(57)【要約】      （修正有）【課題】有機電界発光素子において、優れた寿命特性及び電流効率を実現する電子輸送材料の提供。【解決手段】式（１）のトリアジン化合物。2019112341.tif 000034｛Ａｒ１及びＡｒ２は、ピリジル基誘導体）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）
【化１】
2019112341.tif 000029
｛式中、Ａｒ１及びＡｒ２は、各々独立に、一般式（４）
【化２】
2019112341.tif 000030
（式中、ｎは、０又は１を表す。）
で示される基を表す。｝
で示されるトリアジン化合物。
【請求項２】
Ａｒ１及びＡｒ２が、各々独立に、一般式（４ａ）
【化３】
2019112341.tif 000031
（式中、ｎは、０又は１を表す。）
、又は一般式（４ｂ）
【化４】
2019112341.tif 000032
（式中、ｎは、０又は１を表す。）
で示される基である、請求項１に記載のトリアジン化合物。
【請求項３】
Ａｒ１及びＡｒ２が、各々独立に、３−ピリジル基、４−ピリジル基、又は３−フェニルピリジン−４−イル基である、請求項１又は２に記載のトリアジン化合物。
【請求項４】
Ａｒ１及びＡｒ２が、同じ基を表し、３−ピリジル基、４−ピリジル基、又は３−フェニルピリジン−４−イル基である、請求項１乃至３のいずれかに記載のトリアジン化合物。
【請求項５】
下記のいずれかの式で表される請求項１乃至４のいずれかに記載のトリアジン化合物。
【化５】
2019112341.tif 000033
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれかに記載のトリアジン化合物を電子輸送層に含むことを特徴とする、有機電界発光素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機電界発光素子の電子輸送層に用いることで該素子の寿命特性及び電流効率を向上させるトリアジン化合物、それを用いた有機電界発光素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機電界発光素子は、蛍光や燐光等を発する有機若しくは有機金属化合物を含有する発光層を、電荷輸送材料から成る層で挟み、さらにその外側に陽極及び陰極を取付け、発光層に正孔及び電子を注入することで、それらの再結合時に生成する励起子からの光の放出を利用する発光素子である。これらの発光層及び電荷輸送層を蒸着法にて製膜して得られる有機電界発光素子が、近年、携帯電話、スマートフォン、薄型テレビ等に利用され、実用化されている。なお、正孔輸送層は正孔輸送層と正孔注入層に、発光層は、電子ブロック層と発光層と正孔阻止層に、電子輸送層は電子輸送層と電子注入層に分割して構成される場合もある。中でも電子輸送層は、有機電界発光素子に通ずる電子電流に関与するため、該層を変更することで該素子のキャリアバランスを整合させることができ、それにより有機電界発光素子の寿命特性、電流効率等を向上させることができる。
【０００３】
近年、有機電界発光素子の電子輸送層としてトリアジン誘導体（例えば、特許文献１参照）を用いた例が報告されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−２８０３３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の課題は、従来公知の化合物では到達し得ない程の有機電界発光素子の長寿命化を実現する電子輸送材料を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、トリアジン誘導体の２位、４位及び６位の置換基を精査することにより、下記一般式（１）で示すトリアジン化合物が、従来公知のトリアジン化合物に比べて有機電界発光素子の寿命特性及び電流効率を予想し得ないほど顕著に向上させ得ることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００７】
即ち本発明の一態様は、
［１］
一般式（１）
【０００８】
【化１】
2019112341.tif 000002
【０００９】
｛式中、Ａｒ１及びＡｒ２は、各々独立に、一般式（４）
【００１０】
【化２】
2019112341.tif 000003
【００１１】
（式中、ｎは、０又は１を表す。）
で示される基を表す。｝
で示されるトリアジン化合物；
［２］
Ａｒ１及びＡｒ２が、各々独立に、一般式（４ａ）
【００１２】
【化３】
2019112341.tif 000004
【００１３】
（式中、ｎは、０又は１を表す。）
、又は一般式（４ｂ）
【００１４】
【化４】
2019112341.tif 000005
【００１５】
（式中、ｎは、０又は１を表す。）
で示される基である、［１］に記載のトリアジン化合物；
［３］
Ａｒ１及びＡｒ２が、各々独立に、３−ピリジル基、４−ピリジル基、又は３−フェニルピリジン−４−イル基である、［１］又は［２］に記載のトリアジン化合物；
［４］
Ａｒ１及びＡｒ２が、同じ基を表し、３−ピリジル基、４−ピリジル基、又は３−フェニルピリジン−４−イル基である、［１］乃至［３］のいずれかに記載のトリアジン化合物；
［５］
下記のいずれかの式で表される［１］乃至［４］のいずれかに記載のトリアジン化合物；
【００１６】
【化５】
2019112341.tif 000006
【００１７】
［６］
［１］乃至［５］のいずれかに記載のトリアジン化合物を電子輸送層に含むことを特徴とする、有機電界発光素子；
に関するものである。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、顕著に長寿命な、信頼性の高い有機電界発光素子を提供することができるという効果を奏し、それゆえ、電子情報端末の寿命や信頼性向上に寄与するという効果を奏する。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下に本発明を詳細に説明する。
【００２０】
本発明の前記一般式（１）で表されるトリアジン化合物（以下、トリアジン化合物（１）とも称する）におけるＡｒ１及びＡｒ２の定義について説明する。
【００２１】
Ａｒ１及びＡｒ２は、前記一般式（４）で示される基であり、有機電界発光素子における電子輸送層としての性能が良い点で、前記一般式（４ａ）又は（４ｂ）で示される基が好ましい。なお、前記一般式（４）、（４ａ）、及び（４ｂ）におけるｎは、０又は１を表す。
【００２２】
一般式（４）、（４ａ）又は（４ｂ）で示される基としては、特に限定するものではないが、具体的には、２−ピリジル基、３−ピリジル基、４−ピリジル基、３−フェニルピリジン−２−イル基、４−フェニルピリジン−２−イル基、５−フェニルピリジン−２−イル基、６−フェニルピリジン−２−イル基、２−フェニルピリジン−３−イル基、４−フェニルピリジン−３−イル基、５−フェニルピリジン−３−イル基、６−フェニルピリジン−３−イル基、２−フェニルピリジン−４−イル基、又は３−フェニルピリジン−４−イル基等を例示することができる。これらの中でも、有機ＥＬ材料としての性能が良い点で、３−ピリジル基、４−ピリジル基、又は３−フェニルピリジン−４−イル基が好ましい。
【００２３】
本発明のトリアジン化合物（１）としては、具体的には次の１−１〜１−２８に示す構造を例示することができるが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００２４】
【化６】
2019112341.tif 000007
【００２５】
【化７】
2019112341.tif 000008
【００２６】
【化８】
2019112341.tif 000009
【００２７】
【化９】
2019112341.tif 000010
【００２８】
【化１０】
2019112341.tif 000011
【００２９】
【化１１】
2019112341.tif 000012
【００３０】
【化１２】
2019112341.tif 000013
【００３１】
本発明のトリアジン化合物（１）としては、１−１〜１−２８で示される化合物のうち、有機電界発光素子における性能が良い点で、１−１及び１−７で示される化合物が好ましい。
【００３２】
次に本発明のトリアジン化合物（１）の製造方法について説明する。
【００３３】
本発明のトリアジン化合物（１）において、一般式（１ａ）で表される、Ａｒ２がＡｒ１と同一であるトリアジン化合物（以下、本発明のトリアジン化合物（１ａ）と称する）の製造方法は、次の工程１に示される。
【００３４】
【化１３】
2019112341.tif 000014
【００３５】
（式中、Ａｒ１は、前記と同じ意味を表す。Ｘ１は、ハロゲン原子を表す。Ｒ１は、水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、又はフェニル基を表す。Ｂ（ＯＲ１）２の２つのＲ１は、同一又は異なってもよい。又、２つのＲ１は一体となって酸素原子及びホウ素原子を含んで環を形成してもよい。）
Ｘ１で表されるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、又はヨウ素原子を例示することができ、本発明のトリアジン化合物（１ａ）の収率が良い点で、塩素原子又は臭素原子が好ましい。
【００３６】
一般式（２ａ）で表されるホウ素化合物（以下、ホウ素化合物（２ａ）とも称する）におけるＢ（ＯＲ１）２としては、特に限定するものではないが、例えば、Ｂ（ＯＨ）２、Ｂ（ＯＭｅ）２、Ｂ（ＯｉＰｒ）２、Ｂ（ＯＢｕ）２、Ｂ（ＯＰｈ）２等を例示することができる。なお、Ｍｅはメチル基、ｉＰｒはイソプロピル基、Ｂｕはブチル基、Ｐｈはフェニル基を示す。又、２つのＲ１が一体となって酸素原子及びホウ素原子を含んで環を形成した場合のＢ（ＯＲ１）２の例としては、特に限定するものではないが、例えば、次の（Ｉ）から（ＶＩ）で示される基が例示でき、収率がよい点で（ＩＩ）で示される基が好ましい。
【００３７】
【化１４】
2019112341.tif 000015
【００３８】
工程１は、ホウ素化合物（２ａ）と一般式（３ａ）で表されるハロゲン化アリール化合物（以下、ハロゲン化アリール（３ａ）とも称する）とをパラジウム触媒及び塩基存在下に反応させ、本発明のトリアジン化合物（１ａ）を製造する工程であり、一般的な鈴木−宮浦反応の反応条件を適用することにより、収率よく本発明のトリアジン化合物（１ａ）を得ることができる。
【００３９】
工程１に用いるホウ素化合物（２ａ）は、例えばＴｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，６０巻，７５０８頁，１９９５年又はＴｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，６５巻，１６４頁，２０００年に開示されている方法、又は参考例−４に例示した方法に従い製造することができる。
【００４０】
工程１に用いるハロゲン化アリール（３ａ）は、例えばＪｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅＡｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｏｃｉｅｔｙ，７４巻，６２８９頁，１９５２年又はＳｙｎｌｅｔｔ，８０８頁，２００２年、又は参考例−１若しくは２に示した方法等に従い、製造することができる。また、市販品を用いてもよい。用いるハロゲン化アリール（３ａ）のモル当量に特に制限は無いが、反応収率がよい点で、ホウ素化合物（２ａ）に対して０．５〜３．０モル当量を用いることが好ましい。
【００４１】
工程１に用いるパラジウム触媒としては、特に限定するものではないが、具体的には、塩化パラジウム、酢酸パラジウム、トリフルオロ酢酸パラジウム、硝酸パラジウム等のパラジウム塩を例示することができる。さらに、π−アリルパラジウムクロリドダイマ−、パラジウムアセチルアセトナト、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム、ビス（ジベンジリデンアセトン）パラジウム、ジクロロビス（アセトニトリル）パラジウム、ジクロロビス（ベンゾニトリル）パラジウム等の錯化合物、及びジクロロビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、ジクロロ（１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン）パラジウム、ビス（トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン）パラジウム、ビス（トリシクロヘキシルホスフィン）パラジウム、ジクロロビス（トリシクロヘキシルホスフィン）パラジウム等の第三級ホスフィンを配位子として有するパラジウム錯体を例示することができ、これらはパラジウム塩又は錯化合物に第三級ホスフィンを添加し、反応系中で調製することもできる。この際用いることのできる第三級ホスフィンとしては、トリフェニルホスフィン、トリメチルホスフィン、トリブチルホスフィン、トリ（ｔｅｒｔ−ブチル）ホスフィン、トリシクロへキシルホスフィン、ｔｅｒｔ−ブチルジフェニルホスフィン、９，９−ジメチル−４，５−ビス（ジフェニルホスフィノ）キサンテン、２−（ジフェニルホスフィノ）−２’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）ビフェニル、２−（ジ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィノ）ビフェニル、２−（ジシクロへキシルホスフィノ）ビフェニル、ビス（ジフェニルホスフィノ）メタン、１，２−ビス（ジフェニルホスフィノ）エタン、１，３−ビス（ジフェニルホスフィノ）プロパン、１，４−ビス（ジフェニルホスフィノ）ブタン、１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン、トリ（２−フリル）ホスフィン、トリ（ｏ−トリル）ホスフィン、トリス（２，５−キシリル）ホスフィン、（±）−２，２’−ビス（ジフェニルホスフィノ）−１，１’−ビナフチル、２−ジシクロへキシルホスフィノ−２’，４’，６’−トリイソプロピルビフェニル等が例示できる。
【００４２】
中でも、第三級ホスフィンを配位子として有するパラジウム錯体が収率がよい点で好ましく、２−ジシクロへキシルホスフィノ−２’，４’，６’−トリイソプロピルビフェニル又はトリシクロヘキシルホスフィンを配位子として有するパラジウム錯体がさらに好ましい。第三級ホスフィンとパラジウム塩又は錯化合物とのモル比は１：１０〜１０：１の範囲にあることが好ましく、収率がよい点で１：２〜３：１の範囲にあることがさらに好ましい。工程１で用いるパラジウム触媒の量に制限はないが、収率がよい点で、パラジウム触媒のモル当量はホウ素化合物（２ａ）に対して０．００５〜０．５モル当量の範囲にあることが好ましい。
【００４３】
工程１に用いる塩基としては、特に限定するものではないが、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化カルシウム等の金属水酸化物塩、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸リチウム、炭酸セシウム等の金属炭酸塩、酢酸カリウム、酢酸ナトリウム等の金属酢酸塩、リン酸カリウム、リン酸ナトリウム等の金属リン酸塩、フッ化ナトリウム、フッ化カリウム、フッ化セシウム等の金属フッ化物塩、ナトリウムメトキシド、カリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、カリウムイソプロピルオキシド、カリウムｔｅｒｔ−ブトキシド等の金属アルコキシド等を挙げることができる。中でも反応収率がよい点で、金属炭酸塩及び金属リン酸塩が好ましく、炭酸カリウム又はリン酸カリウムがさらに好ましい。用いる塩基の量に特に制限は無いが、反応収率がよい点で、塩基とホウ素化合物（２ａ）とのモル比は、１：２〜１０：１の範囲にあることが好ましく、１：１〜４：１の範囲にあることがさらに好ましい。
【００４４】
工程１は溶媒中で実施することができる。工程１で用いることのできる溶媒としては、水、ジイソプロピルエーテル、ジブチルエーテル、シクロペンチルメチルエーテル（ＣＰＭＥ）、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、２−メチルテトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジメトキシエタン等のエーテル、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン等の芳香族炭化水素、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、４−フルオロエチレンカーボネート等の炭酸エステル、酢酸エチル、酢酸ブチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、酪酸メチル、γ−ラクトン等のエステル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡｃ）、Ｎ−メチルピロリドン（ＮＭＰ）等のアミド、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウレア（ＴＭＵ）、Ｎ，Ｎ’−ジメチルプロピレンウレア（ＤＭＰＵ）等のウレア又はジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、ブタノール、オクタノール、ベンジルアルコール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、２，２，２−トリフルオロエタノール等のアルコール等を例示することができ、これらを任意の比で混合して用いてもよい。溶媒の使用量に特に制限はない。これらのうち、反応収率がよい点で水、エーテル、アミド、アルコール、及びこれらの混合溶媒が好ましく、ＴＨＦ、ＤＭＦ及びこれらと水の混合溶媒がさらに好ましい。
【００４５】
工程１は、０℃〜２００℃から適宜選択された温度にて実施することができ、反応収率がよい点で１００℃〜１６０℃から適宜選択された温度にて実施することが好ましい。
【００４６】
本発明のトリアジン化合物（１ａ）は、工程１の終了後に通常の処理をすることで得られる。必要に応じて、再結晶、カラムクロマトグラフィー、昇華又は分取ＨＰＬＣ等で精製してもよい。
【００４７】
また、本発明のトリアジン化合物（１ａ）は、次の工程２に従っても製造することができる。
【００４８】
【化１５】
2019112341.tif 000016
【００４９】
（式中、Ａｒ１及びＲ１は、前記と同じ意味を表す。Ｘ２は、各々独立に、ハロゲン原子を表す。）
Ｘ２で表されるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、又はヨウ素原子を例示することができ、本発明のトリアジン化合物（１ａ）の収率が良い点で、塩素原子、又は臭素原子が好ましい。
【００５０】
工程２は、一般式（２ｂ）で表されるハロトリアジン化合物（以下、ハロトリアジン化合物（２ｂ）とも称する）と一般式（３ｂ）で表されるホウ素化合物（以下、ホウ素化合物（３ｂ）とも称する）とをパラジウム触媒及び塩基存在下に反応させ、本発明のトリアジン化合物（１ａ）を製造する工程であり、工程１と同様の反応条件を適用することにより、収率よく本発明のトリアジン化合物（１ａ）を得ることができる。
【００５１】
工程２に用いるハロトリアジン化合物（２ｂ）は、例えば、特開２０１０−９５４５２に開示された方法に従い製造することができる。
【００５２】
工程２に用いるホウ素化合物（３ｂ）は、特に限定するものではないが、例えば、工程１に用いたハロゲン化アリール（３ａ）等を原料として当業者の良く知る方法で製造することができる。また、市販品を用いてもよい。
【００５３】
本発明のトリアジン化合物（１ａ）は、工程２の終了後に通常の処理をすることで得られる。必要に応じて、再結晶、カラムクロマトグラフィー、昇華又は分取ＨＰＬＣ等で精製してもよい。
【００５４】
さらに、本発明のトリアジン化合物（１）は、次に示す工程３に従い製造することができる。
【００５５】
【化１６】
2019112341.tif 000017
【００５６】
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ｘ１及びＲ１は、前記と同じ意味を表す。）
工程３は、一般式（２ｃ）で表されるホウ素化合物（以下、ホウ素化合物（２ｃ）とも称する）と一般式（３ｃ）で表されるハロゲン化アリール化合物（以下、ハロゲン化アリール（３ｃ）とも称する）とをパラジウム触媒及び塩基存在下に反応させ、本発明のトリアジン化合物（１）を製造する工程であり、工程１と同様の反応条件を適用することにより、収率よく本発明のトリアジン化合物（１）を得ることができる。
【００５７】
工程３に用いるホウ素化合物（２ｃ）は、ホウ素化合物（２ａ）と同様の方法により、製造又は入手することができる。
【００５８】
工程３に用いるハロゲン化アリール（３ｃ）は、工程１に示したハロゲン化アリール（３ａ）と同様に製造又は入手することができる。用いるハロゲン化アリール（３ｃ）のモル当量に特に制限は無いが、反応収率がよい点で、ホウ素化合物（２ｃ）に対して０．５〜２．０モル当量を用いることが好ましい。
【００５９】
工程３に用いるパラジウム触媒としては、工程１にて例示したパラジウム触媒と同様のものを例示することができ、中でも、第三級ホスフィンを配位子として有するパラジウム錯体が収率がよい点で好ましく、２−ジシクロへキシルホスフィノ−２’，４’，６’−トリイソプロピルビフェニル及びトリシクロヘキシルホスフィンを配位子として有するパラジウム錯体がさらに好ましい。工程３で用いるパラジウム触媒の量に制限はないが、収率がよい点で、パラジウム触媒のモル当量はホウ素化合物（２ｃ）に対して０．００５〜０．５モル当量の範囲にあることが好ましい。
【００６０】
工程３に用いる塩基としては、工程１にて例示した塩基と同様のものを例示することができ、中でも反応収率がよい点で、金属炭酸塩及び金属リン酸塩が好ましく、炭酸カリウム又はリン酸カリウムがさらに好ましい。用いる塩基の量に特に制限は無いが、反応収率がよい点で、塩基とホウ素化合物（２ｃ）とのモル比は、１：２〜１０：１の範囲にあることが好ましく、１：１〜４：１の範囲にあることがさらに好ましい。
【００６１】
工程３は溶媒中で実施することができるが、該溶媒としては工程１にて例示した溶媒と同様のものを例示することができ、反応収率がよい点で水、エーテル、アミド、アルコール、及びこれらの混合溶媒が好ましく、ＴＨＦ、ＤＭＦ及びこれらと水の混合溶媒がさらに好ましい。
【００６２】
工程３は、０℃〜２００℃から適宜選択された温度にて実施することができ、反応収率がよい点で１００℃〜１６０℃から適宜選択された温度にて実施することが好ましい。
【００６３】
本発明のトリアジン化合物（１）は、工程３の終了後に通常の処理をすることで得られる。必要に応じて、再結晶、カラムクロマトグラフィー、昇華又は分取ＨＰＬＣ等で精製してもよい。
【００６４】
本発明のトリアジン化合物（１）については、特に限定するものではないが、有機電界発光素子用材料として用いることができ、有機電界発光素子の電子輸送層、電子注入層、又は発光層に好ましく用いることができる。  本発明のトリアジン化合物（１）は、有機電界発光素子の電子輸送性材料（電子輸送材料、電子注入材料等）として好ましく用いることができる。この際、組合せて用いられる陽極、正孔注入層、正孔輸送層、電子ブロッキング層、発光層、発光層ドーパント、発光層ホスト、陰極等については、一般公知の材料を当業者の選択の範囲で用いることができる。
【００６５】
当該有機電界発光素子の構成については、従来公知のものであればよく、特に限定されない。
【００６６】
本発明のトリアジン化合物（１）を含んでなる有機電界発光素子用薄膜の製造方法に特に限定はないが、好ましい例としては真空蒸着法による成膜を挙げることができる。真空蒸着法による成膜は、汎用の真空蒸着装置を用いることにより行うことができる。真空蒸着法で膜を形成する際の真空槽の真空度は、有機電界発光素子作製の製造タクトタイムが短く製造コストが優位である点で、一般的に用いられる拡散ポンプ、ターボ分子ポンプ、クライオポンプ等により到達し得る１×１０−２〜１×１０−６Ｐａ程度が好ましく、蒸着速度は形成する膜の厚さによるが０．００５〜１０ｎｍ／秒が好ましい。また、溶液塗布法によっても本発明のトリアジン化合物（１）から成る有機電界発光素子用薄膜を製造することが出来る。例えば、本発明のトリアジン化合物（１）を、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、クロロベンゼン、トルエン、酢酸エチル又はテトラヒドロフラン等の有機溶媒に溶解し、汎用の装置を用いたスピンコート法、インクジェット法、キャスト法又はディップ法等による成膜も可能である。
【００６７】
本発明のトリアジン化合物（１）は、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、クロロベンゼン、トルエン、酢酸エチル、テトラヒドロフラン等に対する溶解度が高いため、汎用の装置を用いた、スピンコ−ト法、インクジェット法、キャスト法、ディップ法等による成膜も可能である。
【００６８】
本発明の有機電界発光素子の典型的な構造としては、基板、陽極、正孔注入層、正孔輸送層発光層、電子輸送層、及び陰極を含む。
【００６９】
有機電界発光素子の陽極及び陰極は、電気的な導体を介して電源に接続されている。陽極と陰極との間に電位を加えることにより、有機電界発光素子は作動する。正孔は陽極から有機電界発光素子内に注入され、電子は陰極で有機電界発光素子内に注入される。
【００７０】
有機電界発光素子は、典型的には基板に被せられ、陽極又は陰極は基板と接触することができる。基板と接触する電極は便宜上、下側電極と呼ばれる。一般的には、下側電極は陽極であるが、本発明の有機電界発光素子においてはそのような形態に限定されるものではない。
【００７１】
基板は、意図される発光方向に応じて、光透過性又は不透明であってよい。光透過特性は、基板を通してエレクトロルミネッセンス発光により確認できる。一般的には、透明ガラス又はプラスチックが基板として採用される。基板は、多重の材料層を含む複合構造であってよい。
【００７２】
エレクトロルミネッセンス発光を、陽極を通して確認する場合、陽極は当該発光を通すか又は実質的に通すもので形成される。
【００７３】
本発明において使用される一般的な透明アノード（陽極）材料は、インジウム−錫酸化物（ＩＴＯ）、インジウム−亜鉛酸化物（ＩＺＯ）、又は酸化錫が挙げられる。さらに、その他の金属酸化物、例えばアルミニウム又はインジウム・ドープ型酸化錫、マグネシウム−インジウム酸化物、又はニッケル−タングステン酸化物も好ましく用いられる。これらの酸化物に加えて、金属窒化物、例えば窒化ガリウム、金属セレン化物、例えばセレン化亜鉛、又は金属硫化物である、例えば硫化亜鉛を陽極として使用することができる。陽極は、プラズマ蒸着されたフルオロカーボンで改質することができる。
【００７４】
陰極を通してだけエレクトロルミネッセンス発光が確認される場合、陽極の透過特性は重要ではなく、透明、不透明又は反射性の任意の導電性材料を使用することができる。この用途のための導体の一例としては、金、イリジウム、モリブデン、パラジウム、白金等が挙げられる。
【００７５】
正孔注入層は、陽極と正孔輸送層との間に設けることができる。正孔注入層の材料は、正孔輸送層や正孔注入層等の有機材料層の膜形成特性を改善し、正孔輸送層内に正孔を注入するのを容易にするのに役立つ。正孔注入層内で使用するのに適した材料の一例としては、ポルフィリン化合物、プラズマ蒸着型フルオロカーボン・ポリマー、及びビフェニル基、カルバゾール基等芳香環を有するアミン、例えばｍ−ＭＴＤＡＴＡ（４，４’，４’’−トリス［（３−メチルフェニル）フェニルアミノ］トリフェニルアミン）、２Ｔ−ＮＡＴＡ（４，４’，４’’−トリス［（Ｎ−ナフタレン−２−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン）、トリフェニルアミン、トリトリルアミン、トリルジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、ＭｅＯ−ＴＰＤ（Ｎ，Ｎ，Ｎ’Ｎ’−テトラキス（４−メトキシフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン）、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジナフチル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（４−ノルマルブチルフェニル）フェナントレン−９，１０−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン等が挙げられる。
【００７６】
有機電界発光素子の正孔輸送層は、１種以上の正孔輸送化合物（正孔輸送材料）、例えば芳香族第三級アミンを含有することが好ましい。芳香族第三級アミンは、１つ以上の三価窒素原子を含有する化合物であり、この三価窒素原子は炭素原子だけに結合されており、これらの炭素原子の１つ以上が芳香族環を形成している。該芳香族第三級アミンは、アリールアミン、例えばモノアリールアミン、ジアリールアミン、トリアリールアミン、又は高分子アリールアミンであってよい。
【００７７】
正孔輸送材料としては、１つ以上のアミノ基を有する芳香族第三級アミンを使用することができる。さらに、高分子正孔輸送材料を使用することができる。例えばポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（ＰＶＫ）、ポリチオフェン、ポリピロール、ポリアニリン等を使用することができる。
【００７８】
具体的には、ＮＰＤ（Ｎ，Ｎ’−ビス（ナフタレン−１−イル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン）、α−ＮＰＤ（Ｎ，Ｎ’−ジ（１−ナフチル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン）、ＴＰＢｉ（１，３，５−トリス（１−フェニル−１Ｈ−ベンズイミダゾール−２−イル）ベンゼン）、ＴＰＤ（Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン）等が挙げられる。
【００７９】
正孔注入層と正孔輸送層の間に、電荷発生層としてジピラジノ［２，３−ｆ：２’，３’−ｈ］キノキサリン−２，３，６，７，１０，１１−ヘキサカルボニトリル（ＨＡＴ−ＣＮ）、７，７’，８，８’−テトラシアノキノジメタン（ＴＣＮＱ）、２，３，５，６−テトラフルオロ−７，７’，８，８’−テトラシアノキノジメタン（Ｆ４−ＴＣＮＱ）等を含む層を設けてもよく、又、正孔輸送層にこれらの化合物をドープしてもよい。
【００８０】
有機電界発光素子の発光層は、燐光材料又は蛍光材料を含み、この場合、この領域で電子・正孔対が再結合された結果として発光を生じる。発光層は、低分子及びポリマー双方を含む単一材料から形成されていてもよいが、より一般的には、ゲスト化合物でドーピングされたホスト材料から形成されており、発光は主としてドーパントから生じ、任意の色を発することができる。
【００８１】
発光層のホスト材料としては、本発明のトリアジン化合物（１）を用いることができる、その他の材料としては、例えば、ビフェニル基、フルオレニル基、トリフェニルシリル基、カルバゾール基、ピレニル基、又はアントラニル基を有する化合物が挙げられ、これらの材料は単独で用いることもできるし、本発明のトリアジン化合物（１）と混合して用いることもできる。
【００８２】
具体的には、ＤＰＶＢｉ（４，４’−ビス（２，２−ジフェニルビニル）−１，１’−ビフェニル）、ＴＢＡＤＮ（２−ターシャルブチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン）、ＡＤＮ（９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン）、ＣＢＰ（４，４’−ビス（カルバゾール−９−イル）ビフェニル）、ＣＤＢＰ（４，４’−ビス（カルバゾール−９−イル）−２，２’−ジメチルビフェニル）、９，１０−ビス（ビフェニル）アントラセン等が挙げられる。発光層内のホスト材料は、下記に定義の電子輸送材料、上記に定義の正孔輸送材料、正孔・電子再結合をサポートする別の材料、又はこれら材料の組み合わせであってよい。
【００８３】
蛍光ドーパントの一例としては、ピレン、アントラセン、テトラセン、キサンテン、ペリレン、ルブレン、クマリン、ローダミン及びキナクリドン、ジシアノメチレンピラン化合物、チオピラン化合物、ポリメチン化合物、ピリリウム、又はチアピリリウム化合物、フルオレン誘導体、ペリフランテン誘導体、インデノペリレン誘導体、ビス（アジニル）アミンホウ素化合物、ビス（アジニル）メタン化合物、カルボスチリル化合物、又は４Ｃｚ−ＩＰＮ（２，４，５，６−テトラ（９−カルバゾリル）イソフタロニトリル）、２Ｃｚ−ＰＮ（４，５−ジ（９−カルバゾリル）フタロニトリル）等の熱活性化遅延蛍光（ＴＡＤＦ）を発現する化合物等が挙げられる。
【００８４】
燐光ドーパントとしては、イリジウム、白金、パラジウム、オスミウム等の遷移金属の有機金属錯体が挙げられる。
【００８５】
ドーパントの一例として、Ａｌｑ３（トリス（８−ヒドロキシキノリン）アルミニウム））、ＤＰＡＶＢｉ（４，４’−ビス［４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）スチリル］ビフェニル）、ペリレン、Ｉｒ（ＰＰｙ）３（トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム（ＩＩＩ）、ＦｌｒＰｉｃ（ビス（３，５−ジフルオロ−２−（２−ピリジル）フェニル−（２−カルボキシピリジル）イリジウム等が挙げられる。
【００８６】
本発明の有機電界発光素子の電子輸送層を形成するのに使用する薄膜形成材料は、本発明のトリアジン化合物（１）を用いることができる。なお、当該電子輸送層には、他の電子輸送性材料を含んでいてもよい。他の電子輸送性材料としては、アルカリ金属錯体、アルカリ土類金属錯体、典型元素化合物、希土類金属錯体等が挙げられ、例えば、８−ヒドロキシキノリナートリチウム（Ｌｉｑ）、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）亜鉛、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）銅、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）マンガン、トリス（８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナート）ベリリウム、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナート）亜鉛、ビス（２−メチル−８−キノリナート）クロロガリウム、ビス（２−メチル−８−キノリナート）（ｏ−クレゾラート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−キノリナート）−１−ナフトラートアルミニウム、ビス（２−メチル−８−キノリナート）−２−ナフトラートガリウム等が挙げられる。
【００８７】
発光層と電子輸送層との間に、キャリアバランスを改善させる目的で、正孔阻止層を設けてもよい。正孔阻止層としては、本発明のトリアジン化合物（１）を用いることができる。その他の材料としては、ＢＣＰ（２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン）、Ｂｐｈｅｎ（４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン）、ＢＡｌｑ（ビス（２−メチル−８−キノリノラート）−４−（フェニルフェノラート）アルミニウム）、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナート）ベリリウム等が挙げられる。
【００８８】
本発明の有機電界発光素子においては、電子注入性を向上させ、素子特性（例えば、発光効率、低電圧駆動、又は高耐久性）を向上させる目的で、電子注入層を設けてもよい。電子注入層とし用いることのできる化合物としては、本発明のトリアジン化合物（１）の他、フルオレノン、アントラキノジメタン、ジフェノキノン、チオピランジオキシド、オキサゾール、オキサジアゾール、トリアゾール、イミダゾール、ペリレンテトラカルボン酸、フレオレニリデンメタン、アントラキノジメタン、又はアントロン等が挙げられる。また、上記に記した金属錯体やアルカリ金属酸化物、アルカリ土類酸化物、希土類酸化物、アルカリ金属ハロゲン化物、アルカリ土類ハロゲン化物、希土類ハロゲン化物、ＳｉＯＸ、ＡｌＯＸ、ＳｉＮＸ、ＳｉＯＮ、ＡｌＯＮ、ＧｅＯＸ、ＬｉＯＸ、ＬｉＯＮ、ＴｉＯＸ、ＴｉＯＮ、ＴａＯＸ、ＴａＯＮ、ＴａＮＸ、Ｃ等の各種酸化物、窒化物、及び酸化窒化物等の無機化合物も使用できる。
【００８９】
発光が陽極を通してのみ見られる場合、本発明において使用される陰極は、ほぼ任意の導電性材料から形成することができる。望ましい陰極材料としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属等が挙げられる。
【図面の簡単な説明】
【００９０】
【図１】評価実施例−１で作製する有機電界発光素子の断面模式図である。
【符号の説明】
【００９１】
１１．ＩＴＯ透明電極付きガラス基板
１２．正孔注入層
１３．第一正孔輸送層
１４．第二正孔輸送層
１５．電子阻止層
１６．発光層
１７．正孔阻止層
１８．電子輸送層層
１９．陰極層
【実施例】
【００９２】
以下、実施例及び比較例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらに限定して解釈されるものではない。
【００９３】
本発明のトリアジン化合物（１）、ホウ素化合物（２ａ）、ハロトリアジン化合物（２ｂ）、ハロゲン化アリール（３ａ）の同定には、以下の分析方法を用いた。１Ｈ−ＮＭＲの測定には、Ｂｒｕｋｅｒ  ＡＳＣＥＮＤＴＭ  ＡＶＡＮＣＥ  ＩＩＩ  ＨＤ（４００ＭＨｚ）を用いた。１Ｈ−ＮＭＲは、重クロロホルム（ＣＤＣｌ３）を測定溶媒とし、内部標準物質としてテトラメチルシラン（ＴＭＳ）を用いて測定した。また、試薬類は市販品を用いた。
【００９４】
参考例−１
【００９５】
【化１７】
2019112341.tif 000018
【００９６】
アルゴン雰囲気下、４−アミノ−３−クロロピリジン（２５．７ｇ，２００ｍｍｏｌ）、フェニルボロン酸（２９．３ｇ，２４０ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム（８９８ｍｇ，４．００ｍｍｏｌ）及び２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２’，４’，６’−トリイソプロピルビフェニル（３．８２ｇ，８．００ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（４００ｍＬ）に溶解した。この混合液に２Ｍ−リン酸カリウム水溶液（１２０ｍＬ）を加え、８０℃で１６時間撹拌した。室温まで放冷した後、反応溶液に水（１００ｍＬ）を加えた。有機層を分離した後、水層をクロロホルムで抽出した。有機層をまとめ、低沸分を減圧留去し、得られた残渣に２Ｍ−塩酸（１５０ｍＬ）及びクロロホルム（１５０ｍＬ）を加え、室温で３０分撹拌した。有機層を分離した後、水層をクロロホルムで洗浄した。水層に４Ｍ−水酸化ナトリウム水溶液（１００ｍＬ）を加えた後、クロロホルムで抽出した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥した後、固体をろ別した。ろ液から溶媒を減圧留去し、４−アミノ−３−フェニルピリジンの白色固体を得た（収量３１．３ｇ，収率９２％）。
【００９７】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：４．２４（ｂｒｓ，２Ｈ），６．６０（ｄ，Ｊ＝５．６Ｈｚ，１Ｈ），７．３７−７．４５（ｍ，３Ｈ），７．４８（ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，２Ｈ），８．１８（ｓ，１Ｈ），８．２０（ｄ，Ｊ＝５．６Ｈｚ，１Ｈ）。
【００９８】
参考例−２
【００９９】
【化１８】
2019112341.tif 000019
【０１００】
４−アミノ−３−フェニルピリジン（８５１ｍｇ，５．００ｍｍｏｌ）を濃塩酸（５０ｍＬ）に溶解し、この溶液を０℃に冷却した。ここに亜硝酸ナトリウム（４１４ｍｇ，６．００ｍｍｏｌ）を加えた後、同温度で１時間撹拌した。この反応液を室温まで昇温し、３時間撹拌した後、０℃に冷却した。この反応溶液に５０％−水酸化ナトリウム水溶液（６ｍＬ）及び酢酸エチル（５０ｍＬ）を加えた。有機層を分離した後、水層を酢酸エチルで抽出した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥した後、固体をろ別した。ろ液を減圧濃縮し、得られた残渣をシリカゲルクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝４：１）により精製し、４−クロロ−３−フェニルピリジンの無色透明液体を得た（収量９１８ｍｇ，９７％）。
【０１０１】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：７．４３（ｄ，Ｊ＝５．０Ｈｚ，１Ｈ），７．４０−７．７．５３（ｍ，５Ｈ），８．４７（ｄ，Ｊ＝５．０Ｈｚ，１Ｈ），８．５６（ｓ，１Ｈ）。
【０１０２】
参考例−３
【０１０３】
【化１９】
2019112341.tif 000020
【０１０４】
３−ブロモ−５−クロロ安息香酸（５．９ｇ，２５ｍｍｏｌ）及びＤＭＦ（２５μＬ）をトルエン（２２．５ｍＬ）に懸濁した。この懸濁液に塩化チオニル（３．６ｇ，３０ｍｍｏｌ）を加え、５時間加熱還流した。室温まで放冷した後、低沸点留分を減圧留去し、３−ブロモ−５−クロロ安息香酸クロリドを得た。
【０１０５】
アルゴン雰囲気下、得られた３−ブロモ−５−クロロ安息香酸クロリドに４−シアノビフェニル（９．４ｇ，５２ｍｍｏｌ）を加え、クロロホルム（５０ｍＬ）に懸濁した。この懸濁液を氷浴で冷却した後、塩化アンチモン（７．５ｇ，２５ｍｍｏｌ）を加え、加熱還流下で２時間撹拌した。室温まで放冷し、反応混合物を３０％−アンモニア水に滴下した。生じた固体をろ取し、固体を水及びメタノールで洗浄した。得られた固体をトルエンに懸濁し、１００℃で３０分加熱撹拌した。この懸濁液をろ過し、ろ液から低沸分を減圧留去した。得られた固体をトルエン及びメタノールで洗浄することで、目的の４，６−ビス（４−ビフェニリル）−２−（３−ブロモ−５−クロロフェニル）−１，３，５−トリアジンの白色固体を得た（収量５．９ｇ，収率４１％）。
【０１０６】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：７．４４（ｄｔ，Ｊ＝７．３，１．２Ｈｚ，２Ｈ），７．５２（ｄ，Ｊ＝７．３Ｈｚ，４Ｈ），７．７３（ｄｔ，Ｊ＝７．３，１．２Ｈｚ，４Ｈ），７．７６（ｔ，Ｊ＝１．９Ｈｚ，１Ｈ），７．８３（ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ，４Ｈ），８．７１（ｄｄ，Ｊ＝１．９，１．４Ｈｚ，１Ｈ），８．８１（ｄｄ，Ｊ＝１．６，１．４Ｈｚ，１Ｈ），８．８４（ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ，４Ｈ）。
【０１０７】
実施例−１
【０１０８】
【化２０】
2019112341.tif 000021
【０１０９】
アルゴン雰囲気下、４，６−ビス（４−ビフェニリル）−２−（３−ブロモ−５−クロロフェニル）−１，３，５−トリアジン（６．９ｇ，１２ｍｍｏｌ）、４−ピリジンボロン酸（３．５ｇ，２９ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム（５４ｍｇ，０．２４ｍｍｏｌ）及び２−ジシクロへキシルホスフィノ−２’，４’，６’−トリイソプロピルビフェニル（３４３ｍｇ，０．７２ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（１２０ｍＬ）に懸濁した。この懸濁液に３Ｍ−炭酸カリウム水溶液（２９ｍＬ）を加え、４１時間加熱還流した。放冷後、反応混合物に水及びメタノールを加え、固体をろ取した。この固体を水及びメタノールで洗浄し、目的の４，６−ビス（４−ビフェニリル）−２−［３，５−ジ（４−ピリジル）フェニル］−１，３，５−トリアジン（化合物  １−１）の灰色固体を得た（収量６．２ｇ，収率８３％）。
【０１１０】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：７．４６（ｔ，Ｊ＝７．４，１．２Ｈｚ，２Ｈ），７．５５（ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ，４Ｈ），７．４４−７．７７（ｍ，４Ｈ），７．７８（ｄ，Ｊ＝６．１Ｈｚ，４Ｈ），７．８７（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），８．１３（ｔ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，１Ｈ），８．８４（ｄ，Ｊ＝６．１Ｈｚ，４Ｈ），８．８９（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），９．１５（ｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，２Ｈ）。
【０１１１】
参考例−４
【０１１２】
【化２１】
2019112341.tif 000022
【０１１３】
アルゴン雰囲気下、２，４−ビス（４−ビフェニリル）−６−（３−ブロモ−５−クロロフェニル）−１，３，５−トリアジン（５．５ｇ，９．５ｍｍｏｌ）、４，４，４’，４’，５，５，５’，５’−オクタメチル−２，２’−ビ−１，３，２−ジオキサボロラン（６．３ｇ，２５ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム（４２ｍｇ，０．１９ｍｍｏｌ）、２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２’，４’，６’−トリイソプロピルビフェニル（１８２ｍｇ，０．３８ｍｍｏｌ）、及び酢酸カリウム（５．３ｇ，５４ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（５０ｍＬ）に懸濁し、８０℃で１２時間撹拌した。放冷後、固体をろ別し、ろ液を減圧濃縮した。得られた残渣にメタノール（５０ｍＬ）を加え、生じた固体をろ別し、水、ヘキサン及びメタノールで洗浄することにより、２，４−ビス（４−ビフェニリル）−６−［３，５−ビス（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）フェニル］−１，３，５−トリアジン（化合物  １−７）の白色固体（６．５ｇ，収率９６％）を得た。
【０１１４】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：１．４２（ｓ，２４Ｈ），７．３９−７．４４（ｍ，２Ｈ），７．４９−７．５２（ｍ，４Ｈ），７．７２−７．７５（ｍ，４Ｈ），７．８４（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），８．５３（ｔ，Ｊ＝１．２Ｈｚ，１Ｈ），８．９０（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），９．２５（ｄ，Ｊ＝１．２Ｈｚ，２Ｈ）。
【０１１５】
実施例−２
【０１１６】
【化２２】
2019112341.tif 000023
【０１１７】
アルゴン雰囲気下、２，４−ビス（４−ビフェニリル）−６−［３，５−ビス（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）フェニル］−１，３，５−トリアジン（２００ｍｇ，０．２８ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム（６．００ｍｇ，３．０μｍｏｌ）をＤＭＦ（３ｍＬ）に溶解し、０．６Ｍ−トリシクロヘキシルホスフィントルエン溶液（９３μＬ）、２Ｍ−リン酸カリウム水溶液（０．８５ｍＬ）、及び４−クロロ−３−フェニルピリジン（１５９ｍｇ，０．８４ｍｍｏｌ）を加えた。この混合液を１３０℃で２６時間撹拌した。室温まで放冷した後、反応溶液に水（３ｍＬ）、メタノール（３ｍＬ）を加え、生じた固体をろ別した。この固体をメタノール（１０ｍＬ）で洗浄した後、シリカゲルクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／酢酸エチル＝１：１）により精製し、２，４−ビス（４−ビフェニリル）−６−［３，５−ビス（３−フェニルピリジン−４−イル）フェニル］−１，３，５−トリアジンの白色固体を得た（収量１３６ｍｇ，収率６３％）。
【０１１８】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：７．１８（ｄ，Ｊ＝５．０Ｈｚ，２Ｈ），７．２４−２．２６（ｍ，４Ｈ），７．２８（ｔ，１．７Ｈｚ，１Ｈ），７．３０（ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ，２Ｈ），７．３６−７．３８（ｍ，４Ｈ），７．４３（ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ，２Ｈ），７．５２（ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ，４Ｈ），７．７３（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），７．８１（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），８．４９（ｄ，Ｊ＝１．７Ｈｚ，２Ｈ），８．６６（ｄ，Ｊ＝５．０Ｈｚ，２Ｈ），８．６９（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ）８．７２（ｓ，２Ｈ）。
【０１１９】
実施例−３
【０１２０】
【化２３】
2019112341.tif 000024
【０１２１】
アルゴン雰囲気下、４，６−ビス（４−ビフェニリル）−２−（３−ブロモ−５−クロロフェニル）−１，３，５−トリアジン（６．９ｇ，１２ｍｍｏｌ）、３−ピリジンボロン酸（４．４ｇ，３６ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム（５４ｍｇ，０．２４ｍｍｏｌ）及び２−ジシクロへキシルホスフィノ−２’，４’，６’−トリイソプロピルビフェニル（３４３ｍｇ，０．７２ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（１２０ｍＬ）に懸濁した。この懸濁液に３Ｍ−炭酸カリウム水溶液（３６ｍＬ）を加え、４８時間加熱還流した。放冷後、反応混合物に水及びメタノールを加え、固体をろ取した。この固体を水及びメタノールで洗浄し、目的の４，６−ビス（４−ビフェニリル）−２−［３，５−ジ（３−ピリジル）フェニル］−１，３，５−トリアジン（化合物  １−２）の灰色固体を得た（収量７．３ｇ，収率９９％）。
【０１２２】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＴＨＦ−ｄ８）δ（ｐｐｍ）：７．５１（ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ，２Ｈ），７．５９−７．６３（ｍ，６Ｈ），７．９０（ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，４Ｈ），８．０３（ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ，４Ｈ），８．３６（ｄ，Ｊ＝７．９Ｈｚ，２Ｈ），８．４０（ｓ，１Ｈ），８．７７（ｄｄ，Ｊ＝５．７，１．５Ｈｚ，２Ｈ），９．０７（ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ，４Ｈ），９．２６（ｄ，Ｊ＝１．７Ｈｚ，２Ｈ），９．２８（ｄ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，２Ｈ）。
【０１２３】
本発明のトリアジン化合物（１）を構成成分とする有機電界発光素子の作製と性能評価に用いる化合物の構造式及びその略称を以下に示す。
【０１２４】
【化２４】
2019112341.tif 000025
【０１２５】
【化２５】
2019112341.tif 000026
【０１２６】
【化２６】
2019112341.tif 000027
【０１２７】
評価実施例−１
基板には、２ｍｍ幅の酸化インジウム−スズ（ＩＴＯ）膜がストライプ状にパターンされたＩＴＯ透明電極付きガラス基板を用いた。この基板をイソプロピルアルコールで洗浄した後、酸素プラズマ洗浄にて表面処理を行った。洗浄後の基板に、真空蒸着法で各層の真空蒸着を行い、断面模式図を図１に示すような発光面積４ｍｍ２有機電界発光素子を作製した。
【０１２８】
まず、真空蒸着槽内に前記ガラス基板を導入し、１．０×１０−４Ｐａまで減圧した。その後、図１の１１で示すＩＴＯ透明電極付きガラス基板上に有機化合物層として、正孔注入層１２、第一正孔輸送層１３、第二正孔輸送層１４、電子阻止層１５、発光層１６、正孔阻止層１７及び電子輸送層１８を順次成膜し、その後陰極層１９を成膜した。
【０１２９】
なお、有機電界発光素子の各層をなす材料はいずれも抵抗加熱方式により真空蒸着した。
【０１３０】
正孔注入層１２としては、ＨＩＬ−１を０．１５ｎｍ／秒の成膜速度で５５ｎｍの膜厚で真空蒸着した。
【０１３１】
第一正孔輸送層１３としては、ＨＡＴ−ＣＮを０．０２５ｎｍ／秒の成膜速度で５ｎｍの膜厚で真空蒸着した。
【０１３２】
第二正孔輸送層１４としてはＨＴＬ−２を０．１５ｎｍ／秒の成膜速度で１０ｎｍの膜厚で真空蒸着した。
【０１３３】
電子阻止層１５としてはＥＢＬ−１を０．１５ｎｍ／秒の成膜速度で１０ｎｍの膜厚で真空蒸着した。
【０１３４】
発光層１６としては、ＢＨ−１とＢＤ−１を０．１８ｎｍ／秒の成膜速度で２５ｎｍの膜厚（ＢＨ−１／ＢＤ−１＝９５．０／５．０（重量比）の共蒸着）で真空蒸着した。
【０１３５】
正孔阻止層１７としては、ＨＢＬ−１を０．１５ｎｍ／秒の成膜速度で５ｎｍの膜厚で真空蒸着した。
【０１３６】
電子輸送層１８としては、実施例−１で合成した化合物  １−１とＬｉｑを０．１５ｎｍ／秒の成膜速度で２５ｎｍの膜厚（化合物  １−１／Ｌｉｑ＝５０／５０（重量比）の共蒸着）で真空蒸着した。
【０１３７】
最後に、ＩＴＯストライプと直行するようにメタルマスクを配し、陰極層１９を成膜した。陰極層１９は、マグネシウム／銀（重量比８０／２０）、銀を、この順番に、それぞれ０．５ｎｍ／秒、０．２ｎｍ／秒の成膜速度で８０ｎｍ、２０ｎｍの膜厚で真空蒸着し、２層構造とした。
【０１３８】
それぞれの膜厚は、触針式膜厚測定計（ＤＥＫＴＡＫ，Ｖｅｅｃｏ社製）で測定した。さらに、この素子を酸素及び水分濃度１ｐｐｍ以下の窒素雰囲気グローブボックス内で封止した。封止は、ガラス製の封止キャップと前記成膜基板エポキシ型紫外線硬化樹脂（ナガセケムテックス社製）を用いた。
【０１３９】
参考例−１
評価実施例−１の電子輸送層１８において、化合物  １−１に代えて、ＥＴＬ−１を用いた以外は、評価実施例−１と同じ方法で有機電界発光素子を作製した。
【０１４０】
評価実施例−１、及び参考例−１で作製した有機電界発光素子に直流電流を印加し、ＴＯＰＣＯＮ社製のＬＵＭＩＮＡＮＣＥ  ＭＥＴＥＲ（ＢＭ−９）の輝度計を用いて発光特性を評価した。寿命特性（ｈ）としては、電流密度２５ｍＡ／ｃｍ２を流した時の連続点灯時の輝度減衰時間を測定し、輝度（ｃｄ／ｍ２）が１０％減じた時の時間を素子寿命（ｈ）とした。また、効率としては電流密度１０ｍＡ／ｃｍ２を通じた際の電流効率（ｃｄ／Ａ）を測定した。なお、各評価実施例の寿命及び効率については、参考例−１における素子寿命（ｈ）及び電流効率（ｃｄ／Ａ）をそれぞれ１００として、相対値で示した。
【０１４１】
【表１】
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【０１４２】
参考例−１に比べて、本発明のトリアジン化合物（１）を使用した有機電界発光素子は電流効率及び寿命特性に大きく優れていることが分かった。
【産業上の利用可能性】
【０１４３】
本発明のトリアジン化合物（１）を用いた有機電界発光素子は、既存材料を用いた有機電界発光素子に比較して、長時間駆動することができる。また、本発明のトリアジン化合物（１）は、本実施例の正孔阻止層以外にも、発光ホスト層、電子輸送層などにも適用可能である。更に、ＴＡＤＦ発光材料を用いた素子だけではなく、蛍光発光材料や燐光発光材料を用いた様々な有機電界発光素子への適用も可能である。又、本発明のトリアジン化合物（１）は塗布法を用いた素子作成も可能である。更に、フラットパネルディスプレイなどの用途以外にも、低消費電力が求められる照明用途などにも有用である。
【図１】
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