(57)【要約】【課題】駅ホームが損壊するのを防ぐことができる駅ホームの補強構造を実現する。【解決手段】石積ブロック１が積み重ねられた石積壁２が駅ホームの両側に設けられている駅ホームを補強するのに、石積壁２の延設方向に並ぶ配置でその石積壁２の外面に添接されている複数の添接板１０と、石積壁２の延設方向に並んでいる複数の添接板１０に亘ってその添接板１０の外面側に配設されている第１のワイヤー部材２０と、駅ホーム及び添接板１０を貫通して、その両端が第１のワイヤー部材２０に結合され、第１のワイヤー部材２０を添接板１０に引き付けるようにして、その添接板１０をそれぞれ駅ホームの両側の石積壁２に密接させている第２のワイヤー部材３０を備えた構成の駅ホームの補強構造１００を構築すれば、大規模地震が発生した場合でも、ホーム両側の石積壁２で盛土３を支えた状態を維持することができ、駅ホームが損壊するのを防ぐことができる。【選択図】図１
2019090202.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
石積ブロックが積み重ねられた石積壁が駅ホームの延在方向に沿って延設されており、ホーム両側の石積壁が盛土を支えている構造の駅ホームを補強する駅ホームの補強構造であって、
前記石積壁の延設方向に並ぶ配置で、ホーム両側の石積壁の外面に添接されている複数の添接部材と、
前記石積壁の延設方向に並んでいる前記複数の添接部材に亘って、その添接部材の外面側に配設されている第１のワイヤー部材と、
前記駅ホーム及び前記添接部材を貫通して、その両端が前記第１のワイヤー部材にそれぞれ結合され、前記第１のワイヤー部材を前記添接部材に引き付けるようにして、その添接部材をそれぞれ前記駅ホームの両側の前記石積壁に密接させている第２のワイヤー部材と、
を備えたことを特徴とする駅ホームの補強構造。
【請求項２】
前記駅ホームを挟む配置にある一対の前記第１のワイヤー部材と、両端部がそれぞれ前記一対の第１のワイヤー部材の端部に結合されている一対の前記第２のワイヤー部材とからなる組み体を備え、
前記組み体は、前記一対の第１のワイヤー部材と前記一対の第２のワイヤー部材とが環状に繋がれた構造を有し、その組み体によって前記石積壁及び前記盛土が拘束されていることを特徴とする請求項１に記載の駅ホームの補強構造。
【請求項３】
前記駅ホームを挟む配置にある一対の前記第１のワイヤー部材と、両端部がそれぞれ前記一対の第１のワイヤー部材の端部に結合されている一対の前記第２のワイヤー部材とからなる組み体を複数備えたことを特徴とする請求項１又は２に記載の駅ホームの補強構造。
【請求項４】
前記第１のワイヤー部材と前記第２のワイヤー部材の端部同士が一体に結合されている長尺ワイヤー部材が、前記駅ホームの一方側から反対側に繰り返し通された状態で配設されていることを特徴とする請求項１に記載の駅ホームの補強構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、盛土式の駅ホームの補強構造に係り、石積ブロックを積み重ねた石積壁で盛土を支えた構造の駅ホームを補強する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
石積ブロックを積み重ねた組積式の石積壁で盛土を支えている盛土式の駅ホームが供用されている。既存の駅ホームのなかには供用後長期間経過しているものがあり、近時の耐震基準を満たさなくなったものがある。
そのような盛土式の駅ホームの石積壁は、大規模地震時の外力によって、積み石崩落やすべり崩壊などを起こして崩れてしまうことが懸念されている。
こうした組積式の石積壁を補強するのに、石積壁の前面に伸縮性を有する補強ネットを固定する技術が知られている（例えば、特許文献１参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−２２１３７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１の技術は、石積壁が崩れてしまった場合に石積ブロックが拡散しないようにするためのものであるので、崩れた石積ブロックが駅ホームから軌道側に拡がらないようにすることはできるが、石積壁が崩れて駅ホーム自体が損壊することを防ぐことはできないという問題があった。
【０００５】
本発明の目的は、駅ホームが損壊するのを防ぐことができる駅ホームの補強構造を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、この発明は、
石積ブロックが積み重ねられた石積壁が駅ホームの延在方向に沿って延設されており、ホーム両側の石積壁が盛土を支えている構造の駅ホームを補強する駅ホームの補強構造であって、
前記石積壁の延設方向に並ぶ配置で、ホーム両側の石積壁の外面に添接されている複数の添接部材と、
前記石積壁の延設方向に並んでいる前記複数の添接部材に亘って、その添接部材の外面側に配設されている第１のワイヤー部材と、
前記駅ホーム及び前記添接部材を貫通して、その両端が前記第１のワイヤー部材にそれぞれ結合され、前記第１のワイヤー部材を前記添接部材に引き付けるようにして、その添接部材をそれぞれ前記駅ホームの両側の前記石積壁に密接させている第２のワイヤー部材と、
を備えるようにした。
【０００７】
かかる構成の駅ホームの補強構造であれば、駅ホームの両側の石積壁の外面に添接されている添接部材が第１のワイヤー部材及び第２のワイヤー部材によって石積壁に密接されており、駅ホームの両側の石積壁が盛土を挟んだ状態で拘束されているので、盛土がホーム両側に崩れるような土圧が石積壁に作用しても、石積壁はその土圧に抗することができる。
つまり、この駅ホームの補強構造であれば、例えば大規模地震が発生した場合でも、ホーム両側の石積壁で盛土を支えた状態を維持することができるので、駅ホームが損壊するのを防ぐことができる。
【０００８】
また、望ましくは、
前記駅ホームを挟む配置にある一対の前記第１のワイヤー部材と、両端部がそれぞれ前記一対の第１のワイヤー部材の端部に結合されている一対の前記第２のワイヤー部材とからなる組み体を備え、
前記組み体は、前記一対の第１のワイヤー部材と前記一対の第２のワイヤー部材とが環状に繋がれた構造を有し、その組み体によって前記石積壁及び前記盛土が拘束されているようにする。
【０００９】
第１のワイヤー部材と第２のワイヤー部材とが環状に繋がれた構造の組み体に緊張力が付与されていれば、石積壁及び盛土を強く拘束することができ、駅ホームが損壊するのを好適に防ぐことができる。
【００１０】
また、望ましくは、
前記駅ホームを挟む配置にある一対の前記第１のワイヤー部材と、両端部がそれぞれ前記一対の第１のワイヤー部材の端部に結合されている一対の前記第２のワイヤー部材とからなる組み体を複数備えるようにする。
【００１１】
一対の第１のワイヤー部材と一対の第２のワイヤー部材とからなる組み体は、第１のワイヤー部材と第２のワイヤー部材とが例えば上面視略ロ字形状を呈するように結合されており、添接部材ごと駅ホームを部分的に囲い込んで拘束することができる。
そして、駅ホームの全長などに応じて、適正な数の組み体を駅ホームに配設するようにすれば、好適に駅ホームを補強することができ、駅ホームが損壊するのを防ぐことができる。
【００１２】
また、望ましくは、
前記第１のワイヤー部材と前記第２のワイヤー部材の端部同士が一体に結合されている長尺ワイヤー部材が、前記駅ホームの一方側から反対側に繰り返し通された状態で配設されているようにする。
【００１３】
長尺ワイヤー部材が、駅ホームの一方側から反対側に繰り返し通された状態で配設されていれば、駅ホームの両側の石積壁に添接されている添接部材が、長尺ワイヤー部材によって石積壁に縫着されたような態様になっている駅ホームの補強構造を構築することができる。
このような態様の駅ホームの補強構造であっても、例えば大規模地震が発生した場合に、ホーム両側の石積壁が崩壊することはなく、駅ホームが損壊してしまうことはない。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、駅ホームが損壊するのを防ぐことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】実施形態１の駅ホームの補強構造を示す側面図（ａ）と、上面図（ｂ）と、断面図（ｃ）である。
【図２】実施形態２の駅ホームの補強構造を示す側面図（ａ）と、上面図（ｂ）である。
【図３】実施形態２の駅ホームの補強構造における第１のワイヤー部材及び第２のワイヤー部材の態様を示す説明図（ａ）（ｂ）である。
【図４】実施形態４の駅ホームの補強構造を示す側面図（ａ）と、その駅ホームの補強構造における第１のワイヤー部材及び第２のワイヤー部材の態様を上面視して示す説明図（ｂ）である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、図面を参照して、本発明に係る駅ホームの補強構造の実施形態について詳細に説明する。但し、以下に述べる実施形態には、本発明を実施するために技術的に好ましい種々の限定が付されているが、本発明の範囲を以下の実施形態及び図示例に限定するものではない。
【００１７】
本実施形態では、複数の石積ブロック１が積み重ねられてなる既設の石積壁２が盛土３を支えている構造の盛土式の駅ホームであって、ホーム両側にその駅ホームの延在方向に沿って石積壁２が延設されている駅ホームを補強することについて説明する。
この駅ホームは、石積壁２のあるホーム両側に列車が発着する島式の駅ホームであり、駅ホームの石積壁２は、その外面が鉛直面を成すように複数の石積ブロック１が積まれて形成されている。また、ホーム上面には盛土３を覆うアスファルト舗装面４が形成されている。
【００１８】
（実施形態１）
本実施形態の駅ホームの補強構造１００は、例えば、図１（ａ）（ｂ）（ｃ）に示すように、石積壁２の延設方向に並ぶ配置で、その石積壁２の外面に添接されている複数の添接板１０と、石積壁２の延設方向に並んでいる複数の添接板１０に亘って、その添接板１０の外面側に配設されている第１のワイヤー部材２０と、盛土３と石積壁２とで構成されている駅ホーム及び添接板１０を貫通して、その両端が第１のワイヤー部材２０に結合されている第２のワイヤー部材３０等を備えている。
【００１９】
駅ホームの石積壁２における最上段の石積ブロック１は、「笠石」と称されるものであり、駅ホームから軌道側に張り出す態様で積まれている。
そして、駅ホームの補強構造１００における添接板１０、第１のワイヤー部材２０、第２のワイヤー部材３０は、石積壁２の最上段の石積ブロック１（笠石）が駅ホームから軌道側に張り出している部分よりも軌道側に出ないように設置されている。
【００２０】
添接部材である添接板１０は、例えば、鋼板であり、石積壁２の外面を覆うように配設されている。
本実施形態では、下から４段目までの石積ブロック１を覆うように添接板１０が配設されている。
なお、添接部材は鋼板などを用いた添接板１０であることに限らず、ネット部材を用いた添接ネットや、シート部材を用いた添接シートなどであってもよい。
【００２１】
第１のワイヤー部材２０は、例えば、鋼線や鋼より線であり、石積壁２の延設方向に沿って添接板１０の外面に配設されている。
本実施形態では、下から２段目と４段目の石積ブロック１に相当する高さ位置に、第１のワイヤー部材２０が配設されている。
なお、第１のワイヤー部材２０は、石積壁２の延設方向全長に亘る１本のワイヤー部材であっても、第２のワイヤー部材３０との結合箇所などで適宜分割されている複数本のワイヤー部材であってもよい。
【００２２】
第２のワイヤー部材３０は、例えば、鋼線や鋼より線であり、駅ホーム（盛土３及び石積壁２）と添接板１０を貫通している貫通孔に挿通されて、駅ホームの延在方向と直交する向きに設置されている。
この第２のワイヤー部材３０の両端部は第１のワイヤー部材２０に結合されており、第１のワイヤー部材２０を添接板１０に引き付けるようにして、その添接板１０をそれぞれ駅ホームの両側の石積壁２に密接させている。
なお、第２のワイヤー部材３０の両端部は、第１のワイヤー部材２０に溶接や圧接によって結合されていても、締結金具を介して結合されていてもよい。
【００２３】
このような駅ホームの補強構造１００であれば、駅ホームの両側の石積壁２に添接されている添接板１０が第１のワイヤー部材２０及び第２のワイヤー部材３０によって石積壁２に密接されており、駅ホームの両側の石積壁２が盛土３を挟んだ状態で拘束されているので、盛土３がホーム両側に崩れるような土圧が石積壁２に作用しても、石積壁２はその土圧に抗することができる。
つまり、実施形態１の駅ホームの補強構造１００を既存の駅ホームに構築すれば、例えば大規模地震が発生した場合でも、ホーム両側の石積壁２が崩壊することはなく、駅ホームが損壊してしまうことはない。
このように、本実施形態の駅ホームの補強構造１００であれば、駅ホームが損壊するのを防ぐことができる。
【００２４】
（実施形態２）
次に、本発明に係る駅ホームの補強構造の実施形態２について説明する。なお、実施形態１と同一部分には同符号を付し、異なる部分についてのみ説明する。
【００２５】
実施形態２の駅ホームの補強構造１００は、例えば、図２（ａ）（ｂ）に示すように、駅ホームを挟む配置にある一対の第１のワイヤー部材２０と、両端部がそれぞれ一対の第１のワイヤー部材２０の端部に結合されている一対の第２のワイヤー部材３０とからなる組み体を複数備えている。
一対の第１のワイヤー部材２０と一対の第２のワイヤー部材３０とからなる組み体は、上面視略ロ字形状を呈するように結合されている。なお、図２（ｂ）では、一対の第１のワイヤー部材２０と一対の第２のワイヤー部材３０とからなる組み体を１つ図示している。
【００２６】
特に、一対の第１のワイヤー部材２０と一対の第２のワイヤー部材３０とからなる組み体は、環状に繋がれている構造であるのが好ましい。
一対の第１のワイヤー部材２０と一対の第２のワイヤー部材３０とが環状に繋がれた構造の組み体であれば、各ワイヤー部材に緊張力を付与することで、添接板１０を石積壁２に密接させ、石積壁２および盛土３を強く拘束することが可能になる。
【００２７】
本実施形態では、下から２段目の石積ブロック１に相当する高さ位置と、下から４段目の石積ブロック１に相当する高さ位置に、それぞれワイヤー部材の組み体が配設されており、２段目の組み体と４段目の組み体は、石積壁２の延設方向に対し、互い違いの配置で配設されている。
また、本実施形態では、ワイヤー部材の組み体における第１のワイヤー部材２０は、石積壁２の延設方向に並んでいる４つの添接板１０に亘る長さを有している。
【００２８】
具体的には、図３（ａ）に示すように、ワイヤー部材の組み体における一対の第１のワイヤー部材２０と一対の第２のワイヤー部材３０は、その端部同士が接続金具４０によって結合されている態様であっても、また、図３（ｂ）に示すように、ワイヤー部材の組み体における一対の第１のワイヤー部材２０と一対の第２のワイヤー部材３０は、一本のワイヤー部材であって、その端部が接続金具４０によって結合されている態様であってもよい。
なお、ここでは、第２のワイヤー部材３０が第１のワイヤー部材２０を添接板１０に向けて好適に引き付けることを可能にする支持金具５０が配設されている。
この支持金具５０が第１のワイヤー部材２０と添接板１０を繋いでいることで、第２のワイヤー部材３０が第１のワイヤー部材２０を介して添接板１０を石積壁２に好適に密接させることが可能になる。
【００２９】
このような駅ホームの補強構造１００であっても、例えば大規模地震が発生した場合に、ホーム両側の石積壁２が崩壊することはなく、駅ホームが損壊してしまうことはない。
つまり、実施形態２の駅ホームの補強構造１００であっても、駅ホームが損壊するのを防ぐことができる。
特に、一対の第１のワイヤー部材２０と一対の第２のワイヤー部材３０とからなる組み体を複数用いた駅ホームの補強構造１００であれば、駅ホームの全長などに応じて適正な数の組み体を駅ホームに配設するようにすることで好適に駅ホームを補強することができ、駅ホームが損壊するのを防ぐことができる。
【００３０】
なお、上記実施形態２では、ワイヤー部材の組み体における第１のワイヤー部材２０は、石積壁２の延設方向に並んでいる４つの添接板１０に亘る長さを有しているとしたが、第１のワイヤー部材２０の長さは任意であり、例えば３つの添接板１０に亘る長さであっても、２つの添接板１０に亘る長さであってもよい。
第１のワイヤー部材２０の長さがより長く、より多くの添接板１０に亘る長さであるようにすれば、駅ホームに設置するワイヤー部材の組み体の数を削減し、コスト低減を図ることができる。
また、第１のワイヤー部材２０の長さがより短く、例えば２つの添接板１０に亘る長さであるようにすれば、第１のワイヤー部材２０が弛み難く、テンションが掛かり易いので、添接板１０を石積壁２に密接させ易くなる。
【００３１】
（実施形態３）
次に、本発明に係る駅ホームの補強構造の実施形態３について説明する。なお、実施形態１と同一部分には同符号を付し、異なる部分についてのみ説明する。
【００３２】
実施形態３の駅ホームの補強構造１００は、例えば、図４（ａ）（ｂ）に示すように、第１のワイヤー部材２０と第２のワイヤー部材３０の端部同士が一体に結合されている長尺ワイヤー部材が、駅ホームの一方側から反対側に繰り返し通された状態で配設されている。
換言すれば、駅ホーム（盛土３及び石積壁２）と添接板１０を貫通している貫通孔を挿通させるように、長尺ワイヤー部材を駅ホームの一方側から反対側に繰り返し通して配設し、添接板１０の外面に設置されている部分が第１のワイヤー部材２０とされ、貫通孔内に設置されている部分が第２のワイヤー部材３０とされるようになっている。
こうして、駅ホームの両側の石積壁２に添接されている添接板１０が、長尺ワイヤー部材によって石積壁２に縫着される態様で駅ホームの補強構造１００が構築されている。
【００３３】
このような駅ホームの補強構造１００であっても、例えば大規模地震が発生した場合に、ホーム両側の石積壁２が崩壊することはなく、駅ホームが損壊してしまうことはない。
つまり、実施形態３の駅ホームの補強構造１００であっても、駅ホームが損壊するのを防ぐことができる。
【００３４】
以上のように、本実施形態１〜３の駅ホームの補強構造１００を既存の駅ホームに構築すれば、駅ホームが損壊するのを防ぐことができるので、大規模地震が発生した場合でも、ホーム両側の石積壁２が崩壊することがないように、駅ホームを補強することができる。
【００３５】
なお、本発明の適用は上述した実施形態に限定されることなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
【符号の説明】
【００３６】
１      石積ブロック
２      石積壁
３      盛土
４      アスファルト舗装面
１０    添接板（添接部材）
２０    第１のワイヤー部材
３０    第２のワイヤー部材
４０    接続金具
５０    支持金具
１００  駅ホームの補強構造
【図１】
2019090202.tif 000003
【図２】
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【図３】
2019090202.tif 000005
【図４】
2019090202.tif 000006