(57)【要約】本発明は、静止リング（１）のゾーン（７）の疑似正弦波状変形の振幅Ａを判定するための少なくとも１つのシステムを備えているベアリングに関する。前記システムは、４つの応力ゲージ（８）と、各ゲージ（８）が発生する信号の時間変動に基づいて４つの信号Ｖ１を測定し、同じ角度および振幅に対して２つの信号ＳＩＮおよびＣＯＳを形成するデバイスと、式ＳＩＮ２＋ＣＯＳ２を計算し、これから振幅Ａを導出するように、エリア（７）の変形の時間依存振幅Ａを計算するデバイスとを備えている。
2007536546.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定即ち「静止」リング（１）と、回転リングと、前記リング間に形成されこれらが互いに対して回転できるようにした軌道（３）内に配置された少なくとも１列の転動体２とを備えているベアリングであって、前記転動体（２）は、角度間隔λで前記軌道（３）内に均一に分散されており、前記ベアリングには、回転中に誘発される前記静止リング（１）のゾーン（７）の疑似正弦波状変形の振幅Ａを判定するために、少なくとも１つの判定システムが設けられており、前記ベアリングは、前記判定システムが、
４つの歪みゲージ（８）であって、各々、当該ゲージが受ける変形の関数として信号を送出し、前記ゾーン全域にわたって均一に分散されている、ゲージと、
４つの信号Ｖｉを測定する測定デバイス（９）であって、各信号は、回転中にそれぞれのゲージ（８）が発生する信号の時間変動の関数であり、４つの信号Ｖｉを組み合わせて同一角度および同一振幅の２つの信号ＳＩＮおよびＣＯＳを形成し、前記振幅がＡの関数である、測定デバイスと、
前記ゾーン（７）の変形の振幅Ａを時間の関数として計算する計算デバイス（１０）であって、式ＳＩＮ２＋ＣＯＳ２を計算し、これから前記振幅Ａを推論するように構成されている、計算デバイスと、
を備えていることを特徴とするベアリング。
【請求項２】
請求項１記載のベアリングにおいて、前記ゲージ（８）は、それぞれのエレメントに基づき、その各々が、前記ゲージが受ける変形の関数として変動する電気抵抗Ｒｉを示す、ベアリング。
【請求項３】
請求項２記載のベアリングにおいて、前記測定デバイス（９）は、前記４つのゲージ（８）の間に電流ループ回路を備えており、該回路は、調節可能な利得Ｇｉを有する４つの差動増幅器（１１）を備えていることを特徴とするベアリング。
【請求項４】
請求項３記載のベアリングにおいて、前記ゲージ（８）はλ／４に等しい距離ずつ離間されていることを特徴とするベアリング。
【請求項５】
請求項４記載のベアリングにおいて、前記測定デバイス（９）は、更に、差Ｖ１−Ｖ２＝ＣＯＳおよびＶ３−Ｖ４＝ＳＩＮを求めるように構成された１段の差動増幅器（９）を備えていることを特徴とするベアリング。
【請求項６】
請求項３または請求項４記載のベアリングにおいて、前記測定デバイス（９）は、更に、２段の差動増幅器（１１）を備えており、第１段は差Ｖ１−Ｖ２，Ｖ３−Ｖ４，Ｖ１−Ｖ３，およびＶ４−Ｖ２を求めるように構成されており、第２段は、差［（Ｖ１−Ｖ２）−（Ｖ３−Ｖ４）］＝ＳＩＮおよび［（Ｖ１−Ｖ３）−（Ｖ４−Ｖ２）］＝ＣＯＳを求めるように構成されていることを特徴とするベアリング。
【請求項７】
請求項３または請求項４記載のベアリングにおいて、前記測定デバイス（９）は、更に、２段の差動増幅器（１１）を備えており、第１段は第１段は差Ｖ１−Ｖ２，Ｖ３−Ｖ４を求めるように構成されており、第２段は、差［（Ｖ１−Ｖ２）−（Ｖ３−Ｖ４）］＝ＳＩＮおよび２（Ｖ２−Ｖ３）＝ＣＯＳを求めるように構成されていることを特徴とするベアリング。
【請求項８】
請求項６または請求項７記載のベアリングにおいて、前記第２段の少なくとも１つの差動増幅器（１１）は、調節可能な利得を有することを特徴とするベアリング。
【請求項９】
請求項２から８までのいずれか１項に記載のベアリングにおいて、前記ゲージは、互いに等しい非動作抵抗Ｒ０１を有することを特徴とするベアリング。
【請求項１０】
請求項２から８までのいずれか１項に記載のベアリングにおいて、前記変形ゾーン（７）は、実質的に平面となるように加工され、前記ゲージは、対となって、軌道（３）から等距離となるように前記ゾーンを中心に配置されており、前記ゲージ（８）は、Ｒ０２＝ｋＲ０１，Ｒ０３＝ｋＲ０４，およびＲ０３＝Ｒ０２となるように、非動作抵抗Ｒ０１を有することを特徴とするベアリング。
【請求項１１】
請求項１記載のベアリングにおいて、前記ゲージは、表面弾性波センサおよび磁気センサから選択したセンサである、または含むことを特徴とするベアリング。
【請求項１２】
請求項１から１１までのいずれか１項に記載のベアリングにおいて、前記ゲージ（８）は、前記静止リング（１）の変形ゾーン（７）に締結されている基板（１２）上に配置されていることを特徴とするベアリング。
【請求項１３】
請求項１２記載のベアリングにおいて、前記ゲージ（８）は、前記基板（１２）上の厚膜にスクリーン・プリントされていることを特徴とするベアリング。
【請求項１４】
請求項１２または１３記載のベアリングにおいて、前記測定デバイス（９）および前記計算デバイス（１０）は基板（１２）上に集積されていることを特徴とするベアリング。
【請求項１５】
請求項１から１４までのいずれか１項に記載のベアリングにおいて、前記静止リング（１）の１つのゾーン（７）の変形の振幅をそれぞれ判定する少なくとも３つの判定システムが設けられていることを特徴とするベアリング。
【請求項１６】
請求項１５記載のベアリングにおいて、前記判定システムは、回転中に前記静止リング（１）および／または前記回転リングに固着または一体化されたエレメント上に加えられる力を、前記決定した振幅の関数として、計算するのに適したコンピュータに接続される、または接続されるように設計されていることを特徴とするベアリング。
【請求項１７】
請求項１から１６までのいずれか１項に記載のベアリングにおいて、前記ゲージ（８）は、概略的に回転の方向に延びる線に沿って前記ゾーン（７）上に配置されていることを特徴とするベアリング。
【請求項１８】
請求項１から１７までのいずれか１項に記載のベアリングにおいて、前記ゲージ（８）は、軌道（３）の近傍に配置されていることを特徴とするベアリング。
【請求項１９】
請求項１８記載のベアリングにおいて、前記ゲージは、前記静止リング（１）の外周上に、実質的に前記軌道（３）に面して配置されていることを特徴とするベアリング。
【請求項２０】
請求項１８または請求項１９記載のベアリングにおいて、それぞれ１つの軌道（３）内に配置されている２列の転動体（１２）を有し、前記ベアリングにおいて、ゾーン（７）の変形の振幅を判定するために少なくとも１つの判定システムが、各軌道（３）の近傍に設けられていることを特徴とするベアリング。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、固定即ち「静止」リングと、回転リングと、前記リング間に形成されこれらが互いに対して回転できるようにした軌道内に配置された少なくとも１列の転動体とを備えているベアリングに関する。
【背景技術】
【０００２】
これは、通例、自動車両の車輪用ベアリングに適用され、静止リングは前記車両の車体に固着され、車輪が回転リングと連動する。
車輪と車輪が回転している表面との間の界面に加えられる力を判定することが望ましい場合、タイヤまたは車体において前記力を測定可能であることが知られている。生憎、タイヤにおける測定では、タイヤの回転基準フレームと静止計算基準フレームとの間の信号伝達に関して重大な問題が生じ、前記回転基準フレームを前記静止基準フレームに対して連続的に位置決めし、計算を実行可能とするようにしなければならない。車体における測定については、車輪を前記車体に接続する種々の部材間における力の分散によって困難となる。
【０００３】
したがって、文献ＦＲ−２  ８３９  ５５３およびＦＲ−２  ８１２  ３５６において提案されているように、車輪と車体との間の第１接続部材である静止リングを、特に、車両が移動している間に車輪と表面との間の界面において生ずる力を判定するための支持部として用いる。
【０００４】
即ち、このような力は、過ぎ行く転動体によって誘発される静止リングの変形を測定することによって判定することができる。このような変形の振幅が、判定する力を表す。
このような力判定方法に伴って生ずる問題の１つに、変形信号が回転速度に依存することがあげられる。即ち、低速における測定品質は不十分であり、転動体が少なくとも２回連続して通過することによって誘発される変形の測定後でないと、力を判定することができない。
【０００５】
したがって、この問題は、例えば、アンチロック制動システム（ＡＢＳ：Antilock Braking System ）または電子安定性プログラム（ＥＳＰ）のような、車両の動力学を制御するシステムに必要なように、力測定をリアル・タイムで行わなければならない場合、またはできるだけ遅れを短くして行わなければならない場合には一層重大となる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の特定的な目的は、静止リングの変形の振幅を判定するシステムを備えたベアリングを提案することによって、この問題を解消することである。前記システムは、変形信号に対して空間補間を行い、いずれの時点においても回転速度には依存せずに、変形の測定値を有し、したがって力を判定できるように構成されている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
このために、本発明は、固定即ち「静止」リングと、回転リングと、前記リング間に形成されこれらが互いに対して回転できるようにした軌道内に配置された少なくとも１列の転動体とを備えているベアリングを提供する。前記転動体は、角度間隔λで軌道内に均一に分散されており、前記ベアリングには、回転中に誘発される静止リングのゾーンの疑似正弦波状変形の振幅Ａを判定するために、少なくとも１つの判定システムが設けられており、前記ベアリングは、前記判定システムが、
４つの歪みゲージであって、各々、当該ゲージが受ける変形の関数として信号を送出し、前記ゾーン全域にわたって均一に分散されている、ゲージと、
４つの信号Ｖｉを測定する測定デバイスであって、各信号は、回転中にそれぞれのゲージが発生する信号の時間変動の関数であり、４つの信号Ｖｉを組み合わせて同一角度および同一振幅の２つの信号ＳＩＮおよびＣＯＳを形成し、前記振幅がＡの関数である、測定デバイスと、
前記ゾーン（７）の変形の振幅Ａを時間の関数として計算する計算デバイス（１０）であって、式ＳＩＮ２＋ＣＯＳ２を計算し、これから前記振幅Ａを推論するように構成されている、計算デバイスと、
を備えていることを特徴とする。
【０００８】
本発明のその他の目的および利点は、添付図面を参照しながら進められる以下の説明を読むことにより明らかとなろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
本発明は、固定即ち「静止」リング１と、回転リングと、前記リング間に形成されこれらが互いに対して回転できるようにした軌道３内に配置された少なくとも１列の転動体２とを備えているベアリングに関する。
【００１０】
静止リング１は、固定即ち「静止」構造と連動するように設計されており、回転リングは回転部材と連動するように設計されている。具体的な用途の１つでは、ベアリングは自動車両の車輪用ベアリングであり、静止構造は車両の車体であり、回転部材は車輪である。
【００１１】
図１から図３を参照すると、このような車輪ベアリングが記述されており、静止外側リング１と回転内側リングとの間に設けられたそれぞれの軌道３における共通軸を中心に配されている２列のボール２を備えている。加えて、静止リング１には車体に締結するための締結手段が設けられており、締結手段は、４つの放射状突起５を備えたフランジ４によって形成され、突起の各々において、軸孔６が設けられており、ボルトで締めることによって締結を行うことができる。
【００１２】
図７および図８に示すように、ボール２は、角度間隔λを置いて軌道３内に均一に分散されている。角度間隔λを「空間周期」と呼ぶこともある。既知の構成では、ボール２間の間隔は、これらをケージ内に配することによって維持されている。
【００１３】
本発明は、静止リング１の少なくとも１つのゾーン７の変形の振幅を判定することを可能とし、車輪と前記車輪が回転している表面との間の界面において加えられる力を、振幅から推論可能とすることを目的とする。
【００１４】
軌道３に沿って転動するボール２は、静止リング１の圧縮および緩和を誘発する。このため、回転中、静止リング１には、正弦波で近似することができる周期的な変形が生じる。以下の説明では「疑似正弦波状変形」という用語を用いて、回転中における静止リング１の変形を示すことにする。
【００１５】
疑似正弦波状変形は、ベアリングにかかる負荷、したがって界面に加わる力、更には回転リングの回転速度およびボール２の個数の双方に比例する周波数に依存する振幅によって特徴付けられる。
【００１６】
この説明は、変形の振幅が独立して判定される２列のボール２を備えている車輪ベアリングを参照しながら行うが、前記説明は、当業者によって、他のいずれの種類のベアリング、および／または静止リング１の少なくとも１つのゾーン７の疑似正弦波状変形の振幅を判定することが望ましいその他のいずれの用途にも直接適用可能である。
【００１７】
本発明によれば、ベアリングには、回転中に誘発される静止リング１のゾーン７の疑似正弦波状変形の振幅Ａを判定するために、少なくとも１つのシステムが備えられている。前記システムは、４つの歪みゲージ８を備えている。
【００１８】
ゲージ８の各々は、それが受ける変形の関数として信号を伝達するのに適している。図１から図３に示すように、ゲージ８は、ゾーン７全域にわたり、概略的に回転方向に延びる線に沿って均一に分散されている。
【００１９】
判定システムは、更に、４つの信号Ｖｉを測定する測定デバイス９を備えており、各信号は、回転中にゲージ８のそれぞれが発生する信号の時間変動の関数であり、前記デバイスは、４つの信号Ｖｉを組み合わせることにより、同じ角度および同じ振幅の２つの信号ＳＩＮおよびＣＯＳを形成するのに適している。前記振幅はＡの関数である。
【００２０】
前記２つの信号ＳＩＮおよびＣＯＳから、例えば、プロセッサによって形成された計算デバイス１０によって、式ＳＩＮ２＋ＣＯＳ２を計算することによって、振幅Ａを推論することができる。
【００２１】
このように、振幅が回転速度とは独立して計算されるので、特に、変形の時間的判定に内在する遅延または品質の問題を克服することが可能となる。
図４から図６を参照して、本発明の判定システムの第１および第２実施形態の説明に進む。ゲージ８は、抵抗エレメント、具体的には、ピエゾ抵抗または磁歪エレメントに基づいているので、これらの各々は、前記歪み８が受ける変形の関数として変化する電気抵抗Ｒｉを有する。即ち、ゲージ８の各々は、単一の抵抗器、または単一の抵抗を意味する、ブロックの位置における抵抗を表す平均抵抗を得るために組み合わされた複数の抵抗器のブロックから成ることができる。
【００２２】
図示する２つの実施形態では、測定デバイス９は、４つのゲージ８間に電流ループ回路を備えている。更に、回路は、調節可能な利得Ｇｉを有する４つの差動増幅器１１を備えている。加えて、測定デバイス９は、更に、信号フィルタ段（図示せず）も備えることができる。
【００２３】
このように、測定デバイス９は、増幅器１１の出力において、以下の信号を送出する。
【００２４】
【数１】
2007536546.tif 000003
ここで、Ｒ０ｉは抵抗器Ｒｉの非動作抵抗(resistance at rest)、ΔＲｉはゲージ８の抵抗のばらつき、ω＝２π／Ｔ（Ｔは時間期間）、φはゲージ８間の空間位相ずれ、そしてｉはループにおける電流である。
【００２５】
サンプリングする関数の正弦波状の特質（時間に対して）は、以下の計算を簡略化するのに用いられるのであるが、限定ではない。この仮説は、ベアリングが一定速度（ω一定）で回転していることを想定している。
【００２６】
図４に示す実施形態では、測定デバイス９は、更に、差動増幅器１１の段を備えており、以下の差を得るように配置されている。
【００２７】
【数２】
2007536546.tif 000004
Ｇ１＝Ｇ２＝Ｇ３＝Ｇ４＝ＧとなるようにＧｉを調節することにより、Ｒ０１＝Ｒ０２＝Ｒ０３＝Ｒ０４となるように非動作時における抵抗器の抵抗を設定することにより、そしてΔＲ１＝ΔＲ２＝ΔＲ３＝ΔＲ４＝ΔＲであると仮定することにより、差（１）および（２）は次のようになる。
【００２８】
【数３】
2007536546.tif 000005
即ち、ゲージ８が軌道から等距離にあるときに、ΔＲｉに等しい値を得ることができる。
【００２９】
φ＝π／２となる特定的な場合、即ち、ゲージ８がλ／４に等しい距離だけ離間されている場合、差（３）および（４）は以下のように書くことができる。
【００３０】
【数４】
2007536546.tif 000006
したがって、この特定的な場合では、図４に示す測定デバイス９は、信号ＣＯＳ＝Ｖ１−Ｖ２およびＳＩＮ＝Ｖ３−Ｖ４を直接求めることを可能にする。
【００３１】
つまり、式ＳＩＮ２＋ＣＯＳ２を計算することによって、
【００３２】
【数５】
2007536546.tif 000007
を得ることができ、これによって、計算デバイス１０の出力において、時間の関数として、ΔＲの関数である振幅Ａを求めることができる。
【００３３】
図５および図６を参照して、ゲージ８間の空間位相ずれφの値には関係なくＳＩＮおよびＣＯＳ信号を得ることを可能にする測定デバイス９の説明に進む。
この目的のため、測定デバイス９は、更に、２段の差動増幅器１１を備えており、第１段は図４の第１実施形態の増幅器段と類似しており、したがって、デバイスは、前述の関係（３）および（４）を用いて信号Ｖ１−Ｖ２およびＶ３−Ｖ４を送出するだけでなく、同様に信号Ｖ１−Ｖ３およびＶ４−Ｖ２も送出するように構成されている（図６）。
【００３４】
第２段は、２つの差動増幅器１１を備えており、これらは、図５および図６においてそれぞれ、明確化の理由のために、以下の信号を送出するように示されている。
Ｕ＝［（Ｖ１−Ｖ２）−（Ｖ３−Ｖ４）］，および
Ｖ＝［（Ｖ１−Ｖ３）−（Ｖ４−Ｖ２）］
即ち、関係（３）および（４）に基づいて、
【００３５】
【数６】
2007536546.tif 000008
このように、Ｕ＝ＳＩＮおよびＶ＝ＣＯＳが求められるので、先に説明したように、計算デバイス１０において式ＳＩＮ２＋ＣＯＳ２を計算することによって、ΔＲの関数である振幅Ａを求めることができる。
【００３６】
尚、φがπ／２と異なる場合、信号ＵおよびＶの振幅は異なることを注記しておく。前記振幅を等しくするためには、第２段の少なくとも１つの差動増幅器１１が調節可能な利得を有するように構成することができる。即ち、信号Ｕを形成する増幅器１１の利得を次のように調節することができる。
【００３７】
【数７】
2007536546.tif 000009
図５および図６に示す実施形態の変形では、測定デバイス９の第２段は、図５に示すような増幅器１１と、信号Ｖ＝２（Ｖ２−Ｖ３）を送出するように構成された第２増幅器１１とを含む。したがって、測定デバイス９によって送出される信号は次のようになる。
【００３８】
Ｕ＝［（Ｖ１−Ｖ２）−（Ｖ３−Ｖ４）］，および
Ｖ＝２（Ｖ２−Ｖ３）
この変形は、信号Ｖｉの振幅が同一であると見なすことができないとき、即ち、ゲージが同じ振幅Ａの正弦波を検出しない場合にとくに適している。４つのゲージ８の間に線形の負荷分布があると仮定すると、信号Ｖｉは、次のように記述することができる。
【００３９】
【数８】
2007536546.tif 000010
ここで、ａは、測定する振幅Ａの線形変動である。
【００４０】
計算を簡略化するためにφ＝π／２と仮定すると、この変形における解はφのいずれの値にも適用可能であるが、以下の式が得られる。
【００４１】
【数９】
2007536546.tif 000011
こうして、Ｕ＝ＳＩＮおよびＶ＝ＣＯＳが求められ、式ＳＩＮ２＋ＣＯＳ２の二乗根は、次の式に等しくなる。
【００４２】
【数１０】
2007536546.tif 000012
したがって、一次（ａ＜＜Ａ）の展開(development) に限定することにより、
【００４３】
【数１１】
2007536546.tif 000013
が求められ、したがって、ゲージ８が分散するゾーンの中央において誘発される振幅である振幅Ａが求められる。
【００４４】
図７および図８は、λ／４に等しい距離だけ離間されているゲージ８を示す。前記ゲージは、実質的に平面である変形ゾーンに配置されている。図８に示すように、ゲージ８は、軌道からそれぞれ距離ｄ１，ｄ２，ｄ３，ｄ４だけ離間するように、前記ゾーンを中心に位置する。ここで、ｄ１＝ｄ４およびｄ２＝ｄ３である。
【００４５】
ゲージ８のこの特定的な構成では、以下の関係を記述することができる。
ΔＲ２＝ｋΔＲ１，ここでｋ＞１。何故なら、Ｒ１は軌道からＲ２よりも離れており、したがってＲ１の変形による信号は、Ｒ２による信号よりも小さいからである。
【００４６】
そして、変形ゾーン７におけるゲージ８の構成の対称性のために、以下の式が得られる。
ΔＲ３＝ｋΔＲ４＝ΔＲ２＝ｋΔＲ１
更に、Ｇ１ΔＲ１＝Ｇ２ΔＲ２＝Ｇ３ΔＲ３＝Ｇ４ΔＲ４となるように利得を調節する。
【００４７】
したがって、前述の関係から、次の式が得られる。
Ｇ１＝ｋＧ２＝Ｇ４＝ｋＧ３
つまり、この特定的な構成では、非動作時における各抵抗器の抵抗は、以下のようにならなければならない。
【００４８】
Ｒ０２＝ｋＲ０１，
Ｒ０３＝ｋＲ０４，および
Ｒ０２＝Ｒ０３
したがって、図７および図８のゲージ８の構成では、利得値および抵抗器の非動作抵抗値に対する条件は、振幅Ａを求めることができるように規定される。
【００４９】
ゲージ８が外側リング１の円筒状外周上に位置する一般的な場合では、ゲージ−軌道間距離は全て等しいので、ｋ＝１となる。したがって、全ての場合において、利得は等しく、非動作時における抵抗器の抵抗も等しくなるはずである。
【００５０】
図１および図２を参照して、図示のようなベアリングの構成の説明に進む。ゲージ８は、静止リング１の変形ゾーン７に締結されている基板１２上に配置されている。基板１２は、例えば、接着剤によって、または溶接型の接合によって、静止リング１にしっかりと締結されているので、基板は静止リング１およびゲージ８間で変形を伝達する役割も果たす。
【００５１】
前述のゲージ８は抵抗性エレメントに基づいているが、他のゲージ８、例えば、表面弾性波センサおよび磁界センサから選択したセンサであっても、これらが変形の関数である信号を送出するのであれば、本発明に関して用いることもできる。即ち、磁界センサは、以下の種類の感応エレメントに基づくことができる。磁気抵抗、巨大磁気抵抗、ホール効果、トンネル効果磁気抵抗、および磁歪層。
【００５２】
図示の実施形態では、ゲージ８は、例えば、セラミックで作成した基板１２上の厚い層にスクリーン・プリントする。即ち、混合型技術により、測定デバイス９および計算デバイス１０を基板１２上に集積することが可能となる（図２の実施形態参照）。加えて、スクリーン・プリントによって、抵抗器の抵抗を正しく測定することが可能となり、変形に対する高い感度を得ることができ、一方基板１２上の抵抗器の正確な位置決めを保証することができる。
【００５３】
変形ゾーン７は、実質的に平面となるように、そして２列のボール１２の上方に延びるように加工する。この実施形態では、ゲージ８は軌道３から等距離ではないので、測定される変形の振幅は問題となるゲージ８の関数となる（図７および図８参照）。
【００５４】
図３に示す実施形態では、ゲージ８を直接静止リング１の湾曲面に締結するように構成することができる。例えば、ゲージ８は、薄膜歪みゲージ型とすることができ、その構造により、ゲージ８および軌道３間の距離を全て等しくすることができる。
【００５５】
図１および図２に示す実施形態では、２つの判定システムのゲージが同じ基板１２上に集積されているので、各軌道３の近傍では少なくとも１つの判定システムが、ゾーン７の変形の振幅を判定するために設けられる。
【００５６】
即ち、ゲージ８は、静止リング１の外周上に配置され、測定する信号の強度を高めるように、軌道３の各々と実質的に面している。このため、ゲージ８を支持する基板１２は、同じ軸面において本質的に１列のボール２によってそれぞれ誘発される変形の振幅を判定することを可能とする。
【００５７】
ベアリングには、変形の振幅を判定するシステムを少なくとも３つ（図１に示す実施形態では８つ。４つが見えており、４つはベアリングの他方側に対称に配置されている）、静止リングのそれぞれのゾーン７に設けることができ、前記システムは静止リング１および／または回転リングに固着または一体化したエレメント上に回転中に加えられる力を、判定した振幅の関数として計算するのに適したコンピュータに接続されているか、または接続されるように設計されている。具体的には、このようなコンピュータは、本出願人の文献ＦＲ−２  ８３９  ５５３に記載されている。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】疑似正弦波状変形の振幅を判定する４つのシステムのゲージを示し、前記ゲージが静止リングの各ゾーンに配置されている、ベアリングの３つの実施形態の１つの斜視図。
【図２】疑似正弦波状変形の振幅を判定する４つのシステムのゲージを示し、前記ゲージが静止リングの各ゾーンに配置されている、ベアリングの３つの実施形態の１つの斜視図。
【図３】疑似正弦波状変形の振幅を判定する４つのシステムのゲージを示し、前記ゲージが静止リングの各ゾーンに配置されている、ベアリングの３つの実施形態の１つの斜視図。
【図４】本発明の判定システムの第１実施形態の回路図。
【図５】本発明の判定システムの第２実施形態の回路図。
【図６】本発明の判定システムの第２実施形態の回路図。
【図７】図１のベアリングの静止リング上における、転動体間の角度間隔に対するゲージの個々の位置決めの線図。
【図８】ゲージと軌道との間の距離を示す、図７と類似した図。
【図１】
2007536546.tif 000014
【図２】
2007536546.tif 000015
【図３】
2007536546.tif 000016
【図４】
2007536546.tif 000017
【図５】
2007536546.tif 000018
【図６】
2007536546.tif 000019
【図７】
2007536546.tif 000020
【図８】
2007536546.tif 000021
【国際調査報告】
2007536546.tif 000022
2007536546.tif 000023
2007536546.tif 000024
2007536546.tif 000025
2007536546.tif 000026
2007536546.tif 000027