(57)【要約】【課題】蛍光性を有し、自己組織化が可能な新規ペプチド化合物を提供すること。【解決手段】下記一般式（Ｉ）で表される化合物である。【化１】2019199458.tif 000013［一般式（Ｉ）中、Ｒ１及びＲ２は、各々独立に置換基を有してもよい芳香族基であり、Ｒ１及びＲ２のうち、少なくとも一方が、縮合多環芳香族基である。］【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（Ｉ）で表される化合物。
【化１】
2019199458.tif 000012
［一般式（Ｉ）中、Ｒ１及びＲ２は、各々独立に置換基を有してもよい芳香族基であり、Ｒ１及びＲ２のうち、少なくとも一方が縮合多環芳香族基である。］
【請求項２】
前記縮合多環芳香族基が、ピレニル基、又は、アクリドニル基である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
前記Ｒ２がフェニル基である、請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか一項に記載の化合物が自己組織化されてなる、ナノファイバー。
【請求項５】
請求項４に記載のナノファイバーと、水とを含有する、ハイドロゲル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規化合物、ナノファイバー、及びハイドロゲルに関するものであり、特に新規ペプチド化合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
ジフェニルアラニンペプチド（Ｐｈｅ−Ｐｈｅ−ＯＨ）は分子間でフェニル基同士がπ−π相互作用や、ＣＯＯ−とＮＨ３＋との静電相互作用により自己組織化し、チューブ状の構造をとることが知られている（例えば非特許文献１〜２）。
【０００３】
非特許文献３には、蛍光性を示す特定のペプチドが開示されている。非特許文献３のペプチドは、Ｃ末端側にピレンが置換されているため、ＣＯＯＨ基が存在しない。そのため、ＣＯＯ−とＮＨ３＋との静電相互作用が生じることはない。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Lee Schnaider, Sayanti Brahmachari1, Nathan W. Schmidt, Bruk Mensa, Shira Shaham-Niv, Darya Bychenko, Lihi Adler-Abramovich, Linda J.W. Shimon, Sofiya Kolusheva, William F. DeGrado  & Ehud Gazit1. Self-assembling dipeptide antibacterial nanostructures with membrane disrupting activity. Nature Communications, DOI: 10.1038/s41467-017-01447-x
【非特許文献２】Vu Nguyen, Ren Zhu, Kory Jenkins, Rusen Yang. Self-assembly of diphenylalanine peptide with controlled polarization for power generation. Nature Communications, DOI: 10.1038/ncomms13566
【非特許文献３】M.T. Jeena, L. Palanikumar, Eun Min Go, Inhye Kim, Myoung Gyun Kang, Seonik Lee, Sooham Park, Huyeon Choi, Chaekyu Kim, Seon-Mi Jin, Sung Chul Bae, Hyun Woo Rhee, Eunji Lee, Sang Kyu Kwak, Ja-Hyoung Ryu. Mitochondria localization induced self-assembly of peptide amphiphiles for cellular dysfunction. Nature Communications, DOI: 10.1038/s41467-017-00047-z
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、蛍光性を有し、自己組織化が可能な新規ペプチド化合物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る化合物は、下記一般式（Ｉ）で表される化合物である。
【０００７】
【化１】
2019199458.tif 000002
［一般式（Ｉ）中、Ｒ１及びＲ２は、各々独立に置換基を有してもよい芳香族基であり、Ｒ１及びＲ２のうち、少なくとも一方が、縮合多環芳香族基である。］
【０００８】
上記化合物の一実施形態は、前記縮合多環芳香族基が、ピレニル基、又は、アクリドニル基である。
【０００９】
上記化合物の一実施形態は、前記Ｒ２がフェニル基である。
【００１０】
本発明に係るナノファイバーは、前記本発明に係る化合物が自己組織化されてなる。
【００１１】
また、本発明に係るハイドロゲルは、前記本発明に係るナノファイバーと、水とを含有する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、蛍光性を有し、自己組織化が可能な新規ペプチド化合物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】自己組織化前のＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨのＳＥＭ像である。
【図２】自己組織化後のＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨのＳＥＭ像である。
【図３】Ａｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨの自己組織化方法の一例を示す図である。
【図４】自己組織化前後のＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨの蛍光の違いを示す図である。
【図５】Ａｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨの質量スペクトルである。
【図６】実施例１で行ったＨＰＬＣ条件におけるＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨのクロマトグラフである。
【図７】実施例２で得られたハイドロゲルの写真である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明に係る化合物は、下記一般式（Ｉ）で表される化合物である。
【００１５】
【化２】
2019199458.tif 000003
［一般式（Ｉ）中、Ｒ１及びＲ２は、各々独立に置換基を有してもよい芳香族基であり、Ｒ１及びＲ２のうち、少なくとも一方が、置換基を有してもよい縮合多環芳香族基である。］
【００１６】
上記一般式（Ｉ）で表される化合物は、分子内に２つの芳香族基を有し、少なくとも一方が縮合多環芳香族基であるため、蛍光性を有している。
また、一般式（Ｉ）で表される化合物は、分子内に、ＣＯＯＨ基（Ｃ末端ともいう）と、ＮＨ２基（Ｎ末端ともいう）を有し、下記式（ＩＩ）に示されるような静電相互作用により側鎖方向に連結して自己組織化するものと推定される。図１に自己組織化前、図２に自己組織化後のＳＥＭ像を示す。図１及び図２に示されるように、自己組織化前の一般式（Ｉ）で表される化合物は、不規則な形態をとっているのに対し、自己組織化後の一般式（Ｉ）で表される化合物は、直線的なファイバー状の構造（ナノファイバー）となっている。
自己組織化前の一般式（Ｉ）で表される化合物は、芳香族基同士がπ−π相互作用によりスタッキングしているものと推定される。一方、自己組織化後の一般式（Ｉ）で表される化合物は、上記静電相互作用により側鎖方向に連結しやすいため、芳香環同士の相互作用は弱まるものと推定される。本発明の一般式（Ｉ）で表される化合物は、自己組織化前後で蛍光性を有する縮合多環芳香族基間のπ−π相互作用も変化するため、後述するように、自己組織化前後の蛍光スペクトルに変化が生じる特性を有する。
自己組織化した一般式（Ｉ）で表される化合物は、例えば機械的に圧力を加えて粉砕することにより、自己組織化前の状態に戻すことができる。また、酸やアルカリ等の環境によっても静電相互作用を弱め、自己組織化前の状態とすることができる。本発明の化合物はこのような特性を有することから、機械的、化学的なマーカーとしての適用が示唆される。また、ペプチド化合物であり生体適合性に優れているため、バイオマーカーとしての適用が示唆される。
更に一般式（Ｉ）で表される化合物は、自己組織化後、水を含むことによりゲル化することも明らかとなった。そのため一般式（Ｉ）で表される化合物を、蛍光性ハイドロゲルとして利用することもできる。
【００１７】
【化３】
2019199458.tif 000004
【００１８】
前記Ｒ１及びＲ２は、各々独立に置換基を有してもよい芳香族基であり、Ｒ１及びＲ２のうち、少なくとも一方が、置換基を有してもよい縮合多環芳香族基である。Ｒ１及びＲ２のうち、少なくとも一方が置換基を有してもよい縮合多環芳香族基であるため、一般式（Ｉ）で表される化合物は蛍光性を有する。
【００１９】
縮合多環芳香族基を構成する芳香環としては、縮合多環芳香族炭化水素であってもよく、また、環を構成するヘテロ原子として、Ｎ（窒素原子）、Ｏ（酸素原子）、Ｓ（硫黄原子）を有する縮合多環式複素環であってもよい。縮合多環式複素環は、所望の蛍光波長などに応じて適宜選択することができる。
【００２０】
縮合多環芳香族炭化水素としては、例えば、ナフタレン、アントラセン、フェナントレン、ピレン、ベンゾピレン、トリフェニレン等があげられる。また、縮合多環式複素環としては、インドール、カルバゾール、クマリン、キノリン、イソキノリン、キノキサリン、アクリジン、アクリドン、ベンゾアクリジン等が挙げられる。
一般式（Ｉ）で表される化合物の蛍光は、限定されず、可視光のほか、赤外光、紫外光であってもよい。本発明においては、自己組織化前後のいずれの蛍光波長も４００ｎｍ以上７００ｎｍ以下の可視光であることが好ましい。このような点から、縮合多環芳香族基が、３環以上の縮合多環芳香族炭化水素、又は２環以上の縮合多環式複素環であることが好ましく、３環以上の縮合多環芳香族炭化水素がより好ましく、中でも、ピレン又はアクリドンであること、即ちＲ１及びＲ２の少なくとも一方がピレニル基、又は、アクリドニル基であることがより好ましい。
【００２１】
また、上記縮合多環芳香族基は置換基を有していてもよい。置換基を有することにより、蛍光波長を調整したり、縮合多環芳香族基同士の相互作用のしやすさを調整することができる。
縮合多環芳香族基が有してもよい置換基としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子等のハロゲン原子；炭素数が１〜６のアルキル基、フェニル基、水酸基、カルボキシル基、アミノ基、シアノ基、スルホ基、オキソ基（＝Ｏ）、及びこれらの組み合わせからなる基が挙げられる。置換基としては、縮合多環芳香族基がπ‐π相互作用を生じやすい点から、ハロゲン原子、又はアルキル基が好ましい。
【００２２】
縮合多環芳香族基以外の芳香族基を構成する芳香環としては、例えば、ベンゼン、ピリジン、フラン、チオフェンなどが挙げられる。本発明においては中でも、ベンゼン環を有することが好ましい。当該芳香族基は、芳香環が置換基を有していてもよい。当該置換基としては、上記縮合多環芳香族基において例示した置換基と同様の置換基が挙げられる。
【００２３】
本発明に係る化合物は、中でも下記化学式（ＩＩＩ−１）で表される化合物（Ａｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨ）、又は、下記化学式（ＩＩＩ−２）で表される化合物が好ましい。
【００２４】
【化４】
2019199458.tif 000005
【００２５】
＜一般式（Ｉ）で表される化合物の製造方法＞
一般式（Ｉ）で表される化合物の製造方法は特に限定されないが、一例として固相合成法を説明する。
固相担体として、例えば下記一般式（ＩＶ）に示されるような、所望の置換基Ｒ２を有するアミノ酸がＣ末端側から導入された樹脂を準備する。樹脂は、固相合成法に用いられる公知の樹脂の中から適宜選択することができる。例えば、ｐ−メトキシベンジルアルコール樹脂などのｐ−アルコキシベンジルアルコール樹脂を用いることができる。当該樹脂は市販品を用いることができる。
【００２６】
置換基Ｒ２を有するアミノ酸は、下記一般式（ＩＶ）に示されるようにＮ末端側に保護基を有していてもよい。保護基は特に限定されず、公知のものの中から適宜選択できる。たとえば、下記一般式（ＩＶ）に示されるような９−フルオレニルメチルオキシカルボニル基（Ｆｍｏｃ）などを用いることができる。
【００２７】
置換基Ｒ２を有するアミノ酸が保護基を有する場合、置換基Ｒ１を有するアミノ酸と反応させる前に脱保護する。脱保護は公知の方法により行うことができる。例えば、上記Ｆｍｏｃの脱保護剤としては、ピペリジン等を用いることができる。
【００２８】
また、置換基Ｒ２を有するアミノ酸が予め導入された樹脂を用いることもできる。Ｒ２がフェニル基の市販品としては、例えば、渡辺化学工業株式会社製、Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ−Ａｌｋｏ  Ｒｅｓｉｎ、Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ−Ｗａｎｇ  Ｒｅｓｉｎなどが挙げられる。
【００２９】
【化５】
2019199458.tif 000006
［一般式（ＩＶ）におけるＲ２は、前記一般式（Ｉ）におけるＲ２と同様である。］
【００３０】
別途、所望の置換基Ｒ１を有するアミノ酸（下記一般式（Ｖ））を準備する。当該アミノ酸は、Ｎ末端側に保護基を導入することが好ましい。保護基としては、前記置換基Ｒ２を有するアミノ酸の保護基と同様のものとすることができる。
置換基Ｒ１が縮合多環芳香族基を有するアミノ酸は、市販品を用いてもよく、公知の合成方法により合成してもよく、また、インドール環を有するトリプトファンを用いてもよい。市販品としては、例えば、渡辺化学工業株式会社製、Ｆｍｏｃ−Ａｌａ（１−Ｐｙｒｅｎｙｌ）−ＯＨ、Ｆｍｏｃ−Ａｌａ（２−Ａｃｄ）−ＯＨ、Ｆｍｏｃ−Ａｌａ（２−ＡＮｔｈ）−ＯＨなどが挙げられる。
【００３１】
【化６】
2019199458.tif 000007
［一般式（Ｖ）におけるＲ１は、前記一般式（Ｉ）におけるＲ１と同様である。］
【００３２】
置換基Ｒ１を有するアミノ酸と、置換基Ｒ２を有するアミノ酸は、縮合剤存在下の溶媒中で加熱することによりカップリングし、ペプチドとすることができる。縮合剤は公知のものの中から適宜選択することができる。縮合剤としては、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピルカルボジイミド（ＤＩＣ）、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）などが挙げられる。加熱方法は特に限定されないが、短時間で効率よく反応させる点から、マイクロ波照射により反応させることが好ましい。マイクロ波照射装置としては、例えば、Ｂｉｏｔａｇｅ社製全自動マイクロウェーブペプチド合成装置などを用いることができる。
【００３３】
次いで、得られたペプチドを固相担体である樹脂から単離する。例えばトリフルオロ酢酸水溶液を添加することにより、樹脂からペプチドを単離することができる。なお詳細な反応条件等は、下記実施例を参照することができる。
このようにして、一般式（Ｉ）で表される化合物を合成することができる。
【００３４】
＜ナノファイバー、及びハイドロゲル＞
一般式（Ｉ）で表される化合物は、自己組織化することにより、直線状で、形状の均一性に優れたナノファイバーを得ることができる。一般式（Ｉ）で表される化合物は自己組織化により、自己組織化前と比較してπ−π相互作用が弱まる一方、Ｃ末端とＮ末端の静電相互作用が優位となり、その結果、直線状のナノファイバーが得られるものと推定される。また、当該ナノファイバーは、自己組織化前後で分子間の相互作用が変化しているため、蛍光スペクトルに変化が生じる特性を有する。
更に当該ナノファイバーは、図２の例に示されるように、３次元ネットワーク構造を形成し、水を含有させてハイドロゲルを得ることができる。
【００３５】
一般式（Ｉ）で表される化合物は、例えば、少量の良溶媒（例えばアルコール系溶媒、中でも、ＨＦＩＰ：ヘキサフルオロ−２−プロパノール）に溶解させた後、貧溶媒である水を加えることにより、自己組織化してナノファイバーを形成する。添加する水の量を調整することにより、例えば、含水率が９０体積％以上のハイドロゲルを得ることができる。
【実施例】
【００３６】
以下、本発明について実施例を示して具体的に説明する。これらの記載により本発明を制限するものではない。
【００３７】
（実施例１）
・ペプチド固相合成
Ｂｉｏｔａｇｅ社製全自動マイクロウェーブペプチド合成装置を用いてＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨ（前記化学式（ＩＩＩ−１）で表される化合物）を合成した。用いた試薬を表１に示す。固相担体には、Ｃ末端カルボン酸ペプチドを与える樹脂であるｐ−アルコキシベンジルアルコール（Ｗａｎｇ）樹脂にＦｍｏｃフェニルアラニンが導入されているＦｍｏｃ−Ｐｈｅ−Ｗａｎｇ  Ｒｅｓｉｎ，  Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ（４−Ｆ）−Ｗａｎｇ  Ｒｅｓｉｎを使用した。なお、これらの試薬は渡辺化学工業株式会社から購入した。
【００３８】
【表１】
2019199458.tif 000008
【００３９】
なお表１中の略号は以下のとおりである。
・ＤＩＣ：Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピルカルボジイミド
・ＨＯＢｔ：１−ヒドロキシベンゾトリアゾール
・ＤＣＭ：ジクロロメタン
・ＮＭＰ：Ｎ−メチルピロリドン
・ピレンを有するＦｍｏｃアミノ酸：Ｆｍｏｃ−Ａｌａ（１−Ｐｙｒｅｎｙｌ）−ＯＨ（渡辺化学工業株式会社製）
【００４０】
まず、ピレンを有するＦｍｏｃアミノ酸はベッセルに、ＤＩＣ、ＨＯＢｔはそれぞれ０．５ＭのＮＭＰ溶液になるように入れた。ピペリジンは２０％の体積比となるようにＮＭＰに溶解させた。アミノ酸との接触を増やすためにＮＭＰを少量添加し、アミノ酸は４当量用いた。レジンのスケールは０．２５０ｍｍｏｌまたは０．１２５ｍｍｏｌで行った。試料は合成後、ドラフト内で数日乾燥させた。
次に、以下の表２に示した手順によってＦｍｏｃ基の脱保護、アミノ酸のカップリングのプログラムをすべてのアミノ酸残基に行った。Ｎ末端にのみ、Ｆｍｏｃ基の脱保護のプログラムとＤＣＭによるレジンの洗浄の作業を追加した。
【００４１】
【表２】
2019199458.tif 000009
【００４２】
・レジンからの切り出し
上記固相合成後のペプチドにはＣ末端が固相担体と結合しているので、これらを外してペプチドとして単離する必要がある。下記（１）〜（９）の手順に従って、実施例１の化合物を得た。
（１）１００ｍＬナスフラスコに合成したレジン付きペプチド１００ｍｇと撹拌子を入れた。
（２）前記ナスフラスコを氷浴しながら、Ｍｉｌｌｉ−Ｑ水０．５ｍＬ、ＴＦＡ（Ｔｒｉｆｌｕｏｒｏａｃｅｔｉｃ  ａｃｉｄ）９．５ｍＬを加え固相担体の切り離しを行った。
（３）室温で２時間攪拌した。
（４）窒素ガスを吹き付け、ＴＦＡを除去した。
（５）冷ジエチルエーテル約５０ｍＬを加え、１０分間撹拌して反応を停止させた。
（６）３μＬメンブレンフィルターを用いて吸引ろ過した。
（７）前記（６）の操作によって得られた油層は２００ｍＬナスフラスコにとり、ジエチルエーテルをエバポレーターによって除去した。
（８）前記（６）においてフィルター上に残ったレジンから、ＭｉｌｌｉＱ−水：アセトニトリル＝７：３の混合溶液約１００ｍＬで抽出・吸引ろ過した。
（９）前記（７）及び（８）の操作によって得られた試料を凍結乾燥で溶媒を除去し、実施例１の化合物の粗生成物（Ａｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨ）を得た。ここまでの合成過程を下記スキームに示す。
【００４３】
【化７】
2019199458.tif 000010
【００４４】
・ＨＰＬＣによるペプチドの精製
カラムとしてＰｈｅｎｏｍｅｎｅｘ社製Ｋｉｎｅｔｅｘ  ５ｕ  Ｃ１８  １００Ａ，  ＡＸＩＡ  Ｐａｃｋｅｄ（１５０×２１．２ｍｍ）を用い、島津社製ＬＣ−２０ＡＲシステムでレジンからの切り出し後のＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨの分析及び精製を行った。なお、Ａ液としてＭｉｌｌｉＱ−水（０．０５％  ＴＦＡ）、Ｂ液としてアセトニトリル（０．０５  ％  ＴＦＡ）を用い、以下の手順で行った。
【００４５】
＜分析＞
（１）ペプチド試料０．１ｍｇを水：アセトニトリル＝３：７溶液１ｍＬに溶解させた。
（２）カラムを４ｍＬ／ｍｉｎ、Ａ液：Ｂ液＝９５：５の条件で２０分間初期化した。
（３）試料溶液を、テルモ社製１ｍＬツベルクリン用滅菌シリンジ及びｍｉｌｌｉｐｏｒｅ社製０．４５μｍフィルターに通してろ過した。
（４）ろ過した試料４０μＬを装置にインジェクションし、４ｍＬ／ｍｉｎで分析を行った。
（５）上記（１）〜（４）の操作を繰り返し、目的物質を得るために適切なグラジエントの決定を行った。また、この（１）〜（４）の操作は精製後の試料の純度を確認する際にも用いた。
【００４６】
＜精製＞
（１）レジンからの切り出しで得られた粗成生物５ｍｇを水：アセトニトリル＝３：７溶液１ｍＬに溶解させた。
（２）カラムを８ｍＬ／ｍｉｎ、Ａ液：Ｂ液＝９５：５の条件で２０分間初期化した。
（３）試料溶液を、超音波処理によって溶解させた後、テルモ社製１ｍＬツベルクリン用滅菌シリンジ及びｍｉｌｌｉｐｏｒｅ社製０．４５μｍフィルターに通してろ過した。
（４）ろ過した試料１ｍＬを装置にインジェクションし、分析によって得られたグラジエントを用いて８ｍＬ／ｍｉｎで精製を行った。この時のグラジエントを欠き表に示す。
（５）目的物質が検出された際の液体を２００ｍＬナスフラスコで採取した。
（６）得られた液体中の溶媒を凍結乾燥によって除去した。
【００４７】
【表３】
2019199458.tif 000011
【００４８】
また、上記のＨＰＬＣ条件における、Ａｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨのクロマトグラフを図６に示す。Ａｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨは、保持時間３６〜４２分の間に検出された。
【００４９】
＜質量分析＞
実施例１で得られたＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨの質量分析を行った。装置はＢｒｕｋｅｒ  Ｄａｌｔｏｎｉｃｓ社製ａｕｔｏｆｌｅｘ  ｓｐｅｅｄ  ＴＯＦ／ＴＯＦを用いた。この装置の測定モードにはサンプルの飛行距離が短いＬＰ（Ｌｉｎｅａｒ  Ｐｏｓｉｔｉｖｅ）モードと飛行距離が長いＲＰ（Ｒｅｆｌｅｃｔｏｒ  Ｐｏｓｉｔｉｖｅ）モードがあり、分解能は距離に依存することからＲＰモードの方が高分解能であるため、ＲＰモードで測定した。また、マトリックスはペプチド推奨であるα−ｃｙａｎｏ−４−ｈｙｄｒｏｘｙ−ｃｉｎｎａｍｉｃａｃｉｄ（ＣＣＡ）を用いた。また、キャリブレーションする際、分子量が小さいものに相応しい「Ｍａｔｒｉｓｉｓ」のモードを選んだ。試料は以下の手順で調製した。
（１）マトリックスであるＣＣＡ  ０．１ｍｇに対して水：アセトニトリル＝２：１（ＴＦＡ  ０．１％）混合溶液１００μＬを加えた。
（２）（１）とは別に、試料０．０１ｍｇに水：アセトニトリル＝２：１（ＴＦＡ  ０．１％）混合溶液１００μＬを加えた。
（３）前記（１）及び（２）の溶液をそれぞれｖｏｒｔｅｘにかけて溶解させた。
（４）スタンダード試料１μＬとマトリックス過飽和溶液の上澄み４μＬを混合し、専用のプレート上に滴下した。
（５）サンプル試料１μＬとマトリックス過飽和溶液の上澄み４μＬを混合し、専用のプレート上に滴下した。
（６）乾燥したのちプレートを装置に入れＲＰモードで測定を行った。
得られた質量スペクトルを図５に示す。
【００５０】
＜自己組織化＞
図３に示す方法により、実施例１で得られたＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨの自己組織化を行った。まず、Ａｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨ  １ｍｇに、ヘキサフルオロ−２−プロパノール（ＨＦＩＰ）を１０μＬ加えてＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨを溶解し、次いで、水９０μＬを添加することにより、自己組織化したゲル状のＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨを得た。自己組織化前および自己組織化後のＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨを、それぞれ走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）で観察した。図１に自己組織化前、図２に自己組織化後のＳＥＭ像を示す。自己組織化前のＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨは、不規則な形態をとっていたのに対し、自己組織化後のＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨは、ファイバー状の構造をとっていた。
【００５１】
また、自己組織化前、及び自己組織化後のＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨにそれぞれ紫外線を照射し、蛍光を観察した。結果を図４に示す。図４に示されるとおり、自己組織化前のＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨは青緑色の蛍光を発するのに対し、自己組織化後は青色の蛍光を示し、自己組織化前後の蛍光スペクトルに変化が生じることが明らかとなった。自己組織化後はピレン環同士のπ−π相互作用が弱まり、ピレン環の配向にずれが生じているものと予測される。
更に、自己組織化後のＡｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨを粉砕した後、当該Ａｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨに紫外線を照射したところ、自己組織化前の青緑色に近い蛍光を発した。このことから、Ａｌａ（１−Ｐｙｎ）−Ｐｈｅ−ＯＨを機械的に圧力を加えて粉砕することにより、自己組織化前の状態に戻すことができると推測される。
【００５２】
（実施例２）
実施例１のペプチド固相合成において、ピレンを有するＦｍｏｃアミノ酸の代わりに、Ｆｍｏｃ−Ａｌａ（２−Ａｃｄ）−ＯＨを用いた以外は、実施例１と同様にして、前記化学式（ＩＩＩ−２）で表される化合物を合成した。
次いで実施例１と同様にして自己組織化を行い、ハイドロゲルを得た。図７に得られたハイドロゲルの写真を示す。図７のハイドロゲルは、マイクロチューブ内で作製した後、取り出して基材上に置いたものである。図７に示されるように、得られたハイドロゲルは、形状を保持できる程度に十分な硬さを有するものであった。また、当該ハイドロゲルは、紫外線を照射することにより、青色の蛍光を示すことが確認された。
【００５３】
このように、本発明の化合物は、蛍光性を有し、自己組織化が可能であり、自己組織化の前後で蛍光に変化が生じるという特性を有する。
このような本発明の化合物は、機械的、化学的なマーカーとしての適用が示唆される。また、ペプチド化合物であり生体適合性に優れているため、バイオマーカーとしての適用が示唆される。
【図１】
2019199458.tif 000014
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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