(57)【要約】【課題】レイアウト変更時の作業性を向上させ、隣り合う椅子同士の所望の位置に位置決めできる什器を提供する。【解決手段】脚１０〜１２、並びに脚１０〜１２に支持される座１３及び背凭れ１４を有する椅子１が、椅子１の幅方向に沿って複数並設される椅子列１００において、複数の椅子１のうち、幅方向で隣り合う椅子１の間には、幅方向に変形可能な位置決め部材５１が介在している。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持構造体、及び前記支持構造体に支持される上部機能部材を有する什器本体が、前記什器本体の幅方向に沿って複数並設される什器において、
複数の前記什器本体のうち、前記幅方向で隣り合う第１什器本体及び第２什器本体の間には、前記幅方向に変形可能な位置決め部材が介在している什器。
【請求項２】
前記位置決め部材は、前記第１什器本体及び前記第２什器本体の少なくとも何れかに取り付けられている請求項１に記載の什器。
【請求項３】
前記第１什器本体及び前記第２什器本体は、前記幅方向に隙間をあけて並設され、
前記位置決め部材は、前記隙間のうち、前記幅方向に交差する交差方向を向く少なくとも一面を閉塞している請求項１又は請求項２に記載の什器。
【請求項４】
前記位置決め部材は、前記什器本体の奥行方向に変形可能である請求項３に記載の什器。
【請求項５】
前記位置決め部材における前記幅方向の寸法は、前記什器本体の奥行方向のうち、第１側が第２側に比べて狭くなっている請求項１から請求項４の何れか１項に記載の什器。
【請求項６】
前記位置決め部材における前記幅方向の寸法は、前記奥行方向における第１側から第２側に向かうに従い漸次狭くなっている請求項５に記載の什器。
【請求項７】
前記什器本体は、
前記上部機能部材である座と、
前記座に対して前記幅方向に配置された前記支持構造体である側部材と、を備え、
前記位置決め部材は、前記幅方向で隣り合う前記什器本体の対向する前記側部材の間に配置されている請求項１から請求項６の何れか１項に記載の什器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、什器に関する。
【背景技術】
【０００２】
劇場や講堂等の施設では、使用目的等に応じて椅子のレイアウトを変更する場合がある。例えば、特許文献１には、左右方向（椅子の幅方向）で隣り合う椅子の脚杆同士を、錘部材を用いて連結する構成が開示されている。この構成によれば、椅子同士を錘部材によって連結することで、椅子が妄りに移動するのを抑制できる。一方、レイアウト変更時には錘部材を取り外すことで、椅子を軽力で移動できるとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−１７８５０３号公報
【特許文献２】特許第３４５９２１９号公報
【特許文献３】実開昭４８−８３２０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、近時では特許文献２，３に示されるような比較的重厚な椅子（例えば、座の側方にパネル状の側方部材を有する椅子等）についても、椅子のレイアウトを自由に変更したい等の要請がある。この場合においても、隣り合う椅子同士の相対位置が所望の位置に配置されることが好ましい。例えば特許文献３では、左右方向に隣り合う椅子同士が、板金を介して連結されている。
【０００５】
しかしながら、上述した従来技術にあっては、椅子同士を錘部材や板金によって連結しているため、椅子同士の相対位置が所望の位置からずれている場合には、椅子同士を連結することが難しい。特に、上述したような重厚な椅子のレイアウトを変更させる場合には、所望の位置に椅子を移動させることが難しい。
【０００６】
本発明は、レイアウト変更時の作業性を向上させ、隣り合う椅子同士の所望の位置に位置決めできる什器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明の一態様に係る什器は、支持構造体、及び前記支持構造体に支持される上部機能部材を有する什器本体が、前記什器本体の幅方向に沿って複数並設される什器において、複数の前記什器本体のうち、前記幅方向で隣り合う第１什器本体及び第２什器本体の間には、前記幅方向に変形可能な位置決め部材が介在している。
【０００８】
この構成によれば、幅方向で隣り合う什器本体の間に位置決め部材を介在させることで、隣り合う什器本体同士が位置決め部材に倣って配列される。これにより、隣り合う什器本体同士の幅方向での位置決めが可能になる。この場合、従来のように隣り合う椅子同士を錘部材や板金等で連結する場合に比べて、簡単に各什器本体同士を接続できる。
しかも、本態様では、位置決め部材が幅方向に変形可能に構成されているため、隣り合う什器本体同士を密接させて配列しようとした場合に、仮に什器本体の間に身体や物を挟んだとしても、身体や物に伝わる衝撃を緩和できる。
その結果、レイアウト変更時の作業性を向上させ、隣り合う什器本体同士を所望の位置に位置決めできる。
【０００９】
本発明の一態様に係る什器において、前記位置決め部材は、前記第１什器本体及び前記第２什器本体の少なくとも何れかに取り付けられていてもよい。
この構成によれば、隣り合う什器本体同士を接近させるだけで、隣り合う什器本体同士の間に位置決め部材を介在させることができる。これにより、隣り合う什器本体同士の間に別体の位置決め部材を介在させる場合に比べて作業性を向上させることができる。
【００１０】
本発明の一態様に係る什器において、前記第１什器本体及び前記第２什器本体は、前記幅方向に隙間をあけて並設され、前記位置決め部材は、前記隙間のうち、前記幅方向に交差する交差方向を向く少なくとも一面を閉塞していてもよい。
この構成によれば、隣り合う什器本体同士の間に少なくとも一面側から身体や物、塵埃等が進入するのを抑制できる。
【００１１】
本発明の一態様に係る什器において、前記位置決め部材は、前記什器本体の奥行方向に変形可能であってもよい。
この構成によれば、例えば身体や物等が位置決め部材に奥行方向で接触した場合に、身体や物等に伝わる衝撃を緩和できる。
【００１２】
本発明の一態様に係る什器において、前記位置決め部材における前記幅方向の寸法は、前記什器本体の奥行方向のうち、第１側が第２側に比べて狭くなっていてもよい。
この構成によれば、什器本体同士を互いの幅方向を傾けた状態で並設する場合に、各什器本体同士の幅方向での間隔が広い方に位置決め部材の第１側を介在させ、間隔の狭い方に位置決め部材の第２側を介在させる。これにより、隣り合う什器本体同士は、奥行方向の第１側から第２側にかけて幅方向の間隔が漸次狭くなるように配列される。すなわち、什器本体同士の間に位置決め部材を介在させるだけで、什器本体同士を互いの幅方向を傾けた状態で並設することができる。
【００１３】
本発明の一態様に係る什器において、前記位置決め部材における前記幅方向の寸法は、前記奥行方向における第１側から第２側に向かうに従い漸次狭くなっていてもよい。
この構成によれば、位置決め部材における幅方向の寸法が奥行方向の第１側から第２側にかけて漸次狭くなっているため、位置決め部材によって隣り合う什器本体同士を安定して支持することができる。これにより、什器本体同士を互いの幅方向を傾けた状態で並設する場合に、隣り合う什器本体同士を所望の位置に位置決めできる。
【００１４】
本発明の一態様に係る什器において、前記什器本体は、前記上部機能部材である座と、前記座に対して前記幅方向に配置された前記支持構造体である側部材と、を備え、前記位置決め部材は、前記幅方向で隣り合う前記什器本体の対向する前記側部材の間に配置されていてもよい。
この構成によれば、幅方向で隣り合う什器本体の対向する側部材の間に位置決め部材を配置することで、隣り合う什器本体同士を所望の位置に位置決めできる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の一態様によれば、レイアウト変更時の作業性を向上させ、隣り合う椅子同士の所望の位置に位置決めできる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】実施形態に係る椅子を左前方から見た斜視図である。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線に相当する断面図である。
【図３】椅子列の平面図である。
【図４】実施形態の変形例に係る椅子列の斜視図である。
【図５】実施形態の変形例に係る椅子の斜視図である。
【図６】実施形態の変形例に係る椅子列の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
次に、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の説明において、前後上下左右の向きは、単体椅子２Ａ，２Ｂに正規姿勢で着座した人（着座者）の向きと同一とする。各図において、矢印ＵＰは上方を示し、矢印ＦＲは前方を示し、ＬＨは左方を示している。
【００１８】
図１は、椅子１を左前方から見た斜視図である。
図１に示すように、本実施形態の椅子（什器本体）１は、複数の単体椅子２Ａ，２Ｂが左右方向に連結されてなる、いわゆる連結椅子である。本実施形態では、２つの単体椅子（第１単体椅子２Ａ及び第２単体椅子２Ｂ）が左右方向に連結されて椅子１が構成されている。なお、１つ又は３つ以上の複数の単体椅子によって本発明に係る椅子を構成していてもよい。
【００１９】
椅子１は、複数の脚（支持構造体、側部材）１０〜１２と、各脚１０〜１２の間にそれぞれ配置された座（上部機能部材）１３及び背凭れ（上部機能部材）１４と、を備えている。
【００２０】
＜脚＞
脚１０〜１２は、例えば左脚１０、中央脚１１及び右脚１２である。各脚１０〜１２は、左右方向に間隔をあけた状態で、床面Ｆから立設されている。
【００２１】
各脚１０〜１２は、左右方向を厚さ方向とするパネル状に形成されている。各脚１０〜１２は、例えば金属材料により形成されたベースフレーム（例えば、図２に示すベースフレーム６０）が、化粧カバー（例えば、図２に示すカバー６２〜６５）に覆われて構成されている。各脚１０〜１２の上面は、肘掛けとして機能する。各脚１０〜１２は、左右方向から見た側面視で台形状に形成されている。具体的に、各脚１０〜１２の前面は、前後方向に直交する平坦面とされている。一方、各脚１０〜１２の後面は、下方に向かうに従い前方に向けて延びる傾斜面とされている。すなわち、各脚１０〜１２の上端後縁部と下端後縁部との間に形成される前後方向のスペースは、蹴込み部Ｓ１を構成している。なお、各脚１０〜１２の後面は、前後方向に直交する平坦面に形成されていてもよい。
【００２２】
各脚１０〜１２のうち、左右の脚１０，１２にはキャスタユニット２０が取り付けられている。キャスタユニット２０は、ベース部２１と、一対のアーム２２と、を有している。
ベース部２１は、脚１０，１２それぞれに、左右方向の内側に向いた状態で取り付けられている。ベース部２１の下面は、脚１０，１２の下面と面一に配置されている。
【００２３】
各アーム２２は、ベース部２１から前方及び後方に向けてそれぞれ片持ちで延設されている。各アーム２２は、左右方向に延びる軸線回りに回動可能にベース部２１に支持されている。各アーム２２の先端部には、床面Ｆ上を走行可能なキャスタ２４が取り付けられている。
【００２４】
各アーム２２は、キャスタユニット２０に備えられた操作部（不図示）の操作によって回動位置が切り替えられる。具体的に、アーム２２は、キャスタ２４が走行不能な固定状態と、キャスタ２４が走行可能な可動状態と、に切り替えられる。すなわち、固定状態において、キャスタ２４は、ベース部２１の下面と面一、又はベース部２１の下面よりも上方に配置される。これにより、ベース部２１の下面及び脚１０〜１２の下面が床面Ｆに当接することで、椅子１が床面Ｆに安定して設置される。
一方、可動状態において、キャスタ２４は、ベース部２１の下面よりも下方に突出する。これにより、ベース部２１の下面及び脚１０〜１２の下面が床面Ｆから浮き上がる。その結果、キャスタ２４を走行させながら、椅子１を移動させることができる。なお、椅子１は、例えばアンカボルト等によって床面Ｆに着脱可能に固定されていてもよい。
【００２５】
＜座＞
座１３は、座体３１と、座軸３２と、を有している。
座体３１は、左右方向で隣り合う脚１０〜１２の間にそれぞれ配置されている。座体３１は、例えば裏面パネル３１ａ上に設けられたクッション体（不図示）が張材３１ｂで覆われて構成されている。
【００２６】
座軸３２は、座体３１を左右方向に貫通している。座軸３２は、座体３１の両側に配置された脚１０〜１２の前端部同士の間を架け渡している。座軸３２における左右方向の両端部は、対応する脚１０〜１２に設けられた座軸受け（不図示）に回動可能に支持されている。すなわち、座１３は、座体３１の着座面が上方を向く使用位置（図１における実線）と、座体３１の裏面パネル３１ａが前方を向く不使用位置（図１における二点鎖線）と、の間で回動可能に構成されている。
【００２７】
使用位置において、座体３１は、着座面が上方を向き、かつ前端部が脚１０〜１２よりも前方に突出している。一方、不使用位置において、座体３１は、裏面パネル３１ａが前方を向き、かつ裏面パネル３１ａが脚１０〜１２よりも後方に位置している。本実施形態において、座軸３２は、使用位置における座体３１の後端部を左右方向に貫通している。なお、座軸３２には、座１３を不使用位置に向けて付勢するリターンスプリング（不図示）が設けられている。
【００２８】
＜背凭れ＞
背凭れ１４は、左右方向で隣り合う脚１０〜１２の間において、座１３の後方にそれぞれ配置されている。背凭れ１４は、例えば裏面パネル（不図示）上に設けられたクッション体（不図示）が張材１４ａで覆われて構成されている。背凭れ１４は、背軸（不図示）を介して背凭れ１４の両側に配置された脚１０〜１２に支持されている。本実施形態の背凭れ１４は、公知の構造によって左右方向に延びる軸線回りに傾動可能に構成されている。本実施形態の背凭れ１４は、着座者が前方を視認可能な基準位置に対して背軸回りの後方に４５°程度傾動可能とされている。したがって、背凭れ１４の最傾動位置では、着座者が斜め上方を視認可能に構成されている。
【００２９】
本実施形態では、左脚１０、中央脚１１、左脚１０と中央脚１１との間に配置された座１３及び背凭れ１４によって第１単体椅子２Ａを構成している。一方、中央脚１１、右脚１２、中央脚１１と右脚１２との間に配置された座１３及び背凭れ１４によって第２単体椅子２Ｂを構成している。
【００３０】
＜右脚＞
図２は、図１のＩＩ−ＩＩ線に相当する断面図である。
図１、図２に示すように、右脚１２は、左右方向から見た側面視外形が左脚１０及び中央脚１１と同等で、かつ左右方向の幅が左脚１０及び中央脚１１に対して半分程度に形成されている。具体的に、右脚１２は、脚本体５０と、位置決め部材５１と、を備えている。
【００３１】
脚本体５０は、ベースフレーム６０と、ブラケット６１と、化粧カバー（前カバー６２、後カバー６３、上カバー６４及び左カバー６５）と、を主に備えている。
ベースフレーム６０は、左右方向を厚さ方向とし、右脚１２の側面視外形よりも一回り小さい外形を有する板状に形成されている。ベースフレーム６０は、脚本体５０における右壁部を構成している。
【００３２】
ブラケット６１は、ベースフレーム６０における左側面（左右方向の内側を向く面）に、左右方向の内側に向けた状態で複数固着（例えば、溶着等）されている。
【００３３】
各化粧カバー６２〜６５は、ベースフレーム６０の周囲を取り囲んでいる。各化粧カバー６２〜６５のうち、前カバー６２、後カバー６３、上カバー６４は、例えば上述したブラケット６１を介してベースフレーム６０に組み付けられている。なお、上カバー６４の上面は、肘掛けとして機能する。
【００３４】
左カバー６５は、前カバー６２、後カバー６３、上カバー６４から右脚１２の内側に張り出した張出部６６や、上述したブラケット６１に、面ファスナ６７を介して着脱可能に接続されている。但し、化粧カバー６２〜６５の取付方法は適宜変更が可能である。
【００３５】
位置決め部材５１は、ベースフレーム６０の右側面（左右方向の外側を向く面）に、左右方向の外側を向いた状態で取り付けられている。本実施形態の位置決め部材５１は、左右方向から見た側面視外形が、ベースフレーム６０と同等の形状をなしている。位置決め部材５１は、下地板７１に当接体７２が取り付けられて構成されている。
【００３６】
下地板７１は、例えば金属材料等により形成された板状とされている。下地板７１には、下地板７１を左右方向に貫通する複数の雌ねじ孔７５が形成されている。各雌ねじ孔７５には、ベースフレーム６０に形成された貫通孔７６を通してビス７７が螺着されている。これにより、ベースフレーム６０に位置決め部材５１が取り付けられている。なお、ベースフレーム６０への位置決め部材５１の取付方法は、適宜変更が可能である。例えば、位置決め部材５１は、ベースフレーム６０に接着等により取り付けてもよい。
【００３７】
当接体７２は、左右方向及び前後方向に弾性変形可能な材料（例えばウレタン等）により形成されている。当接体７２は、下地板７１の右側面に、例えば両面テープ等を用いて貼り付けられている。但し、下地板７１への当接体７２の取付方法は、適宜変更が可能である。
【００３８】
当接体７２は、上下方向から見た平面視で三角形状に形成されている。具体的に、当接体７２は、前方から後方に向かうに従い、左右方向の幅が漸次拡大している。したがって、当接体７２の側面７２ａ（左右方向の外側を向く面）は、後方に向かうに従い右側に延びる傾斜面とされている。なお、上下方向から見た平面視において、前後方向と、当接体７２の側面７２ａと、のなす角度は適宜変更が可能である。
【００３９】
図３は、椅子列１００の平面図である。
ここで、上述した椅子１は、図３に示すように、劇場や講堂等の施設の床面Ｆの接線方向のうちＸ方向（左右方向）に並べられて椅子列（什器）１００を構成している。椅子列１００は、床面Ｆの接線方向のうち、Ｘ方向及びＸ方向に直交するＹ方向（前後方向）にそれぞれ間隔をあけて複数配列される。Ｘ方向に隣り合う椅子列１００同士の間、及びＹ方向に隣り合う椅子列１００同士の間には、施設の利用者等が歩行可能な通路Ｔが形成されている。なお、通路Ｔの幅は、例えば車椅子等が走行可能な幅に設定されていることが好ましい。
【００４０】
具体的に、椅子列１００は、例えば左椅子１Ａ、中央椅子１Ｂ及び右椅子１ＣがＸ方向に並設されている。左椅子１Ａは、上述した椅子１と同様の構成であって、右脚１２に上述した位置決め部材５１が設けられている。中央椅子１Ｂは、左脚１０及び右脚１２の双方に、左右方向の外側に向けて突出する位置決め部材５１が設けられている。右椅子１Ｃは、左脚１０に位置決め部材５１が設けられている。なお、中央椅子１Ｂ及び左椅子１Ａは、位置決め部材５１の取付位置以外は、上述した椅子１と同様の構成である。以下の説明において、各椅子１Ａ〜１Ｃを区別する必要がないときは、まとめて椅子１として説明する。
【００４１】
中央椅子１Ｂは、中央椅子１Ｂの左右方向をＸ方向に一致させた状態で設置されている。左椅子１Ａと中央椅子１Ｂは、互いに対向する位置決め部材５１の側面７２ａ同士を密接させた状態で並設されている。そのため、左椅子１Ａは、左椅子１Ａの左右方向が中央椅子１Ｂの左右方向（Ｘ方向）に対して傾いた状態で床面Ｆに設置されている。本実施形態において、位置決め部材５１は、脚体の側面視外形と同等に形成されている。そのため、位置決め部材５１同士が密接した状態では、左椅子１Ａの右脚１２と中央椅子１Ｂの左脚１０との間の隙間が全周（前後方向及び上下方向）に亘って閉塞されている。
【００４２】
一方、右椅子１Ｃと中央椅子１Ｂは、互いに対向する位置決め部材５１の側面７２ａ同士を密接させた状態で並設されている。そのため、右椅子１Ｃは、右椅子１Ｃの左右方向が中央椅子１Ｂの左右方向（Ｘ方向）に対して傾いた状態で床面Ｆに設置されている。
【００４３】
このように、椅子列１００は、隣り合う椅子１Ａ〜１Ｃ同士が位置決め部材５１を挟んで互いに密接した状態で並設されることで、平面視で円弧状をなしている。そのため、椅子列１００の曲率中心上に視認対象物が位置する場合に、着座位置に関わらず視認対象物と着座者との距離を一様に設定できる。なお、位置決め部材５１は、隣り合う椅子１同士のうち、何れか一方のみに設けられていればよい。
【００４４】
［作用］
次に、上述した実施形態の作用について説明する。以下の説明では、施設内でのレイアウト変更時等において、複数の椅子１Ａ〜１Ｃを所定の位置に搬送して椅子列１００を形成する方法について説明する。なお、椅子１Ａ〜１Ｃの搬送は、上述したキャスタユニット２０を可動状態にして行う。
本実施形態では、例えば中央椅子１Ｂを基準に椅子列１００をレイアウトする。そのため、まずは中央椅子１Ｂの左右方向がＸ方向に一致するように、中央椅子１Ｂを配置する。中央椅子１Ｂを所望の位置に配置した後、中央椅子１Ｂのキャスタユニット２０は固定状態に移行させてもよい。
【００４５】
続いて、中央椅子１Ｂの左側に左椅子１Ａを設置する。具体的には、左椅子１Ａの位置決め部材５１が、中央椅子１Ｂにおける左側の位置決め部材５１に対向する位置まで、左椅子１Ａを搬送する。そして、左椅子１Ａの位置決め部材５１の側面７２ａを、中央椅子１Ｂの位置決め部材５１の側面７２ａに沿わせた状態で、左椅子１Ａの位置決め部材５１を中央椅子１Ｂの位置決め部材５１に押し付ける。これにより、各椅子１Ａ，１Ｂの位置決め部材５１が弾性変形した状態で密接する。そのため、各椅子１Ａ，１Ｂ同士の間に全周に亘って隙間が生じるのを抑制できる。
【００４６】
次に、中央椅子１Ｂの右側に右椅子１Ｃを設置する。なお、右椅子１Ｃの設置方法は、上述した左椅子１Ａの設置方法と同様である。
以上により、上述した椅子列１００のレイアウトが完成する。
【００４７】
このように、本実施形態では、Ｘ方向で隣り合う椅子１同士が、位置決め部材５１を挟持した状態で並設された構成とした。
この構成によれば、Ｘ方向で隣り合う椅子１同士を位置決め部材５１に密接させるように配列するだけで、隣り合う椅子１同士が位置決め部材５１の側面７２ａ形状に倣って配列される。これにより、隣り合う椅子１同士のＸ方向での位置決めが可能になる。この場合、従来のように隣り合う椅子同士を錘部材や板金等で連結する場合に比べて、簡単に各椅子１同士を接続できる。
しかも、本実施形態では、位置決め部材５１が椅子１の左右方向に弾性変形可能に構成されているため、隣り合う椅子１同士を密接させて配列する際に、仮に椅子１の間に身体や物を挟んだとしても、身体や物に伝わる衝撃を緩和できる。また、位置決め部材５１を弾性変形させた状態で隣り合う椅子１同士を配列したときは、位置決め部材５１が弾性変形前の初期状態（自然長）に復元する範囲で、隣り合う椅子１同士の間の隙間を埋めつつ、隣り合う椅子１同士の左右方向のなす角度を調整できる。
その結果、レイアウト変更時の作業性を向上させ、隣り合う椅子１同士を所望の位置に位置決めできる。
【００４８】
本実施形態では、隣り合う椅子１のうち、少なくとも何れか一方の椅子１に位置決め部材５１が設けられている構成とした。
この構成によれば、隣り合う椅子１同士を接近させるだけで、隣り合う椅子１同士の間に位置決め部材５１を介在させることができる。これにより、隣り合う椅子１同士の間に別体の位置決め部材５１を介在させる場合に比べて作業性を向上させることができる。
【００４９】
本実施形態では、隣り合う椅子１同士の間の隙間が位置決め部材５１によって全周に亘って閉塞されている構成とした。
この構成によれば、隣り合う椅子１同士の間に身体や物、塵埃等が進入するのを抑制できる。
【００５０】
本実施形態では、位置決め部材５１が椅子１の前後方向に変形可能であるため、例えば身体や物等が位置決め部材５１に対して前後方向で接触した場合に、身体や物等に伝わる衝撃を緩和できる。
【００５１】
本実施形態では、位置決め部材５１における左右方向の幅が、前方から後方に向かうに従い漸次拡大する構成とした。
本実施形態のように隣り合う椅子１同士を互いの左右方向を傾けた状態で並設する場合に、各椅子１同士のＸ方向での間隔が広い方に位置決め部材５１における幅広部分を介在させ、間隔の狭い方に位置決め部材５１の幅狭部分を介在させる。これにより、隣り合う椅子１同士は、後方から前方にかけて左右方向の間隔が漸次狭くなるように配列される。すなわち、椅子１同士の間に位置決め部材５１を介在させるだけで、椅子１同士を互いの左右方向を傾けた状態で並設することができる。
【００５２】
特に、本実施形態では、位置決め部材５１における左右方向の幅が、前方から後方に向かうに従い漸次拡大しているため、隣り合う椅子１同士を位置決め部材５１の側面７２ａに倣って密接させるだけで、隣り合う椅子１同士を互いの左右方向に対して傾いた状態で配列することができる。これにより、位置決め部材５１によって隣り合う椅子１同士を安定して支持することができる。その結果、椅子１同士を互いの左右方向を傾けた状態で並設する場合に、隣り合う椅子１同士を所望の位置に位置決めできる。
【００５３】
（変形例）
次に、上述した椅子１の変形例について説明する。上述した実施形態では、位置決め部材５１が脚（例えば、右脚１２）の側面視外形と同等の形状とされ、隣り合う椅子１同士の間の隙間を全周に亘って閉塞する構成とした。但し、位置決め部材５１の形状は、上述した実施形態に限定されるものではない。
例えば、図４に示す椅子列１００のように、隣り合う椅子１において、脚（例えば、左椅子１Ａの右脚１２）の各角部に位置決め部材５１を配置してもよい。
図５、図６に示す椅子列１００のように、脚の外周縁のうち、何れかの辺（図５の例では、後端縁）に沿って位置決め部材５１を配置してもよい。この場合には、隣り合う椅子１同士の間に形成される隙間のうち、位置決め部材５１が配置された方向を向く開口部（後方開口部）が閉塞される。
【００５４】
このような構成においても、隣り合う椅子１同士を位置決め部材５１に密接させるように配列するだけで、隣り合う椅子１同士の位置決めが可能になる。
【００５５】
（その他の変形例）
以上、本発明の好ましい実施例を説明したが、本発明はこれら実施例に限定されることはない。本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、構成の付加、省略、置換、及びその他の変更が可能である。本発明は上述した説明によって限定されることはなく、添付の特許請求の範囲によってのみ限定される。
【００５６】
上述した実施形態では、本発明に係る什器本体として椅子１を例にした場合について説明したが、この構成のみに限られない。例えば、机等を什器本体としてもよい。この場合には、机の天板等を上部機能部材とし、机の脚等を支持構造体とすることができる。
上述した実施形態では、脚が、座１３や背凭れ１４を介して作用する着座者の荷重を支持する支持構造体の機能と、肘掛けの機能と、の双方を有する場合について説明したが、この構成のみに限られない。肘掛けとは別に支持構造体を設けてもよい。
【００５７】
上述した実施形態では、位置決め部材５１の側面７２ａが傾斜面に形成された構成について説明したが、この構成のみに限られない。位置決め部材５１における左右方向の幅は、例えば後端部が前端部に比べて広くなっていればよい。また、位置決め部材５１の側面７２ａは、椅子１の左右方向に直交する平坦面であってもよい。この場合、隣り合う椅子１同士を位置決め部材５１の側面７２ａに倣って配列することで、隣り合う椅子１同士が直線状に並んだ椅子列１００をレイアウトできる。
【００５８】
上述した実施形態では、一種類の位置決め部材５１が脚本体５０に固定された構成について説明したが、この構成のみに限られない。例えば、脚本体５０に位置決め部材５１が着脱可能に取り付けられる構成であってもよい。この場合、例えば形状（例えば、側面７２ａの傾斜角度等）の異なる複数種類の位置決め部材５１を用意し、椅子列１００のレイアウトに応じて複数種類の位置決め部材５１の中から最適な位置決め部材５１を脚本体５０に取り付ける構成であってもよい。
上述した実施形態では、位置決め部材５１としてウレタン等の弾性変形可能な材料を採用する構成について説明したが、この構成のみに限られない。位置決め部材は、隣り合う椅子１同士の間に挟持され、かつ変形可能な材料であれば、適宜変更が可能である。位置決め部材は、例えば布等であってもよい。この場合、位置決め部材は、隣り合う椅子の脚同士のうち、少なくとも一辺同士を接続する帯状や、脚の外周縁同士を全周に亘って接続する幌状であってもよい。
【００５９】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上述した実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上述した各変形例を適宜組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【００６０】
１…椅子（什器本体、第１什器本体、第２什器本体）
１Ａ…左椅子
１Ｂ…中央椅子
１Ｃ…右椅子
１０…左脚（支持構造体、側部材）
１１…中央脚（支持構造体、側部材）
１２…右脚（支持構造体、側部材）
１３…座（上部機能部材）
１４…背凭れ（上部機能部材）
５１…位置決め部材
６０…ベースフレーム（第１対向面、第２対向面）
１００…椅子列（什器）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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