(57)【要約】【課題】  なし【解決手段】  本発明に開示された主題は、ＣＯＸ−２選択性リガンドと、検出可能な基を含む化合物とを反応させることによって放射線造影剤を合成するための方法であって、ＣＯＸ−２選択性リガンドは、エステル部分、又は第二級アミド部分を含む非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）の誘導体である方法を提供する。本発明に開示された主題の、本方法を用いて合成される組成物、及びこの組成物を使用する方法をも提供する。 【選択図】  図１
2007524630.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＣＯＸ−２選択性リガンドと、検出可能な基を含む化合物とを反応させることを含み、前記ＣＯＸ−２選択性リガンドは、エステル部分、又は第二級アミド部分を含む非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）である、放射線造影剤を合成するための方法。
【請求項２】
前記ＮＳＡＩＤのカルボン酸基は、エステル、又は第二級アミンに誘導体化されている請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ＮＳＡＩＤは、フェナム酸、インドール、フェニルアルカン酸、フェニル酢酸、それらの医薬として許容し得る塩、及びそれらの組合せからなる群から選択される請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ＮＳＡＩＤは、アスピリン、ｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド（ＡＰＨＳ）、インドメタシン、６−メトキシ−α−メチル−２−ナフチル酢酸、メクロフェナム酸、５，８，１１，１４−エイコサテトライン酸（ＥＴＹＡ）、ジクロフェナク、フルフェナム酸、ニフルム酸、メフェナム酸、スリンダク、トルメチン、スプロフェン、ケトロラク、フルルビプロフェン、イブプロフェン、アセロフェラク、アルコフェナク、アムフェナク、ベノキサプロフェン、ブロムフェナク、カルプロフェン、クリダナク、ジフルニサル、エフェナム酸、エトドリン酸、フェンブフェン、フェンクロフェナク、フェンクロラク、フェノプロフェン、フレクロジン酸、インドプロフェン、イソフェゾラク、ケトプロフェン、ロキソプロフェン、メクロフェナメート、ナプロキセン、オルパノキシン、ピルプロフェン、プラノプロフェン、トルフェナム酸、ザルトプロフェン、ゾメピラク、及びそれらの医薬として許容し得る塩、ならびにそれらの組合せからなる群から選択される請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記ＮＳＡＩＤは、アスピリン、ｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド（ＡＰＨＳ）、インドメタシン、メクロフェナム酸、５，８，１１，１４−エイコサテトライン酸（ＥＴＹＡ）、ケトロラク、及びそれらの医薬として許容し得る塩、ならびにそれらの組合せからなる群から選択される請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記第二級アミド誘導体は、インドメタシン−Ｎ−メチルアミド、インドメタシン−Ｎ−エタン−２−オールアミド、インドメタシン−Ｎ−オクチルアミド、インドメタシン−Ｎ−ノニルアミド、インドメタシン−Ｎ−（２−メチルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メチルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−［（Ｒ）−α，４−ジメチルベンジル］アミド、インドメタシン−Ｎ−（（Ｓ）−α，４−ジメチルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（２−フェネチル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−フルオロフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−クロロフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−アセトアミドフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メチルメルカプト）フェニルアミド、インドメタシン−Ｎ−（３−メチルメルカプトフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メトキシフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（３−エトキシフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（３，４，５−トリメトキシフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（３−ピリジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−５−［（２−クロロ）ピリジル］アミド、インドメタシン−Ｎ−５−［（１−エチル）ピラゾロ］アミド、インドメタシン−Ｎ−（３−クロロプロピル）アミド、インドメタシン−Ｎ−メトキシカルボニルメチルアミド、インドメタシン−Ｎ−２−（２−Ｌ−メトキシカルボニルエチル）アミド、インドメタシン−Ｎ−２−（２−Ｄ−メトキシカルボニルエチル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メトキシカルボニルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メトキシカルボニルメチルフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（２−ピラジニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−２−（４−メチルチアゾリル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−ビフェニル）アミド、及びそれらの組合せからなる群から選択される請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記検出可能な基は、ハロゲン含有部分、蛍光部分、金属イオンキレート化部分、染料、放射性同位体含有部分、及びそれらの組合せからなる群から選択される請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記ハロゲン含有部分は、塩素原子、フッ素原子、ヨウ素原子、臭素原子、又はそれらの放射性同位体を含む請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記放射線造影剤は、下記の構造を含む請求項１に記載の方法：
【化１】
2007524630.tif 000050
（式中、Ｒは、
【化２】
2007524630.tif 000051
からなる群から選択され、
Ｒ１は、
【化３】
2007524630.tif 000052
からなる群から選択され、Ｘは、芳香族環の１つ、又は複数の位置におけるハロゲン、又はその放射性同位体であり、
Ｒ２は、検出可能な基、又はハロ置換アリールを含み、
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、それぞれ独立に、水素、ハロ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、又は分枝アルキル、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、又は分枝アルコキシ、ベンジルオキシ、ＳＣＨ３、ＳＯＣＨ３、ＳＯ２ＣＨ３、ＳＯ２ＮＨ２、及びＣＯＮＨ２からなる群から選択され、
ｎは０〜５であり、Ｒ１、及びＲ２の少なくとも一方は、検出可能な基を含む）、前記方法。
【請求項１０】
前記放射線造影剤は、下記の構造を含む請求項９に記載の方法：
【化４】
2007524630.tif 000053
（式中、Ｒ７はハロゲンを含み、Ｒ８は、水素、ハロゲン、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、又は分枝アルキル、及びＣ１〜Ｃ６アリール、又は分枝アリールからなる群から選択される）。
【請求項１１】
Ｒ７、及びＲ８の少なくとも一方は１８Ｆを含む請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項１０に記載の方法。
【化５】
2007524630.tif 000054
【請求項１３】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項１０に記載の方法：
【化６】
2007524630.tif 000055
。
【請求項１４】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項１０に記載の方法：
【化７】
2007524630.tif 000056
。
（式中、ｍ＝０〜８の整数である）
【請求項１５】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項１０に記載の方法：
【化８】
2007524630.tif 000057
。
【請求項１６】
配位金属イオンをさらに含む請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記配位金属イオンは、Ｇｄ３＋、Ｅｕ３＋、Ｆｅ３＋、Ｍｎ２＋、Ｙｔ３＋、Ｄｙ３＋、及びＣｒ３＋からなる群から選択される請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記配位金属イオンは、Ｇｄ３＋、又はＥｕ３＋である請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項１０に記載の方法：
【化９】
2007524630.tif 000058
。
（式中、Ｘは、ハロゲン、又はその放射性同位体である）
【請求項２０】
Ｘは１８Ｆである請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項１０に記載の方法：
【化１０】
2007524630.tif 000059
。
【請求項２２】
Ｘは１８Ｆである請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項１０に記載の方法：
【化１１】
2007524630.tif 000060
（式中、ｑ＝０〜８の整数である）。
【請求項２４】
前記放射線造影剤は、下記の構造を含む請求項９に記載の方法：
【化１２】
2007524630.tif 000061
（式中、Ｒ９はハロゲンであり、Ｒ２はｐ−ハロベンゼンであり、ｓ＝１〜４である）。
【請求項２５】
Ｒ９はＢｒであり、ｎ＝２であり、Ｒ２はｐ−１８Ｆ−ベンゼンである請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
前記放射線造影剤は、下記の構造を含む請求項１に記載の方法：
【化１３】
2007524630.tif 000062
。
【請求項２７】
前記フッ素原子は１８Ｆである請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
前記放射線造影剤は、下記の構造を含む請求項１に記載の方法：
【化１４】
2007524630.tif 000063
。
【請求項２９】
前記放射線造影剤は、下記の構造を含む請求項１に記載の方法：
【化１５】
2007524630.tif 000064
（式中、Ｒは検出可能な基を含む）。
【請求項３０】
Ｒ１０は、下記の構造を有する請求項２９に記載の方法：
【化１６】
2007524630.tif 000065
。
【請求項３１】
対象の標的組織を画像化するための方法であって：
（ａ）放射線造影剤を、該放射性造影剤を前記標的組織に結合させるのに十分な条件下で前記対象に投与すること、ここで、該放射線造影剤は、エステル部分、又は第二級アミド部分を含む非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）の誘導体を含み、検出可能な基をさらに含み；かつ
（ｂ）該標的組織における該検出可能な基を検出することを含む、前記方法。
【請求項３２】
前記非ステロイド系抗炎症薬のカルボキシル基は、エステル、又は第二級アミドに誘導体化されている請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
前記標的組織は、炎症性病変、腫瘍、新生物発生前病変、新生細胞、新生物発生前細胞、及び癌細胞からなる群から選択される請求項３１に記載の方法。
【請求項３４】
前記新生物発生前病変は、結腸ポリープ、及びバレット食道からなる群から選択される請求項３３に記載の方法。
【請求項３５】
前記腫瘍は、原発腫瘍、転移腫瘍、及び癌からなる群から選択される請求項３３に記載の方法。
【請求項３６】
前記対象は哺乳動物である請求項３１に記載の方法。
【請求項３７】
前記哺乳動物はヒトである請求項３６に記載の方法。
【請求項３８】
前記投与は、経口、静脈内、腹腔内、吸入、及び腫瘍内からなる群から選択される経路を介する請求項３１に記載の方法。
【請求項３９】
前記（ＮＳＡＩＤ）は、フェナム酸、インドール、フェニルアルカン酸、フェニル酢酸、それらの医薬として許容し得る塩、及びそれらの組合せからなる群から選択される請求項３０に記載の方法。
【請求項４０】
前記ＮＳＡＩＤは、アスピリン、ｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド（ＡＰＨＳ）、インドメタシン、６−メトキシ−α−メチル−２−ナフチル酢酸、メクロフェナム酸、５，８，１１，１４−エイコサテトライン酸（ＥＴＹＡ）、ジクロフェナク、フルフェナム酸、ニフルム酸、メフェナム酸、スリンダク、トルメチン、スプロフェン、ケトロラク、フルルビプロフェン、イブプロフェン、アセロフェラク、アルコフェナク、アムフェナク、ベノキサプロフェン、ブロムフェナク、カルプロフェン、クリダナク、ジフルニサル、エフェナム酸、エトドリン酸、フェンブフェン、フェンクロフェナク、フェンクロラク、フェノプロフェン、フレクロジン酸、インドプロフェン、イソフェゾラク、ケトプロフェン、ロキソプロフェン、メクロフェナメート、ナプロキセン、オルパノキシン、ピルプロフェン、プラノプロフェン、トルフェナム酸、ザルトプロフェン、ゾメピラク、及びそれらの医薬として許容し得る塩、ならびにそれらの組合せからなる群から選択される請求項３１に記載の方法。
【請求項４１】
前記ＮＳＡＩＤは、アスピリン、ｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド（ＡＰＨＳ）、インドメタシン、メクロフェナム酸、５，８，１１，１４−エイコサテトライン酸（ＥＴＹＡ）、ケトロラク、及びそれらの医薬として許容し得る塩、ならびにそれらの組合せからなる群から選択される請求項４０に記載の方法。
【請求項４２】
前記検出可能な基は、ハロゲン含有部分、蛍光部分、金属イオンキレート化部分、染料、放射性同位体含有部分、及びそれらの組合せからなる群から選択される請求項３１に記載の方法。
【請求項４３】
前記検出は、陽電子放射型断層撮影法、近赤外発光、又は単色Ｘ線による請求項３１に記載の方法。
【請求項４４】
前記放射線造影剤が、下記の構造を含む請求項３１に記載の方法：
【化１７】
2007524630.tif 000066
（式中、Ｒは、
【化１８】
2007524630.tif 000067
からなる群から選択され、
Ｒ１は、
【化１９】
2007524630.tif 000068
からなる群から選択され、Ｘは、芳香族環の１つ、又は複数の位置におけるハロゲン、又はその放射性同位体であり、
Ｒ２は、検出可能な基、又はハロ置換アリールであり、
Ｒ３〜Ｒ６は、それぞれ独立に、水素、ハロ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、又は分枝アルキル、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、又は分枝アルコキシ、ベンジルオキシ、ＳＣＨ３、ＳＯＣＨ３、ＳＯ２ＣＨ３、ＳＯ２ＮＨ２、及びＣＯＮＨ２からなる群から選択され、
ｎは０〜５であり、Ｒ１、及びＲ２の少なくとも一方は、検出可能な基を含む。）。
【請求項４５】
前記放射線造影剤は、下記の構造を含む請求項４４に記載の方法：
【化２０】
2007524630.tif 000069
（式中、Ｒ７はハロゲンを含み、Ｒ３は、水素、ハロゲン、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、又は分枝アルキル、及びＣ１〜Ｃ６アリール、又は分枝アリールからなる群から選択される）。
【請求項４６】
Ｒ７、及びＲ８の少なくとも一方は１８Ｆを含む請求項４５に記載の方法。
【請求項４７】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項４５に記載の方法：
【化２１】
2007524630.tif 000070
。
【請求項４８】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項４５に記載の方法：
【化２２】
2007524630.tif 000071
。
【請求項４９】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項４５に記載の方法：
【化２３】
2007524630.tif 000072
（式中、ｍ＝０〜８の整数）。
【請求項５０】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項４５に記載の方法：
【化２４】
2007524630.tif 000073
。
【請求項５１】
さらに配位金属イオンを含む請求項５０に記載の方法。
【請求項５２】
前記配位金属イオンは、Ｇｄ３＋、Ｅｕ３＋、Ｆｅ３＋、Ｍｎ２＋、Ｙｔ３＋、Ｄｙ３＋、及びＣｒ３＋からなる群から選択される請求項５１に記載の方法。
【請求項５３】
前記配位金属イオンは、Ｇｄ３＋、又はＥｕ３＋である請求項５２に記載の方法。
【請求項５４】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項４５に記載の方法：
【化２５】
2007524630.tif 000074
（式中、Ｘは、ハロゲン、又はその放射性同位体である）。
【請求項５５】
Ｘは１８Ｆである請求項５４に記載の方法。
【請求項５６】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項４５に記載の方法：
【化２６】
2007524630.tif 000075
。
【請求項５７】
Ｒ８は１８Ｆである請求項５６に記載の方法。
【請求項５８】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項４５に記載の方法：
【化２７】
2007524630.tif 000076
（式中、ｑ＝０〜８の整数である）。
【請求項５９】
前記放射線造影剤は、下記の構造を含む請求項４４に記載の方法：
【化２８】
2007524630.tif 000077
（式中、Ｒ１はハロゲンであり、Ｒ２はｐ−ハロベンゼンであり、ｓ＝１〜４である）。
【請求項６０】
Ｒ９はＢｒであり、ｎ＝２であり、Ｒ２はｐ−１８Ｆ−ベンゼンである請求項５９に記載の方法。
【請求項６１】
前記放射線造影剤は、下記の構造を含む請求項３１に記載の方法：
【化２９】
2007524630.tif 000078
。
【請求項６２】
前記フッ素原子は１８Ｆである請求項６１に記載の方法。
【請求項６３】
前記放射線造影剤は、下記の構造を含む請求項３１に記載の方法：
【化３０】
2007524630.tif 000079
。
【請求項６４】
前記放射線造影剤は、下記の構造を含む請求項３１に記載の方法：
【化３１】
2007524630.tif 000080
（式中、Ｒは検出可能な基を含む）。
【請求項６５】
Ｒ１０は、下記の構造を有する請求項６４に記載の方法：
【化３２】
2007524630.tif 000081
。
【請求項６６】
検出可能な基とＣＯＸ−２選択性リガンドとを含み、前記リガンドは、エステル部分、又は第二級アミド部分を含む非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）の誘導体である放射線造影剤。
【請求項６７】
前記非ステロイド系抗炎症薬のカルボキシル基は、エステル、又は第二級アミドに誘導体化されている請求項６６に記載の放射線造影剤。
【請求項６８】
下記の構造を含む請求項６６に記載の放射線造影剤：
【化３３】
2007524630.tif 000082
（式中、Ｒは、
【化３４】
2007524630.tif 000083
からなる群から選択され、
Ｒ１は、
【化３５】
2007524630.tif 000084
からなる群から選択され、Ｘは、芳香族環の１つ、又は複数の位置におけるハロゲン、又はその放射性同位体であり、
Ｒ２は、検出可能な基、又はハロ置換アリールを含み、
Ｒ３〜Ｒ６は、それぞれ独立に、水素、ハロ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、又は分枝アルキル、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、又は分枝アルコキシ、ベンジルオキシ、ＳＣＨ３、ＳＯＣＨ３、ＳＯ２ＣＨ３、ＳＯ２ＮＨ２、及びＣＯＮＨ２からなる群から選択され、
ｎは０〜５であり、Ｒ１、及びＲ２の少なくとも一方は、検出可能な基を含む）。
【請求項６９】
下記の構造を含む請求項６８に記載の放射線造影剤：
【化３６】
2007524630.tif 000085
（式中、Ｒ７はハロゲンを含み、Ｒ８は、水素、ハロゲン、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、又は分枝アルキル、及びＣ１〜Ｃ６アリール、又は分枝アリールからなる群から選択される）。
【請求項７０】
Ｒ７、及びＲ８の少なくとも一方は１８Ｆを含む請求項６９に記載の方法。
【請求項７１】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項６９に記載の放射線造影剤：
【化３７】
2007524630.tif 000086
。
【請求項７２】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項６９に記載の放射線造影剤：
【化３８】
2007524630.tif 000087
。
【請求項７３】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項６９に記載の放射線造影剤：
【化３９】
2007524630.tif 000088
（式中、ｍ＝０〜８の整数である）。
【請求項７４】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項６９に記載の放射線造影剤：
【化４０】
2007524630.tif 000089
。
【請求項７５】
さらに配位金属イオンを含む請求項７４に記載の放射線造影剤。
【請求項７６】
前記配位金属イオンは、Ｇｄ３＋、Ｅｕ３＋、Ｆｅ３＋、Ｍｎ２＋、Ｙｔ３＋、Ｄｙ３＋、及びＣｒ３＋からなる群から選択される請求項７５に記載の放射線造影剤。
【請求項７７】
前記配位金属イオンは、Ｇｄ３＋、又はＥｕ３＋である請求項７６に記載の放射線造影剤。
【請求項７８】
Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する請求項６９に記載の放射線造影剤：
【化４１】
2007524630.tif 000090
（式中、Ｘは、ハロゲン、又はその放射性同位体である）。
【請求項７９】
Ｘは１８Ｆである、請求項７８に記載の放射線造影剤。
【請求項８０】
Ｒ７はＣｌであり、かつＲ２は、下記の構造を有する請求項６９に記載の放射線造影剤：
【化４２】
2007524630.tif 000091
。
【請求項８１】
Ｘは１８Ｆである、請求項８０に記載の放射線造影剤。
【請求項８２】
Ｒ７はＣｌであり、かつＲ２は、下記の構造を有する請求項６９に記載の放射線造影剤：
【化４３】
2007524630.tif 000092
（式中、ｑ＝０〜８の整数である）。
【請求項８３】
下記の構造を含む請求項６８に記載の放射線造影剤：
【化４４】
2007524630.tif 000093
（式中、Ｒ１はハロゲンであり、Ｒ２はｐ−ハロベンゼンであり、ｓ＝１〜４である）。
【請求項８４】
Ｒ９はＢｒであり、ｎ＝２であり、Ｒ２はｐ−１８Ｆ−ベンゼンである請求項８３に記載の放射線造影剤。
【請求項８５】
下記の構造を含む請求項６６に記載の放射線造影剤：
【化４５】
2007524630.tif 000094
。
【請求項８６】
前記フッ素原子は１８Ｆである、請求項８５に記載の放射線造影剤。
【請求項８７】
下記の構造を含む請求項６６に記載の放射線造影剤：
【化４６】
2007524630.tif 000095
。
【請求項８８】
下記の構造を含む請求項６６に記載の放射線造影剤：
【化４７】
2007524630.tif 000096
（式中、Ｒは検出可能な基を含む）。
【請求項８９】
Ｒ１０は、下記の構造を有する請求項８８に記載の放射線造影剤：
【化４８】
2007524630.tif 000097
。
【請求項９０】
前記放射線造影剤は、下記の構造を含む請求項６６に記載の放射線造影剤：
【化４９】
2007524630.tif 000098
（式中、Ｒ１１は、ハロゲン含有部分、蛍光部分、金属イオンキレート化部分、染料、放射性同位体含有部分、及びそれらの組合せからなる群から選択される検出可能な基を含む）。
【請求項９１】
下記の構造を含む請求項６６に記載の放射線造影剤：
【化５０】
2007524630.tif 000099
（式中、Ｒ１２は、ハロゲン含有部分、蛍光部分、金属イオンキレート化部分、染料、放射性同位体含有部分、及びそれらの組合せからなる群から選択される検出可能な基を含む）。
【請求項９２】
検出可能な基と、
【化５１】
2007524630.tif 000100
2007524630.tif 000101
からなる群から選択されるインドメタシン誘導体とを含む放射線造影剤。
【請求項９３】
存在する１つ、又は複数のフッ素原子は１８Ｆである請求項９２に記載の放射線造影剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本出願は、参照により本明細書にその全体が組み込まれている、２００３年６月２５日に出願された米国仮出願第６０／４８２，４２２号に基づき、その優先権を主張するものである。
【０００２】
（助成に関する記載）
この研究は、米国国立衛生研究所からの助成ＣＡ８５２８３によって支援された。よって、米国政府は、本発明に開示された主題に一定の権利を有する。
【０００３】
（技術分野）
本発明に開示された主題は、一般に、ＣＯＸ−２選択性リガンドを含む造影剤に関する。本発明に開示された主題は、より詳細には、シクロオキシゲナーゼ−２（ＣＯＸ−２）への結合を示し、それを放射線造影剤として使用することを可能にする官能基を含む非ステロイド系抗炎症薬の誘導体に関する。
【０００４】
（略語表）
１１Ｃ    −    炭素−１１
１８Ｆ    −    フッ素−１８
ＡＣＮ    −    アセトニトリル
ＡＰＣＭｉｎ−    −    突発性腸腫瘍の形成が極めて生じやすいマウス系統
ＡＰＨＳ    −ｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド
Ａｔ    −    アスタチン
ＢＯＣ    −    ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル
（ＢＯＣ）２Ｏ    −    ジ−ｔｅｒｔ−ブチルジカーボネート
Ｂｒ    −    臭素
Ｃｌ    −    塩素
ＣＯＸ−１    −    シクロオキシゲナーゼ１
ＣＯＸ−２    −    シクロオキシゲナーゼ２
ＣＩＤ    −    衝突誘発解離
ＣＴ    −    コンピュータ断層撮影法
ＤＩＰＥＡ    −    ジイソプロピルエチルアミン
ＤＭＡＰ    −    ４−（ジメチルアミノ）ピリジン
ＤＭＦ    −    ジメチルホルムアミド
ＤＭＳＯ    −    ジメチルスルホキシド
ＤＯＴＡ    −    テトラアザシクロドデシル四酢酸
ＤＴＰＡ    −    五酢酸ジエチレントリアミン
ＥＤ５０    −    ５０％有効量
ＥＤＣＩ    −    １−エチル−３−（３’−ジメチル）カルボジアミン
ＥＬＩＳＡ    −    酵素結合免疫吸着検定法
ＥＳＩ    −    電気スプレー電離
Ｅｔ    −    エチル
ＥＴＹＡ    −    ５，８，１１，１４−エイコサテトライン酸
Ｆ    −    フッ素
ＦＡＰ    −    家族性腺腫様ポリープ症
Ｆ−ＡＰＨＳ    −    ｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィドのフルオロアセチル誘導体
ＦＤＡ    −    米国食品医薬品局
ＨＣｌ（ｇ）    −    ＨＣｌガス
ＨＯＢｔ    −    Ｎ−ヒドロキシベンゾトリアゾール
Ｉ    −    ヨウ素
ＩＣ５０    −    ５０％抑制濃度
ＩＮＤＯ    −    インドメタシン
ｋｅＶ    −    キロ電子ボルト
ｋｉｎａｃｔ    −    不活性化速度定数
Ｋｉ    −    阻害定数
ＬＡＨ    −    水素化アルミニウムリチウム
ＬＰＳ    −    リポ多糖
ＭＰＭ    −    マウス常在腹腔マクロファージ
ＮＩＲ    −    近赤外
ＮＩＨ    −    国立衛生研究所
ＮＭｅ２    −    Ｎ，Ｎ−ジメチル
ＮＭｅ３    −    Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリメチル
ＮＳＡＩＤ−    非ステロイド系抗炎症薬
ＰＥＴ    −    陽電子放射型断層撮影法
ＰＧ    −    プロスタグランジン
ＰＧＤ２    −    プロスタグランジンＤ２
ＰＧＥ２    −    プロスタグランジンＥ２
ＰＧＧ２    −    プロスタグランジンＧ２
ＰＧＨ２    −    プロスタグランジンＨ２ＳＰＥＣＴ    −    単一光子放射型コンピュータ断層撮影法
ＴＥＡ    −    トリエチルアミン
ＴＨＦ    −    テトラヒドロフラン
ＴＬＣ    −    薄層クロマトグラフィー
Ｔｓ−Ｃｌ    −    塩化トシル
ＴＸＡ２    −    トロンボキサンＡ２ＴＸＢ２    −    トロンボキサンＢ２
【背景技術】
【０００５】
（背景）
現行の診断画像化法の限界は、画像化したい組織、又は細胞型に特異的に造影剤を配達することがしばしば不可能なことである。標的組織画像化の場合は、必要なのは、標的組織に特異的であるが、周囲の非標的細胞に顕著に結合しない薬剤である。造影剤として特に望ましいのは、陽電子放射型断層撮影法（ＰＥＴ）等の非侵襲的画像化技術に使用することができる化合物である。
【０００６】
癌の診断画像化の分野では、腫瘍に特異的な画像化のための現行の方法は、正常組織にも蓄積する造影剤に妨げられている。加えて、多数の腫瘍型に結合することが可能なターゲティングリガンドが欠如しているため、異なる腫瘍型を画像化するために広範な薬剤の合成が必要である。理想的には、ターゲティング分子は、正常組織への実質的な結合の不在下での特異的なターゲティング、ならびに様々な腫瘍型、及び段階に対するターゲティングの能力を示す必要がある。最後に、新生物性変化の初期診断は、より効果的な癌治療をもたらすことが可能である。したがって、腫瘍化の過程の初期に造影剤を腫瘍に配達することを達成するための方法が、当該技術分野において待望されている。
【０００７】
シクロオキシゲナーゼ（ＣＯＸ）活性は、ＣＯＸ−１、及びＣＯＸ−２と呼ばれる２つの異なる、独立に規制される酵素から発生する（DeWitt and Smith の論文（1988）、Yokoyama and Tanabeの論文（1989）、及びHla and Neilsonの論文（1992）を参照）。ＣＯＸ−１は、構成性イソ型であり、主に、胃腸管における細胞保護的プロスタグランジンの合成、及び血小板の凝集を引き起こすトロンボキサンの合成の原因となる（Allisonらの論文（1992））。一方、ＣＯＸ−２は、誘発性であり、短寿命である。その発現が、エンドトキシン、シトキン、及びミトゲンに応答して刺激される（Kujubuらの論文（1991）、Leeらの論文（1992）、及びO'Sullivanらの論文（1993））。
【０００８】
シクロオキシゲナーゼ−２（ＣＯＸ−２）は、プロスタグランジン、トロンボキサン、及びプロスタサイクリンの生合成に関与するステップを触媒するSmithらの論文（2000））。ＣＯＸ−２は、たいていの正常組織には発現されないが、炎症性病変、及び腫瘍に存在する（Fuらの論文（1990）、及びEberhartらの論文（1994））。Eberhartら、及びKargmanらによる研究は、ＣＯＸ−２  ｍＲＮＡ、及びタンパク質は、結腸癌患者の腫瘍細胞に発現されるが、周囲の正常細胞に発現されないことを最初に証明した（Eberhartらの論文（1994）、及びKargmanらの論文（1995））。ＣＯＸ−２の発現は、結腸ポリープにおいて検出可能であるため、結腸腫瘍化における初期の事象であるように思われる（Eberhartらの論文（1994））。結腸腺癌の約８５％に対して、ポリープの約５５％がＣＯＸ−２の発現を示す。ＣＯＸ−２が悪性腫瘍、及びそれらの前駆体病変に発現されるという概念は、食道（Kandilらの論文（2001））、膀胱（Ristimakiらの論文（2001））、胸部（Ristimakiらの論文（2002））、膵臓（Tuckerらの論文（1999））、肺（Soslowらの論文（2000））、及び黒色腫（Denkertらの論文（2001））の固形腫瘍を含むより広範囲の固形腫瘍に拡大された。
【０００９】
腫瘍におけるＣＯＸ−２の発現は、機能的重要性を有するものと思われる。プロスタグランジンは、細胞増殖を刺激し（Marnettの論文（1992））、細胞消滅を抑制し（Tsujii and DuBoisの論文（1995））、細胞運動性を高め（Shengらの論文（2001））、動物モデルにおける血管形成を強化する（Danielらの論文（1999）、及びMasferrerらの論文（2000））ことが証明された。ＣＯＸ−２の発現は、結腸癌の齧歯類モデルにおいて著しく高まり、ＣＯＸ−２ノックアウトマウスをＡＰＣＭｉｎ−背景（突発性腸腫瘍の形成が極めて生じやすいマウス系統）に交配させると、ＡＰＣＭｉｎ−対照と比較して、腸腫瘍の数が８５％減少する（DuBoisらの論文（1996）、及びOshimaらの論文（1996））。ＣＯＸ−２の発現は、Ｈｅｒ−２／ｎｅｕの過剰発現を示す患者の部分集合からの乳癌において検出されている。経産の齧歯類の胸部を特に対照としたＣＯＸ−２の過剰発現は、乳癌を誘発する。これらの所見は、ＣＯＸ−２は、腫瘍の進行に寄与するため、腫瘍組織におけるその発現は重要な機能的役割を果たすことを示唆するものである。実際、腫瘍におけるＣＯＸ−２の発現は不十分な臨床結果に対応づけられる（Tuckerらの論文（1999）、Denkertらの論文（2001）、Kandilらの論文（2001）、及びRistimakiらの論文（2002））。その結果、化学予防剤、及び化学療法の補助剤としてのＣＯＸ−２の可能性を評価するためのいくつかの臨床試験が開始された。
【００１０】
ＣＯＸ−２は、非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）、特に最近開発されたＣＯＸ−２選択性阻害剤であるセレコキシブ（米国ニューヨーク州New YorkのPfier IncによりCELEBREX（登録商標）の商品名で販売されている）、及びロフェコキシブ（米国ニュージャージ州Whitehouse StationのMerk and Co., IncによりVIOXX（登録商標）の商品名で販売されている）の消炎、鎮痛、及び解熱効果に対する分子標的である。Vane and Bottingの論文（1996）をも参照されたい。ＮＳＡＩＤは、ＣＯＸ−２、及びＣＯＸ−１に対して変動する選択性を示すが、概して、それらのうちでＣＯＸ−２に対して高い選択性を示すものはほとんどない（Meadeらの論文（1993））。ＮＳＡＩＤは、癌化学予防活性を示すのに対して、ＣＯＸ選択性薬物は、ヌードマウスにおけるヒト腫瘍異種移植片の成長を抑制し、家族性ポリープ症の個体におけるポリープの退行を誘発する（Shengらの論文（1997）、Kawamoriらの論文（1998）、及びSteinbachらの論文（2000））。ＣＯＸ−２を阻害するこれらの薬物の能力は、これらの活性によるものであることがわかった。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
放射線造影剤を合成するための方法を開示する。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
（要約）
放射線造影剤を合成するための方法を開示する。いくつかの実施形態において、本方法は、ＣＯＸ−２選択性リガンドと、検出可能な基を含む化合物とを反応させることを含み、ＣＯＸ−２選択性リガンドは、エステル部分、又は第二級アミド部分を含む非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）である。いくつかの実施形態において、ＮＳＡＩＤのカルボン酸基は、エステル、又は第二級アミンに誘導体化されている。
【００１３】
いくつかの実施形態において、ＮＳＡＩＤは、フェナム酸、インドール、フェニルアルカン酸、フェニル酢酸、それらの医薬として許容し得る塩、及びそれらの組合せからなる群から選択される。いくつかの実施形態において、ＮＳＡＩＤは、アスピリン、ｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド（ＡＰＨＳ）、インドメタシン、６−メトキシ−α−メチル−２−ナフチル酢酸、メクロフェナム酸、５，８，１１，１４−エイコサテトライン酸（ＥＴＹＡ）、ジクロフェナク、フルフェナム酸、ニフルム酸、メフェナム酸、スリンダク、トルメチン、スプロフェン、ケトロラク、フルルビプロフェン、イブプロフェン、アセロフェラク（aceloferac）、アルコフェナク（alcofenac）、アムフェナク（amfenac）、ベノキサプロフェン、ブロムフェナク、カルプロフェン、クリダナク、ジフルニサル、エフェナム酸、エトドリン酸（etodolic acid）、フェンブフェン、フェンクロフェナク、フェンクロラク、フェノプロフェン、フレクロジン酸（fleclozic acid）、インドプロフェン、イソフェゾラク、ケトプロフェン、ロキソプロフェン、メクロフェナメート、ナプロキセン、オルパノキシン、ピルプロフェン、プラノプロフェン、トルフェナム酸、ザルトプロフェン、ゾメピラク、及びそれらの医薬として許容し得る塩、ならびにそれらの組合せからなる群から選択される。いくつかの実施形態において、ＮＳＡＩＤは、アスピリン、ｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド（ＡＰＨＳ）、インドメタシン、メクロフェナム酸、５，８，１１，１４−エイコサテトライン酸（ＥＴＹＡ）、ケトロラク、及びそれらの医薬として許容し得る塩、ならびにそれらの組合せからなる群から選択される。
【００１４】
いくつかの実施形態において、第二級アミド誘導体は、インドメタシン−Ｎ−メチルアミド、インドメタシン−Ｎ−エタン−２−オールアミド、インドメタシン−Ｎ−オクチルアミド、インドメタシン−Ｎ−ノニルアミド、インドメタシン−Ｎ−（２−メチルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メチルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−［（Ｒ）−α，４−ジメチルベンジル］アミド、インドメタシン−Ｎ−（（Ｓ）−α，４−ジメチルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（２−フェネチル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−フルオロフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−クロロフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−アセトアミドフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メチルメルカプト）フェニルアミド、インドメタシン−Ｎ−（３−メチルメルカプトフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メトキシフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（３−エトキシフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（３，４，５−トリメトキシフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（３−ピリジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−５−［（２−クロロ）ピリジル］アミド、インドメタシン−Ｎ−５−［（１−エチル）ピラゾロ］アミド、インドメタシン−Ｎ−（３−クロロプロピル）アミド、インドメタシン−Ｎ−メトキシカルボニルメチルアミド、インドメタシン−Ｎ−２−（２−Ｌ−メトキシカルボニルエチル）アミド、インドメタシン−Ｎ−２−（２−Ｄ−メトキシカルボニルエチル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メトキシカルボニルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メトキシカルボニルメチルフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（２−ピラジニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−２−（４−メチルチアゾリル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−ビフェニル）アミド、及びそれらの組合せからなる群から選択される。
【００１５】
この方法のいくつかの実施形態において、検出可能な基は、ハロゲン含有部分、蛍光部分、金属イオンキレート化部分、染料、放射性同位体含有部分、及びそれらの組合せからなる群から選択される。いくつかの実施形態において、ハロゲン含有部分は、塩素原子、フッ素原子、ヨウ素原子、臭素原子、又はそれらの放射性同位体を含む。
【００１６】
本発明に開示された主題は、対象の標的組織を画像化するための方法をも提供する。いくつかの実施形態において、本方法は、放射線造影剤を、放射性造影剤を標的組織に結合させるのに十分な条件下で対象に投与することであって、放射線造影剤は、エステル部分、又は第二級アミド部分を含む非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）の誘導体を含み、検出可能な基をさらに含むことと、標的組織における検出可能な基を検出することとを含む。本方法のいくつかの実施形態において、非ステロイド系抗炎症薬のカルボキシル基は、エステル、又は第二級アミドに誘導される。
【００１７】
いくつかの実施形態において、標的組織は、炎症性病変、新生物発生前病変、腫瘍、新生細胞、新生物発生前細胞、及び癌細胞からなる群から選択される。いくつかの実施形態において、新生物発生前病変は、結腸ポリープ、及びバレット食道からなる群から選択される。いくつかの実施形態において、腫瘍は、原発腫瘍、転移腫瘍、及び癌からなる群から選択される。
【００１８】
本方法のいくつかの実施形態において、対象は哺乳動物である。いくつかの実施形態において、哺乳動物はヒトである。
【００１９】
開示された方法では、造影剤の様々な投与経路を採用することが可能である。いくつかの実施形態において、投与は、経口、静脈内、腹腔内、吸入、及び腫瘍内からなる群から選択される経路を介する。
【００２０】
いくつかの実施形態において、（ＮＳＡＩＤ）は、フェナミム酸、インドール、フェニルアルカン酸、フェニル酢酸、それらの医薬として許容し得る塩、及びそれらの組合せからなる群から選択される。いくつかの実施形態において、ＮＳＡＩＤは、アスピリン、ｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド（ＡＰＨＳ）、インドメタシン、６−メトキシ−α−メチル−２−ナフチル酢酸、メクロフェナム酸、５，８，１１，１４−エイコサテトライン酸（ＥＴＹＡ）、ジクロフェナク、フルフェナム酸、ニフルム酸、メフェナム酸、スリンダク、トルメチン、スプロフェン、ケトロラク、フルルビプロフェン、イブプロフェン、アセロフェラク、アルコフェナク、アムフェナク、ベノキサプロフェン、ブロムフェナク、カルプロフェン、クリダナク、ジフルニサル、エフェナム酸、エトドリン酸、フェンブフェン、フェンクロフェナク、フェンクロラク、フェノプロフェン、フレクロジン酸、インドプロフェン、イソフェゾラク、ケトプロフェン、ロキソプロフェン、メクロフェナメート、ナプロキセン、オルパノキシン、ピルプロフェン、プラノプロフェン、トルフェナム酸、ザルトプロフェン、ゾメピラク、及びそれらの医薬として許容し得る塩、ならびにそれらの組合せからなる群から選択される。いくつかの実施形態において、ＮＳＡＩＤは、アスピリン、ｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド（ＡＰＨＳ）、インドメタシン、メクロフェナム酸、５，８，１１，１４−エイコサテトライン酸（ＥＴＹＡ）、ケトロラク、及びそれらの医薬として許容し得る塩、ならびにそれらの組合せからなる群から選択される。
【００２１】
開示された方法は、本明細書に開示されている放射線、及び／、又は光造影剤を採用することが可能である。本発明に開示された主題のいくつかの実施形態において、造影剤は、下記の構造を含む。
【００２２】
【化１】
2007524630.tif 000003
（式中、Ｒは、
【００２３】
【化２】
2007524630.tif 000004
からなる群から選択され、
Ｒ１は、
【００２４】
【化３】
2007524630.tif 000005
からなる群から選択され、Ｘは、芳香族環の１つ、又は複数の位置におけるハロゲン、又はその放射性同位体であり、
Ｒ２は、検出可能な基、又はハロ置換アリールを含み、
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、それぞれ独立に、水素、ハロ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、又は分枝アルキル、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、又は分枝アルコキシ、ベンジルオキシ、ＳＣＨ３、ＳＯＣＨ３、ＳＯ２ＣＨ３、ＳＯ２ＮＨ２、及びＣＯＮＨ２からなる群から選択され、
ｎは０〜５であり、Ｒ１、及びＲ２の少なくとも一方は、検出可能な基を含む）
【００２５】
いくつかの実施形態において、造影剤は、下記の構造を含む。
【００２６】
【化４】
2007524630.tif 000006
（式中、Ｒ７はハロゲンを含み、Ｒ８は、水素、ハロゲン、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、又は分枝アルキル、及びＣ１〜Ｃ６アリール、又は分枝アリールからなる群から選択される）いくつかの実施形態において、Ｒ３は１８Ｆである。
【００２７】
造影剤のいくつかの実施形態において、Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する。
【００２８】
【化５】
2007524630.tif 000007
【００２９】
いくつかの実施形態において、Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する。
【００３０】
【化６】
2007524630.tif 000008
【００３１】
いくつかの実施形態において、Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する。
【００３２】
【化７】
2007524630.tif 000009
（式中、ｍ＝０〜８の整数）
【００３３】
いくつかの実施形態において、Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する。
【００３４】
【化８】
2007524630.tif 000010
いくつかの実施形態において、Ｒ２は、配位金属イオンをさらに含む。いくつかの実施形態において、配位金属イオンは、Ｇｄ３＋、Ｅｕ３＋、Ｆｅ３＋、Ｍｎ２＋、Ｙｔ３＋、Ｄｙ３＋、及びＣｒ３＋からなる群から選択される。いくつかの実施形態において、配位金属イオンは、Ｇｄ３＋、又はＥｕ３＋である。
【００３５】
いくつかの実施形態において、Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する。
【００３６】
【化９】
2007524630.tif 000011
（式中、Ｘは、ハロゲン、又はその放射性同位体である）いくつかの実施形態において、Ｘは１８Ｆである。
【００３７】
いくつかの実施形態において、Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する。
【００３８】
【化１０】
2007524630.tif 000012
いくつかの実施形態において、Ｒ７はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する。
【００３９】
【化１１】
2007524630.tif 000013
（式中、ｑ＝０〜８の整数）
【００４０】
いくつかの実施形態において、造影剤は、下記の構造を含む。
【００４１】
【化１２】
2007524630.tif 000014
（式中、Ｒ９はハロゲンであり、Ｒ２はｐ−ハロベンゼンであり、ｓ＝１〜４である）いくつかの実施形態において、Ｒ９はＢｒであり、ｓ＝２であり、Ｒ２はｐ−１８Ｆ−ベンゼンである。
【００４２】
いくつかの実施形態において、造影剤は、下記の構造を含む。
【００４３】
【化１３】
2007524630.tif 000015
いくつかの実施形態において、フッ素原子は１８Ｆである。
【００４４】
いくつかの実施形態において、造影剤は、下記の構造を含む。
【００４５】
【化１４】
2007524630.tif 000016
【００４６】
いくつかの実施形態において、造影剤は、下記の構造を含む。
【００４７】
【化１５】
2007524630.tif 000017
（式中、Ｒ１０は検出可能な基を含む）この態様のいくつかの実施形態において、Ｒ１０は、下記の構造を有する。
【００４８】
【化１６】
2007524630.tif 000018
【００４９】
いくつかの実施形態において、造影剤は、下記の構造を含む。
【００５０】
【化１７】
2007524630.tif 000019
（式中、Ｒ１１は、ハロゲン含有部分、蛍光部分、金属イオンキレート化部分、染料、放射性同位体部分、及びそれらの組合せからなる群から選択される検出可能な基を含む）
【００５１】
いくつかの実施形態において、造影剤は、下記の構造を含む。
【００５２】
【化１８】
2007524630.tif 000020
（式中、Ｒ１２は、ハロゲン含有部分、蛍光部分、金属イオンキレート化部分、染料、放射性同位体成分、及びそれらの組合せからなる群から選択される検出可能な基を含む）
【００５３】
本開示によれば、造影剤は、検出可能な基を含む。いくつかの実施形態において、検出可能な基は、ハロゲン含有部分、蛍光部分、金属イオンキレート化部分、染料、放射性同位体成分、及びそれらの組合せからなる群から選択される。検出可能な基は、様々な放射線、及び／、又は光検出手法を用いて検出されうる。いくつかの実施形態において、検出は、陽電子放射型断層撮影法、近赤外発光法、又は単色Ｘ線による。
【００５４】
本発明に開示された主題は、検出可能な基と、インドメタシン誘導体とを含み、
【００５５】
【化１９】
2007524630.tif 000021
2007524630.tif 000022
の構造のうちの１つを有する化合物からなる群から選択される造影剤をも提供する。いくつかの実施形態において、検出可能な基は、１８Ｆである。いくつかの実施形態において、上記構造に存在する１つ、又は複数のフッ素原子は、１８Ｆである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５６】
（詳細な説明）
次に、本発明に開示された主題の代表的な実施形態が示される付随の実施例を参照しながら、以下に本主題をより詳細に説明する。しかし、本発明に開示された主題は、異なる形態で具体化することが可能であり、本明細書に記載されている実施形態に限定されるものと見なされるべきではない。むしろ、これらの実施形態は、この開示が十分かつ完全なものとなり、本発明に開示された主題の範囲を当業者に十分に伝えるように提供される。
【００５７】
特に指定のない限り、本明細書に用いられているすべての技術、及び科学用語は、本発明に開示された主題が属する技術分野の当業者に広く理解されているのと同じ意味を有する。本明細書に記載されたすべての出版物、特許出願、特許、及び他の文献は、参照により全面的に組み込まれている。
【００５８】
明細書、及び請求項を通じて、所定の化学式、又は名称は、すべての光学、及び立体異性体、ならびにラセミ混合物を、当該異性体、及び混合物が存在する場合に包括するものである。
【００５９】
明細書、図面、及び請求項を通じて、いくつかの化学構造は、一定のメチル基、及び／、又は水素を含まずに記載されている。それらの構造において、実線は、２つの原子間、そして特に指定のない限り、炭素原子間の結合を表す。したがって、一端、及び／、又は他端に具体的に原子が列挙されていない結合は、その一端、及び／、又は他端に炭素原子を有する。例えば、「−Ｏ−」と記載された構造は、Ｃ−Ｏ−Ｃを表す。水素がすべての構造に顕在的に配置されていなければ、必要に応じて潜在的な水素がその構造に存在するものと理解される。したがって、「−Ｏ」と記載された構造は、特定の原子の価から、適宜Ｈ３Ｃ−Ｏを表すことが可能である。
【００６０】
また、図面、及び請求項を含む明細書を通じて、
【００６１】
【化２０】
2007524630.tif 000023
の如き記載される結合は、１つ、又は複数の水素が、ハロゲン、又はその放射性同位体の如き他の成分で置換された芳香族環を表すように意図されている。本明細書に用いられているように、この概略表示は、２つ以上の水素が置換された芳香族環をも表す。２つ以上の水素が置換されたそれらの実施形態において、その概略描写は、芳香族環の可能な位置のいずれかにおける異なる成分（例えばハロゲン、及び／、又はその放射性同位体）の任意の組合せを表すように意図されている。
【００６２】
積年の特許法協定に従い、「不定冠詞（a and an）」は、請求項を含めて、本出願に用いられるときは「１つ、又は複数」を意味する。
【００６３】
１．一般的考察
非選択性ＮＳＡＩＤを選択性の高いＣＯＸ−２リガンドに容易に変換することを可能にする新奇の手法が最近開発された（Kalgutkarらの論文（1998a）、及びKalgutkarらの論文（2000a））。これは、たいていのＮＳＡＩＤに共通のカルボン酸官能基を誘導体に変換することによって達成される。１つの手法では、アセチル化によってＣＯＸ−１、及びＣＯＸ−２を共有結合修飾するＮＳＡＩＤであるアスピリンが、ＣＯＸ−２に対する選択性がアスピリンの１００倍であるアセチル化剤、すなわちｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド（ＡＰＨＳ）に変換された（Kalgutkarらの論文（1998a）、図２も参照のこと）。他の手法を利用して、いくつかのカルボン酸含有ＮＳＡＩＤを、中性アミド、又はエステル誘導体に変換することによって選択性の高いＣＯＸ−２阻害剤に変換できることが発見された（Kalgutkarらの論文（2000b））。この手法は、５，８，１１，１４−エイコサテトライン酸（ＥＴＹＡ）、メクロフェナム酸、ケトロラク、及びインドメタシンのＮＳＡＩＤ（図５）の場合に有効であることが証明された。ＥＴＹＡ、ケトロラク、及びメクロフェナム酸の場合は、それらのアミド誘導体は、選択性ＣＯＸ−２阻害活性を示す。いくつかの最も効果的な阻害剤としては、ケトロラク（ＩＣ５０−ＣＯＸ−２＝８０ｎＭ、ＩＣ５０−ＣＯＸ−１＞６５μＭ）のｐ−フルオロベンジルアミド、及びインドメタシン（ＩＣ５０−ＣＯＸ−２＝５２ｎＭ、ＩＣ５０−ＣＯＸ−１＞６６μＭ）を含むハロアルキル、又はハロアリールアミド誘導体がある。
【００６４】
ＮＳＡＩＤの誘導体としてのＣＯＸ−２阻害剤の開発における主な取り組みは、親化合物としてのインドメタシンに集中された。ＣＯＸ−２よりＣＯＸ−１に対して約１５倍効果的な阻害剤であるインドメタシンを、ＣＯＸ−１に比べて１３００倍のＣＯＸ−２選択性を示すアミド、又はエステル誘導体に単一工程で変換することが可能である（図３、及びKalgutkarらの論文（2000b）をも参照のこと）。インドメタシンのアミド、及びエステルは、ともに活性であり、多数アルキル、及び芳香族置換基が、効果的かつ選択性のＣＯＸ−２阻害を示す。図６は、インドメタシンのアミド化により生成された阻害剤のいくつかの例を示し、選択性ＣＯＸ−２阻害剤である広範な構造的成分を例示している。
【００６５】
ＩＩ．ＣＯＸ−２選択性リガンド
いくつかの実施形態において、本発明に開示された主題は、放射性造影剤を合成するための方法であって、ＣＯＸ−２選択性リガンドと、検出可能成分を含む官能基とを組み合わせ、ＣＯＸ−２選択性リガンドは、エステル部分、又は第二級アミド部分を含む非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）の誘導体であることを含む方法に関する。したがって、本方法は、一方の機能がＣＯＸ−２を選択的に結合させ、他方の機能が放射性、又は光学的画像化によって検出可能である二機能性分子の合成である。
【００６６】
本明細書に用いられているように、「ＣＯＸ−２選択性リガンド」という語句は、ＣＯＸ−２ポリペプチドに対する優先的結合を示す分子を意味する。本明細書に用いられているように、「選択的結合」とは、分子の混合物における１つの分子の他の分子に対する優先的結合を意味する。標的分子に対する阻害剤の結合は、結合親和性が、約１×１０４Ｍ−１から約１×１０６Ｍ−１以上の場合に選択的であると見なされうる。いくつかの実施形態において、ＣＯＸ−２選択性リガンドは、ＣＯＸ−２選択性阻害剤であり、「ＣＯＸ−２選択性阻害剤」は、ＣＯＸ−１に対するその阻害を相対的に超過してＣＯＸ−２を阻害する分子と定義づけられる。いくつかの実施形態において、ＣＯＸ−２選択性リガンドは、ＣＯＸ−２ポリペプチドに対して共有結合する。他の実施形態において、ＣＯＸ−２選択性リガンドは、ＣＯＸ−２ポリペプチドに対して非共有結合する。
【００６７】
いくつかの実施形態において、ＣＯＸ−２選択性リガンドは、非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）の誘導体である。本明細書に用いられているように、「誘導体」という用語は、１つ、又は複数の原子が変化して、親化合物と異なる１つ、又は複数の官能基を含む新たな化合物を生成した化合物の構造的変形を意味する。この変化は、任意の好適なプロセスによって生じるが、典型的には、ＮＳＡＩＤと中間体とを反応させ、基が中間体からＮＳＡＩＤに移行されて、誘導体を生成することによって生じる。
【００６８】
誘導できるＮＳＡＩＤＣＯＸ−２選択性リガンドは、本質的にＣＯＸ−２リガンドでありうる。あるいは、ＣＯＸ−２選択性ＮＳＡＩＤを、本明細書に記載の方法で使用するためのＣＯＸ−２選択性リガンドに変換することが可能である。非ＣＯＸ−２選択性ＣＯＸ−２選択性リガンドに変換することは、Kalgutkarらの論文（1998a）、及び／、又はKalgutkarらの論文（1998b）、及び／、又はKalgutkarらの論文（2000a）、及び／、又はKalgutkarらの論文（2000b）に概略的に記載されている方法を含む。これらの方法としては、ＮＳＡＩＤをアセチル化して、ＣＯＸ−２選択性とする方法、及びＮＳＡＩＤをそれぞれの中性アミド、又はエステル誘導体に変換して、ＣＯＸ−２選択性とする方法が挙げられるが、それらに限定されない。これらの方法は、ＣＯＸ−２を共有結合させるＮＳＡＩＤ誘導体の製造、ならびにＣＯＸ−２を非共有結合させるＮＳＡＩＤ誘導体の製造に有用である。
【００６９】
いくつかの実施形態において、ＮＳＡＩＤは、フェナム酸、インドール、フェニルアルカン酸、フェニル酢酸、それらの医薬として許容し得る塩、及びそれらの組合せからなる群から選択される。いくつかの実施形態において、非ステロイド系抗炎症薬は、アスピリン、ｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド（ＡＰＨＳ）、インドメタシン、６−メトキシ−α−メチル−２−ナフチル酢酸、メクロフェナム酸、５，８，１１，１４−エイコサテトライン酸（ＥＴＹＡ）、ジクロフェナク、フルフェナム酸、ニフルム酸、メフェナム酸、スリンダク、トルメチン、スプロフェン、ケトロラク、フルルビプロフェン、イブプロフェン、アセロフェラク、アルコフェナク、アムフェナク、ベノキサプロフェン、ブロムフェナク、カルプロフェン、クリダナク、ジフルニサル、エフェナム酸、エトドリン酸、フェンブフェン、フェンクロフェナク、フェンクロラク、フェノプロフェン、フレクロジン酸、インドプロフェン、イソフェゾラク、ケトプロフェン、ロキソプロフェン、メクロフェナメート、ナプロキセン、オルパノキシン、ピルプロフェン、プラノプロフェン、トルフェナム酸、ザルトプロフェン、ゾメピラク、及びそれらの医薬として許容し得る塩、ならびにそれらの組合せからなる群から選択される。いくつかの実施形態において、非ステロイド系抗炎症薬は、アスピリン、ｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド（ＡＰＨＳ）、インドメタシン、メクロフェナム酸、５，８，１１，１４−エイコサテトライン酸（ＥＴＹＡ）、ケトロラク、及びそれらの医薬として許容し得る塩、ならびにそれらの組合せからなる群から選択される。
【００７０】
いくつかの実施形態において、ＣＯＸ−２リガンドは、エステル部分、又は第二級アミド部分を含むＮＳＡＩＤの誘導体である。いくつかの実施形態において、ＮＳＡＩＤのカルボン酸基が、エステル、又は第二級アミドに誘導されている。いくつかの実施形態において、第二級アミド誘導体は、インドメタシン−Ｎ−メチルアミド、インドメタシン−Ｎ−エタン−２−オールアミド、インドメタシン−Ｎ−オクチルアミド、インドメタシン−Ｎ−ノニルアミド、インドメタシン−Ｎ−（２−メチルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メチルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−［（Ｒ）−α，４−ジメチルベンジル］アミド、インドメタシン−Ｎ−（（Ｓ）−α，４−ジメチルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（２−フェネチル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−フルオロフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−クロロフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−アセトアミドフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メチルメルカプト）フェニルアミド、インドメタシン−Ｎ−（３−メチルメルカプトフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メトキシフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（３−エトキシフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（３，４，５−トリメトキシフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（３−ピリジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−５−［（２−クロロ）ピリジル］アミド、インドメタシン−Ｎ−５−［（１−エチル）ピラゾロ］アミド、インドメタシン−Ｎ−（３−クロロプロピル）アミド、インドメタシン−Ｎ−メトキシカルボニルメチルアミド、インドメタシン−Ｎ−２−（２−Ｌ−メトキシカルボニルエチル）アミド、インドメタシン−Ｎ−２−（２−Ｄ−メトキシカルボニルエチル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メトキシカルボニルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メトキシカルボニルメチルフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（２−ピラジニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−２−（４−メチルチアゾリル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−ビフェニル）アミド、及びそれらの組合せからなる群から選択される。
【００７１】
ＮＳＡＩＤ誘導体が合成された後におけるＣＯＸ−２酵素に対するＮＳＡＩＤ誘導体の結合の選択性、及び効果の評価が望まれることを当業者は理解するであろう。活性についての選択性ＣＯＸ−２阻害剤の検査方法は、インビトロ、及び／、又は無傷細胞内で実施することが可能であり、当該技術分野において知られている。例えば、Kalgutkarらの論文（1998a）、Kalgutkarらの論文（1998b）、Kalgutkarらの論文（2000a）、Kalgutkarらの論文（2000b）、及びKalgutkarらの論文（2002）を参照されたい。インビトロ検査方法の一例は、ヒト、及びネズミ組換えＣＯＸ−２を発現させ、Ｓｆ−９細胞発現系から純粋な形で単離できることを利用している。手短には、典型的な検定法は、１００ｍＭのトリスＨＣｌ（ｐＨ８．０）、５００μＭフェノール、及び５０μＭの１４Ｃ−アラキドン酸（５５ｍＣｉ／ｍｍｏｌ）を含有する２００μＬの反応混合物中でＣＯＸ−１（４４ｎＭ）、又はＣＯＸ−２（６６ｎＭ）を３７℃で３０秒間にわたって温置することを含む。同様の発現系から純粋な形で容易に得られないＣＯＸ−１は、ヒツジ精嚢から標準的手順によって精製することが可能である。あるいは、古いヒト血小板からの膜製剤は、ヒトＣＯＸ−１源となりうる。活性について検査されているＮＳＡＩＤ誘導体は、（競合的阻害に対する試験を行うために）アラキドン酸の添加と同時に、又は（時間依存性阻害に対する試験を行うために）アラキドン酸の添加に先立つ様々な時間にわたって、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）に原液として添加される。その反応は、２００μＬのエタノール／メタノール／１Ｍクエン酸塩（ｐＨ４．０）（３０：４：１）を添加することによって停止される。抽出された製品は、全製品形成の定量化ならびに製品分布の評価を可能にする薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）によって分離される。この検定法は、いずれかの酵素の阻害についてのＩＣ５０値を定め、阻害の時間依存性を判断するのに有用である。それは、阻害の結果として形成された製品の変化に関する情報をも提供する。
【００７２】
上述のＴＬＣ検定法は相当の情報を提供するが、多数の候補ＮＳＡＩＤ誘導体を検査するのは手間がかかる。よって、代替法として、単純化された検定法を用いることができる。温置条件は、温置前時間を３０分間として、１ｍＭの濃度ですべての候補誘導体を最初に検査する以外は、本質的に上述した通りとすることが可能である。基板を放射能標識する必要はなく、２μＬのギ酸を添加することによって反応を停止することが可能である。製品形成を、市販のキットを使用する免疫吸着検定法（ＥＬＩＳＡ）によって定量化することが可能である。効力、及びＣＯＸ−２に対する選択性を示すことが確認された化合物を、場合によってはＴＬＣ検定法によってさらに評価することが可能である。当業者は、ＮＳＡＩＤ誘導体を活性（例えばＣＯＸ−２酵素に対する選択性）について検査するための他のインビトロ検出法を使用することもできる。
【００７３】
当業者であれば理解するように、上述した精製酵素製剤における活性は、ＮＳＡＩＤ誘導体が無傷細胞において効果的であることを保証するものではない。したがって、本明細書に記載された方法において潜在的に有用なものとして識別されるＮＳＡＩＤ誘導体を、例えばＲＡＷ２６４．７ネズミマクロファージ細胞系統を使用してさらに試験することが可能である。これらの細胞は、（例えばアメリカンタイプカルチャコレクション（米国バージニア州Manassasから）容易に入手可能であり、容易に大量培養される。それらは、通常は、低レベルのＣＯＸ−１、及び非常に低レベル、又は検出不可能なレベルのＣＯＸ−２を発現する。しかし、細菌性脂質多糖体（ＬＰＳ）に曝されると、ＣＯＸ−２レベルは、つづく２４時間の期間にわたって急激に高まり、細胞は、内因性アラキドン酸貯蔵物（一般には１ｎｍｏｌ／１０７細胞以下の全ＰＧ形成）からＰＧＤ２、及びＰＧＥ２を生成する。ＬＰＳ曝露後に、内因性アラキドン酸を添加すると、新たに合成されたＣＯＸ−２による代謝の結果としてＰＧＤ２、及びＰＧＥ２が形成される。
【００７４】
このシステムは、ＣＯＸ−２選択性リガンド（例えば阻害剤）の阻害効力を試験するためのいくつかの手法を提供する。概して、ＬＰＳ活性化につづいて、細胞をＤＭＳＯ中の所望の濃度の候補誘導体で３０分間処理することが可能である。１４Ｃ−アラキドン酸を添加し、細胞を３７℃で１５分間温置することが可能である。培地の抽出、及びＴＬＣ分離に続いて、製品形成を評価することが可能である。あるいは、ＬＰＳ曝露の３０分前に、細胞を所望の濃度の候補誘導体で温置することによって、内因性アラキドン酸からのＰＧ合成に対する候補誘導体の効果を評価することが可能である。２４時間の温置の後に、培地の回収、及び抽出を行い、ガスクロマトグラフィー−質量分析、液体クロマトグラフィー−質量分析、又はＥＬＩＳＡによってＰＧＤ２、及び／、又はＰＧＥ２の量を測定することが可能である。外因的に供給された基質ではなく内因性アラキドン酸を使用して活性に対する測定を行うと、ＮＳＡＩＤ誘導体はより効果的であることがしばしば確認されるため、後者の方法は特に有用であることが証明できる。
【００７５】
ＲＡＷ２６４．７検定法は、ＮＳＡＩＤ誘導体の活性を検査するための細胞ベースの検定法の一例にすぎない。代替的な細胞系統、及び手法を用いた検定法を用いることができることを当業者なら理解するであろう。
【００７６】
ＩＩＩ．放射性、及び光学的造影剤
本明細書に記載されているのは、ＣＯＸ−２選択性リガンド、及び検出可能な基を含む放射線、及び／、又は光造影剤である。特定の実施形態において、ＣＯＸ−２選択性リガンドは、エステル部分、又は第二級アミド部分を含むＮＳＡＩＤ誘導体である。本明細書に用いられているように、「放射線造影剤」という用語は、標準的な放射線、又は光画像化技術を用いて組織、又は細胞の視覚化を高めるのに使用できる化合物を意味する。
【００７７】
発明の造影剤を合成する方法についても説明する。いくつかの実施形態において、本発明の造影剤は、ＣＯＸ−２選択性リガンドと、検出可能な基を含む化合物とを反応させることによって合成される。特定の実施形態において、ＣＯＸ−２−選択性リガンドは、上述のＮＳＡＩＤ誘導体である。さらに他の特定の実施形態において、ＮＳＡＩＤ誘導体は、エステル部分、又は第二級アミド部分を含む。
【００７８】
本明細書に定められる「検出可能な基」は、本明細書に記載されている、１つ、又は複数の顕微鏡技術によって検出されうる官能基である。放射線、及び／、又は光造影剤ならびに検出可能な基を検出するのに用いることができる代表的な顕微鏡技術としては、蛍光、化学、及び生物学的発光、可視、紫外、Ｘ線、赤外、及びマイクロ波光波長、放射性同位体（例えば１８Ｆ）によって生成された放射線等を検出する技術が挙げられるが、それらに限定されない。具体的な技術としては、シンチグラフィ画像化技術（例えば陽電子放射型断層撮影法（ＰＥＴ）、単一光子放射型コンピュータ断層撮影法（ＳＰＥＣＴ）、ガンマカメラ画像化、及び直線的走査）、近赤外発光（ＮＩＲ）ならびに単色Ｘ線が挙げられるが、それらに限定されない。
【００７９】
特定の顕微鏡技術の選択は、造影剤、及び検出可能な基の所望の特性、ならびに本明細書に記載されているいずれかの特定の実施形態の、選択された技術への応用性を判断する上で役割を果たすことを当業者なら理解するであろう。別の言い方をすれば、造影剤を合成する際の検出可能な基の選択は、全面的、又は部分的に、採用されている具体的な顕微鏡技術に依存しうる。
【００８０】
模範的な検出可能な基としては、ハロゲン含有部分、蛍光部分、金属イオンキレート化部分、線量、放射性同位体含有部分、及びそれらの組合せが挙げられるが、それらに限定されない。いくつかの実施形態において、ハロゲン含有部分は、フッ素原子、ヨウ素原子、臭素原子、又はそれらの放射性同位体を含む。
【００８１】
陽電子放射型断層撮影法で使用される場合は、検出可能な基は、適切な陽電子放射源を含む。「陽電子放射源」という用語は、ＰＥＴスキャナを使用して、直接、又は間接的に検出されうる粒子を放射する原子を意味する。ＰＥＴは、一般には、走査を目的として、走査される物質（例えば対象内に存在する腫瘍）に導入された短半減期の放射線標識物質を使用する。この放射性物質は、消滅後に、標準的なＰＥＴ技術を用いて検出されうる陽電子消滅放射線を生じる陽電子を放射する。代表的な陽電子放射源としては、１１Ｃ、１４Ｏ、１５Ｏ、１７Ｆ、１８Ｆ、１９Ｎｅ、５２Ｆｅ、６２Ｚｎ、６４Ｃｕ、及び６８Ｇａが挙げられるが、それらに限定されず、他の陽電子放射源を採用することも可能である。
【００８２】
単色Ｘ線検出で使用される場合は、検出可能な基は、望ましくは、１つ、又は複数のヨウ素含有部分を含む。そのような成分の例としては、少なくとも１つの水素がヨウ素で置換された置換ベンゼン環が挙げられる。いくつかの実施形態において、ヨウ素含有部分は、３つの水素がヨウ素で置換されたベンゼン環を含む。
【００８３】
蛍光検出で使用される場合は、検出可能な基は蛍光染料（例えば蛍光体）でありうる。これらの蛍光染料の多くは、市販されており、カルボシアニン、及びアミノスチリル染料、長鎖ジアルキルカルボシアニン（例えば、モレキュラプローブ社（米国オレゴン州Eugene）より入手可能なＤｉｌ、ＤｉＯ、及びＤｉＤ）ならびにジアルキルアミノスチリル染料が挙げられるが、それらに限定されない。
【００８４】
染料標識は、Ｃｙ５、Ｃｙ５．５、及びＣｙ７（アマシャムバイオサイエンスコーポレーション（米国ニュージャージ州Piscataway）より入手可能）、ＩＲＳ４１、及びＩＲＤ７００（Li-Cor社（米国ネブラスカ州Lincoln）より入手可能）、ＮＩＲ−１（同仁化学研究所（日本国熊本県）より入手可能）、ならびにＬａＪｏｌｌａ  Ｂｌｕｅ（ジアトロン（米国フロリダ州Miami）より入手可能）を含むスルホン化シアニン染料を含むこともできる。Lichaらの論文（2000）、Weisslederらの論文（1999）、及びVinogradovらの論文（1996）をも参照されたい。
【００８５】
加えて、蛍光標識は、ランタニドイオンから誘導された有機キレート、例えばテルビウム、及びユーロピウムを含むことができる。米国特許第５，９２８，６２７号を参照されたい。そこに開示されているように、そのような標識は、ＮＳＡＩＤ誘導体と共役、又は共有結合されうる。そのキレート剤は、金属イオンを結合させる配位部位のいくつかの配位原子（これらの用語は当該技術分野で理解されている）を利用する。リンカ、又は他の成分に対する蛍光標識の共有結合を可能にするために、配位原子を官能成分で置換すると、金属イオン錯体に対する解離の半減期を減少させることにより金属イオンの毒性がより強くなるものと思われる。したがって、いくつかの実施形態において、配位部位以外の部位が、共有結合に用いられる。しかし、いくつかの用途、例えば腫瘍組織などの分析では、金属イオン錯体の毒性はさほど重大ではないため、配位部位を介する共有結合が妥当である。
【００８６】
同様に、いくつかの金属イオン錯体は安定しているため、１つ、又は複数のさらなる配位原子を遮断成分で置換しても、解離の半減期に大きく影響しない。例えば、以下に説明するジエチレントリアミン五酢酸（ＤＴＰＡ）、及びテトラアザシクロドデシル四酢酸（ＤＯＴＡ）は、ＧＤ３＋と複合すると極めて安定する。よって、毒性を著しく高めることなく、共有結合のために、キレート剤の配位原子の１つ、又はいくつかを１つ、又は複数の官能成分で置換することが可能である。
【００８７】
ランタニド、及び他の金属イオンをキレート化するのに使用される多数の知られている大環状キレート剤が存在する。例えば、本明細書に参照により特に組み込まれており、多数の大環状キレート剤、及びそれらの合成について記載しているAlexanderの論文（1995）、及びJackelsの論文（1990）を参照されたい。同様に、そのすべてが参照により特に組み込まれている米国特許第５，１５５，２１５号、５，０８７，４４０号、５，２１９，５５３号、５，１８８，８１６号、４，８８５，３６３号、５，３５８，７０４号、５，２６２，５３２号、及びMeyerらの論文（1990）を含めて、本発明に使用される好適なキレート剤について記載しているいくつかの特許が存在する。エンタルピ、及びエントロピ効果を含めて、キレート金属イオン錯体の選択、及び安定性に影響する様々な要因が存在する（例えば、配位基の数、電荷、及び塩基性、配位子場、及び立体配座効果等）。概して、キレート剤は、金属イオンを結合させることが可能ないくつかの配位原子を有する。配位原子の数、及びキレート剤の構造は、金属イオンに依存する。したがって、当業者であれば理解するように、本明細書の教示を用いて、知られている金属イオンキレート剤、又はランタニドキレート剤のいずれかを容易に修飾して、光学染料、又はリンカに対する共有結合のための官能成分を付加することができる。
【００８８】
蛍光標識のインビボ検出では、使用された特定の標識に適切な放射、及び吸収スペクトルを用いて、画像を形成する。例えば、拡散光学分光計によってその画像を視覚化することが可能である。米国特許第５，８６５，７５４号、６，０８３，４８６号、及び６，２４６，９０１号等には、さらなる方法、及び画像化システムが記載されている。
【００８９】
組織に数センチメートル浸透することができる近赤外（ＮＩＲ）光、及びＮＩＲ光に応答する蛍光造影剤を使用して、実行可能な画像化システムを提供することが可能である。発光検出で使用される場合は、検出可能な基は化学染料でありうる。使用できる染料としては、以下の群、すなわちシアニン、スチリル、メロシアニン、スクアライン、及びオキソノール染料から選択されるポリメチン染料群が挙げられるが、それらに限定されない。シアニン染料群の代表的な染料は、７００から１０００ｎｍに最大の吸収、及び蛍光値を有し、吸収係数が約１４００００ＩＭ−１ｃｍ−１以上であり、１つ、又はいくつかの無置換の分枝、又は無分枝悲観視木俣は環式、あるいは場合によっては芳香族炭素−水素残基を担持し、かつ／、又は酸素、硫黄、及び窒素を含む。例えば、染料は、シアニン、スチリル、メロシアニン、スクアライン、又はオキソノール染料、あるいは前記染料の混合物を含むことができる。例えば、近赤外（ＮＩＲ）領域に最大の吸収、及び発光を有するシアニン染料は、生体組織はこの領域で光学的に透明であるため、特に有用である（Wilsonの論文（1991））。例えば、ＮＩＲ領域で吸収、及び発光を行うインドシアニングリーンが、心拍出量、肝機能、及び肝血流を監視するために使用され（Heらの論文（1998）、及びCaesarらの論文（1961））、診断目的で生体分子を共役させるのに、その官能化誘導体が使用された（Mujumdarらの論文（1993））。米国特許第５，４５３，５０５号、及び６，４０３，６２５号、ＷＯ９８／４８８４６、ＷＯ９８／２２１４６、ＷＯ９６／１７６２８、及びＷＯ９８／４８８３８号をも参照されたい。
【００９０】
いくつかの実施形態において、本発明に開示された主題の放射線造影剤は、下記の構造を含む。
【００９１】
【化２１】
2007524630.tif 000024
（式中、Ｒは、
【００９２】
【化２２】
2007524630.tif 000025
からなる群から選択され、
Ｒ１は、検出可能な基、
【００９３】
【化２３】
2007524630.tif 000026
からなる群から選択され、Ｘは、芳香族環の１つ、又は複数の位置におけるハロゲン、又はその放射性同位体であり、
Ｒ２は、検出可能な基、又はハロ置換アリールを含み、
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、それぞれ独立に、水素、ハロ、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、又は分枝アルキル、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、又は分枝アルコキシ、ベンジルオキシ、ＳＣＨ３、ＳＯＣＨ３、ＳＯ２ＣＨ３、ＳＯ２ＮＨ２、及びＣＯＮＨ２からなる群から選択され、
ｎは、０〜５であり、Ｒ１、及びＲ２の少なくとも一方は検出可能な基を含む）したがって、ｎは０、１、２、３、４、又は５でありうる。
【００９４】
いくつかの実施形態において、本発明に開示された主題の放射線造影剤は、下記の構造を含む。
【００９５】
【化２４】
2007524630.tif 000027
（式中、Ｒ７はハロゲンを含み、Ｒ８は、水素、ハロゲン、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、又は分枝アルキル、及びＣ１〜Ｃ６アリール、又は分枝アリールからなる群から選択される）
【００９６】
本明細書に用いられるように、「ハロゲン」という用語は、元素の周期表の第ＶＩＩ列の原子のいずれかを意味するため、フッ素（Ｆ）、塩素（Ｃｌ）、臭素（Ｂｒ）、ヨウ素（Ｉ）、及びアスタチン（Ａｔ）を含む。いくつかの実施形態において、ハロゲンはＦであり、いくつかの実施形態において、ハロゲンはＣｌであり、いくつかの実施形態において、ハロゲンはＢｒである。本明細書に用いられるように、「ハロゲン」という用語は、放射線同位体を含むが、それに限定されないＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、及びＡｔのすべての同位体を意味する。いくつかの実施形態において、ハロゲンは１８Ｆである。
【００９７】
いくつかの実施形態において、Ｒ２は、下記の構造を有する。
【００９８】
【化２５】
2007524630.tif 000028
【００９９】
いくつかの実施形態において、Ｒ２は、下記の構造を有する。
【０１００】
【化２６】
2007524630.tif 000029
【０１０１】
いくつかの実施形態において、Ｒ２は、下記の構造を有する。
【０１０２】
【化２７】
2007524630.tif 000030
（式中、ｍ＝０〜８の整数である）したがって、ｍは、０、１、２、３、４、５、６、７、又は８でありうる。
【０１０３】
いくつかの実施形態において、Ｒ２は、下記の構造を有する。
【０１０４】
【化２８】
2007524630.tif 000031
【０１０５】
この構造のいくつかの実施形態において、造影剤は、配位金属イオンをさらに含む。いくつかの実施形態において、配位金属イオンは、Ｇｄ３＋、Ｆｅ３＋、Ｍｎ２＋、Ｙｔ３＋、Ｄｙ３＋、及びＣｒ３＋からなる群から選択される。いくつかの実施解体において、配位金属イオンはＧｄ３である。
【０１０６】
当該放射線造影剤のいくつかの実施形態において、Ｒ１はＣｌであり、Ｒ２は、下記の構造を有する。
【０１０７】
【化２９】
2007524630.tif 000032
（式中、Ｘは、ハロゲン、又はその放射性同位体である）いくつかの実施形態において、Ｘは１８Ｆである。
【０１０８】
本発明の造影剤のいくつかの実施形態において、Ｒ２は、下記の構造を有する。
【０１０９】
【化３０】
2007524630.tif 000033
【０１１０】
いくつかの実施形態において、Ｒ２は、下記の構造を有する。
【０１１１】
【化３１】
2007524630.tif 000034
（式中、ｑ＝０〜８の整数である）したがって、ｑは、０、１、２、３、４、５、６、７、又は８でありうる。
【０１１２】
いくつかの実施形態において、放射線造影剤は、下記の構造を含む。
【０１１３】
【化３２】
2007524630.tif 000035
（式中、Ｒ９はハロゲンであり、Ｒ２はｐ−ハロベンゼンであり、ｓ＝１〜４である）したがって、ｓは、０、１、２、３、又は４でありうる。いくつかの実施形態において、Ｒ１はＢｒであり、ｓ＝２であり、Ｒ２はｐ−１８Ｆ−ベンゼンである。
【０１１４】
いくつかの実施形態において、本発明に開示された主題の放射線造影剤は、下記の構造を含む。
【０１１５】
【化３３】
2007524630.tif 000036
現行の放射線造影剤のいくつかの実施形態において、フッ素原子は１８Ｆである。
【０１１６】
いくつかの実施形態において、本発明に開示された主題の放射線造影剤は、下記の構造を含む。
【０１１７】
【化３４】
2007524630.tif 000037
【０１１８】
いくつかの実施形態において、本発明に開示された主題の放射線造影剤は、下記の構造を含む。
【０１１９】
【化３５】
2007524630.tif 000038
（式中、Ｒ１０は検出可能な基を含む）いくつかの実施形態において、Ｒ１０は、下記の構造を有する。
【０１２０】
【化３６】
2007524630.tif 000039
【０１２１】
いくつかの実施形態において、本発明に開示された主題の放射線造影剤は、下記の構造を含む。
【０１２２】
【化３７】
2007524630.tif 000040
（式中、Ｒ１１は、ハロゲン含有部分、蛍光部分、金属イオンキレート化部分、染料、放射性同位体含有部分、及びそれらの組合せからなる群から選択される検出可能な基を含む）
【０１２３】
いくつかの実施形態において、本発明に開示された主題の放射線造影剤は、下記の構造を含む。
【０１２４】
【化３８】
2007524630.tif 000041
（式中、Ｒ１２は、ハロゲン含有部分、蛍光部分、金属イオンキレート化部分、染料、放射性同位体含有部分、及びそれらの組合せからなる群から選択される検出可能な基を含む）
【０１２５】
いくつかの実施形態において、放射線造影剤は、検出可能な基と、化合物３５５、３６０、及び３８９からなる群から選択されるインドメタシン誘導体とを含み、化合物３５５、３６０、及び３８９は、下記の構造を有する。
【０１２６】
【化３９】
2007524630.tif 000042
2007524630.tif 000043
当該放射線造影剤のいくつかの実施形態において、検出可能な基は１８Ｆであり、化合物３５５、３６０、又は３８９に存在する１つ、又は複数のフッ素原子は１８Ｆである。
【０１２７】
当業者は、場合によっては、本明細書に記載されている放射線画像化化合物を、選択された方法に対する光か、及び適正について評価することが可能である。そのような方法は、当該技術分野で知られており、かつ／、又は当業者により容易に確認されうる。例えば、合成放射線画像化化合物を無傷細胞における造影剤として評価することが可能である。そのような評価では、マウス常在腹腔マクロファージ（ＭＰＭ）を使用することが可能である。これらの細胞は、通常は、単離して一晩培養した後に、比較的多量のＣＯＸ−１、及び少量、又は検出不可能な量のＣＯＸ−２を有する。しかし、続くＬＰＳ、ＭＰＳへの曝露は、１時間以内に開始し、６から８時間でピークに達するＣＯＸ−２の迅速な合成を示す。同時に、これらの細胞は、大量のプロスタシクリン（その分解生成物である６−ケトＰＧＦ１ａとして特定される）、及びＰＧＥ２を生成する。したがって、ＭＰＭは、ＲＡＷ２６４．７細胞より迅速にＬＰＳに応答し、より大量かつ異なるＰＧ生成物の群を生成する。
【０１２８】
細胞可溶化物の定量ウェスタンブロット解析では、ＬＰＳ処理の６時間後に、ＭＰＭ細胞は、一細胞当たり１０５〜１０６ものＣＯＸ−２の分子を含みうることが示され、画像化標的化合物の濃度が高いことが示唆されている。ＣＯＸ−１レベルは、この時間中一定を維持するため、ＬＰＳ処理されたＭＰＭは、両イソ型を含むのに対して、未処理のＭＰＭは、ＣＯＸ−１のみを含む。したがって、ＬＰＳ処理された細胞と未処理の細胞とにおける造影剤の効果を比較することによって、ＣＯＸ−１に対する結合によるあらゆる効果に対する抑制が可能になる。また、ＣＯＸ−１、又はＣＯＸ−２の標的遺伝子欠失を有するマウスが入手可能である（S. K. Dey、ヴァンダービルト大学（米国テネシー州Nashville）、Langenbachらの論文（1995）、及びMorhamらの論文（1995）を参照）。これらのマウスからのＭＰＭは、造影剤の効果がＣＯＸ−２に特異的に作用することを検証するための貴重な対照としての役割を果たすことが可能である。
【０１２９】
十分に実証された技術を用いて、腹膜洗浄により、野生型のマウス、又は標的遺伝子欠損を有するマウスからＭＰＭを単離することが可能である。細胞は、固着によって容易に精製され、一晩培養される。ＬＰＳの存在、又は不在下で６時間温置した後、細胞を所望の時間にわたって阻害剤で処理し、次いで、適切な画像化様式を用いて、試薬の効果を試験することができる。
【０１３０】
当業者であれば、評価されている造影剤の種類、及び使用されている検出技術に基づいて、ＭＰＭをベースとした検査検定法を作成し、最適化することが可能である。例えば、単色Ｘ線のための、多数のヨウ素原子を含む放射線造影剤を試験することが可能である。これらの化合物の試験としては、ＬＰＳに曝された、又は曝されていない細胞を試験化合物で処理し、次いで培養皿から除去して遠心分離器にかけ、遠心管の基部に細胞ボタンを形成することができる。ヨウ素化剤に曝されていない同様の細胞培養物を同じように処理することができる。次いで、管をウェハ模型に吊し、ヨウ素ｋ端に合わせて調整された単色Ｘ線ビーム（３３．３キロ電子ボルト（ｋｅＶ））を用いて三次元画像化することが可能である。細胞ボタンのコンピュータ断層撮影（ＣＴ）の減衰特性を確立して、細胞内ヨウ素が、阻害剤に曝された細胞を曝されていない細胞から区別するとともに、ＬＰＳ処理細胞を未処理細胞から区別するための検出可能信号を生成したか否かを判断することが可能である。
【０１３１】
光画像化技術に応じて合成された放射線画像化化合物を同様に評価することが可能である。手短に述べると、候補蛍光、又はキレート化剤による処理後に細胞を調べる。これらの細胞を懸濁状態で（分光法により）調べるか、又はカバーガラスに固着させた後に（顕微鏡法で）調べることが可能である。蛍光信号の定量測定を、バックグラウンドの存在、及び不在下で（すなわち未処理細胞を添加することによって）行うことが可能である。
【０１３２】
１８Ｆで放射能標識されたＰＥＴ造影剤では、阻害剤とともに温置した後に、細胞を洗浄し、培養皿からこすり取り、自動ウェルシンチレーションγカウンタでカウントすることによって、吸収された放射能の量を測定することが可能である。これらの薬剤に対する他の検査法を採用することも可能である。
【０１３３】
本明細書に記載されている放射線造影剤のインビボ効果を評価することも可能である。例えば、インビボでＣＯＸ−２発現腫瘍を画像化する能力について造影剤を評価することが可能である。この種の評価のための検定法は、当該技術分野で知られており、ＨＣＡ−７ヒト大腸癌異種移植モデル（例えば、Shengらの論文（1997）、Williamsらの論文（2000b）、及びMannらの論文（2001）を参照）、マウスルイス肺癌モデル（例えば、Stolinaらの論文（2000）、及びEliらの論文（2001）を参照）、ＡＰＣＭｉｎ−マウスモデル（Suらの論文（1992）、Moserらの論文（1995）、Boolbolらの論文（1996）、Williamsらの論文（1996）、Barnes and Leeの論文（1998）、Jacobyらの論文（2000）、及びOshimaらの論文（1996）を参照）を含むが、それに限定されないマウス結腸直腸癌モデル、ならびにアゾキシメタン誘発大腸癌モデル（Fukutakeらの論文（1998））が挙げられるが、それらに限定されない。
【０１３４】
「独立に選択される」という用語は、本明細書では、Ｒ基、例えばＲ１、Ｒ２、Ｒ３等が同一であるか、又は異なるか（例えば、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３がすべて置換アルキルであるか、又はＲ１、及びＲ４が置換アルキルで、Ｒ３がアリールである等）を示唆するのに用いられる。さらに、「独立に選択される」とは、同じ名称のＲ基が多数存在する際に、各々の基が互いに同一であるか、又は異なるか（例えば、１つのＲ１はアルキルであるが、同じ化合物における他のＲ１はアリールである；１つのＲ２基はＨであるが、同じ化合物における他のＲ２はアルキルである等）を意味する。
【０１３５】
命名されたＲ基は、一般には、その名称を有するＲ基に対応するものとして当該技術分野で認識されている構造を有する。例示を目的として、上述した代表的なＲ基が本明細書に定められている。これらの定義は、当業者に知られている定義を捕捉・例示するものであって、排除するものではない。
【０１３６】
本明細書で用いられているように、「アルキル」という用語は、例えばメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔブチル、ペンチル、ヘキシル、エテニル、プロペニル、ブテニル、ペンテニル、ヘキセニル、ブタジエニル、プロピニル、ブチニル、ペンチニル、ヘキシニル、及びアレニル基を含むＣ１〜１０（すなわち、１、２、３、４、５、６、７、８、９、又は１０の炭素原子を含む炭素鎖、またいくつかの実施形態では、Ｃ１〜６、すなわち１、２、３、４、５、又は６の炭素原子を含む炭素鎖）直鎖状、分枝、又は環式の飽和、又は不飽和（すなわちアルケニル、及びアルキニル）炭化水素鎖を意味する。
【０１３７】
場合によっては、アルキル基を同一、又は異なる１つ、又は複数アルキル置換基で置換することが可能であり、「アルキル置換基」は、アルキル、ハロ、アリルアミノ、アシル、ヒドロキシ、アリロキシ、アルコキシル、アルキルチオ、アリールチオ、アラルキロキシ、アラルキリチオ、カルボキシ、アルコキシカルボニル、オキソ、及びシクロアルキルを含む。この場合、アルキルは、「置換アルキル」と称することが可能である。代表的な置換アルキルとしては、例えば、ベンジル、及びトリフルオロメチル等が挙げられる。場合によっては、１つ、又は複数の酸素、硫黄、あるいは置換、又は無置換の窒素原子をアルキル鎖とともに挿入することが可能であり、窒素置換基は水素、アルキル（本明細書では「アルキルアミノアルキル」とも称する）、又はアリールである。したがって、「アルキル」という用語は、エステル、及びアミドを含むことも可能である。「分枝」とは、メチル、エチル、又はプロピルが直鎖状アルキル鎖に結合されたアルキル基を意味する。
【０１３８】
「アリール」という用語は、本明細書では、単一芳香族環、あるいは相互融合、共有結合、又はメチレンもしくはエチレン成分の如き共通基に結合された多数の芳香族環でありうる芳香族置換基を示すのに用いられる。共通結合基は、ベンゾフェノン中のカルボニル、又はジフェニルエーテル中の酸素、又はジフェニルアミン中の窒素とすることも可能である。芳香族環は、フェニル、ナフチル、ビフェニル、ジフェニルエーテル、ジフェニルアミン、及びベンゾフェノン等を含むことができる。特定の実施形態において、「アリール」という用語は、五、及び六員炭化水素、及びヘテロ環式芳香族環を含む、約５から約１０の炭素原子を含む環式芳香族を意味する。
【０１３９】
場合によっては、アリール基を同一、又は異なる１つ、又は複数アリール置換基で置換することが可能であり、「アリール置換基」は、アルキル、アリール、アラルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、アラルコキシル（aralkoxyl）、カルボキシ、アシル、ハロ、ニトロ、アルコキシカルボニル、アリールオキシカルボニル、アラルコキシカルボニル（aralkoxycarbonyl）、アシルオキシ、アシルアミノ、アロイルアミノ、カルバモイル、アルキルカルバモイル、ジアルキルカルバモイル、アリールチオ、アルキルチオ、アルキレン、及び−ＮＲ’Ｒ’’を含み、Ｒ’、及びＲ’’は、それぞれ独立に水素、アルキル、アリール、及びアラルキルでありうる。この場合、アリールは、「置換アリール」と称することができる。また、「アリール」という用語は、基礎を成すアリール基に関連づけられたエステル、及びアミドを含むことも可能である。
【０１４０】
アリール基の具体的な例としては、シクロペンタジエニル、フェニル、フラン、チオフェン、ピロール、ピラン、ピリジン、イミダゾール、イソチアゾール、イソキサゾール、ピラゾール、ピラジン、及びピリミジン等が挙げられるが、それらに限定されない。
【０１４１】
「アルコキシ」という用語は、本明細書では、--ＯＺ１基を示すのに用いられ、Ｚ１は、本明細書に記載されているように、アルキル、置換アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、置換ヘテロシクロアルキル、シリル基、及びそれらの組合せからなる群から選択される。好適なアルコキシ基としては、例えば、メトキシ、エトキシ、ベンシルオキシ、及びｔ−ブトキシ等が挙げられる。関連用語は、Ｚ１が、アリール、置換アリール、ヘテロアリール、置換ヘテロアリール、及びそれらの組合せからなる群から選択される「アリールオキシ」である。好適なアリールオキシ基の例としては、フェノキシ、置換フェノキシ、２−ピリジンオキシ、及び８−キナリンオキシ等が挙げられる。
【０１４２】
「アミノ」という用語は、本明細書では、--ＮＺ１Ｚ２基を示すのに用いられ、Ｚ１、及びＺ２の各々は、水素、アルキル、置換アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、置換ヘテロシクロアルキル、アリール、置換アリール、ヘテロアリール、置換ヘテロアリール、アルコキシ、アリールオキシ、シリル、及びそれらの組合せからなる群から独立に選択される。また、アミノ基を、先の定義が適用され、Ｚ３がＨ、又はアルキルであるＮ＋Ｚ１Ｚ２Ｚ３で表すことが可能である。
【０１４３】
本明細書に用いられるように、「アシル」という用語は、カルボキシル基の−ＯＨが他の置換基で置換された有機酸基（すなわちＲＣＯ−（式中、Ｒは、本明細書に定められるアルキル、又はアリール基である））を意味する。そのように、「アシル」という用語は、具体的には、アセチルフラン、及びフェナシル基の如きアリルアシル基を含む。アシル基の具体例としてアセチル、及びベンゾイルが挙げられる。
【０１４４】
「アロイル」とは、アリールが先述した通りアリール−ＣＯ基を意味する。模範的なアロイル基としては、ベンゾイル、及び１−、及び２−ナフトイルが挙げられる。
【０１４５】
「環式」、又は「シクロアルキル」とは、約３から約１０の炭素原子、例えば３、４、５、６、７、８、９、又は１０の炭素原子の非芳香族単、又は多環系を意味する。場合によっては、シクロアルキル基を部分置換することが可能である。場合によっては、シクロアルキル基を、本明細書に定められているアルキル置換基、オキソ、及び／、又はアルキレンで置換することも可能である。場合によっては、１つ、又は複数の酸素、硫黄あるいは置換、又は無置換の窒素原子を環式アルキル鎖とともに挿入することが可能であり、窒素置換基は水素、低級アルキル、又はアリールで、ヘテロ環基を提供する。代表的な単環式シクロアルキル環としては、シクロペンチル、シクロヘキシル、及びシクロヘプチルが挙げられる。多環式シクロアルキル環としては、アダマンチル、オクタヒドロナフチル、デカリン、カンファー、カンファン、及びノラダマンチル（noradamantyl）が挙げられる。
【０１４６】
「アラルキル」とは、アリール、及びアルキルが先述した通りであるアリール−アルキル基を意味する。模範的なアラルキル基としては、ベンジル、フェニルエチル、及びナフチルメチルが挙げられる。
【０１４７】
「アラルキルオキシル」とは、アラルキル基が先述した通りであるアラルキル−Ｏ−基を意味する。模範的なアラルキルオキシル基はベンジルオキシである。
【０１４８】
「ジアルキルアミノ」は、Ｒ、及びＲ’の各々が独立に先述したアルキル基である−ＮＲＲ’を意味する。模範的なアルキルアミノ基としては、エチルメチルアミノ、ジメチルアミノ、及びジエチルアミノが挙げられる。
【０１４９】
「アルコキシカルボニル」とは、アルキル−Ｏ−ＣＯ−基を意味する。模範的なアルコキシカルボニル基としては、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、ブチルオキシカルボニル、及びｔ−ブチルオキシカルボニルが挙げられる。
【０１５０】
「アリールオキシカルボニル」とは、アリール−Ｏ−ＣＯ−基を意味する。模範的なアリールオキシカルボニル基としては、フェノキシ、及びナフトキシカルボニルが挙げられる。
「アラルコキシカルボニル」とは、アラルキル−Ｏ−ＣＯ−基を意味する。模範的なアラルコキシカルボニル基はベンジルオキシカルボニルである。
「カルボニル」とは、Ｈ２Ｎ−ＣＯ−基を意味する。
「アルキルカルバモイル」とは、Ｒ、及びＲ’の一方が水素で、Ｒ、及びＲ’の他方が先述したアルキルであるＲ’ＲＮ−ＣＯ−基を意味する。
「ジアルキルカルバモイル」とは、Ｒ、及びＲ’の各々が独立に先述したアルキルであるＲ’ＲＮ−ＣＯ−基を意味する。
「アシルオキシ」とは、アシルが先述した通りであるアシル−Ｏ−基を意味する。
「アシルアミノ」とは、アシルが先述した通りであるアシル−ＮＨ−基を意味する。
「アロイルアミノ」とは、アロイルが先述した通りであるアロイル−ＮＨ−基を意味する。
「アミノ」という用語は、−ＮＨ２基を意味する。
【０１５１】
「カルボニル」という用語は、−（Ｃ＝Ｏ）−基を意味する。
「カルボキシル」という用語は、−ＣＯＯＨ基を意味する。
「ヒドロキシル」という用語は、−ＯＨ基を意味する。
「ヒドロキシアルキル」という用語は、ＯＨ基で置換されたアルキル基を意味する。
「メルカプト」という用語は、−ＳＨ基を意味する。
「オキソ」という用語は、炭素原子が酸素原子で置換された、本明細書で先述した化合物を意味する。
「ニトロ」という用語は、−ＮＯ２基を意味する。
「チオ」という用語は、炭素、又は酸素原子が硫黄原子で置換された、本明細書で先述した化合物を意味する。
「スルフェート」という用語は、−ＳＯ４基を意味する。
【０１５２】
ＩＶ．インドメタシン系ＰＥＴ造影剤
ＩＶ．Ａ．一般的考察
良性、及び悪性腫瘍におけるＣＯＸ−２の発現上昇、及び酵素が腫瘍の成長において果たす明白な機能的役割は、ＣＯＸ−２が腫瘍選択性薬剤の開発にとって魅力的な標的であることを示唆している。ＣＯＸ−２選択性インドメタシン類似体の開発は、非選択性ＣＯＸ−１、及びＣＯＸ−２阻害剤インドメタシンを選択性の高い阻害剤に一工程で変換することによって達成された（Kalgutkarらの論文（2000b）を参照）。その選択性の向上は、カルボン酸官能基をアミド、及びエステルに変換することによるものである。場合によっては、誘導体は、ＣＯＸ−１の１０００倍のＣＯＸ−２選択性を示す。したがって、本発明に開示された主題のいくつかの実施形態において、ＣＯＸ−２選択性造影剤の開発は、インドメタシンの主要成分である５−メトキシ−２−メチルインドール核を主に中心としたものであった。インドメタシン系ＰＥＴ造影剤の製造のための開始剤として使用されるインドメタシン誘導体を合成するためのさらなる手法が米国特許第６，２０７，７００号、６，３０６，８９０号、及び６，３９９，６４７号に開示されている。
【０１５３】
いくつかの実施形態において、インドメタシン誘導体ＰＥＴ剤の開発が提示される。陽電子放射型断層撮影は、すべての核医学画像化様式の最高の空間、及び時間的解像度を提供し、組織におけるトレーサ濃度の定量を可能にする。ＰＥＴ用のすべての放射性同位体のうち、１８Ｆは、陽電子放射エネルギー（最大６３５ＫｅＶ）が比較的低く、組織における陽電子直線範囲が最短（２．３ｍｍ）であるため、ＰＥＴ画像化における解像度が最大であることにより、処理するのに最も実用的である。また、その半減期（１０９．８分）は、比較的複雑な合成手順、及び長い画像化作業に対して、他の放射性同位体に比べて長い。
【０１５４】
その様式の利点にもかかわらず、１８Ｆ放射性核合成は、１８Ｆ固有の半減期、及び放射線危害により困難である。そのため、１８Ｆのすべての方法、及び操作は単純で、理想的には自動化可能であるべきである。最適には、放射性同位体の導入は、合成の最後にすべきである。この理由により、求核性芳香族置換は、１８ＦアニオンをＰＥＴ放射性リガンド前駆体に導入するための選択方法である。しかし、活性化（電子欠損）芳香族が使用される場合は、交換反応が可能になるだけである。芳香族成分における好適な電子求引基の代表的な例としては、ニトロ、シアノ、及びカルボキシル基が挙げられる。同等に重要なのは、好適な脱離基の存在であり、トリメチルアンモニウムトリフレート塩が特に有用である。
【０１５５】
１８Ｆの半減期（２時間）が短いため、１８Ｆを合成の最後、又はその付近に導入するようにＰＥＴを調製しなければならない。したがって、最終生成物から一ステップ離れた１８Ｆ前駆体が望まれる。設計された前駆体は、この反応の適切な求核条件下で、１８Ｆと交換することが証明されている、知られている脱離基を導入している。トリメチルアンモニウムトリフレート、及びトシレートは効率的な前駆体であり、ニトロ、及びハロ基も有用である。
【０１５６】
ＩＶ．Ｂ．インドリルアミド系列インドメタシン誘導体
インドリルアミド系列におけるインドメタシン誘導体を製造するための一般化されたスキームを図１６に示す。図１６に示され、実施例７に記載されているように、一連の工程を通じて、インドメタシンをＮ−｛２［１−（ブロモ−ベンジル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−エチル｝−４−ニトロ−ベンズアミド（化合物３８９）に変換することが可能である。次いで、図１９に示される手法を用いて、化合物３８９を１８Ｆで標識して、ＣＯＸ−２に対して特異的であるＰＥＴ造影剤（１８Ｆ標識化合物３８９）を形成することが可能である。
【０１５７】
【化４０】
2007524630.tif 000044
【０１５８】
ＩＶ．Ｃ．ジアミド系列インドメタシン誘導体
ジアミド系列におけるインドメタシン誘導体を製造するための一般化されたスキームを図１７に示す。図１７に示され、実施例８に記載されているように、一連の工程を通じて、インドメタシンをＮ−（２−｛２［１−（４−クロロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−アセチルアミノ｝−エチル）−４−フルオロ−ベンズアミド（化合物３５５）に変換することが可能である。次いで、図１９に示される手法を用いて、化合物３５５を１８Ｆで標識して、ＣＯＸ−２に対して特異的であるＰＥＴ造影剤（１８Ｆ標識化合物３５５）を形成することが可能である。
【０１５９】
【化４１】
2007524630.tif 000045
【０１６０】
ＩＶ．Ｄ．アミド系列インドメタシン誘導体
アミド系列におけるインドメタシン誘導体を製造するための一般化されたスキームを図１８に示す。図１８に示され、実施例９に記載されているように、一連の工程を通じて、共同発明人によって合成されたインドメタシン誘導体である５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール酢酸、もしくは化合物３６０を２−［１−（４−クロロ−２−ニトロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−（４−フルオロ−フェニル）アセトアミド（化合物３８５）に変換することが可能である。次いで、図１９に示される手法を用いて、化合物３８５を１８Ｆで標識して、ＣＯＸ−２に対して特異的であるＰＥＴ造影剤（１８Ｆ標識化合物３６０）を形成することが可能である。
【０１６１】
【化４２】
2007524630.tif 000046
【０１６２】
本発明に開示された主題は、対象の標的組織を画像化するための方法であって、（ａ）放射線造影剤を標的組織に結合させるのに十分な条件下で、対象に放射線造影剤を投与し、放射線造影剤は、エステル部分、又は第二級アミド部分を含む非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）のＣＯＸ−２選択性誘導体を含み、検出可能な基をさらに含み、かつ（ｂ）標的組織における検出可能な基を検出することを含む方法をも含む。
【０１６３】
「標的組織」という用語は、対象に存在する任意の細胞、又は細胞群を意味する。この用語は、単一細胞、及び細胞の集合を含む。その用語は、皮膚、肝臓、心臓、腎臓、脳、膵臓、肺、及び生殖器の如き腺、及び期間を含む細胞集合を含むが、それらに限定されない。それは、骨髄の如き混合細胞集合をも含むが、それらに限定されない。さらに、それは、個別的であっても、固形、又は転移性腫瘍の一部であっても、新生、又は腫瘍細胞のような異常細胞を含むが、それらに限定されない。「標的組織」という用語は、本明細書では、対象への投与に続いて、リガンドを蓄積するための意図された部位をさらに意味する。例えば、本発明の方法は、腫瘍を含む標的組織を採用する。いくつかの実施形態において、標的組織は、炎症性病変、腫瘍、新生細胞、新生物発生前細胞、及び癌細胞からなる群から選択される。いくつかの実施形態において、炎症性病変は、結腸ポリープ、及びバレット食道からなる群から選択される。
【０１６４】
本明細書に用いられているように、「癌」という用語は、ポリープ、新生細胞、及び新生物発生前細胞を含む全ての形の癌を包括する。
【０１６５】
本明細書に用いられているように、「新生物」という用語は、その通常の意味、すなわち異常に急速な細胞増殖によって特徴づけられる異常成長を意味するように意図されている。概して、「新生物」という用語は、良性、又は悪性、あるいは両者の組み合わせでありうる成長を包括する。
【０１６６】
本明細書に用いられている「腫瘍」という用語は、胸部、結腸、直腸、肺、口咽頭、下咽頭、食道、胃、腎臓、肝臓、胆嚢、胆管、小腸、腎臓を含む尿管、膀胱、及び尿路上皮、頚部、子宮、及び卵巣を含む女性性器（例えば絨毛癌、及び妊娠栄養疾病）、前立腺、精嚢、睾丸、及び生殖細胞腫瘍、甲状腺、腎上体、及び下垂体を含む内分泌腺、皮膚（例えば血管腫、及び黒色腫）、骨、及び軟部組織、血管（例えばカポジ肉腫）、脳、神経、目、及び髄膜（例えば星状細胞腫、膠腫、グリア芽腫、網膜芽細胞、神経丘、神経芽細胞腫、シュワン細胞腫、及び髄膜腫）を含むが、それらに限定されない対象の任意の組織の原発、及び転移固形腫瘍、及び癌を包括する。「腫瘍」という用語は、緑色腫、形質細胞腫、溶菌班、及び菌状息肉腫、皮膚Ｔ細胞リンパ腫／白血病、ならびにホジキンリンパ腫、及び非ホジキンリンパ腫を含む白血病の如き造血系悪性腫瘍から生じる固形腫瘍をも包括する。「腫瘍」という用語は、上記腫瘍のいずれかの放射線抵抗性の変形を含む放射線抵抗性腫瘍をも包括する。
【０１６７】
いくつかの実施形態において、腫瘍は、原発腫瘍、転移腫瘍、及び癌からなる群から選択される。
【０１６８】
本請求主題の方法、及び組成物は、任意の対象の標的組織の放射線画像化に有用である。本明細書に用いられている「対象」という用語は、任意の脊椎動物、例えば哺乳動物、及び鳥類の如き温血脊椎動物を含む。より詳細には、本発明の方法は、ヒトの如き哺乳動物、ならびに（シベリアトラのような）危険にさらされているために重要な哺乳動物、ヒトにとって経済的に重要な哺乳動物（ヒトによる消失のために牧場で飼育される動物）、及び／、又は社会的に重要な哺乳動物（ペットとして、又は動物園で飼育される動物）、例えばヒト以外の食肉類（猫、及び犬等）、豚類（豚、肉豚、及びイノシシ）、反芻動物、及び家畜（蓄牛、牛、羊、キリン、鹿、山羊、野牛、及びラクダ）ならびに馬の腫瘍の治療を意図している。危険にさらされている鳥類、又は動物園で飼育されている鳥類、ならびに家禽、より詳細にはヒトにとって経済的に重要であるため、七面鳥、鶏、鴨、ガチョウ、及びホロホロ鳥等の家畜化された家禽、又は養鶏の治療も意図される。いくつかの実施形態において、対象は哺乳動物である、いくつかの実施形態において、哺乳動物はヒトである。
【０１６９】
いくつかの実施形態において、投与は経口投与である。いくつかの実施形態において、投与は静脈内投与である。いくつかの実施形態において、投与は筋肉内投与である。いくつかの実施形態において、投与は直腸投与である。いくつかの実施形態において、投与は吸入投与である。いくつかの実施形態において、投与は腫瘍内投与である。いくつかの実施形態において、検出可能な基を含むＣＯＸ−２選択性リガンドが、腫瘍内投与され、ＰＥＴを用いて腫瘍が視覚化される。
【実施例】
【０１７０】
以下の実施例は、例示的な実施形態を提示する。実施形態の実践において十分に機能することが本発明人によって確認、又は想定された技術、及び手順の観点から、以下の実施例の特定の態様を説明する。本開示、及び当該技術分野における一般的な技能レベルを鑑みれば、以下の実施例は例示にすぎず、本発明に開示された主題の範囲を逸脱することなく多くの変更、改造、及び変形を採用できることを当業者なら理解するであろう。
【０１７１】
（実施例１）
アスピリン誘導ＣＯＸ−２選択性リガンドの合成
アスピリンは、高い鎮痛特性を有する代表的なＮＳＡＩＤである。それは、シクロオキシゲナーゼを共有結合修飾する唯一のＮＳＡＩＤである。アスピリンは、その基質に対して酵素の活性部位をブロックする（Van der Ouderaaらの論文（1980）、及びDeWittらの論文（1990））ことによって、その酵素を不活性化させるセリン残基（ＣＯＸ−１のＳｅｒ５３０、及びＣＯＸ−２のＳｅｒ５１６）をアセチル化する。アスピリンはＣＯＸ−１、及びＣＯＸ−２の両方をアセチル化するが、ＣＯＸ−２に対するよりＣＯＸ−１に対する方が約１０〜１００倍効果的である（Meadeらの論文（1993）、及びVane and Bottingの論文（1996））。
【０１７２】
ＣＯＸ−１阻害と比較して高いＣＯＸ−２阻害を示す誘導体を識別するために、ＣＯＸ−１、及びＣＯＸ−２を阻害する能力について、アスピリンの様々な誘導体を調べた。一連のアセトキシベンゼンをアルキルスルフィドによりオルソ位置で誘導した。ｏ−（アセトキシフェニル）メチルスルフィドは、中程度の阻害効果、及びＣＯＸ−２に対する選択性を示した（Kalgutkarらの論文（1998a））。アシル基、アルキル基、アリール置換パターン、及びヘテロ原子特性の改変も行われた。
【０１７３】
効果とＣＯＸ−２選択性の最良の組み合わせを提供した化合物は、ｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド（ＡＰＨＳ）であった。ＡＰＨＳによるＣＯＸ−２、及びＣＯＸ−１の阻害に対するＩＣ５０値は、それぞれ０．８μＭ、及び１７μＭである。アスピリンと同様に、ＡＰＨＳは、Ｓｅｒ５１６でＣＯＸ−２をアセチル化し、アセチル化の時間経過は、酵素活性の不可逆的不活性化の時間経過に密接に対応する。完全な不活性化は、約３０分間以内に達成される（ｋｉｎａｃｔ／Ｋｉ〜０．１８ｍｉｎ−１μＭ―１）。提案された作用のメカニズムに対応し、ＣＯＸ−２のＳ５１６Ａ変異体は、ＡＰＨＳの阻害効果（Kalgutkarらの論文（1998a））に対する抵抗性を有する。
【０１７４】
ＡＰＨＳは、リポ多糖（ＬＰＳ）処理によって活性化されたＲＡＷ２６４．７ネズミマクロファージ細胞系統における効果的なＣＯＸ−２の阻害剤である。外因性アラキドン酸の添加に応答するＰＧＤ２合成の阻害に対するＩＣ５０は、０．１２μＭである。また、ＡＰＨＳは、高レベルのＣＯＸ−２を発現するＨＣＡ−７結腸癌細胞の軟寒天載せ胃腸を阻害し（ＩＣ５０＝２μＭ）、最大成長に対してＣＯＸ−２に依存する。対照的に、ＡＰＨＳは、ＣＯＸ−２を発現しないＨＣＴ−１５結腸癌細胞の成長に対しては効果がない（Kalgutkarらの論文（1998a））。
【０１７５】
２つの炎症のインビボモデルを用いて、ＣＯＸ−２選択性阻害剤の効果の評価を行った。第１のモデルは、ラットカラギーナン足蹠モデルである。このモデル３において、カラギーナン注入の３時間後に最大の浮腫が得られる。ＡＰＨＳは、８ｍｇ／ｋｇ（ｐ．ｏ．）のＥＤ５０で浮腫形成を阻害する。アスピリンによる阻害に対するＥＤ５０は１２５ｍｇ／ｋｇである。ＡＰＨＳは、１００ｍｇ／ｋｇの投与量で胃の毒性を誘発しないのに対して、１００ｍｇ／ｋｇのアスピリンで処理された動物の５０％は、胃の病変を生じている。
【０１７６】
インビボ効果を評価するのに用いられた第２のモデルは、ラット空気嚢モデルである。このモデルでは、皮下空気嚢にカラギーナンを注入して、局所的な炎症反応を確立する。浸出液に生成されたＰＧＥ２は、主にＣＯＸ−２活性の結果であるのに対して、血小板によって生成されたトロンボキサンＡ２（ＴＸＡ２）は、ＣＯＸ−１活性の結果である。したがって、阻害剤の選択性を直接評価することが可能である。このモデルでは、ＡＰＨＳは、５ｍｇ／ｋｇの投与量で嚢浸出液におけるＰＧＥ２レベルを９５％低下させる。この投与量は、血清トロンボキサンＢ２（ＴＸＢ２）レベルに対する効果はない。５０ｍｇ／ｋｇの投与量では、ＡＰＨＳは、嚢ＰＧＥ２、及び血清ＴＸＢ２レベルをそれぞれ１００％、及び１１％低下させる。これらの結果は、ＰＧＥ２、及びＴＸＢ２レベルをそれぞれ１００％、及び９０％低下させる２ｍｇ／ｋｇの投与量のインドメタシンで得られた結果と対照的である。したがって、ＡＰＨＳは、インビボの効果的で選択性を有するＣＯＸ−２である（Kalgutkarらの論文（1998a））。ＡＰＨＳをＳＤラットに対して１００ｍｇ／ｋｇの投与量で毎日投与しても、総体、又は組織病理学的評価で判断した場合に、１４日間で検出可能な毒性を誘発しないことは注目に値する。
【０１７７】
（実施例２）
ＡＰＨＳのフルオロ類似体
ＣＯＸ−２を選択的にアセチル化するＡＰＨＳの能力は、ＰＥＴ造影剤の設計に対して多数の機会を提供する。技術的見地から、最も容易に達成されるのは、同位体標識されたＡＰＨＳのハロアルキル誘導体を合成することである。これには、そのような誘導体が効果的なＣＯＸ−２の阻害剤であることが必要である。この可能性を探求するために、ＡＰＨＳのフルオロアセチル誘導体（Ｆ−ＡＰＨＳ）を合成し、効果的なＣＯＸ−２の阻害剤であることを証明した（ＩＣ５０＝４μＭ）。Ｆ−ＡＰＨＳは、２．８μｍのＩＣ５０で、ＲＡＷ２６４．７マクロファージにおけるＣＯＸ−２活性を阻害する。しかし、それは、３２μＭまでの濃度では、未誘発のマクロファージにおけるＣＯＸ−１活性を阻害しなかった。
【０１７８】
（実施例３）
ＡＰＨＳの放射性類似体
Ｆ−ＡＰＨＳのフッ素原子は、１８Ｆの如き放射性同位体でもありうる。直接的な合成経路は、ハロゲン、メシレート、又はトシレート離脱基に対する１８Ｆ−の単一工程の交換である。これまでの報告は、１８Ｆ−は、ブロモ、又はヨードアセチルエステルにおけるＢｒ−、又はＩ−、あるいはメシル、又はトシルアセチルエステルにおけるメシル、又はトシルと交換して、加水分解を生じることなく対応する１８Ｆ−フルオロアセチルエステルを形成することを示唆している（図１２、Blockらの論文（1988））。ＡＰＨＳのヨード誘導体を合成し、交換反応に使用することが可能である。
【０１７９】
あるいは、ＡＰＨＳのトシル誘導体との１８Ｆ交換を用いることが可能である。トシル誘導体は、ＡＰＨＳのグリコレートエステルのトシル化を通じて入手可能である。トシレートは、Ｆ−により容易に交換されるため、この方法は、ヨードＡＰＨＳが望ましくない場合に便利な代替法である（Blockらの論文（1988））。
【０１８０】
交換反応の１つの潜在的な複雑さは、１８Ｆ交換時のアセチルフェノレートの加水分解である。これは起こりそうにないと思われるが、それが生じた場合のために１８Ｆ−ＡＰＨＳの代替的な合成法を設計した（図１２）。他には、１８Ｆ−交換をエチルブロモアセテートに対して行い、次いでエチルフルオロ酢酸を求核性核と反応させてアシル化する１８Ｆ含有化合物の二工程合成が報告されている（Tadaらの論文（1990）、及びJalilianらの論文（2000））。この二工程スキームは、１８Ｆフルオロアセチルアミド、及びエステルを製造するのに用いられた。
【０１８１】
ＣＯＸ−２の共有結合画像化のための代替的な手法は、アセチル基において１１Ｃで標識されたＡＰＨＳを合成することである（図１３）。１１ＣＯ２を１１Ｃ−酢酸ナトリウムに変換し、それをクロマトグラフィー、及び溶媒蒸発によってすぐに生成する手順が記載されている（Ishiwataらの論文（1995）、及びvan den Hoffらの論文（2001））。精製された物質をプロトン化し、過剰のヒドロキシフェニルヘプチニルスルフィドと反応させて、１１Ｃ−ＡＰＨＳを直接生成させる。ＡＰＨＳは、酢酸、又はヒドロキシフェニルヘプチニルスルフィドよりはるかに極性が低いため、１１Ｃ−ＡＰＨＳは、直線相シリカ系ＳＥＰ−ＰＡＫ（商標）マトリックス（ウオータコーポレーション（米国マサチューセッツ州Milford））に通すことによって生成される。１１Ｃ−ＡＰＨＳは、最初にカラムから溶出する。ヒドロキシフェニルヘプチニルスルフィドのアセチル化は、立上げ、及び生成に必要な操作と同じくらい迅速である。
【０１８２】
（実施例４）
インビボ造影剤としてのＣＯＸ−２選択性ＮＳＡＩＤ誘導体
インドメタシンのエタノールアミドのクマリン誘導体エステルである化合物３（図４を参照）をTimofeevskiらの論文（2002）の方法に従って合成した。この化合物は、緩衝剤における蛍光が非常に弱いが、ＣＯＸ−２に結合すると強い傾向信号を発する。その信号は、２つの成分、すなわちＣＯＸ−１、及びＣＯＸ−２に結合すると示される非選択生成分、及びＣＯＸ−２に対してのみ観察される選択性成分で構成される。具体的な蛍光強化の動力学は、造影剤によるＣＯＸ−２の阻害の動力学に厳密に対応する。化合物３は、アポ、及びホロＣＯＸ−２に結合するが、ＣＯＸ−２選択性蛍光強化は、アポタンパク質に対してのみ観察される。ホロ酵素のヘム補欠分子団は、蛍光を消滅させる。
【０１８３】
化合物３は、周囲の組織におけるヘモグロビンの干渉により、インビボでの極めて効果的な造影剤であると期待されないが、これらの試験から得られた結果は、他の蛍光ＣＯＸ−２選択性光造影剤の合成に有用である。これらの造影剤は、蛍光を消失することなくホロ酵素に結合し、ヘモグロビン、又は水からの干渉も最小限であり、細胞、及び組織での使用が可能である。近赤外（ＮＩＲ）の波長に吸収、及び放射の極大値を有する蛍光体を選択することは、これらの波長がヘムと水との吸収スペクトルの間にあるため、この目的にとって理想的である（Weisslederの論文（2001））。
【０１８４】
効果的で選択性の高いＣＯＸ−２阻害剤であるフッ化インドメタシン、及びケトロラク誘導体を合成した。インドメタシンアミドのｐ−フルオロフェニル誘導体（化合物１８）、及びケトロラクアミドのｐ−フルオロフェニル誘導体（化合物１９）は、生成されたＣＯＸ−２に対してそれぞれ５２ｎＭ、及び８０ｎＭのＩＣ５０値を示す。化合物１８は、経口導入に続くラット足蹠水腫検定において抗炎症活性を示す。その生体利用度は、２ｍｇ／ｋｇの投与量で３０％であり、経口投与後の血漿における半減期が４時間である。化合物１９は、無傷細胞で活性であり、２００ｎＭのＩＣ５０でＬＰＳ活性化ＲＡＷ２６４．７細胞によってＰＧＤ２合成を阻害する。
【０１８５】
化合物１８、及び１９は、ＰＥＴ画像化用１８Ｆで合成される。いずれの場合も、次いでｐ−トリメチルアンモニウム前駆体が１８Ｆ−と交換される標準的な化学現象が採用されている（図１４）。ジアリールへテロシクロ群の１８Ｆ標識ＣＯＸ−２阻害剤（化合物２０）の合成についても、McCarthyらによって同様の価額減少が報告されている（McCarthyらの論文（2002））。化合物２０は、化合物１８、及び１９におけるｐ−メトキシインドール基、及びピロール基に類似したｐ−メトキシフェニル基、及びピラゾール基を含む。１８Ｆ−交換は、化合物２１のｐ−クロロベンゾイル基に対して同等の加水分解安定性を有する単純なカルボン酸エステルを含む化合物に対して順調に報告された。化合物２１のｐ−クロロベンゾイル基の加水分解も実施される。
【０１８６】
蛍光ＣＯＸ−２阻害剤は、アマシャムバイオサイエンスが供給するサクシンイミドエステルＣｙ５、Ｃｙ５．５、及びＣｙ７の如き市販のＮＩＲ蛍光体にインドメタシンを結合させることによっても合成される。活性化カルボキシル基を有する化合物の可用性は、アミンリンカを含むインドメタシンを使用することにより、所望の阻害剤の容易な合成経路を提供する。Ｃｙ５インドメタシン複合体（化合物２４、及び２５）の構造を図１５に示す。Ｃｙ５の吸収、及び放射の極大値は、それぞれ６５０ｎｍ、及びよび６６８ｎｍである。Ｃｙ５．５、及びＣｙ７は、より長い波長に極大値を有する。分子プローブは、サクシンイミドエステルとして入手可能な一連のＮＩＲ蛍光体をも提供する。これらの化合物、すなわちアレキサ６４７、６６０、６８０、７００、及び７５０は、６５０ｎｍから７８０ｎｍの範囲の吸収、及び放射極大値を有するため、ＮＩＲスペクトル全体を包括する。それらは、Ｃｙシリーズの染料より高い吸光係数、及び安定性を提供する。
【０１８７】
（実施例５）
インビボ造影剤としてのＣＯＸ−２選択性ＮＳＡＩＤ誘導体：
ヨウ素含有薬剤
いくつかの手法を用いて、ヨウ素含有Ｘ線造影剤を合成した。インドメタシンエタノールアミド（化合物４）、及び２、３、５−トリヨード安息香酸（図７）をカルボジイミド結合によって、インドメタシンのエタノールアミドのエステル化を達成した。その生成物、すなわち化合物５は、効果的で選択性の高いＣＯＸ−２阻害剤である（ＣＯＸ−２に対するＩＣ５０＝５０ｎＭ、ＣＯＸ−１に対するＩＣ５０＞５０μＭ）。ＲＡＷ２６４．７マクロファージ細胞系統（ＩＣ５０＝３．５μＭ）におけるＣＯＸ−２の阻害にはより高い濃度が必要とされ、それは、その化合物の疎水性（ｃＬｏｇＰ＝８．５）に関連づけることができる。化合物５であるエステルに対応するアミド誘導体（化合物８、及び９）を生成する。化合物６、及び７を合成し、それらを２、３、５−トリヨード安息香酸に結合させる。
【０１８８】
図８に示された直接的な結合に加えて、図９に示される代替的な手法を用いて、ヨウ素含有ＮＳＡＩＤを生成することも可能である。図９のスキームは、インドメタシン成分の塩基不安定性ｐ−クロロベンゾイル基を強塩基に曝さない条件下で求核性第一級アミンを生成する利点を有する。
【０１８９】
（実施例６）
インビボ造影剤としてのＣＯＸ−２特異的ＮＳＡＩＤ誘導体：
キレート化剤
ＮＳＡＩＤの重金属キレート化誘導体を含む放射線、及び／、又は光造影剤を合成する。化合物６に対するジエチルトリアミン五酢酸共役物、ならびに化合物１５であるそのＧｄ３＋誘導体を合成した（図１０を参照）。余剰の化合物１３であるＤＴＰＡ二無水物を使用することによって、所望の生成物を容易かつ効率的に生成した。逆相シリカゲルクロマトグラフィーによって生成物の精製を行った。塩素二水和物を水に溶解させることによってＧｄ３＋を順調にキレート剤に添加し、順調に導入されたことを質量分析によって確認した。化合物１４であるその非複合キレート剤は、ＣＯＸ−２、及びＣＯＸ−１に対して阻害活性を示さなかったのに対して、化合物１５であるＧｄ３＋誘導体は、弱いＣＯＸ−２阻害性を示した。
【０１９０】
（実施例７〜９の材料、及び方法）
超高純度アルゴン雰囲気下ですべての反応を行った。購入した化学物質を受け取った通りに使用した。アナルテック社（米国デラウェア州Newark）の薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）プレート（プレコートされたシリカゲル６０Ｆ２５４、２０×１０ｃｍ、０．２５ｍｍ）を使用して、反応を監視した。シリカを使用して、カラムクロマトグラフィーで精製を行った後に、ＥｔＯＡｃ／ヘキサンから再結晶を行った。１Ｈ、及び１３ＣのＮＭＲデータを、特に指定のない限りＣＤＣｌ３において、それぞれ３００、及び７５ＭＨｚでＡＣ−３００ＮＭＲシステム（ブルッカバイオスピンコーポレーション（米国マサチューセッツ州Billerica）に記録した。化学シフトをＴＭＳ（δ＝０）からダウンフィールドにかけて百万分率（ｐｐｍ）で記録する。結合定数をｈｅｒｔｚで示す。Ｆｉｎｎｉｇａｎ  ＴＳＱ  ７０００質量分析計（サーモエレクトロンコーポレーション（米国マサチューセッツ州Waltham）で陽電子チャネル電気スプレー電離（ＥＳＩ）、及び衝突誘発解離（ＣＩＤ）質量スペクトルを得た。
【０１９１】
（実施例７）
インドメタシンのインドリルアミドの合成
図１６に示される全体スキームを用いて、インドメタシンのインドリルアミドを合成した。
【０１９２】
２−［１−（４−クロロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−アセトアミド（化合物３０１）
インドメタシン（３．５ｇ、０．０１０モル）、及びヒドロキシベンゾトリアゾール（２ｇ、０．０１５モル）をＤＭＦ（１００ｍｌ）に溶解させた。その混合物に、ジオキサンに溶解させたアンモニア０．５Ｍ（５０ｍｌ、０．０２５モル）を添加した。その混合物を０℃まで冷却し、１−シクロヘキシル−３−（２−モノフォリノエチル）カルボジアミドメト−ｐ−トルエンスルフォネート（５ｇ、０．０１２モル）を添加した。反応物を一晩撹拌し、室温まで昇温させた。高真空によりすべての溶媒を除去し、残渣を酢酸エチル（１２００ｍｌ）、及び食塩水（５００ｍｌ）に吸収させた。取扱いを容易にするために、反応物を２つの１０００ｍｌエルレンマイヤフラスコに分けた。混合物を加熱して、すべての固形物を完全に溶解させた。有機層をＮａＯＨ（１Ｎ、６×３０ｍＬ）で洗浄して、すべてのインドメタシンの痕跡を除去した。収率，９５％；１Ｈ  ＮＭＲ（ＭｅＯＨ−ｄ４）δ７．７２−７．６３（ｍ，４Ｈ），７．４５（ｓ，１Ｈ），７．１２（ｓ，１Ｈ），６．９７−６．９１（ｍ，２Ｈ），６．７２−６．６９（ｍ，１Ｈ），３．７７（ｓ，３Ｈ），３．４７（ｓ，２Ｈ），２．２３（ｓ，３Ｈ）；１３Ｃ  ＮＭＲ（ＭｅＯＨ−ｄ４）１７１．９，１６８．２，１５５．９，１３７．９，１３５．５，１３４．６，１３１．５，１３１．３，１３０．７，１２９．４，１１４．９，１１１．５，１０２．３，５５．８，３１．３，１３．７；ＥＳＩ−ＣＩＤ  ３７９（ＭＮａ＋），ｍ／ｚ  ２９８，８９，２３。
【０１９３】
５−メトキシ−２−メチル−３−インドールアセトアミド（化合物３０３）。
化合物３０１（３．５ｇ、９．８ミリモル）を乾燥ＤＭＦ（１００ｍＬ）に溶解させ、室温で撹拌した。ＮａＯＨ（１０Ｎ、２０ｍＬ）を１時間にわたって少量ずつ徐々に添加しながら、ＴＬＣにより反応を監視した。ＴＬＣにより、反応は２時間後に完了したと判定された。ＨＣｌ（４Ｎ）を添加することによってｐＨを９まで下げた。高真空ロトバプ（rotovap）によりＤＭＦを蒸発させ、シロップを酢酸エチル（６００ｍｌ）に吸収させ、二炭酸ナトリウム（３×３００ｍＬ）で洗浄した。水層を酢酸エチル（３×４００ｍｌ）で洗浄し、全ての有機抽出物を一緒にし、硫酸ナトリウムで乾燥させ、溶媒を除去して、９９％の製品を与えた。
【０１９４】
２−（５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル）−エチルアミン（化合物２６８）
化合物３０３（２７３ｍｇ、０．７ミリモル）を、新たに蒸留したＴＨＦ（３０ｍｌ）に溶解させ、０℃まで冷却した。ＬＡＨ（０．８５ｍｌ、０．８５ミリモル）の１Ｍ溶液を、強い気体突沸に注意しながら徐々に添加した。反応物を室温（ＲＴ）にて６日間（１４４時間）撹拌した後に、それを徐々に氷水に注ぎ、エーテル（１５０ｍｌ）で希釈した。水層をエーテル（２×１５０ｍＬ）で洗浄し、すべてのエーテル抽出物を一緒にして、ＨＣＬ（１Ｎ、３×１５０ｍＬ）で酸性にした。酸抽出物を、ｐＨ１０まで４ＮのＮａＯＨで処理し、生成物をエーテル（３×１５０ｍＬ）に抽出し、乾燥させ、濃縮して、５５％の収率で選択的に１−（４−ブロモベンジル）−５−メトキシ−２−メチル−３−インドールエチルアミンを与えた。１−ベンジル−５−メトキシ−２−メチル−３−インドールエチルアミンは検出されなかった。
【０１９５】
［２−（５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル）−エチル］−カルバミン酸ｔｅｒｔブチルエステル（化合物２７７）
化合物２６８（５０ｍｇ、０．２５ミリモル）を撹拌しながら、ＤＭＦ（５０μ）に溶解させたジカルボネート（６４ｍｇ、０．２９ミリモル）を２３℃にて添加した。反応物を１８時間撹拌し、ＴＬＣによって反応の完了を判定した。反応物を濃縮してシロップとし、ＥｔＯＡｃ（５ｍＬ）に溶解させ、飽和二炭酸ナトリウム（２×２ｍＬ）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濃縮して、次の工程でそのまま使用する製品（７４ｍｇ、９９％）を与えた。
【０１９６】
｛２−［１−（４−ブロモ−ベンジル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−エチル｝−カルバミン酸ｔｅｒｔブチルエステル（化合物２７８）
ＮａＨ（７ｍｇ、０．２９ミリモル）を、ＤＭＦ（１０ｍＬ）に溶解させた化合物２７７（７４ｍｇ、０．２５ミリモル）の溶液に０℃にて滴下した。反応混合物を０℃で２０分間撹拌し、それと同時に臭化ブロモベンジル（７２ｍｇ、０．２９ミリモル）を添加した。反応物を一晩撹拌し、水で慎重に希釈し、エーテル（２×１０ｍＬ）で抽出し、水（２×５ｍＬ）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濃縮し、シリカ（ヘキサンに溶解させたＥｔＯＡｃ１０％）で精製して、黄色固形物（２０ｍｇ、１７％）を与えた。
【０１９７】
２−［１−（４−ブロモ−ベンジル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−エチルアミン（化合物２７９）
２ｍＬバイアル内でＣＨ２Ｃｌ２に溶解させた化合物２７８１ｍＬを通じてＨＣｌガス（ＨＣｌ（ｇ））を１時間にわたって静かに通気した。反応物を水で希釈し、中和し、１ＮのＮａＯＨをｐＨ＝９まで滴下した。生成物をＣＨＣｌ３（３×３ｍＬ）で抽出し、硫酸ナトリウムで乾燥させて、黄色油状物（１３ｍｇ、８４％）を与えた。
【０１９８】
（実施例８）
インドメタシンのジアミド誘導体の合成
図１７に示す全体スキームに続いてインドメタシンのジアミド誘導体を合成した。
【０１９９】
（２−｛２−［１−（４−クロロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−アセチルアミノ｝−エチル）−カルバミン酸ｔｅｒｔブチルエステル（化合物３６５）
磁気撹拌棒、及びゴム製隔膜を装備したオーブン乾燥済の丸底フラスコ内に、インドメタシン（１当量）ＨＯＢｔ（１．１当量）、及び無水ＣＨ２Ｃｌ２に溶解させた（１−［（３−ジメチルアミノ）プロピル］−３−エチルカルボジイミド（１．１当量）を仕込んだ。これに、ＣＨ２Ｃｌ２に溶解させたＢＯＣ保護ジアミンの溶液を添加した。撹拌を１８時間続けた。次いで、反応混合物を、飽和二炭酸ナトリウム水溶液を含む分液漏斗に注ぎ、次にＨ２Ｏを注ぐことによって急冷させた。有機層を回収し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。濾過後、減圧下で溶媒を除去して、黄色油状物を与えた。フラッシュカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサンに溶解させた５０％ＥｔＯＡｃ）によって精製を行って、白色粉末（７．７ｇ、６０％）を与えた。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ７．７０（ｄ，Ｊ＝８．３  Ｈｚ，２Ｈ），７．４８（ｄ，Ｊ＝８．１  Ｈｚ，２Ｈ），６．９１−６．８８（ｍ，２Ｈ），６．６９（ｄｄ，Ｊ＝２．１，９．１  Ｈｚ，２  Ｈ），６．２９（ｓ，１Ｈ），３．８２（ｓ，３Ｈ），３．６３（ｓ，２Ｈ），３．３５−３．２９（ｍ，２Ｈ），３．２１−３．１６（ｍ  ２Ｈ），２．３８（ｓ，３Ｈ），１．３５（ｓ，９Ｈ）；ＥＳＩ  ５００（ＭＨ＋）
【０２００】
Ｎ−（２−アミノ−エチル）−２−［１−（４−クロロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−アセトアミド（化合物３７７）
適切なインドＢＯＣアミノアミド（１当量）を、中心に還流凝縮器が装着された三口丸底フラスコ内のＣＨ２Ｃｌ２に溶解させた。隔膜を１つの開口に配置し、第２の隔膜に穴をあけて、ガラスパスチャピペットを含めた。テフロン（登録商標）管を介してピペットをＨＣｌガスボンベに接続した。穏やかな通気を０．５時間にわたって維持し、その間、反応物が沈殿を生じる。ＴＬＣによって、出発物質の消失を確認した。次いで、粗反応物を空胞で濃縮して、固形物（７２２ｍｇ、９９％）を与え、それをさらに精製することなく使用した。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ７．６６（ｄ，Ｊ＝８．３  Ｈｚ，２Ｈ），７．４７（ｄ，Ｊ＝８．４  Ｈｚ，２Ｈ），６．９１−６．８８（ｍ，３Ｈ），６．６９（ｄｄ，Ｊ＝２．２，９．０  Ｈｚ，２  Ｈ），６．２９（ｓ，１Ｈ），３．８２（ｓ，３Ｈ），３．６５（ｓ，２Ｈ），３．２８−３．２３（ｍ，２Ｈ），２．７５（ｓ，２Ｈ），２．３９（ｓ，３Ｈ）；１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ１７０．６，１６８．７，１５６．６，１３９．９，１３６．６，１３４．０，１３１．６，１３１．３，１３０．８，１２９．６，１１５．５，１１３．４，１１２．６，１０１．２，５６．１，４２．６，４１．６，３２．７，２８．７，１３．７；ＥＳＩ  ４００（ＭＨ＋）。
【０２０１】
Ｎ−（２−｛２−［１−（４−クロロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−アセチルアミノ｝−エチル）−４−ジメチルアミノ−ベンズアミド（化合物３５４）
化合物３５１（２１０ｍｇ、０．５ミリモル）、ジメチルアミノ安息香酸（２６４ｍｇ、１．５ミリモル）、ＥＤＣｌ（３０４ｍｇ、１．５ミリモル）、ＨＯＢｔ（２１５ｍｇ、１．５ミリモル）、及びＤＩＰＥＡ（８７μＬ、１．５ミリモル）をＤＭＦ（乾燥、１５ｍＬ）に溶解させ、１８時間撹拌させた。反応物を飽和二炭酸ナトリウム（３０ｍｌ）で急冷し、ＣＨＣｌ３（３０ｍＬ）で希釈した。有機層を一緒にし、濃縮し、シリカゲル（ヘキサンに溶解させた２５％ＥｔＯＡｃ）で精製して、白色固形物（１１８ｍｇ、４３％）を与えた。１Ｈ  ＮＭＲ（ＭｅＯＨ−ｄ４）δ７．６８（ｄ，Ｊ＝８．５  Ｈｚ，２Ｈ），７．４８（ｄ，Ｊ＝８．９  Ｈｚ，２Ｈ），７．４２（ｄ，Ｊ＝８．５  Ｈｚ，２Ｈ），６．８４（ｄ，Ｊ＝９．２  Ｈｚ，２Ｈ），６．７３（ｓ，１Ｈ），６．６５（ｄｄ，Ｊ＝２．３，９．０  Ｈｚ，１Ｈ），６．５７（ｄ，Ｊ＝８．９  Ｈｚ，１Ｈ），３．７５（ｓ，３Ｈ），３．６１（ｓ，２Ｈ），３．４４（ｓ，４Ｈ），２．３４（ｓ，３Ｈ）；１３Ｃ  ＮＭＲ（ＭｅＯＨ−ｄ４）δ１７１．９，１６８．８，１５６．６，１３９．５，１３８．０，１３７．０，１３４．２，１３１．７，１３１．４，１３０．７，１２９．５，１２８．８，１２１．７，１１５．６，１１３．０，１１２．５，１１１．４，１０１．１，５６．１，４１．３，４０．５，３２．５，１３．７；ＥＳＩ−ＣＩＤ  ５４７（ＭＨ＋）ｍ／ｚ  ３８２，１４８。
【０２０２】
Ｎ−（２−｛２−［１−（４−クロロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−アセチルアミノ｝−エチル）−４−フルオロ−ベンズアミド（化合物３５５）
化合物３５１（２１０ｍｇ、０．５ミリモル）、フルオロ安息香酸（２１０ｍｇ、１．５ミリモル）、ＥＤＣｌ（３０４ｍｇ、１．５ミリモル）、ＨＯＢｔ（２１５ｍｇ、１．５ミリモル）、及びＤＩＰＥＡ（８７μＬ、１．５ミリモル）をＤＭＦ（乾燥、１５ｍＬ）に溶解させ、１８時間撹拌させた。反応物を飽和二炭酸ナトリウム（３０ｍｌ）で急冷し、ＣＨＣｌ３（３０ｍＬ）で希釈した。有機層を一緒にし、濃縮し、シリカゲル（ヘキサンに溶解させた２５％ＥｔＯＡｃ）で精製して、白色固形物（７２ｍｇ、３０％）を与えた。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ７．６８（ｄ  Ｊ＝８．６  Ｈｚ，２Ｈ），７．６５−７．６２（ｍ，１Ｈ）．７．５７，（ｄ，Ｊ＝８．６  Ｈｚ，１Ｈ），７．４５（ｄ，Ｊ＝８．５  Ｈｚ，２Ｈ），７．３２（ｄ，Ｊ＝８．６  Ｈｚ，１Ｈ），７．２３−７．１０（ｍ，１Ｈ），７．０４（ｔ，Ｊ＝８．６  Ｈｚ，２Ｈ），６．８６−６．８２（ｍ，２Ｈ），６．６５（ｄｄ，Ｊ＝２．４，９．１  Ｈｚ，１Ｈ），６．５６−６．５０（ｍ，１Ｈ），３．７４（ｓ，３Ｈ），３．６３（ｓ，２Ｈ），３．５０−３．４０（ｍ，４Ｈ），２．３４（ｓ，３Ｈ）；１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ１７２．５，１６８．７，１６７．４，１５６．６，１３９．９，１３７．０，１３４．０，１３１．６，１３０．７，１２９．７，１２９．６，１２９．２，１２８．８，１１６．１，１１５．８，１１５．６，１１２．７，１１２．４，１０１．２，５６．０１，４１．５，４０．７，３２．５，１３．７；ＥＳＩ−ＣＩＤ  ５２２（ＭＨ＋），ｍ／ｚ  ３１２，２４５，１７４。
【０２０３】
Ｎ−（２−｛２−［１−（４−クロロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−アセチルアミノ｝−エチル）−４−トリメチルアンモニウムトリフルオロメタンスルホニル−ベンズアミド（化合物３６１）
化合物３５４（３１．２ｍｇ、０．０５７ミリモル）をＣＨ２Ｃｌ２（乾燥、２０ｍＬ）に溶解させ、メトキシトリフルオロメタンスルホネート（７．５μＬ、０．０６８ミリモル）を滴下した。反応物を１８時間撹拌した後、さらなる分量のトリフレート（２０μＬ）を添加した。反応物をさらに１８時間撹拌し、その際、エーテル（５ｍＬ）を添加して、わずかな沈殿を生成した。蒸留水（２０ｍＬ）を添加して、沈殿を溶解させ、水層を回収し、濃縮して、緑色油状物（２５ｍｇ、６２％）を与えた。１Ｈ  ＮＭＲ（ＭｅＯＨ−ｄ４）δ７．７８（ｄ，Ｊ＝９．２  Ｈｚ，２Ｈ），７．７２（ｄ，Ｊ＝９．１  Ｈｚ，２Ｈ），７．６２（ｄ，Ｊ＝８．４  Ｈｚ，２Ｈ），７．４６（ｄ，Ｊ＝８．４  Ｈｚ，２Ｈ），６．９１−６．８６（ｍ，２Ｈ），６．５３（ｄｄ，Ｊ＝２．３，９．１  Ｈｚ，１Ｈ），３．６６（ｓ，３Ｈ），３．５９（ｓ，９Ｈ），３．４２−３．３８（ｍ，４Ｈ），２．１５（ｓ，３Ｈ）；１３Ｃ  ＮＭＲ（ＭｅＯＨ−ｄ４）δＥＳＩ−ＣＩＤ  ５６１（ＭＨ＋），ｍ／ｚ  ３１２，１４８。
【０２０４】
Ｎ−（２−｛２−［１−（４−クロロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−アセチルアミノ｝−エチル）−４−ヒドロキシ−ベンズアミド（化合物３８０）
化合物３７７（１０６ｍｇ、０．２７ミリモル）、ＥＤＣｌ（７６ｍｇ、０．４０ミリモル）、ＤＩＰＥＡ（７０μＬ、０．４０ミリモル）、ｐ−ヒドロキシ安息香酸（５５ｍｇ、０．４０ミリモル）、及びＨＯＢｔ（５４ｍｇ、０．４０ミリモル）をＤＭＦ（乾燥、２０ｍＬ）に溶解させ、室温にて３６時間撹拌させた。反応物を飽和二炭酸ナトリウム（３×３０ｍＬ）で急冷し、ＥｔＯＡｃ（３０ｍＬ）で希釈した。有機層を空胞で濃縮し、シリカ（ヘキサンに溶解させたＥｔＯＡｃ８０％）で精製して、白色固形物を与え、それをＥｔＯＡｃ（５２ｍｇ、３８％）から再結晶させた。１Ｈ  ＮＭＲ  ４００  ＭＨｚ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ９．９２（ｓ，１Ｈ），８．１８（ｔ，Ｊ＝５．１  Ｈｚ，１Ｈ），８．０７（ｔ，Ｊ＝５．０  Ｈｚ，１Ｈ），７．６７（ｄ，Ｊ＝８．６  Ｈｚ，２Ｈ），７．６４−７．６１（ｍ，４Ｈ），７．０８（ｄ，Ｊ＝２．３  Ｈｚ，１Ｈ），６．９３（ｄ，Ｊ＝９．０  Ｈｚ，１Ｈ），６．７４（ｄ，Ｊ＝８．６  Ｈｚ，２Ｈ），６．６９（ｄｄ，Ｊ＝２．４，９．０  Ｈｚ，１Ｈ），３．７３（ｓ，３Ｈ），３．４９（ｓ，２Ｈ），２．０５−１．７７（ｍ，４Ｈ），２．４９（ｓ，３Ｈ）；１３Ｃ  ＮＭＲ  ４００  ＭＨｚ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ１７０．１，１６８．２，１６６．６，１６０．５，１５５．９，１３７．９，１３６．０，１３５．６，１３５．０，１３４．６，１３１．５，１３１．３，１３０．７，１２９．４，１１５．１，１１４．９，１１４．５，１１１．６，１０２．１，５５．８，３１．６，１３．７；ＥＳＩ  ５２０（ＭＨ＋）。
【０２０５】
Ｎ−（２−｛２−［１−（４−クロロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−アセチルアミノ｝−エチル）−４−ヨード−ベンズアミド（化合物３８１）
化合物３７７（１０９ｍｇ、０．２７ミリモル）、ＥＤＣｌ（７８ｍｇ、０．４１ミリモル）、ＤＩＰＥＡ（７１μＬ、０．４１ミリモル）、ｐ−ヨード安息香酸（１０２ｍｇ、０．４１ミリモル）、及びＨＯＢｔ（５５ｍｇ、０．４１ミリモル）をＤＭＦ（乾燥、２０ｍＬ）に溶解させ、室温にて３６時間撹拌させた。反応物を飽和二炭酸ナトリウム（３×３０ｍＬ）で急冷し、ＥｔＯＡｃ（３０ｍＬ）で希釈した。有機層を空胞で濃縮し、シリカ（ヘキサンに溶解させたＥｔＯＡｃ８０％）で精製して、白色固形物を与え、それをＥｔＯＡｃ（８８．４ｍｇ、５２％）から再結晶させた。１Ｈ  ＮＭＲ  ４００  ＭＨｚ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ７．６４（ｍ，１Ｈ），７．２５（ｍ，１Ｈ），６．９４（ｄ，Ｊ＝８．１  Ｈｚ，１Ｈ），６．８２（ｄ，Ｊ＝８．６  Ｈｚ，２Ｈ），６．７７（ｄ  Ｊ＝８．３  Ｈｚ，２Ｈ），６．６７（ｄ，Ｊ＝８．１  Ｈｚ，２Ｈ），６．２４（ｓ，１Ｈ），６．０８（ｄ，Ｊ＝９．０  Ｈｚ，１Ｈ），５．８３（ｄｄ，Ｊ＝２．２，８．９  Ｈｚ，１Ｈ），２．８８（ｓ，３Ｈ），２．６５（ｓ，２Ｈ），２．４２−２．３８（ｍ，４Ｈ），１．３４（ｓ，３Ｈ）；１３Ｃ  ＮＭＲ  ４００  ＭＨｚ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ１７０．２，１６８．２，１６６．２，１５５．９，１３７．９，１３７．４，１３５．６，１３４．６，１３４．２，１３１．５，１３１．２，１３０．７，１２９．５，１２９．４，１１４．９，１１４．５，１１１．６，１０２．２，９９．１，５５．７，３１．６，１３．７；ＥＳＩ  ６３０（ＭＨ＋）。
【０２０６】
Ｎ−（２−｛２−［１−（４−クロロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−アセチルアミノ｝−エチル）−４−ニトロ−ベンズアミド（化合物３８２）
化合物３７７（１１７ｍｇ、０．２９ミリモル）、ＥＤＣｌ（８４ｍｇ、０．４４ミリモル）、ＤＩＰＥＡ（７７μＬ、０．４４ミリモル）、ｐ−ニトロ安息香酸（７４ｍｇ、０．４４ミリモル）、及びＨＯＢｔ（５９ｍｇ、０．４４ミリモル）をＤＭＦ（乾燥、２０ｍＬ）に溶解させ、室温にて３６時間撹拌させた、反応物を飽和二炭酸ナトリウム（３×３０ｍＬ）で急冷し、ＥｔＯＡｃ（３０ｍＬ）で希釈した。有機層を空胞で濃縮し、シリカ（ヘキサンに溶解させたＥｔＯＡｃ８０％）で精製して、白色固形物を与え、それをＥｔＯＡｃ（１０７ｍｇ、６７％）から再結晶させた。１Ｈ  ＮＭＲ  ４００  ＭＨｚ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ７．８６（ｄ，Ｊ＝５．４  Ｈｚ，１Ｈ），７．３７（ｄ，Ｊ＝８．８  Ｈｚ，２Ｈ），７．２４（ｄ，Ｊ＝５．２  Ｈｚ，１Ｈ），７．０９（ｄ，Ｊ＝６．９  Ｈｚ，２Ｈ），６．８１（ｄ，Ｊ＝８．４  Ｈｚ，２Ｈ），６．７６（ｄ，Ｊ＝８．６  Ｈｚ，２Ｈ），６．２３（ｄ，Ｊ＝２．４  Ｈｚ，１Ｈ），６．０５（ｄ，Ｊ＝９．０  Ｈｚ，１Ｈ），５．８１（ｄｄ，Ｊ＝２．５，９．０  Ｈｚ，１Ｈ），２．８７（ｓ，３Ｈ），２．６５（ｓ，２Ｈ），２．４３（ｍ，４Ｈ），１．３３（ｓ，３Ｈ）；１３Ｃ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ１７０．２，１６８．２，１６５．２，１５５．９，１４９．２，１４０．４，１３７．９，１３５．６，１３４．６，１３１．５，１３１．２，１３０．７，１２９．４，１２９．０，１２３．７，１１４．９，１１４．５，１０２．２，５５．７，３１．６，１３．７；ＥＳＩ−ＣＩＤ  ５４９（ＭＨ＋）。
【０２０７】
トルエン−４−スルホン酸４−（２−｛２−［１−（４−クロロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−アセチルアミノ｝−エチルカルバモイル）−フェニルエステル（化合物３８７）
化合物３８０（１４．５ｍｇ、０．０２８ミリモル）をピリジン（２滴）とともにＤＭＦ（２ｍＬ）に溶解させた。塩化トシル（６ｍｇ、０．０３１ミリモル）を添加し、反応容器をアルゴンで浄化し、室温にて１５時間撹拌した。反応物を飽和二炭酸ナトリウム（２×１０ｍＬ）で急冷し、ＣＨ２Ｃｌ２（２×２０ｍＬ）に抽出した。一緒にした有機溶液を水（２×２０ｍＬ）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濃縮し、シリカ（ヘキサンに溶解させたＥｔＯＡｃ５０％）で精製して、黄色固形物（６．３ｍｇ、３３％）を与えた。１Ｈ  ＮＭＲ（ＭｅＯＨ−ｄ４）δ７．６０（ｄ，Ｊ＝８．１  Ｈｚ，４Ｈ），７．４８  -  ７．４３（ｍ，４Ｈ），７．３０（ｄ，Ｊ＝８．０  Ｈｚ，２Ｈ），６．８８  -  ６．８５（ｍ，３Ｈ），６．７８（ｄ，Ｊ＝９．０  Ｈｚ，１Ｈ），６．５０（ｄｄ，Ｊ＝９．０，２．４  Ｈｚ，１Ｈ），３．６５（ｓ，３Ｈ），３．５１（ｓ，２Ｈ），３．２３（ｍ，４Ｈ），２．３４（ｓ，３Ｈ），２．１７（ｓ，３Ｈ）；１３Ｃ  ＮＭＲ（ＭｅＯＨ−ｄ４）δ１７４．４，１７０．４，１６９．５，１５８．０，１５３．７，１４７．９，１４０．５，１３７．７，１３６．１，１３４．７，１３３．８，１３２．８，１３２．７，１３２．５，１３１．６，１３０．６，１３０．４，１３０．１，１２３．８，１１６．４，１１４．９，１１３．１，１０２．７，５６．５，４１．２，４１．０，３２．８，２２．１，１４．０；
【０２０８】
（実施例９）
インドメタシンのアミド誘導体の合成
図１８に示される全体スキームを用いて、インドメタシンのアミド誘導体を合成した。
【０２０９】
Ｎ−（４−フルオロ−フェニル）−２−（５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル）−アセトアミド（化合物３７５）
（方法Ａ）
乾燥ＣＨ２Ｃｌ２（３０ｍＬ）に５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール酢酸（１ｇ、４．６ミリモル）を溶解させた溶液に、ＤＭＡＰ（０．８３ｇ、６．８ミリモル）、及びＥＤＣｌ（１．３ｇ、６．８ミリモル）を添加した後、４−フルオロアニリン（０．６５ｍＬ、６．８ミリモル）を添加した。反応物を２３℃にて１８時間撹拌させた。混合物を水（３０ｍＬ）で希釈し、ＥｔＯＡｃ（２×３０ｍＬ）で抽出した。一緒にした有機抽出物を水（２×３０ｍＬ）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濃縮し、シリカ（ヘキサンに溶解させた２０％ＥｔＯＡｃ）で精製して、白色粉末（４３３ｍｇ、３０％）を与えた。
（方法Ｂ）
化合物３６０（３４１ｍｇ、０．７６ミリモル、図１８を参照）を乾燥ＤＭＦ（２０ｍＬ）に溶解させ、１０ＮのＮａＯＨ（５１３μＬ）を３時間にわたって一滴ずつ添加した。ＴＬＣにより反応が完了したと判定し、水（１００ｍＬ）で急冷し、ＥｔＯＡｃ（２×５０ｍＬ）で抽出した。一緒にした有機層を水（２×３０ｍＬ）で洗浄し、（ＭｇＳＯ４で）乾燥させて、白色粉末（２０３ｍｇ、８６％）を与え、それをさらに精製することなく使用した。１Ｈ  ＮＭＲ  ４００  ＭＨｚ（ＣＤＣｌ３）δ８．０４（ｓ，１Ｈ），７．３７（ｓ，１Ｈ），７．３１−７．２４（ｍ，３Ｈ），６．９５−６．９０（ｍ，３Ｈ），６．８３（ｄｄ，Ｊ＝２．４，８．７  Ｈｚ，１Ｈ），３．８１（ｓ，３Ｈ），３．７８（ｓ，２Ｈ），２．４２（ｓ，３Ｈ）
【０２１０】
２−［１−（４−クロロ−２−フルオロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−（４−フルオロ−フェニル）−アセトアミド（化合物３６０）
化合物３７５（５７ｍｇ、０．１８ミリモル）を乾燥ＤＭＦ（１０ｍＬ）に溶解させ、０℃まで冷却させた。ＮａＨ（８．７ｍｇ、０．３６ミリモル）を一滴ずつ添加し、反応物を２０分間撹拌した。その反応物に、塩化２−フルオロ−４−クロロ−ベンゾイル（７０ｍｇ、０．３６ミリモル）添加した。混合物を２３℃にて１７時間撹拌させ、その際、ＴＬＣは、出発物質の変換率が５０％以下であることを示していた。反応物に塩化ベンゾイルをさらに７０ｍｇ添加した後に、１５ｍｇのＮａＨを添加し、さらに１８時間撹拌させた。反応物を氷水（２０ｍＬ）に慎重に注ぎ、ＥｔＯＡｃ（２×３０ｍＬ）で抽出した。一緒にした有機層を１０％ＨＣｌ（２×１０ｍＬ）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、シリカ（ヘキサンに溶解させた１０％ＥｔＯＡｃ）で精製して、黄色固形物（２８ｍｇ、３３％）を与えた。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ７．９４（ｔ，Ｊ＝９．０  Ｈｚ，１Ｈ），７．５９（ｔ，Ｊ＝８．１  Ｈｚ，１Ｈ），７．３４−７．３０（ｍ，３Ｈ），７．３０−７．１７（ｍ，２Ｈ），６．９６（ｄ，Ｊ＝８．９  Ｈｚ，１Ｈ），６．９１（ｄ，Ｊ＝１．２  Ｈｚ，１Ｈ），６．７６（ｄｄ，Ｊ＝２．５，９．０  Ｈｚ，１Ｈ），３．８０（ｓ，３Ｈ），３．７７（ｓ，２Ｈ），２．３６（ｓ，３Ｈ）；１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ１６９．０，１６３．０，１５６．４，１３５．７，１３５．２，１３３．７，１３１．６９，１３０．１，１２６．２，１２５．３，１２１．３，１２０．５，１１８．１，１１７．８，１１７．５，１１５．８，１１５．５，１１５．１，１１１．９，１０２．７，５５．８，３２．２，１３．７；ＥＳＩ  ４９１（ＭＮａ＋）。
【０２１１】
４−クロロ−２−ニトロ−塩化ベンゾイル（化合物３８４）
４−クロロ−２−ニトロ−安息香酸（２ｇ、９．９ミリモル）とＳＯＣｌ２（８．５ｍＬ、１１４．８ミリモル）とＤＭＦ（６６μＬ）との混合物を２６℃にて４時間撹拌した。ＨＣｌの突沸が静まると、１時間にわたって撹拌しながら温度を６５度まで上げた。真空蒸留によって余剰のＳＯＣｌ２を除去した後、残留物を１、２ジクロロメタン（２ｍＬ）に溶解させ、蒸発させた。その残留物を１０ｍＬの１、２ジクロロメタンに溶解させ、脱色木炭で二度処理し、濾過して、定量的な収率の最終生成物を与え、それをさらに精製することなく使用した。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ７．９５（ｓ、１Ｈ）、７．７４（ｓ、２Ｈ）。
【０２１２】
２−［１−（４−クロロ−２−ニトロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−（４−フルオロ−フェニル）アセトアミド（化合物３８５）
化合物３７５（１００ｍｇ、０．３２ミリモル）をＤＭＦ（乾燥、５ｍＬ）に溶解させ、０℃まで冷却した。ＮａＨ（７．７ｍｇ、０．３２ミリモル）を一滴ずつ添加し、反応物を２０分間撹拌させた。透明から黄色への変化に注意した。化合物３８４（１００μＬ、０．４８ミリモル）を滴下すると、すぐにオレンジ色に変化した。反応物を１８時間撹拌し、室温まで昇温させた。反応物をＣＨ２ＣＬ２（３０ｍＬ）で希釈し、１０％ＨＣｌ（３０ｍＬ）で急冷した。有機層を濃縮し、シリカゲル（ヘキサンに溶解させたＥｔＯＡｃ２０％）で精製して、褐色シロップ（５１ｍｇ、３２％）を与えた。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ８．１５（ｄ，Ｊ＝１．９  Ｈｚ，１Ｈ），７．８１（ｄｄ  Ｊ＝１．９，８．２  Ｈｚ，１Ｈ），７．６２（ｄ，Ｊ＝８．２  Ｈｚ，１Ｈ），７．４０−７．３６（ｍ，２Ｈ），７．２８（ｓ，１Ｈ），６．９７−６．８４（ｍ，４Ｈ），６．６８（ｄｄ，Ｊ＝２．３，９．０  Ｈｚ，１Ｈ），３．７９（ｓ，３Ｈ），３．７４（ｓ，２Ｈ），２．３９（ｓ，３Ｈ）；１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ１６８．５，１６４．４，１５６．６，１４６．８，１３６．５，１３５．８，１３５．４，１３５．２，１３１．９，１３１．２，１３１．０，１３０．１，１２５．８，１２１．４，１２１．３，１１６．０，１１５．８，１１５．５，１１２．０，１０３．０，５５．８，３２．５，１４．０；ＥＳＩ  ４７１（ＭＨ＋）。
【０２１３】
２−［１−（４−ブロモ−ベンジル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−エチルアミン（化合物３８８）
化合物２７７（１３６ｍｇ、０．２９ミリモル）をＣＨ２ＣＬ２（乾燥、６ｍＬ）に溶解させ、ＨＣｌ（ｇ）を、ＴＬＣにより出発物質の完全消失が示唆されるまで混合物に静かに通気した。飽和二炭酸ナトリウム（１５ｍＬ）を徐々に添加して、混合物を中和し、ＣＨ２ＣＬ２（２×２０ｍＬ）で抽出した。一緒にした有機溶液を水（２×２０ｍＬ）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濃縮して、定量的収率（１０７ｍｇ、１００％）の生成物を与え、それをさらに精製することなく使用した。
【０２１４】
Ｎ−｛２−［１−（４−ブロモ−ベンジル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−エチル｝−４−ニトロ−ベンズアミド（化合物３８９）
化合物３８８（４２ｍｇ、０．１１ミリモル）、ＥＤＣｌ（２５ｍｇ、０．１３ミリモル）、ＤＩＰＥＡ（２３μＬ、０．１３ミリモル）、ｐ−ニトロ安息香酸（２２ｍｇ、０．１３ミリモル）、及びＨＯＢｔ（１８ｍｇ、０．１３ミリモル）をＤＭＦ（乾燥、５ｍＬ）に溶解させ、室温にて１８時間撹拌させた。反応物を飽和二炭酸ナトリウム（２×１０ｍＬ）で急冷し、ＥｔＯＡｃ（２×２０ｍＬ）で抽出した。一緒にした有機溶液を水（２×２０ｍＬ）で洗浄し硫酸ナトリウムで乾燥させ、濃縮し、シリカ（ヘキサンに溶解させたＥｔＯＡｃ５０％）で精製して、黄色固形物（１１ｍｇ、２０％）を与えた。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ８．１８（ｄ，Ｊ＝８．８  Ｈｚ，２Ｈ），７．７１（ｄ，Ｊ＝８．８  Ｈｚ，２Ｈ），７．３４（ｄ，Ｊ＝８．４  Ｈｚ，２Ｈ），７．０８（ｄ，Ｊ＝８．８  Ｈｚ，２Ｈ），７．００（ｄ，Ｊ＝２．３  Ｈｚ，１Ｈ），６．８１−６．７６（ｍ，３Ｈ），６．２０（ｓ，１Ｈ），５．２０（ｓ，２Ｈ），３．７８（ｓ，３Ｈ），３．７２−３．７１（ｍ，２Ｈ），３．０８−３．０６（ｍ，２Ｈ），２．２４（ｓ，３Ｈ）；１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ１５４．７，１３７．３，１３２．３，１２８．３，１２８．０，１２４．２，１１１．４，１１０．４，１００．７，５６．３１，４６．６１，２４．５３，１０．７６；ＥＳＩ−ＣＩＤ  ５２２（ＭＨ＋）。
【０２１５】
Ｎ−｛２−［１−（４−ブロモ−ベンジル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−エチル｝−４−フルオロ−ベンズアミド（化合物３９０）
化合物３８８（４２ｍｇ、０．１１ミリモル）、ＥＤＣｌ（２５ｍｇ、０．１３ミリモル）、ＤＩＰＥＡ（２３μＬ，０．１３ミリモル）、ｐ−フルオロ安息香酸（１８ｍｇ、０．１３ミリモル）、及びＨＯＢｔ（１８ｍｇ、０．１３ミリモル）をＤＭＦ（乾燥、５ｍＬ）に溶解させ、室温にて１８時間撹拌させた。反応物を飽和二炭酸ナトリウム（２×１０ｍＬ）で急冷し、ＥｔＯＡｃ（２×２０ｍＬ）で抽出した。一緒にした有機溶液を水（２×２０ｍＬ）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濃縮し、シリカ（ヘキサンに溶解させたＥｔＯＡｃ５０％）で精製して、黄色固形物（３０ｍｇ、５６％）を与えた。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δδ８．１１−８．０８（ｍ，１Ｈ），７．６１−７．５６（ｍ，２Ｈ），７．３４（ｄ，Ｊ＝８．４  Ｈｚ，２Ｈ），７．１６−６．９８（ｍ，５Ｈ），６．７７（ｄ，Ｊ＝８．５  Ｈｚ，２Ｈ），５．１９（ｓ，２Ｈ），３．７６（ｓ，３Ｈ），３．６９−３．６７（ｍ，２Ｈ），３．０６−３．０１（ｍ，２Ｈ），２．２３（ｓ，３Ｈ）；１３Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ１５４．７，１３７．４，１３２．３，１２９．５，１２９．４，１２８．６，１２８．１，１１６．１，１１５．９，１１１．４，１１０．３，１０８．９，１００．７，５６．３，５１．３，４６．６，４１．０，３１．３，２４．７，１０．７；ＥＳＩ−ＣＩＤ  ５９５（ＭＨ＋），ｍ／ｚ  ３５６．１，１９４．５。
【０２１６】
［１−（４−クロロ−２−ニトロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−酢酸（化合物３９１）
５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−酢酸（３１５ｍｇ、１．４３ミリモル）をＤＭＦ（乾燥、５ｍＬ）に溶解させ、０℃まで冷却した。ＮａＨ（６９ｍｇ、２．８８ミリモル）を一滴ずつ添加し、反応物を２０分間撹拌させた。塩化４−クロロ−２−フルオロ−ベンゾイル（２７５μＬ、２．１５ミリモル）を添加した。反応物を１８時間撹拌させ、室温まで昇温させた。反応物を１０％ＨＣｌ（５０ｍＬ）で急冷し、ＣＨ２ＣＬ２（５０ｍＬ）で抽出した。一緒にした有機溶液を水（２×２０ｍＬ）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濃縮し、シリカゲル（ヘキサンに溶解させたＥｔＯＡｃ２５％）で精製して、褐色固形物を与えた。
【０２１７】
（実施例１０）
インドメタシン誘導体の放射能標識
１８Ｆの製造、及び交換化学現象をスキーム４に示す（図１９を参照）。ヴァンダービルト医療センター核ＰＥＴ施設（ヴァンダービルト大学（米国テネシー州Nashville）において、１２ＭｅＶサイクロトロンを使用して、１８Ｏの水からフッ素−１８アニオンを調製した。次いで、フッ素−１８アニオンをアニオン交換カラムに捕集し、炭酸カリウムで溶出させて、Ｋ１８Ｆを与えた。イオン対を反応容器に送り、ＫＲＹＰＴＯＦＩＸ２、２、２（登録商標）と複合させて、［ＫＲＹＰＴＯＦＩＸ２、２、２（登録商標）−Ｋ＋］［Ｆ−］イオン錯体を生成した。塩を乾燥させると、（５ｍＬアセトニトリルに溶解させた）基質を反応容器に送り、温度を８５℃にした。反応物を３０分間靜置し、次いで立上げ、及び放射能ＴＬＣ定量に向けて交換装置から除去した。
【０２１８】
（実施例１１、及び１２の材料、及び方法）
（酵素）
Ｎｕ  Ｃｈｅｋ  Ｐｒｅｐ（米国ミネソタ州Elysian）よりアラキドン酸を購入した。ＮＥＮデュポン（米国マサチューセッツ州Boston）、又はアメリカンラジオラベルドケミカルズ社（米国ミズーリ州St. Louis）より［１−１４Ｃ］アラキドン酸（５５〜５７ｍＣｉ／ミリモル）を購入した。Marnettらの論文（1984）に記載されているように、ヒツジの精嚢（オックスフォードバイオメディカルリサーチ社（米国ミシガン州Oxford））よりＣＯＸ−１を精製した。タンパク質の比活性は、２０（μＭ  Ｏ２／分）であり、ホロタンパク質の比率は１３．５％であった。Odenwallerらの論文（1990）に記載されているように、分析混合物にヘマチンを添加することによる復元によってＡｐｏＣＯＸ−１を調製した。ヘマチンを分析混合物に添加することによって、アポ酵素を復元した。ヒトＣＯＸ−２をｐＶＬ１３９３発現ベクタ（ＢＤバイオサイエンスファーミンゲン（米国カリフォルニア州San Diego））によりＳｆ９昆虫細胞に発現させ、イオン交換、及びゲル濾過クロマトグラフィーによって精製した。精製タンパク質は、いずれも、７．５％ＳＤＳ−ＰＡＧＥゲルの比重走査により、８０％を超える純度であることが証明された。
【０２１９】
薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）を用いたヒツジＣＯＸ−１、及び非とＣＯＸ−２の時間、及び濃度依存性阻害
ヒツジＣＯＸ−１（４４ｎＭ）、又はヒトＣＯＸ−２（６６ｎＭ）のシクロオキシゲナーゼ活性を分析した。２００μＬの反応混合物は、３７℃で３０秒間にわたる、１００ｍＭのトリスＨＣｌ（ｐＨ８．０）に溶解させたヘマチン復元タンパク質、５００μＭフェノール、及び［１−１４Ｃ］アラキドン酸（５０μＭ）で構成されていた。ｐＨ４．０のＥｔ２Ｏ／ＣＨ３ＯＨ／１Ｍクエン酸塩（３０：４：１）による溶媒抽出によって反応を終了させた。２０００ｇで２分間にわたる遠心分離によって相を分離させ、有機相をＴＬＣプレート（Ｊ．Ｔ．べーカー（米国ニュージャージ州Phillipsburg）にスポットした。そのプレートを４℃のＥｔＯＡｃ／ＣＨ２ＣＬ２／氷ＡｃＯＨ（７５：２５：１）で展開させた。それぞれ異なる阻害剤濃度で観察された放射能標識プラスタノイド生成物を、ＤＭＳＯと同時に予め温置されたタンパク質サンプルについて観察された生成物の比率に応じて分割した。
【０２２０】
活性化ＲＡＷ２６４．７におけるＣＯＸ−２活性の阻害
ＲＡＷ２６４．７細胞におけるＣＯＸ−２阻害の手順については、既に記載した（Kalgutkarらの論文（1998b）。手短に述べると、細胞（６．２×１０６個／Ｔ２５フラスコ）を、血清のないＤＭＥＭに溶解させたリポ多糖（１μｇ／ｍｌ）、及びγ−インターフェロン（１０Ｕ／ｍＬ）で７時間にわたって活性化させ、次いで３７℃で３０分間にわたって阻害剤（０〜２μＭ）で処理した。［１−１４Ｃ］−アラキドン酸（２０μＭ）を３７℃で１５分間添加することによって、外因性アラキドン酸塩代謝を測定した。ＩＣ５０値は、２つの独立した測定値の平均である。
【０２２１】
（実施例１１）
精製酵素における選択性ＣＯＸ−２阻害
試験化合物による精製ヒトＣＯＸ−２、又はヒツジＣＯＸ−１の阻害に対するＩＣ５０値を薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）放射線撮影法によって測定した。５００μＭのフェノールを含有した１００ｍＭトリスＨＣｌ（ｐＨ８．０）に溶解させたヘマチン復元ＣＯＸ−２（６６ｎＭ）、又はＣＯＸ−１（４４ｎＭ）を、２５℃で２０分間にわたっていくつかの濃度の阻害剤（０−２８５０ｎＭ）で処理した。［１−１４Ｃ］−アラキドン酸（５００μＭ）を３７℃で３０分間にわたって添加することによって、シクロオキシゲナーゼ反応を開始させた。以下の表１〜３に示されるように、フッ化標準化合物３５５、３６０、及び３８９は、ＩＣ５０値が５０〜１００ｎＭの範囲では、ＣＯＸ−１に対するより効果的で選択性の高いＣＯＸ−２に対する阻害性を示した。
【０２２２】
（実施例１２）
ＲＡＷ２６４．７ネズミマクロファージにおける選択性ＣＯＸ−２阻害
無傷細胞におけるＣＯＸ−２を阻害するインドメタシンのフッ化アミド類似体の能力を、病理学的刺激によってＣＯＸ−２活性を誘発したＲＡＷ２６４．７マクロファージにおいて分析した。マクロファージをリポ多糖、及びγ−インターフェロンに曝して、ＣＯＸ−２を誘発させ、次いでいくつかの濃度の化合物３５５で処理した。化合物３５５によるプロスタグラジンＤ２の生成の阻害に対するＩＣ５０値は５００ｎＭであった。
【０２２３】
（実施例７〜１２についての考察）
陽電子放射型断層撮影法（ＰＥＴ）のための代表的なＣＯＸ−２選択性インドメタシン類似体前駆体を設計・調製して、ＣＯＸ−２選択性腫瘍造影剤の実用性を調べた。インドメタシンのフッ化アミド、インドリルアミド、及びジアミド類似体は、分析において、インビトロではＣＯＸ−１よりもＣＯＸ−２に対して効果的で選択性の高い活性を示すことが証明された（ＣＯＸ−１：いずれに対してもＩＣ５０＞６０、ＣＯＸ−２：ＩＣ５０＝５０〜１００ｎｍ）。２−［１−（４−クロロ−２−フルオロベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−（４−フルオロ−フェニル）−アセトアミド（化合物３６０）、Ｎ−｛２−［１−（４−ブロモ−ベンジル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−エチル｝−４−フルオロ−ベンズアミド（化合物３９０）、及びＮ−（２−｛２−［１−（４−クロロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−アセチルアミノ｝エチル）−４−フルオロ−ベンズアミド（化合物３８２）の合成を、いずれもＥＤＣｌアミド結合を用いて行って、適切なアミド前駆体からそれぞれ３３％、４３％、及び５６％の収率を与えた。同様にニトロベンズアミド類似体を調製して、２−［１−（４−クロロ−２−ニトロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−（４−フルオロ−フェニル）−アセトアミド（化合物３６０）（３２％）、Ｎ−（２−｛２−［１−（４−クロロ−ベンゾイル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ―インドール−３−イル］−アセチルアミノ｝−エチル）−４−ニトロ−ベンズアミド（化合物３８２）（６７％）、及びＮ−｛２−［１−（４−ブロモ−ベンジル）−５−メトキシ−２−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル］−エチル｝−４−フルオロ−ベンズアミド（化合物３９０）（５６％）を与えた。ニトロ、又はトシル化合物を求核性芳香族置換基で置換して、１８Ｆ  ＰＥＴ剤を生成した。
【０２２４】
（インドメタシンのインドリルアミド）
インドリルアミド系列における造影剤には、図１６に示されるスキーム１を用いて、フルオロ標準物質、すなわち化合物３８９、又はＰＥＴ前駆体、すなわち化合物３９０に７つの工程で変換される市販のインドメタシンを利用した。この合成経路の開発は、いくつかの経路を試験した結果であった。インドメタシンを最初にアセトアミド、すなわち化合物３０１に変換し、次にｐ−クロロベンゾイル基の脱ベンゾイル化を行って、化合物３０３を与えた。第３の工程は、インドール窒素の選択的ベンジル化を達成できるように、ＢＯＣ無水物を使用して遊離アミンを保護することを含むものであった。続いて、ＢＯＣ基のＨＣｌ（ｇ）脱保護の後に、適切なｐ−置換安息香酸を使用してアミド化を行うことによって、良好な全体収率で、それぞれ化合物３９０、及び３８９であるＰＥＴ前駆体、又はフッ化標準物質を与えた。
【０２２５】
（インドメタシンのジアミド誘導体）
ジアミドインドメタシン造影剤の合成には、ジアミン鎖に存在する２つの利用可能なアミノ基のうちの一方のみを選択的にアミド化することが必要であった。モノｔｅｒｔブトキシカルボニル（ＢＯＣ）保護ジアミンを使用することによって、二量体防御を達成した。スキーム２（図１７を参照）を用いて、エチル−１−［３−（ジメチルアミノ）プロピル］−３−エチルカルボジアミド（ＥＤＣＩ）の存在下でインドメタシンをモノＢＯＣ−エチレンジアミンで処理すると、良好な収率で所望の生成物が得られた。安定した望ましくないＮ−アシルウレア副生成物の生成を妨害するため、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール水和物（ＨＯＢｔ）を採用した。塩化メチレン、及びアミノアミドの溶液にＨＣｌガスを通気することによって、ＢＯＣ基の脱保護を容易かつ効果的に達成した。ＤＭＦに溶解させたＨＯＢｔ、及びＤＩＰＥＡの存在下で、ＥＤＣｌにより、ベンズアミド誘導体である化合物３５４、３５５、及び３８０〜３８２の生成を達成した。
【０２２６】
（インドメタシンのアミド誘導体）
アミド系列は、出発物質の可溶性に応じて、多くの経路から合成されうる。化合物３６０の簡便なＨＣｌ（ｇ）脱ベンゾイル化を行って、化合物３７５を与えた後に、スキーム３（図１８を参照）に従って、対応する酸塩化物を使用してベンゾイル化を行うことによって、アミド化合物３８５の調製を達成した。
【０２２７】
あるいは、ＥＤＣｌ結合を介して、市販のインドール酢酸から化合物３７５を調製した。ｏ−ニトロベンズアルデヒドは、ＰＥＴ交換を受けることが証明されているため（Ekaevaらの論文（1995）を参照）、交換可能基を塩化ベンゾイル官能基上のアミド脱離機に対するオルソに配置した。最初に、すべてのＨＣｌ生成が収まるまで、ＤＭＦに溶解させた塩化チオニルとともに安息香酸出発物質を撹拌した後に１時間還流させることによって、４−クロロ−２−ニトロベンゾイルクロリド（化合物３８４）を調製した。化合物３８４を添加する前に、インドールをＮａＨで１０分間処理することによって、化合物３８４のインドール窒素へのベンゾイル化を達成した。
【０２２８】
いくつかの実施形態において、本明細書に開示されるのはインドメタシンの逆アミドである。逆アミド系列は、アミド結合の配置により、インドメタシン系列のアミド系列と異なっている。このアミド「逆転」設計は、従来のインドメタシン類似体に伴う代謝、及び加水分解不安定に対処するためになされた。また、前臨床生物種におけるインビボ投与に続くこれらの化合物におけるアミド結合加水分解は、インドメタシンを生成しない。
【０２２９】
ジアミド系列は、巨大官能基をインドメタシンに連結させて、「二重官能」阻害剤を形成する可能性に対処するために開発された。長い脂肪鎖を使用することで、巨大な第二級アミド官能基が酵素のより広大な空間に存在している間にインドメタシン官能基がＣＯＸ−２の結合ポケットに十分に浸透することが可能になる。インドメタシンとｐ−フルオロベンズアミドの間にジアミン鎖を導入することによって、この相互作用を助けた。化合物３５５の広範な試験により、この化合物は、遊離酵素ならびに無傷細胞におけるＣＯＸ−２に対して選択性を有し、効果的であることが証明された。
【０２３０】
最後に、アミド系列は、インドメタシン核に交換可能基を配置するために開発された。これにより、多数のアミド、又はエステルを調製して、選択性、効果、及び半減期の問題に対処することが可能になる。まず５−メトキシ−２−メチルインドールを適切なＰＥＴ官能酸塩化物でベンゾイル化した後に、様々なアミンを使用してアミド化することによって、多数の誘導体の合成を達成することができた。
【０２３１】
逆アミド中間体の改良型合成を達成して、アミンの効率的低減、及びインドール窒素の選択的ベンジル化を果たして、グラム単位量の重要な中間体を与えた。ジアミンシリーズをＰＥＴに存分に利用して、化合物３５５は、遊離酵素ならびに無傷細胞の両方においてＣＯＸ−２の効果的かつ特異的な阻害剤であることがわかった。アミドシリーズも有望である。
【０２３２】
表１〜３は、いくつかの系列の潜在的ＰＥＴ前駆体、ならびに１９Ｆ標準物質を示している。ＣＯＸ−１、及びＣＯＸ−２に対するいくつかの誘導体に対するＩＣ５０値も提示されている。
【０２３３】
【表１】
2007524630.tif 000047
【０２３４】
【表２】
2007524630.tif 000048
【０２３５】
【表３】
2007524630.tif 000049
【０２３６】
（実施例１３）
（薬動力学、及び代謝）
インドメタシン誘導体の薬動力学、及び薬力学は、長い半減期を示す化合物は標的組織により達しやすいという点で、造影剤の設計において関心がもたれている。３つの化合物に対して、図１３に示される詳細な代謝調査を行った。化合物１６、１７、及び１８（図１１）についての精製酵素に対するＩＣ５０値がそれぞれ０．０６０μＭ、０．０６０μＭ、及び０．０５２μＭであることによって示唆されるように、３つの化合物は、いずれも効果、及び選択性の高いＣＯＸ−２阻害剤である。３つの化合物は、いずれも６６μＭを上回るＣＯＸ−１に対するＩＣ５０値を示した。
【０２３７】
単離された肝臓ミクロソーム製剤を使用して、予備的な代謝調査を実施した。化合物１６は、半減期がそれぞれ１１分間、２１分間、及び５１分間であるラット、ヒト、及びマウス肝臓ミクロソーム（０．１２５ｍｇ／ｍｌタンパク質）によって迅速に代謝された。エチレン側鎖のヒドロキシル化、及びインドール環の５−メトキシ基の脱メチル化によって生じる４つの代謝生成物を識別した。後者は小さな代謝経路である。シトクロムＰ４５０異性体、及び精製組換え型酵素の特定の阻害剤を使用した調査により、側鎖ヒドロキシル化はＣＹＰ３Ａ４によって触媒され、Ｏ−脱メチル化はＣＹＰ２Ｄ６によって触媒される。これらの調査において、又は化合物１６をラット肝臓部位ゾル、又はラット血漿とともに温置している間に、インドメタシンへの加水分解は観察されなかった。化合物１６の代謝の大半がアミド側鎖で生じるという所見は、より多くの立体阻害、又は電子離脱置換基を使用すると、化合物安定性が向上しうることを示唆している。これは、いずれもラット肝臓ミクロソームによって化合物１６よりゆっくりと代謝された化合物１７、及び１８（半減期がそれぞれ７５分間、及び１００分間）の場合に確認された。
【０２３８】
ラット肝臓ミクロソームについて得られたデータと一致して、化合物１６は、ラットにおける経口投与後は低生体利用度、短半減期、及び低最大血漿濃度を示したが、静脈内投与後は長い終端半減期が観察された。インビトロ調査から期待された代謝生成物に加えて、処理されたラットの血漿にインドメタシンが検出された。投与量の約４％がインドメタシンに変換されていた。
【０２３９】
より遅いミクロソーム代謝速度から想定されるように、化合物１８は、代謝の観点から、それら３つの化合物のなかで最も有望であることが証明された。それは、３０％経口生体利用度、４時間の間隔半減期、及びインビボでの非常に低いインドメタシンへの変換率（投与量の０．５％以下）を示す。
【０２４０】
（実施例１４）
インビボ抗炎症効果
薬動力学パラメータに大きな差があるが、化合物１６、及び１８は、いずれもラットカラギーナン足蹠モデルにおいて効果的な抗炎症化合物である。化合物１６、及び１８に対するＥＤ５０値（それぞれ０．８ｍｇ／ｋｇ、及び０．２５ｍｇ／ｋｇ）は、インドメタシン（ＥＤ５０＝２ｍｇ／ｋｇ）と比較して、これらの化合物の効果が良好であることを示唆するものであった。抗炎症効果は造影剤に必要とされないが、これらの化合物が、インドメタシンと同等、又はより優れた効果を有するという事実は、それらがインビボでＣＯＸ−２に到達し、それに結合すること、すなわち所望の特性を立証するものである。
【０２４１】
（実施例１５）
単色Ｘ線造影剤の評価
多数のヨウ素原子を含む化合物を、単色Ｘ線画像化に使用することが可能である。これらの化合物を評価するために、ヨウ素Ｋ端の下方、及び上方のＣＴ構造において、腫瘍マウス、及び対照マウスを単色Ｘ線ビームで画像化する。Ｘ線ビームの減衰を助長させ、照射を正常化するために、円筒形の水塊でマウスを取り囲む。次いで、造影剤の静脈内投与に続いて、その手順を繰り返す。「ブラインデッドな」放射線科医によってＣＴ調査を解釈して、ＣＯＸ−２薬剤の投与によって発生した腫瘍、及び任意の減衰変化の可視性を判断する。
【０２４２】
（実施例１６）
ＰＥＴ造影剤の評価
画像化に向けて、ＣＯＸ−２選択性造影剤を０．５〜１ｍＣｉの陽電子放射剤１８Ｆで標識する。試験動物に鎮静剤を与え、マイクロＰＥＴシステムに配置した後、注射に続いて動的３Ｄモードで画像化する。注射量は小量（０．１〜０．３ｍｌ）である。最初の１時間にわたって５分毎に動画像を取得し、次いで３時間にわたって３０分毎に連続静止画像を取得する。静止画像は、実際の注射活性レベルにもよるが、持続時間が約１５分間である。正常領域と腫瘍領域の双方に対して時間−活性曲線を生成し、腫瘍拡大度を定量するために、標準的な吸収率の値を求める。
【０２４３】
（実施例１７）
ＭＲＩ造影剤の評価
全身画像化に対する４ｃｍの立体コイル、又は移植腫瘍に対する２．５ｃｍ（内径）の表面コイルを用いてＭＲ画像化を行う。すべての調査において、ガドリニウム標識ＣＯＸ−２選択性造影剤の注射の前後に動物を画像化する。注射後、連続的に画像を作成する。画像は、３０分間にわたってほぼ毎分取得され、次いで４時間の合計時間にわたって１５分毎に取得される。最初は、２４時間で動物を再度画像化することになる。米国国立衛生研究所（ＮＩＨ）が供給した画像解析ソフトウェアパッケージＩｍａｇｅＪを用いて、画像を解析する。正常領域と腫瘍領域の両方に対する画像信号の増強を、時間、及び投与量の関数として定量する。
【０２４４】
（実施例１８）
インビボのＣＯＸ−２選択性造影剤の評価：
ＨＣＡ−７ヒト結腸癌異種移植片
インビボのＣＯＸ−２酵素を標的とする造影剤を使用して、この酵素の腫瘍発現隆起レベルを検出することが可能である。記載の方法を用いて有望と断定された薬剤を、いくつかの腫瘍モデルを用いてインビボで試験する。模範的なモデル系は、ＨＣＡ−７ヒト結腸腺癌細胞系統である。ＨＣＡ−７は、インビトロで容易に培養され、インビボで腫瘍異種移植片として評価されうる。それらは、ＣＯＸ−２を発現し、ＮＳＡＩＤ、及び選択性ＣＯＸ−２阻害剤は、これらの細胞が軟寒天、又はマトリゲル（matrigel）で成長したときにこれらの細胞によって形成されたコロニーのサイズ、及び数を低下させることが明確に示されている。同様に、ＮＳＡＩＤ、及びＣＯＸ−２阻害剤は、ヌードマウスにおける腫瘍形成、及びＨＣＡ−７細胞異種移植片の成長を低下させる（Shengらの論文（1997）、Williamsらの論文（2000b）、及びMannらの論文（2001））。
【０２４５】
腫瘍異種移植は、０．２ｍＬの培地に懸濁された１０６のＨＣＡ−７細胞を、無胸腺ヌードマウスの脊椎皮下組織に注射することによって確立される。測定可能な固形腫瘍は、１から２週間以内に検出され、その時点では画像化調査に好適である。このモデルは、腫瘍が、明確な皮下箇所に迅速に形成され、ほぼ理想的な条件下ですべての画像化様式の試験が可能になるため、特に有用である。ＨＣＴ−１１６細胞、すなわちＣＯＸ−２依存性のない結腸癌細胞系統の異種移植片は、陰性対照として使用される（Shengらの論文（1997））。ＨＣＴ−１１６異種移植片は、腫瘍を取り囲む組織におけるＣＯＸ−２の発現のレベル、すなわち腫瘍血管形成、及び成長に寄与することが証明された因子を評価するのにも使用される（Williamsらの論文（2000a））。
【０２４６】
（実施例１９）
インビボのＣＯＸ−２選択性造影剤の評価：
ネズミルイス肺癌
ＨＣＡ−７異種移植モデルで有望性を示す化合物をネズミルイス肺癌細胞系統に対して試験する。この細胞系統は、腫瘍拒絶を心配することなくＣ５７ＢＬ／６マウスで使用できる同遺伝子型腫瘍モデルを提供する。ルイス肺癌細胞は、インビトロ、及びインビボでＣＯＸ−２を発現することが証明されており、ＮＳＡＩＤ、又はＣＯＸ−２阻害剤の投与は、インビトロの細胞増殖、及び生存を低減するとともに、インビボの腫瘍化、及び腫瘍成長を低減することが証明されている（Stolinaらの論文（2000）、及びEliらの論文（2001））。ルイス肺癌細胞（５×１０５）の静脈注射は、３０から４０日以内に肺腫瘍の形成をもたらす。その細胞（５×１０５）の皮下注射は、局所的な固形腫瘍の形成をもたらす。したがって、ＨＣＡ−７異種移植の場合と同様に、このモデルは、明確な皮下腫瘍の試験を可能にするばかりでなく、より困難な胸腔内箇所の腫瘍を画像化するための化合物を評価する機会を提供する。
【０２４７】
（実施例２０）
インビボのＣＯＸ−２選択性造影剤の評価：
結腸直腸のネズミモデル
ＨＣＡ−７、及びルイス肺癌モデルは、知られている箇所の限定された固形腫瘍における造影剤の調査を可能にするという点で有利である。しかし、究極的な臨床用途では、生体置で生じる小さな自然発生腫瘍の検出が必要になる。これらの状況下で造影剤の評価を可能にする結腸発癌の２つのモデル、すなわちＡＰＣＭｉｎ−マウスモデル、及びアゾキシメタン腫瘍化モデルが利用可能である。
【０２４８】
（ＡＰＣＭｉｎ−マウスモデル）
ヒトの家族性腺腫様ポリープ症（ＦＡＰ）は、経時的に癌へと進行する初期の多数の小腸腺腫の発生に関連づけられる。この条件は、ＡＰＣ（腺腫様結腸ポリープ症）遺伝子の突然変異に起因し、この遺伝子を化学的曝露、又は部位特異的突然変異発生によって改変したいくつかのモデルが存在する。ＡＰＣ遺伝子のコドン８５０における科学的誘発生殖系列を通じてＡＰＣＭｉｎ−（多発性小腸癌）マウスモデルが開発された（Suらの論文（1992）、及びMoserらの論文（1995））。これらのマウスは、生後１００日までに多発性小腸、及び結腸腺腫を発生する。腺種、及び周囲の間質においてＣＯＸ−２の発現が増加することが実証され、ＮＳＡＩＤ、及び選択性ＣＯＸ−２阻害剤を投与すると、腺種形成の数、及びサイズの両方が低減される（Boolbolらの論文（1996）、Williamsらの論文（1996）、Barnes and Leeの論文（1998）、Jacobyらの論文（2000））。同様のモデルＡＰＣΔ７１６において、ＡＰＣ突然変異とＣＯＸ−２遺伝子の誘導的削除の同時発現は、ＣＯＸ−２に対するマウスノルモジガス（normozygous）におけるＡＰＣ突然変異の発現と比較した場合における腺種の数、及びサイズの低下をもたらした（Oshimaらの論文（1996））。
【０２４９】
（アゾキシメタン誘発結腸癌）
齧歯類の結腸腫瘍化の第２の確実なモデルは、離乳期のラット、及びマウスにおけるアゾキシメタンの皮下注射より導かれる。このモデルでは、２から６週間の期間にわたって、１０から１５ｍｇ／ｋｇの毎週投与量でアゾキシメタンを皮下、又は腹腔内投与する。処理後３０〜５０週目で、十分に成長した腺癌が観察される。ラットにおける実験により、正常な結腸組織と比較した場合にアゾキシメタン誘発結腸腫瘍におけるＣＯＸ−２の発現が増加することが証明された（DuBoisらの論文（1996）、Jacobyらの論文（2000）、Takahashiらの論文（2000）、及びKishimotoらの論文（2002a））。また、ＮＳＡＩＤ、及びＣＯＸ−２阻害剤は、ラット、及びマウスの両方においてアゾキシメタン処理に起因する結腸腫瘍の数、及びサイズの両方を低下させることが証明されている（Yoshimaらの論文（1997）、Fukutakeらの論文（1998）、Reddyらの論文（2000）、及びKishimotoらの論文（2002b））。造影剤の有用性を評価するのに用いる腫瘍を生成するために、生後６週間の雄のマウスを、１０ｍｇ／ｋｇのアゾキシメタンを毎週腹腔注射することにより６週間にわたって処理する（Fukutakeらの論文（1998））。
【０２５０】
ＡＰＣＭｉｎ−マウスモデルとマウスアゾキシメタン誘発結腸癌モデルの両方を用いて、有望な造影剤の効果を判断する。アゾキシメタンモデルは、腫瘍形成に７ヶ月以上要するという欠点がある。しかし、このモデルで生成された腫瘍はＣＯＸ−２依存性が高炒め、またこのモデルにおける先の研究は広範であるため、このモデルは、化合物を評価するのに貴重なシステムである。両モデルでは、初期段階で腫瘍を検出する各薬剤の効果を判断するために、疾病の進行時の様々な時点で造影剤を評価する。結果は、小腸組織の病理学的評価と関連づけられる。
【０２５１】
（参考文献）
以下に列記された参考文献、ならびに本明細書に引用された参考文献は、本明細書に採用された手法、技術、及び／、又は組成を補足し、説明し、それらの背景を提示し、教示する範囲で、参照により本明細書に組み込まれている。
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【０２５２】
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ＰＣＴ国際公開ＷＯ９６／１７６２８
ＰＣＴ国際公開ＷＯ９８／２２１４６
ＰＣＴ国際公開ＷＯ９８／４８８３８
ＰＣＴ国際公開ＷＯ９８／４８８４６
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Ristimaki, A., Nieminen, O., Saukkonen, K., Hotakainen, K., Nordling, S.、及びHaglund, C.の論文(2001)、「膀胱のヒト移行上皮細胞癌におけるシクロオキシゲナーゼ−２の発現」（Am. J. Pathol. 158, 849-853）
Ristimaki, A., Sivula, A., Lundin, J., Lundin, M., Salminen, T., Haglund, C., Joensuu, H.、及びIsola, J.の論文(2002)、「乳癌における隆起シクロオキシゲナーゼ−２発現の予知診断の重要性」（Cancer Res. 62, 632-635）
Sheng, H., Shao, J., Kirkland, S.C., Isakson, P., Coffey, R.J., Morrow, J.D., Beauchamp, R.D.、及びDuBois, R.N.の論文(1997)、「シクロオキシゲナーゼ−２の選択性阻害によるヒト結腸癌細胞成長の阻害」（J. Clin. Invest. 99, 2254-2259）
Sheng, H., Shao, J., Washington, M.K.、及びDuBois, R.N.の論文(2001)、「プロスタグランジンＥ２は、結腸直腸癌細胞の成長、及び運動を増強させる」（J. Biol. Chem. 276, 18075-18081）
Smith, C.J., Morrow, J.D., Roberts, L.J.I.、及びMarnett, L.J.の論文(1993)、「ホルボールエステルによる単球様ＴＨＰ−１細胞の差別化は、プロスタグランジンエンドペルオキシドシンターゼ−１（ＣＯＸ−１）の発現を誘発する」（Biochem. Biophys. Res. Commun. 192, 787-793）
【０２６１】
Smith, W.L., DeWitt, D.L.、及びGaravito, R.M.の論文(2000)、「シクロオキシゲナーゼ：構造、細胞、及び分子生物学」（Annu. Rev. Biochem. 69, 145-182）
Smith, W.L., Garavito, R.M.、及びDeWitt, D.L.の論文(1996)、「プロスタグランジンエンドペルオキシドＨシンターゼ（シクロオキシゲナーゼ）−１、及び−２（J. Biol. Chem. 271, 33157-33160）
Soslow, R.A., Dannenberg, A.J., Rush, D., Woerner, B.M., Khan, K.N., Masferrer, J.、及びKoki, A.T.の論文(2000)、「ＣＯＸ−２は、ヒト肺動脈、結腸、及び乳腫瘍に発現する」（Cancer  89, 2637-2645）
Steinbach, G., Lynch, P.M., Phillips, R.K., Wallace, M.H., Hawk, E., Gordon, G.B., Wakabayashi, N., Saunders, B., Shen, Y., Fujimura, T., Su, L.K.、及びLevin, B.の論文(2000)、「家族性腺腫様ポリープ症におけるシクロオキシゲナーゼ−２阻害剤であるセレコキシブの効果」（N. Engl. J. Med. 342, 1946-1952）
Stolina, M., Sharma, S., Lin, Y., Dohadwala, M., Gardner, B., Luo, J., Zhu, L., Kronenberg, M., Miller, P.W., Portanova, J., Lee, J.C.、及びDubinett, S.M.の論文(2000)ｍ「シクロオキシゲナーゼ２の特異的阻害は、ＩＬ−１０、及びＩＬ−１２合成のバランスを変えることによって抗腫瘍活性を回復させる」（J. Immunol. 164, 361-370）
Su, L.-K., Kinzler, K.W., Vogelstein, B., Preisinger, A.C., Moser, A.R., Luongo, C., Gould, K.A.、及びDove, W.F.の論文(1992)、「ネズミのＡＰＣ遺伝子の同族体における突然変異によって生じる多発性小腸新生物形成」（Science  256, 668-670）
Tada, M., Oikawa, A., Iwata, R., Sato, K., Kubota, K., Fujiwara, T., Sugiyama, H., Abe, Y., Sato, T., Matsuzaa, T., Takahashi, H., Wakui, A.、及びIdo, T.の論文(1990)、「２−デオキシ−２−「１８Ｆ」フルオロ−アセトアミド−Ｄ−マンノピラノース、及び−Ｄ−ガアクトピラノース」（J. Labelled Compd. Radiopharm. 23, 847-853）
Takahashi, M., Mutoh, M., Kawamori, T., Sugimura, T.、及びWakabayashi, K.の論文(2000)、「アゾキシメタン誘発ラット結腸発癌におけるベータカテニン、誘発性酸化窒素シンターゼ、及びシクロオキシゲナーゼ−２の変容発現（Carcinogenesis  21, 1319-1327）
【０２６２】
Timofeevski, S.L., Prusakiewicz, J.J., Rouzer, C.A.、及びMarnett, L.J.の論文(2002)、「リアルタイム蛍光、阻害運動、及び部位誘導突然変異によって調査したシクロオキシゲナーゼ−２とインドメタシンアミドとのイソ型選択性相互作用」（Biochemistry   41, 9654-9662）
Tsujii, M.、及びDuBois, R.N.の論文(1995)、「プロスタグランジンエンドペルオキシドシンターゼ２を過剰発現させる上皮細胞における細胞固着、及び細胞消滅の変化」（Cell  83, 493-501）
Tucker, O.N., Dannenberg, A.J., Yang, F.K., Zhang, F., Teng, L.S., Daly, J.M., Soslow, R.A., Masferrer, J.L., Woerner, B.M., Koki, A.T.、及びFahey, T.J.I.の論文(1999)、「シクロオキシゲナーゼ−２発現をヒト膵臓癌において情報制御する」（Cancer Res. 59, 987-990）
米国特許第４，８８５，３６３号
米国特許第５，０８７，４４０号
米国特許第５，１５５，２１５号
米国特許第５，１８８，８１６号
米国特許第５，２１９，５５３号
米国特許第５，２６２，５３２号
米国特許第５，３５８，７０４号
米国特許第５，４５３，５０５号
米国特許第５，８６５，７５４号
米国特許第５，９２８，６２７号
米国特許第６，０８３，４８６号
米国特許第６，２０７，７００号
米国特許第６，２４６，９０１号
米国特許第６，３０６，８９０号
米国特許第６，３９９，６４７号
米国特許第６，４０３，６２５号
【０２６３】
van den Hoff, J., Burchert, W., Borner, A.R., Fricke, H., Kuhnel, G., Meyer, G.J., Otto, D., Weckesser, E., Wolpers, H.G.、及びKnapp, W.H.の論文(2001)、「心筋ＰＥＴにおける定量的灌流トレーサとしての［１−（１１）Ｃ］アセテート（J. Nucl. Med. 42, 1174-1182）
Van Der Ouderaa, F.J., Buytenhek, M., Nugteren, D.H.、及びVan Dorp, D.A.の論文(1980)、「アセチルサリチル酸によるプロスタグランジンエンドペルオキシドシンセターゼのアセチル化」（Eur. J. Biochem. 109, 1-8）
Vane, J.R.、及びBotting, R.M.の論文(1996)、「抗炎症薬の作用のメカニズム」（Scand. J. Rheumatol. 25(Suppl. 102), 9-21）
Vane, J.R., Bakhle, Y.S.、及びBotting, R.M.の論文(1998)、「シクロオキシゲナーゼ１、及び２」（Annu. Rev. Pharmacol. Toxicol. 38, 97-120）
Ward, J.C.、及びSpencer, D.A.の論文(1947)、「フルオロ酢酸ナトリウム：化合物１０８０の薬理作用についての解説」（J. Am. Pharm. Assoc. 36, 59-62）
Weissleder, R.の論文(2001)、「インビボ画像化に対するより明確な展望」（Nat. Biotechnol. 19, 316-317）
Weissleder R., Tung C.H., Mahmood U.、及びBogdanov A. Jr.の論文(1999)、「プロスターゼ活性近赤外蛍光プローブによる腫瘍のインビボ画像化」（Nat Biotechnol 17, 375-378）
Williams, C.S., Luongo, C., Radhika, A., Zhang, T., Lamps, L.W., Nanney, L.B., Beauchamp, R.D.、及びDuBois, R.N.の論文(1996)、「Ｍｉｎマウスの腺腫のシクロオキシゲナーゼ−２レベルの上昇」（Gastroenterology 111, 1134-1140）
Williams, C.S., Tsujii, M., Reese, J., Dey, S.K.、及びDuBois, R.N.の論文(2000a)、「宿主シクロオキシゲナーゼ−２は癌成長を変調する」（J. Clin. Invest. 105, 1589-1594）
Williams, C.S., Watson, A.J., Sheng, H., Helou, R., Shao, J.、及びDuBois, R.N.の論文(2000b)、「セレコキシブは、正常な腸への毒性を伴わずにインビボで腫瘍成長を防止する：インビトロモデルとインビボモデルの相関性の欠如」（Cancer Res. 60, 6045-6051）
【０２６４】
Wilson, K.T., Fu, S., Ramanujam, K.S.、及びMeltzer, S.J.の論文(1998)、「バレット食道における誘発性酸化窒素シンターゼ、及びシクロオキシゲナーゼ−２の発現の増強、及びそれに伴う腺癌」（Cancer Res. 58, 2929-2934）
Wilsonの論文(1991)、「組織の光学特性」（Encyclopedia of Human Biology, 5, 587-597）
Xie, W., Chipman, J.G., Robertson, D.L., Erikson, R.L.、及びSimmons, D.L.の論文(1991)、「プロスタグランジンシンセターゼをコード化するミトゲン応答性遺伝子の発現をｍＲＮＡスプライシングによって規制する」（Proc. Natl. Acad. Sci. USA  88, 2692-2696）
Yoshimi, N., Kawabata, K., Hara, A., Matsunaga, K., Yamada, Y.、及びMori, H.の論文(1997)、「Ｆ３４４ラットの結腸発癌におけるアゾキシメタン誘発異常陰窩病巣に対する、選択性シクロオキシゲナーゼ−２阻害剤であるＮＳ−３９８の阻害効果」（Jpn. J. Cancer Res. 88, 1044-1051）
Yokoyama, C.、及びTanabe, T.の論文(1989)、「プロスタグランジンエンドペルオキシドシンセターゼをコード化するヒト遺伝子のクローニング、及び酵素の一次構造」（Biochem. Biophys. Res. Commun. 165, 888-894）
【０２６５】
記載の主題の範囲から逸脱することなく、記載の主題のそれぞれの詳細を変更できることが理解されるであろう。また、先述の説明は、例示のみを目的とし、限定を目的としたものではない。
【図面の簡単な説明】
【０２６６】
【図１】アラキドン酸をプロスタグラジンＧ２（ＰＧＧ２）に変換し、次いでプロスタグラジンＨ２（ＰＧＨ２）に変換する、シクロオキシゲナーゼにより触媒される一般反応を示す図である。
【図２】アスピリンのｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド（ＡＰＨＳ）への変換を示す図である。
【図３】インドメタシンのＣＯＸ−２選択性リガンド化合物１、及び２への変換を示す図である。
【図４】インドメタシンのエタノールアミドのクマリン誘導エステルである化合物３を示す図である。
【図５】開示の変換プロセスが正常に適用された４つのＮＳＡＩＤである５，８，１１，１４−エイコサテトライン酸（ＥＴＹＡ）、メクロフェナム酸、ケトロラク、及びインドメタシンの構造を示す図である。
【図６】ＣＯＸ−２に結合するいくつかのインドメタシン誘導体の構造を示す図である。示された化合物は、いずれも６６μＭまでＣＯＸ−１を阻害しない。
【図７】ヨウ素含有造影剤である化合物４、及び５の合成を示す図である。ＥＤＣｌ：２−エチル−３−（３’−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド、ＤＭＡＰ：４−（ジメチルアミノ）ピリジン。
【図８】様々な長さのアミド結合を介する２つのヨウ素含有造影剤の合成を示す図である。ＥＤＣｌ：２−エチル−３−（３’−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド、ＨＯＢｔ：Ｎ−ヒドロキシベンゾトリアゾール、ＤＭＦ：ジメチルホルムアミド。
【図９】ヨウ素含有造影剤化合物８、及び１０〜１２の合成のための代替的な合成スキームを示す図である。ＥＤＣｌ：１−エチル−３−（３’−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド、ＤＭＡＰ：４−（ジメチルアミノ）ピリジン、ＴＥＡ：トリエチルアミン、ＤＭＦ：ジメチルホルムアミド、ＩＮＤＯ：インドメタシン。
【図１０】インドメタシンに結合された重金属キレート化剤である化合物１４の合成を示す図である。
【図１１】インドメタシン誘導体である化合物１６〜１８を示す図である。
【図１２】１８Ｆ−ＡＰＨＳの合成の２つの代替経路を示す図である。Ｅｔ：エチル基ＣＨ２ＣＨ３。
【図１３】１１Ｃ−ＡＰＨＳの合成を示す図である。
【図１４】１８Ｆ含有化合物１８の合成を示す図である。それぞれフッ化ケトロラク、及びジアリールピラゾール誘導体である化合物１９、及び２０も示されている。
【図１５】ＮＩＲ発光画像化のためのインドメタシン系染料の合成を示す図である。
【図１６】フッ素標準物質である化合物３８９と、ＰＥＴ前駆体である化合物３９０とを含むインドメタシンのインドイルアミド誘導体を合成するためのスキームを示す図である。各工程では、各反応の成分が、円で囲まれた小文字で表されている。各反応の成分は以下の通りである。ａ：塩化アンモニウム、ＥＤＣｌ、ＨＯＢｔ、ＤＩＰＥＡ、及びＤＭＦ、ｂ：ＬＡＨ、及びＴＨＦ、ｃ：（ＢＯＣ）２Ｏ、及びＤＭＦ、ｄ：ＮａＨ、ブロモベンジルブロミド、及びＤＭＦ、ｅ：ＨＣｌ（ｇ）、及びジクロロメタン、ｆ：４−Ｆ−Ｃ６Ｈ４ＣＯ２Ｈ、ＥＤＣｌ、ＨＯＢｔ、ＤＩＰＥＡ、及びＤＭＦ、ｇ：４−ＮＯ２−Ｃ６Ｈ４ＣＯ２Ｈ、ＥＤＣｌ、ＨＯＢｔ、ＤＩＰＥＡ、及びＤＭＦ、ｈ：ＫＲＹＰＴＯＦＩＸ２、２、２（登録商標）、１８Ｆ−ＫＦ、及びＡＣＮ。
【図１７】インドメタシンの様々なジアミド誘導体を合成するためのスキームを示す図である。各工程では、各反応の成分が、円で囲まれた小文字で表されている。各反応の成分は以下の通りである。ａ：Ｎ−ＢＯＣ−エチレンジアミン、ＥＤＣｌ、ＨＯＢｔ、ＤＩＰＥＡ、及びＤＭＦ、ｂ：ＨＣｌ（ｇ）、及びジクロロメタン、ｃ：ＥＤＣｌ、ＨＯＢｔ、ＤＩＰＥＡ、及びＤＭＦ（Ｘ＝Ｉ、Ｆ、ＮＯ２、ＯＨ、又はＮＭｅ２）、ｄ：ＣＦ３ＳＯ３ＣＨ３、及びジクロロメタン、ｅ：Ｔｓ−Ｃｌ、及びジクロロメタン、ｆ：ＫＲＹＰＴＯＦＩＸ２、２、２（登録商標）、１８Ｆ−ＫＦ、及びＡＣＮ。
【図１８】インドメタシンのアミド誘導体を合成するためのスキームを示す図である。各工程では、各反応の成分が、円で囲まれた小文字で表されている。各反応の成分は以下の通りである。ａ：１０Ｎ  ＮａＯＨ、及びＤＭＦ、ｂ：４−フルオロアニリン、ＥＤＣｌ、ＨＯＢｔ、ＤＭＡＰ、及びジクロロメタン、ｃ：ＮａＨ、塩化４−クロロ−２−ニトロ−ベンゾイル、及びＤＭＦ、ｄ：ＳＯＣｌ２、ピリジン、及びＤＭＦ、ｅ：ＮａＨ、塩化４−クロロ−２−フルオロベンゾイル、及びＤＭＦ、ｆ：ＫＲＹＰＴＯＦＩＸ２、２、２（登録商標）、１８Ｆ−ＫＦ、及びＡＣＮ。
【図１９】１８Ｆの製造、及びＮＳＡＩＤ（例えばインドメタシン）誘導体を放射標識して、ＣＯＸ−２標的造影剤を作るのに使用できる置換化学作用のためのスキームを示す図である。各工程では、各反応の成分が、円で囲まれた小文字で表されている。各反応の成分は以下の通りである。ａ：１０ＫＶボンバードメント、ｂ：Ｋ２ＣＯ３、ｃ：Ｘ＝Ｆ、ＮＯ２、Ｉ、ＯＴｓ、又はＮＭｅ３＋のＫＲＹＰＴＯＦＩＸ２、２、２（登録商標）、ＤＭＳＯ（８５℃）。
【図１】
2007524630.tif 000102
【図２】
2007524630.tif 000103
【図３】
2007524630.tif 000104
【図４】
2007524630.tif 000105
【図５】
2007524630.tif 000106
【図６】
2007524630.tif 000107
【図７】
2007524630.tif 000108
【図８】
2007524630.tif 000109
【図９】
2007524630.tif 000110
【図１０】
2007524630.tif 000111
【図１１】
2007524630.tif 000112
【図１２】
2007524630.tif 000113
【図１３】
2007524630.tif 000114
【図１４】
2007524630.tif 000115
【図１５】
2007524630.tif 000116
【図１６】
2007524630.tif 000117
【図１７】
2007524630.tif 000118
【図１８】
2007524630.tif 000119
【図１９】
2007524630.tif 000120
【手続補正書】
【提出日】平成19年6月20日(2007.6.20)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＣＯＸ−２選択性リガンドと、検出可能な基を含む化合物とを反応させることを含む、放射線造影剤の合成方法であって、
(i)前記ＣＯＸ−２選択性リガンドが、カルボン酸基を含む非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）の誘導体であり、かつ
(ii)前記誘導体が、任意に、前記カルボン酸基のエステル部分又は第二級アミド部分を含む、
前記方法。
【請求項２】
前記ＮＳＡＩＤが、アスピリン；ｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド（ＡＰＨＳ）；６−メトキシ−α−メチル−２−ナフチル酢酸；メクロフェナム酸；５，８，１１，１４−エイコサテトライン酸（ＥＴＹＡ）；ジクロフェナクのようなフェニル酢酸；フルフェナム酸、ニフルム酸、及びメフェナム酸のようなフェナム酸；インドメタシン、スリンダクのようなインドール；トルメチン；スプロフェン、ケトロラク、フルルビプロフェン、及びイブプロフェンのようなフェニルアルカン酸；ジクロフェナクのようなフェニル酢酸；アセロフェラク；アルコフェナク；アムフェナク；ベノキサプロフェン；ブロムフェナク；カルプロフェン；クリダナク；ジフルニサル；エフェナム酸；エトドリン酸；フェンブフェン；フェンクロフェナク；フェンクロラク；フェノプロフェン；フレクロジン酸；インドプロフェン；イソフェゾラク；ケトプロフェン；ロキソプロフェン；メクロフェナメート；ナプロキセン；オルパノキシン；ピルプロフェン；プラノプロフェン；トルフェナム酸；ザルトプロフェン；ゾメピラク；及びそれらの医薬として許容し得る塩；ならびにそれらの組合せからなる群から選択される、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記第二級アミド誘導体が、インドメタシン−Ｎ−メチルアミド、インドメタシン−Ｎ−エタン−２−オールアミド、インドメタシン−Ｎ−オクチルアミド、インドメタシン−Ｎ−ノニルアミド、インドメタシン−Ｎ−（２−メチルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メチルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−［（Ｒ）−α，４−ジメチルベンジル］アミド、インドメタシン−Ｎ−（（Ｓ）−α，４−ジメチルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（２−フェネチル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−フルオロフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−クロロフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−アセトアミドフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メチルメルカプト）フェニルアミド、インドメタシン−Ｎ−（３−メチルメルカプトフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メトキシフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（３−エトキシフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（３，４，５−トリメトキシフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（３−ピリジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−５−［（２−クロロ）ピリジル］アミド、インドメタシン−Ｎ−５−［（１−エチル）ピラゾロ］アミド、インドメタシン−Ｎ−（３−クロロプロピル）アミド、インドメタシン−Ｎ−メトキシカルボニルメチルアミド、インドメタシン−Ｎ−２−（２−Ｌ−メトキシカルボニルエチル）アミド、インドメタシン−Ｎ−２−（２−Ｄ−メトキシカルボニルエチル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メトキシカルボニルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メトキシカルボニルメチルフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（２−ピラジニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−２−（４−メチルチアゾリル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−ビフェニル）アミド、及びそれらの組合せからなる群から選択される、請求項１記載の方法。
【請求項４】
前記検出可能な基が、ハロゲン含有部分（任意に、前記ハロゲンはＣｌ、Ｆ、Ｉ、Ｂｒ、又はそれらの放射性同位体である。）；蛍光部分；金属イオンキレート化部分；染料；放射性同位体含有部分；及びそれらの組合せからなる群から選択される、請求項１記載の方法。
【請求項５】
前記放射線造影剤が下記の構造を含む、請求項１記載の方法：
【化１】
2007524630.tif 000121
（式中、Ｒは、
【化２】
2007524630.tif 000122
からなる群から選択され；
Ｒ１は、検出可能な基、
【化３】
2007524630.tif 000123
からなる群から選択され、式中、Ｘは、芳香族環の１つ、又は複数の位置におけるハロゲン、あるいはその放射性同位体であり；
Ｒ２は、検出可能な基、又はハロ置換アリールを含み；
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、それぞれ独立に、水素；ハロ；Ｃ１〜Ｃ６アルキル、又は分枝アルキル；Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、又は分枝アルコキシ；ベンジルオキシ；ＳＣＨ３；ＳＯＣＨ３；ＳＯ２ＣＨ３；ＳＯ２ＮＨ２；及びＣＯＮＨ２からなる群から選択され；
ｎは０〜５であり；
また、Ｒ１及びＲ２の少なくとも一方は、検出可能な基を含む。）。
【請求項６】
前記放射線造影剤が下記の構造を含む、請求項５記載の方法：
【化４】
2007524630.tif 000124
（式中、Ｒ７はハロゲンを含み、かつＲ８は、水素、ハロゲン、Ｃ１〜Ｃ６アルキル又は分枝アルキル、及びＣ１〜Ｃ６アリール又は分枝アリールからなる群から選択され、任意に、Ｒ７及びＲ８の少なくとも一方は１８Ｆを含む。）。
【請求項７】
Ｒ７がＣｌであり、かつＲ２が下記の構造の中から選択される、請求項６記載の方法：
【化５】
2007524630.tif 000125
2007524630.tif 000126
2007524630.tif 000127
（式中、ｍ＝０〜８の整数である。）；
【化６】
2007524630.tif 000128
（Ｇｄ３＋、Ｅｕ３＋、Ｆｅ３＋、Ｍｎ２＋、Ｙｔ３＋、Ｄｙ３＋、及びＣｒ３＋からなる群から選択される、好ましくは、Ｇｄ３＋又はＥｕ３＋から選択される配位金属イオンを、任意に含む。）；
【化７】
2007524630.tif 000129
（式中、Ｘは、ハロゲン又はその放射性同位体であり、好ましくは、１８Ｆである。）；
【化８】
2007524630.tif 000130
（式中、Ｒ８は、任意に１８Ｆである。）；及び
【化９】
2007524630.tif 000131
（式中、ｑ＝０〜８の整数である。）。
【請求項８】
前記放射線造影剤が下記の構造を含む、請求項６記載の方法：
【化１０】
2007524630.tif 000132
（式中、Ｒ９はハロゲンであり、Ｒ２はｐ−ハロベンゼンであり、かつｓ＝１〜４であり、好ましくは、Ｒ９はＢｒであり、ｎ＝２であり、かつＲ２はｐ−１８Ｆ−ベンゼンである。）。
【請求項９】
前記放射線造影剤が、
【化１１】
2007524630.tif 000133
（式中、フッ素原子は、任意に１８Ｆである。）；
【化１２】
2007524630.tif 000134
；及び
【化１３】
2007524630.tif 000135
（式中、Ｒ１０は、検出可能な基を、好ましくは、
【化１４】
2007524630.tif 000136
を含む。）
からなる群から選択される構造を含む、請求項１記載の方法。
【請求項１０】
対象の標的組織を画像化するための方法であって：
(b) 放射線造影剤を、前記放射線造影剤を前記標的組織に結合させるのに十分な条件下で、前記対象に投与すること
（ここで、
(i) 前記放射線造影剤は、カルボン酸基を含む非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）の誘導体であるＣＯＸ−２選択性リガンドを含み、かつ
(ii)任意に、前記誘導体は、
(1)前記カルボン酸基のエステル部分又は第二級アミド部分、及び
(2)検出可能な基
を含む。）；ならびに
(c) 前記標的組織中の前記検出可能な基を検出すること
を含む、前記方法。
【請求項１１】
前記標的組織が、炎症性病変；原発腫瘍、転移腫瘍、及び／又は癌のような腫瘍；結腸ポリープ、又はバレット食道のような新生物発生前病変；新生細胞；新生物発生前細胞；及び癌細胞からなる群から選択される、請求項１０記載の方法。
【請求項１２】
前記対象が哺乳動物であり、任意にヒトである、請求項１０記載の方法。
【請求項１３】
前記投与が、経口、静脈内、腹腔内、吸入、及び腫瘍内からなる群から選択される経路を介する、請求項１０記載の方法。
【請求項１４】
前記ＮＳＡＩＤが、アスピリン；ｏ−（アセトキシフェニル）ヘプト−２−イニルスルフィド（ＡＰＨＳ）；６−メトキシ−α−メチル−２−ナフチル酢酸；メクロフェナム酸；５，８，１１，１４−エイコサテトライン酸（ＥＴＹＡ）；ジクロフェナクのようなフェニル酢酸；フルフェナム酸、ニフルム酸、及びメフェナム酸のようなフェナム酸；インドメタシン、スリンダクのようなインドール；トルメチン；スプロフェン、ケトロラク、フルルビプロフェン、及びイブプロフェンのようなフェニルアルカン酸；ジクロフェナクのようなフェニル酢酸；アセロフェラク；アルコフェナク；アムフェナク；ベノキサプロフェン；ブロムフェナク；カルプロフェン；クリダナク；ジフルニサル；エフェナム酸；エトドリン酸；フェンブフェン；フェンクロフェナク；フェンクロラク；フェノプロフェン；フレクロジン酸；インドプロフェン；イソフェゾラク；ケトプロフェン；ロキソプロフェン；メクロフェナメート；ナプロキセン；オルパノキシン；ピルプロフェン；プラノプロフェン；トルフェナム酸；ザルトプロフェン；ゾメピラク；及びそれらの医薬として許容し得る塩；ならびにそれらの組合せからなる群から選択される、請求項１０記載の方法。
【請求項１５】
前記第二級アミド誘導体が、インドメタシン−Ｎ−メチルアミド、インドメタシン−Ｎ−エタン−２−オールアミド、インドメタシン−Ｎ−オクチルアミド、インドメタシン−Ｎ−ノニルアミド、インドメタシン−Ｎ−（２−メチルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メチルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−［（Ｒ）−α，４−ジメチルベンジル］アミド、インドメタシン−Ｎ−（（Ｓ）−α，４−ジメチルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（２−フェネチル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−フルオロフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−クロロフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−アセトアミドフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メチルメルカプト）フェニルアミド、インドメタシン−Ｎ−（３−メチルメルカプトフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メトキシフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（３−エトキシフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（３，４，５−トリメトキシフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（３−ピリジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−５−［（２−クロロ）ピリジル］アミド、インドメタシン−Ｎ−５−［（１−エチル）ピラゾロ］アミド、インドメタシン−Ｎ−（３−クロロプロピル）アミド、インドメタシン−Ｎ−メトキシカルボニルメチルアミド、インドメタシン−Ｎ−２−（２−Ｌ−メトキシカルボニルエチル）アミド、インドメタシン−Ｎ−２−（２−Ｄ−メトキシカルボニルエチル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メトキシカルボニルベンジル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−メトキシカルボニルメチルフェニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（２−ピラジニル）アミド、インドメタシン−Ｎ−２−（４−メチルチアゾリル）アミド、インドメタシン−Ｎ−（４−ビフェニル）アミド、及びそれらの組合せからなる群から選択される、請求項１０記載の方法。
【請求項１６】
前記検出可能な基が、ハロゲン含有部分、蛍光部分、金属イオンキレート化部分、染料、放射性同位体含有部分、及びそれらの組合せからなる群から選択される、請求項１０記載の方法。
【請求項１７】
前記検出が、陽電子放射型断層撮影法、近赤外発光、又は単色Ｘ線による、請求項１０記載の方法。
【請求項１８】
前記放射線造影剤が下記の構造を含む、請求項１０記載の方法：
【化１５】
2007524630.tif 000137
（式中、Ｒは、
【化１６】
2007524630.tif 000138
からなる群から選択され；
Ｒ１は、検出可能な基、
【化１７】
2007524630.tif 000139
からなる群から選択され、式中、Ｘは、芳香族環の１つ、又は複数の位置におけるハロゲン、あるいはその放射性同位体であり；
Ｒ２は、検出可能な基、又はハロ置換アリールを含み；
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、それぞれ独立に、水素；ハロ；Ｃ１〜Ｃ６アルキル、又は分枝アルキル；Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、又は分枝アルコキシ；ベンジルオキシ；ＳＣＨ３；ＳＯＣＨ３；ＳＯ２ＣＨ３；ＳＯ２ＮＨ２；及びＣＯＮＨ２からなる群から選択され；
ｎは０〜５であり；
また、Ｒ１及びＲ２の少なくとも一方は、検出可能な基を含む。）。
【請求項１９】
前記放射線造影剤が下記の構造を含む、請求項１８記載の方法：
【化１８】
2007524630.tif 000140
（式中、Ｒ７はハロゲンを含み、かつＲ８は、水素、ハロゲン、Ｃ１〜Ｃ６アルキル又は分枝アルキル、及びＣ１〜Ｃ６アリール又は分枝アリールからなる群から選択され、任意に、Ｒ７及びＲ８の少なくとも一方は１８Ｆを含む。）。
【請求項２０】
Ｒ７がＣｌであり、かつＲ２が下記の構造の中から選択される、請求項１９記載の方法：
【化１９】
2007524630.tif 000141
2007524630.tif 000142
2007524630.tif 000143
（式中、ｍ＝０〜８の整数である。）；
【化２０】
2007524630.tif 000144
（Ｇｄ３＋、Ｅｕ３＋、Ｆｅ３＋、Ｍｎ２＋、Ｙｔ３＋、Ｄｙ３＋、及びＣｒ３＋からなる群から選択される、好ましくは、Ｇｄ３＋又はＥｕ３＋から選択される配位金属イオンを、任意に含む。）；
【化２１】
2007524630.tif 000145
（式中、Ｘは、ハロゲン又はその放射性同位体であり、好ましくは、１８Ｆである。）；
【化２２】
2007524630.tif 000146
（任意にさらに、式中、Ｒ８は１８Ｆである。）；及び
【化２３】
2007524630.tif 000147
（式中、ｑ＝０〜８の整数である。）。
【請求項２１】
前記放射線造影剤が下記の構造を含む、請求項１８記載の方法：
【化２４】
2007524630.tif 000148
（式中、Ｒ９はハロゲンであり、Ｒ２はｐ−ハロベンゼンであり、かつｓ＝１〜４であり、好ましくは、Ｒ９はＢｒであり、ｎ＝２であり、かつＲ２はｐ−１８Ｆ−ベンゼンである。）。
【請求項２２】
前記放射線造影剤が、
【化２５】
2007524630.tif 000149
（式中、フッ素原子は、任意に１８Ｆである。）；
【化２６】
2007524630.tif 000150
；及び
【化２７】
2007524630.tif 000151
（式中、Ｒ１０は、検出可能な基を、好ましくは、
【化２８】
2007524630.tif 000152
を含む。）
からなる群から選択される構造を含む、請求項１０記載の方法。
【請求項２３】
(d)検出可能な基、及び
(e)ＣＯＸ−２選択性リガンド
を含む、放射線造影剤であって、
(i)前記ＣＯＸ−２選択性リガンドが、カルボン酸基を含む非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）の誘導体であり、かつ
(ii)任意に、前記誘導体が、前記カルボン酸基のエステル部分又は第二級アミド部分を含む、
前記放射線造影剤。
【請求項２４】
前記放射線造影剤が下記の構造を含む、請求項２３記載の放射線造影剤：
【化２９】
2007524630.tif 000153
（式中、Ｒは、
【化３０】
2007524630.tif 000154
からなる群から選択され；
Ｒ１は、検出可能な基、
【化３１】
2007524630.tif 000155
からなる群から選択され、式中、Ｘは、芳香族環の１つ、又は複数の位置におけるハロゲン、あるいはその放射性同位体であり；
Ｒ２は、検出可能な基、又はハロ置換アリールを含み；
Ｒ３〜Ｒ６は、それぞれ独立に、水素；ハロ；Ｃ１〜Ｃ６アルキル、又は分枝アルキル；Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ、又は分枝アルコキシ；ベンジルオキシ；ＳＣＨ３；ＳＯＣＨ３；ＳＯ２ＣＨ３；ＳＯ２ＮＨ２；及びＣＯＮＨ２からなる群から選択され；
ｎは０〜５であり；
また、Ｒ１及びＲ２の少なくとも一方は、検出可能な基を含む。）。
【請求項２５】
前記放射線造影剤が下記の構造を含む、請求項２４記載の放射線造影剤：
【化３２】
2007524630.tif 000156
（式中、Ｒ７はハロゲンを含み、かつＲ８は、水素、ハロゲン、Ｃ１〜Ｃ６アルキル又は分枝アルキル、及びＣ１〜Ｃ６アリール又は分枝アリールからなる群から選択され、任意に、Ｒ７及びＲ８の少なくとも一方は１８Ｆを含む。）。
【請求項２６】
Ｒ７がＣｌであり、かつＲ２が下記の構造の中から選択される、請求項２５記載の放射線造影剤：
【化３３】
2007524630.tif 000157
2007524630.tif 000158
2007524630.tif 000159
（式中、ｍ＝０〜８の整数である。）；
【化３４】
2007524630.tif 000160
（Ｇｄ３＋、Ｅｕ３＋、Ｆｅ３＋、Ｍｎ２＋、Ｙｔ３＋、Ｄｙ３＋、及びＣｒ３＋からなる群から選択される、好ましくは、Ｇｄ３＋又はＥｕ３＋から選択される配位金属イオンを、任意に含む。）；
【化３５】
2007524630.tif 000161
（式中、Ｘは、ハロゲン又はその放射性同位体であり、好ましくは、１８Ｆである。）；
【化３６】
2007524630.tif 000162
（式中、Ｒ８は、任意に１８Ｆである。）；及び
【化３７】
2007524630.tif 000163
（式中、ｑ＝０〜８の整数である。）。
【請求項２７】
前記放射線造影剤が下記の構造を含む、請求項２４記載の放射線造影剤：
【化３８】
2007524630.tif 000164
（式中、Ｒ９はハロゲンであり、Ｒ２はｐ−ハロベンゼンであり、かつｓ＝１〜４であり、好ましくは、Ｒ９はＢｒであり、ｎ＝２であり、かつＲ２はｐ−１８Ｆ−ベンゼンである。）。
【請求項２８】
前記放射線造影剤が、
【化３９】
2007524630.tif 000165
（式中、フッ素原子は、任意に１８Ｆである。）；
【化４０】
2007524630.tif 000166
【化４１】
2007524630.tif 000167
（式中、Ｒ１０は、検出可能な基を、好ましくは、
【化４２】
2007524630.tif 000168
を含む。）；
【化４３】
2007524630.tif 000169
（式中、Ｒ１１は、ハロゲン含有部分、蛍光部分、金属イオンキレート化部分、染料、放射性同位体含有部分、及びそれらの組合せからなる群から選択される検出可能な基を含む。）；及び
【化４４】
2007524630.tif 000170
（式中、Ｒ１２は、ハロゲン含有部分、蛍光部分、金属イオンキレート化部分、染料、放射性同位体含有部分、及びそれらの組合せからなる群から選択される検出可能な基を含む。）
からなる群から選択される構造を含む、請求項２３記載の放射線造影剤。
【請求項２９】
検出可能な基と、
【化４５】
2007524630.tif 000171
2007524630.tif 000172
（式中、１つ、又は複数のフッ素原子は、任意に１８Ｆである。）
からなる群から選択されるインドメタシン誘導体とを含む、放射線造影剤。
【国際調査報告】
2007524630.tif 000173
2007524630.tif 000174
2007524630.tif 000175