(57)【要約】      （修正有）【課題】制御上全開状態とみなされる弁体リフト量が１００％の位置での流量のばらつきを可及的に小さくしながら、流体が弁口から弁室へ流されるときの騒音（流体通過音）を効果的に低減することのできる流量調整弁を提供する。【解決手段】弁座付き弁口が設けられた弁本体と、弁座からのリフト量に応じて流体の流量を変化させるニードル型の弁体とを備え、弁体は、弁座に着接する着接面部、イコールパーセント特性の流量特性を得るための曲面部、円錐テーパ面部を有し、弁口の実効弁口面積をＳ１とし、弁体の外周面と弁口との間の最短距離がなす円環状ないし円錐帯状の、弁体のリフト量に応じて面積が可変とされる開口の面積をＳ２とし、制御上全開状態とみなされる弁体リフト量を１００％とした場合に、弁体リフト量が１００％以下の特定領域内（弁体リフト量が８０〜１００％）においてＳ１≦Ｓ２となる状態が得られるように各部の寸法形状を設定する。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
弁座付き弁口が設けられた弁本体と、前記弁座からのリフト量に応じて前記弁口を流れる流体の流量を変化させるニードル型の弁体とを備え、
前記弁体は、前記弁座に着接する着接面部、及び、該着接面部の下側に連なる、流量特性としてイコールパーセント特性を得るための曲面部を有し、
前記弁口の実効弁口面積をＳ１とし、前記弁体の外周面と前記弁口との間の最短距離がなす円環状ないし円錐帯状の、前記弁体のリフト量に応じて面積が可変とされる開口の面積をＳ２とし、制御上全開状態とみなされる弁体リフト量を１００％とした場合に、弁体リフト量が１００％以下の特定領域内においてＳ１≦Ｓ２となる状態が得られるように各部の寸法形状が設定された流量調整弁であって、
前記弁体は、前記曲面部の下側に連なる逆立円錐台状の円錐テーパ面部を更に備え、
弁体リフト量が大きくなるに従ってイコールパーセント特性からリニア特性に変化するように各部の寸法形状が設定されていることを特徴とする流量調整弁。
【請求項２】
前記特定領域は、弁体リフト量が８０〜１００％の領域であることを特徴とする請求項１に記載の流量調整弁。
【請求項３】
前記円錐テーパ面部のテーパ角は、９０°より大きく１５０°より小さく設定されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の流量調整弁。
【請求項４】
前記弁口の直径をＤ１とし、前記円錐テーパ面部の下底面の直径をＤ２として、Ｄ２／Ｄ１＜０.１８が成立するように各部の寸法形状が設定されていることを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載の流量調整弁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弁座からのリフト量に応じて流量を変化させるニードル型の弁体を備えた流量調整弁に係り、特に、所定の開度領域においてイコールパーセント特性が得られるようにされている流量調整弁に関する。
【背景技術】
【０００２】
流量調整弁における弁開度（リフト量）と流量との関係、すなわち、流量特性としては、リニア特性とイコールパーセント特性とがよく知られている。リニア特性は、弁開度の変化に対する流量の変化率が一定である特性を言い、イコールパーセント特性は、弁開度の変化率が流量に比例する特性を言う。
【０００３】
したがって、全閉から全開までの全開度領域においてイコールパーセント特性を持つ流量調整弁では、弁開度が小である領域では流量の変化が小さく、弁開度が大である領域では同じ開度変化でも流量の変化が大きくなる。
【０００４】
そのため、弁体や弁口の僅かな加工組立誤差等により、弁体が軸方向（上下方向）に位置ずれしている場合には、弁開度が大である領域ではそれが小である領域に比べて流量のばらつき（度合い）が大きくなり、同一開度でも流量過多となったり大幅な流量不足となったりしやすいという問題がある。
【０００５】
このような問題を解消すべく、従来、図９に示される如くの流量調整弁１’が提案されている（例えば、特許文献１参照）。図示従来例の流量調整弁１’は、弁座１４付き弁口１２が設けられた弁本体１０と、弁座１４からのリフト量に応じて弁口１２を流れる流体の流量を変化させるニードル型の弁体２０とを備え、弁体２０は、例えば特許文献２等に所載の如くの、雄ねじが設けられた弁軸、雌ねじが設けられたガイドステム、及びステッピングモータ等で構成されるねじ送り式昇降駆動機構により、弁座１４に接離するように昇降せしめられる。
【０００６】
弁体２０は、弁座１４に着接する着接面部２２と、該着接面部２２の下側に連なる、流量特性としてイコールパーセント特性を得るための逆立楕球台状の曲面部２３とを有する。曲面部２３は、卵の下半分から下端部の楕球冠部分（図の細仮想線部分）を切除した形状を有しており、下端面は円形のフラット面とされ、その外周面は上端２３ａから下端２３ｂにかけて次第に曲がり具合がきつく（曲率が大きく）なっている。
【０００７】
ここで、弁口１２の実効弁口面積をＳ１とし、弁体２０の外周面と弁口１２との間の最短距離Ｋがなす円環状ないし円錐帯状の、面積が可変とされる開口Ｍ（以下、可変開口Ｍと称することがある）の開口面積をＳ２とする。可変開口Ｍは、弁体２０の昇降によりその面積（弁体２０と弁口１２との間に形成される隙間の大きさ）が変化するもので、より詳細には、弁体２０の外周面と弁口１２との最短距離Ｋを結ぶ線分ｍを幅とする円環状ないし前記線分ｍを母線とした円錐帯状の開口（図９（Ｂ）においてドットパターンが施されている部分）である。
【０００８】
かかる流量調整弁１’においては、上記のように実効弁口面積をＳ１とし、可変開口Ｍの開口面積をＳ２（以下、可変開口面積Ｓ２と略称することがある）とし、さらに、制御上全開状態とみなされる弁体リフト量Ｌを１００％とした場合に、弁体リフト量Ｌが１００％以下の特定領域内（例えば、弁体リフト量Ｌが７０〜１００％の領域）において、実効弁口面積Ｓ１≦可変開口面積Ｓ２となる状態が得られるように各部の寸法形状が設定されている。
【０００９】
このような構成のもとでは、制御上全開状態とみなされる弁体リフト量Ｌが１００％の位置は、流量飽和点（Ｓ１＝Ｓ２）位置（例えば、弁体リフト量Ｌが９０％の位置）より上方となる。そのため、弁体リフト量Ｌが１００％の位置では、弁口１２を流れる流体の流量が面積不変の実効弁口面積Ｓ１（断面円形の弁口１２の直径Ｄ１）のみに依存することになるので、可変開口面積Ｓ２が増えても流量は流量飽和点（Ｓ１＝Ｓ２）位置での流量と変わらない。言い換えれば、流量は流量飽和点（Ｓ１＝Ｓ２）位置で最大となり、該位置より弁体２０がさらにリフトされても（弁体リフト量Ｌ及び可変開口面積Ｓ２が大きくなっても）、その流量は増えない。これにより、弁体リフト量Ｌが１００％の位置での流量のばらつきを、従前のイコールパーセント特性を持つ流量調整弁に比べて小さくすることができる（前記特許文献１の図１、図７等を比較参照されたい）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開２０１４−８１０４６号公報
【特許文献２】特開２０１２−１７２８３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、上記した従来提案の流量調整弁１’においては、次のような解消すべき課題がある。
【００１２】
すなわち、上記した如くのイコールパーセント特性を持つ流量調整弁１’では、図３（Ｂ）に示される如くに、小開度領域（弁体リフト量が小なる領域）においては流体の流路が非常に狭いので、騒音（流体通過音）が発生しやすいことに加えて、弁体２０の下端面がフラット面とされているため、流体が下から上へ（弁口１２から弁室１１へ）流されるとき、図３（Ｂ）の矢印線で示される如くに、流体がフラット面に衝突して、渦やキャビテーションが発生・成長しやすくなり、激しい騒音が発生するおそれがある。
【００１３】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、制御上全開状態とみなされる弁体リフト量が１００％の位置での流量のばらつきを可及的に小さくしながら、流体が弁口から弁室へ流されるときの騒音（流体通過音）を効果的に低減することのできる流量調整弁を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
前記目的を達成すべく、本発明に係る流量調整弁は、基本的には、弁座付き弁口が設けられた弁本体と、前記弁座からのリフト量に応じて前記弁口を流れる流体の流量を変化させるニードル型の弁体とを備え、前記弁体は、前記弁座に着接する着接面部、及び、該着接面部の下側に連なる、流量特性としてイコールパーセント特性を得るための曲面部を有し、前記弁口の実効弁口面積をＳ１とし、前記弁体の外周面と前記弁口との間の最短距離がなす円環状ないし円錐帯状の、前記弁体のリフト量に応じて面積が可変とされる開口の面積をＳ２とし、制御上全開状態とみなされる弁体リフト量を１００％とした場合に、弁体リフト量が１００％以下の特定領域内においてＳ１≦Ｓ２となる状態が得られるように各部の寸法形状が設定され、前記弁体は、前記曲面部の下側に連なる逆立円錐台状の円錐テーパ面部を更に備え、弁体リフト量が大きくなるに従ってイコールパーセント特性からリニア特性に変化するように各部の寸法形状が設定されていることを特徴としている。
【００１５】
前記特定領域は、好ましくは弁体リフト量が８０〜１００％の領域である。
【００１６】
前記円錐テーパ面部のテーパ角は、好ましくは、９０°より大きく１５０°より小さく設定される。
【００１７】
好ましい態様では、前記弁口の直径をＤ１とし、前記円錐テーパ面部の下底面の直径をＤ２として、Ｄ２／Ｄ１＜０.１８が成立するように各部の寸法形状が設定される。
【発明の効果】
【００１８】
本発明に係る流量調整弁では、弁体リフト量が１００％以下の特定領域内（例えば、８０〜１００％の領域）において、実効弁口面積Ｓ１≦可変開口面積Ｓ２となる状態が得られるように各部の寸法形状が設定されているので、制御上全開状態とみなされる弁体リフト量が１００％の位置は、流量飽和点（Ｓ１＝Ｓ２）位置（例えば、弁体リフト量が９０％の位置）より上方となる。そのため、弁体リフト量が１００％の位置では、弁口を流れる流体の流量が面積不変の実効弁口面積Ｓ１のみに依存することになるので、可変開口面積Ｓ２が増えても流量は流量飽和点（Ｓ１＝Ｓ２）位置での流量と変わらない。言い換えれば、流量は流量飽和点（Ｓ１＝Ｓ２）位置で最大となり、該位置より弁体がさらにリフトされても（弁体リフト量及び可変開口面積Ｓ２が大きくなっても）、その流量は増えない。これにより、弁体リフト量が１００％の位置での流量のばらつきを、特許文献１記載の流量調整弁と同様に小さくすることができる。
【００１９】
また、本発明に係る流量調整弁ではさらに、固有流量特性としてのイコールパーセント特性を得るための曲面部の下側に逆立円錐台状の円錐テーパ面部が連設されているので、該円錐テーパ面部により流体の整流化が図られ、渦やキャビテーションの発生・成長が抑制される結果、流体が弁口から弁室へ流されるときの騒音（流体通過音）も効果的に低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明に係る流量調整弁の一実施形態における弁体リフト量が１００％の状態を示す部分断面正面図。
【図２】上記一実施形態における全閉状態を示す部分断面正面図。
【図３】（Ａ）は図１に示される実施形態の、（Ｂ）は図９に示される従来例の、それぞれ小開度状態を示す部分断面正面図。
【図４】（Ａ）は上記一実施形態における弁体リフト量が８５％程度の状態を示す部分断面正面図、（Ｂ）は（Ａ）の部分切欠正面斜視図。
【図５】（Ａ）は上記一実施形態における弁体リフト量が９０％程度の状態を示す部分断面正面図、（Ｂ）は（Ａ）の部分切欠正面斜視図。
【図６】（Ａ）は上記一実施形態における弁体リフト量が９５％程度の状態を示す部分断面正面図、（Ｂ）は（Ａ）の部分切欠正面斜視図。
【図７】本発明に係る流量調整弁の一実施形態における流量‐開度特性を示すグラフ。
【図８】（Ａ）、（Ｂ）はそれぞれ、本発明に係る流量調整弁の一実施形態の変形形態の説明に供される図。
【図９】（Ａ）は従来の流量調整弁の一例を示す部分断面正面図、（Ｂ）は（Ａ）の部分切欠正面斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の実施形態を図面を参照しながら説明する。
【００２２】
図１は、本発明に係る流量調整弁の一実施形態を示す部分断面正面図である。なお、図１〜図８の各図においては、前述した図９に示される従来の流量調整弁１’の各部に対応する部分には共通の符号が付されている。
【００２３】
図示流量調整弁１は、前述した図９に示される従来の流量調整弁１’と同様に、弁座１４付き弁口１２が設けられた弁本体１０と、弁座１４からのリフト量に応じて弁口１２を流れる流体の流量を変化させるニードル型の弁体２０とを備え、弁体２０は、例えば特許文献２等に所載の如くの、雄ねじが設けられた弁軸、雌ねじが設けられたガイドステム、及びステッピングモータ等で構成されるねじ送り式昇降駆動機構により、弁座１４に接離するように昇降せしめられる。
【００２４】
弁体２０は、弁座１４に着接する着接面部２２と、該着接面部２２の下側（先端側）に連なる、流量特性としてイコールパーセント特性を得るための逆立楕球台状の曲面部２３と、該曲面部２３の下側に連なる逆立円錐台状の円錐テーパ面部２５とを有する。
【００２５】
曲面部２３は、卵の下半分から下端部の楕球冠部分を切除した形状を有しており、下端面は円形のフラット面とされ、その外周面は上端２３ａから下端２３ｂにかけて次第に曲がり具合がきつく（曲率が大きく）なっている。
【００２６】
円錐テーパ面部２５は、ここでは、そのテーパ角（中心角）αが１２０°とされ、その下底面の直径がＤ２とされている。
【００２７】
ここで、弁口１２の実効弁口面積をＳ１とし、弁体２０の外周面と弁口１２との間の最短距離Ｋがなす円環状ないし円錐帯状の、面積が可変とされる開口Ｍ（以下、可変開口Ｍと称することがある）の開口面積をＳ２とする。可変開口Ｍは、弁体２０の昇降によりその面積（弁体２０と弁口１２との間に形成される隙間の大きさ）が変化するもので、より詳細には、図４、図５、図６を参照すればよくわかるように、弁体２０の外周面と弁口１２との最短距離Ｋを結ぶ線分ｍを幅とする円環状ないし前記線分ｍを母線とした円錐帯状の開口（図４、図５、図６の（Ｂ）の斜視図においてドットパターンが施されている部分）である。
【００２８】
かかる流量調整弁１においては、上記のように実効弁口面積をＳ１とし、可変開口Ｍの開口面積をＳ２（以下、可変開口面積Ｓ２と称することがある）とし、さらに、制御上全開状態とみなされる弁体リフト量Ｌを１００％とした場合に、弁体リフト量Ｌが１００％以下の特定領域内（例えば、弁体リフト量Ｌが８０〜１００％の領域）において、実効弁口面積Ｓ１≦可変開口面積Ｓ２となる状態が得られるように各部の寸法形状が設定されている（後で詳述）。
【００２９】
次に、上記構成の流量調整弁１の動作、作用効果を、図２〜図６及び図７を参照しながら、弁体リフト量Ｌを段階的に大きくして順次説明する。なお、ここでは、弁体１２や弁口２０に加工組立誤差等が無く、弁体２０の軸方向（上下方向）の位置ずれは無いもの（以下、ずれ無し品と称することがある）として説明し、位置ずれしているものについては、後で図７を用いて説明する。
【００３０】
図２は、弁体リフト量Ｌが０（全閉）の状態、すなわち、弁体２０が下降せしめられて、弁体２０における逆立楕球台状の曲面部２３が弁口１２に嵌挿されるとともに、着接面部２２の下端部が逆立円錐帯状の弁座１４に着接して、弁口１２が完全に閉じられた状態を示す。ここでは、弁座１４の下端（着接面部２２の下端部の対接点）が弁体リフト量Ｌが０の基点とされる。
【００３１】
図３（Ａ）は、全閉状態から弁体２０をある程度リフトさせた小開度状態（弁体リフト量が小なる領域）を示す。この小開度状態においては、従来の流量調整弁１’では、図３（Ｂ）を用いて前述したように、流体の流路が非常に狭いので、騒音（流体通過音）が発生しやすいことに加えて、流体が下から上へ（弁口１２から弁室１１へ）流されるとき、流体が弁体２０における逆立楕球台状の曲面部２３の下端面（フラット面）に衝突して、渦やキャビテーションが発生・成長しやすくなり、激しい騒音が発生するおそれがあった。しかし、本実施形態の流量調整弁１では、逆立楕球台状の曲面部２３の下側に逆立円錐台状の円錐テーパ面部２５が連設されているので、該円錐テーパ面部２５により、図３（Ａ）の矢印線で示される如くに、流体の整流化が図られる。そのため、渦やキャビテーションの発生・成長が抑制され、流体が弁口１２から弁室１１へ流されるときの騒音（流体通過音）が効果的に低減される。
【００３２】
図４は、弁体リフト量Ｌが８５％程度の状態を示す。この状態では、弁体２０の外周面と弁口１２との間の最短距離Ｋは、弁座１４の下端と逆立楕球台状の曲面部２３における下端２３ｂより若干上の部位とを結ぶ線分ｍの長さとされ、可変開口Ｍは、前記線分ｍを幅とする円環状ないし前記線分ｍを母線とした円錐帯状の開口（図４（Ｂ）の斜視図においてドットパターンが施されている部分）とされ、可変開口面積Ｓ２は、実効弁口面積Ｓ１より小さい（Ｓ１＞Ｓ２）。
【００３３】
図５は、弁体リフト量Ｌが９０％程度の状態を示す。この状態では、弁体２０の外周面と弁口１２との間の最短距離Ｋは、弁座１４の下端と逆立楕球台状の曲面部２３における下端２３ｂとを結ぶ線分ｍの長さとされ、可変開口Ｍは、前記線分ｍを母線とした円錐帯状の開口（図５（Ｂ）の斜視図においてドットパターンが施されている部分）とされ、可変開口面積Ｓ２は、実効弁口面積Ｓ１より小さい（Ｓ１＞Ｓ２）。
【００３４】
ここで、弁体リフト量Ｌが９０％程度になるまで、言い換えれば、前記線分ｍの一端が曲面部２３の下端２３ａに達するまでは、図７の流量特性グラフにおいて実線で示される如くに、極初期（弁体リフト量Ｌが１５％程度以下の領域）を除いて、曲面部２３の寸法形状により定まる、弁開度の変化率が流量に比例するイコールパーセント特性が得られる。
【００３５】
図６は、弁体リフト量Ｌが９５％程度の状態を示す。この状態では、弁体２０の外周面と弁口１２との間の最短距離Ｋは、弁座１４の下端と円錐テーパ面部２５の中間部（のやや上端寄りの部位）とを結ぶ線分ｍの長さとされ、可変開口Ｍは、前記線分ｍを母線とした円錐帯状の開口（図６（Ｂ）の斜視図においてドットパターンが施されている部分）とされ、可変開口面積Ｓ２は実効弁口面積Ｓ１と略同じ（Ｓ１＝Ｓ２）とされ、このときの弁体２０のリフト位置が流量飽和点位置となる。
【００３６】
ここで、弁体リフト量Ｌが９０％を越えて９５％に達するまでは、可変開口面積Ｓ２が実効弁口面積Ｓ１より小さい（Ｓ１＞Ｓ２）。このときは、図７の流量特性グラフにおいて実線で示される如くに、円錐テーパ面部２５の寸法形状により定まる、弁開度の変化に対する流量の変化率が一定であるリニア特性が得られる。
【００３７】
上記した如くの構成のもとでは、制御上全開状態とみなされる弁体リフト量Ｌが１００％の位置は、流量飽和点（Ｓ１＝Ｓ２）位置（弁体リフト量Ｌが９５％の位置）より上方となる。そのため、弁体リフト量Ｌが１００％の位置では、弁口１２を流れる流体の流量が面積不変の実効弁口面積Ｓ１（断面円形の弁口１２の直径Ｄ１）のみに依存することになるので、図７において実線で示される如くに、弁体リフト量Ｌが９５％を越えて可変開口面積Ｓ２が増えても流量は流量飽和点位置（弁体リフト量Ｌが９５％の位置）での流量と変わらない。言い換えれば、流量は流量飽和点（Ｓ１＝Ｓ２）位置で最大となり、該位置より弁体２０がさらにリフトされても（弁体リフト量Ｌ及び可変開口面積Ｓ２が大きくなっても）、その流量は増えない。
【００３８】
図７において実線で示されるずれ無し品（弁体１２や弁口２０に加工組立誤差等が無く、弁体２０の軸方向（上下方向）の位置ずれが無いもの）に対して、弁体２０が上方に最大限位置ずれしている場合は、図７において一点鎖線で示される如くに、弁体リフト量Ｌが同じでも流量はずれ無し品より大となり、流量飽和点（Ｓ１＝Ｓ２）となる弁体リフト量Ｌはずれ無し品に比べて小（例えば、弁体リフト量Ｌが９０％程度）となり、弁体リフト量Ｌが１００％の位置では流量がずれ無し品より若干大となる。
【００３９】
それに対し、図７において実線で示されるずれ無し品に対して、弁体２０が下方に最大限位置ずれしている場合は、図７において二点鎖線で示される如くに、弁体リフト量Ｌが同じでも流量はずれ無し品より小となり、流量飽和点（Ｓ１＝Ｓ２）となる弁体リフト量Ｌはずれ無し品に比べて大（例えば、弁体リフト量Ｌが１００％近く）となり、弁体リフト量Ｌが１００％の位置では流量がずれ無し品より若干小となる。
【００４０】
本実施形態の流量調整弁１では、弁体リフト量Ｌが１００％以下の特定領域内（例えば、弁体リフト量Ｌが８０〜１００％の領域）において、実効弁口面積Ｓ１≦可変開口面積Ｓ２となる状態が得られるように各部の寸法形状が設定されているので、弁体２０が上方及び下方に最大限位置ずれしている場合でも、弁体リフト量Ｌが１００％の位置での流量差は、図７においてＺで示される如くに極めて小となり、そのため、弁体リフト量Ｌが１００％の位置での流量のばらつきを、特許文献１記載の流量調整弁と同様に小さくすることができる。
【００４１】
また、本実施形態の流量調整弁１では、イコールパーセント特性を得るための逆立楕球台状の曲面部２３の下側に逆立円錐台状の円錐テーパ面部２５が連設されているので、該円錐テーパ面部２５により流体の整流化を図ることができ、そのため、渦やキャビテーションの発生・成長を抑制することができ、これによって、流体が弁口１２から弁室１１へ流されるときの騒音（流体通過音）を効果的に低減することができる。
【００４２】
なお、上記実施形態においては、実効弁口面積Ｓ１≦可変開口面積Ｓ２となる状態が得られる特定領域が、弁体リフト量Ｌが８０〜１００％の領域に設定されているが、該領域はこれに限られることはなく、前記特定領域を例えば弁体リフト量Ｌが５０〜９０％の領域等に設定してもよい。また、実効弁口面積Ｓ１と可変開口面積Ｓ２とが同じになる位置（流量飽和点位置）が、弁体リフト量Ｌが９５％の位置に設定されているが、該位置もこれに限られないことは勿論である。
【００４３】
また、上記実施形態では、円錐テーパ面部２５のテーパ角αを１２０°に設定しているが、これに限られることはなく、前記テーパ角αは、概ね図８（Ａ）に示される如くの９０°から図８（Ｂ）に示される如くの１５０°までの範囲内に設定すればよい。テーパ角αを鋭角にすると、前記整流効果が高められるとともに、そのテーパ角αの下限は、流量飽和点（Ｓ１＝Ｓ２）となる弁体リフト量Ｌが１００％を越えないように設定すればよく、そのテーパ角αの上限は、前記整流効果が十分得られるように設定すればよい。
【００４４】
さらに、所要の整流効果を得るために、弁口１２の直径をＤ１とし、円錐テーパ面部２５の下底面の直径をＤ２として、Ｄ２／Ｄ１＜０.１８が成立するように、各部の寸法形状を設定することが好ましい。
【符号の説明】
【００４５】
１    流量調整弁
１０  弁本体
１２  弁口
１４  弁座
２０  弁体
２２  着接面部
２３  曲面部
２５  円錐テーパ面部
Ｌ    弁体リフト量
Ｓ１  実効弁口面積
Ｓ２  可変開口面積
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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