(57)【要約】【課題】エレクトレット加工をしなくても、高捕集率および低圧損を両立できるマスク用濾材およびマスクを提供する。【解決手段】マスク用濾材であって、繊維径１０００ｎｍ以下のナノファイバーを含み、密度が０．２５ｇ／ｃｍ３以下である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
マスク用濾材であって、繊維径１０００ｎｍ以下のナノファイバーを含み、密度が０．２５ｇ／ｃｍ３以下であることを特徴とするマスク用濾材。
【請求項２】
前記ナノファイバーが、ポリエステル繊維、ポリプロピレン繊維、またはナイロン繊維からなる、請求項１に記載のマスク用濾材。
【請求項３】
濾材が湿式不織布からなる、請求項１または請求項２に記載のマスク用濾材。
【請求項４】
イソプロピルアルコール処理後の０．３μｍ粒子捕集率が９０％以上である、請求項１〜３のいずれかに記載のマスク用濾材。
【請求項５】
イソプロピルアルコール処理後の０．３μ粒子捕集率が処理前の０．９倍以上である、請求項１〜４のいずれかに記載のマスク用濾材。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかに記載のマスク用濾材を用いてなるマスク。
【請求項７】
エレクトレット加工が施されてない、請求項６に記載のマスク。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エレクトレット加工をしなくても、高捕集率および低圧損を両立できるマスク用濾材およびマスクに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、濾材シートをエレクトレット加工することにより捕集率を向上した、風邪や花粉などの対策用マスク（顔マスク）が広く知られている。エレクトレット加工とは、濾材を構成する繊維を帯電させることにより、静電気力により粒子を捕集し、捕集率を向上させるものである。しかしながら、捕集した粒子が濾材に堆積されるにつれて、構成繊維に帯電した電荷が中和されていき、静電気力が低下するという問題があった。さらには、たばこの煙に代表されるオイルミストに対しては、オイルミストが繊維表面を薄く被覆することで電荷の消失が促進され、静電気力が著しく低下するという問題があった。
【０００３】
その対策として、特許文献１には、フィルターを構成する繊維の表面張力を下げることで撥油性を与え、繊維表面でのミストの広がりを抑制することで電荷の消失を低減させることにより、初期捕集率を維持する方法が提案されている。具体的には、撥油性を高めるために樹脂内にパーフルオロ基を有した添加剤を混合する方法があげられているが、電荷の消失に伴う捕集効果の低下は無視できない。
【０００４】
また、特許文献２には、繊維径の小さいエレクトレット化繊維を混繊することにより、物理的な捕集効率を高める方法が提案されている。しかしながら、使用している繊維径がミクロンオーダーであるため、静電気力が完全に失われた状態では十分な捕集性能が得られていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００９−６３１３号公報
【特許文献２】特開平１０−４６４６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は上記の背景に鑑みなされたものであり、その目的は、エレクトレット加工をしなくても、高捕集率および低圧損を両立できるマスク用濾材およびマスクを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは上記の課題を達成するため鋭意検討した結果、マスク用濾材の構成を巧みに工夫することにより所望のマスク用濾材およびマスクが得られることを見出し、さらに鋭意検討を重ねることにより本発明を完成するに至った。
【０００８】
かくして、本発明によれば「マスク用濾材であって、繊維径１０００ｎｍ以下のナノファイバーを含み、密度が０．２５ｇ／ｃｍ３以下であることを特徴とするマスク用濾材。」が提供される。
【０００９】
その際、前記ナノファイバーが、ポリエステル繊維、ポリプロピレン繊維、またはナイロン繊維からなることが好ましい。また、濾材が湿式不織布からなることが好ましい。また、イソプロピルアルコール処理後の０．３μｍ粒子捕集率が９０％以上であることが好ましい。また、イソプロピルアルコール処理後の０．３μ粒子捕集率が処理前の０．９倍以上であることが好ましい。
また、本発明によれば、前記のマスク用濾材を用いてなるマスクが提供される。かかるマスクにおいて、エレクトレット加工が施されてないことが好ましい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、エレクトレット加工をしなくても、高捕集率および低圧損を両立できるマスク用濾材およびマスクが提供される。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。まず、本発明は、風邪や花粉などの対策用マスク（顔マスク）に用いられる濾材およびマスクに関する。以下、本発明のマスク用濾材について具体的に説明する。
【００１２】
本発明でいうナノファイバーは１０００ｎｍ以下（好ましくは２００〜８００ｎｍ）の繊維径を有する。該繊維径はナノファイバーの単繊維径である。該繊維径が１０００ｎｍよりも大きいと捕集性能が低下するおそれがある。逆に、該繊維径が２００ｎｍよりも小さいと極細繊維の分散性が低下し捕集性能が低下するおそれがある。
【００１３】
前記の繊維径は、透過型電子顕微鏡ＴＥＭで、倍率３００００倍で単繊維断面写真を撮影し測定することができる。その際、測長機能を有するＴＥＭでは、測長機能を活用して測定することができる。また、測長機能の無いＴＥＭでは、撮った写真を拡大コピーして、縮尺を考慮した上で定規にて測定すればよい。
【００１４】
その際、単繊維の横断面形状が丸断面以外の異型断面である場合には、繊維径は、単繊維の横断面の外接円の直径を用いるものとする。
【００１５】
前記ナノファイバーにおいて繊維長が０．４〜１．５ｍｍであることが好ましい。。該繊維長が０．４ｍｍよりも小さいと工程性が低下するおそれがある。逆に該繊維長が１．５ｍｍよりも大きいと分散性不良により凝集繊維塊となり捕集性能や強度が低下するおそれがある。また、繊維径Ｄに対する繊維長Ｌの比Ｌ／Ｄとしては２００〜４０００、より好ましくは８００〜２５００の範囲内であることが好ましい。
【００１６】
前記ナノファイバーの繊維種類としては特に限定されないが、ポリエステル繊維、ポリプロピレン繊維、ポリエチレン繊維、脂肪族ポリアミド繊維などが例示される。なかでもポリエステル繊維が好ましい。ポリエステル繊維を形成するポリエステルとしては、ポリエチレンテレフタレート（以下「ＰＥＴ」と称することもある。）、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、これらを主たる繰返し単位とする、イソフタル酸や５−スルホイソフタル酸金属塩等の芳香族ジカルボン酸やアジピン酸、セバシン酸等の脂肪族ジカルボン酸やε−カプロラクトン等のヒドロキシカルボン酸縮合物、ジエチレングリコールやトリメチレングリコール、テトラメチレングリコール、ヘキサメチレングリコール等のグリコール成分等との共重合体が好ましい。マテリアルリサイクルまたはケミカルリサイクルされたポリエステルや、特開２００９−０９１６９４号公報に記載された、バイオマスすなわち生物由来の物質を原材料として得られたモノマー成分を使用してなるポリエチレンテレフタレートであってもよい。さらには、特開２００４−２７００９７号公報や特開２００４−２１１２６８号公報に記載されているような、特定のリン化合物およびチタン化合物を含む触媒を用いて得られたポリエステルでもよい。
【００１７】
また、前記ポリエステル繊維は延伸糸、未延伸糸、半延伸糸いずれでもよい。また、伸度が６０％未満でもよいし６０％以上でもよい。なお、ポリエステル延伸糸は通常、伸度が６０％未満であり、ポリエステル未延伸糸は通常、伸度が６０％以上である。
【００１８】
前記ナノファイバーの製造方法は特に限定されないが、国際公開第２００５／０９５６８６号パンフレットや国際公開第２００８／１３００１９号パンフレットに開示された方法が好ましい。すなわち、繊維形成性熱可塑性ポリマーからなる島成分と、前記の繊維形成性熱可塑性ポリマーよりもアルカリ水溶液に対して溶解し易いポリマー（以下、「易溶解性ポリマー」ということもある。）からなる海成分とを有する複合繊維にアルカリ減量加工を施し、前記海成分を溶解除去したものであることが好ましい。
【００１９】
ここで、海成分を形成するアルカリ水溶液易溶解性ポリマーの、島成分を形成する繊維形成性熱可塑性ポリマーに対する溶解速度比が２００以上、好ましくは３００〜３０００であると、島分離性が良好となり好ましい。
【００２０】
海成分を形成する易溶解性ポリマーとしては、特に繊維形成性の良いポリエステル類、脂肪族ポリアミド類、ポリエチレンやポリスチレン等のポリオレフィン類を好ましい例としてあげることができる。さらに具体例をあげれば、ポリ乳酸、超高分子量ポリアルキレンオキサイド縮合系ポリマー、ポリアルキレングリコール系化合物と５−ナトリウムスルホイソフタル酸の共重合ポリエステルが、アルカリ水溶液に対して溶解しやすく好ましい。ここでアルカリ水溶液とは、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム水溶液などをいう。これ以外にも、海成分と、該海成分を溶解する溶液の組合せとしては、ナイロン６やナイロン６６等の脂肪族ポリアミドに対するギ酸、ポリスチレンに対するトリクロロエチレン等やポリエチレン（特に高圧法低密度ポリエチレンや直鎖状低密度ポリエチレン）に対する熱トルエンやキシレン等の炭化水素系溶媒、ポリビニルアルコールやエチレン変性ビニルアルコール系ポリマーに対する熱水を例としてあげることができる。
【００２１】
ポリエステル系ポリマーの中でも、５−ナトリウムスルホイソフタル酸６〜１２モル％と分子量４０００〜１２０００のポリエチレングリコールを３〜１０重量％共重合させた固有粘度が０．４〜０．６のポリエチレンテレフタレート系共重合ポリエステルが好ましい。ここで、５−ナトリウムスルホイソフタル酸は親水性と溶融粘度向上に寄与し、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）は親水性を向上させる。また、ＰＥＧは分子量が大きいほど、その高次構造に起因すると考えられる親水性増加作用があるが、反応性が悪くなってブレンド系になるため、耐熱性や紡糸安定性の面で問題が生じるおそれがある。また、共重合量が１０重量％以上になると、溶融粘度が低下するおそれがある。
【００２２】
一方、島成分を形成する難溶解性ポリマーとしては、最終的にナノファイバーを形成するポリマーであり、ポリアミド類、ポリエステル類、ポリオレフィン類、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）などが好適な例としてあげられる。具体的には、機械的強度や耐熱性を要求される用途では、ポリエステル類では、ポリエチレンテレフタレート（以下「ＰＥＴ」と称することもある。）、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、これらを主たる繰返し単位とする、イソフタル酸や５−スルホイソフタル酸金属塩等の芳香族ジカルボン酸やアジピン酸、セバシン酸等の脂肪族ジカルボン酸やε−カプロラクトン等のヒドロキシカルボン酸縮合物、ジエチレングリコールやトリメチレングリコール、テトラメチレングリコール、ヘキサメチレングリコール等のグリコール成分等との共重合体が好ましい。また、ポリアミド類では、ナイロン６、ナイロン６６等の脂肪族ポリアミド類が好ましい。一方、ポリオレフィン類は酸やアルカリ等に侵され難いことや、比較的低い融点のために極細繊維として取り出した後のバインダー成分として使える等の特徴があり、高密度ポリエチレン、中密度ポリエチレン、高圧法低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン、アイソタクティックポリプロピレン、エチレンプロピレン共重合体、無水マレイン酸などのビニルモノマーのエチレン共重合体等を好ましい例としてあげることができる。特にポリエチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、イソフタル酸共重合率が２０モル％以下のポリエチレンテレフタレートイソフタレート、ポリエチレンナフタレート、等のポリエステル類、あるいは、ナイロン６、ナイロン６６等の脂肪族ポリアミド類が、高い融点による耐熱性や力学的特性を備えているので、ポリビニルアルコール／ポリアクリロニトリル混合紡糸繊維からなる極細フィブリル化繊維に比べ、耐熱性や強度を要求される用途へ適用でき好ましい。なお、島成分は丸断面に限らず、三角断面や扁平断面などの異型断面であってもよい。
【００２３】
前記の海成分を形成するポリマーおよび島成分を形成するポリマーについて、製糸性および抽出後のナノファイバーの物性に影響を及ぼさない範囲で、必要に応じて、有機充填剤、酸化防止剤、熱安定剤、光安定剤、難燃剤、滑剤、帯電防止剤、防錆剤、架橋剤、発泡剤、蛍光剤、表面平滑剤、表面光沢改良剤、フッ素樹脂等の離型改良剤、等の各種添加剤を含んでいても差しつかえない。
【００２４】
前記の海島型複合繊維において、溶融紡糸時における海成分の溶融粘度が島成分ポリマーの溶融粘度よりも大きいことが好ましい。かかる関係にある場合には、海成分の複合重量比率が４０％未満と少なくなっても、島同士の接合を防止しやすい。
【００２５】
好ましい溶融粘度比（海／島）は、１．１〜２．０、特に１．３〜１．５の範囲である。この比が１．１倍未満の場合には溶融紡糸時に島成分が接合しやすくなり、一方２．０倍を越える場合には、粘度差が大きすぎるために紡糸調子が低下しやすい。
【００２６】
次に島数は、１００以上、より好ましくは５００〜２０００であることが好ましい。また、その海島複合重量比率（海：島）は、２０：８０〜８０：２０の範囲が好ましい。かかる範囲であれば、島間の海成分の厚みを薄くすることができ、海成分の溶解除去が容易となり、島成分のナノファイバーへの転換が容易になるので好ましい。ここで海成分の割合が８０％を越える場合には海成分の厚みが厚くなりすぎ、一方２０％未満の場合には海成分の量が少なくなりすぎて、島間に接合が発生しやすくなるおそれがある。
【００２７】
溶融紡糸に用いられる口金としては、島成分を形成するための中空ピン群や微細孔群（ピンレス）を有するものなど任意のものを用いることができる。例えば、中空ピンや微細孔より押し出された島成分とその間を埋める形で流路を設計されている海成分流とを合流し、これを圧縮することにより海島断面が形成されるといった紡糸口金でもよい。吐出された海島型複合繊維は冷却風により固化され、所定の引き取り速度に設定した回転ローラーあるいはエジェクターにより引き取られ未延伸糸（複屈折率Δｎが０．０５以下であることが好ましい。）を得る。この引き取り速度は特に限定されないが、２００〜５０００ｍ／分であることが好ましい。２００ｍ／分以下では生産性が低下するおそれがある。また、５０００ｍ／分以上では紡糸安定性が低下するおそれがある。
【００２８】
得られた未延伸糸は、必要に応じてそのままカット工程あるいはその後の抽出工程（アルカリ減量加工）に供してもよいし、延伸工程や熱処理工程を経由して延伸糸とした後、カット工程あるいはその後の抽出工程（アルカリ減量加工）に供してもよい。その際、延伸工程は紡糸と延伸を別ステップで行う別延方式でもよいし、一工程内で紡糸後直ちに延伸を行う直延方式を用いてもよい。カット工程と抽出工程の順番は逆にしてもよい。
【００２９】
かかるカットは、未延伸糸または延伸糸をそのまま、または数十本〜数百万本単位に束ねたトウにしてギロチンカッターやロータリーカッターなどでカットすることが好ましい。
【００３０】
前記の海島型複合繊維にアルカリ減量加工を施してナノファイバーとする際、繊維とアルカリ液の比率（浴比）は０．１〜５％であることが好ましく、さらには０．４〜３％であることが好ましい。０．１％未満では繊維とアルカリ液の接触は多いものの、排水等の工程性が困難となるおそれがある。一方、５％を越えると繊維量が多過ぎるため、アルカリ減量加工時に繊維同士の絡み合いが発生するおそれがある。なお、浴比は下記式にて定義する。
浴比（％）＝（繊維質量（ｇｒ）／アルカリ水溶液質量（ｇｒ））×１００
【００３１】
また、アルカリ減量加工の処理時間は５〜６０分であることが好ましく、さらには１０〜３０分であることが好ましい。５分未満ではアルカリ減量が不十分となるおそれがある。一方、６０分を越えると島成分までも減量されるおそれがある。
【００３２】
また、アルカリ減量加工において、アルカリ濃度は２％〜１０％であることが好ましい。２％未満では、アルカリ不足となり、減量速度が極めて遅くなるおそれがある。一方、１０％を越えるとアルカリ減量が進みすぎ、島部分まで減量されるおそれがある。
【００３３】
アルカリ減量の方法としては、海島型複合繊維をアルカリ液に投入し、所定の条件、時間でアルカリ減量処理した後に一度、脱水工程を経てから、再度、水中に投入し、酢酸、シュウ酸などの有機酸を使用して中和、希釈を進め最終的に脱水する方法や、または、所定の時間アルカリ減量処理した後に、先に中和処理を施し、更に水を注入し希釈を進めその後脱水をする方法等があげられる。前者では、バッチ式に処理する為、少量での製造（加工）を行える事ができるものの、中和処理に時間を要するため少し生産性が悪い。後者は半連続生産が可能であるが、中和処理時に多くの酸系水溶液及び希釈のために多くの水を必要とするという問題点がある。処理設備は何ら制限されるものではないが、脱水時に繊維脱落を防止する観点から、特許第３６７８５１１号公報に開示されているような開口率（単位面積当たりの開口部分の面積比率）が１０〜５０％であるメッシュ状物（例えば非アルカリ加水分解性袋など）を使用することが好ましい。該開口率が１０％未満では水分の抜けが極めて悪く、５０％を超えると、繊維の脱落が発生するおそれがある。
【００３４】
さらには、アルカリ減量加工の後、繊維の分散性を高めるために分散剤（例えば、高松油脂（株）製の型式ＹＭ−８１）を繊維表面に、繊維重量に対して０．１〜５．０重量％付着させることが好ましい。
【００３５】
本発明のマスク用濾材は湿式不織布からなることが好ましい。湿式不織布は、スパンボンド法やメルトブロー法、エレクトロスピニング法等により作製された不織布と比較して、目付け、繊維径、通気度などのフィルター性能に関わる性質のばらつきが小さく、分離精度に優れることから好ましい。
ここで、かかる湿式不織布はナノファイバーだけでなくバインダー繊維も含まれることが好ましい。
【００３６】
バインダー繊維は熱接着性繊維である。湿式不織布にバインダー繊維が含まれることにより、不織布の強度やネットワーク構造および収縮による嵩向上などの効果が得られる。バインダー繊維としては、繊維径が３μｍ以上の、未延伸糸または複合繊維が好ましい。バインダー繊維の単繊維繊度は、０．１〜３．３ｄｔｅｘ、より好ましくは０．２〜１．７ｄｔｅｘであることが好ましい。バインダー繊維の繊維長は、３〜１０ｍｍであることが好ましい。      
【００３７】
バインダー繊維のうち、未延伸繊維としては、紡糸速度が６００〜１５００ｍ／ｍｉｎで紡糸された未延伸ポリエステル繊維が好ましい。ポリエステルとは、ポリエチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレタレート、ポリブチレンテレフタレートが挙げられ、好ましくは生産性、水への分散性などの理由から、ポリエチレンテレフタレートやそれを主成分とする共重合ポリエステルが好ましい。      
【００３８】
また、バインダー繊維のうち、複合繊維としては、抄紙時のドライヤー温度により融着接着効果を発現するポリマー成分、たとえば非結晶性共重合ポリエステルが鞘部に配置され、これらのポリマーより融点が２０℃以上高い他のポリマーが芯部に配置された芯鞘型複合繊維が好ましい。また、偏心芯鞘型複合繊維、サイドバイサイド型複合繊維などの形態も使用できる。      
【００３９】
ここで、上記の非結晶性共重合ポリエステルは、テレフタル酸、イソフタル酸、エチレングリコールおよびジエチレングリコールを主成分として用いることがコスト面からも好ましい。      
【００４０】
さらに、ナノファイバーの分散を助けるとともに、空隙率の向上にも寄与する非バインダー繊維でありナノファイバーよりも太繊度の繊維が湿式不織布からなる層に含まれていてもよい。ナノファイバーよりも太繊度の繊維としては、繊維径が均一で分散性のよい前記のようなポリエステル繊維が好ましい。また、少量および目的に応じて、種々の紙用繊維素材が使用可能であり、たとえば、木材パルプ、天然パルプ、アラミドやポリエチレンを主成分とする合成パルプ、ナイロン、アクリル、ビニロン、レーヨン等の成分を含む合成繊維または半合成繊維を混合、添加してもよい。
【００４１】
前記の湿式不織布は、前記の繊維を用いて通常の長網抄紙機、短網抄紙機、丸網抄紙機などを用いて抄紙した後、バインダー繊維を熱接着することにより得られる。
【００４２】
かくして得られたマスク用濾材において、密度が０．２５ｇ／ｃｍ３以下（好ましくは０．１０〜０．２０ｇ／ｃｍ３）であることが肝要である。かかる密度が０．２５ｇ／ｃｍ３よりも大きいと、圧損（圧力損失）が大きくなるおそれがある。逆に、かかる密度が０．１０よりも小さいと補修率が低下するおそれがある。
【００４３】
本発明のマスク用濾材は前記の構成を有するので、エレクトレット加工をしなくても、高捕集率および低圧損を両立できる。
【００４４】
ここで、イソプロピルアルコール処理後の０．３μｍ粒子捕集率が９０％以上であることが好ましい。また、イソプロピルアルコール処理後の０．３μ粒子捕集率が処理前の０．９倍以上であることが好ましい。
【００４５】
本発明のマスクは前記のマスク用濾材を用いてなるマスクである。かかるマスクにおいて、前記濾材を単体でも良いし、各種スパンボンドやサーマルボンドからなる不織布基材と重ねて、または貼り合せて使用することもできる。
【実施例】
【００４６】
以下、実施例により本発明をさらに詳細に説明する。なお、実施例で用いた物性の測定方法は下記の通りである。
（１）繊維直径・繊度
繊維断面を鋭利な刃物でカットして、その断面を２０００倍のＳＥＭで観察する。１００個の平均を繊維直径とする。また繊度は、１万メートルあたりの重量ｄｔｅｘ：デシテックス表示とする。      
（２）目付け
ＪＩＳ  Ｐ８１２４（紙のメートル坪量測定方法）に基づいて目付を測定した。      
（３）厚さ
ＪＩＳ  Ｐ８１１８（紙及び板紙の厚さと密度の測定方法）に基づいて厚みを測定した。測定荷重は７５ｇ／ｃｍ２にて、Ｎ＝５で測定し、平均値を求めた。      
（４）密度、空隙率
上記目付けと厚さより計算した。
空隙率（％）＝１００−（（目付け）／（厚さ）／繊維密度×１００）
（５）圧損および０．３μｍ粒子捕集率
風速５．１ｃｍ／ｓｅｃで空気を通過させた際の圧力損失（Ｐａ）および０．３μｍ粒子の捕集率（％）を測定した。
また、デシケータの中にイソプロピルアルコール溶液とサンプルを入れて密閉し、２４時間暴露させることにより、イソプロピルアルコール処理を行った。
イソプロピルアルコール処理後のサンプルについても、０．３μｍ粒子捕集率を測定した。
（６）マスク着用評価
濾材をマスクに加工し、着用時に息苦しさを感じた場合は×、息苦しさを感じなかった場合は○で評価を行った。
【００４７】
［実施例１］
島成分に２８５℃での溶融粘度が１２０Ｐａ・ｓｅｃのポリエチレンテレフタレート、海成分に２８５℃での溶融粘度が１３５Ｐａ・ｓｅｃである平均分子量４０００のポリエチレングリコールを４重量％、５−ナトリウムスルホイソフタル酸を９ｍｏｌ％共重合した改質ポリエチレンテレフタレートを使用し、海：島＝３０：７０の重量比率で島数＝８３６の口金を用いて紡糸し、紡糸速度１５００ｍ／ｍｉｎで引き取った。アルカリ減量速度差は１０００倍であった。これを延伸後、ギロチンカッターで０．５ｍｍにカットして、ナノファイバー用海島型複合繊維を得た。これを４％ＮａＯＨ水溶液で７５℃にて３０％減量し、本繊維をナノファイバーとした（繊維径４００ｎｍ、繊維長０．４ｍｍ、アスペクト比１０００、丸断面）。
【００４８】
次いで、該ナノファイバーと、繊度１．７ｄｔｅｘ×繊維長５ｍｍのポリエチレンテレフタレート繊維と、熱接着繊維として芯鞘複合型熱接着性繊維で、繊度１．７ｄｔｅｘ×繊維長５ｍｍ（芯ポリマーと鞘ポリマーは、それぞれ融点２５６℃のポリエチレンテレフタレート、テレフタル酸、イソフタル酸、エチレングリコールおよびジエチレングリコールを主成分とする非晶性共重合ポリエステルを５０／５０ｗｔ％の割合で断面形成したもの）をこの順で１０：６０：３０の割合で配合し、分散剤・消泡剤を適量添加して、分散剤・消泡剤を適量添加して、分散させたスラリーを円網で湿式抄紙し、ニップローラーでの脱水後、巻き取った。引き続いて、ベルト式乾燥機に巻出しながら導入し、加熱収縮によりバインダー間のネットワークを形成して構造固定したのち、一定の張力にて巻き取った。乾燥後の目付けは６０ｇ／ｍ２であった。評価結果を表１に示す。
【００４９】
得られた濾材を用いて顔マスクを得たところ、エレクトレット加工をしなくても、高捕集率および低圧損を両立できるものであった。
【００５０】
［実施例２］
実施例１において、該ナノファイバーと、繊度１．７ｄｔｅｘ×繊維長５ｍｍのポリエチレンテレフタレート繊維と、芯鞘複合型熱接着性繊維で、繊度１．７ｄｔｅｘ×繊維長５ｍｍのポリエチレンテレフタレート繊維の割合について円網側を０：７０：３０（目付３０ｇ／ｍ２）、短網側を１０：６０：３０（目付３０ｇ／ｍ２）とした以外は実施例１と同様にした。評価結果を表１に示す。
【００５１】
［比較例１］
実施例１において、ナノファイバーの繊維を１．２μｍとした以外は実施例１と同様にした。評価結果を表１に示す。
【００５２】
［実施例３］
実施例１において、該ナノファイバーと、繊度１．７ｄｔｅｘ×繊維長５ｍｍのポリエチレンテレフタレート繊維と、芯鞘複合型熱接着性繊維で、繊度１．７ｄｔｅｘ×繊維長５ｍｍのポリエチレンテレフタレート繊維の割合を１５：５５：３０とした以外は実施例１と同様にした。評価結果を表１に示す。
【００５３】
［比較例２］
市販のマスクを分解し、メルトブロー不織布濾材を取り出し、評価した。評価結果を表１に示す。
【００５４】
［比較例３］
実施例１において、ニップローラーの圧力を調整し、密度が０．２６ｇ／ｃｍ３となるよう厚みを調整した以外は実施例１と同様にした。評価結果を表１に示す。
【００５５】
【表１】
2019199668.tif 000002
【産業上の利用可能性】
【００５６】
本発明によれば、エレクトレット加工をしなくても、高捕集率および低圧損を両立できるマスク用濾材およびマスクが提供され、その工業的価値は極めて大である。