(57)【要約】【課題】第１シャフト（１２）と第２シャフト（１４）との間の相対変位を計測するための装置（１０）を提供する。【解決手段】本装置は、第１ロータアッセンブリ（２４）及び第２ロータアッセンブリ（２６）を含む。第１ロータアッセンブリは第１シャフトに連結されており、軸線（２８）上に中心を有する。第２ロータアッセンブリは第２シャフトに連結されている。第２ロータアッセンブリは第１及び第２のステータプレートを有する。第１及び第２のステータプレートの各々は上面及び下面を有する。これらの上面及び下面は平行である。第１及び第２のステータプレートは、軸線の半径方向に延びる複数の歯を含む。第１及び第２のステータプレートは、第１ステータプレートの下面と第２ステータプレートの上面との間に隙間を形成する。本装置は、更に、所定の磁界を持つ、第１ロータアッセンブリに配置された少なくとも一つの磁石、及び磁界の磁束を検出するための隙間内に配置された検出装置を含む。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１シャフトと第２シャフトとの間の相対変位を計測するための装置において、
前記第１シャフトに連結され、軸線上に中心を持つ第１ロータアッセンブリと、
磁界を有し、前記第１ロータアッセンブリ上に配置された少なくとも一つの磁石と、
前記第２シャフトに連結された第２ロータアッセンブリと
を備え、
前記第１及び第２のロータアッセンブリは同軸であり、前記第２ロータアッセンブリは第１ステータプレート及び第２ステータプレートを有し、前記第１及び第２のステータプレートの各々は互いに平行な上面及び下面を有し、前記上面及び下面は平行であり、前記第１及び第２のステータプレートは前記軸線の半径方向に延びる複数の歯を有し、前記歯の各々は上面及び下面を有し、前記歯の各々の上面は対応する前記ステータプレートの上面と面一であり、前記歯の各々の下面は対応する前記ステータプレートの下面と面一であり、前記第１及び第２のステータプレートは前記第１ステータプレートの下面と前記第２ステータプレートの上面との間に隙間を形成し、前記隙間は均等な厚さを有し、
前記磁界の軸線を検出するため、前記隙間内に検出装置が配置された、装置。
【請求項２】
請求項１に記載の装置において、前記第１及び第２のシャフト間の相対移動を可能にするため、前記第１及び第２のシャフト間に連結されたコンプライアント部材を更に含む、装置。
【請求項３】
請求項１に記載の装置において、前記第１及び第２のステータプレートを保持し、夫々の相対位置を固定する保持部材を更に含み、この保持部材は前記下シャフトに固定的に連結されている、装置。
【請求項４】
請求項３に記載の装置において、各ステータプレートは円形ベース区分を含み、複数の歯が前記円形ベース区分から延びている、装置。
【請求項５】
請求項１に記載の装置において、前記計測装置は定置部材又は支承面に取り付けられている、装置。
【請求項６】
請求項３に記載の装置において、前記保持部材は、前記第２シャフトにプレス嵌めされるボアを含む、装置。
【請求項７】
請求項３に記載の装置において、前記保持部材は非磁性体で形成されている、装置。
【請求項８】
請求項３に記載の装置において、前記保持部材はプラスチック製である、装置。
【請求項９】
請求項３に記載の装置において、前記第１及び第２のステータプレートは前記保持部材に接着及び／又はクリンプ止めされる、装置。
【請求項１０】
請求項３に記載の装置において、前記保持部材は、前記第１及び第２のステータプレートに被せて成形される、装置。
【請求項１１】
請求項１に記載の装置において、前記第１及び第２のステータプレートは型押しプロセス又は金属射出成形プロセス又は鋳造プロセスによって形成される、装置。
【請求項１２】
請求項１に記載の装置において、前記第１及び第２のステータプレートは、粉体金属から、焼結プロセス又は結合プロセスを使用して形成される、装置。
【請求項１３】
請求項１に記載の装置において、前記第１ロータアッセンブリは、周囲及びこの周囲に亘って均等に間隔が隔てられた複数のスロット又はフラットを含み、前記装置は複数の磁石を含み、各磁石は前記スロット又はフラットの一つに配置される、装置。
【請求項１４】
請求項１３に記載の装置において、前記複数の磁石は単極磁石である、装置。
【請求項１５】
請求項１３に記載の装置において、各磁石は第１及び第２の平行な表面及び四つの側面を有し、前記第１及び第２の平行な表面は前記軸線と平行であり、前記側面のうちの一つによって形成された少なくとも一対の向き合った縁部及び第１の平行な表面に丸味が付けてある、装置。
【請求項１６】
請求項１３に記載の装置において、各磁石は第１及び第２の平行な表面及び四つの側面を有し、前記第１及び第２の平行な表面は前記軸線と平行であり、前記第１及び第２の平行な表面は矩形である、装置。
【請求項１７】
請求項１３に記載の装置において、各磁石は第１及び第２の平行な表面及び四つの側面を有し、前記第１及び第２の平行な表面は前記軸線と平行であり、前記第１及び第２の平行な表面は正方形である、装置。
【請求項１８】
請求項１３に記載の装置において、前記複数の磁石は、前記第１ロータアッセンブリの周囲に亘って一つの列をなしている、装置。
【請求項１９】
請求項１３に記載の装置において、前記複数の磁石は、前記第１ロータアッセンブリの周囲に亘って二つの列をなしている、装置。
【請求項２０】
請求項１に記載の装置において、前記第１ロータアッセンブリは周囲を有し、少なくとも一つの磁石はリング磁石である、装置。
【請求項２１】
請求項２０に記載の装置において、第２リング磁石を更に含み、前記第１及び第２のリング磁石は前記軸線に対して垂直な平行な平面内にある、装置。
【請求項２２】
請求項１に記載の装置において、第２検出装置を更に含み、この第２検出装置は、前記第１及び第２のロータアッセンブリの３６０°に亘る一定の変位での磁束の変化が各装置に同じ効果を及ぼすように、他の検出装置からずらしてある、装置。
【請求項２３】
請求項１に記載の装置において、前記第１及び第２のステータプレートの歯は同相である、装置。
【請求項２４】
請求項１に記載の装置において、前記第１及び第２のステータプレートの歯は位相がずれている、装置。
【請求項２５】
請求項２４に記載の装置において、前記第１及び第２のプレートのうちの一方のプレートの歯のうちの一つの歯の縁部が、前記第１及び第２のプレートのうちの他方のプレートの歯のうちの一つの歯の縁部と隣接している、装置。
【請求項２６】
請求項２５に記載の装置において、前記第１及び第２のプレートのうちの一方のプレートの歯のうちの一つの歯の縁部の少なくとも一部、及び前記第１及び第２のプレートのうちの他方のプレートの歯のうちの一つの歯の縁部の少なくとも一部が重なっている、装置。
【請求項２７】
請求項２５に記載の装置において、前記第１及び第２のプレートのうちの一方のプレートの歯のうちの一つの歯の縁部の少なくとも一部、及び前記第１及び第２のプレートのうちの他方のプレートの歯のうちの一つの歯の縁部の少なくとも一部が隙間を形成する、装置。
【請求項２８】
第１及び第２のシャフト間の相対変位を計測するためのセンサで使用するためのロータアッセンブリにおいて、
平行な上面及び下面を持つ第１ステータプレートと、
平行な上面及び下面を持つ第２テータプレートと、
前記第１及び第２のステータプレートの夫々を保持する保持部材と
を備え、
前記第１及び第２のステータプレートは複数の歯を有し、前記第１及び第２のステータプレートは、前記第１ステータプレートの前記下面と前記第２ステータプレートの前記上面との間に隙間を形成している、ロータアッセンブリ。
【請求項２９】
請求項２８に記載の装置において、各ステータプレートは円形ベース区分を含み、複数の歯が前記円形ベース区分から延びている、装置。
【請求項３０】
請求項２８に記載の装置において、前記保持部材は、前記第１及び第２のステータプレートを、これらの相対位置を固定するため、実質的に包囲する、装置。
【請求項３１】
請求項２８に記載の装置において、前記保持部材は非磁性体で形成されている、装置。
【請求項３２】
請求項２８に記載の装置において、前記第１及び第２のステータプレートの歯は同相である、装置。
【請求項３３】
請求項２８に記載の装置において、前記第１及び第２のステータプレートの歯は位相がずれている、装置。
【請求項３４】
請求項２８に記載の装置において、軸線の半径方向に延びる歯を有し、各歯は上面及び下面を有し、各歯の上面は、対応する前記ステータプレートの上面と面一であり、各歯の下面は、対応する前記ステータプレートの下面と面一である、装置。
【請求項３５】
請求項２８に記載の装置において、前記保持部材は、前記第１及び第２のステータプレートに被せて成形される、装置。
【請求項３６】
請求項２８に記載の装置において、前記第１及び第２のステータプレートは前記保持部材に接着及び／又はクリンプ止めされる、装置。
【請求項３７】
第１及び第２のシャフト間の相対位置を計測するための装置で使用するためのロータアッセンブリにおいて、
軸線上に中心が配置されたロータを備え、
前記ロータは、内面及び外面を有し、前記外面は、外径と関連した少なくとも一つのスロット又はフラットを形成し、前記内面は、内径と関連した少なくとも一つの支持構造を形成し、前記内径は前記外径よりも大きく、
少なくとも一つの磁石が、前記少なくとも一つのスロット又はフラット内に配置されている、ロータアッセンブリ。
【請求項３８】
請求項３７に記載の装置において、前記少なくとも一つの磁石を夫々のスロット又はフラットに保持又は接着するため、前記ロータアッセンブリを取り囲む保持部材を更に含む、装置。
【請求項３９】
請求項３８に記載の装置において、前記保持部材は非磁性体で形成されている、装置。
【請求項４０】
請求項３７に記載の装置において、前記ロータは、周囲、及び周囲に亘って均等に間隔が隔てられた複数のスロット又はフラットを有し、前記ロータアッセンブリは、前記スロット又はフラットの一つに配置された複数の磁石を含む、装置。
【請求項４１】
請求項４０に記載の装置において、前記複数の磁石は単極磁石であり、前記第１ロータアッセンブリの周囲に亘って一つの列をなしている、装置。
【請求項４２】
請求項４０に記載の装置において、前記複数の磁石は前記第１ロータアッセンブリの周囲に亘って二つの列をなしている、装置。
【請求項４３】
請求項４０に記載の装置において、前記少なくとも一つの磁石はリング磁石である、装置。
【請求項４４】
請求項３８に記載の装置において、前記保持部材は、前記ロータ及び少なくとも一つの磁石に被せて成形される、装置。
【請求項４５】
請求項３７に記載の装置において、前記ロータは不連続の内径を有する、装置。
【請求項４６】
請求項３７に記載の装置において、前記内径を前記外径よりも大きくし、内径を不連続にすることによってロータアッセンブリの周方向応力をなくした、装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、２００４年２月６日に出願された米国仮特許出願第６０／５４２，５１１号、及び２００４年３月８日に出願された米国特許出願第１０／７９５，９０８号優先権を主張するものである。
【０００２】
本発明は、全体として、位置及び／又はトルクを検出するための装置に関し、更に詳細には、第１及び第２の回転シャフト間の角変位を検出するための装置に関する。
【背景技術】
【０００３】
第１及び第２のシャフト間の角変位及び／又は相対的トルクを計測し又は検出することが重要な場合が多い。相対変位は、小型角変位センサによって計測できる。この場合、相対位置は、二つのシャフト間に加わったトルクを得るのに使用できる。
【０００４】
例えば、自動車のパワーステアリングシステム等は、運転者が自動車の転回を完了できるようにするため、適当な液圧補助又は電気的補助を提供するように設計されている。運転者は、代表的には、第１シャフトに連結されたステアリングホイールを回す。第１シャフトは、ステアリング機構に連結された第２シャフトに連結される。第１及び第２のシャフトは、トーションバー等のコンプライアント部材によって連結できる。代表的には、第１シャフトは第２シャフトに関し、所定角度、例えば±１２°回転できる。機械式ストップは、これ以上の移動が起こらないようにできる。補助量は、第１シャフトに加わったトルク量の関数として決定される。
【０００５】
多くの種類の位置センサは、磁界を発生するための一つ又はそれ以上の磁石を使用する。磁気回路は、代表的には、隙間を形成する第２磁気構造を含む。隙間内に配置された検出装置が磁束の変化を検出し、これを第１及び第２のシャフト間の相対変位の表示として使用する。
【０００６】
このようなシステムの一つが２００４年１月２２日に公開された米国特許出願第２００４  ００１１１３８号に開示されている（以下、「ガンデル」と呼ぶ）。ガンデルの第２磁気構造は二つの強磁性体リングでできている。各リングは、軸線方向に配向された複数の歯を有する。各リングは、円形の磁束閉鎖ゾーンを含み、これは、他方のリングの磁束閉鎖ゾーンと平行である。リングの歯は、全体として、磁束閉鎖ゾーンに対して垂直であり、互いに重なっている。
【特許文献１】米国特許出願第２００４  ００１１１３８号  ガンデルの装置の一つの固有の問題点は、組み立て中の機械的不整合の影響を受け易いということである。詳細には、リングの軸線方向歯は、互いに関して非常に正確に配置することを必要とする。リング及び歯の互いに関する相対位置が変化すると、装置の性能が低下する。歯から歯まで正確な距離を維持するため、リングの歯を正確に整合すること、及びそれらの相対位置を維持することは困難である。
【０００７】
ガンデル装置の別の欠点は、作動中の機械的変化の影響を受け易いということである。この装置は、二つのロータの互いに対する関係における角度変化及び平行な変化の影響を受け易い。これらの二つの方向での機械的変化により、出力を変化させてしまう。
【０００８】
ガンデル装置の別の欠点は、出力の変化が３６０°に亘るということである。この変化は、装置の磁気構造及び磁気感受性エレメントの計測位置により生じる。
【０００９】
ガンデル装置のリングと関連した別の固有の問題点は、これらが複雑であり、製造が困難であり費用がかかるということである。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、上述の問題点のうちの一つ又はそれ以上を解決することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の第１の特徴では、第１及び第２のシャフト間の相対位置を計測するためのセンサで使用するためのロータアッセンブリを提供する。ロータアッセンブリは、第１及び第２のステータプレートを含む。第１ステータプレートは上面及び下面を有する。第２ステータプレートは上面及び下面を有する。第１及び第２のステータプレートは、軸線の半径方向に延びる複数の歯を含む。第１及び第２のステータプレートは、第１ステータプレートの下面と第２ステータプレートの上面との間に隙間を形成する。この隙間は厚さが均等である。ロータアッセンブリは、更に、第１及び第２のステータプレートの互いに対する配向及び間隔を保持するための保持部材を含む。
【００１２】
本発明の第２の特徴では、第１及び第２のシャフト間の相対位置を計測するためのセンサで使用するためのロータアッセンブリを提供する。ロータアッセンブリは、軸線上に中心を持つロータを含む。ロータは、内面及び外面を有する。外面は外径と関連した少なくとも一つのスロット又はフラットを形成する。内面は内径と関連した少なくとも一つの支持構造を形成する。
【００１３】
本発明の第３の特徴では、第１及び第２のシャフト間の相対位置を計測するための装置を提供する。この装置は、第１及び第２のロータアッセンブリを含む。第１ロータアッセンブリは第１シャフトに連結されており、軸線上に中心を有する。第２ロータアッセンブリは第２シャフトに連結されている。第２ロータアッセンブリは第１及び第２のステータプレートを含む。第１及び第２のステータプレートの各々は上面及び下面を有する。上面及び下面は平行である。第１及び第２のステータプレートは、軸線の半径方向に延びる複数の歯を含む。第１及び第２のステータプレートは、第１ステータプレートの下面と第２ステータプレートの上面との間に隙間を形成する。この装置は、更に、第１ロータアッセンブリに配置された、磁界を持つ少なくとも一つの磁石及び磁界の変化を検出するために隙間内に配置された少なくとも一つの検出装置を含む。
【００１４】
本発明のこの他の利点は、以下の詳細な説明を参照し、添付図面と関連して考えることによって更によく理解されるに従って、容易に理解されるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
添付図面及び作動を参照すると、装置１０は第１シャフト１２と第２シャフト１４との間の相対位置を検出する。相対位置は、次いで、第１及び第２のシャフト１２、１４間に加えられるトルクを得るのに使用される。
【００１６】
例示の実施例では、装置１０は、パワーステアリングシステム１６で、ハンドル（図示せず）を回す運転者が発生した入力トルクを計測するために使用されてもよい。入力トルクは、運転者がハンドルを最小の労力で、しかし高い安定性で回すことができるようにするために適切な液圧的又は電気的補助を提供するのに使用される。第１シャフト１２はハンドルに連結されている。第２シャフト１４は、例えばラックアンドピニオン歯車機構等のステアリングシステム（図示せず）に連結される。当該技術分野で周知のように、トーションバー１８等のコンプライアント部材が第１及び第２のシャフト１２、１４を連結する。第１及び第２のシャフト１２、１４は、所定範囲、例えば±８°又は±１２°に亘って互いに対して移動自在である。相対移動範囲は、用途に応じて変わるということは理解されるべきである。本発明は、任意の所与の相対移動範囲に限定されない。
【００１７】
機械式ストップ２０が、第１及び第２のシャフト１２、１４間のこれ以上の相対移動を制限する。第１又は第２のシャフト１２、１４の回転を計測するのに位置センサを使用してもよい。位置センサは、接触式センサであってもよいし非接触式センサであってもよい。装置１０はハウジング２２に収容されていてもよく、ハウジングは、更に、第１及び第２のシャフト１２、１４の部分及びパワーステアリングシステムの構成要素を収容していてもよい。このようなステアリングシステム１６は当該技術分野で周知であり、従って、これ以上論じない。
【００１８】
本発明の一つの特徴では、装置１０は第１ロータアッセンブリ２４及び第２ロータアッセンブリ２６を含む。第１ロータアッセンブリ２４は第１シャフト１２に連結されており、軸線２８上に中心を持つ。第２ロータアッセンブリ２６は第２シャフト１４に連結されている。第１及び第２のロータアッセンブリ２４、２６は同軸である。
【００１９】
特に図２のＡ、図２のＢ、図７のＡ、図７のＢ、図７のＣを参照すると、第１ロータアッセンブリ２４は軸線２８上に中心を持つロータ３０を含む。一実施例では、ロータ３０は複数のスロット又はフラット３２を含む。第１ロータアッセンブリ２４は、各スロット又はフラット３２に配置された複数の磁石３４を含む。
【００２０】
磁石３４は、接着剤やクリンプ止めといった任意の適当な方法で所定の場所に取り付けられ又は保持されていてもよい。本発明の一つの特徴では、保持部材３６を接着剤とともに、又は接着剤に代えて使用してもよい。保持部材３６は、プラスチック等の非磁性材料でできていてもよい。一実施例では、保持部材３６は、磁石３４をスロット又はフラット３２に挿入した後、ロータ３０及び磁石３４の組み合わせに被せてもよい。
【００２１】
特に図２のＡ及び図２のＢを参照すると、第１ロータアッセンブリ２４は第１シャフト１２に押し付けられている。図示のように、第１シャフト１２は、第１ロータアッセンブリ２４とプレス嵌めを形成する拡大部分３８を含んでいてもよい。
【００２２】
第１ロータ３０は、ニッケル鉄合金等の軟質の磁性体でできている。第１ロータ３０は型押しプロセスを使用して形成されていてもよいし、又は粉体金属から焼結プロセスを使用して又は機械加工プロセスで形成されていてもよい。
【００２３】
ロータ３０は内面４０及び外面４２を含む。スロット又はフラット３２は外面４２に形成される。内面４０は関連した内径４４を有し、外面４２は関連した外径４６を有する。ロータ３０はスロット又はフラット３２間に支持構造４８を形成する。内径４４は、支持構造４８の中心にある内面４０によって画成される。本発明の一つの特徴では、内径４４は外径４６よりも大きい。
【００２４】
例示の実施例では、磁石３４はロータ３０の周囲に亘って均等に配置されている。磁石３４間の間隔即ち支持構造４８の幅は、ほぼ磁石３４又はスロット又はフラット３２の幅である。支持構造４８は、磁石３４を通る磁気回路を完成するため、磁束が流れる経路として役立つ。
【００２５】
図示のように、例示の実施例では、磁石３４の上面は支持構造４８を越えて軸線方向に突出していない。
【００２６】
一実施例では、ロータアッセンブリ２４は、図１２のＡに示すような正方形の磁石３４を６個含む。図１２のＡの磁石３４の前面は正方形である。変形例では、磁石３４の前面は矩形である。
【００２７】
図１２のＡの磁石３４の前面は磁石のＮ極である。磁石３４の後面はＳ極である。例示の実施例では、即ち、磁石３４の前面又は後面のうちの一方がロータ３０と隣接している。四つの側面が磁石３４の前面及び後面と隣接している。磁石３４の前面又は後面のうちの一方、及び四つの側面によって形成された少なくとも一対の縁部には丸味が付けてある。
【００２８】
一実施例では、ロータに設けられた全ての磁石３４は同様に配向されている。即ちＮ極又はＳ極の一方を「下」にして、即ちロータ３０と隣接して、及び他方の磁極を「上」にして配向されている。別の実施例では、磁石３４の配向を交互にしてもよい。即ち一つの磁石３４を「上」に配向し、隣接した磁石３４を「下」に配向してもよい。
【００２９】
第１ロータアッセンブリ２４は、他の磁石配置を含んでいてもよい。例えば、図１２のＢを参照すると、ロータアッセンブリ２４は磁石３４の二つの隣接した列５０、５２を含んでいてもよい。各列５０、５２は、ロータ３０の周囲に亘って等間隔に間隔が隔てられた複数の磁石３４を含んでいてもよい。これらの列５０、５２のうちの一方の磁石３４は、隣接した磁石と同じ方向に配向されていてもよいし逆方向に配向されていてもよい。別の態様では、ロータアッセンブリ２４は、図１２のＣに示すように一つ又はそれ以上のリング磁石５４を含んでいてもよい。リング磁石５４は、一つ又はそれ以上の対をなした隣接した磁極５６を有し、即ち各対はＮ極及びＳ極を有する。一つの対のＮ極は次の対のＳ極と隣接している。例えば、リング磁石５４は、６対のＮ極及びＳ極を有してもよい。リング磁石５４は、ロータ３０を取り囲む内ボア５８を有する。リング磁石５４は、接着剤及び／又は保持部材３６及び／又は任意の適当な手段によってロータ３０に取り付けられていてもよい。一つ以上のリング磁石５４が設けられる場合には、これらのリング磁石５４は平行である。
【００３０】
ロータ３０は周方向応力をなくすように設計されている。周方向応力は、内径４４と外径４６との間の関係によって無くされる。図示のように、ロータ３４には先が尖った隅部がなく、そのため、製造工具に作用する磨耗が減少する。例示の実施例では、各磁石スロット又はフラット３２は平面６０によって画成される。平面６０の中心点６２は、外径４６に対して接線をなす。各スロット又はフラット３２と関連して応力解放スロット６４が設けられていてもよい。更に、内径４７が不連続であることによってもまた、周方向応力をなくすことができる。
【００３１】
図２のＡ、図２のＢ、図３のＡ、図４、及び図５を参照すると、第２ロータアッセンブリ２６は第１ステータプレート６６及び第２ステータプレート６８を含む。第１及び第２のステータプレート６６、６８は互いに平行である。図５で最もよくわかるように、第１ステータプレート６６は上面６６Ａ及び下面６６Ｂを含む。第２ステータプレート６８もまた、上面６８Ａ及び下面６８Ｂを含む。上面及び下面６６Ａ、６６Ｂ、６８Ａ、６８Ｂは平行である。第１ステータプレート６６の下面６６Ｂは、図示のように、第２ステータプレート６８の上面６８Ａに面する。第１及び第２のステータプレート６６、６８は、型押しプロセスを使用して製造されていてもよいし、又は粉体金属から焼結プロセスを使用して又は機械加工プロセスで製造されていてもよい。
【００３２】
図３のＡ及び図５に最もよく示すように、例示の実施例では、第１ステータプレート６６は円形ベース６６Ｃ及び円形ベース６６Ｃから半径方向に延びる複数の歯６６Ｄを含む。同様に、第２ステータプレート６８は円形ベース６８Ｃ及び円形ベース６８Ｃから半径方向に延びる複数の歯６８Ｄを含む。
【００３３】
以下に論じるように、第１及び第２のステータプレート６６、６８の歯６６Ｄ、６８Ｄは同相であってもよいし互いにオフセットしていてもよい。
【００３４】
例示の実施例では、第１及び第２のプレート６６、６８は平らである。図３のＡ及び図５に示すように、歯６６Ｄ、６８Ｄの上面は夫々のステータプレート６６、６８の上面６６Ａ、６８Ａと同一平面内にあり、歯６６Ｄ、６８Ｄの下面は夫々のステータプレート６６、６８の下面６６Ｂ、６８Ｂと同一平面内にある。換言すると、第１ステータプレート６６の歯６６Ｄは第２ステータプレート６８の歯６８Ｄと軸線方向で交差しない。即ち軸線２８に対して垂直な共通平面と交差しない。
【００３５】
図５に示すように、第１及び第２のステータプレート６６、６８は第１ステータプレート６６の下面６６Ｂと第２ステータプレート６８の上面６８Ａとの間に隙間７０を形成する。図示のように、隙間７０は均等な厚さを有する。
【００３６】
特に図２のＡ、図２のＢ、図２のＣ、図２のＤを参照すると、本発明の一つの特徴では、第２ロータアッセンブリ２６は保持部材７２を含む。この保持部材７２は、プラスチック等の非磁性材料でできていてもよい。一実施例では、保持部材７２は、第１及び第２のステータプレート６６、６８に被せてもよい。第１ステータプレート６６及び第２ステータプレート６８は、これらの相対位置を固定する保持部材７２によって保持されている。保持部材７２は、第１及び第２のステータプレート６６、６８を所定関係に保持し、即ち所望の隙間７０の大きさ及び第１及び第２のステータプレート６６、６８間の角度関係を維持する。
【００３７】
保持部材７２は、更に、内ボア７８を含む。保持部材７２は第２シャフト１４に被せられ、内ボア７８は第２シャフト１４と摩擦嵌めを形成する。第２シャフト１４は多数のスプライン（図示せず）を更に含み、これらのスプラインは保持部材７２とスプラインインターフェースを形成する。内ボア７８と反対側の保持部材７４の外面８２に適用した保持リング８０を、保持部材７２を第２シャフト１４に保持するための重複特徴として使用してもよい。
【００３８】
特に図１のＣ、図１のＤ、及び図２のＢを参照すると、装置１０は、隙間７０内に配置された、磁束の変化を検出するための少なくとも一つの検出装置８４を含む。例示の実施例では、例えばホール効果センサである検出装置８４は、回路基板８６に取り付けられる。検出装置８４及び回路基板８６はプローブハウジング８８に収容される。プローブハウジング８８は定置部材（図示せず）に取り付けられるか或いは支承面（図示せず）に回転するように取り付けられるのいずれかであり、隙間７０内に検出装置８４を正確に位置決めするのに役立つ。ワイヤハーネス９０が電力を供給し、検出装置８４から信号を送出する。別の態様では、又は追加として、楔ゲートプレート又はねじを使用し、検出装置８４を隙間７０に正確に位置決めするのを補助してもよい。
【００３９】
上文中に論じたように、例示の実施例では、第１及び第２のステータプレート６６、６８の歯６６Ｄ、６８Ｄは同相であってもよいし位相がずれていてもよい。検出装置８４によって計測される磁界は、第１ロータアッセンブリ２４及び歯６６Ｄ、６８Ｄとの整合に応じて変化する。図４に示すように、歯６６Ｄ、６８Ｄと磁石３４の頂部との間の半径方向隙間は、歯６６Ｄ、６８Ｄと支持構造４８の頂部との間の隙間よりも大きい。
【００４０】
磁石が形成する磁気回路は、主として、上ステータと磁石の間に形成される上磁気ゾーンと呼ばれる領域及び下ステータと磁石の間に形成される下磁気ゾーンと呼ばれる領域の二つの領域を有する。これらの二つのゾーン間の磁束の差が計測スロットを通って流れ、ここで磁気感受性エレメントが磁界を検出する。従って、負荷トルクがない状態では、両ゾーンが同じ量の磁束を発生し、従って、隙間７０を横切る磁束の差はゼロである。相対変位（±８°）に応じて磁束の差は計測スロットを上方又は下方のいずれかに流れる。図６を参照すると、検出装置８４が計測した磁束密度の、第１及び第２のシャフト１２、１４の間の角変位の関数としての例示のグラフが示してある。０°では、第１シャフト１２にトルクが加わっておらず、磁束は計測されない。トルクが第１シャフト１２に加わったとき、検出装置８４が計測する磁束密度は第１シャフト１２の移動方向に応じて増大又は減少する。図６の例に示すように、第１及び第２のシャフト１２、１４間の最大相対変位は、±θ°であり、これと関連して磁束密度が−／−Ｇ変化する。図６のグラフは例示であって、単に図示する目的に過ぎないということに着目すべきである。
【００４１】
特に図３のＣ、図３のＤ、図３のＥ、及び図３のＦを参照すると、二つの検出装置８４を使用してもよい。第１及び第２のロータアッセンブリ２４、２６の間の３６０°に亘る一定の変位での磁束の変化は、各装置８４に及ぼす効果が同じである。検出装置８４間の間隔は、磁極の数及び第１及び第２のロータアッセンブリ８４の夫々の歯の数で決まる。例示の実施例では、第１ロータアッセンブリ２４と関連した６個の磁石及び第２ロータアッセンブリ２６の各ステータの６個の半径方向歯が設けられている。この特定の磁気構造により、一定トルク条件で、計測ゾーンの磁束の差は３６０°に亘って変化する。この変化により、出力が３６０°に亘って振動し、これは、第１及び第２のロータアッセンブリに配置された磁極及びステータ歯の数と等しい周波数を持つことがわかる。図３のＣに示すように、二つの検出装置８４を使用してもよい。この実施例では、この振動は６個のリプルを有し、これを「１回転に６個」と呼ぶ。この１回転に６個は、両検出装置８４からの信号（Ｔ１及びＴ２）に現れる。この場合、Ｔ１及びＴ２信号は逆の極性を有する。ホールセンサ８４の内側の黒い太線は、装置の感受性領域を示す。出力信号は、感受性領域を通る磁束の垂直方向成分と比例する。振動が信号Ｔ１及びＴ２に同時に同じ方法で影響を及ぼすのが望ましい。このため、ホールセンサは、Ｔ１及びＴ２の振動が同相のままであるように分離されていなければならない（これは、これらの信号が互いに逆であるためである）。信号Ｔ１及びＴ２の振動を同相に置くことにより、計算したトルク信号におけるリプル効果を最小にする。二つのホールセンサの感受性領域の互いに対する位置に関する機械的パッケージの制限のため、Ｔ１とＴ２との間に所定の位相シフトが存在する。この位相シフトを図３のＣにθ１として示す。図３のＥは、較正を行っていない３６０°に亘る信号Ｔ１及びＴ２を示す。この特定の実施例では、目的は、計算したトルク信号における振動を最小にすることである。二つのホールプローブを図３のＤにθ２として示す３０°離間して配置することによって、信号を同相にし、トルク計測で計算された出力信号を最小にできる。図３のＤは、トルクセンサにおけるこの考えの実施例を示す。Ｒは、シャフトの軸線からのホールセンサの半径方向位置を示す。図３のＦは、計算されたトルク信号におけるリプルを最小にするためにホールプローブを適切に離間した後の信号Ｔ１及びＴ２を示す。
【００４２】
特に図３のＢを参照すると、本発明の別の特徴では、第１シャフト１２及び第２シャフト１４の相対位置及び／又は絶対位置を検出するため、非接触位置センサ９２を装置１０で使用してもよい。概略に示す位置センサ９２は、直径方向に帯磁させることにより２極（Ｎ−Ｓ）形体にしたリング磁石９４を含む。リング磁石９４及びリングシールド９６は第２シャフト１２と同心であり、これとともに回転する。相対的センサ区分は両回転方向で０°乃至３６０°検出できる。直径方向に帯磁させたディスク状磁石９８及びリングシールド１００がリングシールド９６の外側にあり、第１シャフトに対して固定されている。ディスク状磁石は、シャフトの絶対位置を提供するのに使用される。これは、シャフトが±８１０°回転できるためである。センサの回転数計数器区分は、第１シャフト又は相対的センサ区分の１８０°回転の工程で回転し、ジュネーブホイール歯車機構によってこれらに連結されている。両センサ区分には二つのホールセンサが方形をなすように設けられている。これらのセンサは、位置情報を取り出すためにサイン信号及びコサイン信号を使用する。
【００４３】
歯６６Ｄ、６８Ｄは形状が異なっていてもよい。歯６６Ｄ、６８Ｄの様々な例が図８のＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄ  に示してある。しかしながら、本発明は歯６６Ｄ、６８Ｄの任意の一つの形状に限定されないということに着目すべきである。
【００４４】
上文中に論じたように、歯６６Ｄ、６８Ｄは同相であってもよいし位相がずれていてもよい。歯６６Ｄ、６８Ｄが同相である、即ち整合している場合には、第１ステータプレート６６の歯６６Ｄの中心線１０４が第２ステータプレート６８の歯６８Ｄの中心線１０４と整合する。歯６６Ｄ、６８Ｄの位相がずれている場合には、図３のＡ及び図４に示すように、第１ステータプレート６６の歯６６Ｄの中心線１０４が第２ステータプレート６８の歯６８Ｄの中心線１０４からずれている。
【００４５】
歯６６Ｄ、６８Ｄの位相がずれている場合には、図４に最もよく示すように、歯６６Ｄ、６８Ｄの縁部間に半径方向隙間ができ、歯６６Ｄ、６８Ｄの縁部が整合し、又は歯６６Ｄ、６８Ｄが少なくとも部分的に重なる。
【００４６】
例えば、一実施例では、第１及び第２のステータプレート６６、６８のうちの一方の歯６６Ｄ、６８Ｄの縁部が、第１及び第２のステータプレート６６、６８のうちの他方の歯６６Ｄ、６８Ｄのうちの一つの縁部と隣接する。歯６６Ｄ、６８Ｄの形状を図８のＣに示し、これらの歯６６Ｄ、６８Ｄ間の関係を図１１のＤ及びＥに示す。
【００４７】
別の実施例では、第１及び第２のプレートの一方の歯６６Ｄ、６８Ｄのうちの一つの縁部の少なくとも一部、及び第１及び第２のプレート６６、６８の他方の歯６６Ｄ、６８Ｄのうちの一つの縁部の少なくとも一部が重なる。
【００４８】
特に図９のＡ、Ｂ、Ｃ、図１０のＢ、Ｃ、及び図１１のＡ、Ｂ、Ｃ、及び図１３乃至図５０を参照すると、第２ロータアッセンブリ２６の様々な形体が簡単な概略図で示してある。同様の部分には同じ参照番号が付してある。
【００４９】
特に図９のＡ、Ｂ、Ｃ、図１０のＡ、Ｂ、Ｃ、及び図１１のＡ、Ｂ、Ｃを参照すると、本発明の別の特徴では、第１及び第２のプレート６６、６８は、第１及び第２のステータプレート６６、６８の夫々の円形ベース６６Ｃ、６８Ｄから向き合う方向に延び、隙間７０を形成する軸線方向部材６６Ｅ、６８Ｅを含む。一実施例では、これらの軸線方向部材６６Ｅ、６８Ｅは、各ステータプレート６６、６８の円形ベース６６Ｃ、６８Ｄの周囲に亘って延びる。
【００５０】
特に図９のＡ、Ｂ、Ｃを参照すると、歯６６Ｄ、６８Ｄは同相である。図９のＡは、歯６６Ｄ、６８Ｄの断面図を示す。図９のＢは、歯６６Ｄ、６８Ｄの平面図を示す。図９のＣは、歯６６Ｄ、６８Ｄの正面図（第１ロータアッセンブリ２４から見た）を示す。
【００５１】
特に図１０のＡ、Ｂ、Ｃを参照すると、歯６６Ｄ、６８Ｄは位相がずれており、隙間が形成されている。図１０のＡは、歯６６Ｄ、６８Ｄの断面図を示す。図１０のＢは、歯６６Ｄ、６８Ｄの平面図を示す。図１０のＣは、歯６６Ｄ、６８Ｄの正面図（第１ロータアッセンブリ２４から見た）を示す。
【００５２】
特に図１１のＡ、Ｂ、Ｃを参照すると、歯６６Ｄ、６８Ｄは位相がずれており、図８に示す形状を有する。この実施例では、歯６６Ｄ、６８Ｄの縁部は半径方向に隣接している（上方からみた図１１のＤ及び図１１のＥを参照されたい）。図１１のＡは、歯６６Ｄ、６８Ｄの断面図を示す。図１１のＢは、歯６６Ｄ、６８Ｄの平面図を示す。図１１のＣは、歯６６Ｄ、６８Ｄの正面図（第１ロータアッセンブリ２４から見た）を示す。
【００５３】
図１３は、複数の単極磁石３４が第１及び第２の列５０、５２をなした第１ロータアッセンブリ２４、及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は平らであり、同相である。
【００５４】
図１４は、複数の単極磁石３４が第１及び第２の列５０、５２をなした第１ロータアッセンブリ２４、及び軸線方向部材６６Ｅ、６８Ｅを持つ第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は同相である。
【００５５】
図１５は、二つのリング磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２の平らなステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は同相である。
【００５６】
図１６は、二つのリング磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。各ステータプレート６６、６８は軸線方向部材６６Ｅ、６８Ｅを含む。第１及び第２のステータプレート６６、６８は同相である。
【００５７】
図１７は、一列の単極磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は平らである。
【００５８】
図１８は、一列の単極磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は軸線方向部材６６Ｅ、６８Ｅを有し、第１及び第２のロータプレート６６、６８は位相がずれている。
【００５９】
図１９は、第１及び第２の単極磁石３４の列５０、５２を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は位相がずれている。
【００６０】
図２０は、第１及び第２の単極磁石３４の列５０、５２を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は位相がずれており、軸線方向部材６６Ｅ、６８Ｅを含む。
【００６１】
図２１は、リング磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は位相がずれており、平らである。
【００６２】
図２２は、リング磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレートは位相がずれており、軸線方向部材６６Ｅ、６８Ｅを含む。
【００６３】
図２３は、二つのリング磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は位相がずれており、平らである。
【００６４】
図２４は、二つのリング磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は位相がずれており、軸線方向部材６６Ｅ、６８Ｅを含む。
【００６５】
図２５乃至図３２を参照すると、本発明の別の特徴では、第１及び第２のステータプレート６６、６８は、軸線方向に延びる歯６６Ｆ、６８Ｆを含んでもよい。軸線方向に延びる歯６６Ｆ、６８Ｆは、互いに重なっていてもよいし、重なっていなくてもよい。
【００６６】
図２５は、第１及び第２の列５０、５２をなして配置された複数の単極磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は同相である。各ステータプレート６６、６８は軸線方向部材６６Ｅ、６８Ｅ及び軸線方向に延びる複数の歯６６Ｆ、６８Ｆを含む。これらの軸線方向に延びる歯６６Ｆ、６８Ｆは重なっていない。
【００６７】
図２６は、二つのリング磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は同相である。各ステータプレート６６、６８は軸線方向に延びる部材６６Ｅ、６８Ｅ及び複数の軸線方向に延びる歯６６Ｆ、６８Ｆを含む。これらの軸線方向に延びる歯６６Ｆ、６８Ｆは重なっていない。
【００６８】
図２７は、第１及び第２の列５０、５２をなして配置された複数の単極磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は位相がずれている。各ステータプレート６６、６８は平らであり、軸線方向に延びる複数の歯６６Ｆ、６８Ｆを含む。これらの軸線方向に延びる歯６６Ｆ、６８Ｆは重なっている。別の態様では、一列の磁石３４を設けてもよい。
【００６９】
図２８は、第１及び第２の列５０、５２をなして配置された複数の単極磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は位相がずれている。各ステータプレート６６、６８は、軸線方向に延びる部材６６Ｅ、６８Ｅ及び軸線方向に延びる複数の歯６６Ｆ、６８Ｆを含む。これらの軸線方向に延びる歯６６Ｆ、６８Ｆは重なっている。別の態様では、一列の磁石３４を設けてもよい。
【００７０】
図２９は、リング磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は位相がずれている。各ステータプレート６６、６８は、軸線方向に延びる複数の歯６６Ｆ、６８Ｆを含む。これらの軸線方向に延びる歯６６Ｆ、６８Ｆは重なっている。
【００７１】
図３０は、リング磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は位相がずれている。各ステータプレート６６、６８は、軸線方向に延びる部材６６Ｅ、６８Ｅ及び軸線方向に延びる複数の歯６６Ｆ、６８Ｆを含む。これらの軸線方向に延びる歯６６Ｆ、６８Ｆは重なっている。
【００７２】
図３１は、第１及び第２のリング磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は位相がずれており、軸線方向に延びる複数の歯６６Ｆ、６８Ｆを含む。これらの軸線方向に延びる歯６６Ｆ、６８Ｆは重なっている。
【００７３】
図３２は、第１及び第２のリング磁石３４を含む第１ロータアッセンブリ２４及び第１及び第２のステータプレート６６、６８を含む第２ロータアッセンブリ２６を持つ装置１０を示す。第１及び第２のステータプレート６６、６８は位相がずれている。第１及び第２のステータプレート６６、６８は、軸線方向に延びる部材６６Ｅ、６８Ｅ及び軸線方向に延びる複数の歯６６Ｆ、６８Ｆを含む。これらの軸線方向に延びる歯６６Ｆ、６８Ｆは重なっている。
【００７４】
本発明の別の特徴では、第１及び第２のステータプレート６６、６８は、内方に延びる複数の角度をなした歯６６Ｇ、６８Ｇ、又は外方に延びる角度をなした歯６６Ｈ、６８Ｈを含む。図３３乃至図５０は、内方に延びる角度をなした歯６６Ｇ、６８Ｇ、又は外方に延びる角度をなした歯６６Ｈ、６８Ｈのいずれかを含む装置の概略図を示す。ここでは、第１及び第２のステータプレート６６、６８は、同相又は位相がずれた状態のいずれかであり、歯６６Ｇ、６８Ｇ、６６Ｈ、６８Ｈは重なっているか或いは重なっておらず、様々な磁石構成を備えている。
【００７５】
明らかに、以上の教示に照らして本発明の多くの変形及び変更が可能である。本発明は、特定的に説明した以外の態様で、特許請求の範囲の範疇で実施してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００７６】
【図１−Ａ】第１シャフトと第２シャフトとの間の相対位置を検出するための本発明の一実施例による装置の図である。
【図１−Ｂ】図１のＡの位置検出装置の拡大図である
【図１−Ｃ】ハウジング内にある図１のＡの位置検出装置の斜視図である。
【図１−Ｄ】図１のＣの装置及びハウジングの平面図である。
【図２−Ａ】図１のＡの装置の第１断面図である。
【図２−Ｂ】図１のＡの装置の第２断面図である。
【図２−Ｃ】図１のＡの装置のロータアッセンブリの一部の断面図である。
【図２−Ｄ】図１のＡの装置のロータアッセンブリの一部の第２断面図である。
【図３−Ａ】図１のＡの装置の第１及び第２のロータアッセンブリの一部の斜視図である。
【図３−Ｂ】位置センサ及び図１のＡの装置の概略図である。
【図３−Ｃ】本発明の一実施例による二つの検出装置を持つ位置センサの概略図である。
【図３−Ｄ】本発明の一実施例による二つの検出装置を持つ位置センサの概略図である。
【図３−Ｅ】図３のＣの位置センサの作動を示す例示のグラフである。
【図３−Ｆ】図３のＤの位置センサの作動を示す例示のグラフである。
【図４】図３のＡの第１及び第２のロータアッセンブリの平面図である。
【図５】図３のＡの第１及び第２のロータアッセンブリの側面図である。
【図６】図１のＡの装置の角度にタイ尾する磁束密度を示す例示のグラフである。
【図７−Ａ】本発明の一実施例による図１のＡの装置の第１ロータアッセンブリの斜視図である。
【図７−Ｂ】図７のＡの第１ロータアッセンブリの断面図である。
【図７−Ｃ】図７のＡの第１ロータアッセンブリの側面図である。
【図７−Ｄ】図７のＡの第１ロータアッセンブリのロータの一部の概略図である。
【図８−Ａ】本発明の一実施例による第２ロータアッセンブリの歯の図である。
【図８−Ｂ】本発明の別の実施例による第２ロータアッセンブリの歯の図である。
【図８−Ｃ】本発明の更に別の実施例による第２ロータアッセンブリの歯の図である。
【図８−Ｄ】本発明の他の実施例による第２ロータアッセンブリの歯の図である。
【図９−Ａ】本発明の第１実施例による図１のＡの装置の第２ロータアッセンブリの概略断面図である。
【図９−Ｂ】図９のＡの第２ロータアッセンブリの一部の平面図である。
【図９−Ｃ】図９のＡの第２ロータアッセンブリの正面図である。
【図１０−Ａ】本発明の第２実施例による図１のＡの装置の第２ロータアッセンブリの概略断面図である。
【図１０−Ｂ】図１０のＡの第２ロータアッセンブリの一部の平面図である。
【図１０−Ｃ】図１０のＡの第２ロータアッセンブリの正面図である。
【図１１−Ａ】本発明の第３実施例による図１のＡの装置の第２ロータアッセンブリの概略図である。
【図１１−Ｂ】図１１のＡの第２ロータアッセンブリの部分平面図である。
【図１１−Ｃ】図１１のＡの第２ロータアッセンブリの正面図である。
【図１１−Ｄ】図１１のＡの第２ロータアッセンブリの平面図である。
【図１１−Ｅ】図１１のＡの第２ロータアッセンブリの斜視図である。
【図１２−Ａ】正方形の磁石の平面図である。
【図１２−Ｂ】図１２のＡの磁石の側面図である。
【図１２−Ｃ】平行な列をなして配置された複数の磁石の平面図である。
【図１２−Ｄ】図１２のＣの磁石の側面図である。
【図１２−Ｅ】複数のＮ−Ｓ磁極対を持つリング磁石の斜視図である。
【図１３】本発明の第１実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図１４】本発明の第２実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図１５】本発明の第３実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図１６】本発明の第４実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図１７】本発明の第５実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図１８】本発明の第６実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図１９】本発明の第７実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図２０】本発明の第８実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図２１】本発明の第９実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図２２】本発明の第１０実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図２３】本発明の第１１実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図２４】本発明の第１２実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図２５】本発明の第１３実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図２６】本発明の第１４実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図２７】本発明の第１５実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図２８】本発明の第１６実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図２９】本発明の第１７実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図３０】本発明の第１８実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図３１】本発明の第１９実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図３２】本発明の第２０実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図３３】本発明の第２１実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図３４】本発明の第２２実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図３５】本発明の第２３実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図３６】本発明の第２４実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図３７】本発明の第２５実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図３８】本発明の第２６実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図３９】本発明の第２７実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図４０】本発明の第２８実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図４１】本発明の第２９実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図４２】本発明の第３０実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図４３】本発明の第３１実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図４４】本発明の第３２実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図４５】本発明の第３３実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図４６】本発明の第３４実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図４７】本発明の第３５実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図４８】本発明の第３６実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図４９】本発明の第３７実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【図５０】本発明の第３８実施例による図１のＡの装置の概略断面図である。
【符号の説明】
【００７７】
１０  装置
１２  第１シャフト
１４  第２シャフト
１６  パワーステアリングシステム
１８  トーションバー
２０  機械式ストップ
２２  ハウジング
２４  第１ロータアッセンブリ
２６  第２ロータアッセンブリ
２８  軸線
３０  ロータ
３２  スロット又はフラット
３４  磁石
３６  保持部材
【図１Ａ】
2007520720.tif 000003
【図１Ｂ】
2007520720.tif 000004
【図１Ｃ】
2007520720.tif 000005
【図１Ｄ】
2007520720.tif 000006
【図２Ａ】
2007520720.tif 000007
【図２Ｂ】
2007520720.tif 000008
【図２Ｃ】
2007520720.tif 000009
【図２Ｄ】
2007520720.tif 000010
【図３Ａ】
2007520720.tif 000011
【図３Ｂ】
2007520720.tif 000012
【図３−Ｃ】
2007520720.tif 000013
【図３−Ｄ】
2007520720.tif 000014
【図３Ｅ】
2007520720.tif 000015
【図３Ｆ】
2007520720.tif 000016
【図４】
2007520720.tif 000017
【図５】
2007520720.tif 000018
【図６】
2007520720.tif 000019
【図７Ａ】
2007520720.tif 000020
【図７Ｂ】
2007520720.tif 000021
【図７Ｃ】
2007520720.tif 000022
【図７Ｄ】
2007520720.tif 000023
【図８Ａ】
2007520720.tif 000024
【図８Ｂ】
2007520720.tif 000025
【図８Ｃ】
2007520720.tif 000026
【図８Ｄ】
2007520720.tif 000027
【図９Ａ】
2007520720.tif 000028
【図９Ｂ】
2007520720.tif 000029
【図９Ｃ】
2007520720.tif 000030
【図１０Ａ】
2007520720.tif 000031
【図１０Ｂ】
2007520720.tif 000032
【図１０Ｃ】
2007520720.tif 000033
【図１１Ａ】
2007520720.tif 000034
【図１１Ｂ】
2007520720.tif 000035
【図１１Ｃ】
2007520720.tif 000036
【図１１Ｄ】
2007520720.tif 000037
【図１１Ｅ】
2007520720.tif 000038
【図１２Ａ】
2007520720.tif 000039
【図１２Ｂ】
2007520720.tif 000040
【図１２Ｃ】
2007520720.tif 000041
【図１２Ｄ】
2007520720.tif 000042
【図１２Ｅ】
2007520720.tif 000043
【図１３】
2007520720.tif 000044
【図１４】
2007520720.tif 000045
【図１５】
2007520720.tif 000046
【図１６】
2007520720.tif 000047
【図１７】
2007520720.tif 000048
【図１８】
2007520720.tif 000049
【図１９】
2007520720.tif 000050
【図２０】
2007520720.tif 000051
【図２１】
2007520720.tif 000052
【図２２】
2007520720.tif 000053
【図２３】
2007520720.tif 000054
【図２４】
2007520720.tif 000055
【図２５】
2007520720.tif 000056
【図２６】
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【図２７】
2007520720.tif 000058
【図２８】
2007520720.tif 000059
【図２９】
2007520720.tif 000060
【図３０】
2007520720.tif 000061
【図３１】
2007520720.tif 000062
【図３２】
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【図３３】
2007520720.tif 000064
【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
2007520720.tif 000068
【図３８】
2007520720.tif 000069
【図３９】
2007520720.tif 000070
【図４０】
2007520720.tif 000071
【図４１】
2007520720.tif 000072
【図４２】
2007520720.tif 000073
【図４３】
2007520720.tif 000074
【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
2007520720.tif 000079
【図４９】
2007520720.tif 000080
【図５０】
2007520720.tif 000081
【国際調査報告】
2007520720.tif 000082
2007520720.tif 000083