(57)【要約】      （修正有）【課題】空気熱、太陽熱、地中熱の３つの熱源を有効に利用する暖房システムを提供する。【解決手段】暖房システム１は、太陽熱温水器温度検出部２３の検出温度が１０℃以上のときには、太陽熱ヒートポンプ装置２２により暖房を実施し、太陽熱温水器温度検出部２３の検出温度が１０℃未満であり、地中温度検出部１４の検出温度が７℃以上のときには、地中熱ヒートポンプ装置１１により暖房を実施し、太陽熱温水器温度検出部２３の検出温度が１０℃未満であり、地中温度検出部１４の検出温度が７℃未満のときには、空気熱ヒートポンプ装置３０により暖房を実施する制御装置４０を有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地中熱と地中熱用熱媒との間で熱交換を行う地中熱交換部と、前記地中熱用熱媒を循環させて暖房を行う地中熱ヒートポンプ装置と、太陽熱により温水を生成する太陽熱温水器と、前記温水と太陽熱用熱媒との間で熱交換を行う太陽熱交換部と、前記太陽熱用熱媒を循環させて暖房を行う太陽熱ヒートポンプ装置と、空気熱ヒートポンプ装置と、前記地中熱交換部近傍の地中の温度を検出する地中温度検出手段と、前記太陽熱温水器の太陽光が照射される面の温度を検出する太陽熱温水器温度検出手段と、を有し、
前記太陽熱温水器温度検出手段の検出温度が第一の温度以上のときには、前記太陽熱ヒートポンプ装置により暖房を実施し、
前記太陽熱温水器温度検出手段の検出温度が前記第一の温度未満であり、前記地中温度検出手段の検出温度が第二の温度以上のときには、前記地中熱ヒートポンプ装置により暖房を実施し、
前記太陽熱温水器温度検出手段の検出温度が前記第一の温度未満であり、前記地中温度検出手段の検出温度が前記第二の温度未満のときには、前記空気熱ヒートポンプ装置により暖房を実施する、
制御手段を有する、
ことを特徴とする暖房システム。
【請求項２】
請求項１記載の暖房システムにおいて、
前記第一の温度は、当該暖房システムの設置地域における気温に鑑みて前記太陽熱ヒートポンプ装置の暖房効率が前記空気熱ヒートポンプ装置および前記地中熱ヒートポンプ装置の暖房効率よりも低くならないと推定される前記太陽熱温水器の太陽光が照射される面の温度であり、
前記第二の温度は、当該暖房システムの設置地域における気温に鑑みて前記地中熱ヒートポンプ装置の暖房効率が前記空気熱ヒートポンプ装置の暖房効率よりも低くならないと推定される前記地中の温度である、
ことを特徴とする暖房システム。
【請求項３】
請求項１または２記載の暖房システムにおいて、
前記制御手段は、前記太陽熱ヒートポンプ装置または前記地中熱ヒートポンプ装置のほぼ１００％の暖房能力により暖房を実施中であって、暖房温度があらかじめ設定された温度以下のときには、前記空気ヒートポンプ装置による暖房を併用する、
ことを特徴とする暖房システム。
【請求項４】
地中熱と地中熱用熱媒との間で熱交換を行う地中熱交換部と、前記地中熱用熱媒を循環させて暖房を行う地中熱ヒートポンプ装置と、太陽熱により温水を生成する太陽熱温水器と、前記温水と太陽熱用熱媒との間で熱交換を行う太陽熱交換部と、前記太陽熱用熱媒を循環させて暖房を行う太陽熱ヒートポンプ装置と、空気熱ヒートポンプ装置と、を有し、
太陽光の照射があるときは、前記太陽熱ヒートポンプ装置により暖房を実施し、
太陽光の照射がないときは、前記地中熱ヒートポンプ装置により暖房を実施する、
制御手段を有する、
ことを特徴とする暖房システム。
【請求項５】
請求項４記載の暖房システムにおいて、
前記制御手段は、前記太陽熱ヒートポンプ装置または前記地中熱ヒートポンプ装置のほぼ１００％の暖房能力により暖房を実施中であって、暖房温度があらかじめ設定された温度以下のときには、前記空気ヒートポンプ装置による暖房を併用する、
ことを特徴とする暖房システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、暖房システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
家庭の暖房を行うためのシステムとして、特許文献１には、空気熱と地中熱とを併用するシステムが開示されている。また、特許文献２には、家庭の暖房を行うシステムとして、太陽熱と空気熱とを併用するシステムが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１７−１５０７９１号公報
【特許文献２】特許第６２００７０６号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１のシステムでは、空気熱と地中熱とを併用するため、太陽熱を利用することはできない。また、特許文献２のシステムでは、太陽熱と空気熱とを併用するため、地中熱を利用することはできない。
【０００５】
仮に、特許文献１のシステムと特許文献２のシステムとを単に組み合わせたとしても、空気熱、太陽熱、地中熱の３つの熱源を適切に切替える制御方法が確立されていないため、これらの３つの熱源を有効利用することはできない。
【０００６】
本発明は、このような背景の下に行われたものであって、空気熱、太陽熱、地中熱の３つの熱源を有効に利用することができる暖房システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、地中熱と地中熱用熱媒との間で熱交換を行う地中熱交換部と、前記地中熱用熱媒を循環させて暖房を行う地中熱ヒートポンプ装置と、太陽熱により温水を生成する太陽熱温水器と、前記温水と太陽熱用熱媒との間で熱交換を行う太陽熱交換部と、前記太陽熱用熱媒を循環させて暖房を行う太陽熱ヒートポンプ装置と、空気熱ヒートポンプ装置と、地中熱交換部近傍の地中の温度を検出する地中温度検出手段と、太陽熱温水器の太陽光が照射される面の温度を検出する太陽熱温水器温度検出手段と、を有し、太陽熱温水器温度検出手段の検出温度が第一の温度以上のときには、太陽熱ヒートポンプ装置により暖房を実施し、太陽熱温水器温度検出手段の検出温度が第一の温度未満であり、地中温度検出手段の検出温度が第二の温度以上のときには、地中熱ヒートポンプ装置により暖房を実施し、太陽熱温水器温度検出手段の検出温度が第一の温度未満であり、地中温度検出手段の検出温度が第二の温度未満のときには、空気熱ヒートポンプ装置により暖房を実施する制御手段を有することを特徴とする暖房システムである。
【０００８】
上述の暖房システムにおいて、第一の温度は、当該暖房システムの設置地域における気温に鑑みて太陽熱ヒートポンプ装置の暖房効率が空気熱ヒートポンプ装置および地中熱ヒートポンプ装置の暖房効率よりも低くならないと推定される太陽熱温水器の太陽光が照射される面の温度であり、第二の温度は、当該暖房システムの設置地域における気温に鑑みて地中熱ヒートポンプ装置の暖房効率が空気熱ヒートポンプ装置の暖房効率よりも低くならないと推定される地中の温度であるとすることができる。
【０００９】
上述の暖房システムにおいて、制御手段は、太陽熱ヒートポンプ装置または地中熱ヒートポンプ装置のほぼ１００％の暖房能力により暖房を実施中であって、暖房温度があらかじめ設定された温度以下のときには、空気ヒートポンプ装置による暖房を併用することができる。
【００１０】
本発明は、地中熱と地中熱用熱媒との間で熱交換を行う地中熱交換部と、前記地中熱用熱媒を循環させて暖房を行う地中熱ヒートポンプ装置と、太陽熱により温水を生成する太陽熱温水器と、前記温水と太陽熱用熱媒との間で熱交換を行う太陽熱交換部と、前記太陽熱用熱媒を循環させて暖房を行う太陽熱ヒートポンプ装置と、空気熱ヒートポンプ装置と、を有し、太陽光の照射があるときは、太陽熱ヒートポンプ装置により暖房を実施し、太陽光の照射がないときは、地中熱ヒートポンプ装置により暖房を実施する制御手段を有することを特徴とする暖房システムである。
【００１１】
上述の暖房システムにおいて、制御手段は、太陽熱ヒートポンプ装置または地中熱ヒートポンプ装置のほぼ１００％の暖房能力により暖房を実施中であって、暖房温度があらかじめ設定された温度以下のときには、空気ヒートポンプ装置による暖房を併用することができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、空気熱、太陽熱、地中熱の３つの熱源を有効に利用することができる暖房システムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第一の実施の形態に係る暖房システムの構成図である。
【図２】本発明の第一の実施の形態に係る制御装置の動作を示すフローチャートである。
【図３】本発明の第二の実施の形態に係る制御装置の動作を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
（第一の実施の形態）
本発明の第一の実施の形態に係る暖房システム１の構成を図１に示す。暖房システム１は、床暖房を行うシステムとして説明するが、暖房の方式を床暖房に限定するものではない。
【００１５】
暖房システム１は、地中熱と地中熱用熱媒との間で熱交換を行う地中熱交換部１０と、地中熱用熱媒を循環させて暖房を行う地中熱ヒートポンプ装置１１と、太陽熱により温水を生成する太陽熱温水器２０と、温水と太陽熱用熱媒との間で熱交換を行う太陽熱交換部２１と、太陽熱用熱媒を循環させて暖房を行う太陽熱ヒートポンプ装置２２と、空気熱ヒートポンプ装置３０と、地中熱交換部１０の近傍の地中１３の温度を検出する地中温度検出部１４と、太陽熱温水器２０の太陽光が照射される面の温度を検出する太陽熱温水器温度検出部２３と、地中熱ヒートポンプ装置１１、太陽熱ヒートポンプ装置２２および空気熱ヒートポンプ装置３０の動作を制御する制御装置４０と、を有する。
【００１６】
さらに、暖房システム１は、太陽熱用熱媒の温度を検出する太陽熱媒温度検出部２４と、地中熱用熱媒の温度を検出する地中熱媒温度検出部１２と、床暖房の温度を検出する床暖房温度検出部５０と、を有する。なお、太陽熱媒温度検出部２４および地中熱媒温度検出部１２については、特許文献１，２等において、従来の太陽熱ヒートポンプ装置および地中熱ヒートポンプ装置にて使用されているものと同じであり、詳細な説明は省略する。
【００１７】
なお、図１に記載されている「太陽熱温水器の温度情報」とは、太陽熱温水器２０の太陽光が照射される面の温度情報である。すなわち、太陽熱温水器温度検出部２３は、太陽熱温水器２０の表面における太陽光が照射される面に設置されて当該面の温度を検出する。
【００１８】
また、図１に記載されている「地中の温度情報」とは、地中熱交換部１０の近傍の温度情報である。より具体的には、地中熱交換部１０が接触する部分の地中の温度である。すなわち、地中温度検出部１４は、地中温度交換部１０が接触する部分の地中に設置されて当該地中の温度を検出する。このとき地中温度検出部１４は、地表の温度変化の影響を受け難い深度の地中に設置することが好ましい。
【００１９】
地中温度は、深度１０ｍ〜２０ｍで概ね年平均気温である。地中温度は、深度２０ｍより深くなるにつれて高くなり、深度１００ｍで概ね１５℃であることが知られている。このように年間を通じて安定的な地中温度であるが、地中熱交換部１０によって、地中熱用熱媒との熱交換が行われると、地中熱交換部１０と接触しているごく狭い範囲の地中温度が低下する場合がある。よって、地中温度検出部１４は、地中熱交換部１０と接触しているごく狭い範囲の地中に設置され、しかも地表の温度変化の影響を受け難い深度の地中に設置されることが好ましい。たとえば、地中温度検出部１４は、地表から１０ｍ〜２０ｍの深度の地中の地中熱交換部１０と接触している部分に設置されることが良い。
【００２０】
次に、第一の実施の形態に係る制御装置４０の制御手順を説明する。制御装置４０は、太陽熱温水器温度検出部２３の検出温度が第一の温度以上のときには、太陽熱ヒートポンプ装置２２により暖房を実施し、太陽熱温水器温度検出部２３の検出温度が第一の温度未満であり、地中温度検出部１４の検出温度が第二の温度以上のときには、地中熱ヒートポンプ装置１１により暖房を実施し、太陽熱温水器温度検出部２３の検出温度が第一の温度未満であり、地中温度検出部１４の検出温度が第二の温度未満のときには、空気熱ヒートポンプ装置３０により暖房を実施する。さらに、制御装置４０は、太陽熱ヒートポンプ装置２２または地中熱ヒートポンプ装置１１のほぼ１００％の暖房能力により暖房を実施中であって、暖房温度があらかじめ設定された温度以下のときには、空気ヒートポンプ装置３０による暖房を併用する。このとき制御装置４０は、床暖房温度検出部５０の検出結果に基づいて暖房温度の情報を取得する。
【００２１】
ここで、上述の第一の温度は、当該暖房システム１の設置地域における気温に鑑みて太陽熱ヒートポンプ装置２２の暖房効率が空気熱ヒートポンプ装置３０および地中熱ヒートポンプ装置１１の暖房効率よりも低くならないと推定される太陽熱温水器２０の太陽光が照射される面の温度であり、上述の第二の温度は、当該暖房システム１の設置地域における気温に鑑みて地中熱ヒートポンプ装置１１の暖房効率が空気熱ヒートポンプ装置３０の暖房効率よりも低くならないと推定される地中１３の温度である。
【００２２】
たとえば、長野県の冬期の平均気温は、１２月が２．１℃、１月が−０．６℃、２月が０．１℃である。また、長野県の冬期の最高気温は、１２月が６．８℃、１月が３．５℃、２月が４．７℃である。また、長野県の冬期の最低気温は、１２月が−１．６℃、１月が−４．１℃、２月が−３．８℃である。いずれも統計期間は１９８１年〜２０１０年である。
【００２３】
このような寒冷地においては、晴天時の日中には比較的高い温度となる太陽熱温水器２０によって生成された温水と太陽熱用熱媒とで熱交換を行う太陽熱ヒートポンプ装置２２の方が空気と空気熱用熱媒とで熱交換を行う空気熱ヒートポンプ装置３０よりも高い熱エネルギを高い効率で得ることができる。さらに、晴天時の日中であれば、地中熱と地中熱用熱媒とで熱交換を行う地中熱ヒートポンプ装置１１よりも太陽熱ヒートポンプ装置２２の方が高い熱エネルギを高い効率で得ることができる。また、曇天時や夜間などのように太陽熱ヒートポンプ装置２２の暖房効率が著しく低下するときには、年間を通して温度が安定している地中熱と地中熱用熱媒とで熱交換を行う地中熱ヒートポンプ装置１１を使用する方が空気と空気熱用熱媒とで熱交換を行う空気熱ヒートポンプ装置３０を使用するよりも高いエネルギを高い効率で得ることができる。
【００２４】
このようなことから、暖房システム１は、上述の第一の温度の設定値を長野県における冬期の最高気温である６．８℃よりも高い１０℃とし、上述の第二の温度の設定値を７℃としている。なお、第一の温度および第二の温度の設定値は、暖房システム１の設置地域において、業者側が実験を行い、太陽熱ヒートポンプ装置２２、空気熱ヒートポンプ装置３０、地中熱ヒートポンプ装置１１の効率を測定し、最適と推定される設定値を決定してユーザに暖房システム１を納入することが好ましい。この場合、同じ設置地域であれば、多数のユーザに対し、同じ設定値を適用することができる。また、業者からユーザに暖房システム１を納入した後に、ユーザ側でも第一の温度および第二の温度の設定値は変更可能であり、ユーザが冬期の各月毎に第一の温度または第二の温度の設定値を変更することもできる。
【００２５】
続いて、第一の実施の形態に係る制御装置４０の制御手順を図２のフローチャートを参照しながら説明する。図２のフローチャートによれば、ステップＳ１において、制御装置４０は、太陽熱温水器２０の太陽光が照射される面の温度は１０℃以上であるか否かを太陽熱温水器温度検出部２３の検出結果から判断する。ここで、太陽熱温水器温度検出部２３の検出結果が１０℃以上と判断されれば、処理は、ステップＳ２に進む。一方、太陽熱温水器温度検出部２３の検出結果が１０℃未満であると判断されれば、処理は、ステップＳ４に進む。
【００２６】
ステップＳ２において、制御装置４０は、太陽熱ヒートポンプ装置２２による床暖房を実施する。ステップＳ２において、太陽熱ヒートポンプ装置２２による床暖房が実施されると、処理は、ステップＳ３に進む。
【００２７】
ステップＳ３において、制御装置４０は、床暖房温度検出部５０の検出結果に基づいて床暖房の温度が設定された温度未満か否かを判断する。ステップＳ３において、床暖房の温度が設定された温度未満でない（すなわち、ちょうど設定温度かそれ以上）と判断されると、処理を終了する（ＥＮＤ）。一方、ステップＳ３において、床暖房の温度が設定された温度未満であると判断されると、処理は、ステップＳ６に進む。
【００２８】
ステップＳ４において、制御装置４０は、地中熱交換部１０の近傍の地中の温度は７℃以上であるか否かを地中温度検出部１４の検出結果から判断する。ここで、地中温度検出部１４の検出結果が７℃以上と判断されれば、処理は、ステップＳ５に進む。一方、地中温度検出部１４の検出結果が７℃未満であると判断されれば、処理は、ステップＳ７に進む。
【００２９】
ステップＳ５において、制御装置４０は、地中熱ヒートポンプ装置１１による床暖房を実施する。ステップＳ５において、地中熱ヒートポンプ装置１１による床暖房が実施されると、処理は、ステップＳ３に進む。
【００３０】
ステップＳ６において、制御装置４０は、太陽熱ヒートポンプ装置２２または地中熱ヒートポンプ装置１１による床暖房に対し、空気熱ヒートポンプ装置３０による床暖房を併用する。ステップＳ６において、空気熱ヒートポンプ装置３０による床暖房が併用されると、処理は、ステップＳ３に進む。
【００３１】
ステップＳ７において、制御装置４０は、空気熱ヒートポンプ装置３０による床暖房を実施する。ステップＳ７において、空気熱ヒートポンプ装置３０による床暖房が実施されると、処理を終了する（ＥＮＤ）。
【００３２】
なお、図２のフローチャートにおける「ＳＴＡＲＴ」から「ＥＮＤ」までの一連の処理は、１周期分の処理であり、暖房システム１の電源が「ＯＦＦ」に操作されない限り、「ＥＮＤ」まで至った処理は、再び「ＳＴＡＲＴ」から開始される。
【００３３】
以上説明した第一の実施の形態に係る制御装置４０の制御手順によれば、太陽熱温水器２０の太陽光が照射される面の温度が１０℃以上であり、太陽熱によるエネルギが豊富に得られる状況下においては、太陽熱ヒートポンプ装置２２による床暖房を最優先する。これにより、太陽熱温水器２０が大きな熱エネルギを取り込み易い状況下での太陽熱ヒートポンプ装置２２の稼働が可能となり、太陽熱ヒートポンプ装置２２を高い効率で使用することができる。
【００３４】
また、夜間や曇天など、太陽熱ヒートポンプ装置２２の暖房効率が著しく低下するときには、温度が安定している地中熱による床暖房を実施する。すなわち、太陽熱温水器２０の太陽光が照射される面の温度が１０℃未満であり、地中熱交換部１０の近傍の地中の温度が７℃以上であれば、地中熱ヒートポンプ装置１１による床暖房を実施する。
【００３５】
地中温度は、深度１０ｍ〜２０ｍで概ね年平均気温である。地中温度は、深度２０ｍより深くなるにつれて高くなり、深度１００ｍで概ね１５℃であることが知られている。たとえば、長野市の年平均気温は、１１．９℃（統計期間１９８１年〜２０１０年）である。したがって、長野市における深度１０ｍ〜２０ｍの地中温度は、１１．９℃程度である。一方、気温については、たとえば、上述した長野市では、冬期は氷点下となる期間が長い。
【００３６】
このような氷点下となる状況下で空気熱ヒートポンプ装置３０を稼働させて床暖房を行うと、空気熱交換部（不図示）は、低い温度の空気中から熱エネルギを取り込むことになり、空気熱ヒートポンプ装置３０の暖房効率は地中熱ヒートポンプ装置１１の暖房効率と比べて低くなる。
【００３７】
このようにして、太陽熱ヒートポンプ装置２２の暖房効率が著しく低下する夜間や曇天時には、地中熱ヒートポンプ装置１１を稼働させることにより、地中熱交換部１０は、空気熱を利用するよりも熱エネルギを取り込み易い状態となり、地中熱ヒートポンプ装置１１の暖房効率は空気熱ヒートポンプ装置３０の暖房効率と比べて大きくなる。
【００３８】
上述したように、地中の温度は年間を通して安定しているが、地中熱ヒートポンプ装置１１の稼働中には、地中熱交換部１０が地中用熱媒と熱交換を行った結果、地中熱交換部１０に接触しているごく狭い範囲の地中の温度が低くなり、一時的に７℃未満となる場合がある。このような場合は限定的に、空気熱ヒートポンプ装置３０による床暖房を実施する。
【００３９】
さらに、第一の実施の形態に係る制御装置４０の制御手順では、床暖房の温度が設定温度よりも低く、このとき、太陽熱ヒートポンプ装置２２または地中熱ヒートポンプ装置１１のほぼ１００％の暖房能力により暖房を実施中であれば、空気熱ヒートポンプ装置３０を補助的に併用する。このように、太陽熱ヒートポンプ装置２２または地中熱ヒートポンプ装置１１の暖房能力が不足する状況下において、限定的に空気熱ヒートポンプ装置３０を併用する。これにより、太陽熱ヒートポンプ装置２２または地中熱ヒートポンプ装置１１を効率の高い状況下で稼働させ、補助的に空気熱ヒートポンプ３０を併用した高い効率の床暖房を実現することができる。
【００４０】
このように、第一の実施の形態に係る制御装置４０の制御手順によれば、太陽熱ヒートポンプ装置２２または地中熱ヒートポンプ装置１１を空気熱ヒートポンプ装置３０よりも優先的に稼働させ、消費電力の小さい効率の良い床暖房を実施することができる。
【００４１】
（第二の実施の形態）
本発明の第二の実施の形態に係る制御装置４０ａの制御手順を説明する。なお、第二の実施の形態に係る暖房システム１の構成は、図１に示す第一の実施の形態の暖房システム１の構成と同じであるが、第二の実施の形態に係る暖房システム１の構成は、地中温度検出部１４を使用しないので、これを省略してもよい。
【００４２】
第二の実施の形態に係る制御装置４０ａの制御手順は、太陽光の照射があるときは、太陽熱ヒートポンプ装置２２により暖房を実施し、太陽光の照射がないときは、地中熱ヒートポンプ装置１１により暖房を実施するものである。さらに、制御装置４０ａは、太陽熱ヒートポンプ装置２２または地中熱ヒートポンプ装置１１のほぼ１００％の暖房能力により暖房を実施中であって、暖房温度があらかじめ設定された温度以下のときには、空気熱ヒートポンプ装置３０による暖房を併用する。なお、制御装置４０ａは、床暖房の温度検出部５０の検出結果に基づいて暖房温度の情報を取得する。
【００４３】
次に、第二の実施の形態に係る制御装置４０ａの制御手順を図３のフローチャートを参照しながら説明する。ステップＳ１０において、制御装置４０ａは、現在は、太陽光の照射があるか否かを判断する。ステップＳ１０において、太陽光の照射があると判断されれば、処理は、ステップＳ１１に進む。一方、太陽光の照射がないと判断されれば、処理は、ステップＳ１３に進む。なお、太陽光の照射があることを制御装置４０ａが判断する手段としては、太陽熱温水器温度検出部２３の温度の検出結果が所定の温度以上であることを制御装置４０ａが認識することによって太陽光の照射があることを判断することができる。または、別途、太陽光の照射があることを検知するセンサ（不図示）を用いてもよい。その他に、制御装置４０ａが太陽光の照射があることを判断する手段としては、タイマによる時刻設定でもよいが、この場合、曇天時や雨天時でも制御装置４０ａは太陽光の照射があると判断するので、曇天時や雨天時でも太陽熱ヒートポンプ装置２２が選択されてしまう欠点がある。
【００４４】
ステップＳ１１において、制御装置４０ａは、太陽熱ヒートポンプ装置２２による床暖房を実施する。ステップＳ１１において、太陽熱ヒートポンプ装置２２による床暖房が実施されると、処理は、ステップＳ１２に進む。
【００４５】
ステップＳ１２において、制御装置４０ａは、床暖房の温度検出部５０の検出結果に基づいて床暖房の温度が設定された温度未満か否かを判断する。ステップＳ１２において、床暖房の温度が設定された温度未満でない（すなわち、ちょうど設定温度かそれ以上）と判断されると、処理を終了する（ＥＮＤ）。一方、ステップＳ１２において、床暖房の温度が設定された温度未満であると判断されると、処理は、ステップＳ１４に進む。
【００４６】
ステップＳ１３において、制御装置４０ａは、地中熱ヒートポンプ装置１１による床暖房を実施する。ステップＳ１３において、地中熱ヒートポンプ装置１１による床暖房が実施されると、処理は、ステップＳ１２に進む。
【００４７】
ステップＳ１４において、制御装置４０ａは、太陽熱ヒートポンプ装置２２または地中熱ヒートポンプ装置１１による床暖房に対し、空気熱ヒートポンプ装置３０による床暖房を併用する。ステップＳ１４において、空気熱ヒートポンプ装置３０による床暖房が併用されると、処理は、ステップＳ１２に進む。
【００４８】
なお、図３のフローチャートにおける「ＳＴＡＲＴ」から「ＥＮＤ」までの一連の処理は、１周期分の処理であり、暖房システム１の電源が「ＯＦＦ」に操作されない限り、「ＥＮＤ」まで至った処理は、再び「ＳＴＡＲＴ」から開始される。
【００４９】
以上説明した第二の実施の形態に係る制御装置４０ａの制御手順によれば、太陽光の照射があるときとそれ以外とで、太陽熱ヒートポンプ装置２２による暖房と地中熱ヒートポンプ装置１１による暖房とを切替えるので、第一の実施の形態と比較して制御手順を簡単にすることができる。また、第二の実施の形態に係る暖房システム１の構成は、地中温度検出部１４を省略できるので、第一の実施の形態に係る暖房システム１の構成と比べて構成を簡単にすることができる。なお、太陽光の照射があることを検出するための手段（センサやタイマ等）を別途設け、太陽熱温水器温度検出部２３の温度の検出結果により太陽光の照射があることを検出しない場合は、太陽熱温水器温度検出部２３についても省略することができる。
【００５０】
（その他の実施の形態）
上述した実施の形態は、その要旨を逸脱しない範囲において、様々に変更することができる。たとえば、上述の実施の形態では、床暖房について説明したが、暖房方式は壁面のパネルヒータや温風ヒータなど、様々に変更することができる。
【００５１】
また、第一の実施の形態による制御手順と、第二実施の形態による制御手順とを切替可能とするスイッチを制御装置４０，４０ａに設けてもよい。
【００５２】
また、太陽熱温水器２０の温度情報および地中１３の温度情報の変化に対する制御装置４０の反応速度が多少遅くなるが、太陽熱温水器温度検出部２３が検出する太陽熱温水器２０の太陽光が照射される面の温度の代わりに太陽熱媒温度検出部２４が検出する太陽熱用熱媒の温度を利用し、地中温度検出部１４が検出する地中１３の温度の代わりに地中熱媒温度検出部１２が検出する地中熱用熱媒の温度を利用してもよい。これによれば、太陽熱温水器温度検出部２３および地中温度検出部１４を省略することができる。
【符号の説明】
【００５３】
１…暖房システム、１０…地中熱交換部、１１…地中熱ヒートポンプ装置、１４…地中温度検出部（地中温度検出手段）、２０…太陽熱温水器、２１…太陽熱交換部、２２…太陽熱ヒートポンプ装置、２３…太陽熱温水器温度検出部（太陽熱温水器温度検出手段）、３０…空気熱ヒートポンプ装置、４０，４０ａ…制御装置（制御手段）
【図１】
2019090566.tif 000003
【図２】
2019090566.tif 000004
【図３】
2019090566.tif 000005