(57)【要約】  動作データを使用し、１ラインが他のＤＳＬラインに引き起こす遠端漏話干渉を決定する。遠端漏話干渉は、複数ループの上り端において２ライン間で測定した近端漏話干渉と、前記ループのうち１ループの下りチャネル伝達関数とを使って計算できる。前記近端漏話と伝達関数はライン間の遠端漏話干渉と同様、線形時間不変系を構築するため、近端漏話干渉とライン伝達関数とは、乗算（線形形式の場合）または加算（対数形式の場合）することでライン間の遠端漏話干渉を近似できる。これら技法におけるデータ収集、計算、その他機能は、ＤＳＬオプティマイザ等のシステムコントローラで実行できる。Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）量は遠端漏話伝達関数の挿入損失等価物をデシベル量で表現したものであり、（１）バインダが無い場合における１００オームの整合負荷へのラインｕの供給出力と（２）バインダが存在する場合にラインｕが同じ供給出力で動作した時の対象ラインの出力端における出力との比として定義できる。Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）はＸｌｏｇ（ｕ，ｎ）の線形等価物である。Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）量とＸｌｉｎ（ｕ，ｎ）量は、ＤＳＬ等のシステムで使用可能な特定形式で表現できる。ラインの挿入損失として定義する場合、Ｘｌｉｎ（または等価のＸｌｏｇ）はいかなる送信フィルタの効果も含まない。【選択図】図３
2007538446.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
主ラインｎとＵ本の漏話ラインとの間の漏話結合を表すデータをＤＳＬシステムから取得し、
指数ｕによって前記Ｕ本の漏話ラインを順序付け、ｕ＝１は最大漏話ラインでありｕ＝Ｕは最小漏話ラインであり、
前記主ラインと各漏話ラインとの間の漏話結合を表すデシベル量値であるＤＳＭデータ量Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）を発生することを備えた、多ラインベクタードＤＳＬシステムの動作特性を評価する方法。
【請求項２】
量Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）は１０ビット符号無し整数ｍ（ｕ，ｎ）であってＸｌｏｇ（ｕ，ｎ）＝６−（ｍ（ｕ，ｎ）／１０）であり、Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）は診断および初期化の両モード中に特定する、請求項１の方法。
【請求項３】
前記ＤＳＬシステムは多ライン片側ベクタードＤＳＬシステムである、請求項１の方法。
【請求項４】
前記ＤＳＬシステムは多ライン両側ベクタードＤＳＬシステムである、請求項１の方法。
【請求項５】
前記ＤＳＬシステムは多ライン結束ベクタードＤＳＬシステムである、請求項１の方法。
【請求項６】
前記ライン間漏話結合を表すデータは、前記主ラインと各漏話ラインとの間の遠端漏話伝達関数および／または近端漏話伝達関数を含み、
前記ＤＳＭデータ量Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）は、前記取得した遠端漏話伝達関数および／または近端漏話伝達関数の挿入損失等価物のデシベル量値である、請求項１の方法。
【請求項７】
結束システム内のｎライン中のライン伝達を表すＤＳＭデータ量Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）、ｕ＝１，．．．，２ｎ−１を発生することをさらに備えた、請求項１の方法。
【請求項８】
主ラインｎとＵ本の漏話ラインとの間の漏話結合を表すデータをＤＳＬシステムから取得し、
指数ｕによって前記Ｕ本の漏話ラインを順序付け、ｕ＝１は最大漏話ラインでありｕ＝Ｕは最小漏話ラインであり、
前記主ラインと各漏話ラインとの間の漏話結合を表す値であるＤＳＭデータ量Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）を発生することを備えた、多ラインベクタードＤＳＬシステムの動作特性を評価する方法。
【請求項９】
前記Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）はスケール（ｕ）因子と正規化複素数ａ（ｕ，ｎ）＋ｊ＊ｂ（ｕ，ｎ）によって線形形式で表し、ｎはサブキャリヤ指数ｎ＝０，．．．，ＮＳＣであり、ＮＳＣは使用するキャリヤの数であり、ａ（ｕ，ｎ）およびｂ（ｕ，ｎ）は１６ビットの２の補数の符号付き整数として符号化し、
Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）はXlin(u,n) = (スケール(u)/215)*(a(u,n) + j*b(u,n))/215と定義し、
前記スケール因子は全てのｎについてmax(|a(u,n)|,|b(u,n)|)が215-1に等しいように選択する、請求項８の方法。
【請求項１０】
前記ＤＳＬシステムは多ライン片側ベクタードＤＳＬシステムである、請求項８の方法。
【請求項１１】
前記ＤＳＬシステムは多ライン両側ベクタードＤＳＬシステムである、請求項８の方法。
【請求項１２】
前記ＤＳＬシステムは多ライン結束ベクタードＤＳＬシステムである、請求項８の方法。
【請求項１３】
前記ライン間漏話結合を表すデータは、前記主ラインと各漏話ラインとの間の遠端漏話伝達関数および／または近端漏話伝達関数を含み、
前記ＤＳＭデータ量Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）は、前記取得した遠端漏話伝達関数および／または近端漏話伝達関数の挿入損失等価物である、請求項８の方法。
【請求項１４】
結束システム内のｎライン中のライン伝達を表すＤＳＭデータ量Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）、ｕ＝１，．．．，２ｎ−１を発生することをさらに備えた、請求項８の方法。
【請求項１５】
送信器フィルタ効果と受信器フィルタ効果とを含んだ主ライン挿入損失を取得し、
当該取得値を指数ｕ＝０に割り当てることで当該取得値をＸｌｉｎ（０，ｎ）として識別することをさらに備えた、請求項８の方法。
【請求項１６】
ＤＳＬシステムから動作データを収集する手段と、
前記ＤＳＬシステムの動作特性を計算するため前記収集手段に接続した手段と、を備えたコントローラにおいて、
主ラインｎとＵ本の漏話ラインとの間の漏話結合を表すデータを前記ＤＳＬシステムから取得し、
指数ｕによって前記Ｕ本の漏話ラインを順序付け、ｕ＝１は最大漏話ラインでありｕ＝Ｕは最小漏話ラインであり、
前記主ラインと各漏話ラインとの間の漏話結合を表すＤＳＭデータ量を発生することを備えた方法を実行すべく構成した当該コントローラ。
【請求項１７】
前記ＤＳＬシステムは多ラインベクタードＤＳＬシステムである、請求項１６のコントローラ。
【請求項１８】
前記ライン間漏話結合を表すデータは、前記主ラインと各漏話ラインとの間の遠端漏話伝達関数および／または近端漏話伝達関数を含み、
前記主ラインと各漏話ラインとの間の漏話結合を表すＤＳＭデータ量は、前記取得した遠端漏話伝達関数および／または近端漏話伝達関数の挿入損失等価物である、請求項１６のコントローラ。
【請求項１９】
前記主ラインと各漏話ラインとの間の漏話結合を表すＤＳＭデータ量は、
前記主ラインと各漏話ラインとの間の漏話結合を表すデシベル量値であるＸｌｏｇ（ｕ，ｎ）と、
Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）の線形表現であるＸｌｉｎ（ｕ，ｎ）との少なくとも一つである、請求項１６のコントローラ。
【請求項２０】
前記Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）はスケール（ｕ）因子と正規化複素数ａ（ｕ，ｎ）＋ｊ＊ｂ（ｕ，ｎ）によって線形形式で表し、ｎはサブキャリヤ指数ｎ＝０，．．．，ＮＳＣであり、ＮＳＣは使用するキャリヤの数であり、ａ（ｕ，ｎ）およびｂ（ｕ，ｎ）は１６ビットの２の補数の符号付き整数として符号化し、
Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）はXlin(u,n) = (スケール(u)/215)*(a(u,n) + j*b(u,n))/215と定義し、
前記スケール因子は全てのｎについてmax(|a(u,n)|,|b(u,n)|)が215-1に等しいように選択する、請求項１９のコントローラ。
【請求項２１】
量Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）は１０ビット符号無し整数ｍ（ｕ，ｎ）であってＸｌｏｇ（ｕ，ｎ）＝６−（ｍ（ｕ，ｎ）／１０）である、請求項１９のコントローラ。
【請求項２２】
前記方法は、
送信器フィルタ効果と受信器フィルタ効果とを含んだ主ライン挿入損失を取得し、
当該取得値を指数ｕ＝０に割り当てることで当該取得値をＸｌｉｎ（０，ｎ）として識別することをさらに備えた、請求項１６のコントローラ。
【請求項２３】
前記方法は、
送信器フィルタ効果と受信器フィルタ効果とを含んだ主ライン挿入損失を取得し、
当該取得値を指数ｕ＝０に割り当てることで当該取得値をＸｌｏｇ（０，ｎ）として識別することをさらに備えた、請求項１６のコントローラ。
【請求項２４】
前記収集手段と計算手段とは１以上のコンピュータシステムからなる、請求項１６のコントローラ。
【請求項２５】
機械読み取り可能媒体と、
前記機械読み取り可能媒体に格納したプログラム命令であって多ラインベクタードＤＳＬシステムの動作特性を評価する方法を記述した当該プログラム命令と、を備えるコンピュータプログラム製品であって、前記方法が、
主ラインｎとＵ本の漏話ラインとの間の漏話結合を表すデータを前記ＤＳＬシステムから取得し、
指数ｕによって前記Ｕ本の漏話ラインを順序付け、ｕ＝１は最大漏話ラインでありｕ＝Ｕは最小漏話ラインであり、
前記主ラインと各漏話ラインとの間の漏話結合を表すＤＳＭデータ量を発生することを備える、当該コンピュータプログラム製品。
【請求項２６】
前記主ラインと各漏話ラインとの間の漏話結合を表すＤＳＭデータ量は、
前記主ラインと各漏話ラインとの間の漏話結合を表すデシベル量値であるＸｌｏｇ（ｕ，ｎ）と、
Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）の線形表現であるＸｌｉｎ（ｕ，ｎ）との少なくとも一つである、請求項２５のコンピュータプログラム製品。
【請求項２７】
第２ラインのチャネル伝達関数について下り値を取得し、
第１ラインが前記第２ラインに引き起こす近端漏話干渉の上り端値を取得し、
前記第２ライン下りチャネル伝達値と前記上り端近端漏話干渉値とを結合することにより前記第１ラインの下り信号が前記第２ラインの下り信号に引き起こす遠端漏話干渉の値を取得することを備えた、第１ＤＳＬラインから第２ＤＳＬへの下り遠端漏話干渉を決定する方法。
【請求項２８】
前記第２ライン下りチャネル伝達値は対数形式であり、
前記上り端近端漏話干渉値は対数形式であり、
前記第２ライン下りチャネル伝達値と前記上り端近端漏話干渉値とを結合することにより前記第１ラインの下り信号が前記第２ラインの下り信号に引き起こす遠端漏話干渉の値を取得することは、前記第２ライン下りチャネル伝達値を前記上り端近端漏話干渉値に加算することである、請求項２７の方法。
【請求項２９】
前記第２ライン下りチャネル伝達値は線形形式であり、
前記上り端近端漏話干渉値は線形形式であり、
前記第２ライン下りチャネル伝達値と前記上り端近端漏話干渉値とを結合することにより前記第１ラインの下り信号が前記第２ラインの下り信号に引き起こす遠端漏話干渉の値を取得することは、前記第２ライン下りチャネル伝達値に前記上り端近端漏話干渉値を乗算することである、請求項２７の方法。
【請求項３０】
前記第２ライン下りチャネル伝達値を取得することはＤＳＬシステムＭＩＢから下りＨｌｏｇ値を収集することを備え、前記下りＨｌｏｇ値から全ての不要フィルタ効果を除去する、請求項２７の方法。
【請求項３１】
前記第２ライン下りチャネル伝達値を取得することは、前記第１ＤＳＬラインと前記第２ＤＳＬラインとが動作するＤＳＬシステムから収集した動作データからＸｌｏｇ（０，ｎ）を決定することを備え、前記Ｘｌｏｇ（０，ｎ）値から全ての不要フィルタ効果を除去する、請求項２７の方法。
【請求項３２】
前記上り端近端漏話干渉値を取得することは、前記上り端近端漏話干渉値を表すＤＳＬシステム動作データを発生すべく動作するよう前記第１ラインと前記第２ラインとに命令することを備える、請求項２７の方法。
【請求項３３】
ＤＳＬシステムから動作データを収集する手段と、
前記ＤＳＬシステムの動作特性を計算するため前記収集手段に接続した手段と、を備えたコントローラにおいて、
第２ラインのチャネル伝達関数について下り値を取得し、
第１ラインが前記第２ラインに引き起こす近端漏話干渉の上り端値を取得し、
前記第２ライン下りチャネル伝達値と前記上り端近端漏話干渉値とを結合することにより前記第１ラインの下り信号が前記第２ラインの下り信号に引き起こす遠端漏話干渉値を取得することを備えた方法を実行すべく構成した、当該コントローラ。
【請求項３４】
前記第２ライン下りチャネル伝達値を取得することはＤＳＬシステムＭＩＢから下りＨｌｏｇ値を収集することを備え、前記下りＨｌｏｇ値から全ての不要フィルタ効果を除去する、請求項３３のコントローラ。
【請求項３５】
前記第２ライン下りチャネル伝達値を取得することは、前記第１ＤＳＬラインと前記第２ＤＳＬラインとが動作するＤＳＬシステムから収集した動作データからＸｌｏｇ（０，ｎ）を決定することを備え、前記Ｘｌｏｇ（０，ｎ）値から全ての不要フィルタ効果を除去する、請求項３３のコントローラ。
【請求項３６】
前記収集手段と計算手段とは１以上のコンピュータシステムからなる、請求項３３のコントローラ。
【請求項３７】
機械読み取り可能媒体と、
前記機械読み取り可能媒体に格納したプログラム命令であって第１ＤＳＬラインから第２ＤＳＬへの下り遠端漏話干渉を決定する方法を記述した当該プログラム命令と、を備えるコンピュータプログラム製品であって、前記方法が、
第２ラインのチャネル伝達関数について下り値を取得し、
第１ラインが前記第２ラインに引き起こす近端漏話干渉の上り端値を取得し、
前記第２ライン下りチャネル伝達値と前記上り端近端漏話干渉値とを結合することにより前記第１ラインの下り信号が前記第２ラインの下り信号に引き起こす遠端漏話干渉値を取得することを備えた、当該コンピュータプログラム製品。
【請求項３８】
第２ＤＳＬラインについて下りＨを取得し、
第１ＤＳＬラインが前記第２ＤＳＬラインに引き起こす近端漏話を表す上り端Ｎを取得し、
前記Ｈと前記Ｎとを結合することにより前記第１ＤＳＬラインの前記第２ＤＳＬラインへの下り遠端漏話を表すＸを取得することを備えた、第１ＤＳＬラインから第２ＤＳＬへの下り遠端漏話干渉を決定する方法。
【請求項３９】
前記Ｈは、前記第１ＤＳＬラインと前記第２ＤＳＬラインとが動作するＤＳＬシステムのＭＩＢから利用可能なＨｌｏｇである、請求項３８の方法。
【請求項４０】
前記ＨはＸｌｏｇ（０，ｎ）である、請求項３８の方法。
【請求項４１】
前記Ｈと前記Ｎとを結合することにより前記第１ＤＳＬラインの前記第２ＤＳＬラインへの下り遠端漏話を表すＸを取得することは、
Ｈから全ての不要フィルタ効果を除去し、
Ｈに全ての必要フィルタ効果を追加し、
Ｎから全ての不要フィルタ効果を除去し、
Ｎに全ての必要フィルタ効果を追加することを備えた、請求項３８の方法。
【請求項４２】
第１ＤＳＬライン上の第１装置が第２ＤＳＬライン上の第２ＤＳＬ装置に引き起こす遠端漏話を決定するにあたり、
前記ラインの一方のライン挿入損失を決定し、
前記ライン間の近端漏話を決定し、
前記挿入損失と前記近端漏話とを結合することにより前記遠端漏話を決定することを備えた、第１端から第２端への遠端漏話を決定する方法。
【請求項４３】
前記挿入損失と前記近端漏話とを結合することにより前記遠端漏話を決定することは、全ての不要フィルタ効果を除去し、全ての必要フィルタ効果を追加することを備える、請求項４２の方法。
【請求項４４】
前記第１装置は上り端装置であり、
前記第２装置は下り端装置であり、
前記遠端漏話は上り端から下り端へ下り方向に発生し、
前記ライン挿入損失は前記第２ラインの下りライン挿入損失であり、
前記近端漏話は前記第１ＤＳＬラインから前記第２ＤＳＬラインへの上り端近端漏話である、請求項４２の方法。
【請求項４５】
前記第１装置は下り端装置であり、
前記第２装置は上り端装置であり、
前記遠端漏話は下り端から上り端へ上り方向に発生し、
前記ライン挿入損失は前記第２ラインの上りライン挿入損失であり、
前記近端漏話は前記第１ＤＳＬラインから前記第２ＤＳＬラインへの下り端近端漏話である、請求項４２の方法。
【請求項４６】
前記第１装置は下り端装置であり、
前記第２装置は上り端装置であり、
前記遠端漏話は下り端から上り端へ上り方向に発生し、
前記ライン挿入損失は前記第１ラインの上りライン挿入損失であり、
前記近端漏話は前記第１ＤＳＬラインから前記第２ＤＳＬラインへの上り端近端漏話である、請求項４２の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この出願は米国特許法１１９（ｅ）に基づき２００４年５月１８日に出願した米国仮出願第６０／５７２，０５１号（代理人整理番号第０１０１−ｐ０７ｐ号）「通信システムの動的管理」への優先権を主張し、その出願内容を参照によりここに組み込む
本発明は広くデジタル通信システムを管理するための方法、システム、装置に関する。さらに詳しくは、本発明はＤＳＬシステム等の通信システムにおいてモデムおよび／または他の要素から動作データを集め、直接測定することなく２本のＤＳＬライン間のＦＥＸＴ（遠端漏話）干渉を決定することに関する。より詳しくは、本発明の少なくとも１つの実施例は、２ライン間のＮＥＸＴ（近端漏話）干渉を測定し、一方のラインのラインチャネルを測定し、これら２測定の組み合わせを使用して前記２ライン間の遠端漏話干渉を近似する方法および装置を含む。
【０００２】
デジタル加入者ライン（ＤＳＬ）技術は、既存の電話加入者ライン（ループおよび／または銅設備とも呼ぶ）に比べ、デジタル通信用に広い帯域幅を提供できる。特に非対称ＤＳＬ（ＡＤＳＬ）は加入者ラインの特性に合わせるために離散マルチトーン（ＤＭＴ）ラインコードを使用する。これは各トーン（またはサブキャリヤ）にいくつかのビットを割り当てる。このビット数はチャネル状態に応じて調整する。チャネル状態は加入者ラインの各端部においてモデム（一般に送信器および受信器として機能するトランシーバ）のトレーニング中および初期化中に決定する。
【０００３】
現在、全国的に固定した周波数帯がＤＳＬシステムに割り当てられており、最悪状況に基づいた帯域利用の固定的管理規則が確立しており、通常は発生しない伝送状況を想定している。ＤＳＬ動作に対する不合理な固定的制限と不合理な実情とは、ユーザへのサービス向上努力を阻害し、運営者の利益と普及の追求を阻んできた。現在の固定的帯域管理は、想定、仮定、または作為的状況に基づいて適合性を確保しようとしている。このようなシステムに関連付けられるのは、ある状況の発生に対する暗黙の確率である。例えば漏話は広い帯域の使用すなわち高いデータ速度と共に増加し、ＤＳＬシステムの実効性能を大きく左右する。米国規格協会の２００３年９月３日付け米国標準規格Ｔ１．４１７−２００３「ループ伝送システムの帯域管理」が使用する漏話モデルは、１％最悪事態結合関数に基づいており、必然的に発生確率を意味している。ＤＳＬシステムに対する余裕度は一般に６ｄＢを目標にしており、ラインに発生し得るあるいは発生し得ない状態変化に対する保護を行う。ライン長さ、ブリッジしたタップの存在、インパルスノイズ、無線ノイズ等の障害の確率も存在する。これら要因の全てを結合し、必須の帯域マスクセットまたはそれと等価の計算テストセット（Ｔ１．４１７−２００３の付属書Ａにおいて「方法Ｂ」と呼んでいる）を作成することで、不適合の確率を閾値以下に抑える新しい通信技術が提案された。
【０００４】
漏話の測定、特に遠端漏話干渉の測定は、様々なＤＳＬラインで送る信号から干渉を取り除くことを可能にする。遠端漏話干渉の測定および除去のため、様々なシステム、技術、方法が開発された。
【０００５】
ＤＳＬシステムの通常動作を中断せずに２本のＤＳＬライン間の遠端漏話を決定し測定する簡単で正確なシステム、方法、技術は、この分野に素晴らしい進歩を提供する。またＤＳＬループの一側からＤＳＬシステム内の遠端漏話干渉を測定できるシステム、方法、技術もこの分野にめざましい進歩を提供する。
【０００６】
本発明の方法、装置、コンピュータプログラム製品、その他実施例は、一対のＤＳＬループの上り端において簡単に利用可能なデータを使用し、一方のＤＳＬラインが他方のラインに引き起こす遠端漏話干渉を決定する。一実施例では、ループの上り端において２ライン間に測定可能な近端漏話干渉と、前記ループの一方の下りチャネル伝達関数とを使って遠端漏話干渉を計算する。近端漏話と伝達関数は、２ライン間の遠端漏話干渉と同様、線形時間不変系を構築するため、近端漏話干渉とライン伝達関数とを乗算（線形形式の場合）または加算（対数形式の場合）することにより、ライン間の遠端漏話干渉を近似できる。近端漏話干渉とラインの下り伝達関数とを決定するデータは、ラインの上り端において容易に利用可能である。これら技術において実行するデータ収集や計算等の機能は、ＤＳＬオプティマイザ等のシステムコントローラで行うことができる。
【０００７】
本発明の他の実施例は、ＤＳＬや他の通信システムの様々な要素に漏話情報を提供する方法、装置、コンピュータプログラム製品を含む。他の通信システムとは１以上のＤＳＭ（動的スペクトル管理）システムおよび／または規格に準拠したシステムを含む。Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）量は１以上のＤＳＬ規格が規定する遠端漏話伝達関数と同等のデシベル量で表現した挿入損失であり、（１）バインダが無い場合における１００オームの整合負荷へのラインｕの供給出力と（２）バインダが存在する場合にラインｕが同じ供給出力で動作した時の対象ラインの出力端における出力との比として定義できる。Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）はＸｌｏｇ（ｕ，ｎ）の線形等価物である。Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）とＸｌｉｎ（ｕ，ｎ）量は関係する量も含め、ＤＳＬ等のシステムで使用可能な形式で表現できる。Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）量は、システムの漏話解消を行わない場合でも、帯域を決定するために使用できる。ラインの挿入損失として定義する場合、Ｘｌｉｎ（または等価のＸｌｏｇ）はいかなる送信フィルタの効果も含まない。
【０００８】
本発明のさらなる詳細および利点は、以下の詳細説明および添付図面に提示する。
【０００９】
本発明のさらなる詳細は添付図面を参照しながら以下の詳細説明を読むことで容易に理解できよう。添付図面において同一参照番号は同一構成要素を示す。
【００１０】
以下に記述する本発明の詳細説明は１以上の実施例を参照するが、本発明はかかる実施例に限定するものではない。以下の詳細説明は単に説明を目的としているに過ぎない。当業者には明らかな通り、図に関連した以下の詳細説明は例示が目的であり、本発明の範囲はこれら限定的実施例を越えたものである。
【００１１】
本発明の実施例は一対のＤＳＬループの上り端において容易に利用可能なデータを使用し、一方のＤＳＬラインが他方のＤＳＬラインに引き起こす遠端漏話干渉を決定する。遠端漏話干渉は、ループ上り端における２ライン間で測定する近端漏話干渉と、一方のラインの下りチャネル伝達関数とを使用して計算する。近端漏話と伝達関数は、２ライン間の遠端漏話干渉と同様、線形時間不変系を構築するため、近端漏話干渉とライン伝達関数とを乗算（線形形式の場合）または加算（対数形式の場合）することにより、ライン間の遠端漏話干渉を近似できる。当業者には明らかな通り、近端漏話干渉とラインの下り伝達関数とを決定するデータは、ラインの上り端において容易に利用可能である。これら技術において実行するデータ収集、計算、その他機能はＤＳＬオプティマイザ等のシステムコントローラで行うことができる。コントローラは動作データとライン制御を使用し、システム動作を強化できる。例えば共通バインダ内のライン間漏話を低減できる。
【００１２】
さらに本発明の実施例はＤＳＬ等の通信システムの様々な要素に漏話情報を提供する特徴的方法を含む。他の通信システムとは１以上のＤＳＭ（動的スペクトル管理）システムおよび／または規格に準拠したシステムを含む。遠端漏話干渉に関する漏話情報は、ここに定義するＸｌｏｇ（ｕ，ｎ）またはＸｌｉｎ（ｕ，ｎ）量（ＸｌｏｇまたはＸｌｉｎとも呼ぶ）を使って各要素に提供する。これら方法および情報は通信システム、特に片側ベクタードＤＳＬシステムに使用する。Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）量は１以上のＤＳＬ規格が規定する遠端漏話伝達関数と同等のデシベル量で表現した挿入損失であり、バインダが無い場合における１００オームの整合負荷へのラインｕの供給出力と、バインダが存在する場合にラインｕが同じ供給出力で動作した時の対象ラインの出力端における出力との比として定義できる。Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）はＸｌｏｇ（ｕ，ｎ）の線形等価物である。本発明のいくつかの実施例において、Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）とＸｌｉｎ（ｕ，ｎ）量はそれらに関係する量も含め、ＤＳＬ等のシステムで使用可能な特定形式で表現できる。Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）量は、システムの漏話解消を行わない場合でも、帯域を決定するために使用できる。ラインの挿入損失として定義する場合、Ｘｌｉｎ（または等価のＸｌｏｇ）はいかなる送信フィルタの効果も含まない。
【００１３】
本発明の特定実施例において、コントローラ（ＤＳＬオプティマイザおよび／または動的スペクトル管理装置）を使用して一対のＤＳＬライン等の２以上の通信ラインに関する動作データを収集できる。動作データは、通常動作中にＤＳＬ等の通信システムから一般に利用可能なデータを含む。収集する動作データは、本発明に関連して使用するためにコントローラが特に要求し、督促し、指示するデータを含むことができる。コントローラは収集したデータを使用し、ライン対およびライン同士の関係を分析し、ライン間に発生する遠端漏話干渉の近似を決定する。コントローラは本発明に基づく方法を実行することにより、Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）、Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）等の関連情報を発生できる。
【００１４】
さらに詳しくは、本発明のいくつかの実施例において、コントローラは動作データを使用し、ラインの上り端において第１ラインが第２ラインに引き起こす近端漏話干渉を決定することもできる。コントローラは第２ラインの下り伝達関数を取得することもできる。この関数は第２ラインに関する下り減衰値を提供する。第１ラインから第２ラインへの近端漏話と第２ライン下り伝達関数とを結合し、第１ラインが第２ラインのデータ信号に引き起こす下り遠端漏話干渉の近似を発生する。本発明の他の変更形態はこの開示を検討することにより当業者に明らかとなろう。
【００１５】
様々なネットワーク管理要素を使用してＡＤＳＬおよびＶＤＳＬ物理層資源を管理する。ネットワーク管理要素とは、ＡＤＳＬモデムペアまたはＶＤＳＬモデムペアの両方または各々におけるパラメータまたは機能を意味する。ネットワーク管理フレームワークは１以上の管理されたノードからなる。各ノードはエージェントを含む。管理されたノードとはルータ、ブリッジ、スイッチ、モデム等を意味する。少なくとも１つのＮＭＳ（ネットワーク管理システムであって管理装置と呼ぶことが多い）は管理されたノードを監視および制御するものであり、通常、一般的なパーソナルコンピュータ等のコンピュータである。ネットワーク管理プロトコルは管理装置およびエージェントによって管理情報およびデータの交換に使用される。管理情報の単位はオブジェクトである。関連オブジェクトの集合は管理情報ベース（ＭＩＢ）として定義する。
【００１６】
図１はＧ．９９７．１規格（Ｇ．ｐｌｏａｍ）に基づく標準モデルシステムを示す。この規格は様々なＡＤＳＬおよびＶＤＳＬシステムに適用されるものであり、当業者に周知であり、本発明の実施例にも適用可能である。このモデルは各種規格に合ったＡＤＳＬおよびＶＤＳＬシステムに適用でき、スプリッタを含んでも含まなくても良い。各種規格はＡＤＳＬ１（Ｇ．９９２．１）、ＡＤＳＬライト（Ｇ．９９３．１）、Ｇ．９９３．ｘから派生した他のＶＤＳＬ規格、Ｇ．９９１．１およびＧ．９９１．２ＳＨＤＳＬ規格等であり、ボンディングを含んでも含まなくても良い。これら規格、それらの変更、Ｇ．９９７．１規格関連の使用は当業者に周知である。
【００１７】
Ｇ．９９７．１規格はＡＤＳＬおよびＶＤＳＬ送信システム用の物理層管理を規定する。これらシステムはＧ．９９７．１が定義するクリア埋め込み操作チャネル（ＥＯＣ）に基づくものであり、Ｇ．９９２．ｘ規格が定義する指示ビットおよびＥＯＣメッセージを使用する。さらにＧ．９９７．１は、構成、故障、性能管理用ネットワーク管理要素内容を規定する。これら機能の実施にあたり、システムはアクセスノード（ＡＮ）で利用可能および収集可能な各種動作データを利用する。ＤＳＬフォーラムのＴＲ６９報告書はＭＩＢおよびそのアクセス方法を記載する。図１において顧客の端末装置１１０はホームネットワーク１１２に接続する。ホームネットワーク１１２はネットワーク終端装置（ＮＴ）１２０に接続する。ＡＤＳＬシステムの場合、ＮＴ１２０はＡＴＵ−Ｒ１２２（例えばＡＤＳＬおよび／またはＶＤＳＬ規格の一方が定義するモデムであり、モデムはトランシーバとも呼ぶこともある）等の適切なネットワーク終端モデムあるいはトランシーバ等の通信装置である。ＶＤＳＬシステムにおける遠隔装置はＶＴＵ−Ｒである。当業者には明らかな通りおよびここで説明する通り、各モデムはそれが接続する通信システムと対話し、その通信システムにおける当該モデムの動作結果としての動作データを発生する。
【００１８】
ＮＴ１２０は管理実体（ＭＥ）１２４を含む。ＭＥ１２４は適切なハードウエア装置であればどのような装置でも良く、例えばマイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、ファームウエアまたはハードウエア形態の回路ステートマシンであり、適用規格および／または基準の必要に応じて動作できる。ＭＥ１２４は動作データを収集しＭＩＢに格納する。ＭＩＢは各ＭＥが保持する情報のデータベースであり、ＳＮＭＰ（シンプルネットワーク管理プロトコル）等のネットワーク管理プロトコルを介してアクセスできる。ＳＮＭＰは管理プロトコルであり、ネットワーク装置から情報を集め、管理者コンソール・プログラムへ直接あるいはＴＬ１コマンドを介して提供する。ＴＬ１は以前からあるコマンド言語であり、通信ネットワーク要素間のプログラム応答およびコマンドに使用する。
【００１９】
システム内の各ＡＴＵ−Ｒは、中央局（ＣＯ）または他の上りおよび／または中央位置のＡＴＵ−Ｃに接続する。ＶＤＳＬシステムにおいて、システム内の各ＶＴＵ−ＲはＣＯまたは他の上りおよび／または中央位置のＶＴＵ−Ｏ（例えばＯＮＵ／ＬＴ、ＤＳＬＡＭ、ＲＴ等のライン終端装置）に接続する。図１においてＡＴＵ−Ｃ１４２はＣＯ１４６内のアクセスノード（ＡＮ）１４０に位置する。ＡＮ１４０はＤＳＬシステム要素、例えばＤＳＬＡＭ、ＯＮＵ／ＬＴ、ＲＴ等であり、当業者に周知である。ＭＥ１４４はＡＴＵ−Ｃ１４２に関する動作データのＭＩＢを保持する。ＡＮ１４０はブロードバンドネットワーク１７０等のネットワークに接続できる。これは当業者に周知である。ＡＴＵ−Ｒ１２２とＡＴＵ−Ｃ１４２はループ１３０を介して互いに接続する。ループ１３０はＡＤＳＬ（およびＶＤＳＬ）の場合、代表的に電話ツイストペアであり、他の通信サービスも搬送する。
【００２０】
図１に示すいくつかのインタフェースを使用することで、動作および／または性能データを決定し収集できる。図１に示すインタフェースは他のＡＤＳＬおよび／またはＶＤＳＬシステムインタフェース構成と異なるが、システムは周知であり差異は当業者に明らかであろう。Ｑインタフェース１５５は、運営者のＮＭＳ１５０とＡＮ１４０のＭＥ１４４との間に存在する。Ｇ．９９７．１記載の全パラメータは、Ｑインタフェース１５５において適用する。ＭＥ１４４が支援する近端パラメータはＡＴＵ−Ｃ１４２から取得し、ＡＴＵ−Ｒ１２２からの遠端パラメータはＵインタフェースの２つのインタフェースのいずれかから取得できる。指示ビットおよびＥＯＣメッセージは埋め込みチャネル１３２を使って送り、ＰＭＤ層において提供し、ＭＥ１４４における必要ＡＴＵ−Ｒ１２２パラメータを発生するために使用できる。あるいはＯＡＭ（動作、運営、管理）チャネルおよび適切なプロトコルを使用し、ＭＥ１４４の要求に応じてＡＴＵ−Ｒ１２２からパラメータを検索できる。ＡＴＵ−Ｃ１４２からの遠端パラメータは、Ｕインタフェースの２つのインタフェースのいずれかから取得できる。指示ビットおよびＥＯＣメッセージはＰＭＤ層において提供し、ＮＴ１２０のＭＥ１２４における必要ＡＴＵ−Ｃ１４２パラメータを発生するために使用できる。あるいはＯＡＭチャネルおよび適切なプロトコルを使用し、ＭＥ１２４の要求に応じてＡＴＵ−Ｃ１４２からパラメータを検索できる。
【００２１】
Ｕインタフェース（基本的にループ１３０）において２つの管理インタフェースがある。１つはＡＴＵ−Ｃ１４２（Ｕ−Ｃインタフェース１５７）に存在し、他の１つはＡＴＵ−Ｒ１２２（Ｕ−Ｒインタフェース１５８）に存在する。インタフェース１５７はＡＴＵ−Ｒ１２２用のＡＴＵ−Ｃ近端パラメータを提供し、Ｕインタフェース１３０を介して検索する。同様にインタフェース１５８はＡＴＵ−Ｃ１４２用のＡＴＵ−Ｒ近端パラメータを提供し、Ｕインタフェース１３０を介して検索する。適用するパラメータは使用するトランシーバ規格（例えばＧ．９９２．１またはＧ．９９２．２）に依存する。
【００２２】
Ｇ．９９７．１規格はＵインタフェースを介しての任意ＯＡＭ通信チャネルを規定する。このチャネルを実施する場合、ＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒのペアはそれを利用して物理層ＯＡＭメッセージを搬送する。このようなシステムのトランシーバ１２２および１４２は各々のＭＩＢが保持する各種動作および性能データを共有する。
【００２３】
ＡＤＳＬ・ＮＭＳに関するさらなる情報は、１９９８年３月付のＡＤＳＬフォーラムによるＤＳＬフォーラムテクニカルレポートＴＲ−５００「ＡＤＳＬネットワーク要素管理」に記載がある。２００４年１月付のＤＳＬフォーラムによるＤＳＬフォーラム作業テキストＷＴ−８７（Ｒｅｖ．６）「ＣＰＥ・ＷＡＮ管理プロトコル」にも記載がある。２００４年１月５日付のＤＳＬフォーラムによるＤＳＬフォーラム作業テキストＷＴ−０８２ｖ７「ＬＡＮ側ＤＳＬ・ＣＰＥ構成仕様」にも記載がある。これら文書はＣＰＥ側管理の異なる状況を検討しており、そこに記載の情報は当業者に周知である。ＶＤＳＬに関する詳しい情報はＩＴＵ規格Ｇ．９９３．１（ＶＤＳＬ１とも呼ぶ）、新しいＩＴＵ規格Ｇ９９３．２（ＶＤＳＬ２とも呼ぶ）、進行中のＤＳＬフォーラム作業テキストに見つかる。これら全ては当業者に周知である。さらに別の情報は例えばＤＳＬフォーラムのテクニカルレポートＴＲ−０５７（以前のＷＴ−０６８ｖ５）「ＶＤＳＬネットワーク要素管理」（２００３年２月）、テクニカルレポートＴＲ−０６５「ＦＳ−ＶＤＳＬのＥＭＳ−ＮＭＳインタフェース機能要件」（２００４年３月）、ＶＤＳＬ１およびＶＤＳＬ２のＭＩＢ要素に関するＩＴＵ規格Ｇ．９９７．１の新しい改版、ＡＴＩＳ北米草案の動的スペクトル管理レポートＮＩＰＰ−ＮＡＩ−２００５−０３１を参照できる。
【００２４】
同一バインダを共有するラインが同一ラインカードまたは送信を調整するカードにおいて終端することはＡＤＳＬではあり得ないが、ＶＤＳＬでは可能性がある。しかしながらｘＤＳＬの検討をＡＤＳＬに拡張することは可能である。その理由は同一バインダのラインの共通終端ができるからである（特にＡＤＳＬおよびＶＤＳＬの両方を扱う新しいＤＳＬＡＭにおいて）。ＤＳＬシステムの代表的な配置の場合、多数のトランシーバペアが動作しているか利用可能であり、各加入者ループの一部は多ペアバインダ（またはバンドル）内において他のユーザのループと並置する。基台の後ろ、加入者宅内機器（ＣＰＥ）に近接した位置において、ループはドロップワイヤとなってバンドルを抜ける。従って加入者ループは２つの異なる環境を通る。ループの一部はバインダ内に位置する。その位置でのループは外部電磁干渉に対する防護を施すことがあるが、漏話は発生する。基台の後ろにおいてドロップワイヤは、各ペアが他のペアから離れている場合、漏話の影響を受けないことが多い。しかしながら電磁干渉によって送信が著しく損なわれ得る。その理由はドロップワイヤが遮蔽されていないからである。多くのドロップワイヤは２から８のツイストペアを含み、加入者への複数サービスやラインのボンディング（単一サービスの多重化および逆多重化）の場合、ドロップワイヤのライン間において著しい漏話がさらに発生する可能性がある。
【００２５】
図２は一般的なＤＳＬ構成例を示す。合計Ｌ＋Ｍのユーザ２９１、２９２の加入者ループの全ては少なくとも１つの共通バインダを通る。各ユーザは専用線を介して中央局（ＣＯ）２１０、２２０に接続する。しかしながら各加入者ループは異なる環境および媒体を経由することもできる。図２においてＬ人の顧客すなわちユーザ２９１はＣＯ２１０に接続する。この接続は光ファイバ２１３とツイスト銅ペア２１７とを使用する。これはファイバーツーキャビネット（ＦＴＴＣａｂ）またはファイバーツーカーブと一般に呼ぶ。ＣＯ２１０内のトランシーバ２１１からの信号は、ＣＯ２１０および光ネットワーク装置（ＯＮＵ）２１８の光ライン終端２１２と光ネットワーク終端２１５とによって変換する。ＯＮＵ２１８内のモデム２１６はトランシーバとして機能し、ＯＮＵ２１８とユーザ２９１との間の信号を扱う。
【００２６】
ＣＯ２１０、２１８やＯＮＵ２２０（およびその他）等の位置で共通終端するユーザラインは、ベクタリング等の協調方法で動作できる。ベクタード通信システム（ベクタードＡＤＳＬおよび／またはＶＤＳＬシステム等）において信号の協調および処理を実行できる。下りベクタリングは、ＤＳＬＡＭまたはＬＴからの複数ラインの送信信号が共通クロックおよびプロセッサによって共通発生する場合に発生する。そのような共通クロックを有するＶＤＳＬシステムの場合、ユーザ間の漏話は各トーンについて別々に発生する。従って多くのユーザの各下りトーンは、共通ベクトル送信器によって個別に発生できる。また上りベクタリングは、共通クロックおよびプロセッサを使用して複数ユーザの信号を共通受信する場合に発生する。そのような共通クロックを使用するＶＤＳＬシステムの場合、ユーザ間の漏話はトーン毎に発生する。従って多くのユーザの上りトーンの各々は、共通ベクトル受信器によって個別に処理できる。
【００２７】
残りのＭユーザ２９２のループ２２７は銅ツイストペアだけであり、ファイバツーエクスチェンジ（ＦＴＴＥｘ）と呼ぶ。実施可能であって経済的に実現可能である場合、常にＦＴＴＥｘよりもＦＴＴＣａｂの方が好ましい。その理由は加入者ループの銅部分が短くなり、その結果として実行可能速度が増すからである。ＦＴＴＣａｂループの存在はＦＴＴＥｘループに問題を生ずることがある。またＦＴＴＣａｂは将来においてさらに普及する方式であると期待されている。この種の方式は著しい漏話干渉を引き起こす恐れがあり、各ユーザのラインがそれぞれ異なるデータ搬送能力と性能を持つようになる。これは各ユーザラインの動作環境がそれぞれ特有だからである。この方式はファイバによる「キャビネット」ラインと交換局ラインとが同一バインダにおいて混ざり合うことができる。
【００２８】
図２に示す通り、ＣＯ２２０からユーザ２９２へのラインはバインダ２２２を共有する。このバインダは、ＣＯ２１０とユーザ２９１間のラインには使われていない。他のバインダ２４０はＣＯ２１０および２２０およびそれらのユーザ２９１および２９２の全ラインに共通である。図２において遠端漏話（ＦＥＸＴ）２８２と近端漏話（ＮＥＸＴ）２８１は、ＣＯ２２０に並置される少なくとも２本のライン２２７に影響する。
【００２９】
当業者には明らかな通り、前記文書に記載の動作データおよび／またはパラメータの少なくともいくつかは、本発明の実施例に使用可能である。また前記システム説明の少なくとも一部は本発明の実施例に適用可能である。ＡＤＳＬ・ＮＭＳから利用可能な様々な動作データおよび／または情報は、前記文書に記載されており当業者に周知である。
【００３０】
以下に示す本発明の実施例は代表的にＡＤＳＬシステム（例えばＡＳＤＬ１およびＡＤＳＬ２システム）および／またはＶＤＳＬシステム（例えばＶＤＳＬ１およびＶＤＳＬ２システム）を通信システムの一例として使用する。これらＤＳＬシステム内においていくつかの協定、規則、プロトコル等を使用し、ＤＳＬシステムの動作と、システムのユーザおよび／または機器から利用可能な情報および／またはデータとを説明する。しかしながら当業者には明らかな通り、本発明の実施例は様々な通信システムに応用可能であり、本発明は特定のシステムに限定されない。本発明は、漏話干渉を決定し使用することが有用である全てのデータ通信システムに使用可能である。特にその情報を使ってシステム性能を向上させる場合に有効である。
【００３１】
量としてのＸｌｏｇおよびＸｌｉｎは、多ライン片側ベクタード状況においてレベル３データＤＳＭ準拠挿入損失を測定したものである。ただしこれらの準拠および使用は変化し得る。これらＤＳＭデータＭＩＢ要素はいずれも改良（例えばレベル３）ベクタードＤＳＬにおいていくつかの目的に対し有用である。Ｘｌｏｇは、レベル２スペクトル均衡、帯域優先、またはＯＳＭ（最適スペクトル管理、最適スペクトル均衡（ＯＳＢ）とも呼ぶ）を有するＤＳＬシステムにおいても有用である。
【００３２】
ＤＳＭレポート（草案ＤＳＭレポート、ＡＮＳＩ投稿Ｔ１Ｅ１．４／２００３−０１８ＲＡ、２００４年５月２４日、シャーロット、ノースカロライナ）の６．４章は、レベル３ＤＳＭデータ報告順守を記載する。漏話識別用のＸｌｉｎおよびＸｌｏｇ量は、下りおよび上りレベル３準拠ＤＳＭシステムに報告できる。Ｘｌｏｇはレベル２ＤＳＭにおいても報告および使用ができる。これら新しい量の報告は、本発明以前は協調的な訓練が必要であると考えられていた。これら量は一般に片側ベクタードシステム（すなわちバインダを必要としない高ビットレートシステムであり、各ラインは異なる顧客に付与できる）において最も有用である。レベル３ＤＳＭ準拠は、そのような片側ベクタードシステムを意図している。バインダシステムはレベル３準拠を示す必要がない（またはそれを行う必要がない）ため、レベル３ＤＳＭ準拠をうたったり記述したりする必要がない。特にここに記載の漏話情報を供給する必要がない。
【００３３】
量Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）は前記ＤＳＭレポートの第６．３．１．１章のＨｌｏｇ［ｎ］に相似である。Ｈｌｏｇ［ｎ］は国際電気通信連合２００４年のＩＴＵＡＤＳＬ２規格Ｇ．９９２．３の第８．１２．３．１章および国際電気通信連合２００４年のＩＴＵＡＤＳＬ２＋規格Ｇ．９９２．５に記載がある。ＶＤＳＬ２規格にも記載があろう。Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）は通信システムにおける漏話チャネルに適用する。Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）は前記ＤＳＭレポートにおける遠端漏話伝送の挿入損失等価のデシベル量である。
【００３４】
Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）は比Ｐｓ：Ｐｏとして定義する。
【００３５】
（１）Ｐｓはバインダが無い場合における１００オームの整合負荷へのラインｕの供給出力であり、
（２）Ｐｏはバインダが存在する場合においてラインｕが同じ供給出力で動作した時の対象ライン（報告するＤＳＭデータおよび漏話を検知するライン）の出力端における出力である。
【００３６】
他の全てのラインの入力は、前記測定中はゼロとし、両端において１００オームで差動的に終端する。他のラインの入力がゼロでなければ、他の全ての漏話は推定的に減算する。指数ｕは他のラインからＤＳＭ報告ラインへの漏話の度数またはサイズを表す。ｕ＝１は
【数１】
2007538446.tif 000003
【００３７】
によって測定した最大漏話を有する衝突漏話の指数である。ｕ＝２は
【数２】
2007538446.tif 000004
【００３８】
によって測定した最大漏話を有する衝突漏話の指数である。以下同様である。一般に指数ｕは
【数３】
2007538446.tif 000005
【００３９】
に対応するように選択する。ただし以前の連続する並べ替え段階において、それまでの指数は同様方法にて既に指定されているものとする。
【００４０】
名目上、Ｘｌｏｇ等を使用する最新のモデムは、他のラインの入力レベルを知っている（例えばトレーニング手続きを介して）ことを期待される。しかしながらそのレベルが未知であれば、仮定のパワースペクトル密度レベル（ＰＳＤ）をＸＰＳＤ（ｕ）として他のライン用に報告可能である。
【００４１】
Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）はＤＳＭレポートの第６．３．１．１章およびＡＤＳＬ２／２＋（ＶＤＳＬ２も）に記載のＨｌｉｎ［ｎ］に相似である。しかしながら対象ライン自体よりも漏話チャネルに適用する。Ｘｌｉｎは表５．１および第５．１．３．２章（例えば式（３５）参照）に記載の遠端漏話伝達関数の線形挿入損失等価である。ＤＳＬデータシステムでの使用の場合、Ｈｌｉｎ［ｎ］と同一形式でＸｌｉｎを記述できる。これは指数ｕに関するＸｌｏｇ［ｕ，ｎ］について上記したものと同一方法を使用して行う。
【００４２】
ＤＳＬシステムでの実施の場合、あるラインｎの線形漏話挿入損失関数Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）とそこから導かれる対数量Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）とは、Ｕ個（ｕ＝０，１，．．．，Ｕ）の他の漏話によってラインｎに結合する挿入損失を表すことができる。これら他の漏話は同一バインダ内にある必要はなく、前記したようにある周波数における最高漏話貢献（ｕ＝１）の順序においてｕ＝０，１，．．．，Ｕで並び、指数ｕ＝０はライン挿入損失自体のために予約する。これについての詳細は後述する。
【００４３】
当業者には明らかな通り、送信器および受信器フィルタ効果は、受信器からの報告の場合、挿入損失から正確に除去されない。実際において、受信器が送信フィルタ効果を除去することは不可能である。このためＸｌｉｎ（０，ｎ）は特別な関数であり、送信または受信フィルタを除去しないラインの挿入損失であって、Ｈｌｉｎ（ｎ）とは異なる。Ｈｌｉｎ（ｎ）は「最大努力」により現在のライン上に既知のフィルタを除去する。漏話挿入損失関数は、上りおよび下りに供給する必要がある。その結果、受信器フィルタ効果のみを含むべき遠端漏話は、
【数４】
2007538446.tif 000006
【００４４】
である。ここでＴ（ｎ）は既知（送信側には既知）の送信フィルタである。この送信フィルタのみ（受信器フィルタではなく）を除去すべきである。その理由はそれがＸｌｉｎ（０，ｎ）には含まれているが遠端漏話には含まれていないからである。
【００４５】
分散送信ラインにおける伝達関数の線形性およびカスケードは送信フィルタを含まない。この送信フィルタはＸｌｉｎ（０，ｎ）が含む。報告を行うレベル２またはレベル３装置は、最初にＮｌｉｎ（ｕ，ｎ）を知っているため、Ｔ（ｎ）も知ることができる。両者が送信の同一片側端のみに依存するからである。近端漏話と送信フィルタとの比を報告されたＸｌｉｎ（０，ｎ）に乗算し、要求遠端漏話を得る。同様に、真の挿入損失プラス受信器フィルタのみの関数は、Ｘｌｉｎ（０，ｎ）とＴ（ｎ）との比である。計算した遠端漏話結合Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）は様々なタイプの漏話除去方法に有用である。当業者には明らかな通り、片端によって計算した線形結合は、Ｎｌｉｎ（０，ｎ）とＴ（ｎ）との比をいくつかの方法（例えば送信フィルタの出力において遠端漏話を直接測定することにより比の取得を不必要にする）で計算することを必要とする。しかしながら比として実際に計算する場合、各量について同一のサンプリング段階およびＤＭＴシンボル段階が必要となる。
【００４６】
Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）はスケール（ｕ）因子と正規化複素数ａ（ｕ，ｎ）＋ｊ＊ｂ（ｕ，ｎ）によって線形形式で表すことができる。ここでｎはサブキャリヤ指数ｎ＝０，．．．，ＮＳＣ（使用するキャリヤの数）であり、ｕは他方のユーザの指数でありｕ＝１，．．．，Ｕについて
【数５】
2007538446.tif 000007
【００４７】
を満足するように選択する。識別した漏話の数Ｕも供給する。これは、対象ラインに影響を及ぼした干渉の程度が所定閾値を超える漏話の数でも良い。ａ（ｕ，ｎ）およびｂ（ｕ，ｎ）のいずれも符号化し、１６ビットの２の補数の符号付き整数として各種ＤＳＬシステムデータ規約に使用できる。Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）は次のように定義できる。
【００４８】
Xlin(u,n) = (スケール(u)/215)*(a(u,n) + j*b(u,n))/215      式（１）
精度を最大にするため、スケール（ｕ）因子は、全てのｎについてmax(|a(u,n)|,|b(u,n)|)が215-1に等しいように選択する。そのような最大値は、受動チャネルおよび使用するチャネル推測関数について保証できる。
【００４９】
ａ（ｕ，ｎ）＝ｂ（ｕ，ｎ）＝（−２１５）として示すＸｌｉｎ（ｕ，ｎ）は特別の値として使用可能である。このような値は、このサブキャリヤがデータ伝送に使われない（例えばＤＣサブキャリヤまたはナイキストサブキャリヤ）ことを示すか、または減衰が表現範囲外であることを示すことができる。
【００５０】
前記したようにＸｌｏｇ（ｕ，ｎ）は挿入損失のデシベル量を表す。ＤＳＬシステムデータ規約によっては、１０ビット符号無し整数ｍ（ｕ，ｎ）として次のように書くことができる。
【００５１】
Xlog(u,n) = 6 - m(u,n) / 10      式（２）
Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）は診断モードおよび初期化モードの期間中に指定できる。全１の値は特別値として使用でき、サブキャリヤが伝送に使われていない、あるいはサブキャリヤが表現範囲外であることを示すことができる。
【００５２】
ＸＰＳＤ［ｕ］はＸｌｏｇ（ｕ，ｎ）およびＸｌｉｎ（ｕ，ｎ）の計算に使用する推定フラットＰＳＤレベルであることができ、７ビット符号無し整数ｘｐｓｄ（ｕ）として次のように指定できる。
【００５３】
XPSD(u) = -95 + .5 ・ xpsd(u)      式（３）
Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）およびＸｌｉｎ（ｕ，ｎ）に関する本発明の一実施例に基づく方法を図３に示す。３１０において対象通信ライン（例えばＤＳＬライン）とトーン／周波数とを選択する。３２０において漏話可能性ラインを特定する。これらは例えば同一バインダ内のラインであるが、他のラインを考慮しても構わない（例えば既知バインダ構成外のラインが漏話を発生しているらしい場合）。図３の実施例においてＲ本の漏話可能性ラインを評価対象として特定する。３３０において第１の漏話可能性ラインを選択する。３４０において比Ｐｓ：Ｐｏを計算する。これは各周波数またはトーンｎについて行う。その時、前記手法または本方法に必要な量の計算に適切な他の手法を使用する。３５０において全ての漏話可能性ラインの評価が完了したか否かを決定する。完了していなければ３６０において次の漏話可能性ラインを考慮対象にする。Ｒ本の漏話可能性ライン全てを評価しそれらの比Ｐｓ：Ｐｏを計算したら、３７０においてＵ本の漏話ラインを選択する。この選択は漏話閾値を超える比を有するＵ本のラインを選択することでも良い。またはＵ本の最悪漏話ラインを選択しても良い。３８０において対象ライン、例えばＤＳＭデータを報告するラインに及ぼす漏話の度合いに基づき、漏話ラインを順序付ける。最悪（最も深刻な）漏話ラインには指数ｕ＝１を割り当てる。Ｕ本の漏話ラインを順序付けた後、３９０においてＸｌｏｇ（ｕ，ｎ）および／またはＸｌｉｎ（ｕ，ｎ）を発生し、それをＤＳＬシステムにおいて利用する（例えばＤＳＬオプティマイザ等のコントローラによって利用し、システム性能向上においてユーザおよび運営者を支援する）。
【００５４】
本発明の他の実施例は、下り遠端漏話干渉と、ループ上り端における近端漏話干渉と、チャネル伝達関数とは全て線形時間不変系であるという事実を使用する。ＡＤＳＬ２＋およびＶＤＳＬ２等のＤＳＬシステムで実施しているように、本発明は一対のループの遠端漏話を計算するための簡単な方法を提供できる。
【００５５】
図４は本発明に基づく、２本のＤＳＬライン間の遠端漏話干渉を決定する一方法を示す。４１０において２本のラインを特定する。４２０において一方のライン（図４において「ライン１」と識別）の下りＨｌｏｇを取得する。これはこのラインが動作しているＤＳＬシステムにおいて、利用可能動作データを収集することによって行う。このような動作データは、送信および受信フィルタを除去しようとするＤＳＬシステムおよび／またはＭＩＢにて発生することもできる。この受信フィルタは、相殺が見込まれるか（送信器前相殺の場合）相殺が行われる（直接受信器漏話相殺の場合）地点への遠端漏話転送に復元または含める必要がある。Ｈｌｏｇはシステム内のＭＩＢからデータフィールドまたはデータポイントとして簡単に利用可能である。それ以外の場合、Ｈｌｏｇは他の利用可能な動作データから計算しなければならない。４３０においてライン２からライン１への上り端Ｎｌｏｇを取得する。これは本実施例のいくつかの実施例において、データフィールド／ポイント自体あるいはＮｌｏｇの計算に使用可能なデータのいずれかを提供可能な動作データを収集することによって行う。この動作データは、Ｎｌｏｇの取得および／または計算のために特別に発生するものであり、例えばＮｌｏｇをより簡単に取得できるような方法でライン１および２を操作することによって発生する。
【００５６】
４４０において、取得したＨｌｏｇ値およびＮｌｏｇ値を加算し、下り方向においてライン２からライン１へ及ぼした遠端漏話干渉を表すＸｌｏｇ値を提供する。当業者には明らかな通り、上り方向および下り方向とＨｌｏｇ値およびＮｌｏｇ値のデータとを変えることで、上りＸｌｏｇ値を取得できる。ただし適切な動作データがＤＳＬシステム内において利用可能であることが条件である。図４に括弧で示したように、対数値に代えて線形値を使っても良い。この場合、４２０および４３０で取得するＨｌｉｎ値とＮｌｉｎ値は、４４０において乗算してＸｌｉｎを得る。ＤＳＬラインと当該ライン間の漏話干渉とは全て線形時間不変系であるという事実は、Ｈｌｏｇ／Ｎｌｏｇおよび／またはＨｌｉｎ／Ｎｌｉｎの組み合わせを使用してＸｌｏｇ／Ｘｌｉｎ干渉値を近似することを可能にする。当業者にはよく知られている通り、線形時間不変系における２点間の異なる経路は同一の減衰値を発生する。このような経路を図５Ｂから図５Ｄに示す。これら図において遠端漏話、近端漏話、Ｈｌｏｇ／Ｈｌｉｎは一例に過ぎない。
【００５７】
当業者には明らかな通り、２本のラインの下り端が近いために近端漏話が発生する場合、本発明を適用して２ライン間の上りＨｌｏｇ値と下り端近端漏話値とを取得し、一方のラインが他方のラインに引き起こす上り遠端漏話を決定することができる。ＤＳＬライン等の多くの通信ラインは下り端遠端漏話を避けるべく十分に分離しているが、本発明は特別配置の状況に適用することができる。同一技術を用いてΔＸ（ΔＸｌｏｇまたはΔＸｌｉｎ）を決定することもできる。このΔＸはファントムモード信号を使用する場合に発生する。ΔＸｌｏｇの場合、相似的な手法を用いる。既に説明した方法によってＨｌｏｇを計算し、取得し、決定する。近端漏話関数Ｎｌｏｇの代わりにΔＮｌｏｇを計算、取得、決定し、Ｈｌｏｇに加算することでΔＸｌｏｇを得る。同様の方法を線形量に使用すれば、ΔＸｌｏｇの代わりにΔＸｌｉｎを得ることができる。
【００５８】
近端漏話値およびＨｌｉｎ値は様々な方法で取得できる。これは当業者に周知である。本発明の一実施例において、これら値は既知のシンボル列を入力して各チャネルを活性化し測定することで取得する。一連のシンボルは入力列（ｎ，ｋ）であり、ｋは時間シンボル指数である。そしていくつかの対応するチャネル出力（ｎ，ｋ）を観察する。漏話ラインｕから対象ラインへの下り遠端漏話を決定するため近端漏話値を得るには、対象ラインの上り端の出力を測定する。この測定のため、第ｕ番目のラインの上り端に入力列を印加し活性化する。Ｈｌｉｎを得るには、対象ラインの下り出力端の出力を測定する。この測定を行うには、当該対象ラインの入力端に入力列を印加し活性化する。
【００５９】
この実施例の計算は次の通りである。
【数６】
2007538446.tif 000008
【数７】
2007538446.tif 000009
【００６０】
ここでＯＵＴ信号は前記した通りに変化する。対数量は線形量の２０ｌｏｇを取ることによって得る。
【００６１】
以下に詳述する通り、本発明に基づく方法は図４に示した方法も含め、コンピュータプログラム製品において実行可能である。あるいはＤＳＬシステム内のＤＳＬオプティマイザ等の通信システムのコントローラによっても実行可能である。動作データは、図５Ａおよび５Ｂに示すようなＤＳＬＡＭ、ＯＮＵ／ＬＴ装置、ＲＴ装置、ＤＳＬシステム内の他の適切な要素から得られる測定値等に関係する。当然ながら本発明の実施例に関連しては様々なタイプの装置を使用できるため、本開示の各例に示した装置に本発明を限定するものではない。これは当業者に明らかであろう。例えば近端漏話とＨｌｏｇ技術とを使用してＸｌｏｇ（ｕ，ｎ）および／またはＸｌｏｇを得るための計算は、チップ、プロセッサ、コンピュータ、その他装置（すなわちモデム等の通信装置）で実行でき、その結果をＤＳＬオプティマイザ等のコントローラに供給し、そこでの操作に使用できる。複数装置において本発明の実施例を実現する場合、下記に詳細を説明する実施例と同様の方法で装置を動作させる。ただし下記の実施例では単一装置が単一場所で計算と決定とを行う。この実施例を複数装置の実施例に応用できることは当業者に明らかであろう。
【００６２】
図５Ａに示す本発明の一実施例において、漏話干渉計算装置５００はＤＳＬシステムに接続した独立実体の一部とできる。独立実体とは例えばコントローラ５１０（例えばＤＳＬオプティマイザ）であり、ユーザおよび／または１以上のシステム運営者またはシステム内のプロバイダを支援する。（コントローラまたはＤＳＬオプティマイザは、ＤＳＭサーバ、動的スペクトル管理装置、動的スペクトル管理センタ、ＤＳＭセンタ、またはシステム保守センタ（ＳＭＣ）とも呼ぶ）。いくつかの実施例において、コントローラ５１０は独立実体でも良く、ＣＯまたは他の場所からの多数のＤＳＬラインを操作するＩＬＥＣまたはＣＬＥＣでも良い。図５Ａにおいて点線５４６で示すように、コントローラ５１０はＣＯ１４６内にあっても良く、ＣＯ１４６の外部やシステム内の会社の外部に独立で存在しても良い。またコントローラ５１０は、複数のＣＯ内のＤＳＬおよび／または他の通信ラインに接続したりそれらを制御しても良い。
【００６３】
漏話干渉計算装置５００は収集手段５２０と分析手段５４０とを含む。図５Ａに示すように、収集手段５２０はＮＭＳ１５０、ＡＮ１４０におけるＭＥ１４４および／またはＭＥ１４４が保守するＭＩＢ１４８に接続できる。ブロードバンドネットワーク１７０（例えばＴＣＰ／ＩＰプロトコル等のプロトコルを使用、あるいはＤＳＬシステム内の通常内部データ通信の外部にある手段を使用）を介してデータを収集しても良い。１以上のこれら接続により漏話干渉計算装置５００はＤＳＬシステム等の通信システムから動作データを収集できる。場合によって収集手段５２０は定期的にデータを収集する。また要求に応じて収集することもできる。あるいは他の非定期的方法で収集しても良い（例えばＤＳＬＡＭ等の要素が制御装置にデータを送るたびに）。これにより漏話干渉計算装置５００は必要に応じて情報を更新する。手段５２０が収集するデータは分析手段５４０に提供し、分析および計算に使用し、本発明の実施例が必要とするＸｌｏｇおよびＸｌｉｎを決定したり、他の分析を行う。
【００６４】
図５Ａに例示のシステムにおいて、分析手段５４０はコントローラ５１０内の動作信号発生手段５５０に接続する。この信号発生器５５０は、通信システムのモデムおよび／または他の要素（例えばＤＳＬトランシーバおよび／またはシステム内の他の装置や要素）に命令信号を発生し送信するように構成する。これら命令は動作条件値、最大データ速度限度、上り送信周波数帯限度、規約命令、送信出力レベル、符号化要件、待ち時間要件等を含むことができる。これら命令は、通信システムの設定動作条件を所定ラインが順守しているか否かをコントローラ５１０が決定する前あるいは決定した後に発生しても良い。発生器５５０は、モデム等に命令を出して動作データを発生させることもできる。この動作データは、本発明の実施例に関連した計算および／または決定に必要なデータである。例えば所定ラインのＸｌｏｇ（ｕ，ｎ）の計算において、漏話干渉計算装置５００と発生器５５０は、あるラインに動作を中断するよう命令したり、１以上のラインに所定ＰＳＤや出力制限を使用して特定データを送るよう命令し、Ｘｌｏｇ（ｕ，ｎ）に必要な情報用データを発生できる。同様に漏話干渉計算装置５００と発生器５５０は、本発明の様々な実施例に使用するＨｌｏｇ、Ｎｌｏｇ、および／またはＸｌｏｇに関連したデータを発生したり収集する動作を命令できる。
【００６５】
本発明の実施例は、収集したデータ、関連パラメータについて行った決定、Ｘｌｏｇ、Ｘｌｉｎ等に関する過去の計算と決定等に関するデータベース、ライブラリ、データの集まりを利用できる。このような参照データの集まりは、例えば図５Ａのコントローラ５１０内のライブラリ５４８に格納し、分析手段５４０および／または収集手段５２０によって使用できる。
【００６６】
本発明のいくつかの実施例において漏話干渉計算装置５００は、パーソナルコンピュータ、ワークステーション等のコンピュータにて実現できる。収集手段５２０および分析手段５４０はソフトウエアモジュール、ハードウエアモジュール、それら両方等、当業者には明らかなもので良い。多数のモデムで作業する場合（例えば漏話値に関する大量のデータを収集する場合）、データベースを導入し、収集した大量データを管理しても良い。
【００６７】
本発明の他の実施例を図５Ｂに示す。ＤＳＬオプティマイザ５６５はＤＳＬＡＭ５８５または他のＤＳＬシステム要素（例えばＯＮＵ／ＬＴ装置またはＲＴ装置）の上でまたはそれに関連して動作する。それらのいずれかまたは両方が電話会社構内５９５にある。ＤＳＬオプティマイザ５６５はデータ収集モジュール５８０を含む。モジュール５８０はＤＳＬオプティマイザ５６５のために動作データを収集し、組み立て、調整し、操作し、供給する。モジュール５８０はパーソナルコンピュータ等のコンピュータまたはコンピュータの一部であり、ソフトウエア、ハードウエア、またはそれら両方で実現できる。モジュール５８０からのデータはＤＳＭサーバ５７０（例えばデータ分析モジュール）に供給し、そこで分析する（例えばＮｌｏｇ／ＮｌｉｎおよびＨｌｏｇ／Ｈｌｉｎ等を使用してのＸｌｏｇ（ｕ，ｎ）、Ｘｌｉｎ（ｕ，ｎ）、またはＸｌｏｇ／Ｘｌｉｎの計算用に）。モジュール５７０はモジュール５８０に使用するものと同一のコンピュータの一部でも別のコンピュータでも良い。情報は電話会社データベース５７５からも利用可能である。
【００６８】
動作セレクタ５９０は命令発生器として使用し、所定通信システム内のモデム等を制御し命令できる（例えばＸｌｏｇ、Ｘｌｉｎ、Ｈｌｏｇ、Ｈｌｉｎ、Ｎｌｏｇ、および／またはＮｌｉｎを決定するために必要な動作データを発生する）。セレクタ５９０は他の動作モード命令を発生し、それを本発明の実施例に関する通信システム要素およびユーザに与えることができる。必要な動作データに関する命令は、分析モジュール５７０の制御下または他の適切な方法で選択し送ることができる。これは当業者に明らかであろう。セレクタ５９０からのプロファイル制御および／または他の動作制御はＤＳＬＡＭ５８５および／または他の適切なＤＳＬシステム要素装置で実現する。このような装置はライン５９１を介して顧客宅内装置５８１やライン５９２を介して顧客宅内装置５８２等のＤＳＬ装置に接続する。漏話は遠端漏話（上りおよび／または下り方向）および近端漏話（上り端および／または下り端）が発生する。ラインの挿入損失５９１は上り方向および下り方向のいずれにも発生し、図５ＢにおいてＨｌｏｇ（またはＨｌｉｎ）５９６として示す。図５Ｂのシステムは図５Ａのシステムと同様の方法で動作する。これは当業者に明らかであろう。しかしながら本発明の実施例を使用することで差異を実現することも可能である。
【００６９】
漏話ラインから被漏話ラインへの下り遠端漏話を見つけるため、本発明のいくつかの実施例は上り端近端漏話と被漏話ラインの下り挿入損失とを取得する必要がある。図５Ｃにおいてライン５９２からライン５９１への遠端漏話５９３Ｄは本発明の一実施例を用いて発見する。この図の各部は線形時間不変系であるため、遠端漏話５９３Ｄは、ライン５９２からライン５９１への上り端近端漏話５９４Ｕとライン５９１の下り挿入損失ＨｌｏｇまたはＨｌｉｎ５９６Ｄとを使用して決定できる。図５Ｃに示す通り、ライン５９１用の送信フィルタ５８５１および上り端受信フィルタ５８５２のいずれも遠端漏話５９３Ｄに含まれない。しかしながら図５Ｃに示す通り上り端装置５８５（例えばＤＳＬＡＭまたはＯＮＵ）の送信フィルタ５８５３は遠端漏話５９３Ｄの経路と近端漏話５９４Ｕの経路とに共通であるため、全体の遠端漏話５９３Ｄに含まれる。
【００７０】
当業者には明らかな通り、漏話消去システムはこのフィルタ５８５３への入力を使用し、ライン５９１における減算前の下り遠端漏話を予測する。従ってフィルタ５８５３への入力を使用する遠端漏話消去を行う装置に遠端漏話５９３Ｄが直接報告される場合、近端漏話５９４Ｕにフィルタ５８５３の影響を含めるべきであろう。そうではなく、この送信フィルタの出力が漏話の前予測および前減算に使用される場合、遠端漏話５９３Ｄに送信フィルタ５８５３の影響を含めるべきではない。
【００７１】
同様にＣＰＥ５８１の受信フィルタ５８１１は両経路に共通であり、詳細説明は省略する。漏話の前予測および前減算にはフィルタ５８１１の影響も含めることが最良である。また遠端漏話５９３Ｄにも受信フィルタ５８１１の影響を含めることが最良である（これは前記した通り
【数８】
2007538446.tif 000010
【００７２】
を用いて実行できる。この式は受信フィルタ５８１１（好適実施例においては送信フィルタ５８５３も）の影響を含むが、この式においてＴ（ｎ）でモデル化した送信フィルタ５８５１の影響は含まない）。当業者には明らかな通り、これらフィルタの影響は、それらが予測を左右する場合、決定し除去する必要がある。
【００７３】
同様に図５Ｄおよび５Ｅにおいて上り遠端漏話５９３Ｕを決定する場合、ＣＰＥ送信フィルタ５８２１と上り装置フィルタ５８５２とのフィルタ効果は全経路に共通である。しかしながら図５Ｄにおいては、ＣＰＥ５８１の受信フィルタ５８１２および送信フィルタ５８１１の影響は含めるべきでない。同様に図５Ｅにおいて上り端装置５８５の受信フィルタ５８５４と送信フィルタ５８５３との影響は含めるべきでない。図５Ｅのシステムは、ＣＰＥ５１８、５８２等の２下り装置間の近端漏話干渉５９４Ｄの特定および／または計算を必要としない利点がある。図５Ｅの上り端近端漏話干渉５９４Ｕは、多くの状況においてより簡単に計算や決定が行える。その理由は上り端装置５８５において共通クロック等の同期が利用可能であるためである。
【００７４】
これら計算は報告される（例えばＤＳＬシステムＭＩＢパラメータを使用して）ＨｌｏｇまたはＨｌｉｎをそのまま使用するか、あるいは本発明に基づくＸｌｏｇ（０，ｎ）またはＸｌｉｎ（０，ｎ）を使用するかによって異なる。前者の場合、ＨｌｏｇおよびＨｌｉｎは一般に受信器フィルタ効果を含まないが、これらフィルタ効果は場合によって考慮が必要である（多くの場合、それらを含めることによって）。後者の場合、Ｘｌｏｇ（０，ｎ）およびＸｌｉｎ（０，ｎ）は一般に送信フィルタ効果を含むため、それらフィルタ効果を考慮しなければならない（多くの場合、それらを除去することによって）。使用するフィルタ、本発明の実施例でのそれらフィルタの効果、それら効果の除去、低減、または採用のために必要なステップは当業者に明らかであろう。
【００７５】
一般に本発明の実施例は、１以上のコンピュータシステムにおいてデータを格納、転送し、様々な処理を行う。本発明の実施例は、これら処理を行うためのハードウエア装置等にも関係する。このような装置は要求目的のために特別に構成できる。あるいは汎用コンピュータであってそこに格納したコンピュータプログラムやデータ構造によって選択的に起動するか再構築したコンピュータでも良い。ここに開示する各処理は、特定のコンピュータ等の装置に限定されない。開示に基づき記述したプログラムは汎用機械に使用できる。必要な方法ステップを実行するための特別装置を製造すればより好適である。様々な機械用の特別構成は本開示を参照することにより当業者に明らかとなろう。
【００７６】
以上に説明した本発明の各実施例は、コンピュータシステムに格納したデータを使う様々な処理ステップを含む。これらステップは物理量を物理的に操作することを必要とする。一般にこれら量は電気信号または磁気信号の形を取り、記憶、転送、結合、比較、操作が可能である。基本的にこれら信号は共通利用の観点から、ビット、ビットストリーム、データ信号、制御信号、値、要素、変数、文字、データ構造として参照することが便利である。ただしこのような用語は適切な物理量に関連付けた便利なラベルに過ぎないことに注意すべきである。
【００７７】
実行する操作は、特定する、合わせる、比較する等の用語で参照することが多い。ここに開示する動作のいずれも本発明の一部を形成し、機械動作である。本発明の実施例の動作を実行するために有用な機械は、汎用デジタルコンピュータ等の装置を含む。いずれの場合も、コンピュータを動作させる方法と計算自体を行う方法とは区別すべきである。本発明の実施例は、電気信号等の物理信号を処理して要求物理信号を発生すべくコンピュータを動作させる方法ステップに関する。
【００７８】
本発明の実施例はこれら動作を行うための装置にも関する。この装置は要求目的について特別に構成したものでも良く、あるいはコンピュータに格納したコンピュータプログラムによって選択的に起動または再構成する汎用コンピュータでも良い。ここに開示の各処理は特定のコンピュータ等の装置に限定するものではない。様々な汎用機械で本開示に基づくプログラムを動かしても良い。あるいはより特化した装置を構成し、必要な方法ステップを実行すれば、さらに有利である。これら機械に必要な構成は前記説明から明らかとなろう。
【００７９】
本発明の実施例は、様々なコンピュータ動作を行うためのプログラム命令を含んだコンピュータ読み取り可能媒体にも関する。このような媒体およびプログラム命令は本発明の目的のために特別に設計および構成したものである。あるいはコンピュータソフトウエア関係者に良く知られ利用可能なものでも良い。コンピュータ読み取り可能媒体の例は、これらに限定するものではないが、ハードディスク、フロッピー(登録商標)ディスク、磁気テープ等の磁気媒体、ＣＤ−ＲＯＭディスク等の光学媒体、フロプティカルディスク等の光磁気媒体、リードオンリメモリ装置（ＲＯＭ）およびランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）等のプログラム命令を格納し実行するために特別構成したハードウエア装置等である。プログラム命令の例は、コンパイラで生成したマシンコードや、インタプリタを用いてコンピュータが実行する高級コードを含むファイル等である。
【００８０】
図６は本発明の１以上の実施例に基づきユーザおよび／またはコントローラが使用可能な代表的コンピュータシステムを示す。コンピュータシステム６００は多くのプロセッサ６０２（中央演算装置またはＣＰＵとも呼ぶ）を含む。プロセッサ６０２は記憶装置に接続する。記憶装置は主記憶６０６（一般にランダムアクセスメモリ、ＲＡＭ）と主記憶６０４（一般にリードオンリメモリ、ＲＯＭ）とを含む。当業者には周知の通り、主記憶６０４はＣＰＵへ一方通行でデータおよび命令を転送するように動作し、主記憶６０６は一般に双方向でデータおよび命令を転送するために使用する。これら主記憶装置はいずれも適切な前記したコンピュータ読み取り可能媒体を含むことができる。大容量記憶装置６０８を双方向でＣＰＵ６０２に接続し、さらなるデータ記憶容量を提供することもできる。ここに前記コンピュータ読み取り可能媒体を含めても良い。大容量記憶装置６０８はプログラムやデータ等を記憶するために使用でき、一般にハードディスク等の主記憶より遅い副記憶媒体である。大容量記憶装置６０８に保持する情報は、適切な場合において、仮想メモリとして主記憶６０６の一部に標準的方法で格納できる。ＣＤ−ＲＯＭ６１４等の特定の大容量記憶装置も一方向でデータをＣＰＵに送ることができる。
【００８１】
ＣＰＵ６０２はインタフェース６１０に接続する。このインタフェースは１以上の入出力装置を含む。入出力装置は例えば映像モニタ、トラックボール、マウス、キーボード、マイクロフォン、タッチ感応ディスプレイ、トランスデューサカードリーダ、磁気テープリーダ、紙テープリーダ、タブレット、スタイラス、音声認識装置、手書き認識装置、および別のコンピュータ等他の周知の入力装置である。ＣＰＵ６０２は６１２に示す通りネットワーク接続を使用してコンピュータあるいは遠距離通信ネットワークに接続しても良い。このようなネットワーク接続によりＣＰＵは、前記方法ステップを実行中、ネットワークから情報を受け取ると共にネットワークへ情報を出力できる。前記装置および部材は、コンピュータハードウエアおよびソフトウエアの当業者に周知である。前記ハードウエア要素は、本発明の動作を遂行するための複数のソフトウエアモジュールを具体化できる。例えばコードワード合成コントローラを動かすための命令は、大容量記憶装置６０８または６１４に格納し、主記憶６０６と連係してＣＰＵ６０２で実行できる。好適実施例において、かかるコントローラはソフトウエアサブモジュールに分割する。
【００８２】
本発明の多くの特徴および利点は、ここに記載した説明から明らかである。添付請求の範囲は本発明の全ての特徴および利点をカバーすることを意図している。多くの修正や変更が当業者には明らかであるため、本発明はここに図示し説明した構成および動作に厳密に限定するものではない。従って記載した実施例は例示と理解すべきであり、限定として解釈すべきではない。本発明は記載の詳細に制限されることなく、請求の範囲によって定義すべきであると共に、現在および将来において予測可能あるいは予測不能な請求範囲の等価物によって定義すべきである。
【図面の簡単な説明】
【００８３】
【図１】図１はＡＤＳＬ、ＶＤＳＬ等の通信システムに適用可能なＧ．９９７．１規格に基づくモデルシステムであって本発明の実施例を使用可能なシステムの概略図である。
【図２】図２は汎用ＤＳＬ構成の一例を示す概略図である。
【図３】図３は本発明の一実施例に基づく方法を示すフローチャートである。
【図４】図４は本発明の一実施例に基づく他の方法を示すフローチャートである。
【図５Ａ】図５Ａは本発明の一実施例に基づく漏話干渉計算装置を含むコントローラを示す。
【図５Ｂ】図５Ｂは本発明の一実施例に基づくＤＳＬオプティマイザを示す。
【図５Ｃ．５Ｄ】図５Ｃ、５Ｄは図５Ｂのシステムにおける漏話およびフィルタ効果の例を示す。
【図５Ｅ】５Ｅは図５Ｂのシステムにおける漏話およびフィルタ効果の例を示す。
【図６】図６は本発明の１以上の方法を実行可能なコンピュータプログラム製品を含む本発明の実施例に適した代表的なコンピュータシステムまたは集積回路システムのブロック図である。
【図１】
2007538446.tif 000011
【図２】
2007538446.tif 000012
【図３】
2007538446.tif 000013
【図４】
2007538446.tif 000014
【図５Ａ】
2007538446.tif 000015
【図５Ｂ】
2007538446.tif 000016
【図５Ｃ】
2007538446.tif 000017
【図５Ｅ】
2007538446.tif 000018
【図６】
2007538446.tif 000019
【国際調査報告】
2007538446.tif 000020
2007538446.tif 000021