(57)【要約】【課題】一列リングを備えた伝動ベルトにおいて、芯ずれに起因するエレメントのピラーと一列リングの側端部との接触を低減すること。【解決手段】複数の板片状のエレメントを配列し、帯状の一列リングによって環状に結束することにより構成される伝動ベルトであって、エレメントは、一列リングが内側に挿通されるピラー部と、エレメントの板厚が変化する境界領域であってエレメントの板厚方向に沿った一方の面に設けられるロッキングエッジとを有し、ピラー部における一列リングが挿通される内側部分の両端が、一列リングに平行な面に沿って所定の曲率半径を有する曲線形状の部分を有し、内側部分の一方の端におけるロッキングエッジが設けられた前方側と、内側部分の他方の端におけるロッキングエッジが設けられていない後方側とに、曲線形状の部分が設けられている。【選択図】図６
2019132341.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の板片状のエレメントを配列し、帯状の一列リングによって環状に結束することにより構成される伝動ベルトであって、
前記エレメントは、前記一列リングが内側に挿通されるピラー部と、前記エレメントの板厚が変化する境界領域であって前記エレメントの板厚方向に沿った一方の面に設けられるロッキングエッジとを有し、
前記ピラー部における前記一列リングが挿通される内側部分の両端が、前記一列リングに平行な面に沿って所定の曲率半径を有する曲線形状の部分を有し、
前記内側部分の一方の端における前記ロッキングエッジが設けられた前方側と、前記内側部分の他方の端における前記ロッキングエッジが設けられていない後方側とに、前記曲線形状の部分が設けられている
ことを特徴とする伝動ベルト。
【請求項２】
前記内側部分の一方の端における前記後方側に前記曲線形状の部分が設けられ、前記一方の端において、前記前方側の曲線形状の部分の曲率半径が、前記後方側の曲率半径より大きいことを特徴とする請求項１に記載の伝動ベルト。
【請求項３】
前記内側部分の他方の端における前記前方側に前記曲線形状の部分が設けられ、前記他方の端において、前記前方側の曲線形状の部分の曲率半径が、前記後方側の曲率半径未満であることを特徴とする請求項１または２に記載の伝動ベルト。
【請求項４】
前記ピラー部の内側部分が、前記一列リングに平行な面に沿って、曲線形状の部分と直線形状の部分とを有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の伝動ベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伝動ベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば特許文献１には、ベルト式無段変速機において、ベルトの走行時に第１プーリの溝幅方向における中心位置と第２プーリの溝幅方向における中心位置とが相対的にずれた状態でエレメントが第１プーリまたは第２プーリの溝に、それぞれの第１プーリまたは第２プーリの中心軸線を含む面に対して傾斜して進入する芯ずれが生じた際に、エレメントのベルトの幅方向における左右両側面と、第１プーリまたは第２プーリの溝面とのなす角度を、芯ずれが生じていない状態で左右両側面と溝面とがなす正規の角度に近づけるように、第１プーリの回転軸線方向と第２プーリの回転軸線方向との間に角度差を設けた構成が記載されている。これにより、プーリに対するエレメントの姿勢を矯正してエレメントやプーリの摩耗を抑制できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１２７５１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述した従来技術においては、伝動ベルトとして、多数の板片状のエレメントをそれぞれの向きを揃えて環状に配列し、これらの多数のエレメントを２本のリングによって結束して構成されている。２本のリングは、各エレメントの頭部および首部によって構成されるスリット部に挿入されている。これに対し、低コスト化のためにリングを１本にした一列リングにするとともに、各エレメントのリングが嵌入される凹部を設けた伝動ベルトが提案されている。
【０００５】
しかしながら、上述した一列リングを用いた伝動ベルトを用いると、リングの本数が２本から１本に減少することに伴って、リングにおける許容される芯ずれ量が低下し、エレメントの凹部におけるピラーの内側部分と、リングの側端部とが接触する場合がある。ピラーの内側部分とリングの側端部とが接触すると、リングの側端部に応力が作用したり、リングに摩耗が生じたりする可能性がある。
【０００６】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、その目的は、一列リングからなる伝動ベルトにおいて、芯ずれに起因するエレメントのピラーとリングの側端部との接触を抑制できる伝動ベルトを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決し、上記目的を達成するために、本発明に係る伝動ベルトは、複数の板片状のエレメントを配列し、帯状の一列リングによって環状に結束することにより構成される伝動ベルトであって、前記エレメントは、前記一列リングが内側に挿通されるピラー部と、前記エレメントの板厚が変化する境界領域であって前記エレメントの板厚方向に沿った一方の面に設けられるロッキングエッジとを有し、前記ピラー部における前記一列リングが挿通される内側部分の両端が、前記一列リングに平行な面に沿って所定の曲率半径を有する曲線形状の部分を有し、前記内側部分の一方の端における前記ロッキングエッジが設けられた前方側と、前記内側部分の他方の端における前記ロッキングエッジが設けられていない後方側とに、前記曲線形状の部分が設けられていることを特徴とする。
【０００８】
本発明の一態様に係る伝動ベルトは、前記内側部分の一方の端における前記後方側に前記曲線形状の部分が設けられ、前記一方の端において、前記前方側の曲線形状の部分の曲率半径が、前記後方側の曲率半径より大きくてもよい。
【０００９】
この構成によれば、伝動ベルトをベルト式無段変速機に用いて変速比が最小変速比になった場合においても、一列リングとピラー部の内側部分とが接触することを抑制できたり、たとえ接触しても一連リングにかかる負荷が増加したりすることを抑制できる。
【００１０】
本発明の一態様に係る伝動ベルトは、前記内側部分の他方の端における前記前方側に前記曲線形状の部分が設けられ、前記他方の端において、前記前方側の曲線形状の部分の曲率半径が、前記後方側の曲率半径未満であってもよい。
【００１１】
この構成によれば、伝動ベルトをベルト式無段変速機に用いて変速比が最小変速比になった場合においても、一列リングとピラー部の内側部分とが接触することを抑制できたり、たとえ接触しても一連リングにかかる負荷が増加したりすることを抑制できる。
【００１２】
本発明の一態様に係る伝動ベルトは、前記ピラー部の内側部分が、前記一列リングに平行な面に沿って、曲線形状の部分と直線形状の部分とを有していてもよい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る伝動ベルトによれば、ピラー部の内側部分の一方の端におけるロッキングエッジが設けられた前方側と、内側部分の他方の端におけるロッキングエッジが設けられていない後方側とに、曲線形状の部分を設けていることにより、特に、伝動ベルトをベルト式無段変速機に用いて変速比が最大変速比になった場合に一列リングが芯ずれを生じている状態であっても、一列リングにピラー部の角部が接触する可能性が低減するため、一列リングを備えた伝動ベルトにおいて、芯ずれに起因するエレメントのピラー部と一列リングの側端部との接触を低減することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、本発明の一実施形態による伝動ベルトをベルト式無段変速機のプーリに巻き掛けたられたベルト伝動装置の上面図および側面図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態による伝動ベルトにおけるエレメントの構成を示す正面図および一列リングの構成を示す断面図である。
【図３】図３は、本発明の一実施形態による伝動ベルトにおけるエレメントおよび一列リングの構成を示す一部断面を含む側面図である。
【図４】図４は、本発明の一実施形態による伝動ベルトにおける一列リングの構成を示す斜視断面図である。
【図５】図５は、本発明の一実施形態によるベルトが挿通された複数のエレメントにおける図２に示すＶ−Ｖ線に沿った断面の略線図である。
【図６】図６は、本発明の一実施形態による第１ピラー部および第２ピラー部の内側部分の形状を示す略線図である。
【図７】図７は、ベルト式無段変速機の変速比に応じた伝動ベルトの芯ずれ量を示すグラフである。
【図８Ａ】図８Ａは、ベルト式無段変速機の変速比が最大の場合の伝動ベルトの状態を示す略線図である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、ベルト式無段変速機の変速比が最小の場合の伝動ベルトの状態を示す略線図である。
【図９】図９は、本発明の一実施形態の変形例による第１ピラー部および第２ピラー部の内側部分の形状を示す略線図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施形態について図面を参照しつつ説明する。なお、以下の一実施形態の全図においては、同一または対応する部分には同一の符号を付す。また、本発明は以下に説明する一実施形態によって限定されるものではない。
【００１６】
まず、本発明の一実施形態による伝動ベルトについて説明する。図１は、この一実施形態による伝動ベルトが巻き掛けられたベルト伝動装置を示す上面図および側面図である。図２は、この一実施形態による伝動ベルトにおけるエレメントの構成を示す正面図および一列リングの構成を示す断面図である。図３は、この一実施形態による伝動ベルトにおけるエレメントおよび一列リングの構成を示す一部断面を含む側面図である。図４は、本発明の一実施形態による伝動ベルトにおける一列リングの構成を示す斜視断面図である。
【００１７】
この一実施形態による伝動ベルト１は、二つのプーリの間で動力伝達を行う、ベルト伝動装置のＶベルトとして用いられる。具体的に例えば、図１に示すように、伝動ベルト１は、車両に搭載されるベルト式無段変速機の駆動プーリＰ１および従動プーリＰ２のそれぞれのプーリ溝Ｐｖに巻き掛けられている。伝動ベルト１は、駆動プーリＰ１および従動プーリＰ２との間で生じる摩擦力によってトルクを伝達する。
【００１８】
図１、図２、および図３に示すように、伝動ベルト１は、帯状のフープ１２、および例えば数百個の多数の板片状のエレメント１３を備える。伝動ベルト１は、多数のエレメント１３を互いに姿勢をそろえて配列し、フープ１２によって環状に結束されることで構成される。
【００１９】
一列リングとしてのフープ１２は、多数のエレメント１３を環状に結束して保持するための部材である。フープ１２は、伝動ベルト１が駆動プーリＰ１および従動プーリＰ２に巻き掛かる際に、可撓性と抗張力とを兼ね備えることが要求される。伝動ベルト１の可撓性としては、巻き掛かり径を自在に変更可能にするために十分な可撓性が要求される。伝動ベルト１の抗張力は、動力伝達時に駆動プーリＰ１や従動プーリＰ２から受ける伝達トルクや挟圧力に対抗できる十分な抗張力が要求される。そのため、フープ１２は、図４に示すように、例えばスチールバンドなどの可撓性のある金属製の帯状部材を、帯状部材の厚さ方向に複数枚重ね合わせて構成される。
【００２０】
エレメント１３は、例えば、金属製の板片状の部材によって形成されている。エレメント１３は、主要な構成要素として、ベース部１４、サドル面１５、第１ピラー部１６、第２ピラー部１７、第１フック部１８、第２フック部１９、ボス部２０、およびディンプル部２１を有する。
【００２１】
ベース部１４は、エレメント１３の本体部分を構成する。エレメント１３の幅方向（図２の左右方向）におけるベース部１４の一方の端部は、第１端部１４ａとなる。エレメント１３の幅方向におけるベース部１４の他方の端部は、第２端部１４ｂとなる。図２に示すエレメント１３においては、ベース部１４の右側の端部が第１端部１４ａであり、左側の端部が第２端部１４ｂである。第１端部１４ａの端面１４ｃ、および第２端部１４ｂの端面１４ｄはそれぞれ、プーリ溝Ｐｖのテーパ面に対応して傾斜した傾斜面から構成される。端面１４ｃ，１４ｄは、エレメント１３のいわゆるフランク面であり、プーリ溝Ｐｖに摩擦接触して駆動プーリＰ１および従動プーリＰ２と伝動ベルト１との間でトルクを伝達する。
【００２２】
サドル面１５は、フープ１２をエレメント１３に組み付けた状態において、フープ１２の内周面１２ａと接触する面である。サドル面１５は、エレメント１３の高さ方向（図２および図３の上下方向）におけるベース部１４の上端側の端面１４ｅに形成される。具体的には、ベース部１４の第１端部１４ａに設けられる第１ピラー部１６と、第２端部１４ｂに設けられる第２ピラー部１７との間の端面１４ｅに、サドル面１５が形成される。フープ１２は、第１ピラー部１６の内壁面１６ｅと第２ピラー部１７の内壁面１７ｅとの間であるピラー部の内側部分に挿通されている。
【００２３】
第１ピラー部１６は、ベース部１４の第１端部１４ａに、サドル面１５上に立ち上がった状態で設けられている。第１ピラー部１６は、ベース部１４と一体に形成されている。第１端部１４ａは、エレメント１３の幅方向におけるベース部１４の一方（図２の右側）の端部の端面１４ｃを含む周辺部分である。第１ピラー部１６は、端面１４ｃを含む第１端部１４ａから、高さ方向における斜め上方に延び出るように形成されている。すなわち、第１ピラー部１６は、端面１４ｃから連続的に、端面１４ｃと同様の傾斜角度の傾斜面を持って、上方に延伸するように設けられている。
【００２４】
なお、第１ピラー部１６は、必ずしも端面１４ｃを含まないことも可能である。例えば、第１ピラー部１６は、端面１４ｃを含むことなく、第１端部１４ａからサドル面１５と略垂直の高さ方向における上方に延伸するように設けられていてもよい。また、第１ピラー部１６は、端面１４ｃと連続せずに、上方に向かって起立するように設けられていてもよい。さらに、第１ピラー部１６は、端面１４ｃからエレメント１３の中央側にずれた位置から、上方に向かって起立するように設けられていてもよい。
【００２５】
第２ピラー部１７は、ベース部１４の第２端部１４ｂに、サドル面１５上に立ち上がった状態で設けられている。第２ピラー部１７は、ベース部１４と一体に形成されている。第２端部１４ｂは、エレメント１３の幅方向におけるベース部１４の他方（図２の左側）の端部の端面１４ｄを含む周辺部分である。第２ピラー部１７は、端面１４ｄを含む第２端部１４ｂから、高さ方向における斜め上方に延び出るように形成されている。すなわち、第２ピラー部１７は、端面１４ｄから連続的に、端面１４ｄと同様の傾斜角度の傾斜面を持って、上方に延伸するように設けられている。
【００２６】
なお、第２ピラー部１７は、必ずしも端面１４ｄを含まないことも可能である。例えば、第２ピラー部１７は、端面１４ｄを含むことなく、第２端部１４ｂからサドル面１５と略垂直の高さ方向における上方に延伸するように設けられていてもよい。また、第２ピラー部１７は、端面１４ｄと連続せずに、上方に向かって起立するように設けられていてもよい。さらに、第２ピラー部１７は、端面１４ｄからエレメント１３の中央側にずれた位置から、上方に向かって起立するように設けられていてもよい。
【００２７】
第１フック部１８は、第１ピラー部１６からエレメント１３の幅方向におけるベース部１４の中央側に向かって延び出るように設けられている。第１フック部１８は、具体的に、ベース部１４の高さ方向における第１ピラー部１６の上端部１６ａから、ベース部１４の中央側に向かって突出している。第１フック部１８は、第１ピラー部１６およびベース部１４と一体に形成されている。
【００２８】
第２フック部１９は、第２ピラー部１７からエレメント１３の幅方向におけるベース部１４の中央側に向かって延び出るように設けられている。第２フック部１９は、具体的に、ベース部１４の高さ方向における第２ピラー部１７の上端部１７ａから、ベース部１４の中央側に向かって突出している。第２フック部１９は、第２ピラー部１７およびベース部１４と一体に形成されている。
【００２９】
エレメント１３のベース部１４には、ボス部２０およびディンプル部２１が設けられている。ボス部２０は、エレメント１３のベース部１４の中央部分に設けられている。ボス部２０は、具体的に、ベース部１４の板厚方向（図３の左右方向）に沿った前方である前面１４ｆから外部に突出している。ボス部２０は、エレメント１３とフープ１２とを組み付けた状態で隣接する、他のエレメント１３のディンプル部２１と緩く嵌まり合うように設けられている。ディンプル部２１は、エレメント１３のベース部１４の中央部分に形成されている。ディンプル部２１は、具体的に、ベース部１４の板厚方向に沿った後方である後面１４ｇから内部にくぼんだ凹部から構成される。ディンプル部２１は、エレメント１３とフープ１２とを組み付けた状態で隣接する、他のエレメント１３のボス部２０と緩く嵌まり合うように形成されている。したがって、伝動ベルト１は、フープ１２の周方向に隣接するエレメント１３同士で、ボス部２０とディンプル部２１とが嵌まり合う。
【００３０】
ボス部２０とディンプル部２１とが互いに嵌まり合うことにより、隣接するエレメント１３同士を位置決めし、それら隣接するエレメント１３同士の、エレメント１３の幅方向（図３の左右方向）および高さ方向（図３の上下方向）における相対移動が規制される。また、図２および図３に示す例においては、エレメント１３の中央部分付近の一箇所でボス部２０とディンプル部２１とが嵌まり合う。したがって、隣接するエレメント１３同士は、上述したようなエレメント１３の幅方向および高さ方向の相対移動が規制される一方、ボス部２０とディンプル部２１とのはめ合い部を中心とする相対回転が可能となる。そのため、エレメント１３とフープ１２とを組み付ける際などにおいて、エレメント１３同士を相対回転させて、フープ１２に対してエレメント１３を傾けた状態を容易に実現することができる。よって、エレメント１３とフープ１２との組み付け性が向上する。
【００３１】
また、エレメント１３は、姿勢をそろえて環状に配列された状態でフープ１２によって結束されて、駆動プーリＰ１および従動プーリＰ２に巻き掛けられる。したがって、伝動ベルト１が駆動プーリＰ１および従動プーリＰ２に巻き掛けられた状態においては、多数のエレメント１３の列が、駆動プーリＰ１および従動プーリＰ２の中心に対して扇状に広がり、かつ互いに密着している必要がある。そのため、エレメント１３の高さ方向におけるベース部１４の下側の部分が薄肉に形成されている。具体的に、板厚方向におけるベース部１４の一方の前面１４ｆで、サドル面１５よりも下側の所定位置に、ロッキングエッジ２２が設けられている。ロッキングエッジ２２は、エレメント１３の板厚が変化する境界領域であって、板厚方向に沿った一方の前面１４ｆに設けられる。ベース部１４は、ロッキングエッジ２２を起点にして、ロッキングエッジ２２よりも内周側の部分の板厚が薄くなっている。そのため、伝動ベルト１が駆動プーリＰ１および従動プーリＰ２に巻き掛けられ、多数のエレメント１３の列が扇状に広がる状態においては、ロッキングエッジ２２が隣接する他のエレメント１３の板厚方向におけるベース部１４の他方の後面１４ｇと接触する。
【００３２】
また、図２に示すように、この一実施形態による伝動ベルト１は、第１フック部１８の先端部１８ａと第２フック部１９の先端部１９ａとの間の開口幅Ｗ0が、フープ１２の幅ＷFよりも狭くなるように形成されている。先端部１８ａと先端部１９ａとは、エレメント１３の幅方向で互いに対向している。開口幅Ｗ0は、先端部１８ａと先端部１９ａとの間の寸法であり、エレメント１３の幅方向における先端部１８ａと先端部１９ａとの間が最も狭くなる部分の距離である。エレメント１３の開口幅Ｗ0がフープ１２の幅ＷFよりも狭いことによって、エレメント１３とフープ１２とを組み付けた状態で、エレメント１３のフープ１２からの脱落を防止できる。
【００３３】
図１に示すように、ベルト式無段変速機ＣＶＴにおいては、駆動プーリＰ１および従動プーリＰ２における固定シーブと可動シーブとにより形成されたプーリ溝Ｐｖに伝動ベルト１が巻き掛けられている。これらの駆動プーリＰ１および従動プーリＰ２における可動シーブがプーリの軸方向（図１の上下方向）に移動することによって、プーリ溝Ｐｖの幅が連続的に変化して変速比を無段階に変化させる。プーリ溝Ｐｖの幅を変化させる場合には、駆動プーリＰ１および従動プーリＰ２の可動シーブに油圧アクチュエータなどによって推力を付与する。駆動プーリＰ１および従動プーリＰ２のプーリ溝Ｐｖの幅の変化に応じて、駆動プーリＰ１と従動プーリＰ２との間において、伝動ベルト１に芯ずれが生じる。芯ずれは、駆動プーリＰ１と従動プーリＰ２との間における伝動ベルト１のプーリの軸方向に沿ったずれであり、図１において芯ずれ量をΔＤで表す。
【００３４】
図５は、フープ１２が挿通された複数のエレメント１３における図２に示すＶ−Ｖ線に沿った断面の略線図である。図５に示すように、複数のエレメント１３における第１ピラー部１６と第２ピラー部１７との間の内側部分には、フープ１２が挿通されている。上述したように、伝動ベルト１に芯ずれが生じると、第１ピラー部１６と第２ピラー部１７との間の内側部分においてフープ１２が傾斜する現象が生じる。そこで、この一実施形態においては、第１ピラー部１６と第２ピラー部１７との内側部分の両端である内壁面１６ｅ，１７ｅに、フープ１２に平行な面に沿って所定の曲率半径を有する曲線形状の部分を設ける。
【００３５】
図６は、この一実施形態による第１ピラー部１６および第２ピラー部１７の内側部分の形状を示す略線図である。図５および図６に示すように、第１ピラー部１６の内側部分の内壁面１６ｅは、第１曲線状部１６ｅａ、第１直線状部１６ｅｂ、および第２曲線状部１６ｅｃから構成される。第１曲線状部１６ｅａは、フープ１２の面方向、すなわちサドル面１５の面方向に沿って第１曲率半径Ｒ１を有する曲線状に形成されている。第１曲線状部１６ｅａは、エレメント１３においてロッキングエッジ２２が設けられた前面１４ｆの側に設けられている。第２曲線状部１６ｅｃは、サドル面１５の面方向に沿って第２曲率半径Ｒ２を有する曲線状に形成されている。第２曲線状部１６ｅｃは、エレメント１３においてロッキングエッジ２２が設けられていない後面１４ｇの側に設けられている。第１直線状部１６ｅｂは、第１曲線状部１６ｅａと第２曲線状部１６ｅｃとを連続的に滑らかで、かつ直線状に結ぶ直線形状に形成されている。
【００３６】
同様に、第２ピラー部１７の内側部分の内壁面１７ｅは、第３曲線状部１７ｅａ、第２直線状部１７ｅｂ、および第４曲線状部１７ｅｃから構成される。第３曲線状部１７ｅａは、サドル面１５の面方向に沿って第３曲率半径Ｒ３を有する曲線状に形成されている。第３曲線状部１７ｅａは、エレメント１３においてロッキングエッジ２２が設けられていない後面１４ｇの側に設けられている。第４曲線状部１７ｅｃは、サドル面１５の面方向に沿って第４曲率半径Ｒ４を有する曲線状に形成されている。第４曲線状部１７ｅｃは、エレメント１３においてロッキングエッジ２２が設けられている前面１４ｆの側に設けられている。第２直線状部１７ｅｂは、第３曲線状部１７ｅａと第４曲線状部１７ｅｃとを連続的に滑らかで、かつ直線状に結ぶ直線形状に形成されている。
【００３７】
この一実施形態においては、フープ１２が挿通される内側部分の一方の端である第１ピラー部１６における内壁面１６ｅにおいて、前面１４ｆの側の第１曲率半径Ｒ１が、後面１４ｇの側の第２曲率半径Ｒ２より大きい（Ｒ１＞Ｒ２）。また、フープ１２が挿通される内側部分の他方の端である第２ピラー部１７における内壁面１７ｅにおいて、前面１４ｆの側の第４曲率半径Ｒ４が、後面１４ｇの側の第３曲率半径Ｒ３未満である（Ｒ３＞Ｒ４）。以下に、第１曲率半径Ｒ１〜第４曲率半径Ｒ４における関係の理由について説明する。
【００３８】
図７は、ベルト式無段変速機ＣＶＴの変速比γに応じた伝動ベルト１の芯ずれ量ΔＤの一例を示すグラフである。図８Ａおよび図８Ｂはそれぞれ、ベルト式無段変速機ＣＶＴの変速比γが最大変速比γmaxおよび最小変速比γminの場合の伝動ベルト１の状態を示す略線図である。図７に示すように、ベルト式無段変速機ＣＶＴにおいては、変速比γが最小変速比γminの場合、および最大変速比γmaxの場合に、芯ずれ量ΔＤが大きくなる。図７に示す例においては具体的に、変速比γが最小変速比γmin（γ＝０．４）の場合に芯ずれ量ΔＤが０．５程度になり、最大変速比γmax（γ＝２．４）の場合に芯ずれ量ΔＤが０．６程度になる。
【００３９】
ベルト式無段変速機ＣＶＴにおける変速比γが最大変速比γmaxの場合、図１に示す駆動プーリＰ１におけるプーリ溝Ｐｖが大きくなる一方で、従動プーリＰ２におけるプーリ溝Ｐｖが小さくなる。この場合、図８Ａに示すように、駆動プーリＰ１における伝動ベルト１の巻きかかり径が小さくなる一方で、従動プーリＰ２における伝動ベルト１の巻きかかり径が大きくなる。これに対し、ベルト式無段変速機ＣＶＴにおける変速比γが最小変速比γminである場合、図１に示す駆動プーリＰ１におけるプーリ溝Ｐｖが小さくなる一方で、従動プーリＰ２におけるプーリ溝Ｐｖが大きくなる。この場合、図８Ｂに示すように、駆動プーリＰ１における伝動ベルト１の巻きかかり径が大きくなる一方で、従動プーリＰ２における伝動ベルト１の巻きかかり径が小さくなる。
【００４０】
駆動プーリＰ１は、車両のエンジン（いずれも図示せず）からトルクが伝達され、伝動ベルト１を通じて従動プーリＰ２にトルクを伝達するプーリである。駆動プーリＰ１から従動プーリＰ２にトルクを伝達させる場合、駆動プーリＰ１に巻き掛けられている伝動ベルト１の部分である駆動プーリＰ１に挟まれているエレメント１３によって、トルクの伝達が行われる。すなわち、変速比γが最大変速比γmaxの場合、駆動プーリＰ１に巻き掛けられている伝動ベルト１の曲げが大きくなり、駆動プーリＰ１においてトルクの伝達に用いられるエレメント１３の数は、最小変速比γminの場合に比して大幅に減少する。そのため、変速比γが最大変速比γmaxの場合、最小変速比γminの場合に比して、駆動プーリＰ１の巻きかかり径が小さいため、トルクを伝達させるために駆動プーリＰ１のシーブに高い油圧を与える必要がある。さらに、フープ１２の曲げが大きくなるため、フープ１２の応力も高くなる。すなわち、変速比γが最大変速比γmaxの場合、芯ずれ量ΔＤが最大であるのみならず、フープ１２において負荷が高い状態となっている。
【００４１】
そこで、この一実施形態においては、芯ずれ量ΔＤが極大、かつフープ１２に高負荷がかかる最大変速比γmaxの場合に、第１ピラー部１６および第２ピラー部１７のそれぞれの内壁面１６ｅ，１７ｅにフープ１２が接触するのを回避することが好ましい。そのためには、図５に示す状態において、フープ１２の側端部が接触する可能性が高い部分をより滑らかにする、換言すると内壁面１６ｅ，１７ｅにおけるサドル面１５の面方向に沿った形状が曲線形状である曲面形状を有することが好ましい。図５に示す例においては、第１ピラー部１６の内壁面１６ｅにおける、前面１４ｆの側を滑らかな曲面形状とするとともに、第２ピラー部１７の内壁面１７ｅにおける、後面１４ｇの側を滑らかな曲面形状とする。これにより、最大変速比γmaxの場合に、第１ピラー部１６および第２ピラー部１７のそれぞれの内壁面１６ｅ，１７ｅにフープ１２が接触することを低減でき、たとえ接触した場合であってもフープ１２にさらなる応力が生じて負荷がかかることを抑制できる。
【００４２】
さらに、芯ずれ量ΔＤが極大となる最小変速比γminの場合においても、第１ピラー部１６および第２ピラー部１７のそれぞれの内壁面１６ｅ，１７ｅに、フープ１２の側端部が接触するのを回避することが好ましい。そのためには、図８Ｂに示す状態であって図５に示す芯ずれが反対側に生じる場合にも、フープ１２が接触する可能性が高い部分を滑らかにすることが好ましい。図５に示す例においては、第２ピラー部１７の内壁面１７ｅにおける前面１４ｆの側を滑らかな曲面形状にするとともに、第１ピラー部１６の内壁面１６ｅにおける後面１４ｇの側を滑らかな曲面形状にする。これにより、最小変速比γminの場合においても、内壁面１６ｅ，１７ｅにフープ１２が接触することを低減でき、たとえ接触した場合であってもフープ１２にさらなる応力が生じて負荷がかかることを抑制できる。
【００４３】
ここで、変速比γが最小変速比γminの場合においては、最大変速比γmaxの場合に比して、伝動ベルト１にかかる負荷は大きくない。そのため、上述したように、内壁面１６ｅにおいて前面１４ｆの側の第１曲率半径Ｒ１を後面１４ｇの側の第２曲率半径Ｒ２より大きくしている（Ｒ１＞Ｒ２）。また、内壁面１７ｅにおいて前面１４ｆの側の第４曲率半径Ｒ４を後面１４ｇの側の第３曲率半径Ｒ３未満としている（Ｒ３＞Ｒ４）。
【００４４】
（変形例）
次に、この一実施形態の変形例について説明する。図９は、この一実施形態の変形例による第１ピラー部１６および第２ピラー部１７の内側部分の形状を示す略線図である。図５および図９に示すように、第１ピラー部１６の内側部分の内壁面１６ｅは、第１曲線状部１６ｅａおよび第２曲線状部１６ｅｃが連続的に滑らかに形成されて構成される。すなわち、第１ピラー部１６の内側部分の内壁面１６ｅは、曲線状部のみから構成される。エレメント１３において、第１曲線状部１６ｅａは前面１４ｆの側に設けられるとともに、第２曲線状部１６ｅｃは後面１４ｇの側に設けられる。同様に、第２ピラー部１７の内側部分の内壁面１７ｅは、第３曲線状部１７ｅａおよび第４曲線状部１７ｅｃが連続的に滑らかに形成されて構成される。すなわち、第２ピラー部１７の内側部分の内壁面１７ｅは、曲線状部のみから構成される。エレメント１３において、第３曲線状部１７ｅａは、後面１４ｇの側に設けられるとともに、第４曲線状部１７ｅｃは前面１４ｆの側に設けられる。その他の構成は、上述した一実施形態と同様である。
【００４５】
以上説明した本発明の一実施形態によれば、第１ピラー部１６の内壁面１６ｅにおける前面１４ｆの側を滑らかな曲面形状にするとともに、第２ピラー部１７の内壁面１７ｅにおける後面１４ｇの側を滑らかな曲面形状にしていることにより、ベルト式無段変速機ＣＶＴが最大変速比γmaxとなっている場合においても、第１ピラー部１６および第２ピラー部１７のそれぞれの内壁面１６ｅ，１７ｅにフープ１２が接触することを低減でき、たとえ接触したとしても、フープ１２にさらなる応力が生じることを抑制できるので、フープ１２にさらなる負荷がかかることを抑制できる。
【００４６】
以上、本発明の一実施形態について具体的に説明したが、本発明は、上述の一実施形態に限定されるものではなく、本発明の技術的思想に基づく各種の変形が可能である。例えば、上述の一実施形態において挙げた数値はあくまでも例に過ぎず、必要に応じてこれと異なる数値を用いてもよい。
【符号の説明】
【００４７】
１  伝動ベルト
１２  フープ
１３  エレメント
１６  第１ピラー部
１６ｅ，１７ｅ  内壁面
１６ｅａ  第１曲線状部
１６ｅｂ  第１直線状部
１６ｅｃ  第２曲線状部
１７  第２ピラー部
１７ｅａ  第３曲線状部
１７ｅｂ  第２直線状部
１７ｅｃ  第４曲線状部
２０  ボス部
２１  ディンプル部
２２  ロッキングエッジ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９】
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