(57)【要約】この分野においては、より有益なホスホリパーゼ阻害薬組成とその使用方法、および治療方法が、依然として必要とされている。本発明は、ホスホリパーゼ関連疾患の治療のための方法と製薬組成を提示する。特に、本発明は、被験動物のインスリン関連疾患や体重関連疾患、コレステロール関連疾患を治療する方法を提示する。方法は全般に、消化器官管腔に集中して留まる、非吸収性または排出性ホスホリパーゼA2阻害薬の投与が関与する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ホスホリパーゼ阻害薬から成り、このホスホリパーゼ阻害薬が被験者に投与後に消化器官管腔内に集中的に留まるような組成。
【請求項２】
ホスホリパーゼ阻害薬が消化器官管腔内に集中して留まり、これにより、被験者に投与した場合に、ホスホリパーゼ阻害薬の実質上すべてが消化器官管腔に残るような、請求項1の発明。
【請求項３】
ホスホリパーゼ阻害薬が消化器官管腔内に集中して留まり、これにより、被験者に投与した場合に、ホスホリパーゼ阻害薬の少なくとも約80%が消化器官管腔に残るような、請求項1または2の発明。
【請求項４】
ホスホリパーゼ阻害薬が消化器官管腔内に集中して留まり、これにより、被験者に投与した場合に、ホスホリパーゼ阻害薬の少なくとも約90%が消化器官管腔に残るような、請求項1または2の発明。
【請求項５】
ホスホリパーゼ阻害薬が、オリゴマー部分やポリマー部分、疎水性部分、親水性部分、荷電部分、およびこれらの組合せのうち、少なくとも1つから成る、請求項1〜4の発明。
【請求項６】
ホスホリパーゼ阻害薬が、消化器官粘膜からは吸収されないで、消化器官管腔内に集中して留まる、請求項1〜5のいずれかの発明。
【請求項７】
ホスホリパーゼ阻害薬が、消化器官粘膜細胞から排出された結果として、消化器官管腔内に集中して留まる、請求項1〜5のいずれかの発明。
【請求項８】
ホスホリパーゼ阻害薬が消化器官粘膜細胞にいったん吸収され、消化器官管腔内に排出されて戻されることにより、ホスホリパーゼ阻害薬が消化器官管腔内に集中して留まる、請求項1〜5のいずれかの発明。
【請求項９】
このホスホリパーゼ阻害薬が、識別刺激部分を有する、請求項7または8のいずれかの発明。
【請求項１０】
このホスホリパーゼ阻害薬がさらに、排出強化部分を有する、請求項9の発明。
【請求項１１】
リン脂質基質にホスホリパーゼがアクセスするのを妨げるように改変されたポリマー部分を、ホスホリパーゼ阻害薬が有する、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１２】
このポリマー部分が水溶性である、請求項11の発明。
【請求項１３】
このポリマー部分が不溶性である、請求項11の発明。
【請求項１４】
ホスホリパーゼ阻害薬が、ホスホリパーゼと相互作用をする、請求項11〜13のいずれかの発明。
【請求項１５】
前記ポリマー部分が、ホスホリパーゼのi-面と相互作用をする、請求項11〜13のいずれかの発明。
【請求項１６】
ホスホリパーゼ阻害薬が、陰イオンポリマー部分または親水性ポリマー部分から成り、消化器官管腔内液にあるホスホリパーゼを排泄させる、請求項11〜15のいずれかの発明。
【請求項１７】
ホスホリパーゼ阻害薬が、脂質・水界面と相互作用をする、請求項11〜17のいずれかの発明。
【請求項１８】
ホスホリパーゼ阻害薬が、疎水性ポリマー部分から成り、脂質・水界面と相互作用をする、請求項11〜17のいずれかの発明。
【請求項１９】
ホスホリパーゼ阻害薬が、少なくとも陰イオンモノマー1つと少なくとも疎水性モノマー1つを含むコポリマー部分から成り、このホスホリパーゼ阻害薬がホスホリパーゼおよび脂質・水界面と相互作用をする、請求項11〜13のいずれかの発明。
【請求項２０】
ホスホリパーゼ阻害薬が、ホモポリマーから成る、請求項11〜18のいずれかの発明。
【請求項２１】
ホスホリパーゼ阻害薬が、コポリマーから成る、請求項11〜18のいずれかの発明。
【請求項２２】
ホスホリパーゼ阻害薬が、主にポリマー部分から成る、請求項11〜21のいずれかの発明。
【請求項２３】
ホスホリパーゼ阻害薬から成る組成で、このホスホリパーゼ阻害薬はオリゴマーまたはポリマー部分がホスホリパーゼ阻害機能部分に共有結合しており、このホスホリパーゼ阻害薬はさらに、次のような機能を1つまたは複数有する特長をもつ：  
(a)  消化器官の少なくとも胃、十二指腸、小腸を通過する間、安定であるようなホスホリパーゼ阻害薬。
(b)  消化器官管腔内に存在する、カルシウム依存性の分泌ホスホリパーゼの活性を阻害する、ホスホリパーゼ阻害薬。
(c)  ホスホリパーゼ-A2  IBの活性を阻害するホスホリパーゼ阻害薬。
(d)  ホスホリパーゼA2  の活性を阻害するけれども、消化器官粘膜細胞に結合した他のホスホリパーゼは基本的に阻害しない、ホスホリパーゼ阻害薬。
(e)  消化器官内の液相に不溶性であるホスホリパーゼ阻害薬。
(f)  脂質・水界面に親和するよう改変されたホスホリパーゼ阻害薬。
(g)  陰イオンモノマーが少なくとも1つと、疎水性モノマーが少なくとも1つから成る、オリゴマーまたはポリマー部分。
(h)  オリゴマーまたはポリマー部分がコポリマーであり、このコポリマー部分はランダムコポリマー部分、ブロックコポリマー部分、グラフトコポリマー部分、疎水性コポリマー部分、またはこれらの組合せである。
(i)  さまざまな順序を含めたこれらの組合せ。
【請求項２４】
ホスホリパーゼ阻害薬が、ホスホリパーゼ阻害機能部分にオリゴマー部分またはポリマー部分が共有結合したものから成る、請求項1〜21のいずれかの発明。
【請求項２５】
このオリゴマーまたはポリマー部分が水溶性である、請求項23または24のいずれかの発明。
【請求項２６】
このオリゴマーまたはポリマー部分が不溶性である、請求項23または24のいずれかの発明。
【請求項２７】
このオリゴマーまたはポリマー部分が架橋オリゴマーまたはポリマー部分である、請求項26の発明。
【請求項２８】
このオリゴマーまたはポリマー部分が疎水性モノマー部分から成る、請求項24〜27のいずれかの発明。
【請求項２９】
このオリゴマーまたはポリマー部分が陰イオン性モノマー部分から成る、請求項24〜28のいずれかの発明。
【請求項３０】
このオリゴマーまたはポリマー部分が親水性モノマー部分から成る、請求項23〜29のいずれかの発明。
【請求項３１】
ホスホリパーゼ阻害薬が、次の化学式に示される繰り返し単位のオリゴマーまたはポリマーから成る、請求項23〜30のいずれかの発明。
【化１】
2007536249.tif 000069
ここでnは整数、mは整数、Mはモノマー部分、Lは結合部分、Zはホスホリパーゼ阻害機能部分である。
【請求項３２】
このホスホリパーゼ阻害機能部分Zが、ホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分である、請求項31の発明。
【請求項３３】
このホスホリパーゼ阻害機能部分Zが、ホスホリパーゼ-A2  IB阻害機能部分である、請求項31の発明。
【請求項３４】
Mはそれぞれ独立に選択され、最初のモノマー部分M1  を選び、2番目のモノマー部分は最初のモノマーと異なるM2  を選び、これらを組合せた、請求項31〜33のいずれかの発明。
【請求項３５】
ホスホリパーゼ阻害薬が、次の化学式に示される繰り返し単位のオリゴマーまたはポリマーから成る、請求項23〜34のいずれかの発明。
【化２】
2007536249.tif 000070
ここでmはゼロでない整数、nはゼロでない整数、M1  は最初のモノマー部分、M2  は2番目のモノマー部分  (2番目のモノマー部分は最初のモノマー部分と同じでも異なるものでもよい)、Lは結合部分  (オプション)、Zはホスホリパーゼ阻害機能部分である。
【請求項３６】
M1  とM2  は同じにすることができ、この場合、ホスホリパーゼ阻害薬はホモポリマー繰り返し単位のオリゴマーまたはポリマー部分から成る、請求項35の発明。
【請求項３７】
M1  とM2  は異なるものにすることができ、この場合、ホスホリパーゼ阻害薬はコポリマー繰り返し単位のオリゴマーまたはポリマー部分から成る、請求項35の発明。
【請求項３８】
M1  とM2  は異なるものにすることができ、ホスホリパーゼ阻害薬はランダムコポリマー繰り返し単位のオリゴマーまたはポリマー部分から成る、請求項35の発明。
【請求項３９】
M1  とM2  は異なるものにすることができ、ホスホリパーゼ阻害薬はブロックコポリマー繰り返し単位のオリゴマーまたはポリマー部分から成る、請求項35の発明。
【請求項４０】
nが約500未満の、請求項31〜39のいずれかの発明。
【請求項４１】
nが2以上で約500未満の、請求項31〜39のいずれかの発明。
【請求項４２】
ホスホリパーゼ阻害薬が、第1の繰り返し単位と第2の繰り返し単位を有するオリゴマーまたはポリマー部分から成り、第1の繰り返し単位は次の化学構造を有するような、請求項23〜34のいずれかの発明。
【化３】
2007536249.tif 000071
ここでnは1、mは1以上であり、このホスホリパーゼ阻害薬のオリゴマーまたはポリマー部分は、第1および第2の繰り返し単位から成るランダムコポリマーである。
【請求項４３】
mが4〜50であり、nが2であるような、請求項31〜41のいずれかの発明。
【請求項４４】
mが4以上であり、nが1であるような、請求項31〜42のいずれかの発明。
【請求項４５】
ホスホリパーゼ阻害薬が、次の化学構造の化合物から成る、請求項23〜34のいずれかの発明。
【化４】
2007536249.tif 000072
ここでmはゼロでない整数、Mはモノマー部分、Lは結合部分  (オプション)、Zはホスホリパーゼ阻害機能部分である。
【請求項４６】
ホスホリパーゼ阻害薬から成る組成で、このホスホリパーゼ阻害薬はホスホリパーゼ阻害機能部分にオリゴマー部分またはポリマー部分が共有結合したものであり、このホスホリパーゼ阻害薬は次の化学構造の化合物から成るような組成。
【化５】
2007536249.tif 000073
ここでmはゼロでない整数、Mはモノマー部分、Lはそれぞれ独立に選択される結合部分  (オプション)、Zはそれぞれ独立に選択されるホスホリパーゼ阻害機能部分である。
【請求項４７】
ホスホリパーゼ阻害薬が、次の化学構造の化合物から成る、請求項23〜34のいずれかの発明。
【化６】
2007536249.tif 000074
ここでmはゼロでない整数、Mはモノマー部分、Lはそれぞれ独立に選択される結合部分  (オプション)、Zはそれぞれ独立に選択されるホスホリパーゼ阻害機能部分である。
【請求項４８】
ホスホリパーゼ阻害薬から成る組成で、このホスホリパーゼ阻害薬はホスホリパーゼ阻害機能部分にオリゴマー部分またはポリマー部分が共有結合したものであり、このホスホリパーゼ阻害薬は次の化学構造の化合物から成るような組成。
【化７】
2007536249.tif 000075
ここでmはゼロでない整数、nはゼロでない整数、pはゼロでない整数、Mはそれぞれ独立に選択されるモノマー部分、Bは架橋部分、Lはそれぞれ独立に選択される結合部分  (オプション)、Zはそれぞれ独立に選択されるホスホリパーゼ阻害機能部分である。
【請求項４９】
ホスホリパーゼ阻害薬が、次の化学構造の化合物から成る、請求項23〜34のいずれかの発明。
【化８】
2007536249.tif 000076
ここでmはゼロでない整数、nはゼロでない整数、pはゼロでない整数、Mはそれぞれ独立に選択されるモノマー部分、Bは架橋部分、Lはそれぞれ独立に選択される結合部分  (オプション)、Zはそれぞれ独立に選択されるホスホリパーゼ阻害機能部分である。
【請求項５０】
Mが、少なくとも第1のモノマー部分M1  を含み、オプションとしてさらに、第1のモノマー部分とは異なる第2のモノマー部分M2  との組み合わせから成る、請求項45〜49のいずれかの発明。
【請求項５１】
Mは主に第1のモノマーM1  から成り、この場合、ホスホリパーゼ阻害薬はホモポリマーのオリゴマーまたはポリマー部分から成る、請求項45〜49のいずれかの発明。
【請求項５２】
Mは第1のモノマーM1  と、これとは異なる第2のモノマーM2  から成り、この場合、ホスホリパーゼ阻害薬はコポリマーのオリゴマーまたはポリマー部分から成る、請求項45〜49のいずれかの発明。
【請求項５３】
Mは第1のモノマーM1  と、これとは異なる第2のモノマーM2  から成り、この場合、ホスホリパーゼ阻害薬はランダムコポリマーのオリゴマーまたはポリマー部分から成る、請求項45〜49のいずれかの発明。
【請求項５４】
Mは第1のモノマーM1  と、これとは異なる第2のモノマーM2  から成り、この場合、ホスホリパーゼ阻害薬はブロックコポリマー部分から成る、請求項45〜49のいずれかの発明。
【請求項５５】
Mが、疎水性モノマー部分から成る、請求項45〜54のいずれかの発明。
【請求項５６】
Mが、陰イオン性モノマー部分から成る、請求項45〜55のいずれかの発明。
【請求項５７】
Mは、主に疎水性の第1モノマーM1  から成る第1ブロックと、親水性の第2モノマーM2  から成る第2ブロックから成り、この第2ブロックはホスホリパーゼ阻害機能部分に隣接しているような、請求項54の発明。
【請求項５８】
mが4〜50であるような、請求項45〜57のいずれかの発明。
【請求項５９】
ホスホリパーゼ阻害薬が、次の化学構造の化合物から成る、請求項23〜34のいずれかの発明。
【化９】
2007536249.tif 000077
ここでmはゼロでない整数、nはゼロでない整数、pはゼロでない整数、M1  は最初のモノマー部分、M2  は2番目のモノマー部分  (2番目のモノマー部分は最初のモノマー部分と同じでも異なるものでもよい)、Bは架橋部分、Lはそれぞれ独立に選択される結合部分  (オプション)、Zはそれぞれ独立に選択されるホスホリパーゼ阻害機能部分である。
【請求項６０】
M1  とM2  が同じである、請求項59の発明。
【請求項６１】
M1  とM2  が異なる、請求項59の発明。
【請求項６２】
M1  とM2  がそれぞれ疎水性モノマー部分から成る、請求項59〜61のいずれかの発明。
【請求項６３】
mとnがそれぞれ独立に選択される4〜約500の整数であるような、請求項59〜62のいずれかの発明。
【請求項６４】
mとnがそれぞれ独立に選択される4〜約100の整数であるような、請求項59〜62のいずれかの発明。
【請求項６５】
mとnがそれぞれ独立に選択される4〜約50の整数であるような、請求項59〜62のいずれかの発明。
【請求項６６】
モノマー部分Mが、脂肪族部分、脂環式部分、芳香族部分のうち少なくともいずれか1つである、請求項11〜65のいずれかの発明。
【請求項６７】
前記ポリマー部分が、カルボキシメチルセルロースやキトサン、スルホエチルセルロースポリマー部分の中の少なくともいずれか1つである、請求項11〜65のいずれかの発明。
【請求項６８】
前記モノマー部分Mが、アクリル部分、メタクリル部分、ビニル部分、アリル部分、スチレン部分の中の少なくともいずれか1つから成る、請求項11〜65のいずれかの発明。
【請求項６９】
前記ポリマー部分が、グラフトポリマー、高分岐ポリマー、星型ポリマーのうちいずれかのポリマーから成る、請求項11〜65のいずれかの発明。
【請求項７０】
ホスホリパーゼ阻害機能部分がホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分であり、このホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分が小分子であるような、請求項1〜21、23〜69のいずれかの発明。
【請求項７１】
ホスホリパーゼ阻害機能部分がホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分であり、このホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分が、アラキドン酸類似体、アラキドニルトリフルオロメチルケトン、メチルアラキドニルフルオロホスホネート、パルミトイルトリフルオロメチルケトン、ベンゼンスルホンアミド誘導体、ブロモエノールラクトン、p-ブロモフェニルブロミド、ブロモフェナシルブロミド、トリフルオロメチルケトン、シアロ糖脂質、プロテオグリカンのうち少なくともいずれか1つから成る、請求項1〜21、23〜69のいずれかの発明。
【請求項７２】
ホスホリパーゼ阻害機能部分がホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分であり、このホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分がリン脂質類似体または遷移状態類似体であるような、請求項1〜21、23〜69のいずれかの発明。
【請求項７３】
このリン脂質類似体または遷移状態類似体が、リン脂質類似体または遷移状態類似体の疎水性基によってオリゴマーまたはポリマー部分に結合している、請求項72の発明。
【請求項７４】
このリン脂質類似体または遷移状態類似体が、次の基のうち少なくともいずれか1つの構造を有する、請求項72の発明。
【化１０】
2007536249.tif 000078
ここでRはアルキル基またはO-アルキル基、R1  はアルキル基またはC(=O)  アルキル基、R2  はアルキル基、R3  は  -(CH2)n-NH3+、(CH2)n-OH、-(CH2)n-N(R’)3+  のいずれか (nは2〜4で、R’  は水素またはアルキル基)、R4  はオレイル基、エライドイル基、ペトロセライドイル基、ガンマ-リネオイル基、アラキドニル基のいずれかである。
【請求項７５】
このリン脂質類似体または遷移状態類似体が、次のうち少なくともいずれかの構造を有する、請求項72の発明。
【化１１】
2007536249.tif 000079
【請求項７６】
ホスホリパーゼ阻害機能部分がホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分であり、このホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分Zが次の構造のうち少なくともいずれか1つであるような、請求項1〜21、23〜69のいずれかの発明。
【化１２】
2007536249.tif 000080
【請求項７７】
ホスホリパーゼ阻害機能部分がホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分であり、このホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分が次の化合物のうち少なくともいずれか1つであるような、請求項1〜21、23〜69のいずれかの発明。
【化１３】
2007536249.tif 000081
【請求項７８】
ホスホリパーゼ阻害機能部分がホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分であり、このホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分が、五員環と六員環の融合体を有する置換有機化合物から成る、請求項1〜21、23〜69のいずれかの発明。
【請求項７９】
ホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分が、1つまたは複数のヘテロ原子を含む五員環と六員環を融合したもので、このヘテロ原子は、この五員環または六員環の環構造内、または五員環と六員環それぞれの環構造内にある、請求項78の発明。
【請求項８０】
ホスホリパーゼ阻害機能部分がホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分であり、このホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分がインドール部分から成るような、請求項1〜21、23〜69のいずれかの発明。
【請求項８１】
ホスホリパーゼ阻害機能部分がホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分であり、このホスホリパーゼ-A2  阻害機能部分が次の化学構造で表わされる化合物またはその塩から成るような、請求項1〜21、23〜69のいずれかの発明。
【化１４】
2007536249.tif 000082
ここでこの、五員環と六員環が融合したコア構造は飽和でも不飽和でもよく、R1  〜R7  は次の群から独立して選択することができる：  水素、酸素、イオウ、リン、アミン基、ハロゲン基、水酸基  (-OH)、チオール基  (-SH)、カルボニル基、酸基、アルキル基、アルケニル基、炭素環基、複素環基、アシルアミノ基、オキシミル基、ヒドラジル基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。
【請求項８２】
R1  〜R7  のうち独立して選択される2つの隣り合う置換基間に別の環をもつことができ、この追加環は五員環、六員環、七員環のいずれかを独立に選び、また炭素環、複素環、あるいはこの組合せにすることができる、請求項81の発明。
【請求項８３】
ホスホリパーゼA2  IB阻害薬が、次の化学式に示すインドール化合物、またはその塩から成る、請求項1〜21、23〜69のいずれかの発明。
【化１５】
2007536249.tif 000083
ここで、それぞれの化学式について、R1  〜R7  は次の基の中から独立に選択される：  水素、酸素、イオウ、リン、アミン基、ハロゲン基、水酸基  (-OH)、チオール基  (-SH)、カルボニル基、酸基、アルキル基、アルケニル基、炭素環基、複素環基、アシルアミノ基、オキシミル基、ヒドラジル基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。
【請求項８４】
それぞれの化学式について、R1  〜R7  のうち独立して選択される2つの隣り合う置換基間に別の環をもつことができ、この追加環は五員環、六員環、七員環のいずれかを独立に選び、また炭素環、複素環、あるいはこの組合せにすることができる、請求項83の発明。
【請求項８５】
阻害薬が、次の化学式のいずれかのインドール化合物から成る、請求項84の発明。
【化１６】
2007536249.tif 000084
【請求項８６】
次の条件を満たす、請求項81〜85のいずれかの発明。
R1  は水素、酸素、イオウ、アミン基、ハロゲン基、水酸基  (-OH)、チオール基  (-SH)、カルボニル基、酸基、アルキル基、アルケニル基、炭素環基、複素環基、置換された置換基の中から選択される。
R2  は水素、酸素、ハロゲン基、カルボニル基、アルキル基、アルケニル基、炭素環基、置換された置換基の中から選択される。
R3  は水素、酸素、イオウ、アミン基、水酸基  (-OH)、チオール基  (-SH)、カルボニル基、酸基、アルキル基、複素環基、アシルアミノ基、オキシミル基、ヒドラジル基、置換された置換基の中から選択される。
R4  とR5はそれぞれ独立に、水素、酸素、イオウ、リン、アミン基、水酸基  (-OH)、チオール基  (-SH)、カルボニル基、酸基、アルキル基、アルケニル基、複素環基、アシルアミノ基、オキシミル基、ヒドラジル基、置換された置換基の中から選択される。
R6  は水素、酸素、アミン基、ハロゲン基、水酸基  (-OH)、酸基、アルキル基、炭素環基、アシルアミノ基、置換された置換基の中から選択される。
R7  は水素、ハロゲン基、チオール基  (-SH)、カルボニル基、酸基、アルキル基、アルケニル基、炭素環基、置換された置換基の中から選択される。
【請求項８７】
R1  がアルキル基、炭素環基、置換された置換基のいずれかである、請求項81〜86のいずれかの発明。
【請求項８８】
R2  がハロゲン基、アルキル基、置換された置換基のいずれかである、請求項81〜87のいずれかの発明。
【請求項８９】
R3  がカルボニル基、アシルアミノ基、オキシミル基、ヒドラジル基、置換された置換基のいずれかである、請求項81〜88のいずれかの発明。
【請求項９０】
R4  とR5  がそれぞれ独立に、酸素、水酸基  (-OH)、酸基、アルキル基、置換された置換基のいずれかである、請求項81〜89のいずれかの発明。
【請求項９１】
R6  がアミン基、酸基、アルキル基、置換された置換基のいずれかである、請求項81〜90のいずれかの発明。
【請求項９２】
R7  が炭素環基、置換された置換基のいずれかである、請求項81〜91のいずれかの発明。
【請求項９３】
ホスホリパーゼ阻害薬がホスホリパーゼ-A2  阻害薬であり、このホスホリパーゼ-A2  阻害薬が次の化学構造の化合物またはその塩であるような、請求項1〜21、23〜69のいずれかの発明。
【化１７】
2007536249.tif 000085
【請求項９４】
ホスホリパーゼ阻害薬が極性部分を含む、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項９５】
ホスホリパーゼ阻害薬が荷電部分を含む、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項９６】
ホスホリパーゼ阻害薬が陰イオン性部分を含む、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項９７】
この陰イオン部分が、カルボキシル基、スルホン基、硫酸基、スルファミン基、ホスホラミデート基、リン酸基、ホスホネート基、ホスフィネート基、グルコネート基のうち少なくとも1つである、請求項96の発明。
【請求項９８】
ホスホリパーゼ阻害薬の浸透係数が約  -5より低い、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項９９】
ホスホリパーゼ阻害薬が水溶性で、消化器官管腔内のホスホリパーゼを体外除去する方法によって消化器官管腔内のホスホリパーゼを阻害する、請求項1〜12、14〜25、27〜98のいずれかの発明。
【請求項１００】
ホスホリパーゼ阻害薬が不溶性で、消化器官管腔内のホスホリパーゼを体外除去する方法によって消化器官管腔内のホスホリパーゼを阻害する、請求項1〜11、13〜24、26〜98のいずれかの発明。
【請求項１０１】
ホスホリパーゼ阻害薬が疎水性部分から成り、消化器官管腔内のホスホリパーゼ基質を含むミセルや液胞と親和する方法によって消化器官管腔内のホスホリパーゼを阻害する、請求項1〜6、11〜100のいずれかの発明。
【請求項１０２】
ホスホリパーゼ阻害薬がミセル表面または液胞表面に親和し、ホスホリパーゼがホスホリパーゼ基質にアクセスするのを妨げる、請求項101の発明。
【請求項１０３】
ホスホリパーゼ阻害薬がミセルまたは液胞に親和し、ホスホリパーゼ阻害機能部分をこのミセルまたは液胞の表面に適用する、請求項101の発明。
【請求項１０４】
ホスホリパーゼ阻害薬が、リン脂質基質にホスホリパーゼがアクセスするのを妨げる、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１０５】
この阻害薬が、脂質・水界面と相互作用をする、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１０６】
この阻害薬が、ホスホリパーゼのi-面と相互作用をするポリマー部分を有する、請求項101〜105のいずれかの発明。
【請求項１０７】
この阻害薬が、ポリマー部分とホスホリパーゼ阻害機能部分から成る、請求項101〜106のいずれかの発明。
【請求項１０８】
前記ポリマー部分が樹枝状である、請求項11〜107のいずれかの発明。
【請求項１０９】
ホスホリパーゼ阻害薬から成る組成で、このホスホリパーゼ阻害薬はホスホリパーゼ阻害機能部分にオリゴマーまたはポリマー部分が共有結合したものであり、このオリゴマーまたはポリマー部分は次の化学構造の繰り返し単位から成る。
【化１８】
2007536249.tif 000086
ここでZはホスホリパーゼ阻害機能部分、Lは結合部分、Fは多数のSXp  部が集まる共有結合の中心点、Sはスペーサー部分、Xは陰イオン部分、pは1、2、3、4のいずれか、qは2、3、4、5、6、7、8のいずれかである。
【請求項１１０】
前記阻害薬がさらに、次の化学構造の繰り返し単位から成るオリゴマーまたはポリマーから成る、請求項11〜108のいずれかの発明。
【化１９】
2007536249.tif 000087
ここでZはホスホリパーゼ阻害機能部分、Lは結合部分、Fは多数のSXp  部が集まる共有結合の中心点、Sはスペーサー部分、Xは陰イオン部分、pは1、2、3、4のいずれか、qは2、3、4、5、6、7、8のいずれかである。
【請求項１１１】
前記ホスホリパーゼ阻害機能部分Zが、ホスホリパーゼA2  阻害機能部分である、請求項109または110の発明。
【請求項１１２】
前記陰イオン部分Xが、カルボキシル基、スルホン基、硫酸基、スルファミン基、ホスホラミデート基、リン酸基、ホスホネート基、ホスフィネート基、グルコネート基のうち少なくとも1つの酸基である、請求項109または110の発明。
【請求項１１３】
前記陰イオン性部分が、ホスホリパーゼA2  のi-面の陽イオン環に結合するように配置されている、請求項109または110の発明。
【請求項１１４】
前記スペーサー部分が、ホスホリパーゼA2  のi-面の疎水性クラウンに結合するように配置されている、請求項109または110の発明。
【請求項１１５】
前記阻害薬が、ホスホリパーゼ-A2  を可逆的に阻害する、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１１６】
前記阻害薬が、非競合的阻害および競合不可阻害のうち少なくともいずれか1つのメカニズムによって、ホスホリパーゼ-A2  を可逆的に阻害する、請求項115の発明。
【請求項１１７】
前記阻害薬が、競合不可阻害によって、ホスホリパーゼ-A2  を可逆的に阻害する、請求項115の発明。
【請求項１１８】
前記阻害薬がホスホリパーゼ-A2  に結合してアロステリックな変化を起こす、請求項115の発明。
【請求項１１９】
前記阻害薬が、ホスホリパーゼ-A2  を不可逆的に阻害する、請求項1〜118のいずれかの発明。
【請求項１２０】
前記阻害薬が、分泌ホスホリパーゼ-A2  の消化器官粘膜からの再吸収を減少させる、請求項119の発明。
【請求項１２１】
ホスホリパーゼ阻害薬が、消化器官管腔内にあるカルシウム依存性分泌ホスホリパーゼの活性を阻害する、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１２２】
ホスホリパーゼ阻害薬が、消化器官管腔内にあるホスホリパーゼ-A2を阻害する、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１２３】
ホスホリパーゼ阻害薬が、消化器官管腔内にあるカルシウム依存性分泌ホスホリパーゼ-A2  の活性を阻害する、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１２４】
ホスホリパーゼ阻害薬が、消化器官管腔内にあるホスホリパーゼ-A2  IBの活性を阻害する、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１２５】
ホスホリパーゼ阻害薬が、ホスホリパーゼA2とホスホリパーゼBを阻害する、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１２６】
ホスホリパーゼ阻害薬が、リパーゼを基本的に阻害しない、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１２７】
ホスホリパーゼ阻害薬が、ホスホリパーゼBを基本的に阻害しない、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１２８】
ホスホリパーゼ阻害薬が、ホスホリパーゼA2  の活性を阻害するけれども、リン脂質の代謝活性を有する他の消化器官ホスホリパーゼは基本的に阻害しない、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１２９】
ホスホリパーゼ阻害薬が、ホスホリパーゼA2  の活性を阻害するけれども、ホスファチジルコリンまたはホスファチジルエタノールアミンの代謝活性を有する他の消化器官ホスホリパーゼは基本的に阻害しない、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１３０】
ホスホリパーゼ阻害薬が、ホスホリパーゼA2  の活性を阻害するけれども、消化器官粘膜細胞に結合した他のホスホリパーゼは基本的に阻害しない、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１３１】
ホスホリパーゼ阻害薬が、ホスホリパーゼ-A2  IBを阻害する、請求項125〜130のいずれかの発明。
【請求項１３２】
前記阻害薬が、前記阻害薬の投与を受ける被験者のインスリン関連疾患の治療において、予防的効果と治療的効果が得られる、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１３３】
前記阻害薬が、前記阻害薬の投与を受ける被験者の体重関連疾患の治療において、予防的効果と治療的効果が得られる、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１３４】
前記阻害薬が、前記阻害薬の投与を受ける被験者のコレステロール関連疾患の治療において、予防的効果と治療的効果が得られる、前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１３５】
治療を必要としている被験者に対し、請求項1〜134のいずれかの組成の効果的な量を投与することによって、ホスホリパーゼを阻害する、組成の使用方法。
【請求項１３６】
ホスホリパーゼ阻害薬を被験者に投与する効果的な量と、投与後に被験者の消化器官管腔内に阻害薬を集中的に留まらせる、疾患の治療方法。
【請求項１３７】
ホスホリパーゼ阻害薬が消化器官管腔内に集中して留まり、これにより、被験者に投与した場合に、ホスホリパーゼ阻害薬の少なくとも約80%が消化器官管腔に残るような、請求項135または136の発明。
【請求項１３８】
ホスホリパーゼ阻害薬が消化器官管腔内に集中して留まり、これにより、被験者に投与した場合に、ホスホリパーゼ阻害薬の少なくとも約90%が消化器官管腔に残るような、請求項135または136の発明。
【請求項１３９】
ホスホリパーゼ阻害薬が、オリゴマー部分やポリマー部分、疎水性部分、親水性部分、荷電部分、およびこれらの組合せのうち、少なくとも1つから成る、請求項135〜138のいずれかの発明。
【請求項１４０】
この阻害薬が、消化器官粘膜からは吸収されないで、消化器官管腔内に集中して留まる、請求項135〜139のいずれかの方法。
【請求項１４１】
前記阻害薬が、消化器官粘膜細胞から排出された結果として、消化器官管腔内に集中して留まる、請求項135〜139の方法。
【請求項１４２】
ホスホリパーゼ阻害薬が消化器官粘膜細胞にいったん吸収され、消化器官管腔内に排出されて戻されることにより、ホスホリパーゼ阻害薬が消化器官管腔内に集中して留まる、請求項135〜139のいずれかの発明。
【請求項１４３】
ホスホリパーゼ-A2  阻害薬を被験者に投与する効果的な量と、投与後に被験者の消化器官管腔内にホスホリパーゼ-A2  阻害薬を集中的に留まらせることから成る、疾患の治療方法。
【請求項１４４】
ホスホリパーゼ-A2  阻害薬を効果的な量、被験者に投与することを含む、被験者における脂肪、グルコース、コレステロールの代謝を改変する方法。このホスホリパーゼ-A2  阻害薬は、消化器官管腔内に存在する、分泌されたカルシウム依存性ホスホリパーゼ-A2  の活性を阻害する。またこのホスホリパーゼ阻害薬は、被験者に投与後、消化器官管腔内に集中的に留まる。
【請求項１４５】
薬剤として使用するホスホリパーゼ-A2  阻害薬から成る製剤。このホスホリパーゼ-A2  阻害薬は、被験者に製剤を投与後に、消化器官管腔内に集中的に留まる。
【請求項１４６】
薬剤として使用するための製剤製造に、ホスホリパーゼ-A2  阻害薬を使用する方法。このホスホリパーゼ-A2  阻害薬は、被験者に製剤を投与後に、消化器官管腔内に集中的に留まる。
【請求項１４７】
食べられる食品とホスホリパーゼ-A2  阻害薬から成り、このホスホリパーゼ-A2  阻害薬が被験者の摂取後に消化器官管腔内に集中的に留まるような食品組成。
【請求項１４８】
ホスホリパーゼ阻害薬が消化器官管腔内に集中して留まり、これにより、被験者に投与した場合に、ホスホリパーゼ阻害薬の実質上すべてが消化器官管腔に残るような、請求項143〜147のいずれかの発明。
【請求項１４９】
ホスホリパーゼ阻害薬が消化器官管腔内に集中して留まり、これにより、被験者に投与した場合に、ホスホリパーゼ阻害薬の少なくとも約80%が消化器官管腔に残るような、請求項143〜147の発明。
【請求項１５０】
ホスホリパーゼ阻害薬が消化器官管腔内に集中して留まり、これにより、被験者に投与した場合に、ホスホリパーゼ阻害薬の少なくとも約90%が消化器官管腔に残るような、請求項143〜147の発明。
【請求項１５１】
ホスホリパーゼ-A2  阻害薬が、消化器官粘膜からは吸収されないで、消化器官管腔内に集中して留まる、請求項143〜150のいずれかの発明。
【請求項１５２】
ホスホリパーゼ-A2  阻害薬が消化器官粘膜細胞にいったん吸収され、消化器官管腔内に排出されて戻されることにより、ホスホリパーゼ-A2  阻害薬が消化器官管腔内に集中して留まる、請求項143〜150のいずれかの発明。
【請求項１５３】
ホスホリパーゼ-A2  阻害薬が、請求項1〜134のいずれかによって定義される発明の組成である、請求項143〜152のいずれかの発明。
【請求項１５４】
ホスホリパーゼ-A2  阻害薬が、消化器官管腔内にあるカルシウム依存性分泌ホスホリパーゼ-A2  の活性を阻害する、請求項143〜153のいずれかの発明。
【請求項１５５】
ホスホリパーゼ阻害薬が、消化器官管腔内にあるホスホリパーゼ-A2  IBの活性を阻害する、請求項143〜153のいずれかの発明。
【請求項１５６】
ホスホリパーゼ-A2  阻害薬が、消化器官管腔内にあるカルシウム依存性分泌ホスホリパーゼ-A2  IBの活性を阻害する、請求項143〜153のいずれかの発明。
【請求項１５７】
ホスホリパーゼ阻害薬が、ホスホリパーゼ-A2  とホスホリパーゼBを阻害する、請求項143〜156のいずれかの発明。
【請求項１５８】
ホスホリパーゼ-A2  阻害薬が、リパーゼを基本的に阻害しない、請求項143〜157の前述の請求項のいずれかの発明。
【請求項１５９】
ホスホリパーゼA2  阻害薬が、ホスホリパーゼBを基本的に阻害しない、請求項143〜158のいずれかの発明。
【請求項１６０】
ホスホリパーゼ阻害薬が、ホスホリパーゼA2  の活性を阻害するけれども、リン脂質の代謝活性を有する他の消化器官ホスホリパーゼは基本的に阻害しない、請求項143〜159のいずれかの発明。
【請求項１６１】
ホスホリパーゼ阻害薬が、ホスホリパーゼA2  の活性を阻害するけれども、ホスファチジルコリンやホスファチジルエタノールアミンの代謝活性を有する他の消化器官ホスホリパーゼは基本的に阻害しない、請求項143〜159のいずれかの発明。
【請求項１６２】
ホスホリパーゼ阻害薬が、ホスホリパーゼA2  の活性を阻害するけれども、消化器官粘膜細胞に結合した他のホスホリパーゼは基本的に阻害しない、請求項143〜158のいずれかの発明。
【請求項１６３】
薬剤が疾患治療に効果がある場合の、請求項145、146およびそれらに依存する請求項のいずれかの発明。
【請求項１６４】
疾患が、体重関連疾患、インスリン関連疾患、コレステロール関連疾患、またはこれらの組合せのうちいずれかである場合、請求項136〜143またはそれらに依存する請求項、または請求項163のいずれかの発明。
【請求項１６５】
疾患が、肥満、糖尿病、高コレステロール血症、またはこれらの組合せのうちいずれかである場合、請求項136〜143またはそれらに依存する請求項、または請求項163のいずれかの発明。
【請求項１６６】
治療が予防的である場合の、請求項136〜143またはそれらに依存する請求項、または請求項163のいずれかの発明。
【請求項１６７】
治療が臨床治療的である場合の、請求項136〜143またはそれらに依存する請求項、または請求項163のいずれかの発明。
【請求項１６８】
ホスホリパーゼA2  阻害薬が十二指腸に到達できるような方法によってホスホリパーゼA2  阻害薬が投与される、請求項135〜146または請求項148〜167のいずれかの発明。
【請求項１６９】
ホスホリパーゼA2  阻害薬が経口投与される場合の、請求項135〜146または請求項148〜167のいずれかの発明。
【請求項１７０】
製剤が、効果的な用量のホスホリパーゼA2  阻害薬から成る場合の、請求項145、146またはそれらに依存する請求項のいずれかの発明。
【請求項１７１】
食品組成が、効果的な用量のホスホリパーゼA2  阻害薬から成る場合の、請求項147またはそれに依存する請求項のいずれかの発明。
【請求項１７２】
ホスホリパーゼA2  阻害薬の効果的な用量が、ホスホリパーゼA2  活性の少なくとも約30%を阻害するのに足る、請求項135〜144または請求項148〜171のいずれかの発明。
【請求項１７３】
ホスホリパーゼA2  阻害薬の効果的な用量が、ホスホリパーゼA2  活性の少なくとも約40%を阻害するのに足る、請求項135〜144または請求項148〜171のいずれかの発明。
【請求項１７４】
ホスホリパーゼA2  阻害薬の効果的な用量が、ホスホリパーゼA2  活性の少なくとも約50%を阻害するのに足る、請求項135〜144または請求項148〜171のいずれかの発明。
【請求項１７５】
ホスホリパーゼA2  阻害薬の効果的な用量が、ホスホリパーゼA2  活性の少なくとも約70%を阻害するのに足る、請求項135〜144または請求項148〜171のいずれかの発明。
【請求項１７６】
ホスホリパーゼA2  阻害薬の効果的な用量が、ホスホリパーゼA2  活性の約30%〜約100%を阻害するのに足る、請求項135〜144または請求項148〜171のいずれかの発明。
【請求項１７７】
被験動物が哺乳動物である、請求項132〜146または請求項148〜176のいずれかの発明。
【請求項１７８】
被験動物が哺乳動物で、マウス、ラット、ウサギ、モルモット、ハムスター、ネコ、イヌ、ブタ、家禽類、ウシ、ウマのいずれかである、請求項177の発明。
【請求項１７９】
被験動物が人間である、請求項177の発明。
【請求項１８０】
食品組成が、合計カロリー内容の少なくとも約25％が脂肪による合計カロリー内容を有する食品成分から成る、請求項147またはそれに依存する請求項のいずれかの発明。
【請求項１８１】
食品組成が、合計カロリー内容の少なくとも約25％が炭水化物による合計カロリー内容を有する食品成分から成る、請求項147またはそれに依存する請求項のいずれかの発明。
【請求項１８２】
食品組成が、合計カロリー内容の少なくとも約25％が糖類による合計カロリー内容を有する食品成分から成る、請求項147またはそれに依存する請求項のいずれかの発明。
【請求項１８３】
食品組成がさらに、少なくとも約0.1％  (wt/wt、脂肪に対する割合)  のコレステロールを含む場合の、請求項147またはそれに依存する請求項のいずれかの発明。
【請求項１８４】
食品が、少なくとも1種のビタミンを含むビタミンサプリメントである場合の、請求項147またはそれに依存する請求項のいずれかの発明。
【請求項１８５】
ホスホリパーゼA2  阻害薬が、投与後または飲食後に、顕著な脂肪便を引き起こさない、請求項135〜184のいずれかの発明。
【請求項１８６】
ホスホリパーゼ阻害薬が、ビグアニド、チアゾリジンジオン、スタチン、フィブレート、エゼチミブ、サポニン、およびこれらの組合せのうち少なくとも1つと一緒に投与できる、請求項135〜185のいずれかの発明。
【請求項１８７】
ホスホリパーゼ阻害薬が、α-グルコシダーゼ阻害薬、胆汁酸結合剤、コレステロール輸送阻害薬、リパーゼ阻害薬、食欲抑制剤、およびこれらの組合せのうち少なくとも1つと一緒に投与できる、請求項135〜186のいずれかの発明。
【請求項１８８】
ホスホリパーゼ阻害薬が、これとかなり類似した治療効果を有する、ZetiaやOrlistatなど他の化合物または薬剤と一緒に投与できる、請求項135〜186のいずれかの発明。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連申請）
この特許申請は、共同所有・共同申請の米国特許申請Serial  No.  10/838,879(“Phospholipase  Inhibitors  Localized  in  the  Gastrointestinal  Lumen”、May  3,  2004年5月3日、Hui  et  al.  により申請)に優先し、参照により全体がここに組み込まれる。  
【背景技術】
【０００２】
（発明の背景）
ホスホリパーゼは、膜の流動性・安定性の調節、リン脂質の消化・代謝、および炎症経路や血行調整その他の細胞プロセスに関連する細胞内メッセンジャーの生成など、さまざまな生化学的プロセスに重要な役割を果たす酵素群である。ホスホリパーゼは、選択的リン酸化、pH、細胞内カルシウム濃度などの、さまざまなメカニズムによって自己調節が行われている。ホスホリパーゼの活性を調整することによって、関連する生化学プロセスを調節するようにすることができ、この目的でこれまでに数多くのホスホリパーゼ阻害薬が開発されている。
【０００３】
特定のホスホリパーゼ活性は、消化器官管腔内で起こっている。例えば、ホスホリパーゼA2は消化器官管腔内で食物リン脂質の消化に作用し、ホスホリパーゼBは遠位小腸の頂端部粘膜において作用する。これら酵素の活性は、糖尿病や体重増加、コレステロール関連疾患など、ホスホリパーゼに関連したさまざまな疾患に影響する。
【０００４】
米国で糖尿病を患う人は1820万人にのぼり、人口の6%以上を占めている。糖尿病とは、インスリンの生成または適切な利用ができなくなっている疾患である。2型糖尿病  (別名・非インスリン依存性糖尿病、NIDDM)  は糖尿病と診断された患者の80〜90%を占め、インスリン抵抗性により起こる。2型糖尿病におけるインスリン抵抗性とは、血漿中のインスリン濃度が正常〜高値であるにもかかわらず、血中グルコース濃度を好ましい範囲に保つことができない状態である。
【０００５】
肥満は、2型糖尿病の主要因のひとつであり、冠状血管心疾患、骨関節症、呼吸障害、一部の癌など、さまざまな疾患の要因にもなっている。体重増加を抑制しようとするさまざまな試みにもかかわらず、米国をはじめとする先進諸国では、肥満が常に、深刻な健康問題のひとつである。実際、米国の成人の60%以上が体重超過であると見なされ、医学的に肥満とされる人は約22%にのぼる。
【０００６】
食べ物も、非HDLコレステロールなどの血漿中のコレステロール値を上げる要因となる。非HDLコレステロールは、アテローム発生およびその続発症、すなわち動脈硬化や心筋梗塞、虚血性脳卒中、その他の心臓病などに関係しており、これらを合わせると、先進諸国において予防可能な疾患の中で筆頭に挙げられる。実際米国では1200万人が冠状動脈疾患を有しており、高コレステロールで治療が必要な人は約3600万人にのぼると見積られている。
【０００７】
糖尿病や肥満、コレステロール関連疾患の罹患率が非常に高いにもかかわらず、これら疾患の治療には、副作用を減らすなどのアプローチが依然として必要とされている。本発明は、インスリン関連疾患  (糖尿病など)、体重関連疾患  (肥満など)、コレステロール関連疾患など、ホスホリパーゼに関連した疾患を治療するホスホリパーゼ阻害薬から成る、方法、組成、キットを提示する。  
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
したがってこの分野においては、より有益なホスホリパーゼ阻害薬組成とその使用方法および治療方法が、依然として必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（発明の概要）
本発明の最初の面は、ホスホリパーゼ阻害薬から成る組成に関するものである。このホスホリパーゼ阻害薬は、被験者に投与した後に、消化器官管腔内に集中して留まるように改変される。本発明のこの面における第1の一般的アプローチ内に含まれるいくつかの実施例において、この阻害薬は消化器官粘膜からは吸収されない。本発明のこの面における第2の一般的アプローチ内に含まれる実施例において、この阻害薬は、消化器官粘膜細胞から排出された結果として、消化器官管腔内に集中して留まる。
【００１０】
本発明の実施例全般において、上記の第1の一般的アプローチと第2の一般的アプローチに関連した実施例も含め、阻害薬には管腔集中機能を持たせることができる。例えば、ホスホリパーゼ阻害薬には、阻害薬に管腔集中機能をもたらすような化学的・物理的性質、例えば低浸透性  (例えば、生物膜を通過する浸透性が低い)  などを持たせることができる。このような実施例において好ましくは、ホスホリパーゼ阻害薬の約80%が消化管内に留まるような、追加または代替の、化学的または物理的性質を有し、さらに好ましくは、(それぞれ、被験者に阻害薬を投与後)  ホスホリパーゼ阻害薬の少なくとも約90%が消化管内に留まるような化学的または物理的性質を有する。このような化学的・物理的性質は、例えば、オリゴマー部分やポリマー部分、疎水性部分、親水性部分、荷電部分、およびこれらの組合せのうち、少なくとも1つを有する阻害薬によって実現できる。これら実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００１１】
本発明の実施例全般において、第1の一般的アプローチと第2の一般的アプローチに関連した実施例も含め、阻害薬には酵素阻害機能を持たせることができる。例えば、ホスホリパーゼ阻害薬は、リン脂質基質にホスホリパーゼが接触するのを妨げることができる。オリゴマー部分またはポリマー部分が、例えば、ホスホリパーゼと相互作用したり、リン脂質基質と相互作用したり、あるいはホスホリパーゼとリン脂質の両方に相互作用したりすることによって、リン脂質にホスホリパーゼが接触するのを妨げることができる。いくつかの実施例において阻害薬は、消化器官内の液体  (水相など)  にあるホスホリパーゼを除去するのに有効である。いくつかの実施例において阻害薬は、例えばリン脂質を含む脂質集合体  (例えばリン脂質を含むミセルや液胞など)  の脂質・水界面と相互作用するようにすることができる。いくつかの実施例において阻害薬は、例えばホスホリパーゼの特定の部位と相互作用することができる。この特定部位とは好ましくは、ホスホリパーゼA2  などのホスホリパーゼの触媒部位保持面  (例えばi-面など)  である。いくつかの実施例において阻害薬は、(例えばホスホリパーゼの特定部位、例えば触媒部位と)  可逆的または不可逆的に相互作用することができる。これら実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００１２】
本発明の実施例全般において、例えば第1の一般的アプローチと第2の一般的アプローチに関する実施例も含めて、ホスホリパーゼ阻害薬は、置換有機小分子、オリゴマー、ポリマー、これらの部分、またはこれらの組合せから成る、または主成分とするものにすることができる。いくつかの実施例においてホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼ阻害機能部分が、非吸収性または吸収不能部分、好ましくは非吸収性または吸収不能のオリゴマー部分またはポリマー部分に結合している  (共有結合、直接的結合、または結合部分を介した間接的結合など)  ものから成る。これらの実施例において、ホスホリパーゼ阻害機能部分は、例えば、阻害機能を有する置換有機小分子の部分とすることができる。これら実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００１３】
全般に、オリゴマーまたはポリマー  (またはその部分)  を含む実施例において、オリゴマーまたはポリマーは、ホスホリパーゼ阻害薬の管腔集中機能や酵素阻害機能に貢献するよう具体的に配列し、改変することができる。オリゴマー  (またはオリゴマー部分)  またはポリマー  (またはポリマー部分)  は：  一般に水溶性でも不溶性でもよく、一般に架橋オリゴマー  (またはオリゴマー部分)  でも架橋ポリマー  (またはポリマー部分)  でもよく、一般にホモポリマーでもコポリマーでもよく  (2種類のモノマー繰り返し単位から成るポリマーや、ターポリマー、4種以上から成るポリマーを含む)、例えばランダムコポリマーやブロックコポリマーも含まれ、一般に1つまたは複数の陰イオンモノマー部分などの1つまたは複数のイオン性モノマー部分を含めることができ、一般に1つまたは複数の疎水性モノマー部分を含めることができ、一般に1つまたは複数の親水性モノマー部分を含めることができ、一般に上記機能のいずれの組合せでも含めることができる。オリゴマーまたはポリマー  (またはその部分)  の特に好ましい実施例については、本発明の独立した面の記述として以下に詳しく述べるが、本発明の第1の面  (その第1一般的アプローチおよび第2の一般的アプローチの両方を含む)  と共に適用され、適用できるものとして見なされる。これら実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００１４】
一般に、ホスホリパーゼ阻害薬  (またはホスホリパーゼ阻害機能部分)  の置換有機小分子  (またはその部分)  において  (オリゴマーまたはポリマー部分などの非吸収性または吸収不能部分に結合したホスホリパーゼ阻害機能部分から成る阻害薬での実施例を含む)、この小分子阻害薬または阻害機能部分は、既知あるいは今後発見され得るような、ホスホリパーゼ阻害活性を有する小分子とすることができる。いくつかの好ましい実施例において、この小分子阻害薬または阻害機能部分は、五員環と六員環を融合したものから成る置換有機化合物の部分で、好ましくは、この五員環または六員環の環構造内、または五員環と六員環それぞれの環構造内に1つまたは複数のヘテロ原子  (例えば窒素、酸素)  を含むものにし、この置換基によってこの化合物  (または化合物部分)  のホスホリパーゼ阻害機能が阻害されているものにすることができる。好ましくは、このような置換基は、この部分の管腔集中機能構築にも役立つ。好ましい実施例において、小分子ホスホリパーゼ阻害薬またはその阻害機能部分は、置換インドール部分などのインドール含有部分  (ここではインドール部分と呼ばれる)  を有するものにすることができる。いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬または阻害機能部分は、リン脂質の類似化合物または遷移状態類似化合物である。いくつかの実施例において、小分子阻害薬または阻害機能部分は、オリゴマー部分またはポリマー部分などの非吸収性または吸収不能部分に直接または間接的に結合するための機能をもつ置換基を少なくとも1つ有する。例えば、リン脂質の類似体または遷移状態類似体は、その疎水基を介して、非吸収性部分に直接または間接的に結合しているものにすることができる。ホスホリパーゼ阻害薬または阻害機能部分の特に好ましい実施例については、本発明の独立した面の記述として以下に詳しく述べるが、本発明の第1の面  (その第1一般的アプローチおよび第2の一般的アプローチの両方を含む)  と共に適用され、適用できるものとして見なされる。また、これら実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００１５】
本発明の別の第2の面は、ホスホリパーゼ阻害薬を含む組成に関するものである。この組成において、ホスホリパーゼ阻害薬はオリゴマーまたはポリマー部分がホスホリパーゼ阻害機能部分に共有結合しており、このホスホリパーゼ阻害薬はさらに、次のような機能を1つまたは複数有する特長をもつ：  (a)  消化器官のうち少なくとも胃、十二指腸、小腸を通過する間は安定であるようなホスホリパーゼ阻害薬；  (b)  消化器官管腔内に存在する、分泌されたカルシウム依存型ホスホリパーゼの活性を阻害するようなホスホリパーゼ阻害薬；  (c)  ホスホリパーゼ-A2  IBの活性を阻害するホスホリパーゼ阻害薬；  (d)  ホスホリパーゼ-A2  の活性を阻害するが、消化器官粘膜細胞に結合した他のホスホリパーゼは本質的に阻害しないホスホリパーゼ阻害薬；  (e)  消化器官内の液相に不溶のホスホリパーゼ阻害薬；  (f)  脂質・水界面に親和するよう改変されたホスホリパーゼ阻害薬；  (g)  オリゴマーまたはポリマー部分で、陰イオン性のモノマーを少なくとも1つ、疎水性のモノマーを少なくとも1つ含むもの；  (h)  コポリマー部分であるオリゴマーまたはポリマー部分、ランダムコポリマー部分であるコポリマー部分、ブリックコポリマー部分、疎水性コポリマー部分、およびこれらの組合せ；  (i)  さまざまな順序を含めたこれらの組合せ。これらの特徴は、前述した本発明の第1の面の範囲にある実施例の特徴付けともなる。これに反して、本発明の第2の面のポリマー部分やホスホリパーゼ阻害機能部分は、本発明の第1の面についてすでに述べた特徴によってさらに特性づけることができる。これら実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００１６】
本発明の第3の面は、ホスホリパーゼ阻害薬を含む組成を提示する。この組成においてホスホリパーゼ阻害薬は化学構造  (A)  を有するオリゴマーまたはポリマーの繰り返し単位から成る：
【００１７】
【化２０】
2007536249.tif 000002
ここでnは整数、mは整数  (mおよびnの少なくとも一方はゼロでない整数)、Mはモノマー部分  (ポリマーの構成要素部分)  (例えば、Mは特定のモノマー部分1つまたは複数の中から独立に選択され、最初のモノマー部分がM1、2番目のモノマー部分がM2、3番目のモノマー部分がM3、4番目のモノマー部分がM4  というふうに、これらは互いに異なるものにすることができる)、Lは結合部分  (オプション)、Zはホスホリパーゼ阻害機能部分である。ホスホリパーゼ阻害薬は好ましくは、化学構造  (A)  を有するオリゴマーまたはポリマーを含む。本発明のこの第3の面に含まれる実施例は、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００１８】
本発明の第4の面は、ホスホリパーゼ阻害薬を含む組成を提示する。この組成においてホスホリパーゼ阻害薬は化学構造  (B)  の化合物から成る：
【００１９】
【化２１】
2007536249.tif 000003
ここでmはゼロでない整数、Mはモノマー部分  (例えば、Mは特定のモノマー部分1つまたは複数の中から独立に選択され、最初のモノマー部分がM1、2番目のモノマー部分がM2、3番目のモノマー部分がM3、4番目のモノマー部分がM4  というふうに、これらは互いに異なるものにすることができる)、Lは結合部分  (オプション)、Zはホスホリパーゼ阻害機能部分である。本発明のこの第4の面に含まれる実施例は、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００２０】
本発明の第5の面において、組成はホスホリパーゼ阻害薬から成り、このホスホリパーゼ阻害薬は化学構造  (C)  の化合物から成る：
【００２１】
【化２２】
2007536249.tif 000004
ここでmはゼロでない整数、Mはモノマー部分  (例えば、Mは特定のモノマー部分1つまたは複数の中から独立に選択され、最初のモノマー部分がM1、2番目のモノマー部分がM2、3番目のモノマー部分がM3、4番目のモノマー部分がM4  というふうに、これらは互いに異なるものにすることができる)、Lは独立に選択される結合部分  (オプション)、Zは独立に選択されるホスホリパーゼ阻害機能部分である。一般に、本発明のこの第5の面に含まれる実施例は、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００２２】
第6の面において、本発明はホスホリパーゼ阻害薬から成る組成を提示する。ホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼ阻害機能部分にオリゴマー部分またはポリマー部分が共有結合したものであり、好ましくはこのホスホリパーゼ阻害薬は化学構造  (C-1)  の化合物から成る：
【００２３】
【化２３】
2007536249.tif 000005
ここでmはゼロでない整数、nはゼロでない整数、pはゼロでない整数、Mはそれぞれ独立に選択されるモノマー部分  (例えば、Mは特定のモノマー部分1つまたは複数の中から独立に選択され、最初のモノマー部分がM1、2番目のモノマー部分がM2、3番目のモノマー部分がM3、4番目のモノマー部分がM4  というふうに、これらは互いに異なるものにすることができる)、Bは架橋部分、Lは独立に選択される結合部分  (オプション)、Zは独立に選択されるホスホリパーゼ阻害機能部分である。一般に、本発明のこの第6の面に含まれる実施例は、上記および以下に述べられている他の実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００２４】
第7の面において、本発明はホスホリパーゼ阻害薬を含む組成に関連するものであり、この組成においてホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼ阻害機能部分にオリゴマー部分またはポリマー部分が共有結合したものである。この面において、オリゴマー部分またはポリマー部分は、化学構造  (D)  の繰り返し単位を有する：  
【００２５】
【化２４】
2007536249.tif 000006
ここでZはホスホリパーゼ阻害機能部分、Lは結合部分、Fは多数のSXp  部が集まる共有結合の中心点、Sはスペーサー部分、Xは陰イオン部分、pは1、2、3、4のいずれか、qは2、3、4、5、6、7、8のいずれかである。本発明のこの第7の面に含まれる実施例は、上記および以下に述べられている他の実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００２６】
本発明の第3、第4、第5、第6、第7の面それぞれにおいて、ホスホリパーゼ阻害薬は、本発明の第1や第2の面についてすでに述べた1つまたは複数の特徴によってさらに特性づけることができる。さらに、本発明の第3、第4、第5、第6、第7の面のオリゴマー部分またはポリマー部分には、本発明の第1や第2の面のさまざまな実施例に関連してすでに述べた特徴を含めることができる。同様に、本発明の第3、第4、第5、第6、第7の面のホスホリパーゼ阻害機能部分には、本発明の第1や第2の面の実施例に関連してすでに述べた特徴を含めることができる。これら実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００２７】
一般に、本発明の前述または後述の面いずれに関しても、ホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼの活性を阻害するように改変することができる。そして特に好ましくは、消化器官管腔内に存在する、分泌されたカルシウム依存型ホスホリパーゼ-A2  の活性を阻害するように、あるいは消化器官管腔内に存在する、ホスホリパーゼ-A2  IBの活性を阻害するように、あるいはホスホリパーゼ-A2  (ホスホリパーゼ-A2  IBなど)  とホスホリパーゼBの両方を阻害するように、あるいはこれらの組合せとなるように、改変することができる。これら実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００２８】
また、本発明のいずれの面についても、ホスホリパーゼ阻害薬は比較的特異的、または非常に特異的な活性を有する。例えばホスホリパーゼ-A2  (ホスホリパーゼ-A2  IBなど)  を阻害する活性を有するが、このホスホリパーゼ阻害薬は、次のように、本質的に他の酵素の阻害はしない：  本質的にリパーゼを阻害しない；  本質的にホスホリパーゼ-Bを阻害しない；  本質的に、リン脂質の代謝活性を有する他の消化器官ホスホリパーゼを阻害しない；  本質的に、ホスファチジルコリンやホスファチジルエタノールアミンの代謝活性を有する他の消化器官ホスホリパーゼを阻害しない；  本質的に、消化器官粘膜細胞に結合した他のホスホリパーゼを阻害しない；  およびこれらの組合せの性質を有する。いくつかの実施例において、阻害薬は消化器官粘膜には作用しない。これら実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００２９】
一般に、本発明のあらゆる面に含まれる実施例において、ここに述べるホスホリパーゼ阻害薬は、インスリン関連疾患  (2型糖尿病など)、体重関連疾患  (肥満など)、コレステロール関連疾患  (高コレステロール血症など)、およびこれらの組合せを有する被験者に対しこの阻害薬を投与した場合、治療効果や予防的効果が得られるということを特徴としている。
【００３０】
本発明の第8の面は、ホスホリパーゼ阻害薬  (例えば、本発明の第1〜第7の面に含まれるいずれかのホスホリパーゼ阻害薬など)  を含む組成を使用した方法を提示する。一般にこの方法には、治療を必要としている被験者に対し、この組成の効果的な量を投与することによって、ホスホリパーゼを阻害することが含まれる。いくつかの実施例において、この方法には、特異的または選択的なホスホリパーゼの阻害が含まれる  (例えば、上記に記載されているように、さまざまな特異性が含まれる)。これらの方法の実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００３１】
別の第9の面において、本発明は、ホスホリパーゼ阻害薬を被験者に投与する効果的な量と、投与後に被験者の消化器官管腔内に阻害薬を集中的に留まらせる、疾患の治療方法を提示する。好ましい実施例において、本発明の第9の面には、ある好ましいアプローチにおいて、ホスホリパーゼ-A2  阻害薬を被験者に投与する効果的な量を含む疾患治療方法が含まれる。ここでこのホスホリパーゼ-A2  阻害薬はホスホリパーゼ-A2  IB阻害薬であり、どの場合においても、ホスホリパーゼ-A2  阻害薬は投与後に被験者の消化器官管腔内に集中的に留まる。本発明のこの面には、2番目に好ましいアプローチにおいて、被験者における脂肪、グルコース、コレステロールの代謝を改変する方法が含まれる。ここでこの方法には、ホスホリパーゼ-A2  阻害薬を被験者に投与する効果的な量が含まれる。このホスホリパーゼ-A2  阻害薬は、消化器官管腔内に存在する、分泌されたカルシウム依存性ホスホリパーゼ-A2  の活性を阻害する。またこのホスホリパーゼ阻害薬は、被験者に投与後、消化器官管腔内に集中的に留まる。好ましくは、および一般に、この方法の実施例には、治療を必要としている被験者に対し効果的な量のホスホリパーゼ阻害薬を投与することによって疾患を治療し、ここでこのホスホリパーゼ阻害薬は消化器官粘膜から吸収されず、またあるいは消化器官粘膜細胞からの排出の結果として消化器官管腔内に集中して留まることができるものである。このホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼ関連疾患、好ましくはホスホリパーゼA2関連疾患、および食事によって起こるホスホリパーゼA2関連疾患の治療に用いることができる。好ましくは、治療される疾患は、インスリン関連疾患  (2型糖尿病など)、体重関連疾患  (肥満など)、コレステロール関連疾患  (高コレステロール血症など)  およびこれらの組合せである。これら実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００３２】
さらに関連する第10の面において、本発明は、薬剤として用いるホスホリパーゼ-A2阻害薬から成る製剤を提示する。この製剤のホスホリパーゼ-A2阻害薬は、製剤を被験者に投与した後に、消化器官管腔内に集中して留まる。好ましくは、この製剤はホスホリパーゼ-A2  IB阻害薬から成る。これら実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００３３】
別の第11の面において、本発明は、薬剤として使用するホスホリパーゼ-A2阻害薬の製剤方法を提示する。ここでこのホスホリパーゼ-A2阻害薬は、製剤を被験者に投与した後に、消化器官管腔内に集中して留まる。好ましくは、この製剤はホスホリパーゼ-A2  IB阻害薬を用いて製造される。これら実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００３４】
さらに本発明の第12の面では、食べられる食品とホスホリパーゼ阻害薬  (ホスホリパーゼ-A2阻害薬など)  から成る食品組成を提示する。ここでこのホスホリパーゼ阻害薬  (またはホスホリパーゼ-A2阻害薬)  は、この食品組成を被験者が摂取した後に、消化器官管腔内に集中して留まる。好ましくは、この食品組成はホスホリパーゼ-A2  IB阻害薬から成る。いくつかの実施例において、この食品はビタミンサプリメントとホスホリパーゼ阻害薬から成る  (あるいはこれらを主成分とする)  ものにすることができる。これら実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００３５】
一般に、および好ましくは本発明の第8〜第12の面に関連して、ホスホリパーゼA2  阻害薬は、この投与後または飲食後に、顕著な脂肪便を引き起こさない。これら実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００３６】
さらに本発明の第13の面は、ホスホリパーゼ阻害薬の合成または同定の方法に関連する。このホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼ  A2  や脂質・水界面、ホスホリパーゼB、あるいはこれらの断片に、候補部分が接触することによって、消化器官管腔内に留まるものである。この面は、この候補部分がホスホリパーゼ  A2  や界面、ホスホリパーゼB、あるいはこれらの断片と相互作用するかどうかを判定する方法と、その選択された候補部分を、消化器官管腔内に集中的に留まるホスホリパーゼ阻害薬のホスホリパーゼ  A2  やホスホリパーゼB阻害機能部分として使用する方法に関連する。いくつかの実施例において、候補部分は、ホスホリパーゼBまたはその断片と相互作用しないものが選択される。これら実施例はそれぞれ、上記および以下に述べられている他の面や実施例と、さまざまな特定の組合せや順序で使用することができる。
【００３７】
この分野の技能をもつ者であれば、ここに記載されている化合物の互変体や構造異性体、幾何異性体、光学異性体の現象を示すことができる。本発明には、ここに記載されている性質を有する化合物のあらゆる互変体、構造異性体、光学異性体、幾何異性体も含み、またこれらさまざまな形態の混合物も含むことが理解されるはずである。ここに記載されている化合物のプロドラッグおよび活性代謝物も、本発明の範囲に含まれる。
【００３８】
上記には、本発明のさまざまな面を要約してさまざまな機能が記載されているが、これらについて下記に述べる詳細は、制限なく、本発明のさまざまな面それぞれについて使用することができる。本発明の他の機能、目的、利点については、一部はこの分野の技能をもつ者には明らかであり、一部はここにおいて指摘される。簡略仕様に記載されている参照文献は、あらゆる目的について参照によってここに組み込まれる。さらに、この分野の技能をもつ者には、ここに公開または申請されている内容に関する特許文献および非特許文献として、この内容についてさらに詳しい手順説明を提供する関連文献が数多く存在する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３９】
（発明の明細）
本発明は、ホスホリパーゼ阻害薬と、そのホスホリパーゼ阻害薬を構成する組成  (製薬組成、薬剤、食品を含む)、そのホスホリパーゼ阻害薬および組成の同定・製造・使用方法  (さまざまな疾患の治療薬として使用する方法を含む)  を提示する。本発明のホスホリパーゼ阻害薬は、詳細を下記に示すように、インスリン関連疾患  (糖尿病など)、体重関連疾患  (肥満など)、コレステロール関連疾患、およびこれらの組合せを含む、ホスホリパーゼに関連した数多くの疾患の治療において使用することができる。
【００４０】
一般に、本発明のホスホリパーゼ阻害薬は、管腔集中機能と酵素阻害機能の両方を有するようにすることができる。いくつかのスキームにおいて、このような二機能性は共同作用的に  (例えば、同じ構造特徴や荷電性の特徴を使用することによって)  実現することができ、また他のスキームでは、管腔集中機能は酵素阻害機能とは独立に  (異なる構造や荷電性の特徴を使用することによって)  実現することができる。
【００４１】
（概要）
ホスホリパーゼ阻害薬は、好ましくは消化器官管腔内に集中して留まり、これにより、被験者に投与した場合に、ホスホリパーゼ阻害薬の多くの部分が消化器官管腔に残る。投与後、管腔集中型ホスホリパーゼ阻害薬は、消化器官  (胃、十二指腸、小腸、大腸)  に留まり、自然に通り抜ける  (消化器官を経由して体外に排泄されるまで)。ホスホリパーゼ阻害薬は好ましくは、少なくとも胃と十二指腸を通過する間はかなり安定  (例えば、組成や、ホスホリパーゼを阻害する機能の面で)  であり、さらに好ましくは、胃、十二指腸、小腸を通過する間にかなり安定であり、最も好ましくは、全消化器官を通過する間ずっと、かなり安定である。ホスホリパーゼ阻害薬は、消化器官管腔内で作用し、例えばホスホリパーゼ基質を異化するか、または、ホスホリパーゼによる消化生成物の吸収や下流の活性を改変することができる。
【００４２】
本発明において、ホスホリパーゼ阻害薬は、あるアプローチにおいて、消化器官管腔内に留まり、消化器官粘膜からは吸収されない。いくつかの実施例において、本発明のホスホリパーゼ阻害薬は、消化器官管腔内に集中して留まることができ、かつ細胞不浸透性  (細胞内に取り込まれない)  にすることができる。別のアプローチでは、ホスホリパーゼ阻害薬は粘膜細胞にいったん吸収され、消化器官管腔内に排出されて戻されることにより、消化器官管腔内に集中して留まることができる。ゆえに、いくつかの実施例においてホスホリパーゼ阻害薬は、細胞浸透性  (細胞内に取り込まれる)  であり、しかも消化器官管腔内に集中して留まることができる。これらの実施例において、消化器官集中機能は、消化器官の排出メカニズムによって促進することができる。消化器官集中機能を実現するための一般的なアプローチそれぞれについては、下記に詳しく説明される。
【００４３】
概して、ホスホリパーゼ阻害薬に管腔集中機能をもたせる前述のような一般的アプローチの分類に拘束されることなく、本発明の好ましいホスホリパーゼ阻害薬は  (本発明のさまざまな面を考慮した上で)、いくつかの全般的な実施例によって実現できる。例えばある一般的な実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、主としてオリゴマーまたはポリマーから成る。別の実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼ阻害機能部分  (例えば置換有機小分子部分)  に、あるオリゴマーまたはポリマー部分が共有結合  (直接に、または結合部分を介して間接的に結合)  したものから成る。さらに全般的な実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、それ自体が置換有機小分子とすることができる。これらの全般的な実施例それぞれについて、下記に詳しく説明する。
【００４４】
本発明のさまざまな面に含まれているそれぞれの実施例において一般に、阻害薬は、被験者に投与した後、被験者の消化器官管腔内に留まる。ここで被験者は被験動物、好ましくは哺乳動物であり、これにはヒトや、他の哺乳動物  (マウス、ラット、ウサギ、モルモット、ハムスター、ネコ、イヌ、ブタ、家禽類、ウシ、ウマなど)  が含まれる。「消化器官管腔」という後は、ここでは単に「管腔」とも呼ばれ、動物の内臓一般も含めた消化器官の内側の空間を指す。いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は消化器官粘膜からは吸収されない。「消化器官粘膜」とは、身体の他の部分と消化器官管腔とを分ける細胞層を指し、胃粘膜や腸粘膜、例えば小腸の粘膜などが含まれる。いくつかの実施例において、管腔集中機能は、消化器官粘膜細胞によって阻害薬がいったん吸収された後、消化器官管腔内に排出されることによって達成される。「消化器官粘膜細胞」とは、消化器官粘膜のあらゆる細胞を指し、例えば、小腸の腸細胞、結腸の腸細胞、頂端部細胞などの腸の上皮細胞が含まれる。このような排出によって、全体的な「非吸収性」が実現でき、この語および類似表現が以下用いられる。
【００４５】
本発明のさまざまな面に含まれるすべての実施例において全般に、本発明のホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼの触媒活性を改変または阻害  (鈍化させる、または低下させる)  ことができる。ここで好ましくは、ホスホリパーゼは消化器官内  (胃を含む)  で分泌または保持され、さらに好ましくは十二指腸や小腸内で分泌または保持される。例えばこのような酵素には、グループIB分泌ホスホリパーゼA2  (PL  A2  -IB)  (膵臓ホスホリパーゼA2  (p-PL  A2)  とも呼ばれ、ここではPL  A2  IB  またはホスホリパーゼ-A2  IBと呼ばれる)、グループIIA分泌ホスホリパーゼA2  (PL  A2  IIA)、ホスホリパーゼA1  (PLA1)、ホスホリパーゼB  (PLB)、ホスホリパーゼC  (PLC)、ホスホリパーゼD  (PLD)  が含まれ、これらに限定されない。本発明の阻害薬は、好ましくは、少なくともホスホリパーゼ-A2  IB  酵素の活性を阻害する。
【００４６】
いくつかの実施例において、本発明のホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼA2  活性など  (例えばホスホリパーゼA2  IBなどを含む)  のホスホリパーゼ活性を特異的に阻害する、または顕著に特異的に阻害する。例えば、いくつかの好ましい実施例において、本発明の阻害薬は、膵臓トリグリセリドリパーゼ  (PTL)  やカルボキシルエステルリパーゼ  (CEL)  といったリパーゼ類は阻害しない、または顕著には阻害しない、または基本的に阻害しない。いくつかの好ましい実施例において、本発明の阻害薬はPL  A2  を阻害し、好ましくはホスホリパーゼ-A2  IBを阻害するが、それぞれの場合において、他のホスホリパーゼは阻害しないか、または顕著には阻害しないか、または基本的には阻害しない。またいくつかの好ましい実施例において、本発明の阻害薬はPL  A2  を阻害し、好ましくはホスホリパーゼ-A2  IBを阻害するが、それぞれの場合において、PLA1  は阻害しないか、または顕著には阻害しないか、または基本的には阻害しない。またいくつかの好ましい実施例において、本発明の阻害薬はPL  A2  を阻害し、好ましくはホスホリパーゼ-A2  IBを阻害するが、PLBは阻害しないか、または顕著には阻害しないか、または基本的には阻害しない。いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は消化器官粘膜上では作用しない。例えば、膜に結合したホスホリパーゼを阻害することはなく、または顕著に阻害することはなく、または基本的に阻害することはない。
【００４７】
PL  A2、PL  A1、PLBの活性の違いは、この分野で一般によく知られている。PL  A2  はリン脂質をsn-2  位置で加水分解し、1-アシルリソリン脂質と脂肪酸を遊離させる。PL  A1  はリン脂質のsn-1  位置に作用して、2-アシルリソリン脂質と脂肪酸を遊離させる。ホスホリパーゼBはリン脂質のsn-1  位置とsn-2  位置の両方に割れ目を入れ、グリセロールと2つの脂肪酸に分解する。例えば、Devlin,  Editor,  Textbook  of  Biochemistry  with  Clinical  Correlations,  5th  ed.  Pp  1104-1110  (2002)  を参照。
【００４８】
消化器官内のPL  A1、PL  A2  (ホスホリパーゼ-A2  IBを含む)、PLBが作用するリン脂質基質は、ほとんどがホスファチジルコリンとホスファチジルコリンエタノールアミンであり、これらは食物由来のものもあれば胆汁酸由来のものもあり、また細胞膜の剥落物に由来することもある。例えば、ホスファチジルコリンの消化の場合、PL  A1  はsn-1  位置に作用して2-アシルリソホスファチジルコリンと遊離脂肪酸を生成する。PL  A2  はsn-2  位置に作用して1-アシルリソホスファチジルコリンと遊離脂肪酸を生成する。PLBは両方の位置に作用して、グリセロール3-ホスホリルコリンと遊離脂肪酸2つを生成する  (Devlin,  2002)。
【００４９】
膵臓PL  A2  (およびホスホリパーゼ-A2  IB)  は、膵臓外分泌腺の腺房から分泌され、膵液を介して十二指腸内に放出される。PL  A2  (およびホスホリパーゼ-A2  IB)  はプロ酵素として分泌され、ポリペプチド鎖を持っているため、この部分にプロテアーゼによって割れ目が入り、これにより酵素の触媒部位が活性化される。PL  A2  イソ酵素についての構造と活性の関係  (SAR)  の報告には、数多くの共通特徴がある  (例えばGelb  M.,  Chemical  Reviews,  2001,  101:2613-2653;  Homan,  R.,  Advances  in  Pharmacology,  1995,  12:31-66;  and  Jain,  M.  K.,  Intestinal  Lipid  Metabolism,  Biology,  pathology,  and  interfacial  enzymology  of  pancreatic  phospholipase  A2,  2001,  81-104を参照。このそれぞれが、参照によってここに組み込まれる)。
【００５０】
本発明の阻害薬は、ホスホリパーゼ活性、特にPL  A2  活性を阻害する、この共通特徴の一部を利用することができる。PL  A2  酵素の共通特徴としては、サイズが約13〜約15  kDaで、熱に安定で、6〜8個のジスルフィド架橋をもつことなどがある。.また、PL  A2  酵素の共通特徴には、活性部位構造の保護や、カルシウム依存活性もある。さらに、His  とAspの残基が水分子およびカルシウム陽イオンに協調して結合し、His-カルシウム-Aspの組合せとなる触媒メカニズムも含まれる。リン脂質基質は、詳細が後述されるように、プラスに荷電している疎水性残基  (リジンおよびアルギニン残基)  に包まれているスロットに、極性の頭部を持つ基が入り込むことにより、この触媒部位にアクセスできる。触媒部位内では、複数配位結合したカルシウムイオンが、リン脂質基質の  sn-2  位置のアシルカルボニル基を活性化させ、加水分解が起きる  (Devlin,  2002)。いくつかの好ましい実施例において、本発明の阻害薬は、この触媒部位と相互作用することにより、PL  A2  の触媒活性を阻害する。
【００５１】
PL  A2  酵素は主に、消化器官管腔内にある脂質集合体の脂質・水界面において、リン脂質基質を分解する活性を有する。脂質集合体は例えば、脂肪滴や乳液滴、液胞、混合ミセル、ディスクなどがあり、これらにはトリグリセリドや脂肪酸、胆汁酸、リン脂質、ホスファチジルコリン、リソリン脂質、リソホスファチジルコリン、コレステロール、コレステロールエステル、その他の両親媒性物質、その他の食物代謝生成物などが含まれる。このような酵素は、脂質・水の界面に「留まって」いる間に、作用すると見なされる。このような脂質集合体において、上記の他の化合物と共に、リン脂質基質は通常、単一層または二層になり、これが脂質集合体の外側表面を形成する。触媒部位を保持するホスホリパーゼの表面は、リン脂質基質にアクセスするため、この界面に接触している。このようなホスホリパーゼの表面は、i  面  (酵素の界面認識面)  として知られる。PL  A2  の  i  面の構造的機能は、数多く公表されている。例えば、Jain,  M.K,  et  al,  Methods  in  Enzymology,  vol.239,  1995,  568-614を参照し、参照によってここに組み込まれる。本発明の阻害薬は、PL  A2  活性を阻害する構造的機能を利用することができる。例えば、触媒部位を形成するスロットの開口部は、i  面に対して垂直であることが知られている。開口部は、疎水性残基の最初のクラウンによって囲まれており  (主にロイシンとイソロイシンの残基)、これ自身が、陽イオン残基のリング内に収められている  (リジンおよびアルギニン残基を含む)。いくつかの好ましい実施例において、本発明の阻害薬は、i  面や脂質・水界面と相互作用することにより、リン脂質基質にPL  A2  が接触するのを妨げる。
【００５２】
このような脂質集合体の表面付近でリン脂質基質の消化を行うホスホリパーゼ  (PL  A2  など)  の作用の点について、本発明のいくつかの実施例には、ホスホリパーゼ阻害剤が脂質集合体の水・脂質界面に親和し、これにより阻害剤とホスホリパーゼ-A2  が充分近づいて相互作用をすることができるアプローチが含まれる。
【００５３】
（非吸収による消化器官管腔内集中機能）
好ましいアプローチにおいて、ホスホリパーゼ阻害薬は、消化器官管腔から消化器官粘膜細胞にはあまり吸収されない阻害薬である。ここで「吸収されない」という表現は、使用された阻害薬のかなりの部分、好ましくは統計的にかなりの部分、より好ましくはホスホリパーゼ阻害薬の実質上すべてが、消化器官管腔内に留まることを指す。例えば、ホスホリパーゼ阻害薬の少なくとも約80%が消化器官管腔内に留まり、ホスホリパーゼ阻害薬の少なくとも約85%が消化器官管腔内に留まり、ホスホリパーゼ阻害薬の少なくとも約90%が消化器官管腔内に留まり、少なくとも約95%、少なくとも約98%、好ましくは少なくとも約99%、より好ましくは少なくとも約99.5%が消化器官管腔内に留まる  (それぞれ、統計的に適切なデータセットに基づく)。その代わり、血清中生物学的利用能の点で述べたように、ホスホリパーゼ阻害薬のうち生理学的にはごくわずかの量が、被験者に投与後に被験者の血清中に吸収されている。例えば、ホスホリパーゼ阻害薬を被験者に投与後、投与したホスホリパーゼ阻害薬の約20%未満が被験者の血清中に生じ  (投与後の検出可能な血清中生物学的利用能に基づく)、好ましくはホスホリパーゼ阻害薬の約15%未満、最も好ましくはホスホリパーゼ阻害薬の約10%未満が被験者の血清中に生じる。いくつかの実施例においては、約5%未満、約2%未満、約1%未満、最も好ましくは約0.5%が、被験者の血清中に生じる  (それぞれ、統計的に適切なデータセットに基づく)。いくつかの場合において、消化器官管腔集中機能では、例えば細胞間輸送および細胞内輸送の両方について、および能動的輸送や受動的輸送について、消化器官粘膜を介した移動量を減らすことができる。このような実施例のホスホリパーゼ阻害薬は、例えば小腸の頂端部細胞を介した細胞内輸送について、消化器官粘膜細胞への浸透全体が阻害される。このような実施例においてホスホリパーゼ阻害薬は、管腔内を覆う消化器官粘膜細胞間の細胞間輸送において、「タイトな接合」を通り抜ける浸透全体が阻害される。「吸収されない」という表現は、以下「非吸収性」「非吸収」などの類似表現としても同様に以下用いられる。
【００５４】
いくつかの実施例において、下記に詳しく述べるように、ホスホリパーゼ阻害薬または阻害機能部分は、ホスホリパーゼ阻害薬の特に荷電やサイズ、およびその他の物理的・化学的パラメータを改変することによって、非吸収性にすることができる。例えばいくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、消化器官粘膜からの吸収を最小限またはゼロにするような分子構造にすることができる。薬剤の吸収性については、例えば、Lipinskyルール  (“the  rule  of  five”とも呼ばれる)  などの薬力学原則を適用することによって選択できる。ガイドラインとしてLipinskyは  (i)  分子量、(ii)  水素結合ドナーの数、(iii)  水素結合アクセプターの数、(iv)  水/オクタノールの分配係数  (Moriguchi  logP)  を示し、それぞれが特定の閾値を超えれば、一般に、全身性濃度には顕著な影響は生じない。Lipinsky  et  al,  Advanced  Drug  Delivery  Reviews,  46,  2001  3-26を参照。この内容は参照によってここに組み込まれる。従って、非吸収性のホスホリパーゼ阻害薬は、Lipinskyの閾値の1つまたは複数、好ましくは2つ以上、3つ以上、4つ以上、またはLipinskyの閾値すべてを上回るような分子構造を構成することによって実現できる。詳しくはLipinski  et  al.,  Experimental  and  computational  approaches  to  estimate  solubility  and  permeability  in  drug  discovery  and  development  settings,  Adv.  Drug  Delivery  Reviews,  46:3-26  (2001)  や、Lipinski,  Drug-like  properties  and  the  causes  o  poor  solubility  and  poor  permeability,  J.  Pharm.  &  Toxicol.  Methods,  44:235-249  (2000)  を参照。この内容は参照によってここに組み込まれる。いくつかの好ましい実施例において、例えば、本発明のホスホリパーゼ阻害薬は、次のような特性を1つまたは複数有するように構築することができる：  (i)  分子量が約500  Daより大きい、(ii)  NHやOHなどの水素結合ドナーとなり得るものの数が約5より大きい、(iii)O原子やN原子などの水素結合アクセプターとなり得るものの数が約10より大きい、(iv)  Moriguchi分配係数が約105  より大きい、すなわちlogPが約5より大きい。下記に述べるホスホリパーゼ阻害薬やホスホリパーゼ阻害機能部分の既知の技法はすべて、非吸収性分子構造の構築に使用することができる。
【００５５】
好ましくは、この化合物の浸透性は実験によってスクリーニングされる。浸透係数はこの分野の技能を有するものに知られている方法によって測定することができ、例えばCaco-2  細胞浸透性検査などがある。ヒト結腸腺癌由来細胞であるCaco-2を用いて、腸の薬剤吸収をモデル化し、浸透性に基づき化合物のランク付けをすることができる。例えば、Caco-2単層における見かけの浸透速度が1X10-7cm/sec以下の範囲で測定され、ヒトにおいてほとんど吸収されない相関関係が示されている  (Artursson  P,  K.  J.  1991)。浸透性は、消化器官粘膜のモデルとして人工膜を使用して測定することもできる。例えば、合成膜をレシチンやドデカンに浸し、消化器官粘膜の浸透特性を模することができる。この膜は、コンパートメントの隔膜として使用し、一方のコンパートメントにホスホリパーゼ阻害薬を入れ、浸透速度をモニターすることができる。("Correlation  between  oral  drug  absorption  in  humans  and  apparent  drug."  Biochemical  and  Biophysical  Research  Communications  175(3):  880-885を参照。)また、平行人工膜透過試験  (PAMPA)  を行うこともできる。このようなin  vitro  測定は、実際のin  vivo  の浸透性を妥当に示すことができる。例えばWohnsland  et  al.  J.Med.  Chem.,  2001,  44:923-930;  Schmidt  et  al.,  Millipore  corp.  Application  note,  2002,  no  AN1725EN00,  and  no  AN1728EN00を参照。これらの内容は参照によってここに組み込まれる。浸透係数は、常用対数Log  Peとして報告される。
【００５６】
いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬の浸透係数Log  Pe  は、Wohnsland  et  al.  J.Med.  Chem.  2001,  44.  923-930に記載されている浸透性測定実験で測定した場合、好ましくは約  -4未満、または約  -4.5未満、または約  -5未満、より好ましくは約  -5.5未満、さらに好ましくは約  -6未満である。
【００５７】
記載のように、ある一般的な実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、主としてオリゴマーまたはポリマーから成る。一般に、このようなポリマー阻害剤は、例えば荷電特性や、親水性  /  疎水性のバランスや配分、分子構造などいくつかの機能の選択または組合せにより非吸収性となるような大きさに構築され、酵素阻害機能を有する。この全般的な実施例におけるオリゴマーまたはポリマーは、好ましくは水溶性であり、好ましくはコポリマー  (2種類のモノマー繰り返し単位から成るポリマーや、ターポリマー、4種以上から成るポリマーを含む)  であり、例えばランダムコポリマーやブロックコポリマーを含む。オリゴマーまたはポリマーには一般に、1つまたは複数の陰イオンモノマー部分など、1つまたは複数のイオン性モノマー部分を含むことができる。オリゴマーまたはポリマーには一般に、1つまたは複数の疎水性モノマー部分を含むことができる。このオリゴマーまたはポリマー阻害薬は、例えばホスホリパーゼの特定の部位と相互作用する。この特定部位とは好ましくは、ホスホリパーゼA2  などのホスホリパーゼの触媒部位保持面  (例えばi面など)  である。図1A〜1Dに関連して後述するように、オリゴマー部分またはポリマー部分が、例えば、ホスホリパーゼと相互作用したり、リン脂質基質と相互作用したり、あるいはホスホリパーゼとリン脂質の両方に相互作用したりすることによって、リン脂質にホスホリパーゼが接触するのを妨げることができる。図1Cに関連して後述するように、阻害薬は、消化器官内の液体  (水相など)  にあるホスホリパーゼを除去するのに有効である。
【００５８】
これらのオリゴマーまたはポリマー阻害薬に用いる具体的なポリマーおよび具体的なモノマーは、オリゴマーまたはポリマー部分がホスホリパーゼ阻害機能部分に共有結合している一般的な実施例に関連して後述するものにすることができる。
【００５９】
第2の一般的な実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼ阻害機能部分と、それに結合あるいは付属する非吸収性のオリゴマーまたはポリマー部分から成り、ここでこのオリゴマーまたはポリマー部分は、疎水性部分、親水性部分、あるいは荷電部分とすることができる。いくつかの好ましい実施例において、ホスホリパーゼ阻害機能部分はポリマー部分と結合している。
【００６０】
この全般的な実施例において、もう1つ具体的なアプローチとして、ポリマー部分は比較的大きな分子量とし、例えば約1000  Da〜約500,000  Da、好ましくは約5000〜約200,000  Da、より好ましくは、充分に大きな分子量にって、消化器官粘膜からの吸収量  (合計)  を阻害または除外することができる。大きなポリマー部分にすると、例えば比較的大きな水溶性または不溶性  (架橋構造など)  のポリマーに複数の阻害機能部分  (図2に関連して後述)  をもたせるといった体外除去アプローチに有利となり得る。
【００６１】
この全般的な実施例において、もう1つ別の具体的なアプローチとして、オリゴマーまたはポリマー部分は低分子量として、例えば約5000  Da未満とし、好ましくは約3000  Da、場合によっては約1000  Daとすることができる。このアプローチにおいて好ましくは、オリゴマーまたはポリマー部分は主に疎水性ポリマーのブロックから成り、これにより水・脂質界面  (例えば、図3A〜3Cに関連して後述する脂質集合体の界面)  になじむ阻害薬にすることができる。
【００６２】
いずれの場合においても  (特に上記の、一般的な実施例のより具体的なアプローチ場合において)、ホスホリパーゼ阻害機能部分は、少なくとも1つのポリマー部分繰り返し単位に結合したものにすることができる。ゆえに、ホスホリパーゼ阻害薬は、次の化学構造  (A)  を有するオリゴマーまたはポリマーの繰り返し単位から成るものにすることができる：
【００６３】
【化２５】
2007536249.tif 000007
ここでnとmはそれぞれ整数  (少なくとも一方はゼロでない整数)、Mはモノマー部分、Lは結合部分  (オプション)  (化学的リンカーなど)、Zはホスホリパーゼ阻害機能部分  (好ましくはPL  A2  阻害機能部分、最も好ましくはPL  A2  1B阻害機能部分)  である。一般に、ｎは1000未満であり、いくつかの実施例においてｎは約500未満である。好ましくは、nは2以上、約500未満である。
【００６４】
一般に、Mは1つまたは複数のモノマー部分を表わす。したがってMはそれぞれ、最初のモノマー部分がM1、2番目のモノマー部分がM2、3番目のモノマー部分がM3、4番目のモノマー部分がM4  、5番目のモノマー部分がM5、6番目のモノマー部分がM6  (すべて複数可)  というふうに、いずれもM1  〜M6  は互いに異なるものにすることができる。
【００６５】
あるアプローチにおいて、Mはモノマー部分  (同じ繰り返し単位)  であり、ここでホスホリパーゼ阻害薬は化学構造  (A-1)  を有するオリゴマーまたはポリマーの繰り返し単位から成る：
【００６６】
【化２６】
2007536249.tif 000008
ここでmはゼロでない整数、nはゼロでない整数、M1  は最初のモノマー部分、M2  は2番目のモノマー部分  (2番目のモノマー部分は最初のモノマー部分と同じでも異なるものでもよい)、Lは結合部分  (オプション)、Zはホスホリパーゼ阻害機能部分である。この場合、M1  とM2  は同じにすることができ、この場合、ホスホリパーゼ阻害薬はホモポリマー繰り返し単位のオリゴマーまたはポリマー部分から成る。また、M1  とM2  は異なるものにすることができ、この場合、ホスホリパーゼ阻害薬はコポリマー繰り返し単位のオリゴマーまたはポリマー部分から成る。コポリマー繰り返し単位のオリゴマーまたはポリマー部分は、ランダムコポリマーあるいはブロックコポリマーの繰り返し単位のオリゴマーまたはポリマー部分とすることができる。一般に、いくつかの実施例において、nは約500未満である。好ましくは、nは2以上、約500未満である。
【００６７】
好ましい実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は第1の繰り返し単位と第2の繰り返し単位を有するオリゴマーまたはポリマー部分から成り、第1の繰り返し単位は上記の化学構造  (A-1)  を有し、ここでnは1、mは1以上であり、このホスホリパーゼ阻害薬のオリゴマーまたはポリマー部分は、第1および第2の繰り返し単位から成るランダムコポリマーである。好ましくは、mは4〜50であり、nは2である。より好ましくは、mは少なくとも4であり、nは1である。第2の繰り返し単位は、適切なモノマー種類のいずれでもよい。
【００６８】
いくつかの好ましい実施例において、例えば、オリゴマーまたはポリマー部分は比較的低分子量であり、このオリゴマーまたはポリマー部分は水・脂質界面  (例えば、図3A〜3Cに関連して後述する脂質集合体の界面)  になじむように改変することができる。このような実施例において、オリゴマーまたはポリマー部分は、比較的疎水性の性質を有する部分またはブロックから主に構成される、またはこのような部分またはブロックを含むものにし、これにより脂質集合体  (ミセルや液胞など)  に完全にしっかり融和させることができる。
【００６９】
例えば、この点に関して、ホスホリパーゼ阻害薬は化学構造  (B)  の化合物から成る：
【００７０】
【化２７】
2007536249.tif 000009
ここでmはゼロでない整数、Mはモノマー部分、Lは結合部分  (オプション)、Zはホスホリパーゼ阻害機能部分である。このような、阻害機能部分との間に共有結合を1つだけ有するオリゴマーまたはポリマー部分は、ここで「シングレット」阻害薬と呼び、例えば図3Aおよび3Bに関連して下記に述べるように、有効である可能性がある。
【００７１】
別の例として、ホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼ阻害機能部分にオリゴマー部分またはポリマー部分が共有結合したものであり、好ましくはこのホスホリパーゼ阻害薬は化学構造  (C)  の化合物から成る：
【００７２】
【化２８】
2007536249.tif 000010
ここでmはゼロでない整数、Mはモノマー部分、Lはそれぞれ独立に選択される結合部分  (オプション)、Zはそれぞれ独立に選択されるホスホリパーゼ阻害機能部分である。さらに別の例として、ホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼ阻害機能部分にオリゴマー部分またはポリマー部分が共有結合したものであり、好ましくはこのホスホリパーゼ阻害薬は化学構造  (C-1)  の化合物から成る：
【００７３】
【化２９】
2007536249.tif 000011
ここでmはゼロでない整数、nはゼロでない整数、pはゼロでない整数、Mはそれぞれ独立に選択されるモノマー部分、Bは架橋部分、Lはそれぞれ独立に選択される結合部分  (オプション)、Zはそれぞれ独立に選択されるホスホリパーゼ阻害機能部分である。これら2つの場合のいずれにおいても、このような、阻害機能部分との間に共有結合を2つ有するオリゴマーまたはポリマー部分は、ここで「ダイマー」阻害薬と呼び、例えば化学構造Cに関連して下記に述べるように、有効である可能性がある。
【００７４】
これら前述のシングレットおよびダイマーの実施例において、Mは1つまたは複数のモノマー部分であり、Mはそれぞれ、最初のモノマー部分がM1、2番目のモノマー部分がM2、3番目のモノマー部分がM3、4番目のモノマー部分がM4  、5番目のモノマー部分がM5、6番目のモノマー部分がM6  (すべて複数可)  というふうに、いずれもM1  〜M6  は互いに異なるものにすることができるいくつかの場合において、Mは一般に、少なくとも第1のモノマー部分M1  を含み、オプションとしてさらに、第1のモノマー部分とは異なる第2のモノマー部分M2  との組み合わせとなる。Mは主に第1のモノマーM1  から成るものにすることができ、この場合、ホスホリパーゼ阻害薬はホモポリマーのオリゴマーまたはポリマー部分から成る。また別に、Mは第1のモノマーM1  と、これとは異なる第2のモノマーM2  から成るものにすることができ、この場合、ホスホリパーゼ阻害薬はコポリマーのオリゴマーまたはポリマー部分から成る。コポリマー繰り返し単位のオリゴマーまたはポリマー部分は、ランダムコポリマーあるいはブロックコポリマーの繰り返し単位のオリゴマーまたはポリマー部分とすることができる。Mは一般に疎水性モノマー部分にすることができ、また陰イオンモノマー部分も含めることができる。ある特定の例において、Mは主に疎水性の第1モノマーM1  から成る第1ブロックと、親水性の第2モノマーM2  から成る第2ブロックから成り、この第2ブロックはホスホリパーゼ阻害機能部分に隣接している。これらの実施例において、mは4〜約50の範囲にすることができる。
【００７５】
よって、ある実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は化学構造  (C-2)  の化合物から成る：
【００７６】
【化３０】
2007536249.tif 000012
ここでmはゼロでない整数、nはゼロでない整数、pはゼロでない整数、M1  は最初のモノマー部分、M2  は2番目のモノマー部分  (2番目のモノマー部分は最初のモノマー部分と同じでも異なるものでもよい)、Bは架橋部分、Lはそれぞれ独立に選択される結合部分  (オプション)、Zはそれぞれ独立に選択されるホスホリパーゼ阻害機能部分である。この実施例において、mとnはそれぞれ独立に選択される4〜約500の整数で、好ましくは4〜約100、最も好ましくは4〜50の範囲である。
【００７７】
結合部分Lは、実施例それぞれにおいて、化学的リンカー  (結合、その他の部分)  であり、例えば親水性あるいは疎水性で、約1〜約10個の原子から成る部分である。この結合部分は、ホスホリパーゼ阻害機能部分Zをポリマー部分  (例えばポリマー部分の主鎖)  に結合または付着させる。ある実施例において、この結合部分は、この分野において知られているリビングフリーラジカル重合アプローチによって、ポリマー主鎖にポリマー部分を接合したものとすることができる。
【００７８】
一般にポリマー部分に関しては、合成ポリマーあるいは自然に存在する脂肪族ポリマー、脂環式ポリマー、芳香族ポリマーなど、さまざまなポリマーを使用することができる。好ましい実施例において、ポリマー部分は消化器官内の生理学的条件下で安定である。ここで「安定」とは、消化器官内の生理学的条件下において、ポリマー部分が分解しない、または顕著には分解しない、または基本的には分解しないことを意味する。例えば、少なくとも約90%、好ましくは少なくとも約95%、より好ましくは少なくとも約98%、さらに好ましくは少なくとも約99%のポリマー部分が、消化器官内に少なくとも約5時間、または少なくとも約10時間、または少なくとも約24時間、または少なくとも約48時間留まっても、分解されずそのままの状態であることを意味する  (それぞれ、統計的に適切なデータセットに基づく)。消化器官内の安定性は、消化模擬液  (胃内模擬液、小腸の腸模擬液など)  を用いて評価することができる。これは、消化器官内の1ヶ所または複数箇所の生理学的条件を模してモデル化したものである。
【００７９】
ポリマー部分は、水溶性でも不溶性でもよく、例えば、コロイド粒子や肉眼サイズのビーズ  (不溶性)  など、分散ミセルや粒子とすることができる。いくつかの実施例において、ポリマー部分は不溶性の多孔質粒子となっている。好ましい実施例において、ポリマー部分は、例えば小腸の消化器官管腔内など、ホスホリパーゼ阻害機能部分が作用する消化器官部位における生理学的条件下で、水溶性、またはコロイド分散液として存在する。
【００８０】
ポリマー部分は疎水性、親水性、両親媒性、無荷電または非イオン性、マイナス荷電またはプラス荷電、あるいはこれらの組合せが可能であり、有機でも無機でもよい。無機ポリマーは、場合によっては無機キャリヤーとも呼ばれ、シリカ  (多層シリカなど)、珪藻土、沸石、炭酸カルシウム、タルクなどがある。
【００８１】
ポリマー部分のポリマー構造は、直鎖、グラフト、櫛型、ブロック、星型、樹枝状などがあり、好ましくは上記に示したような望ましい溶解度や安定性を有するものが選択される。構造には、マクロ分子骨格が含まれ、いくつかの実施例においてはこの骨格が多孔質または無孔質の粒子を形成する場合がある。この粒子は球形や楕円形、不定形の形状があり得る。好ましくは、この粒子は、スチレン、アクリル、メタクリル、アリル、ビニルモノマーなどに由来する架橋有機ポリマー、またはポリエステル、ポリアミド、メラミン、フェノールホルモール縮合物などの重縮合により生成される架橋有機ポリマー、または架橋デキストランやアガロース  (例：セファロース  (Amersham))  などの準合成セルロースおよびセルロース様材質に由来する架橋有機ポリマーから成る。
【００８２】
ホスホリパーゼ阻害機能部分がポリマー部分に結合または付着しているものから成る好ましい実施例において、粒子は、ホスホリパーゼ阻害機能部分がホスホリパーゼに結合するのに充分な表面積を提供する。例えば、治療的・予防的効果を得るために必要な用量を減らすためには、粒子の比表面積は約2  m2/g〜約500  m2/g、好ましくは約20  m2/g〜約200  m2/g、より好ましくは約40  m2/g〜約100  m2/gであるべきである。
【００８３】
ホスホリパーゼ阻害機能部分は、好ましくはこのような粒子の表面においてポリマー部分に結合または付着しており、好ましくはポリマー部分に対して約0.05  mmol/g〜約4  mmol/g、より好ましくはポリマー部分に対して約0.1  mmol/g〜約2  mmol/gの密度である。ホスホリパーゼ阻害機能部分の密度は、例えば、食事中または食事直後のヒトの消化器官内に通常存在するPLA2酵素全体の量を考慮に入れて、算出することができる。PLA2酵素量は、十二指腸／空腸の合計体積約1〜2リットルに対し、消化中で約150〜400  mg/Lの範囲と報告されている。酵素：阻害薬のモル比が約1  :  10〜約1  :  100  (食事中または直後のPLA2阻害薬投与を含んだ治療プロトコルにおいての数値)  に基づいて、ポリマーに対する阻害薬のモル量は、ポリマー粒子内に不動化された阻害機能部分として表わされ、約0.01〜約100  mEq、好ましくは約0.1〜約50  mEqである。阻害機能部分を含む粒子の合計容量は、約0.05〜約5  mEq/gであり、好ましくは約0.1〜約2.5  mEq/gである。また阻害機能部分を含む粒子を経口投与する場合は、約0.1  g〜10  g、好ましくは約0.5  g〜5  gである。
【００８４】
ポリマー部分が多孔質の粒子やビーズ、基質などを形成する場合において、孔の寸法は、その中にPL  A2  などのホスホリパーゼが収容できる充分な大きさである。例えばいくつかの実施例において、最小孔寸法が少なくとも約2  nm、好ましくは少なくとも約5  nm、好ましくは少なくとも約20  nmとなるような細孔度を選択することができる。このような材質は、孔のサイズや多孔性をコントロールするために希釈剤や孔形成剤、懸濁助剤などの処理添加物を使用して、直接懸濁重合または逆懸濁重合によって生成することができる。
【００８５】
本発明の非吸収性阻害薬を構成するのに役立つポリマー部分は、フリーラジカル重合や、縮合、付加重合、開環重合などによって生成することができ、また糖ポリマーなどの自然に存在するポリマーから得ることもできる。さらに、いくつかの実施例において、これらのポリマー部分はいずれも官能基を付加することができる。
【００８６】
本発明で使用できるポリサッカライドには植物由来のものと動物由来のものがあり、例えばセルロース誘導体、ヘミセルロース、アルキルセルロース、ヒドロキシアルキルセルロース、カルボキシメチルセルロース、スルホエチルセルロース、でんぷん、キシラン、アミロペクチン、コンドロイチン、ヒアルロン酸塩、ヘパリン、グアールガム、キサンタン、マンナン、ガラクトマンナン、キチン、キトサンが挙げられる。前述のように、ポリマー部分は、消化器官内の生理学的条件下において、ポリマー部分が分解しない、または顕著には分解しない、または基本的には分解しないことが望ましく、例えばカルボキシメチルセルロースやキトサン、スルホエチルセルロースなどがある。
【００８７】
フリーラジカル重合を使用する場合、ポリマー部分は例えば、次のさまざまなモノマーから生成される：  スチレン、置換スチレン、アルキルアクリレート、置換アルキルアクリレート、アルキルメタクリレート、置換アルキルメタクリレート、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリルアミド、メタクリルアミド、N-アルキルアクリルアミドN-アルキルメタクリルアミド、N,N-ジアルキルアクリルアミド、N,N-ジアルキルメタクリルアミド、イソプレン、ブタジエン、エチレン、酢酸ビニル、およびこれらの組合せ。これらモノマーの官能基も使用することができ、またこれらモノマーはコモノマーとして他のモノマーと共に使用することもできる。例えば、本発明に使用できるモノマーおよびコモノマーには次のようなものが挙げられる：  メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、プロピルメタクリレート  (異性体すべて)、ブチルメタクリレート  (異性体すべて)、2-エチルヘキシルメタクリレート、イソボミルメタクリレート、メタクリル酸、ベンジルメタクリレート、フェニルメタクリレート、メタクリロニトリル、α-メチルスチレン、メチルアクリレート、エチルアクリレート、プロピルアクリレート  (異性体すべて)、ブチルアクリレート  (異性体すべて)、2-エチルヘキシルアクリレート、イソボミルアクリレート、アクリル酸、ベンジルアクリレート、フェニルアクリレート、アクリロニトリル、スチレン、グリシジルメタクリレート、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、ヒドロキシプロピルメタクリレート  (異性体すべて)、ヒドロキシブチルメタクリレート  (異性体すべて)、N,N-ジメチルアミノエチルメタクリレート、N,N-ジエチルアミノエチルメタクリレート、トリエチレングリコールメタクリレート、無水イタコン酸、イタコン酸、、グリシジルアクリレート、2-ヒドロキシエチルアクリレート、ヒドロキシプロピルアクリレート  (異性体すべて)、ヒドロキシブチルアクリレート  (異性体すべて)、N,N-ジメチルアミノエチルアクリレート、N,N-ジエチルアミノエチルアクリレート、トリエチレングリコールアクリレート、メタクリルアミド、N-メチルアクリルアミド、N,N-ジメチルアクリルアミド、N-tert-ブチルメタクリルアミド、N-n-ブチルメタクリルアミド、N-メチロールメタクリルアミド、N-エチロールメタクリルアミド、N-tert-ブチルアクリルアミド、N-n-ブチルアクリルアミド、N-メチロールアクリルアミド、N-エチロールアクリルアミド、4-アクリロイルモルフォリン、ビニル安息香酸  (異性体すべて)、ジエチルアミノスチレン  (異性体すべて)、α-メチルビニル安息香酸  (異性体すべて)、ジエチルアミノα-メチルスチレン  (異性体すべて)、p-ビニルベンゼンスルホン酸、p-ビニルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、アルコキシおよびアルキルシラン官能基モノマー、無水マレイン酸、N-フェニルマレイミド、N-ブチルマレイミド、ブタジエン、イソプレン、クロロプレン、エチレン、酢酸ビニル、ビニルホルムアミド、アリルアミン、ビニルピリジン  (異性体すべて)、フッ素化アクリレート、メタクリレート、およびこれらの組合せ。ポリエチレンイミンやポリエーテル  (ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシドなど)、およびこれらのコポリマーなど、主鎖ヘテロ原子ポリマー部分も、使用す��ことができる。
【００８８】
一般に、ポリマー部分に接合しているホスホリパーゼ阻害機能部分Zの数は、約1〜約2000であり、最も好ましくは約1〜約500である。これらのホスホリパーゼ阻害機能部分は、ポリマー部分の主鎖に沿って規則的に、あるいはランダムに配置することができ、またはポリマー部分のある特定部分に集中的に配置することもできる。例えば、(M)  および  (M-L-Z)  という繰り返し単位は、ポリマーの主鎖に沿って規則的  (例えば連続的に)、またはランダムに配置することができる。ブロックコポリマーが使用される場合、ホスホリパーゼ阻害機能部分は、一方のブロックだけにあり、もう一方のブロックにはない、ということが可能である。
【００８９】
ホスホリパーゼ阻害機能部分Zは、この分野で知られているホスホリパーゼ阻害薬のいずれでも、またはここに述べられているホスホリパーゼ阻害機能部分のいずれでも可能である。好ましくは、ホスホリパーゼ阻害薬は、消化器官の生理学的条件下  (例えば、消化器官管腔内の一般的なpH範囲、約pH  5〜8)  で活性であるようなホスホリパーゼ阻害機能部分から成り、そして好ましくは、そのホスホリパーゼ阻害機能部分が実際に作用する消化器官部位における生理学的条件下で活性であるようなホスホリパーゼ阻害機能部分から成っている。っている。
【００９０】
いくつかの実施例において、本発明の非吸収性PL  A2  阻害薬は、この分野で知られているPL  A2  阻害機能部分から成る。この分野で知られているPL  A2  阻害機能部分には例えば、ホスホリパーゼA2の小分子阻害薬、例えばFPL  67047XXやMJ99などがある。本発明の方法実施において役立つ他のホスホリパーゼ阻害薬としては、アラキドン酸類似体  (アラキドニルトリフルオロメチルケトン、メチルアラキドニルフルオロホスホネート、パルミトイルトリフルオロメチルケトンなど)、ベンゼンスルホンアミド誘導体、ブロモエノールラクトン、p-ブロモフェニルブロミド、ブロモフェナシルブロミド、トリフルオロメチルケトン、シアロ糖脂質、プロテオグリカンなどがあり、またWO  03/101487に公開されているホスホリパーゼA2阻害薬も含まれ、参照によりここに組み込まれる。
【００９１】
この分野で知られているPL  A2  阻害機能部分で、本発明に役立つものには他にも、例えば閉塞性呼吸器疾患  (喘息など)、大腸炎、クローン病、中枢神経系障害、虚血性脳卒中、多発性硬化症、接触皮膚炎、乾癬、心臓血管疾患  (アテローム性動脈硬化など)、自己免疫疾患、その他の炎症などの適応のために、分泌PL  A2  を標的として開発されたリン脂質類似体構造が含まれる。
【００９２】
本発明のホスホリパーゼ阻害薬のホスホリパーゼ阻害機能部分として役立つリン脂質類似体には、リン脂質基質やその遷移状態の構造的類似体が含まれる。これは、リン脂質基質に似ることでこの分野で知られている化合物種類やその遷移状態、好ましくは長鎖疎水基ではなく極性の頭部を持つ基の部分が似ているものから成る。このような類似体阻害薬には、例えばGelb  M.,  Jain  M.,  Berg  O.,  Progress  in  Surgery,  Principles  of  inhibition  of  phospholipase  A2  and  other  interfacial  enzymes,  1997,  24:123-129  中の、例えば表1に公開されている化合物が含まれ、参照によりここに組み込まれる。いくつかの好ましい実施例におけるPL  A2  阻害機能部分の例を下記に挙げる：
【００９３】
【化３１】
2007536249.tif 000013
本発明のホスホリパーゼ阻害薬のホスホリパーゼ阻害機能部分として役立つリン脂質類似体には、ホスホン基を有する化合物  (例えばLin  et  al,  J.  Am.  Chem.  Soc.,  115  (10)  1993に公開されているもの)  が含まれ、好ましくはこの化合物は次の構造で表わされるものである：
【００９４】
【化３２】
2007536249.tif 000014
本発明のホスホリパーゼ阻害薬のホスホリパーゼ阻害機能部分として役立つ遷移状態類似体には、例えばJain,  M  et  al.,  Biochemistry,  1991,  30:10256-10268中の例えば表IV、V、VIに示されている化合物が含まれ、ここに参照によって組み込まれる。いくつかの好ましい実施例において、本発明の阻害薬は修飾グリセロール構造に由来する部分  (例えばJain,  1991の表VIを参照)  を含み、これは膵臓PL  A2  を阻害する能力があることが示されている。これは例えば次のような構造を有する：
【００９５】
【化３３】
2007536249.tif 000015
後述するいくつかの好ましい実施例において、ホスホリパーゼ-A2阻害薬  (または阻害機能部分)  はインドール化合物またはインドール関連化合物から成る。
【００９６】
ゆえに、本発明のさまざまな面の好ましい実施例全般において、ホスホリパーゼ阻害薬  (または阻害機能部分)  は、五員環と六員環を融合した部分  (または薬学的に受容できるその塩)  を有する置換有機化合物  (または置換有機化合物から派生した部分)  を有する。好ましくは、この阻害薬  (または阻害機能部分)  は、ホスホリパーゼ-A2の阻害機能、好ましくはホスホリパーゼ-A2  IBの阻害機能をもたらしている置換基を有している。好ましくは、ホスホリパーゼ阻害薬  (阻害機能部分)  は、1つまたは複数のヘテロ原子  (例えば窒素、酸素、イオウ)  を含む五員環と六員環を融合したもので、このヘテロ原子は、この五員環または六員環の環構造内、または五員環と六員環それぞれの環構造内  (または薬学的に受容できる塩)  にある。さらに好ましくは、この阻害薬  (または阻害機能部分)  には、ホスホリパーゼ阻害機能をもたらす効果がある置換基を持たせることができる。
【００９７】
例10  (関連する例10A〜10Cも含む)  に示すように、五員環と六員環を融合した部分を有する置換有機化合物  (またはその誘導体部分)  は、効果的なホスホリパーゼ-2A  IB阻害薬であり、遺伝的欠損のあるPLA2  (-/-)  マウスの効果に匹敵する表現型効果を有する。さらに、このような化合物  (またはその誘導体部分)  は、体重関連疾患やインスリン関連疾患、コレステロール関連疾患  (特に、肥満や糖尿病、インスリン抵抗性、グルコース不耐性、高コレステロール血症、高トリグリセリド血症などを含む)  などの治療に有効である。
【００９８】
特定の化合物  (2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸)  についてのみが例10に記載されているin-vivo  研究で評価されているが  (図5)、以下に述べるように、阻害効果は構造と活性の関係によって生じると考えられるため、この研究結果は本発明をさらに幅広くサポートする。簡単に言えば、本申請書に特に記載されていない理論に拘束されることなく、五員環と六員環を融合したものから成る化合物は、置換基の配置に適切な結合距離と結合角度を有するという特長がある。例えば、図6Aに示すインドール化合物の配置3と配置4や、図6Bに示す五員環と六員環の融合を含むインドール関連化合物の-R3  および  -R4  配置などがこれにあたる。これらインドール化合物およびインドール関連化合物の鏡像類似体も、後述のように、本発明に関連して使用することができる。
【００９９】
特に好ましい実施例において、ホスホリパーゼA2の阻害機能部分は、五員環と六員環の融合した化合物  (または薬学的に受容できるその塩)  から成る。この構造を次の化学式  (I)  に示す：  
【０１００】
【化３４】
2007536249.tif 000016
ここでこのコア構造は飽和  (図示)  でも不飽和  (非図示)  でもよく、R1  〜R7  は次の群から独立して選択することができる：  水素、酸素、イオウ、リン、アミン基、ハロゲン基、水酸基  (-OH)、チオール基  (-SH)、カルボニル基、酸基、アルキル基、アルケニル基、炭素環基、複素環基、アシルアミノ基、オキシミル基、ヒドラジル基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。また、これらの追加または代替として、R1  〜R7  のうち独立して選択される2つの隣り合う置換基間に別の環をもつことができ、この追加環は五員環、六員環、七員環のいずれかを独立に選び、また炭素環、複素環、あるいはこの組合せにすることができる。
【０１０１】
ここで一般に、上記のインドール関連化合物におけるR1  〜R7  について：  
アミン基は第一アミン、第二アミン、第三アミンのいずれでもよい。
ハロゲン基はフッ素、塩素、臭素、ヨウ素のいずれでもよい。
カルボニル基は、下の化学式に示すように、さらに置換基  (下記に定義)  を有するカルボニル官能部分でもよい。
【０１０２】
【化３５】
2007536249.tif 000017
;
酸基は、プロトンを供給する有機基であり、水素結合することができるもので、カルボン酸、硫酸、スルホン酸、ホスホン酸、置換ホスホン酸、リン酸、置換リン酸、5-テトラゾリルなどがこれに含まれ、これらに限定されない。
【０１０３】
【化３６】
2007536249.tif 000018
;
アルキル基自体、または他の置換基の一部となるアルキル基は、置換基を有しているものでも有していないものでもよく、直鎖または分岐した炭化水素であり、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、tert-ブチル基、sec-ブチル基、n-ペンチル基、n-ヘキシル基、デシル基、ドデシル基、オクタデシル基などがある。
【０１０４】
アルケニル基自体、または他の基と組み合わせるアルケニル基は、置換基を有しているものでも有していないものでもよく、直鎖または分岐した、不飽和結合を有する炭化水素であり、ビニル基、プロペニル基、クロトニル基、イソペンテニル基、さまざまなブテニル異性体などがある。
【０１０５】
炭素環基は置換基を有しているものでも有していないものでもよく、飽和または不飽和のいずれでもよく、炭素原子のみから成る5〜14員の有機環で、例えばシクロアルキル基、シクロアルケニル基、フェニル基、スピロ  [5.5]  ウンデカニル基、ナフチル基、ノルボルナニル基、ビシクロヘプタジエニル基、トルリル基、キシレニル基、インデニル基、スチルベニル基、テルフェニリル基、ジフェニルエチレニル基、フェニルシクロヘキセニル基、アセナフチレニル基、アンスラセニル基、ビフェニル基、ビベンジリル基などがある。
【０１０６】
複素環基は、単環でも複環でもよく、飽和でも不飽和でもよく、また置換基を有しているものでも有していないものでもよく、5〜14の複素環員原子をもち、1〜3個のヘテロ原子  (窒素、酸素、イオウのいずれでもよい)  を有する。複素環基としては、ピロリル基、ピロロジニル基、ピペリジニル基、フラニル基、チオフェニル基、ピラゾリル基、イミダゾリル基、フェニルイミダゾリル基、トリアゾリル基、イソキサゾリル基、オキサゾリル基、チアゾリル基、チアジアゾリル基、インドリル基、カルバゾリル基、ノルハルマニル基、アザインドリル基、ベンゾフラニル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、インダゾリル基、イミダゾピリジニル基、ベンゾトリアゾリル基、アンスラニリル基、1,2-ベンズイソキサゾリル基、ベンズオキサゾリル基、ベンゾチアゾリル基、プリニル基、ピリジニル基、ジピリジリル基、フェニルピリジニル基、ベンジルピリジニル基、ピリミジニル基、フェニルピリミジニル基、ピラジニル基、1,3,5-トリアジニル基、キノリニル基、フタルアジニル基、キナゾリニル基、モルホリノ基、チオモルホリノ基、ホモピペラジニル基、テトラヒドロフラニル基、テトラヒドロピラニル基、オキサカニル基、1,3-ジオキソラニル基、1,3-ジオキサニル基、1,4-ジオキサニル基、テトラヒドロチオフェニル基、ペンタメチレンスルファジル基、1,3-ジチアニル基、1,4-ジチアニル基、1,4-チオキサニル基、アゼチジニル基、ヘキサメチレンイミニウム基、ヘプタメチレンイミニウム基、ピペラジニル基、キノキサリニル基などがある。
【０１０７】
アシルアミノ基は、下の化学式に示すように、さらに2つの置換基  (下記に定義)  を有するアシルアミノ官能部分でもよい。
【０１０８】
【化３７】
2007536249.tif 000019
;
オキシミル基は、下の化学式に示すように、さらに2つの置換基  (下記に定義)  を有するオキシミル官能部分でもよい。
【０１０９】
【化３８】
2007536249.tif 000020
;  
ヒドラジル基は、下の化学式に示すように、さらに3つの置換基  (下記に定義)  を有するヒドラジル官能部分でもよい。
【０１１０】
【化３９】
2007536249.tif 000021
;
置換基を有する置換基とは、列記されている置換基の1つまたは複数を組み合わせたもので、好ましくは例えば、次のような部分から成る：  
下記のような、-酸素-アルキル-酸部分
【０１１１】
【化４０】
2007536249.tif 000022
;  
下記のような、-カルボニル-アシルアミノ-水素部分
【０１１２】
【化４１】
2007536249.tif 000023
下記のような、-アルキル-炭素環-アルケニル部分
【０１１３】
【化４２】
2007536249.tif 000024
;
下記のような、-カルボニル-アルキル-チオール部分        
【０１１４】
【化４３】
2007536249.tif 000025
;
下記のような、-アミン-カルボニル-アミン部分  
【０１１５】
【化４４】
2007536249.tif 000026
さらなる置換基としては、水素、酸素、イオウ、リン、アミン基、ハロゲン基、水酸基  (-OH)、チオール基  (-SH)、カルボニル基、酸基、アルキル基、アルケニル基、炭素環基、複素環基、アシルアミノ基、オキシミル基、ヒドラジル基、置換された置換基、およびこれらの組合せの中から選択される。
【０１１６】
このインドール関連化合物のR1  〜R7  の特に好ましい置換基について、好ましいインドール化合物と関連して下記に述べる。
【０１１７】
好ましい実施例において、ホスホリパーゼ-A2阻害機能部分は、置換インドール部分などのインドール化合物  (インドール含有化合物またはインドール官能部分を有する化合物)  から成る。例えばその実施例において、インドール含有化合物は化学式IIおよびIII  (下図)  に示すような化合物である：  
【０１１８】
【化４５】
2007536249.tif 000027
ここでR1  〜R7  は次の基の中から独立に選択される：  水素、酸素、イオウ、リン、アミン基、ハロゲン基、水酸基  (-OH)、チオール基  (-SH)、カルボニル基、酸基、アルキル基、アルケニル基、炭素環基、複素環基、アシルアミノ基、オキシミル基、ヒドラジル基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。また、これらの追加または代替として、R1  〜R7  のうち独立して選択される2つの隣り合う置換基間に別の環をもつことができ、この追加環は五員環、六員環、七員環のいずれかを独立に選び、また炭素環、複素環、あるいはこの組合せにすることができる。
【０１１９】
追加の環を有するインドール化合物としては、例えば、化学式IVa〜IVf  がある  (下図の、上段左から右へ順にIVa、IVb、IVc、下段左から右へ順にIVd、IVe、IVf)：
【０１２０】
【化４６】
2007536249.tif 000028
一般に、カルボニル基、酸基、アルキル基、アルケニル基、炭素環基、複素環基、アシルアミノ基、オキシミル基、ヒドラジル基、置換された置換基などのさまざまなタイプの置換基は、融合した五員環・六員環を有するインドール関連化合物と関連して、上記で定義できる。
【０１２１】
本発明の実施例それぞれにおいて、融合した五員環・六員環を有するインドール関連化合物およびインドール化合物を含めて、好ましい置換基について、下記に説明される。
【０１２２】
好ましいR1  は、次の中から選択される：  水素、酸素、イオウ、アミン基、ハロゲン基、水酸基  (-OH)、チオール基  (-SH)、カルボニル基、酸基、アルキル基、アルケニル基、炭素環基、複素環基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。特に好ましいR1  は、次の中から選択される：  水素、ハロゲン基、チオール基  (-SH)、カルボニル基、酸基、アルキル基、アルケニル基、炭素環基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。R1  は特に、アルキル基、炭素環基、置換された置換基の中から優先的に選択される。R1  の置換された置換基は、特に次のような化合物または部分が好ましい：  
【０１２３】
【化４７】
2007536249.tif 000029
好ましいR2 は、次の中から選択される：  水素、酸素、ハロゲン基、カルボニル基、アルキル基、アルケニル基、炭素環基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。特に好ましいR2  は、次の中から選択される：  水素、ハロゲン基、アルキル基、アルケニル基、炭素環基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。R2  は特に、ハロゲン基、アルキル基、置換された置換基の中から優先的に選択される。R2  の置換された置換基は、特に次のような化合物または部分が好ましい：  
【０１２４】
【化４８】
2007536249.tif 000030
好ましいR3  は、次の中から選択される：  水素、酸素、イオウ、アミン基、水酸基  (-OH)、チオール基  (-SH)、カルボニル基、酸基、アルキル基、複素環基、アシルアミノ基、オキシミル基、ヒドラジル基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。特に好ましいR3  は、次の中から選択される：  水素、酸素、アミン基、水酸基  (-OH)、カルボニル基、アルキル基、アシルアミノ基、オキシミル基、ヒドラジル基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。R3  は特に、カルボニル基、アシルアミノ基、オキシミル基、ヒドラジル基、置換された置換基の中から優先的に選択される。R3  の置換された置換基は、特に次のような化合物または部分が好ましい：  
【０１２５】
【化４９】
2007536249.tif 000031
好ましいR4  およびR5  は、次の中から独立に選択される：  水素、酸素、イオウ、リン、アミン基、水酸基  (-OH)、チオール基  (-SH)、カルボニル基、酸基、アルキル基、アルケニル基、複素環基、アシルアミノ基、オキシミル基、ヒドラジル基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。特に好ましいR4  およびR5  は、次の中から独立に選択される：  水素、酸素、イオウ、アミン基、酸基、アルキル基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。R4とR5  はそれぞれ独立に、酸素、水酸基  (-OH)、酸基、アルキル基、置換された置換基の中から優先的に選択される。R4  およびR5  の置換された置換基は、特に次のような化合物または部分が好ましい：  
【０１２６】
【化５０】
2007536249.tif 000032
好ましいR6  は、次の中から選択される：  水素、酸素、アミン基、ハロゲン基、水酸基  (-OH)、酸基、アルキル基、炭素環基、アシルアミノ基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。特に好ましいR6 は、次の中から選択される：  水素、酸素、アミン基、ハロゲン基、水酸基  (-OH)、酸基、アルキル基、アシルアミノ基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。R6  は特に、アミン基、酸基、アルキル基、置換された置換基の中から優先的に選択される。R6  の置換された置換基は、特に次のような化合物または部分が好ましい：  
【０１２７】
【化５１】
2007536249.tif 000033
好ましいR7  は、次の中から選択される：  水素、酸素、イオウ、アミン基、ハロゲン基、水酸基  (-OH)、チオール基  (-SH)、カルボニル基、酸基、アルキル基、アルケニル基、炭素環基、複素環基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。特に好ましいR7  は、次の中から選択される：  水素、ハロゲン基、チオール基  (-SH)、カルボニル基、酸基、アルキル基、アルケニル基、炭素環基、置換された置換基、およびこれらの組合せ。R7  は特に、炭素環基、置換された置換基の中から優先的に選択される。R7  の置換された置換基は、特に次のような化合物または部分が好ましい：  
【０１２８】
【化５２】
2007536249.tif 000034
上記の置換基R1〜R7  それぞれについての好ましい選択は、それぞれのバリエーションおよび組合せで使用することができる。例えば特定の好ましい実施例において、本発明の阻害薬は、R1  〜R7  を次のように選択した置換基で構成することができる：  R1  は好ましくはアルキル基、炭素環基、置換された置換基の中から選択される。R2  は好ましくはハロゲン基、アルキル基、置換された置換基の中から選択される。R3  は好ましくはカルボニル基、アシルアミノ基、オキシミル基、ヒドラジル基、置換された置換基の中から選択される。R4  とR5  はそれぞれ独立に、好ましくは酸素、水酸基  (-OH)、酸基、アルキル基、置換された置換基の中から選択される。R6  は好ましくはアミン基、酸基、アルキル基、置換された置換基の中から選択される。R7  好ましくは炭素環基、置換された置換基の中から選択される。
【０１２９】
いくつかの実施例において、特定のインドールグリオキサミドが、PL  A2  阻害機能部分として特に有用である。具体的には、図2に示す  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  (ここではILY-4001およびメチルインドキサムとも呼ぶ)  が、効果的なホスホリパーゼ阻害薬または阻害機能部分であることが見出されている。このインドール化合物の構造を、下記の化学式  (V)  に示す：  
【０１３０】
【化５３】
2007536249.tif 000035
この化合物は、in-vitro  分析に基づき、さまざまなクラスのPLA2のホスホリパーゼ活性に対し、in  vitro  でのマウスおよびヒトのPLA2IB酵素に対する強い阻害薬として作用する  (Singer,  Ghomashchi  et  al.  2002;  Smart,  Pan  et  al.  2004)  ことが示されている。このインドール化合物が合成され  (例1Aを参照)、マウスモデルにおいてホスホリパーゼ-A2阻害の  in-vivo  での評価が行われた。(例10  (例10A〜10Cを含む)  を参照)。このインドール化合物について、阻害活性、吸収、生物学的利用能の観点で特性が調べられている。(例1B  (例  1B-1、1B-2、1B-3を含む)  を参照)。
【０１３１】
本発明の第2の一般的な実施例によると、例えば、インドール部分とポリマーとの間の共有結合により、この化合物の生物学的利用能が低下する代わりに管腔集中機能を向上させることができる。(例えば例1Dを参照)。
【０１３２】
阻害機能部分としてポリマー部分に結合するILY-4001インドール化合物に基づく上記化合物に関しての管腔集中機能アプローチについて、以下にいくつかのスキームを挙げて詳しく述べる。これらのスキームは、本発明の検討内容を拡大するためにここに含められる。これらのスキームは、本発明を制限するものではなく、特に、他の阻害機能部分について類似のスキームを適用することができる。
【０１３３】
第1のアプローチでは、官能基のついた阻害薬を、市販のポリマービーズや水溶性ポリマーなど、官能基を有する既存ポリマーに結合させる。例えば、リンカーがハロゲン基またはアミンを有し、これがアミン官能基を有するビーズ、または活性化したカルボン酸を有するビーズと反応する。
【０１３４】
【化５４】
2007536249.tif 000036
第2のアプローチでは、一般的なモノマーを、重合化可能なリンカーを有する阻害薬と一緒に共重合化する。このアプローチではランダムコポリマーが得られ、またリビング重合技法を用いた場合はブロックコポリマーが得られ、また架橋剤を用いた場合は架橋コポリマーが得られる。一般的なモノマーの選択により、この材質は疎水性、親水性、あるいはその組合せのいずれにもすることができる。阻害薬は、次の図に示すように、インドールのN1位置のアルキル化によって合成される：  
【０１３５】
【化５５】
2007536249.tif 000037
第3のアプローチでは、コントロールドフリーラジカル重合を用いて、さまざまなポリマー構造を生成する。
【０１３６】
この第3のアプローチにおける最初のスキームでは、ポリマーを付加した阻害薬を調製する。例えば2-クロロプロピオニルクロリドや、さらに誘導したチオウレタンとのN1アルキル化によって、フリーラジカルコントロール試薬を有するホスホリパーゼ阻害機能部分を合成する。原子移動ラジカル重合  (ATRP)  や可逆的付加−開裂連鎖移動重合  (RAFT)  を用いて、モノマーとコントロール試薬の比により、ポリマーの直鎖長さを制御することができる。鎖の末端基は、還元によって除去することができ、また二量化のために保存しておくこともできる。
【０１３７】
【化５６】
2007536249.tif 000038
この第3のアプローチにおける2つ目のスキームでは、次に述べる経路により、短鎖阻害薬ダイマーのアプローチがとられる。市販の二臭化アルキルを、ブロミドまたはチオール末端官能基とのリンカーとして使用する。次に2つの阻害薬を、アミン、スルフィド、ジスルフィド結合によってつなぎ合わせる。臭化物リンカーの誘導後、他の結合官能基を適用することもできる。
【０１３８】
【化５７】
2007536249.tif 000039
この第3のアプローチにおける第3のスキームでは、フリーラジカル重合を用い、ホスホリパーゼ阻害薬を付加した星型コポリマーを次のように調製する。この第3アプローチにおける第1または第2のスキームで得られたポリマー付加阻害薬を、モノマーおよび架橋剤を使ってさらに重合化することにより、次の図のように直鎖の端に阻害薬を有する星型コポリマー構造をつくることができる：  
【０１３９】
【化５８】
2007536249.tif 000040
この第3のアプローチにおける第4のスキームでは、フリーラジカル重合を用い、高分岐コポリマーを次のように調製する。コントロール試薬が結合したホスホリパーゼ阻害薬とAB2  型モノマーと一般的モノマーとの共重合により、次の図のように、直鎖の端に阻害薬を有する高分岐コポリマーが得られる。
【０１４０】
【化５９】
2007536249.tif 000041
この分野で知られるその他のホスホリパーゼA2阻害薬としては、インドール化合物またはインドール関連化合物がある。(例えば共同所有PCT申請番号  US/2005/____________、Buysse  et  al.  “Treatment  of  Diet-Related  Conditions  Using  Phospholipase-A2  Inhibitors  Comprising  Indoles  and  Related  Compounds”  (2005年5月3日)  を参照。この内容は参照によってここに組み込まれる。)  
この分野で知られるその他のホスホリパーゼA2阻害薬  (インドール化合物またはインドール関連化合物の他に)  も、本発明のホスホリパーゼ阻害機能部分として有用であり、これには次のような分類が含まれる：  アルキノイル安息香酸、チオフェンカルボン酸、フランカルボン酸、ピリジンカルボン酸  (例：US5086067を参照)、カルボン酸アミド誘導体  (例：WO9108737を参照)、アミノ酸エステルおよびアミド誘導体  (例：WO2002008189を参照)、アミノテトラゾール  (例：US5968963を参照)、アリルオキシアシル  チアゾール  (例：WO00034254を参照)、アゼチジノン  (例：WO9702242を参照)、ベンゼンスルホン酸誘導体  (例：US5470882を参照)、安息香酸誘導体  (例：JP08325154を参照)、ベンゾチオフェン  (例：WO02000641を参照)、ベンジルアルコール  (例：US5124334を参照)、ベンジルフェニルピリミジン  (例：WO00027824を参照)、ベンジルアミン  (例：US5039706を参照)、シナモン酸化合物  (例：JP07252187を参照)、シナモン酸誘導体  (例：US5578639を参照)、シクロヘプタインドール  (例：WO03016277を参照)、エタンアミンベンゼン、イミダゾリジノン、チアゾールジノン、ピロリジノン  (例：WO03031414を参照)、インドールグリオキサミド  (例：US5654326を参照)、インドールグリオキサミド  (例：WO9956752を参照)、インドール  (例：US6630496  および  WO9943672を参照)、インドリ  (例：WO003048122を参照)、インドリ含有スルホンアミド、N-シル-N-シナモニルエチレンジアミン誘導体  (例：WO9603371を参照)、ナフィルアセトアミド  (例：EP77927を参照)、N-置換グリシン  (例：US  5298652を参照)、リン脂質誘導体  (例：US5144045およびUS6495596を参照)、ピペラジン  (例：WO03048139を参照)、ピリドンおよびピリミドン  (例：WO03086400を参照)、6-カルバモイルピコリン酸誘導体  (例：JP07224038を参照)、ステロイド、およびアミノ含有側鎖をもつ、ステロイドの環状炭化水素類似体  (例：WO8702367を参照)、トリフルオロブタノン  (例：US6350892およびUS2002068722を参照)、アビエチン酸誘導体  (例：US  4948813を参照)、ベンジルホスフィン酸エステル  (例：US5504073)。これらは参照によりここに組み込まれる。
【０１４１】
これらのPL  A2  阻害薬分類のうち、いくつかの具体的なホスホリパーゼ阻害機能部分の例を、対応するIC50値と共に次の表1に示す：  
【０１４２】
【表１−１】
2007536249.tif 000042
【表１−２】
2007536249.tif 000043
【表１−３】
2007536249.tif 000044
【表１−４】
2007536249.tif 000045
【表１−５】
2007536249.tif 000046
【表１−６】
2007536249.tif 000047
【表１−７】
2007536249.tif 000048
本発明のいくつかのホスホリパーゼ阻害薬に有用なホスホリパーゼ阻害機能部分には、マノアリド  (カイメン  Luffariella  variabilis  から抽出された海生物質)  などの天然物質、およびこれらの関連化合物も含まれる。マノアリドの構造を下図に示す：
【０１４３】
【化６０】
2007536249.tif 000049
これらの化合物はいずれも、本発明のいくつかの実施例における非吸収性阻害薬のホスホリパーゼ阻害機能部分として使用することができる。前に詳しく述べたように、これらの機能部分は、消化器官内での吸収量  (合計)  を阻害するため、特定の重量、荷電、その他の物理的パラメータを有しており、あるいは非吸収性部分  (ポリマー部分など)  に結合することができる。さらに、本発明はここに公開されている化合物に限定されるものではない。本発明に役立つその他の化合物は、ここに記載されている情報に基づき、この分野の技能を有するものにとっては明らかとなり得るものであり、本発明の範囲内として見なされるものである。
【０１４４】
ホスホリパーゼ阻害機能部分が非吸収性部分  (ポリマー部分など)  に結合する場所は、ホスホリパーゼ阻害機能部分の活性  (例えば、PL  A2  の触媒活性を鈍化または低下させる作用)  を妨げないような場所が選択される。例えば、リン脂質類似体をZとして使用した場合は、そのリン脂質類似体の、例えば極性の頭部を有する基ではなく疎水性基  (長鎖アルキル基など)  に結合部分を付着することによって、活性の損失を最小限にすることができる。特定の仮説に拘束されることなく、リン脂質類似体は、PL  A2  の触媒部位をめぐってリン脂質基質と競合することにより、PL  A2  を阻害する。この触媒部位は、リン脂質基質またはリン脂質類似体の疎水基ではなく、極性頭部基を識別している。ゆえに、あまり識別されない疎水基を付加することにより、リン脂質類似体の酵素阻害活性の干渉を最小限に抑えることができる。この分野の技能を有する者であれば、他にこの分野で知られているホスホリパーゼ阻害機能部分の適切な結合部位が見出せる。
【０１４５】
例えば、適切な結合部位は、構造について得られている情報によって見出すことができる。ホスホリパーゼに結合しているホスホリパーゼ阻害機能部分の共結晶構造により、ホスホリパーゼ阻害機能部分とその標的との間の相互作用が結合部分の付着によって妨げられることのないような、1つまたは複数の部位を選択することができる。例えば、この分野で知られているさまざまな種類のホスホリパーゼ阻害薬の中から選択されたホスホリパーゼ阻害機能部分の、好ましい結合部位は、次の図の矢印の場所である：
【０１４６】
【化６１】
2007536249.tif 000050
【０１４７】
【化６２】
2007536249.tif 000051
【０１４８】
【化６３】
2007536249.tif 000052
さらに、ホスホリパーゼとホスホリパーゼ阻害薬との結合を、核磁気共鳴を用いて評価することにより、その結合作用に必要でない部位を識別することができる。さらに、この分野に技能を有する者は、ホスホリパーゼ阻害薬の構造・活性関係  (SAR)  を活用して、構造的バリエーションが許されている位置を調べることができる。ホスホリパーゼ阻害薬候補のライブラリは、ホスホリパーゼ阻害機能部分のさまざまな結合部位がまとめられており  (上記の情報に基づくか、または無作為に選択)、これにより、複数の方向にホスホリパーゼ阻害機能部分を置くことができる。後で詳しく述べるように、候補物のホスホリパーゼ阻害活性を評価することにより、ホスホリパーゼ阻害機能部分をポリマー部分または他の非吸収性部分に適切に取り付けたホスホリパーゼ阻害薬を得ることができる。
【０１４９】
第3の一般的な実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、有機小分子とすることができる。第2の一般的な実施例の阻害機能部分に関連して前述したように、この、管腔集中性を有する小分子阻害機能部分は、五員環と六員環を融合したものから成る置換有機化合物から得られた部分で、好ましくは、この五員環または六員環の環構造内、または五員環と六員環それぞれの環構造内に1つまたは複数のヘテロ原子  (例えば窒素、酸素)  を含むものにできる。それぞれの場合において、この阻害機能部分には、ホスホリパーゼ阻害機能をもたらす効果がある置換基を持たせることができる。五員環と六員環を融合した部分をもつ好ましい化合物についてのこれまでの検討事項は、参照文献に挙げられている。
【０１５０】
好ましい実施例において、小分子ホスホリパーゼ阻害薬は、インドール  (置換インドールなど)  から成る。好ましいインドール関連化合物についてのこれまでの検討事項は、参照文献に挙げられている。
【０１５１】
ある有機小分子化合物、ILY-4001は、次の構造を有する：  
【０１５２】
【化６４】
2007536249.tif 000053
この化合物が合成され  (例えば例1Aを参照)、生物学的利用能の評価が行われた  (例えば例1Bを参照)。本発明の第3の一般的な実施例によると、例えば、インドール部分とポリマーとの間に電荷改変のストラテジーを適用することにより、この化合物の生物学的利用能が低下  (その代わりに管腔集中機能を向上)  させることができる。(例えば例1Cを参照)。
【０１５３】
電荷改変については、インドール誘導体の一般的な化学について文献で報告されている。例えば：  J.  Med.  Chem.  1996,  39,  5119-5136.;  J.  Med.  Chem.  1996,  39,  5137-5159.;  J.  Med.  Chem.  1996,  39,  5159-5175  を参照。インドール誘導体の電荷部分を増やして非吸収性を高めようという化学的アプローチとしては、インドールのC4’、C5、C6、C7、N1位置  (図5)  を、カルボキシル基、スルホン基、硫酸基、ホスホン基、リン酸基、アミン基などの極性基で修飾する方法が含まれる。インドールC5に修飾する例として、ここでは市販の4-ヒドロキシインドールを開始物質として使用している。4-ヒドロキシ位置に臭化アリルで選択的弱塩基アルキル化を行った後、水素化ナトリウムを塩基として用い、N位置に2-フェニルベンジル基を結合させる。次に標準的な糖オキサミド化を行う。次にClaisen転移とtert-ブチル基で保護された酢酸基のアルキル化を行うことにより、C5アリル基にさらに極性基を結合するための中間生成物が得られる。
【０１５４】
【化６５】
2007536249.tif 000054
C5アリル中間生成物は、さまざまな極性基にアクセスできるだけでなく、SAR研究のために官能基の長さを変えることができるため、使い道が多い。例えば経路Aでは、オレフィン異性化、オゾン分解によって標的分子が得られ、この酸化によってC5ギ酸誘導体を生じる。経路Bでは、ジヒドロキシ化によりアリル中間生成物がジオールに転換され、この過ヨウ素酸開裂によりアルデヒド型を得る。このアルデヒドをさらに酸化することにより、酢酸誘導体が得られ、またアルデヒドを還元することにより、対応するヒドロキシル中間生成物が得られ、これをさらに転換してアミン型やスルホン酸型、ホスホン酸型が得られる。経路Cでは、オレフィンのヒドロホウ素化と、このアルコールの酸化により、プロピオン酸誘導体が得られる。経路Dでは、アリル中間生成物に単にアミノヒドロキシル化を行い、目的の化合物を得る。
【０１５５】
【化６６】
2007536249.tif 000055
（排出による消化器官管腔内集中機能）
いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、消化器官粘膜からの吸収量  (合計)  を阻害するよう構築されるか、または前述のように、ホスホリパーゼ阻害機能部分を、非吸収性部分に結合または付着させたものから構成される。いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、排出作用によって消化器官管腔内に集中的に留まる。いくつかの実施例において、阻害薬は、消化器官粘膜細胞  (例えば小腸細胞または結腸細胞)  にいったん取り込まれてから排出されることにより、全体として非吸収性の効果が生じる。ここに述べる、または検討される、ホスホリパーゼ阻害薬やホスホリパーゼ阻害機能部分の既知の技法はすべて、これらの実施例に使用することができる。例えば、表1に記載されているこの分野で既知のPL  A2  阻害薬はいずれも使用することができる。ここに述べる、または検討される、ホスホリパーゼ阻害薬やホスホリパーゼ阻害機能部分の既知の技法はすべて、細胞に移動後に消化器官管腔内に排出されて戻されるように構築される。
【０１５６】
いくつかの排出型の実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、消化器官粘膜細胞の能動的あるいは受動的輸送によって吸収された後であっても、また能動的あるいは受動的輸送によって消化器官内壁に浸透した後であっても、消化器官管腔内に集中的に留まる。いくつかの実施例におけるホスホリパーゼ阻害薬は、1つまたは複数の疎水性部分や脂肪親和性部分を有し、このため消化器官粘膜細胞の原形質膜を通って拡散移動する性質がある。しかしながら、下記に述べるようなさまざまな物理的および分子的理由により、この後に側底膜を通過して門脈血循環に入り込むのは制限される。例えば、いったん小腸細胞または結腸細胞  (頂端部細胞など)  に入り込んだホスホリパーゼ阻害薬は、消化器官粘膜細胞から排出され、消化器官管腔に戻されるようにすることが可能である。
【０１５７】
いくつかの実施例において、この排出作用は、消化器官の粘膜細胞  (例えば消化器官の頂端部細胞など)  内にあるタンパク質トランスポーターや糖タンパク質トランスポーターによって生じる。タンパク質や糖タンパク質としては、ATP結合カセット輸送タンパク質があり  (これに限定されない)、これは例えばP-糖タンパク質  (遺伝子ABCB1座の生成物であるMDR1およびMRP2を含む)  で、例えば消化器官の頂端部細胞などの腸上皮細胞に存在する。これらの輸送機能はポンプとも呼ばれる。
【０１５８】
いくつかの実施例において例えば、ホスホリパーゼ阻害薬がタンパク質トランスポーターや糖タンパク質トランスポーターに認識され、これにより腸細胞の細胞質から阻害薬が排出され、消化器官管腔に戻されるように、ホスホリパーゼ阻害薬を構築することが可能である。いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、腸細胞の細胞内の改変  (例えば代謝プロセスによる改変)  を行い、これによりタンパク質トランスポーターや糖タンパク質トランスポーターが認識でき、改変された阻害薬が輸送の標的となるように、構築される。腸上皮のタンパク質トランスポーターや糖タンパク質トランスポーターが識別を行うための刺激は、この分野で通常行われている技法によって判別される。例えば、ATP結合カセット輸送タンパク質、例えばP-糖タンパク質  (遺伝子ABCB1座の生成物であるMDR1およびMRP2を含む)  の識別刺激を判別することができる。本発明のホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼ阻害機能部分が、識別刺激部分に結合または付着したものから成るようにすることができる。ここで「識別刺激部分」とは、トランスポーターによって認識される刺激、またはthanトランスポーターによって認識されるように改変され得る刺激のことである。このトランスポーターは、識別刺激部分を含む組成を消化器官管腔内に排出する作用がある。例えばこれには、腸上皮のタンパク質トランスポーターや糖タンパク質トランスポーター  (ATP結合カセット輸送タンパク質、P-糖タンパク質、MDR1、MRP2など)  によって認識される刺激が含まれる。いくつかの実施例において、この識別刺激部分が、腸上皮細胞のトランスポーターの標的となり、トランスポーターがこのホスホリパーゼ阻害薬を細胞内から運び出して管腔内に戻す。このようにして、排出作用によって達成される管腔集中機能により、ホスホリパーゼ阻害薬が血中循環内に吸収されるのを妨げることができる。
【０１５９】
好ましい実施例においては、排出作用によって、消化器官管腔内に導入されたホスホリパーゼ阻害薬のかなりの部分、好ましくは統計的にかなりの部分、より好ましくはホスホリパーゼ阻害薬の実質上すべてが、管腔内に集中して留まる。すなわち、消化器官外に運び出されたホスホリパーゼ阻害薬のうち一部、または大半、または実質上すべてが排出されることにより、ホスホリパーゼ阻害薬の実質上すべてが消化器官内に留まる。例えばこの排出効果により、ホスホリパーゼ阻害薬の少なくとも約90%が消化器官管腔内に留まり、少なくとも約95%、少なくとも約98%、好ましくは少なくとも約99%、より好ましくは少なくとも約99.5%が消化器官管腔内に留まるようにすることができる。
【０１６０】
いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、他の排出強化部分を1つまたは複数有する。ここで「排出強化部分」とは、排出を強化するものを有する部分で、これにより消化器官管腔への排出が強化あるいは支援、増大、活性化、増進、促進されるものである。例えば、いくつかの実施例におけるホスホリパーゼ阻害薬には、例えば、トランスポーターをエンコードする遺伝子の転写ファクターまたは強化因子など、トランスポーターの表現を活性化させる部分が含まれている。例えば、核受容体であるプレグナンX  (プレグナンX受容体  (PXR)  とも呼ばれる)  は、MDR1や関連トランスポーターの多量生成を誘発する。(CITE).いくつかの好ましい実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、例えば、核受容体に接触・結合することによって、PXRを活性化させる排出強化部分に結合または付着している。MDR1や関連トランスポーターが多量に生成されると、例えば、MDR1の識別刺激を有しているホスホリパーゼ阻害薬の排出が強化される。本発明にのこれらの面に使用され得るその他の排出強化部分は、ここに記載されている情報に基づき、この分野の技能を有するものにとっては明らかとなり得るものであり、本発明の範囲内として見なされるものである。
【０１６１】
本発明のいくつかの実施例は、阻害薬の非吸収性と排出機能の組合せが関与している。このような実施例においては、ホスホリパーゼ阻害薬の非吸収性と、消化器官外に運び出されたホスホリパーゼ阻害薬のうち一部、または大半、または実質上すべての排出機能との組合せにより、管腔集中機能が達成される。
【０１６２】
管腔集中機能によって、ホスホリパーゼ阻害薬の有効性を高めることができ、これにより、ホスホリパーゼ阻害薬の投与量は、非吸収性や排出機能を持たない場合の投与量よりも少なくすることができる。いくつかの実施例においては、非吸収性や排出機能によって、ホスホリパーゼ阻害薬の効力が向上する。特に、阻害薬は、非吸収性や排出機能によって管腔に集中して留まるときに、ホスホリパーゼの活性をより大幅に低減させる。このような実施例において、使用するホスホリパーゼ阻害薬の量は、推奨用量と同じこともあれば、より多いこともあり、また、より少ないこともある。いくつかの実施例においては、非吸収性や排出機能によって、使用するホスホリパーゼ阻害薬の用量が減り、よって、患者のコンプライアンスが増大し、副作用が減少する。
【０１６３】
（管腔集中ホスホリパーゼ阻害薬によるホスホリパーゼ阻害作用）
管腔集中機能に加え、本発明のホスホリパーゼ阻害薬は、酵素阻害機能も有する。
【０１６４】
一般に、「阻害」およびこの関連用語は、酵素活性の完全な阻害を意味するものではない。例えば阻害とは、阻害薬がない場合に比較して、酵素活性を少なくとも約50%、少なくとも約75%、好ましくは少なくとも約90%、より好ましくは少なくとも約98%、さらに好ましくは少なくとも99%、低下させることを意味する。最も好ましくは、ホスホリパーゼ阻害治療を受ける患者において、治療する疾患  (例えばここに公開されているもの)  の少なくとも1つに対し治療または予防的なメリットを生じさせるのに充分効果的な用量で、酵素活性を低減することを意味する。また反対に、「阻害しない」およびこの関連用語は必ずしも、酵素活性への影響が全く存在しない状態を意味するものではない。例えば、阻害薬の存在下において酵素活性が約20％、約10%、約5%、好ましくは約2%、より好ましくは約1%  低減した状態を意味する。最も好ましくは、明らかな効果が生じない程度の、酵素活性のごくわずかな低下を意味する。さらに、「顕著に阻害しない」およびこの関連用語は、阻害薬の存在下において酵素活性が約40％、約30%、約25%、好ましくは約20%、より好ましくは約15%  低減した状態を意味する。さらに、「基本的に阻害しない」およびこの関連用語は、阻害薬の存在下において酵素活性が約30％、約25%、約20%、好ましくは約15%、より好ましくは約10%  低減した状態を意味する。
【０１６５】
いくつかの実施例において、本発明のホスホリパーゼ阻害薬は、リン脂質基質にホスホリパーゼ  (ホスホリパーゼA2  など)  酵素がアクセスするのを妨げることによって、この酵素を阻害する作用を有する。またいくつかの実施例においては、基質に対する酵素の触媒作用を低減させることによって作用する。またいくつかの実施例においては、ホスホリパーゼ阻害薬はこれら2つのアプローチの組合せによって作用する。
【０１６６】
前述のように、一部の消化器官ホスホリパーゼ  (例えば大半のPL  A2  酵素)  は、脂質集合体の脂質・水界面に物理的に近づいているとき  (「ドッキング」している状態など)  に、基質に作用する。酵素の触媒作用は、少なくとも部分的には、酵素が、消化器官管腔内にある脂質集合体の表面に物理的に近づくことに依存している。図1Aを参照して  (この図の例には制限されない)、例えば、PL  A2  酵素10は、脂質集合体20の脂質・水界面22と相互作用する。酵素のi-面の触媒部位12は、脂質集合体20と相互作用する表面上の「切り欠き」として表わされている。
【０１６７】
本発明のいくつかの実施例において、PL  A2  阻害は、脂質集合体の表面から酵素を遠ざけ、これによってリン脂質基質にアクセスするのを妨げることによって達成される。図1Bおよび1Cには、脂質・水界面でリン脂質基質に酵素がアクセルするのを妨げることにより酵素活性を阻害することができる、非吸収性ポリマーホスホリパーゼ阻害薬の2つの実施例を示す。具体的には図1Bにおいて、非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬30は、主に疎水性末端部分32を有するポリマー部分から成り、これが脂質・水界面22と親和し、酵素10が脂質・水界面22にアクセスするのを妨げている。図1Cは、非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬30が、主に、ホスホリパーゼ酵素10と相互作用するポリマーから成り、酵素10が脂質・水界面22にアクセスするのを妨げる様子を示している。非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬30は、図1Dに示すように、主に疎水性末端部分32を有するポリマーから成り、これがホスホリパーゼ酵素10および脂質・水界面22の両方と親和することができる。
【０１６８】
アクセスを妨げることによって作用する非吸収性阻害薬は、酵素の触媒部位と直接に相互作用をする必要はない。例えば、酵素の触媒部位または酵素の他の特定部位  (アロステリック部位など)  識別する必要も、またここに結合する必要もない。むしろ、いくつかの実施例において、本発明の非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬は、消化器官管腔内にある1つまたは複数のタイプの脂質集合体の脂質・水界面で、酵素の物理的な吸着作用を阻害または妨げる。「脂質・水界面」の例としては、消化器官管腔内にある脂質集合体の外側表面がある。脂質集合体には例えば、脂肪滴や乳液滴、液胞、混合ミセル、ディスクなどがあり、これらにはトリグリセリドや脂肪酸、胆汁酸、リン脂質、ホスファチジルコリン、リソリン脂質、リソホスファチジルコリン、コレステロール、コレステロールエステル、その他の両親媒性物質、その他の食物代謝生成物などが含まれる。
【０１６９】
好ましい実施例において、阻害剤は、ホスホリパーゼと脂質集合体の脂質・水界面のいずれとも相互作用できるポリマー部分から成る。図1Bは、阻害薬30が脂質・水界面22と相互作用して、物理的にこの界面22に複合、結合、付着、または吸着している例を示す。阻害薬30と界面22との相互作用は、例えば共有結合、イオン結合、金属結合、水素結合、疎水性結合、ファンデルワールス力結合のいずれでもよく、好ましくは疎水性結合やイオン結合である。図1Bの例において、阻害薬と脂質・水界面22との相互作用は、水素結合によって促進される。この図の実施例において、阻害薬の2つの末端部位32はそれぞれ疎水性部分  (長方形で示す)  (例えばリン脂質類似体など)  であり、これが、阻害薬30の疎水性部分と、脂質二層構造の疎水性主鎖との間の疎水性相互作用によって、脂質層の中に入り込む。
【０１７０】
図1Cは、阻害薬30がホスホリパーゼ酵素10  (例えばPL  A2など)  と相互作用する例を示す。いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬30は、酵素10と物理的に複合、結合、付着、または吸着している部分から成り、これにより脂質集合体20との相互作用を妨げる。阻害薬30は、溶液内の酵素と複合体を形成することにより体外除去するものと言える。いくつかの実施例において、阻害薬30は、酵素10と相互作用し、脂質・水界面22でのリン脂質基質に酵素がアクセスするのを立体的に妨げる  (例えば、界面22へのアプローチが物理的に妨げられているため)。
【０１７１】
いくつかの実施例において、阻害薬を構成するポリマー部分は、消化器官管腔内の生理学的条件下で水溶性でも不溶性でもよい。また、例えば、前述のように、コロイド粒子や肉眼サイズのビーズ  (不溶性)  など、分散ミセルや粒子として存在することができる。図2を参照し、例えば、ホスホリパーゼ阻害薬30  (阻害薬30は水溶性および不溶性の両方を含む)  は、ポリマー部分がホスホリパーゼ阻害機能部分  (図では「I*」で示されている)  に共有結合したものから成る。ホスホリパーゼ阻害薬30は、例えば消化器官内の脂質液胞付近で、消化器官内液中のホスホリパーゼ-A2  10と相互作用することができる。
【０１７２】
図3A〜3Bを参照し、例えば、阻害薬30はポリマー部分が単一の阻害機能部分  (図では「I*」で示されている)  に共有結合したものから成り  (シングレット実施例)、または、2つの阻害機能部分に共有結合したものから成っている  (ダイマー実施例)  (それぞれの場合については前述)。図3Aにおいて、ホスホリパーゼ阻害薬30は疎水性ポリマー部分から成り、この阻害薬30が脂質集合体20の脂質・水界面22に親和するように改変される  (図では、疎水性ポリマー部分が、脂質二層構造としっかり融和している)。図3Bにおいて、ホスホリパーゼ阻害薬30は、疎水性の第1ブロックと親水性の第2ブロックから成り、この第2ブロックはホスホリパーゼ阻害機能部分の近隣にあり、この阻害薬30が脂質集合体20の脂質・水界面22に親和するように改変される  (図では、疎水性ブロック部分が、脂質二層構造としっかり融和しており、親水性ブロック部分が、脂質二層構造の外側の水相としっかり融和している)。図3Cにおいて、ホスホリパーゼ阻害薬30は、2つの阻害機能部分と共有結合した疎水性ポリマー部分から成り、この阻害薬30が脂質集合体20の脂質・水界面22に親和するように改変される  (図では、疎水性ポリマー部分が、脂質二層構造としっかり融和し、輪状になっている様子が示されている)。これらの実施例によって、阻害機能部分とホスホリパーゼ-A2  殿間の相互作用が、液胞表面の充分近くで起こる。
【０１７３】
一般に、ポリマー部分を要する本発明のあらゆる面または実施例において、阻害薬のポリマー部分は、さまざまな形態に形成することができ、好ましくはホスホリパーゼとの複合体  (例えば、PL  A2  との複合体)  の形成を促すように設計される。例えば、ポリマー部分はPL  A2  のi-面と相互作用するよう設計されたマクロ分子骨格で構成することができる。前述のように、i-面の構造を、例えば、触媒部位を形成するスロットの開口部がi-面に対して垂直となるようにすることができる。開口部は、疎水性残基の最初のクラウンによって囲まれており  (主にロイシンとイソロイシンの残基)、これ自身が、陽イオン残基のリング内に収められている  (リジンおよびアルギニン残基を含む)。ポリマー部分は、複数の陰イオン部分  (例えば陽イオン環と結合するように配列)  から成るマクロ分子骨格として、または複数の疎水性残基  (例えば疎水性クラウンと結合するように配列)  から成るマクロ分子骨格として設計することができる。このような実施例において、阻害薬は、ホスホリパーゼの触媒部位側に来るように配置され、「蓋」または「キャップ」により開口部へのアクセスを阻み、触媒部位へのアクセスを妨げる。
【０１７４】
前述のように、阻害薬は、非吸収性のオリゴマー部分またはポリマー部分と、ホスホリパーゼ阻害機能部分から成るものにすることができる。ホスホリパーゼ阻害機能部分は、非吸収性部分に結合または付着することができる。ある実施例において、阻害機能部分は、例えば脂質・水界面と相互作用するポリマー部分と結合し、またあるいはホスホリパーゼと相互作用するポリマー部分と結合する。後者の場合、ホスホリパーゼ阻害機能部分はさらに、ポリマー部分と、ホスホリパーゼ  (PL  A2  のi-面)  との相互反応を支援することがある。
【０１７５】
いくつかの実施例において、例えば、PL  A2  阻害機能部分は、ポリマー部分のマクロ分子骨格に結合または付着している。ここでPL  A2  阻害機能部分はPL  A2  の触媒部位と相互作用し、マクロ分子骨格は、触媒部位の周囲のi-面と相互作用する。ホスホリパーゼ阻害機能部分がリン脂質類似体または遷移状態類似体から成る場合、このホスホリパーゼ阻害機能部分は、好ましくは疎水基によって結合し、阻害機能部分の極性頭部基は触媒部位との結合  (前述のHis-カルシウム-Aspの組合せによって)  のために残されている。
【０１７６】
いくつかの実施例は、ホスホリパーゼ阻害機能部分がポリマー部分に結合し、このポリマー部分が、スペーサー部分  (例えば疎水性クラウンと重なるように配列)  に結合した複数の陰イオン部分  (例えば陽イオン環と結合するように配列)  から成り、このスペーサー部分が中心部分に収束して、ホスホリパーゼ阻害機能部分を支える。このような実施例のいくつかは、化学構造  (D)  で表わすことができる：
【０１７７】
【化６７】
2007536249.tif 000056
ここでZはホスホリパーゼ阻害機能部分、好ましくはPL  A2  阻害機能部分、Lは結合部分  (例えば化学リンカー)、Fは多数のSXp  部が集まる共有結合の中心点、Sはスペーサー部分、Xは陰イオン部分  (好ましくは酸基で、例えばカルボキシル基、スルホン基、硫酸基、スルファミン基、ホスホラミデート基、リン酸基、ホスホネート基、ホスフィネート基、グルコネート基などがありこれらに限らない)、pおよびqはそれぞれ整数で、好ましくはpは1、2、3、4のいずれか、好ましくはqは2、3、4、5、6、7、8のいずれかである。
【０１７８】
F-(SXp)q  セグメントは、さまざまな構成にすることができ、好ましくはホスホリパーゼの触媒部位がある側との相互作用を促進するような構成である。いくつかの実施例において、例えば、複数のスペーサー部分が中心点Fから放射状に広がり、この中心点はポリマー部分のマクロ分子骨格の中心にある。
【０１７９】
いくつかの好ましい実施例において、スペーサー部分Sは、複数の疎水性残基  (例えば、PL  A2  のi-面の疎水性クラウンと結合するように配置)  を有することができる。いくつかの好ましい実施例においては、PL  A2  のi-面の陽イオン環に結合するように、陰イオン部分Xが配置される。いくつかの実施例は、中心点Fからスペーサー部分が枝分かれしながら広がる、樹枝状マクロ分子骨格から成る。いくつかの実施例は、次の構造で表わすことができる：
【０１８０】
【化６８】
2007536249.tif 000057
本発明の実施に役立つ他の樹枝状構造の例が、この分野で知られている。例えばGrayson  S.M.  et  al.  Chemical  Reviews,  2001,  101:  3819-3867  および  Bosman  A.W.  et  al,  Chemical  Reviews,  1999,  99;  1665-1688を参照。これらは参照によりここに組み込まれる。さらに、本発明の使用に適した他の化合物は、ここに公開されている内容をふまえれば、この分野の技能を有するものにとっては明らかとなり得るものであり、本発明の範囲内として見なされるものである。
【０１８１】
いくつかの実施例において、ポリマー部分のマクロ分子骨格は、粒子を形成することができる。このような実施例において、ホスホリパーゼ阻害機能部分は、好ましくはこの粒子の表面に結合している。ホスホリパーゼ阻害機能部分がリン脂質類似体または遷移状態類似体である場合、このホスホリパーゼ阻害機能部分は、好ましくは、前述のように、疎水基によって結合している。すでに詳しく述べたように、この粒子は多孔質でも無孔質でもよく、球形や楕円形、不定形など、どのような形でもよい。粒子は1つまたは複数の有機または無機ポリマー部分から成り、ここに公開されているあらゆるポリマーがこれに使用できる。好ましい粒子実施例において、この粒子表面は疎水性であり、上記で定義した酸基Xを有する。
【０１８２】
他の実施例で、非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬が、ホスホリパーゼの特定の部位  (例えばPL  A2  の触媒部位)  と相互作用する部分を有している場合、この阻害薬は酵素が基質にアクセスするのを妨げる必要はないが、基質を含む脂質・水界面にこの酵素が近づいたり「ドッキング」したりした場合にも、酵素が基質に作用する能力を低減させることにより作用することができる。このような阻害薬実施例は、好ましくは、ポリマー部分と、1つまたは複数のホスホリパーゼ阻害機能部分  (この分野で知られているホスホリパーゼ阻害薬や、ここに記述または検討されているすべてのホスホリパーゼ阻害薬など)  から成る。特定の仮説に拘束されることなく、例えば、このような阻害薬は、ホスホリパーゼ活性を、可逆的または不可逆的に、低減するよう作用することができる。
【０１８３】
本発明のホスホリパーゼ阻害薬による可逆的阻害には、競合的  (例えば、ホスホリパーゼの触媒部位にホスホリパーゼ阻害薬が結合する場合)  な場合と非競合的  (ホスホリパーゼのアロステリック部位にホスホリパーゼ阻害薬が結合し、アロステリックな変化をもたらす場合)、および競合不可  (阻害薬が、ホスホリパーゼと基質の複合体に結合する場合)  のものがある。阻害は不可逆反応のこともある。この場合、ホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼの特定部位に結合したまま、または顕著に結合したまま、または本質的に結合したままであり、酵素から分離せず、または顕著に分離することはなく、または本質的に分離することはない。
【０１８４】
前述のように、PL  A2  酵素は、保護されている活性部位構造や、触媒メカニズム  (His  とAspの残基が水分子およびカルシウム陽イオンに協調して結合する)  を共有している。リン脂質基質は、プラスに荷電している疎水性残基に包まれているスロットに、極性の頭部を持つ基が入り込むことにより、この触媒部位にアクセスできる。触媒部位内では、複数配位結合したカルシウムイオンが、リン脂質基質の  sn-2  位置のアシルカルボニル基を活性化させ、加水分解が起きる。特定の実施例において、PL  A2  阻害機能部分は、リン脂質基質あるいはリン脂質の遷移状態に似た構造から成る。
【０１８５】
特定の仮説に限定されることなく、これらの部分は、PLA2  の触媒部位をリン脂質基質と可逆的に競合することにより、PLA2  を阻害することができる。すなわち、リン脂質基質の構造類似体  (好ましくは極性頭部基の構造類似体)  や、リン脂質基質の遷移状態の構造類似体が、触媒部位と可逆的に結合し、リン脂質基質のアクセスを阻害することができる。さらに、前に詳しく述べたように、類似体ホスホリパーゼ阻害機能部分は、類似体が触媒部位に結合するのを妨害せず、類似体の阻害活性を抑えないような場所で、非吸収性部分  (例えばポリマー部分)  に結合することができる。
【０１８６】
ホスホリパーゼ-A2酵素の構造・活性関係については数多くの研究があり、これに例5  (例5A〜5Cを含む)  に示されている重要な実験データを考え併せれば、この分野の技能をもつ者は、ILY-4001について観察された阻害効果が、本発明の他のインドール化合物  (同じコア構造を有するもの)  やインドール関連化合物  (五員環および六員環の融合部分から成る)  の中で、特に評価すべきものであることがわかる。特に、本申請書に明示的に記載されていない理論に拘束されることなく、例えば図6Aに示すインドール構造の3、4、5位置の置換基は、酵素およびカルシウムイオンとの極性相互作用  (カルシウム依存性のホスホリパーゼ活性に関連して)  を効果的にするよう選択・評価することができるため、この分野の技能を有する者には有効であることがわかる。同様に、このインドール構造の1および2位置の置換基を、比較的疎水性のものに選択・評価できるため、この分野の技能を有する者には有効であることがわかる。組合せを考えると、3、4、5位置に極性基、1、2位置に比較的疎水性の基を配置すると、この阻害薬  (または阻害機能部分)  が疎水性の脂質と水との界面に  (疎水性部分を介して)  効果的になじむことができ、また、阻害薬  (または阻害機能部分)  の極性部分が酵素のポケット  (極性の頭部を持つ基が、プラスに荷電している疎水性残基に包まれているスロットに通る)  に効果的にはまり込むことができる。同様に、例えば図6Bに示すように、インドール関連化合物の対応する基にも同じ機能をもたせることができ、これが評価される。特に、インドール関連化合物のR3、R4、R5  位置の置換基は、酵素およびカルシウムイオンとの極性相互作用を考えて効果的に選択・評価することができ、インドール関連化合物のR1  とR2  位置の置換基は、比較的疎水性のものを選択・評価することができるため、この分野に技能をもつ者には評価される。
【０１８７】
同様に、図6Cと6Dに示すように、前述の、特定インドール化合物のコア構造の鏡像類似体である逆インドール化合物と、前述の、特定インドール化合物またはインドール関連化合物のコア構造の別種の鏡像類似体である相反インドール化合物および相反インドール関連化合物は、同じように極性基と疎水性基を配置することにより、本発明の範疇内で、別のインドール構造やインドール関連構造を提示することができる。
【０１８８】
さらに、この分野の技能をもつ者であれば、既知の分析・評価アプローチを用いて、本発明の範囲にある特定の阻害薬を評価することができる。例えば、本発明の阻害薬の阻害程度は、in-vitro  分析  (例えば例1B-1を参照)  やin-vivo  研究  (例えば例10を参照)  を用いて評価することができる。
【０１８９】
さらに、これらに実施例の一部において、ホスホリパーゼ阻害薬は、分泌ホスホリパーゼA2  の消化器官粘膜からの再吸収を減少させる。
【０１９０】
（ホスホリパーゼ阻害薬同定のスクリーニング試験）
消化器官内ホスホリパーゼ  (特にホスホリパーゼA2)  の特異的活性を利用して、特定のホスホリパーゼを阻害し、これによりインスリン関連疾患  (糖尿病など)、体重関連疾患  (肥満など)、コレステロール関連疾患、これらの組合せを、選択的に治療するための、本発明の実施に使用することができる阻害物質のスクリーニングを行うことができる。
【０１９１】
本発明の特定のアプローチでは、ホスホリパーゼ阻害薬の合成または同定の方法を提示する。このホスホリパーゼ阻害薬は、消化器官管腔内に集中して留まるものであり、PL  A2  酵素やその断片に候補部分が接触することによってPL  A2  を阻害する部分が選択される。この断片には、好ましくは、酵素の触媒部位やアロステリック部位、さらに好ましくは触媒部位のHis  とAspの残基が含まれる。候補部分はPL  A2  酵素やその断片と相互作用するかどうかが判定される。選択された候補部分は、消化器官管腔内に集中して留まるホスホリパーゼ阻害薬のホスホリパーゼA2阻害機能部分として使用される。
【０１９２】
本発明の特定の他のアプローチでは、ホスホリパーゼ阻害薬の合成または同定の方法を提示する。このホスホリパーゼ阻害薬は、消化器官管腔内に集中して留まるものであり、脂質集合体またはその断片の脂質・水界面に候補部分が接触することによってPL  A2  を阻害する部分が選択される。候補部分がこの界面と相互作用するかどうかが判定される。選択された候補部分は、消化器官管腔内に集中して留まるホスホリパーゼ阻害薬のホスホリパーゼA2阻害機能部分として使用される。
【０１９３】
本発明の特定の他のアプローチでは、ホスホリパーゼ阻害薬の合成または同定の方法を提示する。このホスホリパーゼ阻害薬は、消化器官管腔内に集中して留まるものであり、PLB酵素またはその断片に候補部分が接触することによってPLBを阻害する部分が選択される。候補部分がこのPLB酵素またはその断片と相互作用するかどうかが判定される。選択された候補部分は、消化器官管腔内に集中して留まるホスホリパーゼ阻害薬のホスホリパーゼB阻害機能部分として使用される。
【０１９４】
本発明の特定のアプローチでは、ホスホリパーゼ阻害薬の合成または同定の方法を提示する。このホスホリパーゼ阻害薬は、消化器官管腔内に集中して留まるものであり、PL  A2  酵素やその断片に候補部分が接触することによって優先的にPL  A2  を阻害する部分が選択される。この断片には、好ましくは、酵素の触媒部位やアロステリック部位、さらに好ましくは触媒部位のHis  とAspの残基が含まれる。候補部分はPL  A2  酵素やその断片と相互作用するかどうかが判定される。またPL  B酵素やその断片に候補部分が接触し、候補部分がPL  B 酵素やその断片と相互作用するかどうかが判定される。これにより、PL  A2  酵素とは相互作用するけれども、PL  B酵素とは相互作用せず、または顕著には相互作用しない、または基本的には相互作用しない、候補部分が選択される。選択された候補部分は、消化器官管腔内に集中して留まるホスホリパーゼ阻害薬のホスホリパーゼA2阻害機能部分として使用される。
【０１９５】
本発明の特定の他のアプローチでは、ホスホリパーゼ阻害薬の合成または同定の方法を提示する。このホスホリパーゼ阻害薬は、消化器官管腔内に集中して留まるものであり、脂質集合体やその断片の脂質・水界面に候補部分が接触することによって優先的にPL  A2  を阻害する部分が選択される。候補部分は界面と相互作用するかどうかが判定される。またPL  B酵素やその断片に候補部分が接触し、候補部分がPL  B 酵素やその断片と相互作用するかどうかが判定される。これにより、脂質・水界面とは相互作用するけれども、PL  B酵素とは相互作用せず、または顕著には相互作用しない、または基本的には相互作用しない、候補部分が選択される。選択された候補部分は、消化器官管腔内に集中して留まるホスホリパーゼ阻害薬のホスホリパーゼA2阻害機能部分として使用される。
【０１９６】
管腔集中性のホスホリパーゼ阻害薬  (例えばここに公開または手順によって識別されているホスホリパーゼ阻害機能部分から成る組成)  は、動物モデルに用いて、例えばインスリン関連疾患  (糖尿病など)  や高コレステロール血症や体重関連疾患の抑制機能を示すことができる。PL  A2  阻害試験において阻害活性を示す管腔集中性のホスホリパーゼ阻害薬は、値の範囲がμM未満の単位であることが望ましい。さらに好ましくは、これらの阻害薬は、ここに公開されている試験方法あるいはこの分野で既知の方法において、非吸収性、例えば低浸透性を示す。適切な動物モデルの例は、後で詳しく記載される。
【０１９７】
本発明の非吸収性あるいは排出性ホスホリパーゼ阻害薬は、製薬組成およびキット  (組成投与による被験者の治療方法が説明されている)  の基本構成とすることができる。好ましくは、この組成は消化器官ホスホリパーゼの活性を改変し、例えばホスホリパーゼA2  や他のホスホリパーゼの活性を低下させる。いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬はホスホリパーゼA2  を阻害する。いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬はホスホリパーゼA2  とホスホリパーゼBを阻害する。いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼA2を阻害するが、ホスホリパーゼBを阻害することはなく、または顕著に阻害することはなく、または基本的に阻害することはない。いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼA2を阻害するが、他の消化器官ホスホリパーゼを阻害することはなく、または顕著に阻害することはなく、または基本的に阻害することはない。
【０１９８】
（ホスホリパーゼ関連疾患の治療方法）
本発明は、阻害薬が消化器官管腔内に集中して存在する性質を有する場合の、ホスホリパーゼ関連疾患の治療方法を提示する。好ましくは、この阻害薬は経口投与され、好ましくは、食事中または食後すぐにPLA2阻害薬を投与する治療プロトコルが用いられる。
【０１９９】
ここで用いられる「ホスホリパーゼ関連疾患」という語は、ホスホリパーゼの活性や再吸収の改変や、ホスホリパーゼの生成物または生成物の影響を改変することが望ましい状態を指す。好ましい実施例において、本発明の阻害薬は、ホスホリパーゼの活性や再吸収を低下させ、また、ホスホリパーゼの生成物または生成物の影響を低下させる。ここで用いられる「ホスホリパーゼA2関連疾患」という語は、ホスホリパーゼA2の活性や再吸収の改変や、ホスホリパーゼA2活性の生成物または生成物の影響を改変することが望ましい状態を指す。好ましい実施例において、本発明の阻害薬は、ホスホリパーゼA2の活性や再吸収を低下させ、また、ホスホリパーゼA2の生成物または生成物の影響を低下させる。ホスホリパーゼA2関連疾患の例としては、インスリン関連疾患  (糖尿病など)、体重関連疾患  (肥満など)、コレステロール関連疾患、これらの組合せがあり、これらに限定されない。
【０２００】
本発明は、被験動物治療のための方法、製薬組成、キットを提示する。ここで「被験動物」とは、人間以外の哺乳類だけでなく、人間も含む。例えば哺乳動物としては、マウス、ラット、ウサギ、モルモット、ハムスター、ネコ、イヌ、ブタ、家禽類、ウシ、ウマ、これらの組合せの中から選ばれる。
【０２０１】
ここで使用される「治療」という語には、治療効果や予防的効果の達成が含まれる。治療効果とは、対象疾患の根本的治癒や状態改善を意味する。例えば、糖尿病患者における治療効果とは、糖尿病の根本的治癒または状態改善が含まれる。また治療効果は、元となっている疾患そのものはまだ残っていても、それに関連する生理学的症状を根本的に治癒または状態改善し、これにより患者の回復が見られるようにすることである。例えば、糖尿病でPL  A2  活性を低下させると、インスリン抵抗性が補正されるだけでなく、疲労感や目のかすみ、手足の刺激感など糖尿病に伴うその他の症状を有する患者についても改善が見られ、治療上利益が得られる。予防的効果については、たとえ診断がついていなくとも、ホスホリパーゼ関連の疾患  (糖尿病、肥満、高コレステロール血症など)  の高リスク患者や、これら疾患の生理学的症状を訴える患者に対し、本発明のホスホリパーゼ阻害薬を投与することができる。
【０２０２】
本発明は、消化器官粘膜から吸収されず、またあるいは消化器官粘膜細胞からの流出の結果として消化器官管腔内に集中して留まることができるような、ホスホリパーゼ阻害薬を含む組成を提示する。好ましい実施例において、本発明のホスホリパーゼ阻害薬には、ホスホリパーゼ活性を阻害することにより、1つまたは複数の疾患の治療において、予防的効果と治療的効果のいずれか、または両方がある。
【０２０３】
ここに記載されている、ホスホリパーゼを効果的に阻害する方法は、ホスホリパーゼ関連疾患に適用できる。すなわち、ホスホリパーゼの活性や再吸収の改変や、ホスホリパーゼの生成物または生成物の影響を改変することが望ましい状態に対して適用できる。好ましくは、このような疾患には、ホスホリパーゼA2関連疾患と、食事によって生じたホスホリパーゼA2関連疾患  (食事によってもたらされ、加速し、悪化し、または影響を受けたもの)  が含まれる。ホスホリパーゼA2関連疾患には、糖尿病、体重増加、コレステロール関連疾患の他に、高脂血症、高コレステロール血症、心臓血管疾患  (心臓病や脳卒中など)、高血圧、癌、睡眠時無呼吸、骨関節症、胆嚢疾患、脂肪肝、2型糖尿病、その他のインスリン関連疾患などがあり、これらに限られない。いくつかの実施例において、これら疾患の1つまたは複数は、高脂肪食または欧米型食事の摂取の結果生じることがある。またいくつかの実施例において、これら疾患の1つまたは複数は、遺伝的要因、代謝障害、環境要因、行動要因、あるいはこれらの’組合せにより生じることがある。
【０２０４】
（欧米型食事と欧米型関連食事）
一般に、本発明のいくつかの実施例は、高炭水化物食、高糖類食、高脂肪食、高コレステロール食のいずれか1つあるいは複数の組合せに関連している。このような食事は全般に、ここにおいて「高リスク食」と呼ばれる  (これには例えば、欧米型食事が含まれ得る)。このような食事は、肥満関連の疾患やインスリン関連の疾患、コレステロール関連の疾患などを含む、1つまたは複数の疾患について、被験患者のリスク条件を高めることがある。特に、こういった高リスク食は、いくつかの実施例において、少なくとも高炭水化物食を含み、これに高糖類食、高脂肪食、高コレステロール食のいずれか1つまたは複数を伴う。高リスク食には、高糖類食に、高脂肪食と高コレステロール食のいずれか1つまたは両方を伴ったものも含まれる。高リスク食には、高脂肪食に高コレステロール食を伴ったものも含まれる。いくつかの実施例において、高リスク食には、高炭水化物食、高糖類食、高脂肪食を組み合わせたものが含まれる。また他の実施例において、高リスク食には、高炭水化物食、高糖類食、高コレステロール食が含まれる。また他の実施例において、高リスク食には、高炭水化物食、高脂肪食、高コレステロール食が含まれる。また他の実施例において、高リスク食には、高糖類食、高脂肪食、高コレステロール食が含まれる。いくつかの実施例において、高リスク食には、高炭水化物食、高糖類食、高脂肪食、高コレステロール食が含まれる。
【０２０５】
一般に、被験者の食事は、合計カロリーの内容  (例えば、一日の合計カロリー内容)  から成る。いくつかの実施例において、被験者の食事は高脂肪食である。このような実施例において、合計カロリー内容の少なくとも約50%  が脂肪によるものである。またこの他の実施例において、合計カロリー内容の少なくとも約40%、または少なくとも約30％、または少なくとも約25％、または少なくとも約20％が脂肪によるものである。いくつかの実施例において、高脂肪食に、高炭水化物食、高糖類食、高コレステロール食のいずれか1つまたは複数を組み合わせた場合において、合計カロリー内容の少なくとも約15％、または少なくとも約10％が脂肪によるものである。
【０２０６】
同様に、いくつかの実施例において、食事は高炭水化物食である。このような実施例において、合計カロリー内容の少なくとも約50%  が炭水化物によるものである。またこの他の実施例において、合計カロリー内容の少なくとも約40%、または少なくとも約30％、または少なくとも約25％、または少なくとも約20％が炭水化物によるものである。いくつかの実施例において、高炭水化物食に、高脂肪食、高糖類食、高コレステロール食のいずれか1つまたは複数を組み合わせた場合において、合計カロリー内容の少なくとも約15％、または少なくとも約10％が炭水化物によるものである。
【０２０７】
さらに、いくつかの実施例において、食事は高糖類食である。実施例において、合計カロリー内容の少なくとも約50%  が糖類によるものである。またこの他の実施例において、合計カロリー内容の少なくとも約40%、または少なくとも約30％、または少なくとも約25％、または少なくとも約20％が糖類によるものである。いくつかの実施例において、高糖類食に、高脂肪食、高炭水化物食、高コレステロール食のいずれか1つまたは複数を組み合わせた場合において、合計カロリー内容の少なくとも約15％、または少なくとも約10％が糖類によるものである。
【０２０８】
同様に、いくつかの実施例において、食事は高コレステロール食である。このような実施例において、食事は少なくとも約1  %のコレステロール  (wt/wt、脂肪に対する割合)  を含む。この他の実施例において、食事には少なくとも約0.5  %、または少なくとも約0.3  %、または少なくとも約0.1  %、または少なくとも約0.07  %のコレステロール  (wt/wt、脂肪に対する割合)  が含まれる。いくつかの実施例において、高コレステロール食に、高脂肪食、高炭水化物食、高糖類食のいずれか1つまたは複数を組み合わせた場合において、食事には少なくとも約0.05％、または少なくとも約0.03％  (wt/wt、脂肪に対する割合)  のコレステロールが含まれる。
【０２０９】
一例として、高脂肪食には例えば、肉、乳製品、アルコールを多く含み、また加工食品や牛肉・羊肉、炭酸飲料、菓子類、精白した穀物、デザート、高脂肪乳製品などが含まれ、このとき脂肪由来のカロリーは少なくとも25%で飽和脂肪由来のカロリーは少なくとも約8%、または、脂肪由来のカロリーは少なくとも30%で飽和脂肪由来のカロリーは少なくとも約10%、または、脂肪由来のカロリーは少なくとも34%で飽和脂肪由来のカロリーは少なくとも約12%、または、脂肪由来のカロリーは少なくとも42%で飽和脂肪由来のカロリーは少なくとも約15%、または、脂肪由来のカロリーは少なくとも50%で飽和脂肪由来のカロリーは少なくとも約20%である。このような高脂肪食のひとつが「欧米型食事」であり、これは例えば、典型的なアメリカ型食事や西ヨーロッパ型食事、オーストラリア型食事、日本型食事など、先進工業国の食事を指す。欧米型食事の典型的な例としては例えば、脂肪が少なくとも約17%でコレステロールが少なくとも約0.1%  (wt/wt)、または脂肪が少なくとも約21%でコレステロールが少なくとも約0.15%  (wt/wt)、または脂肪が少なくとも約25%でコレステロールが少なくとも約0.2%  (wt/wt)  の食事が挙げられる。
【０２１０】
このような高リスク食には、1つまたは複数の高リスク食品が含まれていることがある。
【０２１１】
食品の使用される条件を検討し、一般に、本発明のいくつかの実施例は、高炭水化物食品、高糖類食品、高脂肪食品、高コレステロール食品のいずれか1つあるいは複数の組合せに関連している。このような食品は全般に、ここにおいて「高リスク食品」と呼ばれる  (これには例えば、欧米型食品が含まれ得る)。このような食品は、肥満関連の疾患やインスリン関連の疾患、コレステロール関連の疾患などを含む、1つまたは複数の疾患について、被験患者のリスク条件を高めることがある。特に、こういった高リスク食品は、いくつかの実施例において、少なくとも高炭水化物食食品を含み、これに高糖類食品、高脂肪食品、高コレステロール食品のいずれか1つまたは複数を伴う。高リスク食品には、高糖類食品に、高脂肪食品と高コレステロール食品のいずれか1つまたは両方を伴ったものも含まれる。高リスク食品には、高脂肪食品に高コレステロール食品を伴ったものも含まれる。いくつかの実施例において、高リスク食品には、高炭水化物食品、高糖類食品、高脂肪食品を組み合わせたものが含まれる。また他の実施例において、高リスク食品には、高炭水化物食品、高糖類食品、高コレステロール食品が含まれる。また他の実施例において、高リスク食品には、高炭水化物食品、高脂肪食品、高コレステロール食品が含まれる。また他の実施例において、高リスク食品には、高糖類食品、高脂肪食品、高コレステロール食品が含まれる。いくつかの実施例において、高リスク食品には、高炭水化物食品、高糖類食品、高脂肪食品、高コレステロール食品が含まれる。
【０２１２】
ここで、食品の組成は食品の合計カロリー内容から成る。いくつかの実施例において、食品は高脂肪食品である。このような実施例において、合計カロリー内容の少なくとも約50%  が脂肪によるものである。またこの他の実施例において、合計カロリー内容の少なくとも約40%、または少なくとも約30％、または少なくとも約25％、または少なくとも約20％が脂肪によるものである。いくつかの実施例において、高脂肪食品に、高炭水化物食品、高糖類食品、高コレステロール食品のいずれか1つまたは複数を組み合わせた場合において、合計カロリー内容の少なくとも約15％、または少なくとも約10％が脂肪によるものである。
【０２１３】
同様に、いくつかの実施例において、食品は高炭水化物食品である。このような実施例において、合計カロリー内容の少なくとも約50%  が炭水化物によるものである。またこの他の実施例において、合計カロリー内容の少なくとも約40%、または少なくとも約30％、または少なくとも約25％、または少なくとも約20％が炭水化物によるものである。いくつかの実施例において、高炭水化物食品に、高脂肪食品、高糖類食品、高コレステロール食品のいずれか1つまたは複数を組み合わせた場合において、合計カロリー内容の少なくとも約15％、または少なくとも約10％が炭水化物によるものである。
【０２１４】
さらに、いくつかの実施例において、食品は高糖類食品である。このような実施例において、合計カロリー内容の少なくとも約50%  が糖類によるものである。またこの他の実施例において、合計カロリー内容の少なくとも約40%、または少なくとも約30％、または少なくとも約25％、または少なくとも約20％が糖類によるものである。いくつかの実施例において、高糖類食品に、高脂肪食品、高炭水化物食品、高コレステロール食品のいずれか1つまたは複数を組み合わせた場合において、合計カロリー内容の少なくとも約15％、または少なくとも約10％が糖類によるものである。
【０２１５】
同様に、いくつかの実施例において、食品は高コレステロール食品である。このような実施例において、食品は少なくとも約1  %のコレステロール  (wt/wt、脂肪に対する割合)  を含む。この他の実施例において、食品には少なくとも約0.5  %、または少なくとも約0.3  %、または少なくとも約0.1  %、または少なくとも約0.07  %のコレステロール  (wt/wt、脂肪に対する割合)  が含まれる。いくつかの実施例において、高コレステロール食品に、高脂肪食品、高炭水化物食品、高糖類食品のいずれか1つまたは複数を組み合わせた場合において、食品には少なくとも約0.05％、または少なくとも約0.03％  (wt/wt、脂肪に対する割合)  のコレステロールが含まれる。
【０２１６】
上記のように、本発明の方法は、インスリン関連疾患、体重関連疾患、コレステロール関連疾患  (一般的な脂質代謝異常を含む)、これらの組合せを治療するため広く行われている他の治療例と、一緒に行うことで有益な結果が得られる。これら疾患の各側面について下記に記載する。
【０２１７】
（インスリン関連疾患の治療）
ここで用いられる「インスリン関連疾患」という語は、身体のインスリン生成やインスリン使用が適切でない、糖尿病などの疾患を指す。典型的には、前糖尿病状態または糖尿病の診断は、空腹時血漿グルコース検査  (FPG)  や経口グルコース負荷試験  (OGTT)  により行われる。FPG検査の場合、空腹時の血中グルコース濃度が約100〜125  mg/dlが前糖尿病状態、空腹時の血中グルコース濃度が約126  mg/dl以上の場合が糖尿病であることを示す。OGTT試験では、患者の空腹時の血中グルコース濃度と、グルコースを多量に含んだ飲物を飲んで2時間後の血中グルコース濃度を測定する。2時間後の血液グルコース濃度が約140〜199  mg/dlが前糖尿病状態、2時間後の血液グルコース濃度が約200  mg/dl以上の場合が糖尿病であることを示す。
【０２１８】
特定の実施例において、本発明の、管腔集中型ホスホリパーゼ阻害薬は、例えば糖尿病  (好ましくは2型糖尿病)  などのインスリン関連疾患の治療に有益である。この利点としては例えば、インスリン感受性の増加とグルコース負荷耐性の改善が挙げられ、この他にもあり得る。他の利点としては、空腹時血中インスリン濃度の低下、組織内グルコース濃度の上昇、インスリン刺激によるグルコース代謝の増加などがあり得る。
【０２１９】
これらの利点は、特定の仮説に限定されることなく、PLA2  活性の低下によって得られる数多くの効果によってもたらされたものであり、例えば消化器官粘膜を介したリン脂質の膜輸送の減少や、1-アシルリソリン脂質  (1-アシルリソホスファチジルコリンなど)  の生成減少や輸送減少などがある。ここで1-アシルリソホスファチジルコリンは、糖尿病などのインスリン関連疾患における二次的経路で、シグナル分子としてはたらくことがある。
【０２２０】
いくつかの実施例において、管腔集中型のホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼA2を阻害するのに使用されるが、ホスホリパーゼBを阻害することはなく、または顕著に阻害することはなく、または基本的に阻害することはない。いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬はホスホリパーゼA2  を阻害するが、他の消化器官内ホスホリパーゼは阻害しない。すなわち、ホスホリパーゼA1  を阻害することはなく、または顕著に阻害することはなく、または基本的に阻害することはない。また、ホスホリパーゼBを阻害することはなく、または顕著に阻害することはなく、または基本的に阻害することはない。
【０２２１】
（体重関連疾患の治療）
ここで用いられる「体重関連疾患」という語は、望ましくない体重超過や肥満、高脂血症状態を指し、特に高脂肪食や欧米型食事によって生じた体重増加を指す。通常、体重超過あるいは肥満であるかどうかの判定基準には、ボディマス指数  (BMI)  が使用される。例えば成人の場合、BMIが約25以上の場合に体重超過、約30以上の場合に肥満と見なされる。子供の場合は、年齢ボディマス指数表が使用され、BMIが約85パーセンタイルを超える場合は「体重超過の危険」、約95パーセンタイルを超える場合は「肥満」と見なされる。
【０２２２】
特定の実施例において、本発明の、管腔集中型ホスホリパーゼA2阻害薬は、望ましくない体重超過や肥満などの体重関連疾患の治療に用いることができる。特定の実施例において、管腔集中型ホスホリパーゼA2阻害薬は、典型的な欧米型食事後の脂質吸収を低下させる。特定の実施例において、管腔集中型ホスホリパーゼA2阻害薬は、典型的な欧米型食事を摂取している被験者の脂肪排泄を増加させる。特定の好ましい実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、(典型的な)  欧米型食事を摂取している被験者の体重増加を低下させる。特定の実施例において、本発明の適用により、特定の組織や器官の重量増加を優先的に減らすことができる。例えば、いくつかの実施例においてホスホリパーゼA2阻害薬は、欧米型食事を摂取している被験者の白色脂肪の重量増加を減らすことができる。
【０２２３】
これらの利点は、特定の仮説に限定されることなく、PLA2  活性の低下によって得られる数多くの効果によってもたらされたものである。例えば、PL  A2  活性の阻害により、消化器官管腔  (例えば小腸粘膜)  を介したリン脂質の輸送を減少させることができ、これにより、特に高脂肪食を与えられている哺乳動物において、腸細胞でリン脂質蓄積  (ホスファチジルコリンなど)  の消費が起こる。このような場合、リン脂質の新たな合成は、トリグリセリドをキロミクロンとして運搬するために必要なリン脂質  (例えばホスファチジルコリン)  の高い回転率を維持するには充分ではない場合があり  (Tso,  in  Fat  Absorption,  1986,  chapt.6  177-195,  Kuksis  A.,  Ed.  を参照)、参照によってここに組み込まれる。
【０２２４】
PL  A2  阻害によって、1-アシルリソリン脂質  (1-アシルリソホスファチジルコリンなど)  の生成も抑制されることがある。この1-アシルリソリン脂質は、セクリチンなどの消化酵素やホルモンを放出するなど、脂肪吸収の上方調節経路においてシグナル分子としてはたらく可能性がある。これについてはHuggins,  Protection  against  diet-induced  obesity  and  obesity-related  insulin  resistance  in  Group  1B-  PL  A2  -deficient  mice,  Am.  J.  Physiol.  Endocrinol.  Metab.  283:E994-E1001  (2002)  に記載されており、参照によってここに組み込まれる。
【０２２５】
本発明の他の一面として、体重増加による食事誘発性糖尿病の発症を低下または遅らせるための組成、キット、方法が提示される。制限のない高脂肪食により、体重増加だけでなく、糖尿病性のインスリン抵抗性も増大し得る。この抵抗性は、被験者においてインスリン濃度とレプチン濃度が低下していることによって認識されることがある。ここに公開されるホスホリパーゼ阻害薬、組成、キット、方法は、食事による糖尿病や、その他のインスリン関連疾患  (欧米型食事を摂取している被験者でのインスリン濃度やレプチン濃度の低下)  の予防的治療に用いることができる。
【０２２６】
いくつかの実施例において、管腔集中型のホスホリパーゼ阻害薬は、ホスホリパーゼA2を阻害するのに使用されるが、ホスホリパーゼBを阻害することはなく、または顕著に阻害することはなく、または基本的に阻害することはない。いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬はホスホリパーゼA2  を阻害するが、他の消化器官内ホスホリパーゼは阻害しない。すなわち、ホスホリパーゼA1  を阻害することはなく、または顕著に阻害することはなく、または基本的に阻害することはない。また、ホスホリパーゼBを阻害することはなく、または顕著に阻害することはなく、または基本的に阻害することはない。
【０２２７】
（コレステロール関連疾患の治療）
ここで用いられる「コレステロール関連疾患」という語は、HMG-CoAリダクターゼ活性の調節または生成の調節が望ましい状態、またはHMG-CoAリダクターゼの生成物の影響を調節することが望ましい状態を指す。好ましい実施例において、本発明のホスホリパーゼ阻害薬は、HMG-CoAリダクターゼの活性あるいは生成を低下させ、またはHMG-CoAリダクターゼの生成物の影響を低下させる。例えば、コレステロール関連疾患には、コレステロール値の上昇、特に血漿中の非HDLコレステロール値の上昇  (LDLコレステロール値やVLDL/LDL値の上昇)  が含まれ得る。通常、コレステロール値が高いとされる基準にはさまざまあり、例えばPearlman  BL,  The  New  Cholesterol  Guidelines,  Postgrad  Med,  2002;  112(2):13-26  に記載されており、参照によりここに組み込まれる。ガイドラインとしては、HDL値と比較したLDL値など、血清中の脂肪プロファイルがある。
【０２２８】
コレステロール関連疾患の例としては、高コレステロール血症、アテローム発生およびその続発症である心臓血管疾患  (アテローム性動脈硬化を含む)、その他の血管炎症、心筋梗塞、虚血性脳卒中、閉塞性脳卒中、末梢血管疾患、その他、コレステロールの低下により利益が得られるような疾患が含まれる。本発明の組成・キット・方法で治療が可能なその他のコレステロール関連疾患としては、現在スタチン系薬剤で治療されている疾患や、その他、コレステロール吸収の低減によって利益が得られるような疾患が含まれる。
【０２２９】
特定の実施例において、本発明の、管腔集中型ホスホリパーゼA2阻害薬は  (例えばコレステロール吸収の低下によって)、コレステロール値の低下、特に血漿中非HDLコレステロール値の低下の治療に用いることができる。いくつかの好ましい実施例において、この組成はホスホリパーゼA2と、ホスホリパーゼA2に加えて他の消化器官内ホスホリパーゼを少なくとも1つ  (好ましくはホスホリパーゼB、またはホスホリパーゼA1、ホスホリパーゼC、ホスホリパーゼDなど)  阻害する。
【０２３０】
本発明の他の実施例において、各種ホスホリパーゼに対する活性の差を利用することによって、他のホスホリパーゼ阻害によって生じる好ましくない副作用を起こさずに、特定のホスホリパーゼ関連疾患を治療することができる。例えば、特定の実施例において、PL  A2  を阻害するけれどもPLA1やPLB、PLC、PLDなどを阻害しない、または顕著に阻害することはない、または基本的に阻害しないようなホスホリパーゼ阻害薬は、インスリン関連疾患  (糖尿病など)  や体重関連疾患  (肥満など)  の治療に使用することができ、このときにホスホリパーゼ阻害治療を受けている被験者  (被験者が高脂肪食を摂取中の場合など)  のコレステロール吸収に影響を与えず、または顕著には影響を与えず、または基本的には影響を与えない。
【０２３１】
他に特に注目されるコレステロール関連疾患として、高トリグリセリド血症などの脂質代謝異常がある。肝臓でのトリグリセリド合成は、存在する脂肪酸、貯蔵グリコーゲン、インスリン対グルカゴン比によって調節されている。高グルコース食の患者  (例えば高炭水化物食や高糖類食、およびこのような食事を通常摂取していることが知られる群の患者)  は、過剰なインスリンレベルを維持するホルモンバランスが維持される傾向にあり、従ってグリコーゲン貯蔵が進む傾向にあり、これら両方によって肝臓トリグリセリド合成が進む。さらに、糖尿病患者は、体重超過であることが多く、カロリー超過状態にあるため、特にこの状態になりやすい。ゆえに、本発明は特に、ここに説明される各実施例において、高トリグリセリド血症に対する治療の観点に注目する。
【０２３２】
本申請書には特に記載されていない理論に拘束されることなく、本発明のホスホリパーゼA2阻害薬は、複数のメカニズム経路によって、トリグリセリドおよびコレステロールを調節することができる。例えば、本発明のホスホリパーゼA2阻害薬は消化器官からのコレステロール吸収とトリグリセリド吸収を調節することができ、また例えばリソホスファチジルコリン  (PLA2触媒によるホスファチジルコリンの加水分解生成物)  などのシグナル分子を介して、脂肪とグルコースの代謝を調節することができる。ここでこのシグナル分子は、直接に作用するか、またはインスリンなどの他のホルモンと共に作用する。このような代謝調節により、高脂肪  /  高二糖類食あるいは高脂肪  /  高炭水化物食を摂取する患者の血清コレステロール値および血清トリグリセリド濃度に、直接的な影響を与えることができる。VLDLは肝臓から末梢組織へと体内循環するために、肝臓によって製造されるリポタンパク質である。VLDL  のコア部分にはトリグリセリド、コレステロール、ホスホリパーゼが含まれ、周辺部分にはアポリポタンパク質B100、C1、CII、CIII、Eが含まれる。VLDLの重量の半分以上はトリグリセリドであり、VLDLのサイズはトリグリセリドの量によって決まる。カロリーが過剰な状態や糖尿病、アルコール消費後は、過剰なトリグリセリドが存在するため、肝臓によって非常に大きなVLDLが分泌される。ここで、ホスホリパーゼA2活性の阻害により、例えば肝臓でのトリグリセリド合成などを含む、代謝の調節を行うことができる。トリグリセリド合成の調節  (低下、あるいは少なくとも増加程度が比較的抑制)  により、血清トリグリセリド濃度や血清コレステロール値の調節の基盤ができ、ひいては高トリグリセリド血症や高コレステロール血症の治療の基盤が得られる。この治療は、糖尿病患者  (炭水化物の制限のため、脂肪の多い食事になることが多い)  と高トリグリセリド血症患者  (脂肪の代わりに高炭水化物食を摂ることが多い)  の両方に有益となる。この点について、多くの糖尿病患者や高トリグリセリド血症患者にとって、高タンパク食にするだけでは、通常、長期的に持続するのは難しい。
【０２３３】
さらに、血清トリグリセリド濃度の調節により、アテローム性動脈硬化などの心臓血管疾患にも有益な効果が得られる。肝臓でトリグリセリドをパッケージしたVLDLは循環血中に放出され、リポプロテインリパーゼにより加水分解されて、VLDLレムナント  (=IDL)  に変換される。VLDLレムナントは肝臓に戻る  (大きいものは優先的にこちらになる)  か、またはLDL値を上昇させる。ゆえに、循環血中のVLDLが上昇するとHDL  (コレステロールの逆輸送を行うはたらきがある)  が下がる。高トリグリセリド血症によりLDL値の上昇とHDL値の低下が起こるため、高トリグリセリド血症は、アテローム性動脈硬化や冠状動脈疾患  (および上記のその他の疾患も含む)  のリスクファクターとなっている。従って、本発明のホスホリパーゼA2阻害薬を用いた高トリグリセリド血状態の調節は、このような心臓血管疾患の治療の基盤ともなる。
【０２３４】
ここに公開されるホスホリパーゼ阻害薬、方法、キットは、ホスホリパーゼ関連疾患の治療に用いることができる。いくつかの好ましい実施例において、この治療の効果は、被験者の食事や活動に変化をもたらすことなく実現することができる。例えば、消化器官内でのPL  A2  活性が阻害されることにより、欧米型食事を摂る被験者は、PL  A2  阻害薬治療を受けていない被験者に比べて、脂肪吸収が低下し、あるいは体重増加が減る可能性がある。さらに好ましくは、被験者のエネルギー消費量や食物摂取に変化、あるいは顕著な変化、あるいは基本的な変化がないままに、そして被験者の体温に変化、あるいは顕著な変化、あるいは基本的な変化がないままに、この脂肪吸収・体重増加の低下が起こる。さらに、好ましい実施例において、本発明のホスホリパーゼ阻害薬は、非・高脂肪食の代謝に対する正常状態に影響を与えることなく、高脂肪食の特定の有害な結果を相殺するために使用することができる。
【０２３５】
本発明には、ホスホリパーゼ関連疾患の治療に用いることができるキットも含まれる。このホスホリパーゼ関連疾患は、好ましくはホスホリパーゼA2関連疾患や、食事によって起こるホスホリパーゼ関連疾患  (例えばインスリン関連疾患  (糖尿病、特に2型糖尿病など)や体重関連疾患  (肥満など)、コレステロール関連疾患などを含みこれらに限定されない)  が含まれる。このキットは、本発明の組成が少なくとも1種類と、ここに記載されているさまざまな方法に従った使用説明書から成る。
【０２３６】
（五員環・六員環融合物から成る阻害薬を用いた治療）
いくつかの好ましい実施例において、ホスホリパーゼ関連疾患  (特に、高脂肪食を摂取している群に多く見られる食事関連疾患で、肥満、糖尿病、インスリン抵抗性、グルコース不耐性などの食事によって生じた疾患のリスクがあるもの)  は、有機小分子ホスホリパーゼ阻害薬または阻害機能部分から成る管腔集中性阻害薬を用いて治療することができる。この有機小分子部分は、五員環と六員環を融合したものから成る置換有機化合物から得られた部分で、好ましくは、この五員環または六員環の環構造内、または五員環と六員環それぞれの環構造内に1つまたは複数のヘテロ原子  (例えば窒素、酸素)  を含むものにできる。それぞれの場合において、この阻害機能部分には、ホスホリパーゼ阻害機能をもたらす効果がある置換基を持たせることができる。この阻害機能部分には、ポリマー部分に直接または間接的に結合するための機能をもつ置換基を持たせることができる。特に好ましい実施例において、ホスホリパーゼ関連疾患は、置換インドール部分などのインドール部分から成るホスホリパーゼ阻害薬または阻害機能部分を用いて治療することができる。このような小分子阻害薬または阻害機能部分は、ホスホリパーゼ関連疾患の治療において特に効果的であることが見出されている。(例えばPCT申請番号  US/2005/____________、Buysse  et  al.  “Treatment  of  Diet-Related  Conditions  Using  Phospholipase-A2  Inhibitors  Comprising  Indoles  and  Related  Compounds”  (2005年5月3日)、およびPCT申請番号US/2005/___________、Charmot  et  al.  “Treatment  Hypercholesterolemia,  Hypertriglyceridemia  and  Cardovascular-Related  Conditions  Using  Phospholipase-A2  Inhibitors”  (2005年5月3日)  を参照。これらの内容は参照によってここに組み込まれる)  。
【０２３７】
（阻害薬の調剤、投与経路、効果的な用量）
本発明に役立つホスホリパーゼ阻害薬、または薬学的に受容できるこれらの塩は、さまざまな投与経路や方法を使って患者に投与することができる。「薬学的に受容できる塩」とは、本発明の化合物の生物学的効果および特性を維持でき、生物学的あるいは他の面で不都合が生じないような塩のことである。このような塩としては、塩酸、臭素酸、リン酸、硝酸、硫酸、メタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、酢酸、フマル酸、コハク酸、乳酸、マンデル酸、リンゴ酸、クエン酸、酒石酸、マレイン酸など、無機酸または有機酸との塩が含まれる。さらに、本発明の化合物にカルボキシル基などの酸基が含まれている場合は、無機塩基または有機塩基との、薬学的に受容できる塩に転換することができる。適した塩基の例としては、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、アンモニア、シクロヘキシルアミン、ジシクロヘキシルアミン、エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミンなどがある。
【０２３８】
必要や目的に応じて、ホスホリパーゼ阻害薬は、1つまたは複数の他の治療薬と組み合わせて投与することができる。本発明の組成と共に投与できる治療薬の選択は、ある程度、治療する疾患によって異なる。例えば、肥満やその他体重関連疾患の治療の場合、本発明のいくつかの実施例におけるホスホリパーゼ阻害薬は、スタチン剤やフィブレート剤、胆汁酸結合剤、エゼチミブ剤  (Zetiaなど)、サポニン剤、リパーゼ阻害剤  (Orlistatなど)、食欲抑制剤といった薬剤と組み合わせて使用することができる。インスリン関連疾患  (糖尿病など)  に関して、本発明のいくつかの実施例におけるホスホリパーゼ阻害薬は、ビグアニド剤  (Metforminなど)、チアゾリジンジオン、α-グルコシダーゼ阻害薬などと組み合わせて使用することができる。
【０２３９】
ホスホリパーゼ阻害薬  (または薬学的に受容できる塩)  は、それ自体で、または製薬組成の形で投与することができる。この製薬組成においては、活性組成は、薬学的に受容できる担体や賦形剤、希釈剤を1つまたは複数使った混合物中に用いられる。本発明に従った使用の製薬組成は、従来的手法により調剤することができる。すなわち、1つまたは複数の、生理学的に受容できる担体  (賦形剤と助剤から成る)  を使用し、活性物質のプロセスを促進し、製薬分野で使用可能な調剤にする。適切な調剤は、選択する投与経路によって異なる。
【０２４０】
ホスホリパーゼ阻害薬は直接配置や経口、直腸経由で投与することができる。好ましくは、このホスホリパーゼ阻害薬またはホスホリパーゼ阻害薬から成る製薬組成は経口投与される。ホスホリパーゼ阻害薬を投与する経口剤の形態には、粉末、錠剤、カプセル、溶液、乳剤などがある。効果量を1用量で投与することもできれば、適切な時間間隔  (例えば数時間)  をおいて、用量を何回かに分けて投与することもできる。
【０２４１】
経口投与では、この分野でよく知られている薬学的に受容できる担体活性物質と活性物質とをあらかじめ混合して調剤することができる。治療する患者に経口投与するための、本発明の組成の調剤に使用できる担体としては、錠剤、粒剤、糖衣錠、カプセル、液剤、ゲル、シロップ、スラリー、懸濁液、カシェ剤、その他類似の形態がある。いくつかの実施例において、この阻害薬は徐放薬として製剤することができる。経口用途の製薬調剤は、固体賦形剤と、得られた混合物をすり潰し  (オプション)、細粒の混合物を処理し、場合によっては適切な助剤を加えて、錠剤または糖衣錠コアを得る。適切な賦形剤としては、特に糖などの増量剤  (ラクトース、蔗糖、マンニトール、ソルビトールなど)  と、セルロース調剤  (例えばトウモロコシでんぷん、小麦でんぷん、米でんぷん、馬鈴薯でんぷん、ゼラチン、トラガカントゴム、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリビニルピロリドン  (PVP)  など)  がある。望ましい場合は、架橋ポリビニルピロリドンや寒天、アルギン酸またはその塩  (アルギン酸ナトリウムなど)  の分解剤を追加することもできる。
【０２４２】
糖衣錠コアは、適切なコーティングで提供される。このためには、濃縮糖液を使用することができる。この濃縮糖液にはオプションとして、アラビアゴム、タルク、ポリビニルピロリドン、Carbopolゲル、ポリエチレングリコールや二酸化チタン、ラッカー溶液、および適切な有機溶媒や溶媒混合物などを含めることができる。識別のためや、活性物質用量が異なる組合せを区別するため、染料や顔料を錠剤または糖衣錠コーティングに追加することもできる。いくつかの実施例において、経口調剤には腸内用樹脂コーティングはない。
【０２４３】
経口投与に用いられる製薬製剤には、ゼラチン製のプッシュフィット型カプセルや、ゼラチンと可塑剤  (グリセロールやソルビトール)  製の密封型ソフトカプセルが含まれる。プッシュフィット型カプセルには、増量剤  (ラクトースなど)、結合剤  (でんぷんなど)、潤滑剤  (タルクやステアリン酸マグネシウム)、安定剤  (オプション)と活性成分との混合物を中に入れることができる。ソフトカプセルについては、活性組成を適切な液体  (脂肪油、液体パラフィン、液体ポリエチレングリコールなど)  に溶解または懸濁させる。さらに、安定剤を追加することもできる。経口投与用の製剤はすべて、投与に適した用量でなければならない。
【０２４４】
経口用および非経口用の液体調剤に使用する適切な担体としては、薬学的に受容できる非水性の極性溶媒が含まれ、これには炭化水素、アルコール、アミド、油脂、エステル、エーテル、ケトン、これらの混合物があり、さらに水、生理食塩水、電解質溶液、デキストロース溶液  (DW5など)、その他の薬学的に受容できる水性の液体がある。
【０２４５】
薬学的に受容できる非水性の極性溶媒としては、以下のものが挙げられ、これらに限定されない：アルコール類  (脂肪族アルコールまたは芳香族アルコールで炭素数が2〜30のもの。メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、t-ブタノール、ヘキサノール、オクタノール、ベンジルアルコール、アミレンハイドレート、グリセリン  (グリセロール)、グリコール、ヘキシレングリコール、ラウリルアルコール、セチルアルコール、ステアリルアルコール、テトラヒドロフルフリルアルコール、脂肪酸アルコールの脂肪酸エステル  (ポリエチレングリコールやポリプロピレングリコールをはじめとするポリアルキレングリコールなど)、ソルビタン、コレステロール、蔗糖など)；  アミド類  (ジメチルアセトアミド  (DMA)、ベンジルベンゾエートDMA、N,N-ジメチルアセトアミドのアミド類、2-ピロリジノン、ポリビニルピロリドン、1-メチル-2-ピロリジノンなど)；  エステル類  (2-ピロリジノン、1-メチル-2-ピロリジノン、酢酸エステル  (モノアセチン、ジアセチン、トリアセチンなど)  など、脂肪族または芳香族エステル  (ジメチルスルホキシド  (DMSO)、オレイン酸アルキル、カプリル酸エチル、安息香酸エチル、酢酸エチル、オクタン酸エステル、安息香酸ベンジル、酢酸ベンジル、グリセリンエステル  (モノグリセリル、ジグリセリル、トリグリセリルのクエン酸エステルまたは酒石酸エステルなど)、炭酸エチル、オレイン酸エチル、乳酸エチル、N-メチルピロリジノン、脂肪酸エステル  (ミリスチン酸myristrate/myristateイソプロピルなど))、ソルビタンの脂肪酸エステル、モノステアリン酸グリセリル、グリセリドエステル  (モノグリセリド、ジグリセリド、トリグリセリド)、脂肪酸由来PEGエステル  (ヒドロキシステアリン酸PEG、ヒドロキシオレイン酸PEGなど)、プルロニック60、ポリオキシエチレンソルビトールオレイン酸ポリエステル、ポリオキシエチレンソルビタンエステル  (ポリオキシエチレンソルビタンモノオレイン酸、ポリオキシエチレンソルビタンモノステアリン酸、ポリオキシエチレンソルビタンモノラウリル酸、ポリオキシエチレンソルビタンモノパルミチン酸)、アルキレンオキシ基置換の脂肪酸エステル  (ポリオキシル40水素化ひまし油、ポリオキシエチレン化ひまし油など)、糖脂肪酸エステル  (単糖類、二糖類、オリゴ糖類、またはこれらの混合物と脂肪酸  (カプリル酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、カプリル酸、ラウリル酸、ステアリン酸などの飽和脂肪酸と、パルミトレイン酸、オレイン酸、エライジン酸、エルカ酸、リノール酸などの不飽和脂肪酸)  との縮合生成物)、ステロイドエステルなど)；  アルキルエーテル、アリルエーテル、環状エーテル  (ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジメチルイソソルビドなど)；  グリコフロール  (テトラヒドロフルフリルアルコールポリエチレングリコールエーテル)；  ケトン類  (アセトン、メチルイソブチルケトン、メチルエチルケトンなど)；  脂肪族・環状脂肪族・芳香族炭化水素  (ベンゼン、シクロヘキサン、ジクロロメタン、ジオキソラン、ヘキサン、n-ヘキサン、n-デカン、n-ドデカン、スルホラン、テトラメチレンスルホキシド、テトラメチレンスルホン、トルエン、テトラメ���レンスルホキシド、ジメチルスルホキシド  (DMSO)  など)；  油脂  (鉱物油、動物性油、植物性油、精油、合成由来)  (鉱物油  (精製パラフィン油、脂肪族炭化水素、蝋ベースの炭化水素、芳香族炭化水素、脂肪族炭化水素と芳香族炭化水素の混合物など)、植物性油  (亜麻仁油、大豆油、ひまし油、菜種油、ココヤシ油、桐油、ベニバナ油、綿実油、グラウンドナッツ油、ヤシ油、オリーブ油、コーン油、コーン胚芽油、胡麻油、桃仁油、ピーナツ油など)、グリセリド類  (モノグリセリド、ジグリセリド、トリグリセリド)、動物性油  (タラ肝油、ハリバ肝油、魚油、鯨油、スクアレン、スクアラン、ポリオキシエチレン化ひまし油、サメ肝油、オレイン油など))；  ハロゲン化アルキルまたはハロゲン化アリル  (塩化メチレンなど)；  モノエタノールアミン；  トロラミン；  石油ベンジン；  オメガ-3多不飽和脂肪酸  (α-リノレン酸、ドコサペンタエン酸、ドコサヘキサエン酸、エイコサペンタエン酸など)；  12-ヒドロキシステアリン酸のポリグリコールエステル；  ポリエチレングリコール；  ポリオキシエチレングリセロール  など。
【０２４６】
本発明のホスホリパーゼ阻害薬の製剤組成に使用するのに、受容できるその他の溶媒としては、例えば、直接配置用としては、この分野でよく知られている技法がある。詳しくはModern  Pharmaceutics,  (G.  Banker  et  al.,  eds.,  3d  ed.)(Marcel  Dekker,  Inc.,  New  York,  N.Y.,  1995),  The  Handbook  of  Pharmaceutical  Excipients,  (American  Pharmaceutical  Association,  Washington,  D.C.;  The  Pharmacological  Basis  of  Therapeutics,  (Goodman  &  Gilman,  McGraw  Hill  Publishing),  Remington's  Pharmaceutical  Sciences  (A.  Gennaro,  ed.,  19th  ed.)(Mack  Publishing,  Easton,  Pa.,  1995),  Pharmaceutical  Dosage  Forms,  (H.  Lieberman  et  al.,  eds.,)(Marcel  Dekker,  Inc.,  New  York,  N.Y.,  1980);  The  United  States  Pharmacopeia  24,  The  National  Formulary  19,  (National  Publishing,  Philadelphia,  Pa.,  2000)  を参照のこと。
【０２４７】
直腸投与の製剤は、ホスホリパーゼ阻害薬を消化器官内  (小腸など)  に放出するため、座剤、軟膏、浣腸剤、錠剤、クリームなどの形で調製することができる。直腸座剤は、本発明のホスホリパーゼ阻害薬1つまたは複数と、薬学的に受容できるその塩、受容できる賦形剤  (ココアバターなど)  を混合し、融点を調節するために必要に応じて蝋を追加して調製することができる。受容できる賦形剤としては他に、グリセリン、サリチル酸塩、ポリエチレングリコールなどがある。これらは通常の保管温度では固体で、ホスホリパーゼ阻害薬を放出するのに適した体内  (直腸内など)  温度では液体となる。ソフトなゼラチンタイプの直腸用製剤や座剤には、油も使用される。さまざまな分子量のポリエチレングリコールなど、水溶性の座剤ベースも使用することができる。水、生理食塩水、水性デキストロースおよび関連の糖水溶液、グリセロールを使用し、懸濁剤としてペクチンやcarbomer、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロースを用い、緩衝液や保存料なども加えて、懸濁液製剤を調製することもできる。
【０２４８】
本発明の使用に適した製薬組成は、活性成分が効果的な分量、すなわち治療する疾患のうちすくなくとも1つについて、治療や予防のメリットを達成するのに充分な分量で存在する組成である。個々の用途に効果的な実際量は、疾患や投与経路によって異なってくる。有効量の決定は、特にここに記載される情報を踏まえれば、ゆうにこの分野の技能の範囲内である。例えば上の表1には、対応するホスホリパーゼ阻害薬部分の効果的な用量を選択するのに、通常この分野で用いられている技法のひとつを利用したガイドラインとして、IC50の値と範囲が示されている。
【０２４９】
ホスホリパーゼ阻害薬に関しての効果的な量とは、一般に、医療・製薬分野の規制・指導機関  (FDAやAMAなど)  またはメーカーやサプライヤーが推奨または認定する、用量範囲、投与方式、製剤形態などを意味する。ホスホリパーゼ阻害薬の効果的な用量は、例えば、Physicians  Desk  Referenceで見つけることができる。インスリン関連疾患  (糖尿病など)、体重関連疾患  (肥満など)、コレステロール関連疾患などのホスホリパーゼ関連疾患の治療においてメリットを得るための効果的な量とは、一般に、医療・製薬分野の規制・指導機関  (FDAやAMAなど)  またはメーカーやサプライヤーが推奨または認定する、臨床結果を達成するレベルを意味する。
【０２５０】
この分野の通常の技法に通じた者ならば、ホスホリパーゼ阻害薬の効果的な量を決定することができる。本発明において、消化器官管腔に集中的に留まるホスホリパーゼ阻害薬の効果的な量は、このような管腔集中機能を持たない場合の投与量よりも少なくすることができる。本発明については、ホスホリパーゼ阻害薬の投与量を少しでも減少させることが有用であると見なされる。ホスホリパーゼ阻害薬の効果的な投与量を大幅に、または統計的に顕著に減少させることが、特に好ましい。本発明のいくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬は、管腔集中機能を持たない阻害薬に比べて、ホスホリパーゼの活性を低下させる効果が高い。ホスホリパーゼ阻害薬の管腔集中機能により、インスリン関連疾患  (糖尿病など)、体重関連疾患  (肥満など)、コレステロール関連疾患など、ホスホリパーゼに関連した疾患の治療に必要な効果的用量を、約5%〜約95%減らすことができる。使用するホスホリパーゼ阻害薬の量は、推奨用量と同じこともあれば、より多いこともあり、また、より少ないこともある。
【０２５１】
いくつかの実施例において、ホスホリパーゼ阻害薬の推奨用量は、約0.1  mg/kg/日〜約1,000  mg/kg/日の範囲である。人間に対する有効量は、動物モデルから決定することができる。例えば、人間の用量は、動物  (下記の例に記述されたマウスモデルなど)  に効果が見出された循環中濃度や消化管内濃度を達成するように、処方することができる。
【０２５２】
この分野で通常の技能をもつ者であれば、ホスホリパーゼの生成物  (PL  A2  の生成物であるリソホスファチジルコリン  (LPC)  など)  の量を測定することにより、ホスホリパーゼの阻害程度を測定することができる。LPCの量は例えば、食後に小腸内やリンパ液、血清中の濃度を測定することによって決定できる。ホスホリパーゼ阻害の量を測定する他の技法としては、消化器官内の流動サンプルを直接採取する方法がある。この分野で通常の技能をもつ者であれば、例えば、血清中のコレステロール値やトリグリセリド濃度を調べることにより、患者における本発明のホスホリパーゼ阻害薬の効果をモニターすることもできる。他の技法は、この分野で通常の技能をもつ者にとっては明らかである。いくつかの実施例について、ホスホリパーゼ阻害の測定や、ホスホリパーゼ阻害薬の効果を検証するアプローチは、後述の例に詳しく説明される。
【実施例】
【０２５３】
（例1A：  ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  の合成）
この例では、ホスホリパーゼ阻害薬または阻害機能部分として使用する化合物を合成した。具体的には、図2に示す化合物2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸が合成された。この化合物はこれらの例においてILY-4001と呼ばれ、またメチルインドキサンとも称される。
【０２５４】
図7には、ILY-4001の合成経路全体のアウトラインを示す。図7で、各化合物の下にある番号は、下記の実験説明の各化合物化学名に付いているカッコの番号に対応している。
【０２５５】
2-メチル-3-メトキシアニリン  (2)  [04-035-11]。水和ヒドラジン  (159.7  g、3.19  mol)  を攪拌しながら冷やし  (約5℃)、ここに10〜20℃の85%  ギ酸  (172.8  g、3.19  mol)  を滴下して加えた。この混合液を、メタノール中  (1000  mL)  の2-メチル-3-ニトロアニソール  (1)  (53.34  g、0.319  mol)  溶液に亜鉛末  (104.3  g、1.595  mol)  を攪拌懸濁した液に、滴下して加えた。発熱反応が生じた。加え終わったら、反応混合液をさらに2時間攪拌し  (温度が61℃  から室温になるまで)、生じた沈殿を濾過し、メタノールで洗った  (3×150  mL)。濾液は減圧下で濃縮し、体積を約250  mLとした。この濃縮液をEtOAc  (500  ml)  と飽和NaHCO3  水溶液  (500  mL)  で処理した。水相は分離し、廃棄した。この有機相を水  (300  mL)  で洗い、1N  HCl  (800  mL)  で抽出した。この酸性の抽出液を、EtOAc  (300  mL)  で洗い、K2CO3  (90  g)  で塩基性化した。EtOAc  (3×200  mL)  で遊離塩基  2  を抽出し、抽出液を合わせてMgSO4  で乾燥させた。濾過して、濾液から溶媒を除去した後、赤い油状の生成物  2  を得た。これは、さらに精製することなく、次の段階に使用した。収量：42.0  g  (96%)。
【０２５６】
N-tert-ブチルオキシカルボニル-2-メチル-3-メトキシアニリン  (3)  [04-035-12]。アミン  2  (42.58  g、0.31  mol)  と重炭酸ジ-tert-ブチル  (65.48  g、0.30  mol)  をTHF  (300  mL)  に攪拌して溶液とし、これを4時間還流加熱した。室温まで冷ました後、反応混合液を減圧下で濃縮し、この液をEtOAc  (500  mL)  に溶かした。この液を0.5  Mクエン酸  (2×100  mL)  で洗い、水  (100  mL)  で洗い、飽和NaHCO3  水溶液  (200  mL)  で洗い、塩水  (200  mL)  で洗い、最後にMgSO4  で乾燥させた。濾過して、濾液から溶媒を除去した後の残留物  (赤い油状、73.6  g)  をヘキサン  (500  mL)  に溶かし、シリカゲルパッド  (TLC用)  で濾過した。濾液を減圧下で蒸発させ、黄色い固体のN-Boc  アニリン  3  を得た。収量：68.1  g  (96%)。
【０２５７】
4-メトキシ-2-メチル-1H-インドール  (5)  [04-035-13]。N-Boc  アニリン  3  (58.14  g、0.245  mol)  を無水THF  (400  mL)  に溶かし攪拌冷却  (-50℃)  した溶液に、1.4  M  sec-BuLiのシクロヘキサン溶液  (0.491  mol、350.7  mL)  を-48〜-50℃で滴下して加え、反応混合液を放置して  -20℃した。-60℃に冷却した後、N-メトキシ-N-メチルアセトアミド  (25.30  g、0.245  mol)  のTHF溶液  (25  mL)  を-57〜-60℃で滴下して加えた。-60℃で1時間、反応混合液を攪拌し、1時間放置して15℃にした。-15℃まで冷ました後、反応液に2N  HCl  (245  mL)  を加えて反応を止め、この液に2N  HClを加えてpHを約7に調整した。有機相は分離し、別に保存した。水相はEtOAc  (3×100  mL)  で抽出した。有機相溶液を減圧下で濃縮し、残った青白い油をEtOAc  (300  mL)  に溶かし、EtOAc抽出液と合わせた。この液を水  (2×200  mL)  で洗い、0.5  Mクエン酸  (100  mL)  で洗い、飽和NaHCO3  水溶液  (100  mL)  で洗い、塩水  (200  mL)  で洗い、最後にMgSO4  で乾燥させた。濾過して、濾液から溶媒を除去した後、最初のN-Boc  アニリン  3  と中間生成物ケトン  4  (モル比は約1  :  1)  の混合物が、青白い油  (67.05  g)  として得られた。
【０２５８】
得られた油を無水CH2Cl2  (150  mL)  に溶かし、この溶液を0〜-5℃に冷却した。トリフルオロ酢酸  (65  mL)  を滴下して加え、反応混合液を放置して室温にした。16時間攪拌した後、さらにトリフルオロ酢酸  (35  mL)  を加え、さらに16時間攪拌を継続した。この反応混合液を減圧下で濃縮し、赤い油状の液をCH2Cl2  (500  mL)  に溶かした。この溶液を、水  (3×200  mL)  で洗い、MgSO4  で乾燥させた。シリカゲル  60のパッドで濾過し、この濾液を減圧下で蒸発させて、黄色い固体の粗製生成物  5  (27.2  g)  を得た。乾燥クロマトグラフィー  (シリカゲルTLC、溶媒はヘキサン中20%  EtOAc)  によって精製し、白色固体のインドール  5  を得た。収量：21.1  g  (53%)。
【０２５９】
1-[(1,1’-ビフェニル)-2-イルメチル]-4-メトキシ-2-メチル-1H-インドール  (6)  [04-035-14]。インドール  5  (16.12  g、0.10  mol)  を無水DMF  (100  mL)  に溶かした溶液を、攪拌しながら冷やした  (約15℃)  水素化ナトリウム  (0.15  mol、6.0  g、ミネラルオイル中に60%、ヘキサン100  mLで洗ってから反応に使用)  の懸濁液  (DMF  50  mL中)  の中に滴下して加えた。この反応混合液を室温で0.5時間攪拌した。反応混合液を約5℃に冷却した後、臭化2-フェニルベンジル  (25.0  g、0.101  mol)  を滴下して加え、この反応混合液を室温で18時間攪拌した。水  (10  mL)  およびEtOAc  (500  mL)  を加えて、反応を止めた。この混合液を、水  (2×200  mL  +  3×100  mL)  で洗い、塩水  (200  mL)  で洗い、MgSO4  で乾燥させた。濾過して、減圧下で濾液から溶媒を除去した後の残留物  (35.5  g、赤色の粘稠な油)  を乾燥クロマトグラフィー  (シリカゲルTLC、溶媒はヘキサン中CH2Cl2  5%  →  25%)  で精製し、青白い油状の生成物  6  を得た。収量：23.71  g  (72%)。
【０２６０】
1-[(1,1’-ビフェニル)-2-イルメチル]-4-ヒドロキシ-2-メチル-1H-インドール  (7)  [04-035-15]。メトキシ誘導体  6  (23.61  g、72.1  mmol)  を無水CH2Cl2  (250  mL)  に溶かし攪拌冷却  (10℃)  した溶液に、CH2Cl2  中のBBr3  1M  溶液  (300  mmol、300  mL)  を15〜20℃で滴下して加え、この濃い色の反応混合物を室温で5時間攪拌した。室温まで冷ました後、反応混合液を約5℃  に冷却し、あらかじめ冷やしてあった  (15℃)  EtOAc  (450  mL)  に溶かした。この溶液を、水  (3×200  mL)  で洗い、塩水(200  mL)  で洗い、MgSO4  で乾燥させた。濾過して、減圧下で濾液から溶媒を除去した後の残留物  (26.1  g、濃い色の半固体)  を乾燥クロマトグラフィー  (シリカゲルTLC、溶媒はヘキサン中EtOAc  5%  →  25%)  で精製し、茶色固体の生成物  7  を得た。収量：4.30  g  (19%)。
【０２６１】
2-{1-[(1,1’-ビフェニル)-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イル]オキシ}酢酸メチルエステル  (8)  [04-035-16]。水素化ナトリウム  (0.549  g、13.7  mmol、ミネラルオイル中に60%)  の無水DMF  (15  mL)  中懸濁液を攪拌し、ここに化合物  7  (4.30  g、13.7  mmol)  のDMF  (30  mL)  溶液を滴下して加え、この反応混合液を室温で40分間攪拌した。メチルブロモ酢酸  (2.10  g、13.7  mmol)  を滴下して加え、室温でさらに21時間攪拌を継続した。この反応混合液を、EtOAc  (200  mL)  で希釈し、水  (4×200  mL)  で洗い、塩水  (200  mL)  で洗い、MgSO4  で乾燥させた。濾過して、減圧下で濾液から溶媒を除去した後の残留物  (5.37  g、濃い色の半固体)  を乾燥クロマトグラフィー  (シリカゲルTLC、溶媒はヘキサン中EtOAc  5%  →  30%)  で精製し、黄色い固体の生成物  8  を得た。収量：4.71  g  (89%)。
【０２６２】
2-{[3-(2-アミノ-1,2-ジオキソエチル)-1-[(1,1’-ビフェニル)-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イル]オキシ}酢酸メチルエステル  (9)  [04-035-17]。塩化オキサリル  (1.55  g、12.2  mmol)  の無水CH2Cl2  (20  mL)  溶液を攪拌し、ここに化合物  8  のCH2Cl2  溶液  (40  mL)  を滴下して加え、この反応混合液を室温で80分間攪拌した。反応混合液を約  -10℃に冷却した後、NH3  のCH2Cl2  (10  mL)  飽和溶液を滴下して加え、この反応混合液に、約  0℃でNH3  (気体)  を飽和させた。沈殿の生成が観察された。この反応混合物を放置して室温にし、減圧下で濃縮して乾燥させた。濃い色の固形物  (6.50  g)  を乾燥クロマトグラフィー  (シリカゲルTLC、溶媒はヘキサン中30%  EtOAc  →  100%  EtOAc)  によって精製し、黄色い固体の生成物  9  を得た。収量：4.64  g  (83%)。
【０２６３】
2-{[3-(2-アミノ-1,2-ジオキソエチル)-1-[(1,1’-ビフェニル)-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イル]オキシ}酢酸  (ILY-4001)  [04-035-18]。化合物  9  (4.61  g、10.1  mmol)  をTHF  (50  mL)  および水  (10  mL)  の混合液に溶かし、溶液を攪拌し、水酸化リチウム一水和物  (0.848  g、20.2  mmol)  を水  (20  mL)  に溶かした溶液を少しずつ加え、この反応混合液を室温で2時間攪拌した。水  (70  mL)  を加えた後、この反応混合液を減圧下で濃縮し、体積を約100  mL  とした。黄色い沈殿の生成が観察された。この黄色いスラリーに、2N  HCl  (20  mL)  とEtOAc  (200  mL)  を加え、この混合液を室温で16時間攪拌した。黄緑色の沈殿を濾過し、これをEtOAc  (3×20  mL)、Et2O  (20  mL)、ヘキサン  (20  mL)  で洗った。減圧下で乾燥し、青白い固体の生成物  (2.75  g)  を得た。MS:443.27  (M+  +  1)。元素分析：C26H22N2O5  +  H2Oの計算値：C,  67.82、H,  5.25、N,  6.08。実測値：C,  68.50、H,  4.96、N,  6.01。HPLC：純度96.5%。1H  NMR  (DMSO-d6)δ7.80  (br  s,  1H)、7.72-7.25  (m,  9H)、7.07  (t,  1H)、6.93  (d,  1H)、6.57  (d,  1H)、6.43  (d,  1H)、5.39  (s,  2H)、4.68  (s,  2H)、2.38  (s,  3H)。
【０２６４】
この濾液の水相を分離して捨て、有機相を塩水  (100  mL)  で洗い、MgSO4  で乾燥させた。濾過し、濾液の溶媒を減圧下で除去し、残った緑色の固形物をEtOAc  (3×10  mL)、Et2O  (10  mL)、ヘキサン  (10  mL)  で洗った。減圧下で乾燥し、緑色っぽい固体の生成物の追加分  (1.13  g)  を得た。
【０２６５】
合計収量：2.75  g  +  1.13  g  =  3.88  g  (87%)。
【０２６６】
（例1B：  特性研究  −  ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  ）
この例では、ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  (ここではメチルインドキサムと呼ぶ)  の特性を調べる。IC50検査によって活性を調べ  (例1B-1)、in-vitro  Caco-2検査によって細胞吸収を調べ  (例1B-2)、in-vivo  マウス研究によって生物学的利用能を調べる  (例1B-3)。
【０２６７】
（例  1B-1：  IC-50研究  −  ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  ）
この例では、ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  (ここではメチルインドキサムと呼ぶ)  のIC50活性値を評価する。
【０２６８】
ICを測定するには、文献に記載されているPLA2活性の連続蛍光測定法を用いた  ((Leslie,  CC  and  Gelb,  MH  (2004)  Methods  in  Molecular  Biology  "Assaying  phospholipase  A2  activity",  284:  229-242,  Singer,  AG,  et  al.  (2002)  Journal  of  Biological  Chemistry  "Interfacial  kinetic  and  binding  properties  of  the  complete  set  of  human  and  mouse  groups  I,  II,  V,  X,  and  XII  secreted  phospholipases  A2",  277:  48535-48549,  Bezzine,  S,  et  al.  (2000)  Journal  of  Biological  Chemistry  "Exogenously  added  human  group  X  secreted  phospholipase  A(2)  but  not  the  group  IB,  IIA,  and  V  enzymes  efficiently  release  arachidonic  acid  from  adherent  mammalian  cells",  275:  3179-3191)。
【０２６９】
全般に、この検査には、sn-2  脂肪アシル鎖の端にピレンフルオロフォアを有するホスファチジルグリセロール  (またはホスファチジルメタノール)  基質を使用した。理論に拘束されることなく、リン脂質担体にある近隣リン脂質とピレンとの近さにより、モノマーピレンの性質とは異なるスペクトル特性が現われる。ウシの血清アルブミンが水相にあり、PLA2触媒反応によりグリセロール主鎖から放出されるピレン脂肪酸を捕捉する。ただしこの検査では、強い阻害薬が、グリセロール主鎖からのピレン脂肪酸放出を阻害することがある。よって、図8Aのスキーム1に示すように、この特性により、アルブミン結合ピレン脂肪酸の蛍光をモニターすることによって、感度の高いPLA2阻害検査が可能になる。任意のホスホリパーゼに対する、任意の阻害薬の効果と阻害薬濃度を、測定することができる。
【０２７０】
この例では、次の試薬および機器を一般業者から入手した：
１．  ブタPLA2  IB
２．  1-ヘキサデカノイル-2-(1-ピレンデカノイル)-sn-グリセロ-3-ホスホグリセロール  (PPyrPG)
３．1-ヘキサデカノイル-2-(1-ピレンデカノイル)-sn-グリセロ-3-ホスホメタノール  (PPyrPM)
４． ウシ血清アルブミン  (BSA、無脂肪酸)
５． 2-アミノ-2-(ヒドロキシメチル)-1,3-プロパンジオール塩酸  (Tris-HCl)
６． 塩化カルシウム
７． 塩化カリウム
８． 溶媒：  DMSO、トルエン、イソプロパノール、エタノール
９．Molecular  Devices  SPECTRAmax  マイクロプレート分光蛍光計
１０．Costar  96  ウェル・黒色ウォール  /  透明ボトムプレート。
【０２７１】
この例では、次の試薬を調製した：  
１．  PPyrPG  (or  PPyrPM)  ストック溶液  (1  mg/ml)  (トルエンとイソプロパノールを1:1で混合した溶媒中)
２．  阻害薬ストック溶液  (10  mM)  (溶媒：DMSO)
３．  3%  (w/v)  ウシ血清アルブミン  (BSA)
４．  ストック緩衝溶液：50  mM  Tris-HCl、pH  8.0、50  mM  KCl、1  mM  CaCl2。
【０２７２】
この例では、次の手順を実施した：  
１．  ストック緩衝溶液47  mlに3%  BSAを3  ml加えて、検査用緩衝溶液を調製した。
２．  希釈した阻害薬を順に検査用緩衝溶液に加え、溶液Aを調製した。阻害薬は8〜15  uMの範囲で、3倍に希釈した。
３．  PLA2を検査用緩衝溶液に加え、溶液Bを調製した。この溶液は、酵素活性の損失を防ぐため、使用の直前に調製した。
４．  PPyrPG  ストック溶液30  ulを、エタノール90  ulに加え、次にPPyrPG溶液120  ul全部を、約1分間かけて滴下により、検査用緩衝溶液8.82  mlに攪拌しながら連続的に加えていき、最終濃度が4.2  uMのPPyrPG  担体溶液として、溶液Cを調製した。
５．  SPECTRAmax  マイクロプレート分光蛍光計は37°Cに設定した。
６．  Costar  96  ウェル・黒色ウォール  /  透明ボトムプレートの阻害検査ウェルそれぞれに、溶液Aを100  ul加えた。
７．  Costar  96  ウェル・黒色ウォール  /  透明ボトムプレートの阻害検査ウェルそれぞれに、溶液Bを100  ul加えた。
８．  Costar  96  ウェル・黒色ウォール  /  透明ボトムプレートの阻害検査ウェルそれぞれに、溶液Cを100  ul加えた。
９．  分光蛍光計のチャンバー内で3分間、プレートを保温した。
１０．  励起342  nm、放射395  nmの設定を用いて、蛍光を測定した。
【０２７３】
この例では、BioDataFit  1.02  (4パラメータモデル)  ソフトウェアパッケージを用いてIC50を算出した。曲線を生成する式は：
【０２７４】
【数１】
2007536249.tif 000058
ここで：αは上の漸近線の値、βは下の漸近線の値、κは縮尺、λは下記の変曲点のx座標を示す係数
【０２７５】
【数２】
2007536249.tif 000059
ここでα,β,κ,λ>0、β<α、β<γ<αが拘束条件となる。
【０２７６】
図8Bに示されている結果より、50%最大PLA2活性となるILY4001濃度は、0.062  uMと算出された。
【０２７７】
（例  1B-2：  Caco-2吸収研究  −  ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  ）
この例では、Caco-2細胞を用いたin-vitro  検査を用いて、ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  (ここではメチルインドキサムと呼ぶ)  の小腸吸収を評価する。
【０２７８】
簡単に説明すれば、ヒト結腸腺癌由来細胞であるCaco-2を用いて、腸の薬剤吸収をモデル化するものである。Caco-2単層における見かけの浸透速度が1X10-7cm/sec以下の範囲で測定され、ヒトにおいて比較的ほとんど吸収されない相関関係が示されている。(Artursson,  P.,  K.  Palm,  et  al.  (2001).  "Caco-2  monolayers  in  experimental  and  theoretical  predictions  of  drug  transport."  Adv  Drug  Deliv  Rev  46(1-3):  27-43.)。
【０２７９】
化合物の浸透性を測定するには、Caco-2  細胞  (ATCC)  を、6X104cells/cm2  の密度で、24ウェルのトランスウェル  (Costar)  に入れる。37°C、湿度95%、空気95%、CO2  5%  の条件下、MEM  (Mediatech)  中で単層として成長し、20%  FBS、100  U/ml  ペニシリン、100  ug/ml  ストレプトマイシンの追加によって差別化する。この培養基は、48時間ごとに交換した。21日後、HBSSとHEPESから成る輸送緩衝溶液で細胞を洗い、各ウェルについて経上皮電気抵抗  (TEER)  を測定することにより、単層の完全性を評価した。TEER値が350  ohm-cm2  以上のウェルについて、検査を行った。
【０２８０】
ILY-4001およびプロパノロール  (細胞内輸送の比較標準)  を輸送緩衝溶液で希釈して50  ug/mlにし、ウェルに個別に追加した。15分、30分、45分、1時間、3時間、6時間時点で底部側方ウェルからサンプル150  ulを採取してLC/MS分析にかけた。サンプルを採取した後は、採取分の量を、温めた輸送緩衝溶液で補充した。見かけの浸透速度  (cm/s)  は、次の式で算出される：
Papp  =  (dQ/dt)X(1/C0)X(1/A)
ここでdQ/dt  は、経時的にサンプル採取した量についての浸透速度、C0  は初期濃度、Aは単層の表面積  (0.32  cm2)  である。実験の終わりにTEER測定を再度行い、350  ohm-cm2  を下回っているウェルについては、単層の完全性が損なわれているため、これらの分析は無効であることを意味する。最後に、ウェルを輸送緩衝溶液で洗い、100  uMのLucifer  Yellowをウェルに追加した。15分、30分、45分時点でサンプルが採取され、LC/MS分析によって、細胞間輸送を測定した。
【０２８１】
ILY-4001に関するCaco-2浸透性研究の結果を図9Aに示す。ILY-4001の見かけの浸透速度  (cm/s)  は約1.66  x  10-7  と測定された。細胞間輸送および細胞内輸送の比較標準としてのLucifer  Yellowとプロパノロールの透過性結果も測定された。この結果を図9Bに示す。測定された見かけの浸透速度  (cm/s)  は、プロパノロールについては約1.32  x  10-5  、Lucifer  Yellowについては約2.82  x  10-7  +/-  0.37x  10-7  であった。
【０２８２】
（例  1B-3：  薬力学研究  −  ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  ）
この例では、ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  (ここではメチルインドキサムと呼ぶ)  の生物学的利用能を評価する。具体的には、投与後の全身循環血中における不変ILY-4001の割合の測定を行った。
【０２８３】
生物学的利用能は、AUC-経口  /  AUC-静脈血  (IV)  の比として算出された。この比を得るために、被験動物の最初の群に一定量のILY-4001を静脈血注入  (IV)  し、投与後、いくつかの時点  (例えば5分後から24時間後まで)  における血液中のILY-4001濃度を測定した。別の被験動物群において、経口投与で同様に行い、投与後、いくつかの時点  (例えば30分後から24時間後まで)  における血液中のILY-4001濃度を測定した。全身循環血中のILY-4001濃度は、一般的に行われている方法で測定された  (例えばEvans,  G.,  A  Handbook  of  Bioanalysis  and  Drug  Metabolism.  Boca  Raton,  CRC  Press  (2004)  を参照)。具体的には、液体シンチレーション/質量分析計/質量分析計  (LC/MS/MS)  分析法を用いて、経口投与および静注投与後のILY-4001の血漿中濃度を定量した。測定された薬力学パラメータは、Cmax、AUC、tmax、t1/2、F  (生物学的利用能)  であった。
【０２８４】
この手順では、ILY-4001の用量は静注投与で3  mg/kg、経口投与で30  mg/kgとした。この研究結果が表4にまとめられている。経口投与では、生物学的利用能が元の投与量の28%と測定された。これは、  ILY-4001が消化器官から吸収されて全身循環血には行かない量が、72%であることを示している。
【０２８５】
表4：  ILY-4001の薬力学研究の結果
【０２８６】
【表４】
2007536249.tif 000060
（例1C：  管腔集中性向上のためのILY-4001  の電荷修飾：  3-(3-アミノオキサリル)-1-ビフェニル-2-イルメチル-4-カルボキシメチル-2-メチル-1H-インドール-5-イル)  プロピオン酸  の合成）
この例では、ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  (ここではメチルインドキサムと呼ぶ)  の電荷修飾により管腔集中性を改善するアプローチを説明する。具体的には、ILY-4001は特定の置換基において、例えばイオン電荷を改変し、これにより管腔集中性の向上をはかることができる。この例では、プロピオン酸部分をILY-4001の位置5  (図5を参照)  に付加して3-(3-アミノオキサリル-1-ビフェニル-2-イルメチル-4-カルボキシメトキシ-2-メチル-1H-インドール-5-イル)  プロピオン酸を生成するスキームが提示される。
【０２８７】
図10には、3-(3-アミノオキサリル-1-ビフェニル-2-イルメチル-4-カルボキシメトキシ-2-メチル-1H-インドール-5-イル)  プロピオン酸を調製するための全体的な合成経路のアウトラインを示す。図10で、各化合物の下にある番号は、下記の実験説明の各化合物化学名に付いているカッコの番号に対応している。図10に示す最初の化合物  (図中の  (7)  で示す)  は、図7に示す方法で調整され、例1Aに関連して説明されている。
【０２８８】
1.0  g  (4  mmol)  の化合物  7  をTHF  10  mLおよびDMF  75  mLに溶かした溶液に、200  mg  NaH  (ミネラルオイル中60%、5  mmol)  を加えて10分間攪拌し、臭化アリル0.4  mL  (4.6  mmol)  を加えて2時間攪拌する。この溶液を水で希釈し、EtOAcで抽出する。この有機相を塩水で洗い、Na2SO4  で乾燥させ、減圧下で蒸発させ、カラムクロマトグラフィーで精製して化合物  10  を得る。この物質をN,N-ジメチルアニリン20  mLに入れて19時間還流加熱し、冷まし、EtOAcで希釈し、1  N  HCl、H2O、塩水で洗い、乾燥  (Na2SO4)  させ、濃縮し、カラムクロマトグラフィーで精製して化合物  11  を得る。この物質  (3.4  mmol)  をDMF  60  mLおよびTHF  10  mLに溶かし、150  mg  NaH  (ミネラルオイル中60%、3.7  mmol)  を加え、この混合液を15分間攪拌し、ブロモ酢酸エチル0.4  mL  (3.6  mmol)  を加え、さらに2.5時間攪拌を継続する。この溶液を水で希釈し、EtOAcで抽出する。この有機相を塩水で洗い、Na2SO4  で乾燥させ、減圧下で蒸発させ、カラムクロマトグラフィーで精製して化合物  12  を得る。室温において、12  (0.022mmol)  の無水THF  (1  mL)  中溶液に、BH3・THF  (0.44  mL)  錯体  (2.0  当量、THF中1  M溶液、0.044  mmol)  を加える。この反応混合液を室温で2時間攪拌し、30%過酸化水素水および15%  NaOH水溶液の過剰量を、注意しながら滴下により加えて反応を止める。この混合液を30分間、室温で激しく攪拌する。この混合液を抽出し、蒸発させ、カラムクロマトグラフィーで精製する。得られたTHF中アルコールを滴下によりPCC溶液に加え、3時間攪拌する。この反応混合液を精製して化合物  13  を得る。塩化オキサリル  (1.2  mmol)  の無水CH2Cl2  (4  mL)  溶液を攪拌し、ここに化合物  13  のCH2Cl2  溶液  (4  mL)  を滴下して加え、この反応混合液を室温で80分間攪拌した。反応混合液を約  -10℃に冷却した後、NH3  のCH2Cl2  (10  mL)  飽和溶液を滴下して加え、この反応混合液に、約  0℃でNH3  (気体)  を飽和させる。この反応混合物を放置して室温にし、減圧下で濃縮して乾燥させ、カラムクロマトグラフィーで精製して化合物  14  を得る。化合物  14  (1  mmol)  をTHF  (5  mL)  および水  (1  mL)  の混合液に溶かし、溶液を攪拌し、水酸化リチウム一水和物  (2  mmol)  を水  (2  mL)  に溶かした溶液を少しずつ加え、この反応混合液を室温で2時間攪拌する。水  (7  mL)  を加えた後、この反応混合液を減圧下で濃縮し、体積を約100  mL  とする。次にこの黄色いスラリーに、2N  HCl  (2  mL)  とEtOAc  (20  mL)  を加え、この混合液を室温で24時間攪拌し、カラムクロマトグラフィーで精製して化合物  15  を得る。
【０２８９】
（例1D：  管腔集中性向上のためのポリマー結合ILY-4001  の合成：  [3-アミノオキサリル-2-メチル-1-(2'-ビニル-ビフェニル-2-イルメチル)-1H-インドール-4-イロキシ]  酢酸]、スチレン、スチレンスルホン酸ナトリウム塩のランダムコポリマー  の合成）
この例では、管腔集中性を改善するための、ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  (ここではメチルインドキサムと呼ぶ)  にオリゴマーまたはポリマー部分を共有結合したホスホリパーゼ阻害薬の合成アプローチを説明する。具体的には、ILY-4001にポリマーが結合したことにより、管腔集中性が向上した。この例では、ILY-4001  をランダムコポリマーに結合させて、[3-アミノオキサリル-2-メチル-1-(2'-ビニル-ビフェニル-2-イルメチル)-1H-インドール-4-イロキシ]  酢酸]、スチレン、スチレンスルホン酸ナトリウム塩のランダムコポリマーを合成するスキームを提示する。
【０２９０】
図11には、ポリマー結合ILY-4001の合成経路全体のアウトラインを示す。図11で、各化合物の下にある番号は、下記の実験説明の各化合物化学名に付いているカッコの番号に対応している。図11に示す最初の化合物  (図中の  (16)  で示す)  は、文献にある方法により得られる。
【０２９１】
文献の手順  (Bioorg.  Med.  Chem.,  2004,  12,  1737-1749)  により得られた化合物  16  (0.10  mol)  を無水DMF  (100  mL)  に溶かした溶液を、攪拌しながら冷やした  (約15℃)  水素化ナトリウム  (0.15  mol、6.0  g、ミネラルオイル中に60%、ヘキサン100  mLで洗ってから反応に使用)  の懸濁液  (DMF  50  mL中)  の中に滴下して加える。この反応混合液を室温で0.5時間攪拌する。反応混合液を約5℃に冷却した後、塩化2-(2-ビニルフェニル)  ベンジル  (0.101  mol)  を滴下して加え、この反応混合液を室温で18時間攪拌する。水  (10  mL)  およびEtOAc  (500  mL)  を加えて、反応を止める。この混合液を水、塩水で洗い、MgSO4  で乾燥させる。濾過し、濾液の溶媒を減圧下で除去し、残留物をドライクロマトグラフィーで精製して生成物  17  を得る。17  をCH2Cl2  15  mLに溶かした溶液  (1  mmol)  に、トリフルオロ酢酸2  mLを加える。この混合液を1.5時間攪拌し、溶媒を減圧下で蒸発させ、残留物をEtOAcと水で希釈する。この有機相を塩水で洗い、MgSO4  で乾燥させ、減圧下で蒸発させ、カラムクロマトグラフィーで精製して化合物  18  を得る。18  、スチレンスルホン酸ナトリウム塩、スチレンをモル比1  :  1  :  8  (合計1  mmol)  で混合したものを、混合溶媒  (水/DMF  =  2/8  v/v)  2  mLに溶かす。この混合液にAIBN  (2,2´-アゾビスイソブチロニトリル、0.01  mmol)  を加える。この液を75°Cに加熱して16時間おく。反応物を室温に冷ました後、イソプロピルアルコール内で2回沈殿させ、減圧下で乾燥してコポリマーを得る。
【０２９２】
（例2：  阻害機能部分への結合：[3-アミノオキサリル-2-メチル-1-(4-ビニル-ベンジル)-1H-インドール-4-イロキシ]  酢酸  (21)  の合成；  (1-アクリロイル-3-アミノオキサリル-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸  (23)  の合成；  {3-アミノオキサリル-2-メチル-1-[2-(ピラゾール-1-カルボチオイルスルファニル)  プロピオニル]-1H-インドール-4-イロキシ}  酢酸  (26)  の合成）
この例では、ホスホリパーゼ阻害機能部分が結合部分に共有結合するアプローチを説明する。
【０２９３】
ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  (ここではメチルインドキサムとも呼ぶ)  は、(管腔集中性が向上した化合物を形成するためのプロセスの第1段階として)  さまざまな結合部分に結合することができる。この例では、  ILY-4001  が結合基と結合して、[3-アミノオキサリル-2-メチル-1-(4-ビニル-ベンジル)-1H-インドール-4-イロキシ]  酢酸  (21)  の合成；  (1-アクリロイル-3-アミノオキサリル-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸  (23)  の合成；  {3-アミノオキサリル-2-メチル-1-[2-(ピラゾール-1-カルボチオイルスルファニル)  プロピオニル]-1H-インドール-4-イロキシ}  酢酸  (26)  の合成を行うスキームを提示する。
【０２９４】
図12には、ILY-4001にさまざまな結合基を付ける合成経路全体のアウトラインを示す。図12で、各化合物の下にある番号は、下記の実験説明の各化合物化学名に付いているカッコの番号に対応している。図12に示す最初の化合物  (図中の  (16)  で示す)  は、文献にある方法により得られる。
【０２９５】
化合物  16  (0.10  mol)  を無水DMF  (100  mL)  に溶かした溶液を、攪拌しながら冷やした  (約15℃)  水素化ナトリウム  (0.15  mol、6.0  g、ミネラルオイル中に60%、ヘキサン100  mLで洗ってから反応に使用)  の懸濁液  (DMF  50  mL中)  の中に滴下して加えた。この反応混合液を室温で0.5時間攪拌した。反応混合液を約5℃に冷却した後、塩化4-ビニルベンジル  (0.101  mol)  を滴下して加え、この反応混合液を室温で18時間攪拌する。水  (10  mL)  およびEtOAc  (500  mL)  を加えて、反応を止める。この混合液を水、塩水で洗い、MgSO4  で乾燥させる。濾過し、濾液の溶媒を減圧下で除去し、残留物をドライクロマトグラフィーで精製して生成物  20  を得る。20  をCH2Cl2  15  mLに溶かした溶液  (1  mmol)  に、トリフルオロ酢酸2  mLを加える。この混合液を1.5時間攪拌し、溶媒を減圧下で蒸発させ、残留物をEtOAcと水で希釈する。この有機相を塩水で洗い、MgSO4  で乾燥させ、減圧下で蒸発させ、カラムクロマトグラフィーで精製して化合物  21  を得る。
【０２９６】
同様の手順を用いて、化合物  23  を調製する。
【０２９７】
100  mL丸底フラスコに磁石スターラーとPEストッパーをセットし、ピラゾール  (3  mmol)、水酸化ナトリウム  (0.12  g)、DMSO  (5  mL)  を入れ、室温  (25  oC)  におく。二硫化炭素  (0.180  mL)  をフラスコ内に、滴下して加える。この混合液をさらに1時間、攪拌する。NaOH溶液処理後、前述と同様の手順によって得られたDMSO中の化合物  25  を、反応混合液にゆっくりと加える。この反応液を2時間、攪拌する。この溶液を水100  mLに注ぎ、酢酸エチルで抽出する。有機相をさらに水  (2×100  mL)  で洗い、MgSO4  で乾燥させる。溶媒を減圧下で除去し、さらにフラッシュカラムクロマトグラフィーで精製する。
【０２９８】
（例3：  ポリマー結合阻害薬の合成）
この例は、オリゴマーまたはポリマー部分が阻害機能部分に共有結合したものから成るポリマー結合阻害薬の調製のアプローチを説明する。ここでこのポリマー部分は水溶性のランダムコポリマー  (例3A)、または不溶性の架橋ランダムコポリマー  (例3B)  である。
【０２９９】
（例3A：  水溶性ランダムコポリマーとのポリマー結合阻害薬の合成：  (1-アクリロイル-3-アミノオキサリル-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸  (23)とジメチルアクリルアミドとのコポリマーの合成）
この例では、オリゴマーまたはポリマー部分が阻害機能部分に共有結合したものから成るポリマー結合ホスホリパーゼ阻害薬の合成アプローチのアウトラインを示す。ここでこのポリマーは水溶性ランダムコポリマーである。具体的には、(1-アクリロイル-3-アミノオキサリル-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸  (23)とジメチルアクリルアミドとのコポリマーの合成スキームを提示する。
【０３００】
この例の最初の化合物は、例2に関連して説明されているように、化合物  23  に結合基をもたせて調製することにより得られる。生成されるポリマーは、次の化学構造で表わすことができる：
【０３０１】
【化６９】
2007536249.tif 000061
簡単に述べると、23  とジメチルアクリルアミドを、モル比1  :  9  (合計1  mmol)  で混合したものを、イソプロパノール  2  mLに溶かす。この混合液にAIBN  (2,2´-アゾビスイソブチロニトリル、0.01  mmol)  を加える。この液を75°Cに加熱して8時間おく。反応液を室温に冷まし、水100  mLで希釈し、48時間置いて、水に対して透析する。この反応液を凍結乾燥してコポリマーを得る。
【０３０２】
（例3B：  不溶性  (架橋)  ランダムコポリマーとのポリマー結合阻害薬の合成：  [3-アミノオキサリル-2-メチル-1-(4'-ビニルベンジル)-1H-インドール-4-イロキシ]  酢酸]  (21)、スチレン、スチレンスルホン酸ナトリウム塩をジビニルベンゼンで架橋した、ランダムコポリマーの合成）
この例では、オリゴマーまたはポリマー部分が阻害機能部分に共有結合したものから成るポリマー結合ホスホリパーゼ阻害薬の合成アプローチを示す。ここでこのポリマーは不溶性の架橋ランダムコポリマーである。具体的には、[3-アミノオキサリル-2-メチル-1-(4'-ビニルベンジル)-1H-インドール-4-イロキシ]  酢酸]  (21)、スチレン、スチレンスルホン酸ナトリウム塩をジビニルベンゼンで架橋した、ランダムコポリマーの合成のスキームを提示する。
【０３０３】
この例の最初の化合物は、例2に関連して説明されているように、化合物  21  に結合基をもたせて調製することにより得られる。生成されるポリマーは、次の化学構造で表わすことができる：
【０３０４】
【化７０】
2007536249.tif 000062
21、スチレンスルホン酸ナトリウム塩、スチレン、ジビニルベンゼンをモル比1  :  1  :  7.9  :  0.1  (合計10  mmol)  で混合したものを、混合溶媒  (水/DMF  =  20/8  v/v)  20  mLに溶かす。この混合液にAIBN  (2,2´-アゾビスイソブチロニトリル、0.1  mmol)  を加える。この液を75°Cに加熱して24時間おく。反応物を室温に冷ました後、得られた架橋固形物を物理的に粉砕して微細なゲルとし、過剰量の水で洗い、減圧下で乾燥してコポリマーを得る。
【０３０５】
（例4：  ポリマー粒子修飾によるポリマー結合阻害薬の合成：  (3-アミノオキサリル-1-ドデシル-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸で修飾されたCavilinkTM  ビーズの合成）
この例では、オリゴマーまたはポリマー部分が阻害機能部分に共有結合したものから成るポリマー結合ホスホリパーゼ阻害薬の合成アプローチを示す。ここでこのポリマーは不溶性の粒子であり、阻害機能部分がこの粒子に結合している。具体的には、(3-アミノオキサリル-1-ドデシル-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸で修飾されたCavilinkTM  ビーズの合成のスキームを提示する。
【０３０６】
生成されるポリマーは、次の化学構造図で表わすことができる：
【０３０７】
【化７１】
2007536249.tif 000063
市販のポリスチレンCavilinkTM  ビーズ  (1  g)  を室温でエタノール中に懸濁させる。この液に、阻害化合物  (100  mg)  (矢印の上に示されている化学構造。生成化合物では「I」として表わされている)  を加え、24時間攪拌する。ビーズを濾過し、過剰量のエタノールを用いて、紫外線で見て阻害薬が検出されなくなるまで洗う。次に、ビーズを減圧下で乾燥させる。
【０３０８】
（例5：  グラフトコポリマーとのポリマー結合阻害薬の合成：  (1-アクリロイル-3-アミノオキサリル-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸とn-ブチルアクリレート、ジメチルアクリルアミド、N-(2-アクリロイルアミノ-エチル)  アクリルアミドとの星型コポリマーの合成）
この例では、オリゴマーまたはポリマー部分が阻害機能部分に共有結合したものから成るポリマー結合ホスホリパーゼ阻害薬の合成アプローチを示す。ここでこのポリマーはグラフトコポリマーを用いて結合している。特に、(1-アクリロイル-3-アミノオキサリル-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸とn-ブチルアクリレート、ジメチルアクリルアミド、N-(2-アクリロイルアミノ-エチル)  アクリルアミドとの星型コポリマーの合成スキームが提示される。
【０３０９】
合成スキームと、これにより生成されるポリマーは、次の化学構造図で表わすことができる：
【０３１０】
【化７２】
2007536249.tif 000064
26  とジメチルアクリルアミド、n-ブチルアクリレートを、モル比0.04  :  0.48  :  0.48  (合計10  mmol)  で混合したものを、DMF  20  mLに溶かす。この混合液にAIBN  (2,2´-アゾビスイソブチロニトリル、化合物26に対して10  mmol%)  を加え、75  °Cで8時間加熱する。この黄色い溶液にジメチルアクリルアミドとエチレンビス-ジアクリルアミド  (1:1)  を1  mmol加え、さらに8時間攪拌する。反応物を室温に冷ました後、反応混合物を2回沈殿させ、減圧下で乾燥してコポリマーを得る。
【０３１１】
（例6A：  ポリマー付加シングレットの合成：  ポリ-n-ブチルアクリレートを付加した  (1-アクリロイル-3-アミノオキサリル-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸の合成）
この例では、オリゴマーまたはポリマー部分が単一の阻害機能部分に共有結合し、ホスホリパーゼ阻害薬「シングレット」を形成するホスホリパーゼ阻害薬の合成アプローチを示す。具体的には、ポリ-n-ブチルアクリレートを付加した  (1-アクリロイル-3-アミノオキサリル-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸の合成スキームが提示される。
【０３１２】
合成スキームと、これにより生成されるポリマーは、次の化学構造図で表わすことができる：
【０３１３】
【化７３】
2007536249.tif 000065
26  とn-ブチルアクリレートを、モル比0.04  :  0.96  (合計10  mmol)  で混合したものを、DMF  20  mLに溶かす。この混合液にAIBN  (2,2´-アゾビスイソブチロニトリル、化合物26に対して10  mmol%)  を加え、75  °Cで16時間加熱する。反応液を45  °Cに冷ました後、得られた黄色の溶液に10%  NaOH溶液2  mLを加え、さらに8時間攪拌する。反応物を室温に冷ました後、反応混合物を2回沈殿させ、減圧下で乾燥してコポリマーを得る。
【０３１４】
（例6B：  ポリマー付加ダイマーの合成）
この例では、オリゴマーまたはポリマー部分が2つの阻害機能部分に共有結合し、ホスホリパーゼ阻害薬「ダイマー」を形成するホスホリパーゼ阻害薬のさまざまな合成アプローチを示す。具体的には、第1のアプローチでは、ポリ-n-ブチルアクリレートを付加した  (1-アクリロイル-3-アミノオキサリル-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸のジスルフィドダイマーの合成スキームが提示される  (例6B-1)。第2のアプローチでは、(3-アミノオキサリル-1-{12-[12-(3-アミノオキサリル-4-カルボキシメトキシ-2-メチル-インドール-1-イル)-ドデシルジスルファニル]-ドデシル}-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸  (31)  の合成のスキームを提示する。
【０３１５】
（例  6B-1：  ポリマー付加ダイマーの合成：  ポリ-n-ブチルアクリレートを付加した  (1-アクリロイル-3-アミノオキサリル-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸のジスルフィドダイマーの合成）
合成スキームと、これにより生成されるポリマーは、次の化学構造図で表わすことができる：  
【０３１６】
【化７４】
2007536249.tif 000066
27  (1  mmol)  のイソプロパノール  (10  mL)  溶液に、ヨウ素  (127  mg、0.5  mmol)  を加える。2時間後、反応混合物を濃縮し、EtOAc  (25  mL)  に再び溶かす。この溶液をNa2S2O4  (2×10  mL)  で洗い、塩水  (10  mL)  で洗い、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、減圧下で濃縮する。沈殿によって精製し、ジスルフィド  28  を得る。
【０３１７】
（例  6B-2：  ポリマー付加ダイマーの合成：  (3-アミノオキサリル-1-{12-[12-(3-アミノオキサリル-4-カルボキシメトキシ-2-メチル-インドール-1-イル)-ドデシルジスルファニル]-ドデシル}-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸  (31)  の合成）
合成スキームと、これにより生成されるポリマーは、次の化学構造図で表わすことができる：
【０３１８】
【化７５】
2007536249.tif 000067
化合物  16  (10  mol)  を無水DMF  (100  mL)  に溶かした溶液を、攪拌しながら冷やした  (約15℃)  水素化ナトリウム  (0.15  mol、600  mg、ミネラルオイル中に60%、ヘキサン10  mLで洗ってから反応に使用)  の懸濁液  (DMF  50  mL中)  の中に滴下して加えた。この反応混合液を室温で0.5時間攪拌した。反応混合液を約5℃に冷却した後、1,12-ジブロモドデカン  (10.1  mmol)  を一度に加え、この反応混合液を室温で18時間攪拌する。水  (10  mL)  およびEtOAc  (500  mL)  を加えて、反応を止める。この混合液を水、塩水で洗い、MgSO4  で乾燥させる。濾過し、濾液の溶媒を減圧下で除去し、残留物をドライクロマトグラフィーで精製して生成物  29  を得る。29  (1  mmol)  のEtOH溶液30mLに、ジチオ炭酸エチルエステルカリウム塩1.1  mmolを加える。この混合液を12時間攪拌し、次に45℃に加熱する。得られた黄色い溶液に、10%  NaOH溶液2  mLを加え、さらに8時間攪拌する。反応液を室温に冷まし、溶媒を除去し、EtOAcで抽出する。この混合液を水、塩水で洗い、MgSO4  で乾燥させ、粗製生成物を得る。この粗製生成物  (1  mmol)  のCH2Cl2  溶液15  mLに、トリフルオロ酢酸2  mLを加える。この混合液を1.5時間攪拌し、溶媒を減圧下で蒸発させ、残留物をEtOAcと水で希釈する。この有機相を塩水で洗い、MgSO4  で乾燥させ、減圧下で蒸発させ、カラムクロマトグラフィーで精製して化合物  30  を得る。30  (1  mmol)  のイソプロパノール  (10  mL)  溶液に、ヨウ素  (127  mg、0.5  mmol)  を加える。2時間後、反応混合物を濃縮し、EtOAc  (25  mL)  に再び溶かす。この溶液をNa2S2O4  (2×10  mL)  で洗い、塩水  (10  mL)  で洗い、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、減圧下で濃縮する。カラムクロマトグラフィーによって精製し、ジスルフィド  31  を得る。
【０３１９】
（例7：  マウスモデルにおけるインスリン抵抗性の低下）
ホスホリパーゼ阻害薬  (例えばここに公開されているホスホリパーゼ阻害機能部分から成る組成)  は、マウスモデルに用いて、例えば食餌による糖尿病の発症に関連し、例えば食餌によるインスリン抵抗性の抑制を示すことができる。ホスホリパーゼ阻害薬は被験動物に対し、特定の用量  (例えば約1  ml/体重kg、または約25〜約50  μl/回)  の餌サプリメントまたは経口胃管BIDによって投与することができる。典型的な担体の阻害薬懸濁液は、カルボキシメチルセルロースが約0.9%、PEG-400が約9%、Tween  80が約0.05%、阻害薬濃度が約5〜約13  mg/mlから成る。この懸濁液を、毎日の餌のサプリメントとして食餌重量の約0.015%未満追加するか、または経口胃管BIDで1日約10  mg/体重kg〜約90  mg/体重kgを投与する。
【０３２０】
使用するマウス用餌は、欧米型食事  (高脂肪や高コレステロール)  を模した組成にすることができる。例えば、餌には食餌重量で乳脂肪約21%、コレステロール約0.15%を含めることができ、この場合、合計カロリーの42%が脂肪由来のカロリーとなる。詳しくはHarlan  Teklad,  diet  TD88137  を参照。餌に阻害薬を混合する場合は、研究期間中毎日、その担体を、阻害薬を含む場合も含まない場合にも、餌に混合してマウスに与えることができる。
【０３２１】
この研究の期間は通常約6〜約8週間であり、被験動物にはこの期間中毎日、用量を投与する。投与群は通常、各群約6〜約8匹の被験動物が含まれ、投与しない比較標準群と、担体だけの比較標準群、投与量が約10  mg/体重kg〜約90  mg/体重kgの範囲の用量投与群から構成することができる。
【０３２２】
約6〜約8週間の研究期間終了時点で、経口グルコース負荷耐性検査やインスリン感受性検査を次のように行うことができる：  
経口グルコース負荷耐性検査  -  一晩絶食後、各投与量群のマウスに、生理食塩水約50  μl中、グルコースをボーラスで与える  (例えば約2  g/体重kgを胃管経由で)。グルコース投与前と、投与から約15分後、約30分後、約60分後、約120分後に尾静脈から血液サンプルを採取する。各時点の血中グルコース濃度を測定する。
【０３２３】
インスリン感受性検査  -  約6時間の絶食後の朝、各投与量群のマウスに、例えば腹膜投与により、ウシインスリン  (例えば約1  U/体重kg)  を投与する。インスリン投与前と、投与から約15分後、約30分後、約60分後、約120分後に尾静脈から血液サンプルを採取する。各時点の血漿中インスリン濃度を、例えばラジオイムノアッセイにより測定する。
【０３２４】
非吸収性のホスホリパーゼ阻害薬  (例えばホスホリパーゼA2阻害薬など)  の効果は、インスリン抵抗性の低下である。すなわち、細胞内のグルコース代謝効率が向上したことにより、欧米型食餌  (高脂肪  /  高コレステロール)  を摂取する投与群の被験動物の方が、比較標準群の動物に比べて、グルコース大量投与にも耐えられる力が向上している。用量の効果についても測定することができる。
【０３２５】
（例8：  マウスモデルにおける脂肪吸収の低下）
ホスホリパーゼ阻害薬  (例えばここに公開されているホスホリパーゼ阻害機能部分から成る組成)  は、マウスモデルに用いて、例えば欧米型食餌を摂取している被験動物において、脂質吸収を低下させることができる。ホスホリパーゼ阻害薬は被験動物に対し、特定の用量  (例えば約1  ml/体重kg、または約25〜約50  μl/回)  の餌サプリメントまたは経口胃管BIDによって投与することができる。典型的な担体の阻害薬懸濁液は、カルボキシメチルセルロースが約0.9%、PEG-400が約9%、Tween  80が約0.05%、阻害薬濃度が約5〜約13  mg/mlから成る。この懸濁液を、毎日の餌のサプリメントとして食餌重量の約0.015%未満追加するか、または経口胃管BIDで1日約10  mg/体重kg〜90  mg/体重kgを投与する。
【０３２６】
使用するマウス用餌は、欧米型食事  (高脂肪や高コレステロール)  を模した組成にすることができる。例えば、餌には食餌重量で乳脂肪約21%、コレステロール約0.15%を含めることができ、この場合、合計カロリーの42%が脂肪由来のカロリーとなる。詳しくはHarlan  Teklad,  diet  TD88137  を参照。餌に阻害薬を混合する場合は、研究期間中毎日、その担体を、阻害薬を含む場合も含まない場合にも、餌に混合してマウスに与えることができる。
【０３２７】
約6〜約8週間の期間中、トリグリセリド測定を行い、被験動物にはこの期間中毎日、用量を投与する。投与群は通常、各群約6〜約8匹の被験動物が含まれ、投与しない比較標準群と、担体だけの比較標準群、投与量が約10  mg/体重kg〜約90  mg/体重kgの範囲の用量投与群から構成することができる。毎週、血漿サンプルを被験動物から採取し、全トリグリセリド濃度を分析することにより、循環血中に吸収された脂質の量を測定することができる。
【０３２８】
非吸収性のホスホリパーゼ阻害薬  (例えばホスホリパーゼA2阻害薬など)  の効果は、血漿中脂質濃度の全体的な低下である。すなわち、欧米型食餌  (高脂肪  /  高コレステロール)  を摂取する投与群の被験動物の方が、比較標準群の動物に比べて、脂肪吸収が減少することが示されている。用量の効果についても測定することができる。
【０３２９】
（例9：  マウスモデルにおける、食餌による高コレステロール血症の減少）
ホスホリパーゼ阻害薬  (例えばここに公開されているホスホリパーゼ阻害機能部分から成る組成)  は、マウスモデルに用いて、例えば欧米型食餌を摂取している被験動物において、食餌による高コレステロール血症を抑制することができる。ホスホリパーゼ阻害薬は被験動物に対し、餌サプリメントまたは経口胃管BID  (例えば約1  ml/体重kg、または約25〜約50  μl/回)  によって投与することができる。典型的な担体の阻害薬懸濁液は、カルボキシメチルセルロースが約0.9%、PEG-400が約9%、Tween  80が約0.05%、阻害薬濃度が約5〜約13  mg/mlから成る。この懸濁液を、毎日の餌のサプリメントとして食餌重量の約0.015%未満追加するか、または経口胃管BIDで1日約10mg/体重kg〜約90  mg/体重kgを投与する。
【０３３０】
使用するマウス用餌は、欧米型食事  (高脂肪や高コレステロール)  を模した組成にすることができる。例えば、餌には食餌重量で乳脂肪約21%、コレステロール約0.15%を含めることができ、この場合、合計カロリーの42%が脂肪由来のカロリーとなる。詳しくはHarlan  Teklad,  diet  TD88137  を参照。餌に阻害薬を混合する場合は、研究期間中毎日、その担体を、阻害薬を含む場合も含まない場合にも、餌に混合してマウスに与えることができる。
【０３３１】
約6〜約8週間の期間中、コレステロールやトリグリセリドの測定を行い、被験動物にはこの期間中毎日、用量を投与する。投与群は通常、各群約6〜約8匹の被験動物が含まれ、投与しない比較標準群と、担体だけの比較標準群、投与量が約10  mg/体重kg〜約90  mg/体重kgの範囲の用量投与群から構成することができる。毎週、血漿サンプルを被験動物から採取し、全コレステロール濃度や全トリグリセリド濃度を分析することにより、循環血中に吸収されたコレステロールや脂質の量を測定することができる。マウスの血漿コレステロールの多くはHDLに関連しているため  (ヒトにおいてはコレステロールの多くはLDL関連である)、HDLと非HDLの割合を区別して、非吸収ホスホリパーゼ阻害薬が血漿中の非HDL  (例えばVLDL/LDL)  の濃度を低下させる効果を測定するのに利用することができる。
【０３３２】
非吸収性のホスホリパーゼ阻害薬  (例えばホスホリパーゼA2阻害薬など)  の効果は、欧米型食餌  (高脂肪  /  高コレステロール)  を摂取する投与群の被験動物の方が、比較標準群の動物に比べて、高コレステロール血症が全体的に低下することである。用量の効果についても測定することができる。
【０３３３】
（例10：  ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  (メチルインドキサム)  のPLA2-IB阻害薬としてのIn-Vivo評価と、食物関連疾患の治療）
この例は、図2に示す化合物2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸が、効果的なホスホリパーゼ-2A  IB阻害薬であることを示し、遺伝的欠損のあるPLA2  (-/-)  マウスの効果に近い、または匹敵する表現型効果を有することを示している。この例ではまた、この化合物  (またはその誘導体部分)  が、体重関連疾患やインスリン関連疾患、コレステロール関連疾患  (特に、肥満や糖尿病、インスリン抵抗性、グルコース不耐性、高コレステロール血症、高トリグリセリド血症などを含む)  などの治療に有効であることも示している。この例では、化合物[2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  はILY-4001  (またはメチルインドキサムとも呼ぶ)  と称される。
【０３３４】
ILY-4001  (図5)  は、野生型マウスおよび遺伝子欠損のあるPLA2  (-/-)  マウス  (PLA2ノックアウト  (KO)  マウスとも呼ばれる)  を用いた一連の実験において、PLA2  IB阻害薬として評価された。これらの実験において、野生型マウスとPLA2  (-/-)  マウスは高脂肪  /  高糖類食餌を摂取した。この詳細を下記に述べる。
【０３３５】
ILY-4001は、1-パルミチトイル-2-(10-ピレンデカノイル)-sn-グリセロ-3-ホスホグリセロール検定  (PLA2  IB酵素で処理した担体からのピレン基質放出を測定)  において、ヒトPLA2  IB酵素に対するIC50測定値が約0.2  uM、マウスPLA2  IB酵素に対しては0.15  uMである  (Singer,  Ghomashchi  et  al.  2002)。実験研究により、IC-50値が約0.062と測定された。(例1B-1を参照)。メチルインドキサムは、マウスおよびヒトの膵臓PLA2に対する活性に加え、低pHでも安定なため、胃を通過しても問題がないと予測される。Caco-2検査  (例1B-2を参照)  および薬力学研究  (例1B-3を参照)  の結果から、ILY-4001は消化器官管腔による吸収が比較的低いことがわかる。
【０３３６】
この例10の研究では、治療群として24匹のマウスが使用された。詳細を下の表5に示す。簡単に説明すると、4つの群に分けられ、各群にはマウス6匹ずつが含まれる。このうち3つの群は、野生型PLA2  (+/+)  マウスが6匹ずつ属し  (合計18匹)、残る1群には遺伝子欠損のあるPLA2  (-/-)  マウス6匹が含められた。野生型群の1つは、野生型の比較標準群として用い、ILY-4001の投与は行わなかった。他の2つの野生型群にはILY-4001が投与された。1つの群には25  mg/kg/日の低用量  (表5にはLと記載)、もう1つの群には90  mg/kg/日の高用量  (表5にはHと記載)  を投与した。PLA2  (-/-)  の群は、陽性比較標準群として用いた。
【０３３７】
表5：  ILY-4001研究の各投与群  
【０３３８】
【表５】
2007536249.tif 000068
この研究に使用した実験プロトコルは次の通りである。野生型および同遺伝子型PLA2  (-/-)  C57BL/Jマウスを含む、4つの群のマウスは、低脂肪  /  低炭水化物食に3日間順化させた。3日間の順化の後、一晩絶食させ、血清サンプルを採取して血漿中コレステロール値、トリグリセリド濃度、グルコース濃度のベースラインを確定し、また体重のベースラインも得た。各処置群のマウスに、高脂肪  /  高糖類の糖尿病誘発性食を与えた  (Research  Diets  D12331)。高脂肪  /  高糖類のD12331食1000  gには、カゼイン  (228g)、DL-メチオニン  (2g)、マルトデキストリン10  (170g)、蔗糖  (175g)、大豆油  (25g)、水素化ココヤシ油  (333.5g)、ミネラルミックス  S10001  (40g)、重炭酸ナトリウム  (10.5g)、クエン酸カリウム  (4g)、ビタミンミックス  V10001  (10g)、重酒石酸コリン  (2g)  画布汲まれている。この食餌にILY-4001投与を追加し、結果として体重25gのマウスが消化する同化合物の日平均用量が次のようになるようにした：0  mg/kg/日  (野生型比較標準群およびPLA2  (-/-)  比較標準群)；  25  mg/kg/日  (野生型低用量投与群)、90  mg/kg/日  (野生型高用量投与群)。被験動物は10週間にわたり高脂肪  /  高糖類食を継続し、指定のILY-4001投与を受けた。
【０３３９】
処置開始時と、研究開始から4週後および10週後の時点で、全投与群および比較標準群の全被験動物について体重が測定された。(例10Aを参照)。また、処置開始時と研究開始から4週後および10週後の時点で血液も採取され、空腹時グルコース濃度が測定された  (例10Bを参照)。コレステロールおよびトリグリセリド濃度は、処置開始時  (ベースライン)  および10週後に採取された血液で測定された。(例10Cを参照)。
【０３４０】
（例10A：  ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  (メチルインドキサム)  のPLA2-IB阻害薬としてのIn-Vivo評価における体重増加）
例10において概要が述べられているこの研究では、処置開始時と、研究開始から4週後および10週後の時点で、全投与群および比較標準群の全被験動物について体重が測定された。高脂肪  /  高糖類の糖尿病誘発性食にILY-4001を付加した上記の処置プロトコルを使用した場合、体重増加の顕著な減少が見られた。
【０３４１】
図13Aを参照し、ILY-4001を投与されていない野生型マウス  (第1群、野生型比較標準)  の体重増加は、研究開始から4週まで、予測されたパターン通りかなりの体重増加が起こり、10週後には体重増加はさらに倍増した。これに対し、PLA2  (-/-)  マウス  (PLA2  KOマウス)  もILY-4001の投与は受けておらず、同じ食餌を与えられているが  (第4群、PLA2  (-/-)  比較標準)、4週〜10週の間には統計的に有意な変化は見られず、研究期間全体での体重増加はごくわずか  (5  g未満)  であった。2つの処置群  (25  mg/kg/日および90  mg/kg/日)  では、野生型比較標準群に比べ、4週後と10週後の体重増加が顕著に減少した。両処置群とも、4週後の体重増加は、PLA2  (-/-)  マウスでの体重増加にかなり近い値を示した。低用量処置群は、10週後の体重増加は、PLA2  (-/-)  マウスでの体重増加に匹敵する値を示した。
【０３４２】
（例10B：  ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  (メチルインドキサム)  のPLA2-IB阻害薬としてのIn-Vivo評価における空腹時血清グルコース濃度）
例10において概要が述べられているこの研究では、処置開始時と研究開始から4週後および10週後の時点で血液が採取され、空腹時グルコース濃度が測定された。高脂肪  /  高糖類の糖尿病誘発性食にILY-4001を付加した上記の処置プロトコルを使用した場合、空腹時血清グルコース濃度の顕著な減少が見られた。
【０３４３】
図13Bを参照して、野生型比較標準マウス  (第1群)  は高い血漿グルコース濃度を維持しており、4週後と10週後において高脂肪  /  高糖類の糖尿病誘発性食に見合った結果となった。これに対してPLA2  (-/-)  KOマウス  (第4群)  では、4週後と10週後における空腹時グルコース濃度が統計的に有意な減少を示した。これは、この糖尿病誘発性食を摂っているマウスでは通常見られないような、インスリンに対する感受性の高さを示している。高用量ILY-4001処置群  (第3群)  も、4週後と10週後における空腹時グルコース濃度が、同様に低下した。これは、高脂肪  /  高糖類を摂る野生型マウスに比べ、この群のインスリン感受性が向上しており、PLA2  (-/-)  KOマウスの表現型に近いことを示す。低用量ILY-4001処置群  (第2群)  は、4週後ではある程度の効果が見られたが、10週後では有益な効果は観察されなかった。
【０３４４】
（例10C：  ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  (メチルインドキサム)  のPLA2-IB阻害薬としてのIn-Vivo評価における血清コレステロールおよびトリグリセリド濃度）
例10において概要が述べられているこの研究では、処置開始時と研究開始から10週後の時点で血液が採取され、コレステロールおよびトリグリセリド濃度が測定された。高脂肪  /  高糖類の糖尿病誘発性食にILY-4001を付加した上記の処置プロトコルを使用した場合、血清コレステロール値と血清トリグリセリド濃度の両方において、顕著な減少が見られた。
【０３４５】
図13Cおよび13Dを参照して、高脂肪  /  高糖類食の開始から10週後に、野生型比較標準の被験動物  (第1群)  は、研究開始時に測定したベースラインと比較して、血中コレステロール値  (図13C)  とトリグリセリド濃度  (図13D)  の両方においてかなり顕著な増加が見られた。これに対しPLA2  (-/-)  KOの被験動物  (第4群)  は、これら脂質の同じような増加は示さなかった。コレステロール値およびトリグリセリド値はそれぞれ、野生型比較標準群の2分の1から3分の1であった。ILY-4001処置群は、高用量  (第2群)  でも低用量  (第3群)  でも明らかに、血漿中コレステロール値とトリグリセリド値は顕著に低下し、PLA2  (-/-)  KOマウスに匹敵する有益な効果が得られた。
【０３４６】
この特許明細書中に言及されている公開情報および特許申請はすべて、個々の公開情報や特許、特許申請が具体的かつ個別に記述されるのと同様に、参照によってここに組み込まれる。
【０３４７】
添付の請求項の主旨あるいは範囲から外れることなく、これに対してさまざまな変更ができることは、この分野の通常の技能を有する者にとっては評価でき、このような変更は本発明の範囲内に考慮される。
【図面の簡単な説明】
【０３４８】
【図１Ａ】図1A〜1Dは、次の説明図である：  (i)  ホスホリパーゼと脂質・水界面との相互作用  (図1A)、(ii)  非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬と脂質・水界面との相互作用  (図1B)、(iii)  非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬とホスホリパーゼ酵素との相互作用  (図1C)、(iv)  非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬と、脂質・水界面およびホスホリパーゼ酵素の両方との相互作用  (図1D)。
【図１Ｂ】図1A〜1Dは、次の説明図である：  (i)  ホスホリパーゼと脂質・水界面との相互作用  (図1A)、(ii)  非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬と脂質・水界面との相互作用  (図1B)、(iii)  非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬とホスホリパーゼ酵素との相互作用  (図1C)、(iv)  非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬と、脂質・水界面およびホスホリパーゼ酵素の両方との相互作用  (図1D)。
【図１Ｃ】図1A〜1Dは、次の説明図である：  (i)  ホスホリパーゼと脂質・水界面との相互作用  (図1A)、(ii)  非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬と脂質・水界面との相互作用  (図1B)、(iii)  非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬とホスホリパーゼ酵素との相互作用  (図1C)、(iv)  非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬と、脂質・水界面およびホスホリパーゼ酵素の両方との相互作用  (図1D)。
【図１Ｄ】図1A〜1Dは、次の説明図である：  (i)  ホスホリパーゼと脂質・水界面との相互作用  (図1A)、(ii)  非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬と脂質・水界面との相互作用  (図1B)、(iii)  非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬とホスホリパーゼ酵素との相互作用  (図1C)、(iv)  非吸収性ホスホリパーゼ阻害薬と、脂質・水界面およびホスホリパーゼ酵素の両方との相互作用  (図1D)。
【図２】図2は、ホスホリパーゼ阻害機能部分  (図中「I*」で示されている)  にポリマー部分が共有結合したものから成るホスホリパーゼ阻害薬の説明図である。ここでポリマー部分は水溶性または不溶性であり、さらに、消化器官の脂質液胞近くにある消化器官内の液中での、ホスホリパーゼ阻害薬とホスホリパーゼ-A2  間の相互作用を示す。
【図３Ａ】図3A〜3Cは、1つまたは複数のホスホリパーゼ阻害機能部分  (図中「I*」で示されている)  にポリマー部分が共有結合したものから成るホスホリパーゼ阻害薬の説明図である。ここで  (i)  ホスホリパーゼ阻害薬は疎水性ポリマー部分を有し、阻害薬が脂質液胞の脂質・水界面になじむようになっている  (図では、疎水性ポリマー部分が脂質二層構造としっかり融和している様子が示されている)  (図3A)、(ii)  ホスホリパーゼ阻害薬は、第1ブロックが疎水性、第2ブロックが親水性で、この第2の親水性ブロックがホスホリパーゼ阻害機能部分に隣接し、阻害薬が脂質液胞の脂質・水界面になじむようになっている  (図では、疎水性ブロックが脂質二層構造としっかり融和し、親水性ブロックが脂質二層構造を取り囲む水相としっかり融和している様子が示されている)  (図3B)、(iii)  ホスホリパーゼ阻害薬は、疎水性ポリマー部分が2つの阻害機能部分に共有結合し、阻害薬が脂質液胞の脂質・水界面になじむようになっている  (図では、疎水性ポリマー部分が、脂質二層構造としっかり融和し、輪状になっている様子が示されている)  (図3C)。ここで(i)、(ii)、(iii)  はそれぞれ、液胞表面にすぐ隣接した場所での阻害機能部分とホスホリパーゼ-A2  との間の相互作用である。
【図３Ｂ】図3A〜3Cは、1つまたは複数のホスホリパーゼ阻害機能部分  (図中「I*」で示されている)  にポリマー部分が共有結合したものから成るホスホリパーゼ阻害薬の説明図である。ここで  (i)  ホスホリパーゼ阻害薬は疎水性ポリマー部分を有し、阻害薬が脂質液胞の脂質・水界面になじむようになっている  (図では、疎水性ポリマー部分が脂質二層構造としっかり融和している様子が示されている)  (図3A)、(ii)  ホスホリパーゼ阻害薬は、第1ブロックが疎水性、第2ブロックが親水性で、この第2の親水性ブロックがホスホリパーゼ阻害機能部分に隣接し、阻害薬が脂質液胞の脂質・水界面になじむようになっている  (図では、疎水性ブロックが脂質二層構造としっかり融和し、親水性ブロックが脂質二層構造を取り囲む水相としっかり融和している様子が示されている)  (図3B)、(iii)  ホスホリパーゼ阻害薬は、疎水性ポリマー部分が2つの阻害機能部分に共有結合し、阻害薬が脂質液胞の脂質・水界面になじむようになっている  (図では、疎水性ポリマー部分が、脂質二層構造としっかり融和し、輪状になっている様子が示されている)  (図3C)。ここで(i)、(ii)、(iii)  はそれぞれ、液胞表面にすぐ隣接した場所での阻害機能部分とホスホリパーゼ-A2  との間の相互作用である。
【図３Ｃ】図3A〜3Cは、1つまたは複数のホスホリパーゼ阻害機能部分  (図中「I*」で示されている)  にポリマー部分が共有結合したものから成るホスホリパーゼ阻害薬の説明図である。ここで  (i)  ホスホリパーゼ阻害薬は疎水性ポリマー部分を有し、阻害薬が脂質液胞の脂質・水界面になじむようになっている  (図では、疎水性ポリマー部分が脂質二層構造としっかり融和している様子が示されている)  (図3A)、(ii)  ホスホリパーゼ阻害薬は、第1ブロックが疎水性、第2ブロックが親水性で、この第2の親水性ブロックがホスホリパーゼ阻害機能部分に隣接し、阻害薬が脂質液胞の脂質・水界面になじむようになっている  (図では、疎水性ブロックが脂質二層構造としっかり融和し、親水性ブロックが脂質二層構造を取り囲む水相としっかり融和している様子が示されている)  (図3B)、(iii)  ホスホリパーゼ阻害薬は、疎水性ポリマー部分が2つの阻害機能部分に共有結合し、阻害薬が脂質液胞の脂質・水界面になじむようになっている  (図では、疎水性ポリマー部分が、脂質二層構造としっかり融和し、輪状になっている様子が示されている)  (図3C)。ここで(i)、(ii)、(iii)  はそれぞれ、液胞表面にすぐ隣接した場所での阻害機能部分とホスホリパーゼ-A2  との間の相互作用である。
【図４】図4は、リン脂質が加水分解されて、対応するリソリン脂質となる化学反応において、ホスホリパーゼ-A2酵素  (PLA2)  が触媒として作用する様子を示す図解である。
【図５】図5は、[2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  (ここではILY-4001およびメチルインドキサムとも呼ぶ)  の化学構造である。
【図６Ａ】図6A〜6Dは、インドール化合物  (図6A、図6C、図6D)  およびインドール関連化合物  (図6B)  の化学構造を示したものである。
【図６Ｂ】図6A〜6Dは、インドール化合物  (図6A、図6C、図6D)  およびインドール関連化合物  (図6B)  の化学構造を示したものである。
【図６Ｃ】図6A〜6Dは、インドール化合物  (図6A、図6C、図6D)  およびインドール関連化合物  (図6B)  の化学構造を示したものである。
【図６Ｄ】図6A〜6Dは、インドール化合物  (図6A、図6C、図6D)  およびインドール関連化合物  (図6B)  の化学構造を示したものである。
【図７】図7は、例1Aに記したILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  の全体的な合成経路をまとめた、化学式を含む図解である。
【図８Ａ】図8Aおよび8Bは、PLA2  IB酵素阻害を評価するためのin-vitro  蛍光測定分析の図解  (図8A)  と、その分析によりILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  を評価した例6Aの結果をグラフで示したもの  (図8B)  である。
【図８Ｂ】図8Aおよび8Bは、PLA2  IB酵素阻害を評価するためのin-vitro  蛍光測定分析の図解  (図8A)  と、その分析によりILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  を評価した例6Aの結果をグラフで示したもの  (図8B)  である。
【図９Ａ】図9Aおよび9Bは、例6Bで、ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  についてのin-vitro  Caco-2浸透性研究の結果  (図9A)  と、ルシファーイエローおよびプロプラノロールを細胞間輸送および細胞内輸送の比較標準として用いた結果  (図9B)  である。
【図９Ｂ】図9Aおよび9Bは、例6Bで、ILY-4001  [2-(3-(2-アミノ-2-オキソアセチル)-1-(ビフェニル-2-イルメチル)-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸]  についてのin-vitro  Caco-2浸透性研究の結果  (図9A)  と、ルシファーイエローおよびプロプラノロールを細胞間輸送および細胞内輸送の比較標準として用いた結果  (図9B)  である。
【図１０】図10は、例1Cに記した3-(3-アミノオキサリル-1-ビフェニル-2-イルメチル-4-カルボキシメトキシ-2-メチル-1H-インドール-5-イル)  プロピオン酸を調製するための全体的な合成経路をまとめた、化学式を含む図解である。
【図１１】図11は、例1Dに記すように、ポリマーが結合したILY-4001、すなわち  [3-アミノオキサリル-2-メチル-1-(2'-ビニル-ビフェニル-2-イルメチル)-1H-インドール-4-イロキシ]  酢酸と、スチレン、スチレンスルホン酸ナトリウム塩のランダムコポリマーを調製するための全体的な合成経路をまとめた、化学式を含む図解である。
【図１２】図12は、例2に説明されているように、ILY-4001と結合基との化合による  [3-アミノオキサリル-2-メチル-1-(4-ビニル-ベンジル)-1H-インドール-4-イロキシ]  酢酸  (21)  の合成、および  (1-アクリロイル-3-アミノオキサリル-2-メチル-1H-インドール-4-イロキシ)  酢酸  (23)  の合成、および  {3-アミノオキサリル-2-メチル-1-[2-(ピラゾール-1-カルボチオイルスルファニル)  プロピオニル]-1H-インドール-4-イロキシ}  酢酸  (26)  の合成の、全体的な合成経路をまとめた、化学式を含む図解である。
【図１３Ａ】図13A〜13Dは、次のように、例10のin-vivo  研究結果をまとめたグラフである：  例10Aの結果をまとめたグラフでは、ILY-4001を低用量投与されたマウス群  (4001-L)  と高用量投与されたマウス群  (4001-H)  における体重増加を、野生型の比較標準群  (Control)  および遺伝子欠損のあるPLA2  (-/-)  ノックアウトマウス  (PLA2  KO)  と比較している  (図13A)；  例10Bの結果をまとめたグラフでは、ILY-4001を低用量投与されたマウス群  (4001-L)  と高用量投与されたマウス群  (4001-H)  における空腹時血清グルコース濃度を、野生型の比較標準群  (Control)  および遺伝子欠損のあるPLA2  (-/-)  ノックアウトマウス  (PLA2  KO)  と比較している  (図13B)；  例10Cの結果をまとめたグラフでは、ILY-4001を低用量投与されたマウス群  (4001-L)  と高用量投与されたマウス群  (4001-H)  における血清コレステロール値  (図13C)  と血清トリグリセリド濃度  (図13D)  を、野生型の比較標準群  (Control)  および遺伝子欠損のあるPLA2  (-/-)  ノックアウトマウス  (PLA2  KO)  と比較している。
【図１３Ｂ】図13A〜13Dは、次のように、例10のin-vivo  研究結果をまとめたグラフである：  例10Aの結果をまとめたグラフでは、ILY-4001を低用量投与されたマウス群  (4001-L)  と高用量投与されたマウス群  (4001-H)  における体重増加を、野生型の比較標準群  (Control)  および遺伝子欠損のあるPLA2  (-/-)  ノックアウトマウス  (PLA2  KO)  と比較している  (図13A)；  例10Bの結果をまとめたグラフでは、ILY-4001を低用量投与されたマウス群  (4001-L)  と高用量投与されたマウス群  (4001-H)  における空腹時血清グルコース濃度を、野生型の比較標準群  (Control)  および遺伝子欠損のあるPLA2  (-/-)  ノックアウトマウス  (PLA2  KO)  と比較している  (図13B)；  例10Cの結果をまとめたグラフでは、ILY-4001を低用量投与されたマウス群  (4001-L)  と高用量投与されたマウス群  (4001-H)  における血清コレステロール値  (図13C)  と血清トリグリセリド濃度  (図13D)  を、野生型の比較標準群  (Control)  および遺伝子欠損のあるPLA2  (-/-)  ノックアウトマウス  (PLA2  KO)  と比較している。
【図１３Ｃ】図13A〜13Dは、次のように、例10のin-vivo  研究結果をまとめたグラフである：  例10Aの結果をまとめたグラフでは、ILY-4001を低用量投与されたマウス群  (4001-L)  と高用量投与されたマウス群  (4001-H)  における体重増加を、野生型の比較標準群  (Control)  および遺伝子欠損のあるPLA2  (-/-)  ノックアウトマウス  (PLA2  KO)  と比較している  (図13A)；  例10Bの結果をまとめたグラフでは、ILY-4001を低用量投与されたマウス群  (4001-L)  と高用量投与されたマウス群  (4001-H)  における空腹時血清グルコース濃度を、野生型の比較標準群  (Control)  および遺伝子欠損のあるPLA2  (-/-)  ノックアウトマウス  (PLA2  KO)  と比較している  (図13B)；  例10Cの結果をまとめたグラフでは、ILY-4001を低用量投与されたマウス群  (4001-L)  と高用量投与されたマウス群  (4001-H)  における血清コレステロール値  (図13C)  と血清トリグリセリド濃度  (図13D)  を、野生型の比較標準群  (Control)  および遺伝子欠損のあるPLA2  (-/-)  ノックアウトマウス  (PLA2  KO)  と比較している。
【図１３Ｄ】図13A〜13Dは、次のように、例10のin-vivo  研究結果をまとめたグラフである：  例10Aの結果をまとめたグラフでは、ILY-4001を低用量投与されたマウス群  (4001-L)  と高用量投与されたマウス群  (4001-H)  における体重増加を、野生型の比較標準群  (Control)  および遺伝子欠損のあるPLA2  (-/-)  ノックアウトマウス  (PLA2  KO)  と比較している  (図13A)；  例10Bの結果をまとめたグラフでは、ILY-4001を低用量投与されたマウス群  (4001-L)  と高用量投与されたマウス群  (4001-H)  における空腹時血清グルコース濃度を、野生型の比較標準群  (Control)  および遺伝子欠損のあるPLA2  (-/-)  ノックアウトマウス  (PLA2  KO)  と比較している  (図13B)；  例10Cの結果をまとめたグラフでは、ILY-4001を低用量投与されたマウス群  (4001-L)  と高用量投与されたマウス群  (4001-H)  における血清コレステロール値  (図13C)  と血清トリグリセリド濃度  (図13D)  を、野生型の比較標準群  (Control)  および遺伝子欠損のあるPLA2  (-/-)  ノックアウトマウス  (PLA2  KO)  と比較している。
【図１Ａ】
2007536249.tif 000088
【図１Ｂ】
2007536249.tif 000089
【図１Ｃ】
2007536249.tif 000090
【図１Ｄ】
2007536249.tif 000091
【図２】
2007536249.tif 000092
【図３Ａ】
2007536249.tif 000093
【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
2007536249.tif 000095
【図４】
2007536249.tif 000096
【図５】
2007536249.tif 000097
【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図６Ｄ】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１３Ｃ】
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【図１３Ｄ】
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【国際調査報告】
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