(57)【要約】  エラストマー性物品は、エラストマー性材料から形成された基材本体を含む。基材本体は、第１の表面と、該第１の表面の少なくとも一部の上に重なる着用層とを有する。着用層は、改質酢酸ビニル・ポリマーから形成される。
2007525336.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の表面を有する、エラストマー性材料からなる基材本体と、
前記第１の表面の少なくとも一部の上に重なる、改質酢酸ビニル・ポリマーからなる着用層と、
を含むことを特徴とするエラストマー性物品。
【請求項２】
前記改質酢酸ビニル・ポリマーが、シリコーン改質されたものであることを特徴とする請求項１に記載の物品。
【請求項３】
前記着用層が、前記物品の約０．１質量％から約２．５質量％までの量で存在することを特徴とする請求項１に記載の物品。
【請求項４】
前記着用層が、前記物品の約０．２５質量％から約１．５質量％までの量で存在することを特徴とする請求項１に記載の物品。
【請求項５】
前記着用層の少なくとも一部の上に重なる潤滑剤層をさらに備えることを特徴とする請求項１に記載の物品。
【請求項６】
前記潤滑剤が、シリコーン・エマルジョンからなることを特徴とする請求項５に記載の物品。
【請求項７】
前記物品が手袋であることを特徴とする請求項１に記載の物品。
【請求項８】
第１の表面を有する、エラストマー性材料からなる基材本体と、
前記第１の表面の少なくとも一部の上に重なる、改質酢酸ビニル・ポリマーからなる着用層と、
前記着用層の少なくとも一部の上に重なる潤滑剤層と、
を含むことを特徴とするエラストマー性物品。
【請求項９】
前記シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーが、約１０原子％から約３０原子％までのケイ素を含有することを特徴とする請求項８に記載の物品。
【請求項１０】
前記シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーが、約１５原子％から約２５原子％までのケイ素を含有することを特徴とする請求項８に記載の物品。
【請求項１１】
前記潤滑剤が、第４級アンモニウム化合物とシリコーン・エマルジョンとからなることを特徴とする請求項８に記載の物品。
【請求項１２】
前記エラストマー性材料が、天然ゴムからなることを特徴とする請求項１又は請求項８に記載の物品。
【請求項１３】
前記エラストマー性材料が、ニトリルブタジエン・ゴムからなることを特徴とする請求項１又は請求項８に記載の物品。
【請求項１４】
前記エラストマー性材料が、スチレン・エチレン・ブチレン・スチレン・ブロック共重合体からなることを特徴とする請求項１又は請求項８に記載の物品。
【請求項１５】
前記エラストマー性材料が、スチレン・イソプレン・スチレン・ブロック共重合体、スチレン・ブタジエン・スチレン・ブロック共重合体、スチレン・イソプレン・ブロック共重合体、スチレン・ブタジエン・ブロック共重合体、合成イソプレン、クロロプレン・ゴム、塩化ポリビニル、シリコーン・ゴム、及びそれらの組み合わせからなる群から選択されることを特徴とする請求項１又は請求項８に記載の物品。
【請求項１６】
エラストマー性物品を準備する方法であって、
第１の表面を有する、エラストマー性材料からなる基材本体を準備し、
前記第１の表面の少なくとも一部の上に、改質酢酸ビニル・ポリマーからなる着用層を形成する、
ことからなる方法。
【請求項１７】
前記着用層を形成する前に前記エラストマー性材料を硬化させることをさらに含むことを特徴とする請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記着用層を形成した後に前記エラストマー性材料を硬化させることをさらに含むことを特徴とする請求項１６に記載の方法。
【請求項１９】
前記着用層の少なくとも一部の上に、シリコーン・エマルジョンからなる潤滑剤層を形成することをさらに含むことを特徴とする請求項１６に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に、粉末剤を使用することなく容易に着用できる手袋又はコンドーム等のエラストマー性物品に関する。
【背景技術】
【０００２】
外科用及び試験用手袋のようなぴったりと着用されるエラストマー性物品は、手袋エラストマー同士が付着する傾向があり、塞がりを生ずるために着用が困難である。結果として手袋は、着用を容易にするために、着用者の肌に接触する表面に粉末潤滑剤を含むものとされることが多い。最も一般的なものとして、エピクロルヒドリン処理され、架橋結合されたコーンスターチが、製造中に手袋の内部表面にふりかけられる。コーンスターチの使用は、手袋の着用特性を改善するものではあるが、すべての用途に実行可能なものではない。このような状況の１つに、手術用手袋の用途における粉末剤の使用がある。手術領域に粉末剤の一部が不注意で入り込むと、患者に合併症を引き起こすことがある。例えば、粉末剤が病原体を運ぶことがあり、かつ、患者が粉末剤に対しアレルギー体質であることがある。
外科用及び試験用手袋の着用特性を改善するために、他の技術を使用することができる。これらの技術は、例えば、改質ラテックスから手袋を製造するもの、親水性ポリマーの内部層を使用するもの、手袋の内側表面に潤滑性粒子を付与するもの、及び同様なものを含む。しかしながら、これらの技術を用いても、ある程度の塞がりが起こることがあるので、改善された着用特性を持つ手袋の必要性が残っている。
【発明の開示】
【０００３】
この物品は、第１の表面を有する、エラストマー性材料から形成された基材本体と、該第１の表面の少なくとも一部の上に重なる改質酢酸ビニル・ポリマーから形成された着用層とを含む。基材本体を形成するために、任意のエラストマー性材料を用いることができ、ある場合には、該基材本体は、天然ゴム又はニトリル・ブタジエン・ゴムから形成できる。改質酢酸ビニル・ポリマーは、シリコーン改質させることができる。
【０００４】
本発明はさらに、第１の表面を有する、エラストマー性材料から形成された基材本体と、該第１の表面の少なくとも一部の上に重なるシリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーから形成された着用層と、該着用層の少なくとも一部の上に重なる潤滑剤層とを含むエラストマー性物品に関する。シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーは、約１５原子％から約３０原子％までのケイ素を含有することができる。潤滑剤層は、第４級アンモニウム化合物と、シリコーン・エマルジョンとから形成できる。
本発明はさらに、エラストマー性物品を準備する方法に関する。この方法は、第１の表面を有する基材本体をエラストマー性材料から準備し、該第１の表面の少なくとも一部の上に、シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーから着用層を形成することを含む。この方法は、着用層を形成する前に、エラストマー性材料を硬化させることを意図する。この方法はまた、着用層を形成した後に、エラストマー性材料を硬化させることも意図する。この方法はさらに、潤滑剤層がシリコーン・エマルジョンを含む場合に、着用層の少なくとも一部の上に潤滑剤層を形成することを意図する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００５】
本発明は、一般に、コンドーム又は手袋等のエラストマー性物品、及びかかるエラストマー性物品を形成する方法に関する。ここで用いられる「エラストマー性物品」という用語は、主にエラストマー性材料から形成される物品のことを指す。ここで用いられる「エラストマー性材料」という用語は、容易に延伸又は伸張させることが可能で、延伸力又は伸長力が解除されたときには、実質的に元の形状に戻る、ポリマー材料のことを指す。
本発明により製造された物品は、粉末剤を使用することなく、改善された着用特性を特徴とする。この物品は、シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーから形成された着用層を含む。これは、余分な粉末を除去する付加的な処理段階を必要とし、且つ、外科用手袋等の幾つかの用途には適さない粉末剤でコーティングされた物品に比べて大きな利点を与える。
【０００６】
さらに、着用層の幾つかのポリマーは、従来は、該着用層が剥離するか又は剥がれることなく基材本体と共に延伸し、回復することができるようにエラストマー特性を有するものが選択されていたが、本発明の手袋は、延伸され、変形される応力を受けても、剥がれることのない非エラストマー性の着用層を形成できることが明らかになった。どのような特定の理論によっても拘束されることは望むものではないが、手袋が延伸力を受けた場合には、着用層のポリマーがポリマー層において微視的な破砕を生成すると考えられる。図１は、本発明の着用層が延伸力を受け、手袋が収縮するようにさせた後の、走査型電子顕微鏡写真である。こうした破砕が生成されるにもかかわらず、シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーから形成された着用層は、物品から剥がれたり又は剥がれ落ちたりするものではないことが実証された。従って、粉末剤を使用することなく、有利な着用特性が非エラストマー性ポリマーから得られる。
【０００７】
本発明により製造された物品は、一般に内側表面２２と外側表面２４とを含む、例えば手袋２０を特徴とする（図２）。ここで用いられる「内側表面」とは、着用者の身体に接触する物品の表面のことを指す。ここで用いられる「外側表面」とは、着用者の身体から遠位側にある物品の表面のことを指す。手袋は、第１の表面２８と第２の表面３０とを有する基材本体２６を含む（図３Ａないし図３Ｂ）。ここで用いられる「第１の表面」とは、着用者の身体の近位側にある基材の表面のことを指す。ここで用いられる「第２の表面」とは、着用者の身体の遠位側にある基材の表面のことを指す。
本発明の物品は、要望に応じて単一層又は多層を含むものとすることができる。基材本体のみを含む単一層の手袋においては、第１の表面は、手袋の内側表面を形成することができる。しかしながら、着用者の身体の近位側に付加的な層を有する多層の手袋においては、該付加的な層の各々は、要望通りに内側表面の一部又は内側表面全体を形成することができる。同様に、基材本体のみを含む単一層の手袋においては、第２の表面は、手袋の外側表面を形成することができる。しかしながら、着用者の身体から遠位側に付加的な層を有する多層の手袋においては、該付加的な層の各々は、要望に応じて外側表面の一部又は外側表面全体を形成することができる。
【０００８】
例えば、図３Ａに示すように、物品は、基材本体２６の第１の表面２８の少なくとも一部の上に重なる着用層３２を含むことができる。このような物品においては、着用層３２は、手袋２０の内側表面２２の少なくとも一部を形成する。図３Ｂに示すように、物品はさらに、着用層３２の少なくとも一部の上に重なる潤滑剤層３４等の他の層を含むことができる。このような物品においては、潤滑剤層３４は、手袋２０の内側表面２２の少なくとも一部を形成する。
基材本体２６（図３Ａないし図３Ｂ）は、任意の好適なエラストマー性材料から形成でき、幾つかの実施形態においては、基材本体は、典型的には天然ゴム・ラテックスとして与えられる天然ゴムから形成できる。他の実施形態においては、エラストマー性材料は、ニトリル・ブタジエン・ゴムを含むことができ、特定的には、カルボキシル化ニトリル・ブタジエン・ゴムを含むことができる。ここでは、天然ゴム及びニトリル・ゴムから形成された物品が詳細に記載されているが、その他のあらゆる好適なポリマー又はポリマーの組み合わせを本発明と共に用いることができることを理解すべきである。例えば、基材本体は、スチレン・エチレン・ブチレン・スチレン（Ｓ−ＥＢ−Ｓ）ブロック共重合体から形成できる。幾つかの実施形態においては、本体は、２つ又はそれ以上のエラストマー性材料から形成できる。例えば、本体は、共に引用によりその全体を本明細書に組み入れる、Ｂｕｄｄｅｎｈａｇｅｎ他に付与された米国特許番号第５，１１２，９００号及び米国特許番号第５，４０７，７１５号に記載されたもの等の、２つ又はそれ以上のＳ−ＥＢ−Ｓブロック共重合体から形成できる。他の実施形態においては、エラストマー性材料は、スチレン・イソプレン・スチレン・ブロック共重合体、スチレン・ブタジエン・スチレン・ブロック共重合体、スチレン・イソプレン・ブロック共重合体、スチレン・ブタジエン・ブロック共重合体、合成イソプレン、クロロプレン・ゴム、ポリ塩化ビニル、シリコーン・ゴム、又はそれらの組み合わせを含むことができる。
【０００９】
着用層３２（図３Ａから図３Ｂ）は、着用を容易にするポリマーのいずれからも形成することができ、一般に、改質酢酸ビニル・ポリマーを含む。幾つかの実施形態においては、酢酸ビニル・ポリマーは、シリコーン改質させたものとすることができる。ここで用いられる「シリコーン」という用語は、一般に、これらに限定されるものではないが、アミノ基、カルボキシル基、水酸基、エーテル基、ポリエーテル基、アルデヒド基、ケトン基、アミド基、エステル基及びチオール基からなる群から選択された水素結合官能基を有するポリジメチルシロキサン及びポリシロキサンを含む、反復ケイ素・酸素主鎖を有する幅広い合成ポリマー系のことを指す。シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーは、任意の適切なケイ素成分を含むことができ、幾つかの場合には、シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーは、約１０原子％から約３０原子％までのケイ素を含むことができる。他の場合には、シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーは、約１５原子％から約２５原子％までのケイ素を含むことができる。さらに他の場合には、シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーは、約１７原子％から約２２原子％までのケイ素を含むことができる。このような一実施形態では、シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーは、約１７．７原子％のケイ素を含むことができる。このような別の実施形態では、シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーは、約２１．８原子％のケイ素を含むことができる。
【００１０】
本発明と共に用いるのに適したこのような改質酢酸ビニル・ポリマーの１つが、ＳＹＮＴＨＥＭＵＬ（登録商標）９７９０７−００合成樹脂エマルジョンという商標名で、Ｒｅｉｃｈｈｏｌｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．社（ノースカロライナ州リサーチ・トライアングル・パーク所在）から市販されている。ＳＹＮＴＨＥＭＵＬ（登録商標）９７９０７−００合成樹脂エマルジョンは、約４６質量％の改質酢酸ビニル・ポリマーと、約５６質量％の水と、少量の酢酸ビニル・モノマーとを含有するカルボキシル化酢酸ビニル・ラテックスであると考えられている。本発明と共に用いるのに適したものとなる別の改質酢酸ビニル・ポリマーも、ＳＹＮＴＨＥＭＵＬ（登録商標）９７６３５−００合成樹脂エマルジョンという商標名で、Ｒｅｉｃｈｈｏｌｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．社から市販されている。ＳＹＮＴＨＥＭＵＬ（登録商標）９７６３５−００合成樹脂エマルジョンは、約４６質量％の酢酸ビニル・ホモポリマーと、約５６質量％の水と、少量の酢酸ビニル・モノマーとを含有する酢酸ビニル・ホモポリマーであると考えられている。ここでは例示的な改質酢酸ビニル・ポリマーが示されているが、任意の適切な改質酢酸ビニル・ポリマーを本発明と共に用いることができることを理解すべきである。
【００１１】
本発明の物品は、着用をさらに容易にするために、着用層３２の少なくとも一部の上に重なる潤滑剤層３４を含むことができる（図３Ｂ）。一実施形態においては、潤滑剤層は、シリコーン又はシリコーンベースの成分を含有することができる。幾つかの実施形態においては、ポリジメチルシロキサン及び／又は改質ポリシロキサンを、本発明によるシリコーン成分として用いることができる。例えば、本発明に用いることができる幾つかの好適な改質ポリシロキサンとしては、これらに限定されるものではないが、フェニル改質ポリシロキサン、ビニル改質ポリシロキサン、メチル改質ポリシロキサン、フルオロ改質ポリシロキサン、アルキル改質ポリシロキサン、アルコキシ改質ポリシロキサン、アミノ改質ポリシロキサン、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【００１２】
幾つかの実施形態においては、潤滑剤層は、シリコーン・エマルジョンを含むことができる。本発明と共に用いるのに好適とすることができるこのようなシリコーン・エマルジョンの１つは、Ｄｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ社（ミシガン州ミッドランド所在）から市販されているＤＣ３６５という予乳化シリコーン（３５％ＴＳＣ）である。ＤＣ３６５は、４０ないし７０質量％の水（水性溶剤）と、３０ないし６０質量％のメチル改質ポリジメチルシロキサン（シリコーン）と、１ないし５質量％のプロピレン・グリコール（非水性溶剤）と、１ないし５質量％のポリエチレン・グリコール・ソルビタン・モノラウレート（非イオン性界面活性剤）と、１ないし５質量％のオクチルフェノキシ・ポリエトキシ・エタノール（非イオン性界面活性剤）とを含有すると考えられている。本発明と共に用いるのに好適とすることができる別のシリコーン・エマルジョンは、ＧＥ  Ｓｉｌｉｃｏｎｅｓ社（ニューヨーク州ウォーターフォールド所在）から市販されているＳＭ２１４０である。ＳＭ２１４０は、３０ないし６０質量％の水（水性溶剤）と、３０ないし６０質量％のアミノ改質ポリジメチルシロキサン（シリコーン）と、１ないし５質量％のエトキシ化ノニル・フェノール（非イオン性界面活性剤）と、１ないし５質量％のトリメチル−４−ノニルオキシポリエチレンオキシ・エタノール（非イオン性界面活性剤）と、少量の割合のアセトアルデヒド、ホルムアルデヒド、及び１，４ジオキサンとを含有すると考えられている。予乳化シリコーン（５０％ＴＳＣ）である。本発明と共に用いるのに好適とすることができる別のシリコーン・エマルジョンは、ＧＥ  Ｓｉｌｉｃｏｎｅｓ社（ニューショーク州ウォーターフォールド所在）から入手可能なＳＭ２１６９である。ＳＭ２１６９は、３０ないし６０質量％の水と、６０ないし８０質量％のポリジメチルシロキサンと、１ないし５質量％のポリオキシエチレン・ラウリル・エーテルと、少量の割合のホルムアルデヒドとを含有すると考えられている予乳化シリコーンである。本発明と共に用いるのに好適とすることができるさらに別のシリコーンは、ＡＦ−６０という商標名で、ＧＥ  Ｓｉｌｉｃｏｎｅｓ社（ニューショーク州ウォーターフォールド所在）から市販されている。ＡＦ−６０は、ポリジメチルシロキサンと、アセチルアルデヒドと、少量の割合の乳化剤とを含有すると考えられている。所望の場合には、使用する前に、これらの予乳化シリコーンを水又は他の溶剤で希釈することができる。
【００１３】
別の実施形態においては、潤滑剤層は、ＶＥＲＩＳＯＦＴ（登録商標）ＢＴＭＳという商標名で、オハイオ州ダブリン所在のＧｏｌｄｓｃｈｍｉｄｔ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ社から市販されているもの等の第４級アンモニウム化合物を含有することができる。ＶＥＲＩＳＯＦＴ（登録商標）ＢＴＭＳは、硫酸ベヘニル・トリメチルと、セチル・アルコールとを含有すると考えられている。従って、例えば、一実施形態においては、潤滑剤は、ＶＥＲＩＳＯＦＴ（登録商標）ＢＴＭＳ等の第４級アンモニウム化合物と、ＳＭ２１６９等のシリコーン・エマルジョンとを含む。
他の実施形態においては、潤滑剤層は、例えば、カチオン性界面活性剤（例えば、塩化セチルピリジウム）、アニオン性界面活性剤（例えば、ラウリル硫酸ナトリウム）、非イオン界面活性剤、又はそれに類するものを含むことができる。
【００１４】
幾つかの実施形態においては、１つ又はそれ以上のカチオン性界面活性剤を用いることができる。本発明と共に用いるのに適したものとなるカチオン性界面活性剤の例としては、例えば、ベヘントリモニウム・メトサルフェート、ジステアリルジモニウム・クロリド、ジメチル・ジオクタデシル・アンモニウム・クロリド、セチルピリジニウム・クロリド、メチルベンゼトニウム・クロリド、ヘキサデシルピリジニウム・クロリド、ヘキサデシルトリメチルアンモニウム・クロリド、ベンズアルコニウム・クロリド、ドデシルピリジニウム・クロリド、それらに対応する臭化物、ハロゲン化ヒドロキシエチルヘプタデシルイミダゾリウム、ココ・アミノプロピル・ベタイン、及びココナッツ・アルキルジメチルアンモニウム・ベタインが挙げられる。用いることができる付加的なカチオン性界面活性剤として、メチル・ビス（水素化タロー・アミドエチル）−２−ヒドロキシエチル・アンモニウム・メチル・サルフェート、メチル・ビス（タローアミド・エチル）−２−ヒドロキシエチル・アンモニウム・メチル・サルフェート、メチル・ビス（大豆アミドエチル）−２−ヒドロキシエチル・アンモニウム・メチル・サルフェート、メチル・ビス（カノーラ・アミドエチル）−２−ヒドロキシエチル・アンモニウム・メチル・サルフェート、メチル・ビス（タローアミド・エチル）−２−タロー・イミダゾリニウム・メチル・サルフェート、メチル・ビス（水酸化タローアミド・エチル）−２−水素化タロー・イミダゾリニウム・メチル・サルフェート、メチル・ビス（エチル・タローエート）−２−ヒドロキシエチル・アンモニウム・メチル・サルフェート、メチル・ビス（エチル・タローエート）−２−ヒドロキシエチル・アンモニウム・メチル・サルフェート、ニ水素化タロー・ジメチル・アンモニウム・クロリド、ジデシル・ジメチル・アンモニウム・クロリド、ジオクチル・ジメチル・アンモニウム・クロリド、オクチル・デシル・ジメチル・アンモニウム・クロリド、ジアミドアミン・エトキシレート、ジアミドアミン・イミダゾリン、及び第４級エステル塩が挙げられる。
【００１５】
幾つかの実施形態においては、１つ又はそれ以上の非イオン性界面活性剤を用いることができる。非イオン性界面活性剤は、通常、長鎖アルキル基又はアルキル化アリール基等の疎水性塩基と、特定の数（例えば、１から約３０まで）のエトキシ及び／又はプロポキシ部分を含む親水鎖とを有する。用いることができる非イオン界面活性剤の幾つかの類の例としては、これらに限定されるものではないが、エトキシル化アルキルフェノール、エトキシル化及びプロポキシル化脂肪アルコール、メチル・グルコースのポリエチレン・グリコール・エーテル、ソルビトールのポリエチレン・グリコール・エーテル、エチレン・オキシド・プロピレン・オキシド・ブロック共重合体、脂肪（Ｃ8−Ｃ18）酸のエトリキル化エステル、長鎖アミン又はアミドを有するエチレン・オキシド縮合生成物、アルコールを有するエチレン・オキシド縮合生成物、及びそれらの混合物が挙げられる。
【００１６】
適切な非イオン性界面活性剤の特定の例として、これらに限定されるものではないが、メチル・グルセス−１０、ＰＥＧ−２０メチル・グルコース・ジステアレート、ＰＥＧ−２０メチル・グルコース・セスキステアレート、Ｃ11-15パレス−２０、セテス−８、セテス−１２、ドドキシノール−１２、ラウレス−１５、ＰＥＧ−２０ひまし油、ポリソルベート２０、ステアレス−２０、ポリオキシエチレン−１０セチル・エーテル、ポリオキシエチレン−１０ステアリル・エーテル、ポリオキシエチレン−２０セチル・エーテル、ポリオキシエチレン−１０オレイル・エーテル、ポリオキシエチレン−２０オレイル・エーテル、エトキシル化ノニル・フェノール、エトキシル化オクチルフェノール、エトキシル化ドデシルフェノール、又は３から２０までのエチレン・オキシド部分を含むエトキシル化脂肪（Ｃ6−Ｃ22）アルコール、ポリオキシエチレン−２０イソヘキサデシル・エーテル、ポリオキシエチレン−２３グリセロール・ラウレート、ポリオキシ−エチレン−２０グリセリル・ステアレート、ＰＰＧ−１０メチル・グルコース・エーテル、ＰＰＧ−２０メチル・グルコース・エーテル、ポリオキシエチレン−２０ソルビタン・モノエステル、ポリオキシエチレン−８０ひまし油、ポリオキシエチレン−１５トリデシル・エーテル、ポリオキシ・エチレン−６トリデシル・エーテル、ラウレス−２、ラウレス−３、ラウレス−４、ＰＥＧ−３ひまし油、ＰＥＧ６００ジオレエート、ＰＥＧ４００ジオレエート、オキシエタノール、２，６，８−トリメチル−４−ノニルオキシポリエチレン・オキシエタノール、オクチルフェノキシ・ポリエトキシ・エタノール、ノニルフェノキシ・ポリエトキシ・エタノール、２，６，８−トリメチル−４−ノニルオキシポリエチレン・アルキレンオキシポリエチレンオキシエタノール、アルキレンオキシポリエチレンオキシエタノール、及びそれらの混合物が挙げられる。
【００１７】
用いることができる付加的な非イオン性界面活性剤としては、約５モルから約３０モルまでのエチレン・オキシドで縮合された直鎖又は枝分れ鎖構成の、約８から約１８までの炭素原子を含有する第２級脂肪族アルコール縮合物である、水溶性アルコール・エチレン・オキシド縮合物が挙げられる。このような非イオン性界面活性剤は、Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐ．社（コネチカット州ダンベリー所在）から、ＴＥＲＧＩＴＯＬ（登録商標）という商標名で市販されている。上記の種類のこうした市販されている非イオン性界面活性剤の特定の例は、Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐ．社（コネチカット州ダンベリー所在）によって販売されている、９モルのエチレン・オキシド（ＴＥＲＧＩＴＯＬ（登録商標）１５−Ｓ−９）か、又は１２モルのエチレン・オキシド（ＴＥＲＧＩＴＯＬ（登録商標）１５−Ｓ−１２）のいずれかで縮合されたＣ11−Ｃ15第２級アルカノールである。
【００１８】
他の適切な非イオン性界面活性剤としては、約５モルから約３０モルのエチレン・オキシドを有する直鎖又は枝分れ鎖アルキル基の、約８から約１８までの炭素原子を含有する１モルのアルキル・フェノールのポリエチレン・オキシド縮合物が挙げられる。アルキル・フェノール・エトキシレートの特定の例としては、ノニル・フェノール１モル当たり約９．５モルのエチレン・オキシドで縮合されたノニル、フェノール１モル当たり約１２モルのエチレン・オキシドで縮合されたジノリル・フェノール、フェノール１モル当たり約１５モルのエチレン・オキシドで縮合されたジノリル・フェノール、及びフェノール１モル当たり約１５モルのエチレン・オキシドで縮合されたジイソオクチル・フェノールが挙げられる。この種類の市販されている非イオン性界面活性剤としては、ＩＳＰ  Ｃｏｒｐ．社（ニュージャージー州ウェイン所在）によって販売されているＩＧＥＰＡＬ（登録商標）ＣＯ−６３０（ノニル・フェノール・エトキシレート）が挙げられる。適切な非イオン性エトキシル化オクチル及びノニル・フェノールとしては、約７から約１３までのエトキシ単位を有するものが挙げられる。
【００１９】
幾つかの実施形態においては、１つ又はそれ以上の両性界面活性剤を用いることができる。本発明と共に用いるのに適したものとなる１つの部類の両性界面活性剤としては、直鎖又は枝分れ鎖の脂肪族ラジカルを有する第２級及び第３級アミン誘導体が挙げられ、ここでは、脂肪酸置換基の１つは、約８から１８までの炭素原子を含有し、且つ、該脂肪酸置換基の少なくとも１つは、カルボキシ基、スルホン酸塩基、又は硫酸塩基等のアニオン性水可溶化基を含有する。両性界面活性剤の幾つかの例としては、これらに限定されるものではないが、３−（ドデシルアミノ）プロピオン酸ナトリウム、３−（ドデシルアミノ）−プロパン−１−スルホン酸ナトリウム、２−（ドデシルアミノ）エチル硫酸ナトリウム、２−（ドデシルアミノ）オクタデカン酸ナトリウム、３−（Ｎ−カルボキシメチル−ドデシルアミノ）プロパン−１−スルホン酸二ナトリウム、１−カルボキシメチル−２−ウンデシルイミダゾールナトリウム、オクタデシルイミノジアセテート二ナトリウム、及びＮ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−２−サルファト−３−ドデコキシプロピルアミンナトリウムが挙げられる。
【００２０】
好適な両性界面活性剤の付加的な部類として、ホスホベタイン及びホスフィタインが挙げられる。例えば、このような両性界面活性剤の幾つかの例としては、これらに限定されるものではないが、ココナッツＮ−メチル・タウレート・ナトリウム、オレイルＮ−メチル・タウレート・ナトリウム、トール油酸Ｎ−メチル・タウレート・ナトリウム、ココジメチルカルボキシメチルベタイン、ラウリルジメチルカルボキシメチルベタイン、ラウリルジメチルカルボキシエチルベタイン、セチルジメチルカルボキシメチルベタイン、パルミトイルＮ−メチル・タウレート・ナトリウム、オレイルジメチルガンマカルボキシプロピルベタイン、ラウリル・ビス−（２−ヒドロキシプロピル）−カルボキシエチルベタイン、オレアミドＰＥＧ−２スルホスクシネートニナトリウム、ラウリルアミド・ビス−（２−ヒドロキシエチル）プロピルサルタイン、ラウリル・ビス−（２−ヒドロキシエチル）カルボキシメチルベタイン、ココアミドジメチルプロピルサルタイン、ステアリルアミドジメチルプロピルサルタイン、ＴＥＡオレアミドＰＥＧ−２スルホスクシネート、オレアミドＭＥＡスルホスクシネート二ナトリウム、オレアミドＭＩＰＡスルホスクシネート二ナトリウム、リシノールアミドＭＥＡスルホスクシネートニナトリウム、ウンデシレンアミドＭＥＡスルホスクシネートニナトリウム、小麦麦芽アミドＭＥＡスルホスクシネートニナトリウム、小麦麦芽アミドＰＥＧ−２スルホスクシネートニナトリウム、イソステアラミドＭＥＡスルホスクシネート二ナトリウム、ココアミド・プロピル・ホスフィタイン一ナトリウム、ラウリン酸ミリスチン酸アミド・プロピル一ナトリウム・ホスフィタイン、ココアミド３−ヒドロキシプロピル・ホスホベタイン二ナトリウム、ラウリン酸ミリスチン酸アミド３−ヒドロキシプロピル・ホスホベタイン二ナトリウム、ラウリン酸ミリスチン酸アミド・グリセリル・ホスホベタイン、ラウリン酸ミリスチン酸アミドカルボキシ３−ヒドロキシプロピル・ホスホベタイン二ナトリウム、ココアンホグリシネート、ココアンホカルボキシグリシネート、カプリロアンホカルボキシグリシネート、ラウロアンホカルボキシグリシネート、ラウロアンホグリシネート、カプリロアンホカルボキシプロピオネート、ラウロアンホカルボキシプロピオネート、ココアンホプロピオネート、ココアンホカルボキシプロピオネート、ジヒドロキシエチル・タロー・グリシネート、及びそれらの混合物が挙げられる。
【００２１】
特定の状況においては、１つ又はそれ以上のアニオン性界面活性剤を用いることができる。好適なアニオン性界面活性剤としては、これらに限定されるものではないが、アルキル硫酸塩、アルキル・エーテル硫酸塩、アルキル・エーテル・スルホン酸塩、アルキルフェノキシ・ポリオキシエチレン・エタノールの硫酸エステル、アルファ・オレフィン・スルホネート、ベータ・アルコキシ・アルカン・スルホネート、アルキルラウリル・スルホン酸塩、アルキル・モノグリセリド硫酸塩、アルキル・モノグリセリド硫酸塩、炭酸アルキル、アルキル・エーテル・カルボキレート、脂肪酸、スルホスクシネート、サルコシネート、オクトオキシノール又はノノオキシノール・ホスフェート、タウレート、脂肪タウリド、脂肪酸アミド・ポリオキシエチレン・サルフェート、イセチオネート、又はそれらの混合物が挙げられる。
幾つかの好適なアニオン性界面活性剤の特定の例としては、これらに限定されるものではないが、Ｃ8−Ｃ18アルキル硫酸塩、Ｃ8−Ｃ18脂肪酸塩、１モル又は２モルのエトキシ化を有するＣ8−Ｃ18アルキル・エーテル硫酸塩、Ｃ8−Ｃ18アルカミン・オキシド、Ｃ8−Ｃ18アルコイル・サルコシネート、Ｃ8−Ｃ18スルホ酢酸塩、Ｃ8−Ｃ18スルホコハク酸塩、Ｃ8−Ｃ18アルキル・ジフェニルオキシド・ジスルホネート、Ｃ8−Ｃ18炭酸アルキル、Ｃ8−Ｃ18アルファ・オレフィン・スルホン酸塩、メチル・エステル・スルホン酸塩、及びそれらの配合物が挙げられる。Ｃ8−Ｃ18アルキル基は、直鎖（例えば、ラウリル）又は枝分かれ鎖（例えば、２−エチルヘキシル）とすることができる。アニオン性界面活性剤のカチオンは、アルカリ性金属（例えば、ナトリウム又はカリウム）、アンモニウム、Ｃ1−Ｃ4アルキルアンモニウム（例えば、モノ−、ジ−、トリ−）、又はＣ1−Ｃ3アルカノールアンモニウム（例えば、モノ−、ジ−、トリ−）とすることができる。
【００２２】
このようなアニオン性界面活性剤の特定の例としては、これらに限定されるものではないが、ラウリル硫酸塩、オクチル硫酸塩、２−エチルヘキシル硫酸塩、ラウラミン・オキシド、デシル硫酸塩、トリデシル硫酸塩、ココエート、ラウロイル・サルコシネート、ラウリル・スルホコハク酸塩、線状Ｃ10ジフェニル・オキシド・ジスルホン酸塩、ラウリル・エーテル硫酸塩（１及び２モルのエチレン・オキシド）、ミリスチル硫酸塩、オレイン酸塩、ステアリン酸塩、トーレート、リシノール酸塩、セチル硫酸塩等が挙げられる。
本発明の物品は、例えば、浸漬、噴霧、タンブリング、乾燥及び硬化といった、様々な工程を用いて形成できる。手袋を形成するための例示的な浸漬工程がここに記載されているが、他の工程を用いて異なる形状及び特性を有する種々の物品を形成することができる。例えば、コンドームは、実質的に同じ方法で形成できるが、幾つかの作業条件が、手袋を形成するのに用いられるものとは異なることがある。さらに、バッチ、セミバッチ又は連続工程を本発明と共に用いることができることを理解すべきである。
【００２３】
手袋は、「フォーマ」と呼ばれる手の形状のモールド上に形成される。フォーマは、ガラス、金属、磁器等といった、任意の好適な材料から形成できる。フォーマの表面が、製造すべき手袋の表面の少なくとも一部を定める。
一般に、手袋は、必要に応じて、所望の手袋の特性を達成するのに必要とされる一連の組成物中にフォーマを浸漬することによって形成される。手袋は、層ごとに凝固させられる。任意の層の組み合わせを用いることができ、ここでは特定の層が記載されているが、要望に応じて、他の層及び層の組み合わせを用いてもよいことを理解すべきである。
【００２４】
天然ゴムの手袋を形成する場合のように、凝集剤をベースとした工程が用いられる場合には、フォーマを、まず、予熱されたオーブンを通して移動させ、該フォーマの洗浄から生じたあらゆる水を蒸発させる。次に、フォーマを、典型的には凝集剤、粉末剤源、界面活性剤及び水を含有する浴内に浸漬する。余熱が、例えば、硝酸カルシウム、炭酸カルシウム粉末及び界面活性剤をフォーマの表面上に残した状態で、凝集剤混合物中の水を蒸発させる。凝集剤は、例えば、天然ゴム・ラテックス又はニトリルゴム・ラテックスといった、ポリマー・ラテックスがフォーマ上に付着できるようにするカルシウム・イオン（例えば、硝酸カルシウム）を含有することができる。粉末剤は、完成した手袋のフォーマから外すことを助ける炭酸カルシウム粉末とすることができる。界面活性剤は、向上した湿潤を与えて、メニスカスを形成し、フォーマと付着されたラテックスとの間に、特にカフス領域に空気が閉じ込められるのを回避する。しかしながら、引用によりその全体を本明細書に組み入れる、Ｊｏｕｎｇに付与された米国特許番号第４，３１０，９２８号に記載されたものを含めて、任意の適切な凝集剤組成物を用いることができる。
【００２５】
次いで、コーティングされたフォーマを、基材本体を形成するエラストマー性材料を含有するラテックス内に浸漬する。幾つかの実施形態においては、エラストマー性材料は、化合された天然ゴム・ラテックスとして供給され得る天然ゴムを含む。従って、浴は、例えば、化合された天然ゴム・ラテックス、安定剤、酸化防止剤、硬化活性剤、有機促進剤、加硫剤等を含有することができる。安定剤は、リン酸塩型の界面活性剤を含むことができる。酸化防止剤は、例えば、２，２´−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）といった、フェノール系とすることができる。硬化活性剤は、酸化亜鉛とすることができる。有機促進剤は、ジチオカルバミン酸塩とすることができる。加硫剤は、硫黄又は硫黄含有化合物とすることができる。団粒の形成を防止するために、安定剤、酸化防止剤、活性剤、促進剤及び加硫剤を、まず、ボールミルを用いることによって水中に分散させ、次いで天然ゴム・ラテックスと混合する。
【００２６】
浸漬工程中に、フォーマ上の凝集剤は、エラストマー性材料の一部が局部的に不安定になり、該フォーマの表面上に凝固するようにする。エラストマー性材料は、凝集するエラストマー性材料の表面における凝集剤化合物中に存在する粒子を捕捉した状態で合体する。フォーマをエラストマー性材料の浴から引き出し、凝固した層が完全に合体できるようにし、それにより基材本体が形成される。フォーマを、１つ又はそれ以上のラテックス浴中に十分な回数だけ浸漬して、所望の手袋の厚さを得る。幾つかの実施形態においては、基材本体は、約０．００４インチから約０．０１２インチまでの厚さを有することができる。
次いで、フォーマを、温水が循環する浸出タンク内に浸漬し、天然ゴム・ラテックス中に含有される、残留する硝酸カルシウム及びタンパク質等の水溶性成分を除去する。この浸出工程は、一般に、約１２０°Ｆの水温で約１２分間継続させることができる。次いで、手袋をフォーマ上で乾燥させて、基材本体を凝固させ安定させる。種々の条件、工程及び材料を用いて基材本体を形成することができるのを理解すべきである。
【００２７】
付加的な浸漬工程を含むことによって、他の層を形成することができる。このような層は、付加的な属性を手袋に付与するために用いることができる。これらの工程が完了すると、次いで、フォーマは付加的なコーティング工程を受けて、手袋の内側、すなわち着用層を形成する。浸漬、噴霧、液浸、印刷、タンブリング又はその他のあらゆる好適な技術等の任意の工程を用いて着用層を形成することができることを理解すべきである。
従って、例えば、浸漬工程を用いる場合は、フォーマを、着用層のポリマーを含有する組成物内に浸漬する。本発明によれば、着用層の組成物は、改質酢酸ビニル・ポリマーを含むことができる。より特定的には、組成物は、４６質量％の全固形分（ＴＳＣ）のエマルジョンとして与えられている、ＳＹＮＴＨＥＭＵＬ（登録商標）９７９０７−００という商標名で、Ｒｅｉｃｈｈｏｌｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．社から入手可能なもの等のシリコーン改質酢酸ビニルを含むことができる。ある場合には、着用層の組成物は、約０．５質量％のＴＳＣから約６質量％までのＴＳＣを含むことができる。幾つかの実施形態においては、着用層の組成物は、約１質量％のＴＳＣから約５質量％までのＴＳＣを含むことができる。別の実施形態においては、着用層の組成物は、約４質量％のＴＳＣを含むことができる。さらに別の実施形態においては、着用層の組成物は、約２質量％のＴＳＣを含むことができる。
【００２８】
着用層は、任意の好適な量で完成したエラストマー性物品中に存在することができ、幾つかの実施形態においては、着用層は、エラストマー性物品の約０．１質量％から約２．５質量％までの量で存在することができる。他の実施形態においては、着用層は、エラストマー性物品の約０．２５質量％から約１．５質量％までの量で存在することができる。さらに別の実施形態においては、着用層は、エラストマー性物品の約０．５質量％の量で存在するようにすることができる。
フォーマが該組成物から取り外されると、次いで、着用層の組成物によりコーティングされた基材本体が硬化ステーションに送られ、ここでエラストマー性材料が典型的にはオーブンで加硫される。硬化ステーションは、まず、フォーマ上のコーティングに残っているあらゆる水を蒸発させ、次いで高温の加硫に進む。乾燥は、約８５℃から約９５℃までの温度で生じ、加硫段階は、約１１０℃から約１２０℃までの温度で生じる。例えば、手袋２０は、１１５℃の温度の単一のオーブン内で約２０分間加硫させることができる。或いは、オーブンは、４つの異なる区域に分けて、フォーマが、温度が上昇する区域を通って運ばれるようにすることができる。例えば、オーブンは、最初の２つの区域が乾燥専用であり、次の２つの区域が主に加硫用である、４つの区域を有することができる。区域の各々は、例えば、第１の区域が約８０℃、第２の区域が約９５℃、第３の区域が約１０５℃、及び最終区域が約１１５℃といった、僅かに高い温度を有することができる。各々の区域内でのフォーマの滞留時間は、約１０分とすることができる。フォーマのラテックス・コーティング中に含有される促進剤及び加硫剤は、天然ゴムを架橋するように用いられる。加硫剤は、異なるゴム・セグメント間に硫黄の橋を形成し、促進剤は、迅速な硫黄の橋形成を促進するのに用いられる。
【００２９】
例えば、シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーといった改質酢酸ビニル・ポリマーを使用すると、本発明のエラストマー性物品を形成する上で、高度な工程の融通性が与えられることが見出された。特に、ここで説明されているように、物品を硬化させる前にも、又は実施例で説明されるように、基材本体を硬化させた後にも、着用層を形成することができることが見出された。
さらに、天然ゴムの手袋が形成される場合は、他の着用層のポリマーについての工程条件とは対照的に、シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーを使用すると、最終の浸出段階が、着用層の形成前にもその後にも実行できるようになることが見出された。従って、特定の例示的な工程が上述されているが、シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーを使用すると、大きな融通性が工程にもたらされるようになること、及びこうした代替的な工程が本発明により意図されることを理解すべきである。どのような特定の理論にも拘束されることを望むものではないが、シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーの親水性の性質は、浸出工程中にポリマーを膨潤させることになると考えられている。シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマー粒子が膨張するのに伴って、粒子間の空間が増加し、それにより浸出水が基材本体に流れることを可能にし、余分なタンパク質及び化学物質が取り除かれる。或いは、残留する化学物質及びタンパク質が、基材本体の第２の表面及び着用層を通って移動して、該化学物質及びタンパク質が化学物質及びタンパク質が除去されると考えられている。
【００３０】
所望のポリマー層のすべてが形成され、手袋が凝固された場合には、フォーマを剥離ステーションに移送して、該手袋をフォーマから取り外すことができる。剥離ステーションは、手袋をフォーマから自動的に又は人為的に取り外すことを含むことができる。例えば、一実施形態においては、手袋が人為的に取り外されて、これがフォーマから剥離されるときに裏返される。こうした剥離工程が用いられる場合には、剥離ステーションに進む前に、フォーマを、水中に炭酸カルシウムを含有するスラリの内に浸漬するのが一般的である。次いで、フォーマを空気に曝して水を蒸発させ、炭酸カルシウム粒子は着用層の表面に残す。これにより、手袋は、それ自体にくっつくことなく、フォーマから剥離されるときに、それ自体をひっくり返すことが可能になる。このようなスラリが用いられる場合には、次いで、余分な炭酸カルシウムが、後続する処理中に除去される。こうした典型的な例とは逆に、本発明の手袋をフォーマから取り外すことを可能にするのに、このようなスラリを必要としないことが明らかになった。本発明のシリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーの着用層は、容易にフォーマから剥離するのに十分なだけ非粘着性である。これにより、「粉末剤なし」手袋を形成するために炭酸カルシウムを除去する厄介なすすぎ洗い及び乾燥段階を受けなければならない手袋と比べて大きな利点がもたらされる。
【００３１】
それにもかかわらず、次いで、凝固した手袋は、種々の後形成工程を受けることができる。ある場合には、手袋は、必要に応じて、ハロゲン化のために着用層を曝すようにひっくり返すことができる。ハロゲン化（例えば、塩素処理）は、当業者に知られる任意の好適な方法で実行することができる。塩素処理は、一般に、塩素処理すべき表面を塩素源に接触させることを伴う。こうした方法として、（１）塩素ガスを水混合物中に直接注入すること、（２）高密度の漂白粉末剤及び塩化アルミニウムを水中で混合すること、（３）塩素処理された水を生成するための食塩電解、及び（４）酸性化漂白が挙げられる。このような方法の例は、引用によりその全体を本明細書に組み入れる、Ｋａｖａｌｉｒに付与された米国特許番号第３，４１１，９８２号、Ａｇｏｓｔｉｎｅｌｌｉに付与された米国特許番号第３，７４０，２６２号、Ｈｏｍｓｙ他に付与された米国特許番号第３，９９２，２２１号、Ｍｏｍｏｓｅに付与された米国特許番号第４，５９７，１０８号、Ｍｏｍｏｓｅに付与された米国特許番号第４，８５１，２６６号、及びＬｉｔｔｌｅｔｏｎ他に付与された米国特許番号第５，７９２，５３１号に記載されている。一実施形態においては、例えば、塩素ガスを水流に注入し、次いで手袋を含むクロリネータ（密閉容器）内に送り込む。塩素処理の程度を制御するために、塩素濃度を変えることができる。塩素濃度は、通常、少なくとも約１００万分の１００部（ｐｐｍ）であり、幾つかの実施形態においては、約２００ｐｐｍから約３５００ｐｐｍまで、幾つかの実施形態においては、例えば、約４００ｐｐｍといった、約３００ｐｐｍから約６００ｐｐｍまでである。塩素処理の程度を変えるために、塩素処理段階の持続時間を制御することもでき、例えば、４分といった、約１分から約１０分まで変化することができる。
【００３２】
依然としてクロリネータ内で、次いで、塩素処理された手袋を、ほぼ室温の水道水ですすぎ洗いすることができる。必要に応じて、このすすぎ洗いのサイクルを繰り返すことができる。いったんすべての水が除去されると、余分な水を切るために、手袋をタンブラー乾燥させる。
次いで、潤滑剤組成物をクロリネータ内に加え、約５分間タンブラー乾燥させることができる。潤滑剤は、手袋の着用性をさらに高めるために、潤滑剤層を着用層の少なくとも一部の上に形成する。ここに記載されているように、任意の好適な潤滑剤を本発明と共に用いることができる。１つのこのような潤滑剤は、ＶＥＲＳＯＦＴ（登録商標）ＢＴＭＳ等の第４級アンモニウム化合物、及びＳＭ２１６９等のシリコーン・エマルジョンを含むことができる。
【００３３】
次いで、潤滑溶液をクロリネータから排出させ、必要であれば再利用することができる。潤滑剤組成物は、形成工程の後の段階で適用することができ、且つ、浸漬、噴霧、液浸、印刷、タンブリング又はそれに類するもの等の任意の技術を用いて適用できることを理解すべきである。次いで、コーティングされた手袋を乾燥機に入れ、手袋の内側表面を乾燥させるために、約２０℃から約８０℃まで（例えば、４０℃）で約１０分から約６０分（例えば、４０分）間乾燥させる。次いで、手袋をひっくり返して、外側表面を約２０℃から約８０℃まで（例えば、４０℃）で約２０分から約１００分（例えば、６０分）間乾燥させることができる。
これらの発見は、いずれの方法にも限定されることを意図されるものではなく、以下の例により明示される。
【００３４】
［実施例１ないし実施例３］
本発明により天然ゴム物品を形成する可能性が実証された。いずれの場合も、幾つかの手袋フォーマを洗浄して乾燥させた。次いで、フォーマを、硝酸カルシウム、界面活性剤及び他の成分を含有する凝集剤組成物内に浸漬した。次いで、各々のフォーマ上の凝集剤を約１０５℃の温度で約３５秒間、次いで約７５℃の温度で約３５秒間乾燥させた。
次いで、各々の手袋の基材本体を形成するために、フォーマを３０質量％の高アンモニア天然ゴム・ラテックス組成物内に浸漬した。次いで、フォーマを空気に曝して基材本体が各々のフォーマの表面上で凝固できるようにした。フォーマを、約１０５℃の温度の空気に約６５秒間、次いで約１１０℃の温度の空気に約３５秒間曝した。
次いで、フォーマ上の基材本体を約４５℃の温度の循環水中に約２分間浸出させて、残留するタンパク質及び凝集剤物質を除去した。
【実施例１】
【００３５】
この場合、着用層を、天然ゴムを硬化させる前に基材本体上に形成した。
上述のように、基材本体を形成した後に、次いで、着用層を形成するために、フォーマを組成物内に浸漬した。組成物は、脱イオン水中に約２質量％のＳＹＮＴＨＥＭＵＬ（登録商標）９７９０７−００シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーを含んでいた。
次いで、各々のフォーマをビード・ロール・ステーションに送り、ここでビードが各々の手袋のカフス上に形成された。次いで、フォーマ上のポリマーを約１１０℃の温度で約６７秒間乾燥させた。
【００３６】
次いで、フォーマを多数の温度区域を有する硬化ステーションに送り、天然ゴムの基材本体及び着用層を加硫して凝固させた。物品を硬化させるのに必要とされる時間の総量は、約３０分であった。次いで、依然としてフォーマ上にある手袋を約４０℃の温度の循環水中に約２分間浸出させて、あらゆる残留するタンパク質及び化学物質を除去した。次いで、手袋を約１１０℃の温度で約６７秒間乾燥させ、フォーマから剥離した。
次いで、シリコーン改質酢酸ビニルの着用層についての有効性を評価するために、手袋が着用され、粉末を使用することなく容易に着用されることが見出された。
【実施例２】
【００３７】
本発明による、物品を形成する能力が実証された。この場合、着用層を、天然ゴムを硬化させた後に基材本体上に形成した。
上述のように、基材を形成した後、次いで、フォーマを多数の温度区域を有する硬化ステーションに送り、天然ゴムの基材本体及び着用層を加硫して凝固させた。物品を硬化させるのに必要とされる時間の総量は、約３０分であった。次いで、依然としてフォーマ上にある手袋を約４０℃の温度の循環水中に約２分間浸出させて、あらゆる残留するタンパク質及び化学物質を除去した。次いで、手袋を約１１０℃の温度で約６７秒間乾燥させた。
【００３８】
次いで、着用層を形成するために、フォーマを組成物内に浸漬した。組成物は、脱イオン水中に約４質量％のＳＹＮＴＨＥＭＵＬ（登録商標）９７９０７−００シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーを含んでいた。
次いで、各々のフォーマをビード・ロール・ステーションに送り、ここでビードが各々の手袋のカフス上に形成された。次いで、フォーマ上のポリマーを約１１０℃の温度で約６７秒間乾燥させた。次いで、手袋をフォーマから剥離した。
次いで、シリコーン改質酢酸ビニルの着用層についての有効性を評価するために、手袋が着用され、粉末を使用することなく容易に着用されることが見出された。
【実施例３】
【００３９】
本発明による、物品を形成する能力が実証された。この場合、着用層を、天然ゴムを硬化させた後に基材本体上に形成した。さらに、工程の融通性を評価するために、着用層を形成した後に最終浸出段階を実行した。
上述のように、基材を形成した後、次いで、フォーマを多数の温度区域を有する硬化ステーションに送り、天然ゴムの基材本体及び着用層を加硫して凝固させた。物品を硬化させるのに必要とされる時間の総量は、約３０分であった。
【００４０】
次いで、着用層を形成するために、フォーマを組成物内に浸漬した。組成物は、脱イオン水中に約４質量％のＳＹＮＴＨＥＭＵＬ（登録商標）９７９０７−００シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーを含んでいた。次に、手袋を約１１０℃の温度で約６７秒間乾燥させた。次いで、依然としてフォーマ上にある手袋を約４０℃の温度の循環水中に約２分間浸出させて、あらゆる残留するタンパク質及び化学物質を除去した。
次いで、各々のフォーマをビード・ロール・ステーションに送り、ここでビードが各々の手袋のカフス上に形成された。次いで、フォーマ上のポリマーを約１１０℃の温度で約６７秒間乾燥させた。次いで、手袋をフォーマから剥離した。
次いで、シリコーン改質酢酸ビニルの着用層についての有効性を評価するために、手袋が着用され、粉末を使用することなく容易に着用されることが見出された。
【００４１】
［実施例４ないし実施例６］
天然ゴム手袋の形成工程における種々の時点での浸出の影響を求めた。実施例４ないし実施例６の各々においては、１３５の手袋フォーマを洗浄して乾燥させた。次いで、フォーマを、硝酸カルシウム、界面活性剤及び他の成分を含有する凝集剤組成物内に浸漬した。次いで、各々のフォーマ上の凝集剤を約１０５℃の温度で約３５秒間、次いで約７５℃の温度で約３５秒間乾燥させた。
次いで、各々の手袋の基材本体を形成するために、フォーマを３０質量％の高アンモニア天然ゴム・ラテックス組成物内に浸漬した。次いで、フォーマを空気に曝してエラストマー性材料が各々のフォーマの表面上にフィルムを形成できるようにした。フォーマを、約１０５℃の温度の空気に約６５秒間、次いで約１１０℃の温度の空気に約３５秒間曝した。
【実施例４】
【００４２】
この場合、後硬化処理なしで手袋の形成工程をシミュレートして、抽出可能なタンパク質のレベルに対する浸出時間及び温度の影響を求めた。
上述のように、基材本体を形成した後に、フォーマを、循環する水浴内に浸漬して、あらゆる残留する化学物質及びタンパク質を該基材本体から浸出させた。２分、５分及び８分の浸出時間と、４５℃、６０℃及び７５℃の浸出温度との各々の組み合わせで、１５のフォーマを評価した。
浸出後に、フォーマを約１１０℃の温度で約６７秒間乾燥させた。
【００４３】
次いで、着用層を形成するために、フォーマを組成物内に浸漬した。組成物は、脱イオン水中に約２質量％のＳＹＮＴＨＥＭＵＬ（登録商標）９７９０７−００シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーを含んでいた。次いで、手袋を約１１０℃の温度で約６７秒間乾燥させ、フォーマから剥離した。
次いで、フォーマを多数の温度区域を有する硬化ステーションに送り、天然ゴムの基材本体及び着用層を加硫して凝固させた。物品を硬化させるのに必要とされる時間の総量は、約３０分であった。次いで、手袋は、容易にフォーマから剥離された。
「Ｌｏｗｒｙ  ９９  ｗｉｔｈ  Ｂａｃｋｇｒｏｕｎｇ  Ｓｕｂｔｒａｃｔｉｏｎ」という名称のＡＳＴＭ  Ｄ５７１２−９５を用いて、残留するタンパク質のレベルを求めるように手袋を評価した。試料を種々の時間及び温度で評価した。結果は、図４に提示されている。全体的に、抽出可能なタンパク質のレベルは、浸出時間及び温度が増加するのに伴って減少した。
【実施例５】
【００４４】
この場合、タンパク質の減少についての影響を求めるために、後硬化浸出段階を加えた。
上述のように、基材本体を形成した後に、フォーマを、循環する水浴内に浸漬して、あらゆる残留する化学物質及びタンパク質を該基材本体から浸出させた。フォーマを、約４５℃で維持された水浴中で約２分間浸出させた。浸出後に、フォーマを約１１０℃の温度で約６７秒間乾燥させた。
次いで、着用層を形成するために、フォーマを組成物内に浸漬した。組成物は、脱イオン水中に約２質量％のＳＹＮＴＨＥＭＵＬ（登録商標）９７９０７−００シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーを含んでいた。フォーマを多数の温度区域を有する硬化ステーションに送り、天然ゴムの基材本体及び着用層を加硫して凝固させた。物品を硬化させるのに必要とされる時間の総量は、約３０分であった。
【００４５】
次いで、フォーマに、付加的な浸出段階を受けさせた。２分、５分及び８分の浸出時間と、４５℃、６０℃及び７５℃の浸出温度との各々の組み合わせで、１５のフォーマを評価した。次いで、手袋を、約１１０℃の温度で約６７秒間乾燥させ、該手袋は、容易にフォーマから剥離された。
手袋をＡＳＴＭ  ５７１２−９５により評価して、残留するタンパク質のレベルを求めた。結果は、図５に提示されている。全体的に、抽出可能なタンパク質のレベルは、浸出時間及び温度が増加するのに伴って減少した。実施例４の工程を用いて形成された手袋と比較すると、付加的な浸出段階を用いて形成された手袋の方が、抽出可能なタンパク質のレベルが著しく低かった。
【実施例６】
【００４６】
この場合、着用層を基材上に形成する前に付加的な浸出段階を実行した。
上述のように、基材本体を形成した後に、フォーマを、循環する水浴内に浸漬して、あらゆる残留する化学物質及びタンパク質を該基材本体から浸出させた。フォーマを、約４５℃で維持された約２分間浸出させた。浸出後に、フォーマを約１１０℃の温度で約６７秒間乾燥させた。
次いで、フォーマを多数の温度区域を有する硬化ステーションに送り、天然ゴムの基材本体及び着用層を加硫して凝固させた。物品を硬化させるのに必要とされる時間の総量は、約３０分であった。
【００４７】
次いで、フォーマに、付加的な浸出段階を受けさせた。２分、５分及び８分の浸出時間と、４５℃、６０℃及び７５℃の浸出温度との各々の組み合わせで、１５のフォーマを評価した。次いで、手袋を約１１０℃の温度で約６７秒間乾燥させた。
次いで、着用層を形成するために、フォーマを組成物内に浸漬した。組成物は、脱イオン水中に約４質量％のＳＹＮＴＨＥＭＵＬ（登録商標）９７９０７−００シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーを含んでいた。次いで、手袋を約１１０℃の温度で約６７秒間乾燥させ、該手袋は、容易にフォーマから剥離された。
【００４８】
手袋をＡＳＴＭ  ５７１２−９５により評価して、残留するタンパク質のレベルを求めた。結果は、図６に提示されている。全体的に、抽出可能なタンパク質のレベルは、浸出時間及び温度が増加するのに伴って減少した。実施例４の工程を用いて形成された手袋と比較すると、付加的な浸出段階を用いて形成された手袋の方が、抽出可能なタンパク質のレベルが著しく低かった。しかしながら、実施例５の工程を用いて形成された手袋と比較すると、抽出可能なタンパク質のレベル間にはほとんど違いはなかった。従って、後形成浸出段階を有することは有益であるが、その結果は、浸出が、タンパク質含有量の減少は同じ状態で、着用層の形成の前でもその後にでも生じることになることを示している。
【実施例７】
【００４９】
本発明による、ニトリル・ブタジエン・ゴム物品を形成する可能性が実証された。いずれの場合も、幾つかの手袋フォーマを洗浄して乾燥させた。次いで、フォーマを、硝酸カルシウム、界面活性剤及び他の成分を含有する凝集剤組成物内に浸漬した。次いで、各々のフォーマ上の凝集剤を約１０５℃の温度で約３５秒間、次いで約７５℃の温度で約３５秒間乾燥させた。
次いで、各々の手袋の基材本体を形成するために、フォーマを、水中に３０質量％のニトリル・ゴムを含有する組成物内に浸漬した。次いで、フォーマを空気に曝して、エラストマー性材料が各々のフォーマの表面上にフィルムを形成できるようにした。フォーマを、約１０５℃の温度の空気に約６５秒間、次いで約１１０℃の温度の空気に約３５秒間曝した。
【００５０】
次いで、フォーマ上の基材本体を約４５℃の温度の循環水中に約２分間浸出させて、あらゆる残留するタンパク質及び凝集剤物質を除去した。
上述のように、基材本体を形成した後に、次いで、着用層を形成するために、フォーマを組成物内に浸漬した。組成物は、脱イオン水中に約１．３質量％のＳＹＮＴＨＥＭＵＬ（登録商標）９７９０７−００シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーを含んでいた。
【００５１】
次いで、各々のフォーマをビード・ロール・ステーションに送り、ここでビードが各々の手袋のカフス上に形成された。次いで、フォーマ上のポリマーをオーブン内で、約７０℃の温度で約２０分間乾燥させた。
次いで、フォーマを、約１４０℃に維持された硬化ステーションに送り、ニトリル・ブタジエン・ゴムの基材本体及び着用層を加硫して凝固させた。物品を硬化させるのに必要とされる時間の総量は、約１０分であった。次いで、手袋は、容易にフォーマから剥離された。
次いで、シリコーン改質酢酸ビニルの着用層についての有効性を評価するために、手袋が着用され、粉末を使用することなく容易に着用されることが判明した。
【００５２】
要約すれば、シリコーン改質酢酸ビニル・ポリマーを着用層として使用することの有効性、及びその使用によりもたらされる形成工程の融通性が実証された。上記の実施例において形成された手袋の各々は、粉末剤を使用することなく容易にフォーマから剥離され、着用された。さらに、着用層を、物品の硬化前に又は硬化後に形成することができる。その上、天然ゴム物品が形成される場合には、最終浸出段階を、着用層の形成前又は形成後に実行することができる。
本発明は、その特性の範囲及び精神から逸脱することなく他の特定の形態で実現できる。従って、本実施形態は、あらゆる点で、限定的なものではなく、例示的なものとして考えるべきであり、本発明の範囲は、上記の説明によるのではなく、添付の特許請求の範囲により示され、従って、特許請求の範囲の均等物の意味及び範囲内に入るあらゆる変更を本明細書に包含することが意図される。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】本発明により形成された手袋上の着用層の走査型電子顕微鏡写真である。
【図２】本発明による、エラストマー性物品、すなわち手袋の斜視図である。
【図３Ａ】基材本体と着用層とを含む、線３−３に沿って取られた図２の物品の概略的な断面図である。
【図３Ｂ】基材本体と着用層と潤滑剤層とを含む、線３−３に沿って取られた図２の物品の別の概略的な断面図である。
【図４】どのような後硬化処理もなく形成された手袋の、種々の浸出時間において抽出可能なタンパク質の量を示す。
【図５】付加的な後硬化浸出段階を伴って形成された手袋の、種々の浸出時間において抽出可能なタンパク質の量を示す。
【図６】着用層を基材本体上に形成する前に実行される付加的な浸出段階を伴って形成された手袋の、種々の浸出時間において抽出可能なタンパク質の量を示す。
【図１】
2007525336.tif 000003
【図２】
2007525336.tif 000004
2007525336.tif 000005
【図４】
2007525336.tif 000006
【図５】
2007525336.tif 000007
【図６】
2007525336.tif 000008
【国際調査報告】
2007525336.tif 000009
2007525336.tif 000010
2007525336.tif 000011