー）、ジアリリデンペンタエリスリトールモノマー、ポリオール（アリルカーボネート）モノマー（例えば、ジエチレングリコールビス（アリルカーボネート））、酢酸ビニルモノマー、アクリロニトリルモノマー、単官能性もしくは多官能性（ｐｏｌｙｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ）（例えば、二官能性もしくは多官能性（ｍｕｌｔｉｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ））の、（メタ）アクリレートモノマー（例えば、（Ｃ１〜Ｃ１２）アルキル（メタ）アクリレート（例えば、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレートなど））、ポリ（オキシアルキレン）（メタ）アクリレート、ポリ（アルコキシル化フェノール（メタ）アクリレート）ジエチレングリコール（メタ）アクリレート、エトキシル化ビスフェノールＡ（メタ）アクリレート、エチレングリコール（メタ）アクリレート、ポリ（エチレングリコール）（メタ）アクリレート、エトキシル化フェノール（メタ）アクリレート、アルコキシル化多価アルコール（メタ）アクリレート（例えば、エトキシル化トリメチロールプロパントリアクリレートモノマー、ウレタン（メタ）アクリレートモノマー（例えば、米国特許第５，３７３，０３３号に記載されるもの））、またはこれらの混合物から選択されるモノマーを重合することによって調製されるホモポリマーおよびコポリマー）。ポリマー有機材料のさらなる例は、米国特許第５，７５３，１４６号、第８欄、６２行目〜第１０欄、３４行目に開示される。
【００８７】
別の非限定的な実施形態において、透明なコポリマーおよび透明なポリマーのブレンドもまた、ポリマー材料として適切である。上記材料は、以下から調製された光学的に透明な重合化有機材料であり得る：熱可塑性ポリカーボネート樹脂（例えば、ビスフェノールＡおよびホスゲンから誘導されたカーボネート結合樹脂（これは、商標名ＬＥＸＡＮで販売されている））；ポリエステル（例えば、商標名ＭＹＬＡＲで販売されている材料）；ポリ（メチルメタクリレート）（例えば、商標名ＰＬＥＸＩＧＬＡＳで販売されている材料）；ポリオール（アリルカーボネート）モノマー、特にジエチレングリコールビス（アリルカーボネート）（このモノマーは、商標名ＣＲ−３９で販売されている）の重合物、およびポリオール（アリルカーボネート）（例えば、ジエチレングリコールビス（アリルカーボネート））と他の共重合可能なモノマー材料とのコポリマーの重合物、および末端ジアクリレート官能基を有するポリウレタンを含むコポリマー（米国特許第４，３６０，６５３号および同第４，９９４，２０８号に記載されるような）；ならびに脂肪族ウレタンを有するコポリマー（この末端部分は、アリル官能基またはアクリリル官能基を含む）（米国特許第５，２００，４８３号に記載されるような）。
【００８８】
１つの非限定的実施形態において、上記ポリマーコーティングまたはポリマーフィルムに含まれ得るフォトクロミック材料としては、以下のクラスの材料が挙げられ得る：クロメン（例えば、ナフトピラン、ベンゾピラン、インデノナフトピランおよびフェナントロピラン）；スピロピラン（例えば、スピロ（ベンズインドリン）ナフトピラン、スピロ（インドリン）ベンゾピラン、スピロ（インドリン）ナフトピラン、スピロ（インドリン）キノピランおよびスピロ（インドリン）ピラン）；オキサジン（例えば、スピロ（インドリン）ナフトオキサジン、スピロ（インドリン）ピリドベンゾオキサジン、スピロ（ベンズインドリン）ピリドベンゾオキサジン、スピロ（ベンズインドリン）ナフトオキサジンおよびスピロ（インドリン）ベンゾオキサジン）；水銀ジチゾネート、フルギド、フルギミドおよびこのようなフォトクロミック化合物の混合物。
【００８９】
このようなフォトクロミック化合物および補完的なフォトクロミック化合物は、米国特許第４，９３１，２２０号、第８欄第５２行目〜第２２欄第４０行目；同第５，６４５，７６７号、第１欄第１０行目〜第１２欄第５７行目；同第５，６５８，５０１号、第１欄第６４行目〜第１３欄第１７行目；同第６，１５３，１２６号、第２欄第１８行目〜第８欄第６０行目；同第６，２９６，７８５号、第２欄第４７行目〜第３１欄第５行目；同第６，３４８，６０４号、第３欄第２６行目〜第１７欄第１５行目；および同第６，３５３，１０２号、第１欄第６２行目〜第１１欄第６４行目に記載されており、上述の特許の開示は、本明細書中で参考として援用される。スピロ（インドリン）ピランはまた、Ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ  ｉｎ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ、第ＩＩＩ巻、「Ｐｈｏｔｏｃｈｒｏｍｉｓｍ」、第３章、Ｇｌｅｎｎ  Ｈ．Ｂｒｏｗｎ、編集者、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ、Ｉｎｃ．、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９７１の本文中に記載されている。
【００９０】
別の非限定的実施形態において、重合可能フォトクロミック材料（例えば、米国特許第５，１６６，３４５号、第３欄第３６行目〜第１４欄第３行目に開示されている重合可能ナフトオキサジン；同第５，２３６，９５８号、第１欄第４５行目〜第６欄第６５行目に開示されている重合可能スピロベンゾピラン；同第５，２５２，７４２号第１欄第４５行目〜第６欄第６５行目に開示されている重合可能スピロベンゾピランおよびスピロベンゾチオピラン；同第５，３５９，０８５号、第５欄第２５行目〜第１９欄第５５行目に開示されている重合可能フルギド；同第５，４８８，１１９号、第１欄第２９行目〜第７欄第６５行目に開示されている重合可能ナフタセンジオン；同第５，８２１，２８７号、第３欄第５行目〜第１１欄第３９行目に開示されている重合可能スピロオキサジン；同第６，１１３，８１４号、第２欄第２３行目〜第２３欄第２９行目に開示されている重合可能ポリアルコキシル化ナフトピラン；ならびにＷＯ９７／０５２１３および２００１年４月６日に出願された出願番号０９／８２８，２６０に開示されている重合可能フォトクロミック化合物）が使用され得る。重合可能フォトクロミック材料に対する上述の特許の開示は、本明細書中で参考として援用される。
【００９１】
使用され得るフォトクロミック材料の他の非限定的実施形態としては、有機金属ジチオゾネート（例えば、（アリールアゾ）−チオギ酸アリールヒドラジデート、例えば、例えば米国特許第３，３６１，７０６号、第２欄第２７行目〜第８欄第４３行目に記載されている、水銀ジチゾネート）；ならびにフルギドおよびフルギミド（例えば、同第４，９３１，２２０号、第１欄第３９行目〜第２２欄第４１行目に記載されている３−フリルフルギドおよび３−チエニルフルギドならびに３−フリルフルギミドおよび３−チエニルフルギミド）が挙げられ、これらの開示は、本明細書中で参考として援用される。
【００９２】
さらなる非限定的実施形態は、本発明のフォトクロミック物品においてまた使用され得る、重合インヒビターの効果に対して耐性の有機フォトクロミック材料の形態である。このような有機フォトクロミック材料としては、金属酸化物に封入されるフォトクロミック化合物が挙げられ、この後者は、米国特許第４，１６６，０４３号および同第４，３６７，１７０号、第１欄第３６行目〜第７欄第１２行目に記載されており、これらの開示は、本明細書中で参考として援用される。
【００９３】
別の非限定的実施形態において、使用のために意図される無機フォトクロミック系は、代表的に、ハロゲン化銀、ハロゲン化カドミウムおよび／またはハロゲン化銅の微結晶を含む。他の非限定的無機フォトクロミックガラス系は、ソーダ−シリカガラスにユーロピウム（ＩＩ）および／またはセリウム（ＩＩＩ）を添加することによって調製され得る。このような無機フォトクロミックガラス系は、Ｋｉｒｋ  Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、第４版、第６巻、３２２頁〜３２５頁に記載されており、この開示は、本明細書中で参考として援用される。
【００９４】
本明細書中に記載されるフォトクロミック材料は、種々の材料から選択され得る。非限定的な例としては、以下が挙げられる：もちろん、単一のフォトクロミック化合物；フォトクロミック化合物の混合物；少なくとも１つのフォトクロミック化合物（例えば、可塑性ポリマー樹脂または有機単一溶液または有機オリゴマー化溶液）を含有する材料；少なくとも１つのフォトクロミック化合物が化学的に結合されているモノマーまたはポリマーのような材料；少なくとも１つのフォトクロミック化合物を含む材料および／または少なくとも１つのフォトクロミック化合物への化学結合を有する材料であって、この材料の外側表面は、例えば、ポリマー樹脂または保護コーティング（例えば、上記フォトクロミック材料と外部の材料（例えば、そのフォトクロミック材料に対して負の影響を有する、酸素、湿気および／または化学物質）との接触を防ぐ金属酸化物）で封入されており（封入は、コーティングの形態である）、このような材料は、米国特許第４，１６６，０４３号および同第４，３６７，１７０号に記載されるような保護コーティングに適用される前に、粒子へと形成され得る、材料；フォトクロミックポリマー（例えば、一緒に結合されるフォトクロミック化合物を含むフォトクロミックポリマー）；またはそれらの混合物。
【００９５】
フォトクロミック物品において使用されるべきフォトクロミック材料は、種々の手段によってホスト材料（例えば、ポリマーコーティング材料またはフィルム材料）と会合し得る。一連の非限定的実施形態において、上記フォトクロミック材料は、例えば、上記ホスト材料に組み込まれ得（例えば、溶解され得るか、および／または分散され得）、例えば、反応射出成形操作またはフィルム押し出し成形操作において、上記ホスト材料の他の成分と重合され得、そして／あるいは、基材に適用される少なくとも部分的なコーティングもしくはフィルム（例えば、少なくとも部分的に硬化したポリマーコーティング）または上記基材の１つの表面に適用される少なくとも部分的なフィルムカバーに組み込まれ得る。あるいは、上記フォトクロミック材料は、インビビション、浸透または当業者に公知の他の転移方法によって、硬化コーティングまたは硬化フィルムに、少なくとも部分的に組み込まれ得る。
【００９６】
別の非限定的な実施形態において、ポリマー性コーティング組成物および／またはポリマー性フィルムに組み込まれるフォトクロミック材料の量は、広範に変化し得る。代表的には、十分な量が、活性化の際に、裸眼に識別可能なフォトクロミック効果を生じるために使用される。一般に、このような量は、フォトクロミック量として記載され得る。使用される特定の量は、しばしば、その照射の際に所望される色の強度、およびフォトクロミック材料を組み込むために使用される方法に依存する。代表的に、１つの非限定的な実施形態において、より多くのフォトクロミックが組み込まれるほど、特定の限界まで色の強度がより強まる。任意のさらなる材料の添加が、その後の注目すべき効果を有さない点が存在するが、所望される場合、さらなる材料が添加され得る。
【００９７】
上記の使用されるフォトクロミック材料の相対量は、変化し、このような材料の活性化種の色の相対強度、最終的に所望される色、およびホスト材料および／または材料への適用方法に部分的に依存する。１つの非限定的な実施形態において、フォトクロミック光学ホスト材料（例えば、コーティングまたはフィルム）へのインビビションにより組み込まれるフォトクロミック材料の量は、広範に変化し得る。代替的な非限定的な実施形態において、この量は、フォトクロミック化合物が組み込まれるか、または適用される表面１ｃｍ２あたり、０．０１ｍｇ〜２．０ｍｇ、または０．０５ｍｇ〜１．０ｍｇまで変化し得る。ホスト材料に組み込まれるか、または適用されるフォトクロミック材料の量は、列挙された範囲を含めて、これらの値の任意の組み合わせの間の範囲（例えば、１ｃｍ２あたり０．０１５ｍｇ〜１．９９９ｍｇ）であり得る。
【００９８】
別の非限定的な実施形態において、コーティング、フィルムまたは重合体（ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｅ）を形成するために、重合可能な組成物に組み込まれるフォトクロミック材料の合計量は、広範に変化し得、例えば、重合可能な組成物中の固体の重量に基づいて、０．０１重量％〜４０重量％の範囲であり得る。代替的な非限定的な実施形態において、フォトクロミック材料の濃度は、０．１重量％〜３０重量％、１重量％〜２０重量％、５重量％〜１５重量％または７重量％〜１４重量％の範囲である。重合可能な組成物中のフォトクロミック材料の量は、列挙された範囲を含めて、これらの値の任意の組み合わせの間の範囲（例えば、０．０１１重量％〜３９．９９重量％）であり得る。
【００９９】
１つの非限定的な実施形態において、適合性（化学的に、かつ色の点で）の不揮発性着色染料（ｔｉｎｔ  ｄｙｅ）が、フォトクロミック物品を生成するために使用される物質またはホスト材料（例えば、重合成コーティングおよび／または重合成フィルム）に添加または適用され得、医療的理由または様式的理由のためにより審美的な結果を達成し得る。選択される特定の染料は、変化し、上記の必要性および達成されるべき結果に依存する。１つの非限定的な実施形態において、染料は、例えば、より自然な色を達成するため、または入射光の特定の波長を吸収するために、活性化フォトクロミック材料から生じる色を補完するように選択され得る。別の非限定的な実施形態において、この染料は、フォトクロミック材料が非活性化状態にあるときに、ホスト材料に対して所望の色合いを提供するように選択され得る。
【０１００】
種々の非限定的な実施形態において、アジュバント材料がまた、フォトクロミック物品を生成するために、使用されるホスト材料に組み込まれ得る。このようなアジュバントは、フォトクロミック材料の適用または組み込みの前、それと同時、またはその後に、使用され得る。例えば、紫外光吸収剤は、その組成物への添加の前に、フォトクロミック材料と混合され得るか、または、このような吸収剤は、フォトクロミック物品と入射光との間のコーティングまたはフィルムとして、重ねられ得る（例えば、上に載せられる）。
【０１０１】
さらに、安定剤が、フォトクロミック材料の光疲労抵抗性（ｌｉｇｈｔ  ｆａｔｉｇｕｅ  ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ）を改善するために、組成物に添加される前に、フォトクロミック材料と混合され得る。安定剤の非限定的な例としては、ヒンダードアミン光安定剤（ＨＡＬＳ）、非対称ジアリールオキサラミド（オキサニリド）化合物、および一重項の酸素クエンチャー（例えば、有機リガンドを含むニッケルイオン錯体）、ポリフェノール系抗酸化剤、またはこのような安定剤の混合物が挙げられる。１つの非限定的な実施形態において、これらは、単独でか、または組合せで使用され得る。このような安定剤は、米国特許第４，７２０，３５６号、同第５，３９１，３２７号および同第５，７７０，１１５号に記載される。
【０１０２】
本発明は、以下の実施例により具体的に記載される。以下の実施例における多数の改変およびバリエーションが、当業者に明らかなので、以下の実施例は、例示目的のみとして意図される。
【実施例】
【０１０３】
実施例１〜１２は、本発明の接着増強処方物である。比較例Ａ、ＢおよびＣは、少なくとも２つのエポキシ基を含むエポキシ含有材料を実質的に含まないカップリング剤組成物である。実施例１３は、Ａ部においては、接着増強コーティング組成物を用いたレンズの洗浄およびコーティングを、Ｂ部においてはレンズの硬化を、Ｃ部においては、フォトクロミックポリマーコーティングの適用を、Ｄ部においては、フォトクロミックコーティングの硬化を、そして、Ｅ部においては、個々のレンズの接着試験を記載する。
【０１０４】
（実施例１）
（Ａ部）
以下の材料を、記載される順序で、撹拌器を備えた適切な容器に添加した。
チャージ１
材料                                          重量（ｇ）
γ−グリシドオキシプロピルトリメトキシシラン  ２０．５
テトラメトキシシラン                            ５．５
脱イオン水                                      ７．３
硝酸（７０％）                                    １滴
チャージ２
材料                                          重量（ｇ）
水酸化テトラメチルアンモニウム（２５％）          １滴
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＰＭ（１）                    ３１．３
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＰＭＡ（２）                  ３１．３
チャージ３
材料                                          重量（ｇ）
ＴＭＰＴＧＥ（３）                              １１．６
ＴＨＳ（４）                                      １．５
（１）プロピレングリコールメチルエーテル溶媒（Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ製）。
（２）プロピレングリコールメチルエーテルアセテート溶媒（Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ製）。
（３）トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル。
（４）炭酸プロピレン中５０％で混合された、トリアリールスルホニウムヘキサフルオロホスフェート塩（Ａｌｄｒｉｃｈから入手可能）。
【０１０５】
チャージ１を添加し、５分以内に、シランの加水分解から生じた発熱により、反応混合物の温度が１５℃から３５℃まで上昇した。この容器を、氷浴中に浸し、混合しながら、２５℃に２０分間保持した。チャージ２を添加し、得られた混合物を５分間撹拌した。チャージ３を添加し、得られた混合物を２時間撹拌した。
【０１０６】
（Ｂ部）
以下の材料を、記載される順序で、撹拌器を備える適切な容器に添加し、２時間混合した。
材料                                          重量（ｇ）
Ａ部の生成物                                  ２０．１
メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン      ７．４
ＴＨＳ                                          ０．１
ＤＹＮＯＬ（登録商標）６０４（５）                ０．０７
（５）Ａｉｒ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．より入手可能な、エトキシル化アセチレン型ジオールであると報告された、界面活性剤。
【０１０７】
（実施例２）
以下の材料を、記載される順序および量で使用すること以外は、実施例１、Ｂ部の手順に従った。
材料                                          重量（ｇ）
実施例１のＡ部の生成物                        １５．０
メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン      ５．６
ＴＨＳ                                          ０．０８
ＤＹＮＯＬ（登録商標）６０４                    ０．０５。
【０１０８】
（実施例３）
以下の材料を、記載される順序で、撹拌器を備えた適切な容器に添加し、２時間混合した。
材料                                          重量（ｇ）
ＥＰＯＮ（登録商標）８２８（６）                １１．４
メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン    １１．４
コハク酸２−（メタクリロイルオキシ）エチル      ３．９
ＴＭＰＴＧＥ                                    ３．３
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＤＰＭ（７）                  １２．１
ＴＨＳ                                          １．８
（６）Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手可能なグリシジル末端をキャッピングしたポリ（ビスフェノールＡ−ｃｏ−エピクロロヒドリン）。
（７）Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手可能なジ（プロピレングリコール）メチルエーテルのアイソマーの混合物。
【０１０９】
（実施例４）
以下の材料を、記載される順序および量で使用すること以外は、実施例１、Ｂ部の手順に従った。
材料                                          重量（ｇ）
実施例１のＡ部の生成物                        １５．４
メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン      ６．７
コハク酸２−（メタクリロイルオキシ）エチル      ２．２
ＴＨＳ                                          ０．０５
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＤＰＭ                        ５．７。
【０１１０】
（実施例５）
以下の材料を、記載される順序および量で使用すること以外は、実施例１、Ｂ部の手順に従った。
材料                                          重量（ｇ）
実施例１のＡ部の生成物                        １５．１
メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン      ６．６
コハク酸２−（メタクリロイルオキシ）エチル      ２．２
ＴＨＳ                                          ０．３
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＤＰＭ                        ５．８。
【０１１１】
（実施例６）
以下の材料を、記載される順序および量で使用すること以外は、実施例１、Ｂ部の手順に従った。
材料                                          重量（ｇ）
実施例１のＡ部の生成物                          ９．６
メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン      ４．２
コハク酸２−（メタクリロイルオキシ）エチル      １．４
ＥＰＯＮ（登録商標）８２８                      ５．６
ＴＨＳ                                          ０．１
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＤＰＭ                        ９．２。
【０１１２】
（実施例７）
以下の材料を、記載される順序および量で使用すること以外は、実施例１、Ｂ部の手順に従った。
材料                                          重量（ｇ）
実施例１のＡ部の生成物                          ９．１
メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン      ４．０
コハク酸２−（メタクリロイルオキシ）エチル      １．３
ＥＰＯＮ（登録商標）８２８                      ５．３
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＤＰＭ                        ９．５
ＴＨＳ                                          ０．８。
【０１１３】
（実施例８）
以下の材料を、記載される順序および量で使用すること以外は、実施例１、Ｂ部の手順に従った。
材料                                          重量（ｇ）
実施例１のＡ部の生成物                        １５．３
メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン      ６．７
コハク酸２−（メタクリロイルオキシ）エチル      ２．２
ＴＨＳ                                          ０．２
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＤＰＭ                        ５．７。
【０１１４】
（実施例９）
以下の材料を、記載される順序および量で使用すること以外は、実施例１、Ｂ部の手順に従った。
材料                                          重量（ｇ）
実施例１のＡ部の生成物                          ９．３
メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン      ４．１
コハク酸２−（メタクリロイルオキシ）エチル      １．３
ＥＰＯＮ（登録商標）８２８                      ５．４
ＴＨＳ                                          ０．５
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＤＰＭ                        ９．３。
【０１１５】
（実施例１０）
以下の材料を、記載される順序および量で使用すること以外は、実施例１、Ｂ部の手順に従った。
材料                                          重量（ｇ）
実施例１のＡ部の生成物                        １１．８
メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン      ５．１
コハク酸２−（メタクリロイルオキシ）エチル      １．７
ＥＰＯＮ（登録商標）８２８                      ３．４
ＴＨＳ                                          ０．１
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＤＰＭ                        ７．８。
【０１１６】
（実施例１１）
以下の材料を、記載される順序および量で使用すること以外は、実施例１、Ｂ部の手順に従った。
材料                                          重量（ｇ）
実施例１のＡ部の生成物                        １１．４
メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン      ５．０
コハク酸２−（メタクリロイルオキシ）エチル      １．６
ＥＰＯＮ（登録商標）８２８                      ３．３
ＴＨＳ                                          ０．６
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＤＰＭ                        ８．１。
【０１１７】
（実施例１２）
以下の材料を、記載される順序および量で使用すること以外は、実施例１、Ｂ部の手順に従った。
材料                                          重量（ｇ）
実施例１のＡ部の生成物                        １１．６
メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン      ５．１
コハク酸２−（メタクリロイルオキシ）エチル      １．７
ＥＰＯＮ（登録商標）８２８                      ３．４
ＴＨＳ                                          ０．４
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＤＰＭ                        ８．０。
【０１１８】
（比較例Ａ）
（Ａ部）
以下の材料を、記載される順序で、撹拌器を備えた適切な容器に添加し、２時間混合した。
材料                                          重量（ｇ）
γ−グリシドオキシプロピルトリメトキシシラン  ３４８
脱イオン水                                      ８０
硝酸（７０％）                                  １滴
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＰＭ                        ２３７
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＰＭＡ                      ２３７
水酸化テトラメチルアンモニウム（２５％）        ２滴。
【０１１９】
（Ｂ部）
以下の材料を、記載される順序で、撹拌器を備えた適切な容器に添加し、２時間混合した。
材料                                          重量（ｇ）
Ａ部の生成物                                  ２０．０
メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン      ６．３
ＴＨＳ                                          ０．３。
【０１２０】
（比較例Ｂ）
（Ａ部）
以下の材料を、記載される順序で、撹拌器を備えた適切な容器に添加し、２時間混合した。
材料                                          重量（ｇ）
γ−グリシドオキシプロピルトリメトキシシラン  １８２
メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン    １８４
脱イオン水                                      ８１
硝酸（７０％）                                  １滴
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＰＭ                        ２５１
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＰＭＡ                      ２５１
水酸化テトラメチルアンモニウム（２５％）        １滴
ＢＹＫ（登録商標）３０６（８）                      １
（８）ＢＹＫ−Ｃｈｅｍｉｅ  ＵＳＡから入手可能な、ポリエーテル修飾ジメチルポリシロキサンコポリマーの溶液であると報告されている界面活性剤。
【０１２１】
（Ｂ部）
以下の材料を、記載される順序で、撹拌器を備えた適切な容器に添加し、２時間混合した。
材料                                          重量（ｇ）
Ａ部の生成物                                  １０．０
ＴＨＳ                                          ０．２
ＢＹＫ（登録商標）３０６                        ０．０２。
【０１２２】
（比較例Ｃ）
（Ａ部）
以下の材料を、記載される順序で、撹拌器を備えた適切な容器に添加し、２時間混合した。
材料                                          重量（ｇ）
γ−グリシドオキシプロピルトリメトキシシラン  ２１６
テトラメトキシシラン                          １４４
脱イオン水                                    １１６
硝酸（７０％）                                  １滴
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＰＭ                        ２３７
ＤＯＷＡＮＯＬＴＭ  ＰＭＡ                      ２３７
水酸化テトラメチルアンモニウム（２５％）        ３滴。
【０１２３】
（Ｂ部）
以下の材料を、記載される順序で、撹拌器を備えた適切な容器に添加し、２時間混合した。
材料                                          重量（ｇ）
Ａ部の生成物                                    １０．０
メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン        ６．５
ＴＨＳ                                            ０．２。
【０１２４】
（実施例１３）
（Ａ部）
７６ｍｍの直径を有するＰＤＱ（登録商標）（着色可能）またはＧＬＣ（登録商標）（着色可能でない）コーティングしたＧｅｎｔｅｘ（登録商標）ポリカーボネートプラノレンズを、手動で、または自動式の機械のいずれかで、食器洗い洗剤および水を用いて洗浄し、脱イオン水でリンスし、乾燥させた。実施例１、２、３および比較例Ａ、ＢおよびＣの洗浄したレンズを、毎分１００ｍｌの酸素の流速で酸素プラズマを用いて、１００ワットの電力で、１分間処理した。実施例４〜１２の洗浄したレンズを、毎分４００ｍｌの酸素の流速で酸素プラズマを用いて、７５０ワットの電力で、５分間処理した。実施例１および２、ならびに比較例Ａ、ＢおよびＣの溶液を、ＰＤＱ（登録商標）コーティングしたＧｅｎｔｅｘ（登録商標）ポリカーボネートレンズ上にコーティングした。実施例３〜１２の溶液を、ＧＬＣ（登録商標）コーティングしたＧｅｎｔｅｘ（登録商標）ポリカーボネートレンズ上にコーティングした。
【０１２５】
これらのレンズを、以下の表１に示される速度で回転するレンズに、示された時間、サンプルを分配することによって、実施例１、２および３、ならびに比較例Ａ、ＢおよびＣでコーティングした。実施例４〜１２のレンズを、一定量の溶液でコーティングし、１５００ｒｐｍで３秒間回転させ、１５００ｒｐｍ〜１７５０ｒｐｍで２０〜２５秒間回転させた後に、０．０２１ｇのコーティングの湿重量を有する各々のレンズを生じた。
【０１２６】
【化１３】
2007504354.tif 000008
（Ｂ部）
Ａ部のコーティングしたレンズを、以下の３つの条件のうちの１つで、紫外線照射に曝露することによって硬化させた：以下の表２に列挙する時間にわたって、光から４インチの距離で、４００ワットで作動したＤＹＭＡＸ  Ｃｏｒｐ．製のＬｉｇｈｔ−Ｗｅｌｄｅｒ（登録商標）５０００−ＥＣ  ＵＶ光源の下；以下に示される速度で、１インチあたり３００ワットのＦｕｓｉｏｎ「Ｄ」ヨウ化鉄ドープ処理水銀ランプの下４インチで移動する、Ｕｌｔｒａｖｉｏｌｅｔ  Ｃｏｎｖｅｙｏｒ硬化ラインの上；または、表２に示す時間にわたって、ランプとレンズとの間に３００ｎｍのカットオフフィルタを入れたレンズの上２インチで、３００ワットにて作動するキセノンランプの下。
【０１２７】
【化１４】
2007504354.tif 000009
（Ｃ部）
Ｂ部のレンズを、以下の５つの処方から選択したフォトクロミックコーティング（ＰＣ番号）でコーティングした。フォトクロミックコーティング番号１、２および３を、２工程で調製した。フォトクロミックコーティング番号４を、３工程で調製し、そして、フォトクロミックコーティング番号５を本明細書において以下に記載される１工程で調製した。
【０１２８】
（フォトクロミックコーティング番号１、２および３）
（チャージ１）
以下の材料を、撹拌器を備えた適切な容器に添加し、２時間混合した。
【０１２９】
【化１５】
2007504354.tif 000010
（９）Ｎ−メチル−２−ピロリドン溶媒。
（１０）紫外光に照射したときに、青色を呈するフォトクロミックナフト［１，２−ｂ］ピラン。
（１１）紫外光に照射したときに、青色を呈するフォトクロミックナフト［１，２−ｂ］ピラン。
（１２）紫外光に照射したときに、黄色を呈するフォトクロミックナフト［１，２−ｂ］ピラン。
（１３）紫外光に照射したときに、黄色を呈するフォトクロミックナフト［１，２−ｂ］ピラン。
（１４）紫外光に照射したときに、青色を呈するフォトクロミックナフト［１，２−ｂ］ピラン。
（１５）紫外光に照射したときに、黄色を呈するフォトクロミックナフト［１，２−ｂ］ピラン。
（１６）Ｈｉｔａｃｈｉ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手可能な、４−（メタクリロイルオキシ）−１，２，２，６，６−ペンタメチルピペリジンであると報告されている、メタクリル酸官能性ヒンダードアミン安定化剤。
（１７）Ｃｉｂａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓから入手可能な、ＩＲＧＡＮＯＸ  ２４５抗酸化安定剤。
（１８）Ｃｉｂａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓから入手可能な、ＴＩＮＵＶＩＮ  ６２２ヒンダードアミン光安定剤。
（１９）ジフェニル（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィンオキシド。
（２０）ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキシド。
【０１３０】
（チャージ２）
以下の材料を、撹拌器を備えた適切な容器に添加し、２時間混合した。
【０１３１】
【化１６】
2007504354.tif 000011
（２１）ビスフェノールＡエトキシル化（１ＥＯ／フェニル）ジメタクリレート。
（２２）ビスフェノールＡエトキシル化（５ＥＯ／フェニル）ジメタクリレート。
（２３）トリメチロールプロパントリメタクリレート。
（２４）トリエチレングリコールジメタクリレート。
（２５）本明細書中で、以下に記載されるように調製したジメタクリル酸ポリカーボネート。
（２６）メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン。
（２７）３Ｍから入手可能なフッ化界面活性剤。
【０１３２】
（ジメタクリル酸ポリカーボネート）
この材料を、以下にまとめた成分から調製した。
【０１３３】
【化１７】
2007504354.tif 000012
チャージ１を、全てのガラス反応容器に添加した。成分を空気分散により混合した。チャージが６０℃の温度に達するまで、反応容器内のチャージに熱を適用した。約１時間の期間にわたって、チャージ２を添加した。チャージ２の添加が完了すると、この反応混合物を６時間混合した。得られた溶液を、４０℃、１０ｍｍ水銀にて１時間真空ストリップした。得られたポリマー溶液は、合計溶液重量に基づいて、約９１．７１％の測定された合計固体含量を有した。このポリマーは、ポリスチレンを標準として使用するゲル浸透クロマトグラフィーにより測定すると、約６４７３の重量平均分子量を有し、そして、２４８０の数平均分子量を有した。
【０１３４】
（フォトクロミックコーティング番号４）
以下のチャージを、記載される順序で、撹拌器を備えた適切な容器に添加し、全ての成分が溶解するまで、混合し続けた。
チャージ１
材料                                          重量（ｇ）
ＮＭＰ                                        １５．００
Ｐｈｏｔｏｃｈｒｏｍｉｃ  １                    １．１４
Ｐｈｏｔｏｃｈｒｏｍｉｃ  ２                    ０．３６
Ｐｈｏｔｏｃｈｒｏｍｉｃ  ３                    １．９２
Ｐｈｏｔｏｃｈｒｏｍｉｃ  ４                    ０．９０
Ｐｈｏｔｏｃｈｒｏｍｉｃ  ６                    １．０２
Ｐｈｏｔｏｃｈｒｏｍｉｃ  ７（２８）                ０．１８
Ｐｈｏｔｏｃｈｒｏｍｉｃ  ８（２９）                ０．４８
Ｋｅｙｐｌａｓｔブルー（３０）                      ０．０１
Ｋｅｙｐｌａｓｔマゼンタ（３１）                    ０．０１
Ｉ−２４５                                      ２．１０
ＦＡ−７１１ＭＭ                                ３．９０
チャージ２
材料                                          重量（ｇ）
ＭＰＴＭＳ                                    １０．００
ＴＭＰＴＭＡ                                  １０．００
ＴＥＧＤＭＡ                                  ３０．００
ＢＰＡ２ＥＯＤＭＡ                              ６．００
ＰＣ１１２２ＤＭＡ                            ４４．００
ＦＣ−４３１                                    ０．１０
チャージ３
材料                                          重量（ｇ）
ＢＡＰＯ                                      ０．２０
ＴＰＯ                                        ０．３０
（２８）紫外光に照射したときに、黄色を呈するフォトクロミックナフト［１，２−ｂ］ピラン。
（２９）紫外光に照射したときに、青色を呈するフォトクロミックナフト［１，２−ｂ］ピラン。
（３０）Ｋｅｙｓｔｏｎｅ  Ａｎｉｌｉｎｅ  Ｃｏｒｐ．から入手可能な青色染料。
（３１）Ｋｅｙｓｔｏｎｅ  Ａｎｉｌｉｎｅ  Ｃｏｒｐ．から入手可能な暗赤色染料。
【０１３５】
（フォトクロミックコーティング番号５）
以下の材料を、記載される順序で、撹拌器を備えた適切な容器に添加し、２時間混合した。
材料                                          重量（ｇ）
ＢＰＡ  ２  ＥＯ  ＤＭＡ                      １８．２７
ＢＰＡ  １０  ＥＯ  ＤＭＡ                    ７２．０３
ＴＭＰＴＭＡ                                  １０．１０
ＮＭＰ                                        １５．１５
Ｐｈｏｔｏｃｈｒｏｍｉｃ  １                    ２．６３
Ｐｈｏｔｏｃｈｒｏｍｉｃ  ２                    ０．６８
Ｐｈｏｔｏｃｈｒｏｍｉｃ  ３                    ３．３１
Ｐｈｏｔｏｃｈｒｏｍｉｃ  ４                    ０．４１
Ｉ−２４５                                      ３．０２
Ｔ−６２２                                      ２．０４
ＴＰＯ                                          ０．３０
ＢＡＰＯ                                        ０．２０
ＦＣ−４３１                                    ０．１４。
【０１３６】
上記のフォトクロミックコーティングを、以下の表３に示される時間にわたって、全てのレンズ（実施例４〜１２でコーティングしたレンズは除く）について示された速度で回転しているレンズ上に、サンプルを分散させることによって、これらのレンズに適用した。レンズ４Ａ〜Ｄから１２Ａ〜Ｇを、１つの速度でコーティングし、さらにコーティング溶液を分散させることなく、より速い速度で回転させた。
【０１３７】
【化１８】
2007504354.tif 000013
（Ｄ部）
比較例Ａ、ＢおよびＣ、ならびに実施例１、２および３でコーティングしたＣ部のレンズ（レンズ３Ｅは除く）を、２つの４００ワット／インチヨウ化ガリウム水銀ランプの下を、毎分３フィートで移動するＥＹＥ  Ｕｌｔｒａｖｉｏｌｅｔ  Ｃｏｎｖｅｙｏｒライン中、１００ｐｐｍ未満の酸素を有する大気中で、紫外線照射に曝露することによって硬化させた。この水銀ランプは、一方をコンベヤの上３．５インチに位置決めし、もう一方を、コンベヤの上７．０インチに位置決めした。レンズ３Ｅを、ヨウ化ガリウムドープ処理水銀ランプの代わりに、「Ｖ」型電球を使用することを除いて、同じ速度のＥＹＥ  Ｕｌｔｒａｖｉｏｌｅｔ  Ｃｏｎｖｅｙｏｒライン上で硬化させた。レンズ３Ｃおよび３Ｄをまた、紫外線硬化の後に、１００℃のオーブンに３時間入れた。実施例４〜１２のレンズを、これらのレンズを１００ｒｐｍで２８秒間回転させている間に、レンズの上２インチにある３００ワットのキセノン電球に曝露することによって、窒素でパーチしたチャンバ内で硬化させた。
【０１３８】
（Ｅ部）
コーティングしたレンズの接着を、テープ試験による接着測定のためのＡＳＴＭ  Ｄ−３５３９標準試験方法−方法Ｂを改変した手順を使用して、試験した。この標準的な方法を、サンプルを、沸騰した水に１時間保持した後に乾燥接着について試験したものと同じサンプルの異なる部位の再試験を含め、その後に、湿式接着試験を実施するように改変した。結果を、試験後に残る百分率として報告する。代表的に、サンプルが乾燥接着試験に失敗した場合は、湿式接着試験に供さなかった。使用したテープは、３Ｍの＃６００クリアテープであった。結果を表４に列挙する。
【０１３９】
【化１９−１】
2007504354.tif 000014
【０１４０】
【化１９−２】
2007504354.tif 000015
【０１４１】
【化１９−３】
2007504354.tif 000016
表４の結果は、カップリング剤を少なくとも２つのエポキシ基を有する材料と合せたサンプルが、エポキシ含有材料を含まなかった比較例でコーティングしたレンズと比較して、改善された接着結果を示したことを示す。比較例でコーティングした全てのレンズ（ＣＥ−Ａ−２を除く）は、乾燥接着試験において０％の接着を示し、湿式接着試験には供さなかった。レンズＣＥ−Ａ−２は、乾燥接着試験において１０％の接着を示したが、コーティングが、レンズの端から分離しており、従って、湿式接着試験に供さなかった。
【０１４２】
本発明は、その特定の実施形態の具体的な細部に関して記載されてきた。このような細部は、これらが、添付の特許請求の範囲に含まれる程度の範囲を除いて、本発明の範囲を制限するものとして考慮されることは意図されない。
【国際調査報告】
2007504354.tif 000023
2007504354.tif 000024