(57)【要約】  本発明は、荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を提供する。この系は、ｘ−ｚ面内で集束的かつ分散的に作用する第１の要素（１１０）と、ｘ−ｚ面面内で集束的かつ分散的に作用する第２の要素（１１２）と、集束的かつ分散的に作用する第１の要素と第２の要素の間に位置決めされた荷電粒子選択要素（１１６、１１６ａ、１１６ｂ）と、集束的かつ分散的に作用する第１の要素と第２の要素の間に位置決めされた集束要素（１１４、３１４、７１２、７１４）とを備える。【選択図】  図１ａ
2007505453.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿ったｚ軸を伴う荷電粒子ビーム用の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系であって、
第１の面内で集束的かつ分散的に作用し、第１のｚ位置ｚ１にある第１の要素（１１０）と、
前記第１の面内で集束的かつ分散的に作用し、第２のｚ位置ｚ２にある第２の要素（１１２）と、
ｚ１とｚ２の間のｚ位置にある荷電粒子選択要素（１１６、１１６ａ、１１６ｂ）と、
ｚ１とｚ２の間のｚ位置にある集束要素（１１４、３１４、７１２、７１４）と
を備える、荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項２】
前記第１の面はｘ−ｚ面である、請求項１に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項３】
前記集束的かつ分散的に作用する第１の要素は第１のウィーンフィルタ要素であり、前記集束的かつ分散的に作用する第２の要素は第２のウィーンフィルタ要素である、請求項１または２に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項４】
前記荷電粒子選択要素および前記集束要素の前記ｚ位置は、本質的に前記ｚ位置ｚ１とｚ２の中央である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項５】
前記荷電粒子選択要素（１１６、１１６ａ、１１６ｂ）は、荷電粒子エネルギー依存性選択要素である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項６】
前記荷電粒子選択要素はスリットである、請求項１〜５のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項７】
前記荷電粒子選択要素は、選択幅が可変であり、かつ／または位置が可変である、請求項１〜６のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項８】
前記荷電粒子選択要素は、選択幅が固定されており、かつ／または位置が固定されている、請求項１〜７のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項９】
前記荷電粒子選択要素はナイフエッジを備える、請求項１〜８のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項１０】
前記集束要素（１１４、３１４、７１２、７１４）は、前記第２の面内で集束させるのに適している、請求項１〜９のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項１１】
前記第２の面はｙ−ｚ面である、請求項１０に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項１２】
前記第２の面は、前記第１の面に実質的に直交する、請求項１０または１１に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項１３】
前記集束要素は、非点収差型集束要素であり、前記第２の面内で集束させ、前記第１の面では非集束すなわち集束させないのに適している、請求項１〜１２のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項１４】
前記エネルギー選択要素（１１６）の前記スリット（２０４、２０５、２０７、２０８ａ、２０８ｂ）は、本質的にｙ方向に延びる、請求項４〜９のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項１５】
前記集束要素は、減速モードの静電円筒レンズ（７１２）を含む、請求項１〜１４のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項１６】
前記集束要素は、減速モードの静電気４極子（７１４）を含む、請求項１〜１５のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項１７】
前記集束要素（１１４）は、非点収差なしで集束させるのに適しており、前記第１の面内での前記荷電粒子ビームの投影は、前記集束要素の中心で前記荷電粒子エネルギー幅低減系の前記光軸と交差する、請求項１〜１２のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項１８】
前記集束要素は、減速モードの静電気円形レンズ（１１４）を含む、請求項１〜１２または１７のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項１９】
第１の４極子要素（４１０）と、
第２の４極子要素（４１２）と
をさらに備える、請求項１〜１８のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項２０】
前記第１の４極子要素（４１０）は、前記第１の面内で集束的または非集束的に作用し、
前記第２の４極子要素（４１２）は、前記第１の面内で集束的または非集束的に作用する、請求項１９に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項２１】
前記第１の４極子要素（４１０）は、前記第１の４極子要素の場が、本質的に前記集束的かつ分散的に作用する第１の要素（１１０）の場と重なるように位置決めされ、
前記第２の４極子要素（４１２）は、前記第２の４極子要素の場が、本質的に前記集束的かつ分散的に作用する第２の要素（１１２）の場と重なるように位置決めされる、請求項１９または２０に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項２２】
前記集束的かつ分散的に作用する第１の要素および前記第１の４極子要素は１つの多極子要素によって形成され、前記集束的かつ分散的に作用する第２の要素および前記第２の４極子要素は１つの多極子要素によって形成される、請求項１９〜２１のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項２３】
前記多極子要素内で追加の偏向または収差補正用の要素を重ね合わせる、請求項２２に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項２４】
直線的な視覚系または非直線的な視覚系である、請求項１〜２３のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項２５】
１次荷電粒子ビーム用のエネルギー幅低減系である、請求項１〜２４のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項２６】
阻止電場型エネルギー幅低減系である、請求項１〜２５のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項２７】
光軸に沿ったｚ軸を伴う荷電粒子ビームエネルギー幅低減系であって、
第１の面内で集束的かつ分散的に作用し、第１のｚ位置ｚ１にある第１の要素（１１０）と、
前記第１の面内で集束的かつ分散的に作用し、第２のｚ位置ｚ２にある第２の要素（１１２）と、
本質的にｚ１とｚ２の中央のｚ位置にある荷電粒子選択要素（１１６、１１６ａ、１１６ｂ）と、
前記第１の面内で非集束的に作用する第１の４極子要素（４１０）と、
前記第１の面内で非集束的に作用する第２の４極子要素（４１２）と
を備え、
前記第１の要素は集束的かつ分散的に作用し、前記第２の要素は集束的かつ分散的に作用し、前記第１の４極子要素、前記第２の４極子要素、および前記荷電粒子選択要素は、前記通過する荷電粒子を非点収差も分散もなく結像し得るように位置決めされる、荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項２８】
前記第１の面はｘ−ｚ面である、請求項２７に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項２９】
前記集束的かつ分散的に作用する第１の要素は第１のウィーンフィルタ要素であり、前記集束的かつ分散的に作用する第２の要素は第２のウィーンフィルタ要素である、請求項２７または２８に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項３０】
前記集束的かつ分散的に作用する第１および第２の要素は、前記系の中央面に関して本質的に対称な位置を有し、前記第１および第２の４極子要素は、前記系の中央面に関して本質的に対称な位置にある、請求項２７〜２９のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項３１】
ｚ１とｚ２の間のｚ位置にある集束要素（１１４、３１４、７１２、７１４）をさらに備え、
前記集束的かつ分散的に作用する第１の要素、前記集束的かつ分散的に作用する第２の要素、前記第１の４極子要素、前記第２の４極子要素、前記荷電粒子選択要素、および前記集束要素は、前記通過する荷電粒子を非点収差も分散もなく結像し得るように位置決めされる、請求項２７〜３０のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項３２】
請求項１〜２６のいずれかに記載の特徴のいずれかをさらに備える、請求項２７〜３１のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系。
【請求項３３】
請求項１〜３２のいずれか一項に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系のいずれかを利用する荷電粒子ビーム装置。
【請求項３４】
拡大レンズ（７）により、前記荷電粒子ビームエネルギー幅低減系が照明される、請求項３３に記載の荷電粒子ビーム装置。
【請求項３５】
光軸に沿ったｚ軸を備える荷電粒子ビーム用の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法であって、
第１の面内のｚ位置ｚ１で集束的かつ分散的に作用する第１の要素を提供するステップと、
前記第１の面内のｚ位置ｚ２で集束的かつ分散的に作用する第２の要素を提供するステップと、
ｚ１とｚ２の間のｚ位置にあるエネルギー選択要素を提供するステップと、
ｚ１とｚ２の間のｚ位置にある集束要素を提供するステップと、
公称エネルギーを有する荷電粒子が前記エネルギー選択要素および前記集束要素の中心を通過するように、前記集束的かつ分散的に作用する第１の要素を励磁するステップと、
前記集束的かつ分散的に作用する第２の要素を励磁するステップと、
前記荷電粒子ビームが本質的に非点収差なしで結像されるように、前記集束要素を励磁するステップと、
前記荷電粒子選択要素によって荷電粒子を選択するステップと
を含む、方法。
【請求項３６】
前記第１の面はｘ−ｚ面である、請求項３５に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項３７】
前記集束的かつ分散的に作用する第１の要素は第１のウィーンフィルタ要素であり、前記集束的かつ分散的に作用する第２の要素は第２のウィーンフィルタ要素である、請求項３５または３６に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項３８】
前記荷電粒子は、エネルギーに応じて選択される、請求項３５〜３７のいずれか一項に記載の荷電粒子ビーム用の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項３９】
前記集束的かつ分散的に作用する第１の要素の前記集束効果の所望の一部を置き換えるように第１の４極子要素を励磁し、前記集束的かつ分散的に作用する第２の要素の前記集束効果の所望の一部を置き換えるように第２の４極子要素を励磁するステップをさらに含む、請求項３５〜３８のいずれか一項に記載の荷電粒子ビーム用の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項４０】
前記４極子要素の励磁に関連する前記集束的かつ分散的に作用する要素の励磁に応じて分散を調整するステップをさらに含む、請求項３９に記載の荷電粒子ビーム用の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項４１】
前記４極子要素の励磁に関連する前記集束的かつ分散的に作用する要素の励磁に応じてビーム電流を調整するステップをさらに含む、請求項３９または４０に記載の荷電粒子ビーム用の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項４２】
前記エネルギー選択要素は、本質的にｚ１とｚ２の中央のｚ位置に設けられ、
前記集束要素は、本質的にｚ１とｚ２の中央のｚ位置に設けられ、
前記集束的かつ分散的に作用する第２の要素は、前記第１の面内で本質的に対称な結像が得られるように励磁される、請求項３５〜４１のいずれか一項に記載の荷電粒子ビーム用の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項４３】
光軸に沿ったｚ軸と、ｚ位置ｚ１で集束的かつ分散的に作用する第１の要素と、ｚ位置ｚ２で集束的かつ分散的に作用する第２の要素と、エネルギー選択要素と、第１の４極子要素と、第２の４極子要素とを備える荷電粒子ビーム用の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法であって、
第１の面内で集束的かつ分散的に作用するように前記第１の要素を励磁して、公称エネルギーを有する荷電粒子が前記エネルギー選択要素を通過するようにするステップと、
前記第１の面内で集束的かつ分散的に作用するように前記第２の要素を励磁するステップと、
前記第１の面内で結像的に作用するように前記第１および第２の４極子要素を励磁するステップと、
本質的にｚ１とｚ２の中央で前記荷電粒子選択要素によって荷電粒子を選択するステップと
を含む、方法。
【請求項４４】
前記第１の面はｘ−ｚ面である、請求項４３に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項４５】
前記集束的かつ分散的に作用する第１の要素は第１のウィーンフィルタ要素であり、前記集束的かつ分散的に作用する第２の要素は第２のウィーンフィルタ要素である、請求項４３または４４に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項４６】
前記集束的かつ分散的に作用する第１の要素および前記集束的かつ分散的に作用する第２の要素は、前記集束的かつ分散的に作用する第１の要素の場と前記集束的かつ分散的に作用する第２の要素の場の合成により、前記第１の面内で前記荷電粒子ビームが本質的に対称に結像されるように励磁され、
前記第１および第２の４極子要素は、前記第１の４極子要素の場と前記第２の４極子要素の場の合成により、第２の面内で前記荷電粒子ビームが本質的に対称に結像されるように励磁される、請求項４３〜４５のいずれか一項に記載の荷電粒子ビーム用の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項４７】
前記第２の面はｙ−ｚ面である、請求項４６に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項４８】
前記第２の面は前記第１の面にほぼ直交する、請求項４６または４７に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項４９】
前記荷電粒子ビームエネルギー幅低減系の非点なし結像が得られるように、前記集束的かつ分散的に作用する第１および第２の要素ならびに前記第１および第２の４極子要素を励磁するステップをさらに含む、請求項４３〜４８のいずれか一項に記載の荷電粒子ビーム用の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項５０】
前記荷電粒子ビームが本質的に非点収差なしで結像されるように、ｚ１とｚ２の間に位置決めされた集束要素を励磁するステップをさらに含む、請求項４３〜４９のいずれか一項に記載の荷電粒子ビーム用の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項５１】
第１の４極子要素による荷電粒子ビームの偏向と前記集束的かつ分散的に作用する第１の要素による荷電粒子ビームの偏向を合成した所望の集束効果が得られるように前記第１の４極子要素を励磁し、第２の４極子要素による荷電粒子ビームの偏向と前記集束的かつ分散的に作用する第２の要素による荷電粒子ビームの偏向を合成した所望の集束効果が得られるように前記第２の４極子要素を励磁するステップをさらに含み、
前記所望の集束効果は、公称エネルギーを有する荷電粒子が前記エネルギー選択要素を通過するビーム経路によって定義される、請求項４３〜５０のいずれか一項に記載の荷電粒子ビーム用の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項５２】
前記集束的かつ分散的に作用する第１および第２の要素ならびに前記第１および第２の４極子要素を、複数の離散値の１つに対して励磁する、請求項４３〜５１のいずれか一項に記載の荷電粒子ビーム用の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【請求項５３】
請求項３５〜４２のいずれかに記載の特徴のいずれかをさらに含む、請求項４３〜５２のいずれか一項に記載の荷電粒子ビーム用の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法。
【発明の詳細な説明】
【発明の分野】
【０００１】
本発明は、検査システム、試験システム、リソグラフィシステムなどに応用する荷電粒子ビーム装置に関する。本発明は、荷電粒子ビーム装置を動作させる方法にも関する。本発明はさらに、荷電粒子選択系に関する。詳細には、本発明は、荷電粒子ビームエネルギー幅低減系、荷電粒子ビーム装置、ならびに荷電粒子ビームエネルギー幅低減系および荷電粒子ビーム装置を動作させる方法に関する。
【発明の背景】
【０００２】
荷電粒子ビーム機器は、いくつかの産業分野で用いられる多くの機能を有する。これらの産業分野には、製造中の半導体デバイスの検査、リソグラフィ用の露光システム、検出装置、および試験システムが含まれるが、これらに限定されるものではない。そのため、マイクロメートルおよびナノメートルの尺度で試料を構築し検査することが強く求められている。
【０００３】
マイクロメートルおよびナノメートルの尺度のプロセス制御、検査、または構築はしばしば、電子ビームなどの荷電粒子ビームによって行われる。これらの荷電粒子ビームは、電子顕微鏡または電子ビームパターン生成器などの荷電粒子ビーム装置内で生成され集束される。荷電粒子ビームでは、それらの波長が短いために、例えば光子ビームよりも優れた空間分解能が得られる。
【０００４】
しかし、最新の低電圧電子顕微鏡では、収差により、実現可能な分解能が、１ｋｅＶの電子エネルギーでは約３ｎｍに制限される。したがって、特に低エネルギーの応用例では、色収差を低減することが望ましい。対物レンズのガウス像面内での色収差の収差ディスクの直径は、荷電粒子ビームの相対エネルギー幅ΔＥ／Ｅに比例する。
【０００５】
電子ビームコラム内の電子は、放出プロセスおよびベルシュ（Ｂｏｅｒｓｃｈ）効果、すなわち、確率的なクーロン相互作用によるエネルギー分布の広がりのために単色ではなく、そのため、相対エネルギー幅が広がる。上記を考慮すると、エネルギー幅ΔＥは、ビーム電流に応じて約０．５〜１ｅＶになる。
【０００６】
例えば対物レンズの集束特性に基づいて色収差を最小限に抑える度合いをさらに高めることは難しい。この理由から、分解能をさらに向上させるために、モノクロメータを使用することが既に知られている。それによって、後で下流の電子−光学結像系によって処理する電子ビームのエネルギー幅ΔＥを狭めることができる。
【０００７】
荷電粒子用のモノクロメータとして、静電気双極子場と磁気双極子場を互いに直交させて重ね合わせるウィーンフィルタが知られている。
【０００８】
例として、（Ｐｌｉｅｓ他の）米国特許公開第２００２／０１０４９６６号は、光軸が画定され、伝播方向に互いに直列に配置された複数のウィーンフィルタを含むモノクロメータを記載している。このように４つのウィーンフィルタが互いに直列に配置されたモノクロメータの一部は、他のウィーンフィルタに対して相対的に光軸の周りで方位角方向に９０°回転される。しかし、依然として、この構成をさらに簡略化することが求められている。
【０００９】
別の例では、Ｍｕｋａｉ他の「「ＭＩＲＡＩ」Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｍｉｃｒｏｓｃｏｐｅ−Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｍｏｎｏｃｈｒｏｍａｔｅｒ」、Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ  Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  Ｍｉｃｒｏｓｃｏｐｙ＆Ｍｉｃｒｏａｎａｌｙｓｉｓ  ２００３（米国テキサス州サンアントニオ）では、２つの８重極型ウィーンフィルタおよびこれら２つのウィーンフィルタ間に位置決めされたスリットを含むモノクロメータが開示されている。第１のウィーンフィルタの長さは、第２のウィーンフィルタの長さの２倍である。このモノクロメータの特性が先行技術の他の系と比べて改善されているかどうかはさておき、分散を調整して変化させることは、記載されている系では実現するのが難しい。
【発明の概要】
【００１０】
本発明は、改良型荷電粒子系を提供する。それによって、系の分解能を改善することを意図している。本発明の態様によれば、独立請求項１および２７に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系、請求項３３に記載の荷電粒子ビーム装置、ならびに独立請求項３５および４３に記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を動作させる方法が提供される。
【００１１】
本発明の一態様によれば、荷電粒子ビーム用の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系が提供される。この系は、第１のウィーンフィルタ要素を備える。この第１のウィーンフィルタ要素は、ｘ−ｚ面内で荷電粒子ビームを集束させ、荷電粒子をそのエネルギーに応じて偏向させる。この系は、第２のウィーンフィルタ要素を備える。第２のウィーンフィルタ要素は、ｘ−ｚ面内で荷電粒子ビームを集束させ、荷電粒子をそのエネルギーに応じて偏向させる。さらに、この系は、荷電粒子選択要素および集束要素を備える。この荷電粒子選択要素および集束要素は、この系の光軸に沿って、第１のウィーンフィルタと第２のウィーンフィルタの間で位置決めされる。
【００１２】
上記の系は、必要とされる構成要素の数が限られているので、位置合わせが容易である。１次荷電粒子ビームのエネルギー幅を狭めることができる。
【００１３】
本願では、エネルギー幅低減要素をモノクロメータとしても示す。本願におけるモノクロメータという用語は、荷電粒子の単一のエネルギーを選択するものと理解すべきではなく、１次荷電粒子ビームをフィルタリングして、所望のエネルギー幅を得るものと理解すべきである。
【００１４】
本願では、ウィーンフィルタ要素の代わりに、１つの面内で集束的かつ分散的に作用する他の要素も使用し得る。
【００１５】
別の態様によれば、荷電粒子選択要素および集束要素は、この系の光軸（ｚ位置）に沿って、本質的に第１のウィーンフィルタ要素と第２のウィーンフィルタ要素の間の中間で位置決めされる。この用語は、好ましくは、本質的に第１のウィーンフィルタ要素と第２のウィーンフィルタ要素の間でｚ方向に±５％の距離の公差を含むと理解されたい。好ましい態様によれば、第１のウィーンフィルタ要素のｚ位置はｚ１であり、第２のウィーンフィルタ要素のｚ位置はｚ２であり、荷電粒子選択要素および集束要素のｚ位置は、（ｚ１＋ｚ２）／２である。この対称性には、本質的に実現すべきものであり、それによって非点収差も分散もない結像が得られ、そのため、収差が低減し得る。
【００１６】
本願では、ウィーンフィルタ要素の位置は、フィールド領域の中心またはウィーンフィルタ要素の中心によって定義される。４極子要素の位置にも類似の定義を用いる。
【００１７】
別の態様によれば、第１および第２のウィーンフィルタ要素は、この系の中央面に関して対称な機械的設計となっている。それによってさらに対称性が確立される。
【００１８】
上記の対称な態様を考慮すると、この系を通過した後の荷電粒子の分散が相殺される。
【００１９】
別の態様によれば、荷電粒子選択要素を備えた荷電粒子ビームエネルギー幅低減系が提供される。この荷電粒子選択要素は、荷電粒子のエネルギーに応じて荷電粒子を選択する。これは、荷電粒子エネルギー依存性選択要素である。別の態様によれば、この荷電粒子選択要素はスリットである。
【００２０】
そのため、この荷電粒子選択要素は、固定して取り付けることもできるし、移動可能とすることもできる。さらに、この荷電粒子選択要素の選択幅は、可変または固定とし得る。
【００２１】
別の態様によれば、集束要素は、ｙ−ｚ面内での集束に適している。そのため、このｙ−ｚ面内での非点なし集束およびウィーンフィルタ要素のｘ−ｚ面内での結像により、非点なし結像が得られる。
【００２２】
別の態様によれば、この集束要素は、減速モードの円筒レンズである。この系内での荷電粒子の減速ために、分散が増加する。そのため、エネルギー幅をさらに狭めることができる。
【００２３】
別の態様によれば、この荷電粒子ビームエネルギー幅低減系はさらに、ｘ−ｚ面内で荷電粒子ビームを集束させる第１の４極子要素と、ｘ−ｚ面内で荷電粒子ビームを集束させる第２の４極子要素とを備える。別の態様によれば、第１の４極子要素は、第１の４極子要素の場が、本質的に第１のウィーンフィルタ要素の場と重なる（部分的に重なる）ように位置決めされ、第２の４極子要素は、第２の４極子要素の場が、本質的に第２のウィーンフィルタ要素の場と重なるように位置決めされる。
【００２４】
それによって、これらのウィーンフィルタ要素の集束および４極子要素の集束が合成される。そのため、４極子要素の励磁を増加させるときに、ウィーンフィルタ要素の励磁を減少させることができ、それによって、合成された集束効果が本質的にほぼ同じままになる。ウィーンフィルタ要素の励磁を減少させると、分散が減少する。それによって、エネルギー幅および／または荷電粒子ビーム電流を調整することができる。
【００２５】
あるいは、別の態様によれば、第１の４極子要素は、ｘ−ｚ面内で荷電粒子ビームを集束させず、第２の４極子要素は、ｘ−ｚ面内で荷電粒子ビームを集束させない。そのため、ウィーンフィルタ要素の集束効果をさらに大きくすることによって、合成された集束効果を所望のレベルで維持することができる。ウィーンフィルタ要素の集束効果を大きくすると、分散がさらに大きくなる。
【００２６】
別の態様によれば、荷電粒子ビームエネルギー幅低減系が提供される。この系は、ｘ−ｚ面内で集束的かつ分散的に作用し、かつ第１のｚ位置ｚ１にある第１のウィーンフィルタ要素と、ｘ−ｚ面内で集束的かつ分散的に作用し、かつ第２のｚ位置ｚ２にある第２のウィーンフィルタ要素と、本質的にｚ１とｚ２の中間のｚ位置にある荷電粒子選択要素と、ｘ−ｚ面内で非集束的に作用する第１の４極子要素と、ｘ−ｚ面内で非集束的に作用する第２の４極子要素とを備える。これら第１のウィーンフィルタ要素、第２のウィーンフィルタ要素、第１の４極子要素、第２の４極子要素、および荷電粒子選択要素は、通過する荷電粒子を非点収差も分散もなく結像し得るように位置決めされる。
【００２７】
別の態様によれば、第１および第２のウィーンフィルタ要素、第１および第２の４極子要素、ならびに荷電粒子選択要素は、この系の中央面に関して本質的に対称に位置決めされる。
【００２８】
別の態様によれば、それぞれのウィーンフィルタ要素とそれぞれの４極子要素を組み合わせて１つの多極子要素にすることができる。それによって、相互に位置合わせしなければならない構成要素の数を増やすことなく、上記で説明した系を実現し得る。
【００２９】
別の態様によれば、検査、試験、パターン生成、またはリソグラフィ用の荷電粒子ビーム装置が提供される。この荷電粒子ビーム装置は、上記で説明した態様のいずれかに記載の荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を備える。
【００３０】
別の態様によれば、荷電粒子ビームエネルギー幅低減系は、拡大レンズにより、荷電粒子ビームエネルギー幅低減系が照明されるように、荷電粒子ビームコラム内で位置決めされる。
【００３１】
別の態様によれば、荷電粒子ビームエネルギー幅低減系が提供される。このエネルギー幅低減系は、ｘ−ｚ面内で集束的かつ分散的に作用し、第１のｚ位置ｚ１にある第１のウィーンフィルタ要素と、ｘ−ｚ面内で集束的かつ分散的に作用し、第２のｚ位置ｚ２にある第２のウィーンフィルタ要素と、ｚ１とｚ２の間のｚ位置にある荷電粒子選択要素と、ｘ−ｚ面内で非集束的に作用する第１の４極子要素と、ｘ−ｚ面内で非集束的に作用する第２の４極子要素とを備える。これら第１のウィーンフィルタ要素、第２のウィーンフィルタ要素、第１の４極子要素、第２の４極子要素、および荷電粒子選択要素は、通過する荷電粒子を非点収差も分散もなく結像し得るように位置決めされる。
【００３２】
別の態様によれば、エネルギー幅低減要素を動作させる方法が提供される。この方法は、ｘ−ｚ面内のｚ位置ｚ１で集束的かつ分散的に作用する第１のウィーンフィルタ要素を提供するステップと、ｘ−ｚ面内のｚ位置ｚ２で集束的かつ分散的に作用する第２のウィーンフィルタ要素を提供するステップと、本質的にｚ１とｚ２の中央のｚ位置にあるエネルギー選択要素を提供するステップとを含む。さらに、第１のウィーンフィルタ要素は、公称エネルギーを有する荷電粒子がエネルギー選択要素を通過するように励磁され、第２のウィーンフィルタ要素は、第１のウィーンフィルタ要素の場と第２のウィーンフィルタ要素の場の合成により、荷電粒子ビームが、本質的に非点収差がなく、本質的に対称に結像されるように励磁される。さらに、荷電粒子選択要素によって荷電粒子が選択される。
【００３３】
別の態様によれば、以下のステップをさらに含む方法が提供される。すなわち、本質的にｚ１とｚ２の中央のｚ位置にある集束要素を提供するステップと、この集束要素を、荷電粒子ビームが本質的に非点収差なしで結像されるように励磁するステップである。
【００３４】
別の態様によれば、第１のウィーンフィルタ要素は、公称エネルギーを有する荷電粒子がエネルギー選択要素を通過し、集束要素の中央のｙ軸を通過するように励磁される。
【００３５】
別の態様によれば、エネルギー幅低減要素を動作させる方法が提供される。それによって、ｘ−ｚ面内で集束的かつ分散的に作用する第１および第２のウィーンフィルタ要素、第１のウィーンフィルタ要素と第２のウィーンフィルタ要素の間に位置決めされたエネルギー選択要素、および第１のウィーンフィルタ要素と第２のウィーンフィルタ要素の間に位置決めされた集束要素が提供される。第１のウィーンフィルタ要素は、公称エネルギーを有する荷電粒子が、エネルギー選択要素と、集束要素の中心とを通過するように励磁される。第２のウィーンフィルタ要素が励磁され、さらに、集束要素は、荷電粒子ビームが本質的に非点収差なしで結像されるように励磁される。その結果、荷電粒子選択要素によって荷電粒子を選択することができる。
【００３６】
本願では、ビームの方向はｚ軸に対応する。特にことわらない限り、「場（領域）の長さ」または「構成要素の長さ」という用語は、ｚ方向の寸法を記述するのに用いる。
【００３７】
別の態様によれば、荷電粒子は、そのエネルギーに応じて選択される。
【００３８】
別の態様によれば、第１および第２の４極子要素が提供される。これらの要素は、それぞれ、第１のウィーンフィルタ要素とともに合成集束効果が得られ、第２のウィーンフィルタ要素とともに合成集束効果が得られるように励磁される。さらに、集束要素は、この系の非点なし結像が維持されるように励磁される。
【００３９】
合成集束効果を得るために、ウィーンフィルタ要素の集束効果の代わりに、４極子要素の集束を利用することができる。または、４極子要素の非集束性のためにウィーンフィルタ要素の追加の集束が必要になる。
【００４０】
別の態様によれば、ある方法を適用して、４極子要素の励磁に関連するウィーンフィルタ要素の励磁に応じて分散を調整するか、あるいは、４極子要素の励磁に関連するウィーンフィルタ要素の励磁に応じてビーム電流を調整することができる。
【００４１】
上記の態様を用いて、エネルギー選択要素の位置および／または選択幅を変更することなく、分散およびその結果得られる特性を調整することができる。
【００４２】
別の態様によれば、荷電粒子ビームエネルギー幅低減系またはこの系を動作させる方法で使用する集束要素は、磁気円形レンズ、静電気円形レンズ、静電気−磁気複合円形レンズ、磁気円筒レンズ、静電気円筒レンズ、磁気４極子要素、静電気４極子要素、またはこれらすべての要素の任意の組合せからなる群から選択される一要素であり、特に、静電気−磁気複合４極子要素または静電気−磁気複合円筒レンズである。
【００４３】
別の態様によれば、エネルギー幅低減系は、阻止電場型エネルギー幅低減系である。そのため、一代替形態によれば、ウィーンフィルタ要素は、集束要素としてより高い電位を有する。別の代替形態によれば、第１のウィーンフィルタ要素の前と、第２のウィーンフィルタ要素の後にそれぞれ液浸レンズを設けることができる。この液浸レンズを使用して、阻止電場型エネルギー幅低減系内で荷電粒子ビームを遅らせ、その後、この荷電粒子ビームを加速することができる。
【００４４】
別の態様によれば、エネルギー幅低減系の集束要素は、２つのサブユニットを含み得る。別の態様によれば、これら２つのサブユニットは、対称に位置決めされ、この系のｘ−ｙ中央面に関して設計される。これらのサブユニットにより、荷電粒子選択要素の取付けおよび維持が簡略化される。
【００４５】
本発明は、ここで説明する各方法ステップを実施する機器部分を含めて、ここで開示する方法を実施する機器も対象とする。これらの方法ステップは、ハードウエアコンポーネント、適切なソフトウエアによってプログラムされたコンピュータ、これら２つの任意の組合せ、または他の任意のやり方によって実施し得る。さらに、本発明は、ここで説明する機器を動作または製作する方法も対象とする。本発明は、この機器のあらゆる機能を実施する方法ステップ、また、この機器のあらゆる特徴を製作する方法ステップを含む。
【００４６】
以下の説明では、本発明の上記で示した態様および他のより詳細な態様の一部を説明し、図を参照して部分的に例示する。
【図面の詳細な説明】
【００４７】
本願の保護範囲を限定することなく、以下では、荷電粒子ビーム装置またはその構成要素を、例えば、電子ビーム装置またはその構成要素と称する。この場合、電子ビームは、特に検査またはリソグラフィに利用することができる。本発明は、依然として、荷電粒子および／または他の２次および／または後方散乱荷による電粒子の他の放出源を使用して試料の像を取得する機器および構成要素に適用し得る。さらに、本願で、あるハードウエアコンポーネントがあるやり方で作用すると称する場合、このハードウエアコンポーネントは、そのやり方で作用するのに適していると理解されたい。
【００４８】
ｘ−ｚ面およびｙ−ｚ面に関係する本明細書でのすべての考察では、これらの面は本質的に互いに直交すると理解されることも当業者には理解されよう。本願での理論的な考察では数学的な意味での座標について言及するが、それぞれの構成要素は、ｘ−ｚ面とｙ−ｚ面が、約８０°〜１００°、好ましくは８７°〜９３°、より好ましくは約８９°〜９１°の角度をなすように実際に相互に位置決めすることができる。
【００４９】
さらに、本願の保護範囲を限定することなく、以下では、荷電粒子ビームを１次荷電粒子ビームと称する。本発明は、依然として２次荷電粒子および／または後方散乱荷電粒子に用いることができる。そのため、例えば、結像光学系内で荷電粒子のエネルギー分布を制御することができる。
【００５０】
以下の図面の説明では、同じ参照数字は、同じ構成要素を指す。概ね、個々の実施形態に関する差異のみを説明する。
【００５１】
図１ａおよび図１ｂに、一実施形態を２つの異なる見方で示す。この系の光軸をｚ軸で示す。図１ａにｘ−ｚ面内での図を示し、図１ｂにｙ−ｚ面内での図を示す。この系は、第１のウィーンフィルタ要素１１０、第２のウィーンフィルタ要素１１２、集束要素１１４、および電子選択要素１１６を備える。参照数字１０は、公称エネルギーＥｎを有する電子ビームの例のビーム経路を示す。図１ａにはさらに、公称エネルギーから逸脱したエネルギーを有する２つのビームの経路１０ａおよび１０ｂを示す。
【００５２】
次に、公称エネルギーＥｎを有するビーム１０がｘ−ｚ面内で受ける影響を説明する。ウィーンフィルタ要素１１０は、ｚ軸（光軸）上から発する電子ビーム１０を集束させる。ウィーンフィルタ要素１１０は、静電気双極子と、この静電気双極子に直交する磁気双極子とを有する。静電気双極子および磁気双極子のこの配置では、ｘ−ｚ面の電子ビームしか作用を受けないので、ウィーンフィルタ１１０を双極子ウィーンフィルタと称する。このような双極子ウィーンフィルタの特性は、他のところでより詳細に説明する。
【００５３】
ウィーンフィルタ要素１１０の集束作用のために、電子ビームは光軸を横切る。フィルタ要素１１２は、ｚ位置に関してウィーンフィルタ要素１１０に対称に置かれ、ウィーンフィルタ要素１１０に対して対称に励磁され、電子ビーム１１２を集束させ、光軸に向けて戻す。
【００５４】
集束要素１１４および電子選択要素１１６は本質的に、電子ビーム１０と光軸の交点に位置決めされる。ウィーンフィルタ要素１１０と１１２の対称性のために、この位置は本質的に、ｚ位置に関してこれら２つのウィーンフィルタ要素の中央にある。そのため、電子選択要素１１６は、非点収差中間像のところに位置決めされ、したがって、電子エネルギー依存性選択要素とみなし得る。
【００５５】
図１の実施形態では、集束要素１１４は、例えば円形レンズであり、電子選択要素１１６は、ｙ−ｚ面内をｙ方向に延びるスリットである。電子ビームは、ｙ−ｚ面内でレンズ１１４を通過するので、ｘ方向の集束作用は全くまたはほとんどない。そのため、電子ビームは、ｘ方向に集束されずに集束要素１１４を通過する。さらに、電子ビームは、スリット１１６を通過する。
【００５６】
ウィーンフィルタ要素１１０は、集束効果に加えて分散効果を有する。ウィーンフィルタ１１０のこの分散効果により、公称エネルギーＥｎと異なるエネルギーの電子が、公称エネルギーＥｎを有する電子から局所的に分離する。図１ａでは、これを電子ビーム１０ａおよび１０ｂで示す。ビーム１０ａのエネルギーは公称エネルギーよりも低い。これに対して、ビーム１０ｂのエネルギーは公称エネルギーよりも高い。異なるエネルギーの電子が局所的に分離することにより、電子選択要素１１６は、少なくともＥｎから規定量ずれた電子を遮蔽することができる。そのため、電子ビームのエネルギー分布幅が狭くなる。エネルギー幅ΔＥが狭くなる結果、エネルギー幅を狭めることを利用する荷電粒子ビーム装置の特性に関して、色収差が減少する。そのため、この系の分解能が向上し得る。
【００５７】
上記で説明した光学系では電子エネルギー幅が狭くなるので、第１のウィーンフィルタ要素１１０、第２のウィーンフィルタ要素１１２、集束要素１１４、および電子選択要素１１６を備える系は、モノクロメータとみなし得る。
【００５８】
次に、図１ｂを参照して、ｙ方向のモノクロメータの効果を説明する。上記で説明したように、ウィーンフィルタ要素１１０および１１２は、ｘ方向に集束的かつ分散的に作用する双極子ウィーンフィルタ要素である。ｙ方向には、ウィーンフィルタ要素１１０もウィーンフィルタ要素１１２も、電子ビーム１０に影響を及ぼさない。電子ビーム１０は、要素１１０および１１２を直線的に通過する。集束要素１１４は、電子ビーム１０を集束させ、光軸（ｚ軸）に向けて戻す。
【００５９】
上記を考慮すると、ｘ−ｚ面内で結像が行われ（要素１１０および１１２参照）、ｙ−ｚ面内で結像が行われる（要素１１４参照）。要約すると、ビームは非点なし結像が行われる。集束効果に加えて、ウィーンフィルタ要素１１０、１１２によって導入されるｘ方向の分散がある。そのため、公称エネルギーＥｎから少なくともある種の量ずれた電子をスリット１１６で遮蔽することができる。
【００６０】
図１ａおよび図１ｂを参照して上記で説明したことからわかるように、このモノクロメータは、直線的な視覚系である。そのため、光軸とｚ軸は一致する。本発明を特定の実施形態に限定することなく、本願で開示する系は、好ましくは、特定の実施形態とは無関係に、直線的な視覚系である。そうではあるが、本発明は、非直線的な視覚系にも利用し得る。
【００６１】
非直線的な視覚系には、以下に示す１つの利点があり得る。例えば、イオン化分子の存在下では、これらのイオンは放出器の方向に加速され、放出器に衝突して放出器に損傷を与える恐れがある。非直線的な視覚系を使用すると、ビームの可能な曲がり方が、例えば電子とイオンで異なるので、これらのイオンが放出器に衝突しなくなる。図２ａ〜図３ｂに、電子（エネルギー依存性）選択要素１１６の実施形態の異なる例を示す。ウィーンフィルタ要素の集束効果はｘ−ｚ面で生じるので、好ましくは、この電子選択要素の形態はスリットである。図２ａおよび図２ｂにそれぞれの実施形態を示す。図２ａに、スリット開口２０４を有する円板要素２０２を示す。モノクロメータ内では、このスリットはｙ方向に延びることになる。そのため、公称エネルギーを有する電子は、光軸からのｙ方向変位に無関係にこのスリットの中心を通過し得るはずである。エネルギーが公称値でない電子は、ｘ方向に偏向され、そのため、円板要素２０２によって遮蔽されることになる。
【００６２】
図２ｂでは、スリット２０４は図２ａと比べて変わっていない。ただし、図２ａの円板要素２０２の代わりに、中実矩形要素２０３を使用する。場合に応じて、これら２つの実施形態がそれぞれ、調整、取付け、製作その他の理由から好ましいことがある。
【００６３】
スリット開口２０４を使用して、例えば、スリットの汚染された領域を避けることができる。スリットのある領域が汚染されている場合、電子選択要素をｙ方向にずらすことができる。それによって、スリット開口７０４の汚染されていない異なる領域を使用し得る。
【００６４】
図２ｃに、円板要素２０２および短いスリット２０５を備えた電子選択要素１１６を示す。スリット２０５のｘ方向寸法は、スリット２０４と同じである。したがって、スリット２０５では、スリット２０４と類似のエネルギー選択が行われることになる。ただし、スリット２０５のｙ方向の長さはより短い。したがって、このスリットを通過する電子は、光軸からｙ方向にそれほどずれないはずである。上記を考慮すると、図２ｃの電子選択要素１１６は、電子エネルギー依存性かつ角度依存性の選択要素とみなし得る。開口手段１１６は、ｘ方向にはエネルギーに依存し、ｙ方向には角度に依存して電子を選択する。
【００６５】
図２ｃの短いスリット２０５と同様に、図２ｄの開口２０６は、スリットの長さがさらに短く、円形開口になっている。この場合も、電子のエネルギー選択は、ｘ方向の長さに対応して行われ、電子の角度選択は、ｙ方向に対応して行われる。例えば、製作上の理由により、このような円形形状の開口が使用されることがある。
【００６６】
図２ｅに、電子選択要素１１６の別の実施形態の例を示す。この場合も、開口２０７を伴う円板２０２がある。開口２０７は、湾曲スリットとして形成される。参照数字２０７ａは、湾曲スリット２０７の中心線を示す。このスリットの曲率は、分散型ウィーンフィルタ要素の収差を考慮に入れたものである。ウィーンフィルタ要素の分散は、電子の光軸からのｙ方向距離に依存し得る。そのため、光軸からのｙ方向距離が異なる電子は、それらのエネルギーに応じて異なる方向に偏向される。そのため、公称エネルギーＥｎに対応する中心線２０７の曲率は、光軸からのｙ方向距離によって決まる。それに従ってスリット２０７を湾曲させる。
【００６７】
図３ａおよび図３ｂに関して別の実施形態を説明する。上記で説明した実施形態はすべて、少なくともｘの正負の方向に電子を選択するものであった。しかし、公称ビーム経路からｘの正または負の方向のいずれか一方に逸脱した電子のみを遮蔽する電子選択手段、すなわちナイフエッジを提供することも可能である。それによって、電子ビームを制限するエッジが１つだけ提供される。要素１１６ａおよび１１６ｂはその２つの例である。これらはそれぞれ、中実部分２０８ａまたは２０８ｂを有する。中実部分２０８ａの右側を通過する電子はどれも遮蔽されず、中実部分２０８ｂの左側を通過する電子はどれも遮蔽されない。
【００６８】
図３ａおよび図３ｂのコンポーネントは様々な実施形態で使用し得る。それによって、これらのコンポーネントは別々に使用することもできるし、組み合わせて使用することもできる。次に、図３ａまたは図３ｂのコンポーネントの一方を利用する第１実施形態を説明する。いずれの側の電子エネルギースペクトルを遮蔽すべきかに応じて、電子選択要素１１６ａまたは１１６ｂのいずれかを使用し得る。電子選択用エッジは、電子エネルギースペクトルの低エネルギー部分または高エネルギー部分しか遮蔽し得ないが、以下で説明するように、これで十分なことがある。
【００６９】
現況技術に関して説明したように、例えば、１次電子ビームのエネルギー幅を狭めることが望ましい。この場合、このエネルギー幅は、主に放出器特性の影響を受ける。そのため、所望のエネルギー選択は、放出器特性によって決まる。ショットキ型放出器または冷電界型放出器などの一部の放出器の放出スペクトルは非対称である。すなわち、放出される電子のエネルギースペクトルは、放出ピークの一方の側が急峻に変化し、このピークの他方の側では、スペクトルの形状はテール状に延びている。放出スペクトルの一方の側のテール状の形状により、エネルギー幅ΔＥが左右される。そのため、このスペクトルのテール部を遮蔽すれば、エネルギー幅ΔＥを十分に狭めることができる。上記を考慮すると、電子を選択するのにエッジのみを使用することで十分なことがある。
【００７０】
次に、図３ａおよび図３ｂの両方のコンポーネントを利用する第２の実施形態を説明する。これら２つの電子選択要素は、ｚ方向に隣接するように位置決めされる。そのため、各要素を使用して、公称エネルギーからのずれに応じて電子を選択する。これら２つの要素を組み合わせることによって、スリット２０４と同等のスリットが形成される。しかし、維持するのがより簡単であり、汚染される傾向が小さいなどの理由から、２つの別々のコンポーネントを設けるほうを用いることになろう。
【００７１】
次に、図３ａおよび図３ｂの両方のコンポーネントを利用する第３の実施形態を説明する。上記で説明した第２実施形態を、さらに以下のように発展させることができる。２つの別々の電子選択要素１１６ａおよび１１６ｂを使用する場合、各要素を互いに独立に調整することができる。
【００７２】
先に述べた電子エネルギー依存性選択要素の説明では、エネルギー幅ΔＥの調整には触れなかった。図１ａおよび図１ｂに関して説明した系では、電子選択要素１１６の幅をｘ方向に調整することによって、電子エネルギー幅ΔＥを調整する可能性が得られる。上記で説明した実施形態はすべて、開口幅変更手段を備えることができる。あるいは、それぞれ開口幅が固定の電子選択要素を、電子エネルギー幅を選択するために交換可能とし得る。
【００７３】
あるいは、またはそれに加えて、（図示しない）別の実施形態によれば、電子選択要素を移動可能とし得る。
【００７４】
図３ａおよび図３ｂを参照して現在説明している実施形態では、電子選択要素のエッジをより容易に調整する可能性が得られる。さらに、互いに独立に選択要素を容易に調整する可能性が得られる。
【００７５】
さらに、図３ａおよび図３ｂに関係する（図示しない）別の実施形態によれば、スリット２０７の形状に類似して電子選択要素のエッジの形状を調整することもできるし、他の形状のエッジを使用することもできる。
【００７６】
図４ａに、別の実施形態を異なる２つの見方で示す。この系の光軸をｚ軸で示す。図４ａにｘ−ｚ面内での図を示し、図４ｂにｙ−ｚ面内での図を示す。図１ａおよび図１ｂと比較すると、この実施形態では、異なる集束要素３１４を使用する。ここで使用する集束要素は、非点集束要素である。例えば円形レンズのｘ方向の集束効果は、この集束要素の中心を通過する電子ビーム１０に影響を及ぼさないので、ｘ方向の集束効果も存在しないとし得る。このように、この実施形態では、非点集束要素３１４を使用する。非点集束要素３１４に本発明を限定することなく、図４ａおよび図４ｂに記号化して示す４極子要素３１４を使用し得る。
【００７７】
図１の実施形態と同様に、集束要素３１４は、ｘ方向には電子ビームに影響を及ぼさない。ただし、ｙ方向には集束作用があり、そのため、ウィーンフィルタ要素１１０および１１２のｘ方向の結像および４極子要素３１４のｙ方向の結像により、電子光学系の非点なし結像が行われる。
【００７８】
次に、図５ａ〜図５ｄを参照して別の実施形態を説明する。図５ａ〜図５ｃに、ｘ−ｚ面内でのモノクロメータを示し、図５ｄに、ｙ−ｚ面内での図を示す。
【００７９】
図５ａは、図１ａに類似の図である。この系は、第１のウィーンフィルタ要素１１０、第２のウィーンフィルタ要素１１２、集束要素１１４、および電子選択要素１１６を備える。参照数字１０は、公称エネルギーＥｎを有する電子ビームの例のビーム経路を示す。図１ａにはさらに、公称エネルギーから逸脱したエネルギーを有する２つのビームの経路１０ａおよび１０ｂを示す。
【００８０】
ウィーンフィルタ要素１１０は、ｚ軸（光軸）上から発する電子ビーム１０を集束させる。ウィーンフィルタ要素１１０は、静電気双極子と、この静電気双極子に直交する磁気双極子とを有する。
【００８１】
図５ｂに、ウィーンフィルタ要素１１０および１１２の区域にそれぞれ追加の４極子４１０および４１２が設けられる実施形態を示す。先に述べたように、これらのウィーンフィルタ要素は、ｘ方向に集束的かつ分散的に作用する。これに対して、４極子要素は、ｘ方向に集束効果を有するが、分散作用はほとんどない。図５ｂの実施形態では、ウィーンフィルタ要素１１０および１１２の励磁は減少させる。集束作用の減少を補償するために、４極子要素４１０および４１２を励磁する。それによって、同じ集束効果が実現される。この４極子は（収差を除き）分散を導入しないので、ウィーンフィルタの励磁を減少させることによって減少した分散は補償されない。そのため、調整が容易であり、荷電粒子エネルギーの選択がより柔軟なコンポーネントが得られる。
【００８２】
ｘ方向には、公称エネルギーの電子のビーム経路１１は、ビーム経路１０と同じままである。しかし、公称エネルギーＥｎから逸脱した電子は、Ｅｎビームの経路１１からの偏向が小さくなる。図５ｃに、ウィーンフィルタ要素の励磁をさらに減少させ、４極子要素の励磁をさらに増加させた状況を示す。この場合も、ウィーンフィルタ要素の集束作用の減少は補償されるが、ウィーンフィルタの分散の減少は補償されない。したがって、参照数字１０ｅおよび１０ｆに、公称ビーム１２からの偏向がさらに小さいビームを示す。
【００８３】
要約すると、図５ａ〜図５ｃに、ウィーンフィルタ要素の集束効果を４極子要素の集束効果で置き換えることによってｘ方向の分散が減少する状況を示す。それによって、２つの異なる効果を実現し得る。
【００８４】
一方では、電子ビームのエネルギー幅を調整するのに、電子エネルギー依存性選択手段を調整する必要がない。モノクロメータの分散は調整することができるので、例えば、選択幅が一定で、位置が固定されたスリットを使用し得る。
【００８５】
他方、モノクロメータの分散を大きくすると、多数の電子が遮蔽されることになる。それによって、電子ビーム電流が減少する。そのため、モノクロメータを利用すると、電子ビーム電流を減少させずに１次電子エネルギー幅を狭めることができない。応用例の中には、高ビーム電流が必要とされるものがあり得る。この場合、それに従って、ここで開示したウィーンフィルタ要素と４極子要素の組合せにより、分散およびビーム電流が調整される。こうすると、所望のとおりに、上記で説明した系を使用して柔軟に、分散を調整し、それによってビーム電流を調整することもできるし、ビーム電流を調整し、それによって分散を調整することもできる。
【００８６】
図５ｄに、ｙ方向のそれぞれのビーム経路１０、１１、および１２を示す。４極子要素４１０および４１２には、ｙ方向に非集束効果がある。そのため、ｙ方向には、ビーム経路１１および１２は、電子が公称エネルギーＥｎを有する場合でもビーム経路１０からずれる。ただし、集束要素３１４はｘ方向には影響を及ぼさないので、ｘ方向の結像を乱さずに調整を加えることができる。そのため、４極子要素４１０および４１２でｙ方向に導入された非集束性を集束要素３１４によって補償することができる。
【００８７】
上記で説明した実施形態では、ウィーンフィルタ要素の集束効果の一部の代わりに、ｘ−ｚ面で集束的に作用する４極子要素を使用する。しかし、別の実施形態によれば、これらの４極子要素は、ｘ−ｚ面で非集束的に作用し得る。ｘ−ｚ面で所望の集束効果を得るには、ウィーンフィルタ要素によって４極重要素の非集束性を過剰に補償しなければならない。そのため、ウィーンフィルタ要素をさらに大きく励磁することが可能になる。こうすると、分散およびエネルギー幅がさらに大きく低減することになる。
【００８８】
ｘ−ｚ面内の非集束性４極子の実施形態では、ｙ−ｚ面内で集束が生じる。そのため、ｙ−ｚ面内での集束要素の集束効果が減少することがある。ｙ−ｚ面内での４極子の集束により追加のクロスオーバが生じる場合、図５ａ〜図５ｄに示す実施形態よりも、ｙ−ｚ面内での集束要素の集束効果を増加させなければならない。代替形態としてのこのような実施形態に関して、ｙ−ｚ面内での４極子要素の集束効果を調整することが可能であり、それによって、エネルギー幅低減系の望ましい非点なし結像を得るのに集束要素が不要になる。図１２に、それぞれの例を示す。
【００８９】
これらの有利な特徴は、図１３ａ〜図１３ｈに関してよりよく理解することができる。これらの図に、先に述べた代替形態をまとめる。図１３の各図では、第１のウィーンフィルタ要素１１０および第２のウィーンフィルタ要素１１２、ならびに第１の４極子要素４１０および第２の４極子要素４１２をｙ−ｚ面の側面図で示す。本質的にこれらの要素の中央に、集束要素３１４を設ける。点線１１６は、光軸からｘ方向に変位した電子を選択する電子選択要素１１６を記号化したものである。
【００９０】
この系の中心面に関して対称な機械的設計が得られるように、この系が配置され、コンポーネントが構築される。動作時には、上記で説明したコンポーネントを対称に励磁することによってこの対称性が維持される。
【００９１】
図１３ａ〜図１３ｈでは、集束要素１１６は、特にことわらない限り、磁気円形レンズ、静電気円形レンズ、静電気−磁気複合円形レンズ、磁気円筒レンズ、静電気円筒レンズ、磁気４極子要素、静電気４極子要素、またはこれらすべての要素の任意の組合せからなる群から選択したいずれかの要素とし得るが、特に、静電気−磁気複合４極子要素または静電気−磁気複合円筒レンズとすることができる。
【００９２】
図１３ａ〜図１３ｈのすべての図では、ビーム経路１０を基準として示す。ビーム経路１０は、４極子要素４１０および４１２が励磁されないか、または存在しない場合に実現されるものである。そのため、電子は、ｙ方向に影響を受けずにウィーンフィルタ要素１１０および１１２を通過することになる。
【００９３】
４極子要素４１０および４１２が設けられ励磁される場合、これらの４極子要素は、電子に対してｘ方向およびｙ方向に作用する。ｘ方向の集束（図５ａ〜図５ｃ参照）は、ウィーンフィルタ要素と４極子要素の組合せによって実現される。ｘ方向の所望のビーム経路を実現するために、４極子要素をより大きく励磁することによって、ウィーンフィルタ要素の励磁の減少を補償することができる。しかし、４極子要素を励起すると、ｙ方向にも結像されることになる。先に述べたように、図１３ａ〜図１３ｈに、可能な代替形態をまとめる。
【００９４】
図１３ａに、ビーム経路１３に対応する励磁よりも、ウィーンフィルタの励磁を減少させた実施形態を示す。こうすると、このウィーンフィルタ要素のｘ方向の集束作用およびこのウィーンフィルタ要素の分散も減少する。依然としてｘ−ｚ面で所望のビーム経路が得られるように、４極子を励磁してｘ方向に集束させる。この場合、図１３ａのビーム経路１３ａでわかるように、４極子はｙ方向には集束させない。図１３ａに対応する励磁を用いると、この系の分散は、ビーム経路１３に対応する励磁よりも減少する。同時に、ビーム電流が増加する。
【００９５】
図１３ａから開始して、ウィーンフィルタ要素１１０および１１２の励磁を連続的に増加させることができる。それによって、モノクロメータの分散が増加し、この系のビーム電流が減少する。図１３ｂ〜図１３ｈに、ウィーンフィルタ要素の励磁を増加させるときに得られるビーム経路を段階的に示す。
【００９６】
まず、ウィーンフィルタの励起を増加させると、ビーム経路１３に対応するビーム経路を実現することができる。ウィーンフィルタの励磁をさらに増加させると、図１３ｂによる実施形態になる。図１３ｂに、ビーム経路１３に対応する励磁よりも、ウィーンフィルタの励磁を増加させた実施形態を示す。こうすると、このウィーンフィルタ要素のｘ方向の集束作用およびこのウィーンフィルタ要素の分散も増加する。依然としてｘ−ｚ面で所望のビーム経路が得られるように、４極子を励磁してｘ方向には集束させないようにする。こうすると、図１３ｂのビーム経路１３ｂでわかるように、ｙ方向に４極子の集束が生じる。図１３ｂに対応する励磁を用いると、この系の分散は、ビーム経路１３に対応する励磁よりも増加する。同時に、ビーム電流が減少する。
【００９７】
ウィーンフィルタ要素の励磁をさらに増加させると、図１３ｃに対応する実施形態になる。図１３ｃでは、４極子要素４１０によってビームはｙ方向に集束して光軸に平行になる。したがって、集束要素３１４の集束作用なしに、この系のｘ−ｙ中央面に関して対称なビーム経路が実現される。したがって、この集束要素を点線で記号化する。これは、この集束要素が励磁されていないか、あるいは、この集束要素がこの系から削除されたと理解されたい。
【００９８】
ウィーンフィルタ要素の励磁をさらに増加させると、図１３ｄに対応する実施形態になる。そのため、このウィーンフィルタ要素のｘ方向の集束作用およびこのウィーンフィルタ要素の分散も増加する。依然としてｘ−ｚ面で所望のビーム経路が得られるように、４極子を励磁してｘ方向には集束させないようにする。こうすると、図１３ｄのビーム経路１３ｄでわかるように、ｙ方向に４極子による集束が生じる。図１３ｄに対応する励磁を用いると、この系の分散は、ビーム経路１３ｃに対応する励磁よりもさらに増加する。同時に、ビーム電流が減少する。
【００９９】
上記に示す実施形態と異なり、図１３ｄの集束要素３１４は、電子ビームを集束させないようにする必要がある。そのため、図１３ｄの実施形態で使用する集束要素３１４は、４極子要素とする必要がある。
【０１００】
ウィーンフィルタ要素の励磁をさらに増加させると、図１３ｅに対応する実施形態になる。図１３ｃの実施形態と同様に、図１３ｅの励磁条件では、集束要素３１４が必要とされない。ただし、図１３ｅの実施形態と異なり、図１３ｅでは集束要素が有害になる。というのは、電子ビーム経路１３ｅが、任意選択の集束要素の中心を通るからである。そのため、図１３ｅでは、点線で描いた集束要素をオンに切り替えることもできるし、オフに切り替えることもできる。あるいは、この集束要素は、この系に存在する必要がない。
【０１０１】
詳細には立ち入らないが、ウィーンフィルタ要素の励磁をさらに増加させると、図１３ｆに示すビーム経路１３ｆになる。そのため、本質的に対称なビーム経路とするには、ｙ−ｚ面内で集束が生じる任意の集束要素が必要とされる。
【０１０２】
図１３ｇおよび図１３ｈに、ウィーンフィルタ要素の励磁をさらに増加させた実施形態を示す。こうすると、ウィーンフィルタ要素１１０および１１２内で、高次のビーム経路が実現される。図に示すビーム経路は、ウィーンフィルタ要素の励磁を、１３ｇ１、１３ｈ１、１３ｇ２、１３ｈ２の順に増加させることに対応する。
【０１０３】
これらの高次のビーム経路は、以下のように説明することもできる。ウィーンフィルタ要素の励磁を増加させるにもかかわらず、ウィーンフィルタ要素と４極子要素の合成集束は一定に保たれる。そのため、分散は、この集束作用の悪影響を受けずに増加し得る。したがって、双極子ウィーンフィルタ本来の制限に打ち勝つことができる。これらの制限は、本願と合わせて出願された対応する特許出願の中でより詳細に説明されている。この対応する特許出願、特に、この対応する特許出願の中の図１〜図６ｂおよび図１２ａ〜図１３ｂに関連する詳細な説明の部分をここに参照により組み込む。
【０１０４】
集束要素３１４に関する細部は、図１３ａ〜図１３ｆに関して示した細部と同様である。
【０１０５】
図１３ａ〜図１３ｈに示す実施形態を要約すると、概ね、ウィーンフィルタの励磁を連続して増加させることができる。それによって、ウィーンフィルタの集束特性を条件とした本来の制限を受けずに、電子選択要素１１６を変化させずに分散を連続して増加させることができる。
【０１０６】
集束要素３１４を必要としない複数の離散的な励磁値が存在する。そのため、ウィーンフィルタ要素間で、光軸に平行なビーム経路、または本質的にこれらウィーンフィルタ要素の中央にクロスオーバを従うビーム経路が実現される場合には、集束要素３１４を使用しないモノクロメータによって、電子選択要素を変化させずに分散を有利に変化させることもできる。そのため、ウィーンフィルタ要素および４極子要素についての複数組の離散励磁値から選択した１組の励磁値を用いる。
【０１０７】
図６〜図９に、ウィーンフィルタ要素１１０、１１２、ならびにウィーンフィルタ要素および４極子要素４１０、４１２の異なる実施形態を示す。これらの図は、ｚ軸方向から見たものである。図６では、静電極５０２および５０３がある。これらの極を使用してｘ方向に電界を生成する。一般にコイルによって励磁する磁極５１２および５１３を使用してｙ方向に磁界を生成する。これらの極５０２、５０３、５１２、および５１３により、双極子ウィーンフィルタ要素が形成される。
【０１０８】
図７の実施形態は、上記で説明したウィーンフィルタの要素を備える。さらに、静電極５２２および５２３が設けられる。静電極５０２および５０３と合わせて、これらの静電極５２２および５２３により、ウィーンフィルタ要素の集束作用を部分的に置き換える集束的かつ準非分散的な要素として使用し得る静電気４極子が形成される。図６の実施形態では、ウィーンフィルタ要素および４極子要素は極を共有する。そのため、これら２つの要素は、１つのコンポーネントとして提供される。
【０１０９】
（図示しない）代替実施形態では、ウィーンフィルタ要素の静電極と静電気４極子要素の静電極を分離することができる。このような場合、ウィーンフィルタ要素と静電気４極子要素は、２つの別々のコンポーネントとみなすことになる。ウィーンフィルタ要素の極と４極子要素の極を分離する可能なやり方は、図８を参照してより容易に理解されよう。
【０１１０】
図８に、双極子ウィーンフィルタ要素（５０２、５０３、５１２、５１３）および磁気４極子５３２〜５３５を備えた実施形態を示す。磁気４極子要素によってｘ方向では集束し、ｙ方向では集束しないように、ウィーンフィルタ要素の極に対して磁気４極子の極を４５°回転させる。図８の場合、ウィーンフィルタ要素および４極子要素を含む１つの多極子を設けるか、２つのコンポーネントを設けるかの２つの可能性があり得る。
【０１１１】
図９に、静電気−磁気組合せ型多極子の実施形態を示す。それによって、２つの静電極および２つの磁極により、双極子ウィーンフィルタが形成される。さらに、静電気および／または磁気による４極子場を生成し得る。さらに、荷電粒子ビームを試料に結像する際に導入される収差を補償するために、高次の多極子場を生成し得る。このビームを偏向させるために追加の双極子場を生成することができる。
【０１１２】
図１〜図９を参照して、異なる実施形態およびそれらの個々の細部を説明してきた。２つのウィーンフィルタ要素、１つの集束要素、および１つの電子選択要素を組み合わせることができることを示した。電子選択要素および集束要素の異なる実施形態の例を述べた。さらに、２つの別の４極子要素を含む代替実施形態を説明した。さらに、ウィーンフィルタ要素、４極子要素、これらの組合せ、および多極子要素の様々な実施形態を全体的に開示した。ここで説明した細部は、相反しない限り、特定の実施形態と無関係に相互に組み合わせることができる。
【０１１３】
先に述べた細部のいくつかの組合せの例を示すために、図１０ａ〜図１０ｆに、６つの実施形態を示す。これらの図はどれも、ｘ−ｚ面内での概略図である。これらの実施形態は、個々の細部を組み合わせることができる方法の例を示している。本発明は、これらの例に限定されるものではない。
【０１１４】
図１０ａに、第１のウィーンフィルタ要素１１０、第２のウィーンフィルタ要素１１２を備える光学系７０１を示す。さらに、これら２つのウィーンフィルタ要素間に電子エネルギー依存性選択要素１１６が設けられる。電子選択要素１１６は、これら２つのウィーンフィルタ要素のそれぞれに対して本質的にｚ方向にほぼ等距離のところにある。この電子エネルギー依存性選択要素は、図２ａ〜図２ｅに示すいずれかの実施形態による開口、または電子を選択するのに適切な別の形状を有する。さらなる細部については、図２ａ〜図２ｅを参照されたい。集束要素１１４は、本質的に電子選択要素１１６と同じｚ位置に配置される。
【０１１５】
図１０ｂに、光学系７０２を示す。この場合も、２つのウィーンフィルタ要素１１０および１１２がある。集束要素１１４は、他のすべての実施形態と同様に、磁気円形レンズ、静電気円形レンズ、静電気−磁気複合円形レンズ、磁気円筒レンズ、静電気円筒レンズ、磁気４極子要素、静電気４極子要素、またはこれらすべての要素の任意の組合せからなる群の任意の要素とし得る。ただし、図１０ｂで使用する要素１１４の形状は、円形レンズを記号化したものと理解されたい。図１０ｂに、電子を選択する要素２０８ａと２０８ｂの組合せを示す。要素２０８ａおよび２０８ｂの使用法は、図３ａおよび図３ｂを参照してより詳細に説明したものである。さらに、２つの開口または電子角度依存性選択要素７４２および７４４が設けられる。開口７４２は、入射する電子ビームの一部を遮蔽し、開口７４４は、出射する電子ビームの一部を遮蔽する。これらの開口を使用して光軸からの電子の距離を制限し、それによって、導入されることがある収差を制御することができる。
【０１１６】
図１０ｃに、組合せウィーンフィルタ−４極子要素１１０／４１０を備えた実施形態７０２を示す。別の組合せ要素１１２／４１２を、集束要素７１２が（ｚ軸に沿って）これら２つのウィーンフィルタ要素の中央に配置されるように位置決めする。この場合も、集束要素７１２と実質的に同じ位置で電子エネルギー依存性選択要素１１６を使用する。集束要素７１２は、円筒レンズを示す。好ましくは、レンズ７１２はｙ方向にのみ作用する。ただし、何らかの位置合わせ不良が避けられないことがある。円筒レンズ７１２は、磁気、静電気、または磁気−静電気の組合せのいずれかとし得る。ただし、レンズ７１２が、減速モードで作用する少なくとも静電コンポーネントを備えるとさらに好ましい。それによって、電子が減速し、分散が大きくなる。
【０１１７】
図１０ｄに、開口７４２、ウィーンフィルタ要素１１０および１１２、４極子要素４１０および４１２、ならびに電子選択要素２０８ａを含む光学系７０４を示す。図３ａおよび図３ｂを参照して説明したように、電子選択エッジ２０８ａは、１次電子ビームのエネルギースペクトルの一方の側の電子しか遮蔽しない。本質的にｙ方向に集束させる結像特性を有する集束要素として、４極子７１４を使用する。代替形態として、電子選択要素２０８ａおよび集束要素７１４を、この系の中央のｘ−ｙ面から変位させる。このような位置は、エネルギー幅低減系の対称性に悪影響を及ぼす。しかし、製作上の理由などから、このような配置は考慮すべきものである。電子選択要素２０８ａおよび集束要素７１４のこの位置は、好ましくはないが、他の実施形態のいずれかと組み合わせることができる。
【０１１８】
図１０ｅでは、図１で説明した光学系７０５と、図１０ｃで説明した円筒レンズとを組み合わせる。好ましくは、レンズ７１２はｙ方向にのみ作用する。円筒レンズ７１２は、磁気、静電気、または磁気−静電気の組合せのいずれかとし得る。ただし、レンズ７１２が、減速モードで作用する少なくとも静電コンポーネントを備えるとさらに好ましい。
【０１１９】
図１０ｆに、別の実施形態の例を示す。図１０ｆには、光学系７０６を示す。この光学系は、集束要素１１４およびエネルギー選択要素１１６を備える。ｘ方向の分散および集束は、それぞれ手段１１０／４１０および手段１１２／４１２によって実施される。要素１１０および１１２はウィーンフィルタであり、要素４１０および４１２は４極子要素である。
【０１２０】
ウィーンフィルタと４極子のそれぞれの対は、ｚ方向に相互に変位させる。点線は、これらを１つのコンポーネントに組み合わせることもできるし、別々のコンポーネントとして実現することもできることを示す。
【０１２１】
本願で示す特定の実施形態に無関係に、ウィーンフィルタ要素の場とそれぞれの４極子要素の場を実質的に重ねることもできるし、異なる領域内で部分的に重ねることもできるし、あるいは作用することもできる。これらの場を部分的に重ねる場合、これらの場の一方をｚ方向により短くし、他方の場に対称に位置決めすることが可能である。ただし、これら２つの場を、本質的にｚ方向に同じ長さにし、ｚ方向に変位させることができるはずである。そうではあるが、いずれの場合でも、集束要素（１１４、３１４、７１３、および７１４）の左側の要素と集束要素の右側の要素は、集束要素に関してｚ方向に対称に配置されることが好ましい。すなわち、モノクロメータの要素は一般に、系の中央のｘ−ｙ面に関して本質的に対称に機械的に設計され配置される。
【０１２２】
以下に、１次電子ビームのエネルギー幅を狭める光学系を使用する一例を示す。図１１に、電子ビームコラム１を示す。この電子ビームコラムは、コラムハウジング３および試料チャンバ４を備える。この試料チャンバ内に試料８を配置する。放出器ユニット６は、光軸５に沿って電子ビーム１０を放出する。レンズ７は、モノクロメータ２を照明し、モノクロメータ２は、電子エネルギーに応じて電子を選択する。それによって、１次電子ビームのエネルギー幅を狭めることができる。そのため、対物レンズ９内で導入される色収差を小さくし、この系の分解能を高くすることができる。
【０１２３】
一般に、レンズ７は拡大レンズとして作用することが好ましい。像が拡大されると、電子の選択をより容易に行うことができる。
【０１２４】
図１１にモノクロメータ２の例を示すが、上記で開示したモノクロメータの変形はすべて（例えば、図１０ａ〜図１０ｆなど）、電子ビームコラム１内で使用し得る。さらに、電子ビームコラム内でのモノクロメータの位置を変更することができる。一般に、放出器ユニット６の近くにモノクロメータを配置することが好ましいが、本発明はこれに限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【０１２５】
【図１ａ】電子ビームエネルギー幅低減系の第１実施形態をｘ−ｚ面内で示す概略図である。
【図１ｂ】図１ａの実施形態をｙ−ｚ面内で示す概略側面図である。
【図２ａ】電子選択要素の実施形態の概略図である。
【図２ｂ】電子選択要素の実施形態の概略図である。
【図２ｃ】電子選択要素の実施形態の概略図である。
【図２ｄ】電子選択要素の実施形態の概略図である。
【図２ｅ】電子選択要素の実施形態の概略図である。
【図３ａ】電子選択要素の別の実施形態の概略側面図である。
【図３ｂ】電子選択要素の別の実施形態の概略側面図である。
【図４ａ】本発明による電子ビームエネルギー幅低減系の別の実施形態の概略側面図である。
【図４ｂ】本発明による電子ビームエネルギー幅低減系の別の実施形態の概略側面図である。
【図５ａ】本発明による電子ビームエネルギー幅低減系の他の実施形態をｘ−ｚ面内で示す概略側面図である。
【図５ｂ】本発明による電子ビームエネルギー幅低減系の他の実施形態をｘ−ｚ面内で示す概略側面図である。
【図５ｃ】本発明による電子ビームエネルギー幅低減系の他の実施形態をｘ−ｚ面内で示す概略側面図である。
【図５ｄ】図５ａ〜図５ｃの実施形態をｙ−ｚ面内で示す概略側面図である。
【図６】本発明による多極子要素の実施形態の概略図である。
【図７】本発明による多極子要素の実施形態の概略図である。
【図８】本発明による多極子要素の実施形態の概略図である。
【図９】本発明による多極子要素の実施形態の概略図である。
【図１０ａ】本発明による電子ビームエネルギー幅低減系の実施形態の概略側面図である。
【図１０ｂ】本発明による電子ビームエネルギー幅低減系の実施形態の概略側面図である。
【図１０ｃ】本発明による電子ビームエネルギー幅低減系の実施形態の概略側面図である。
【図１０ｄ】本発明による電子ビームエネルギー幅低減系の実施形態の概略側面図である。
【図１０ｅ】本発明による電子ビームエネルギー幅低減系の実施形態の概略側面図である。
【図１０ｆ】本発明による電子ビームエネルギー幅低減系の実施形態の概略側面図である。
【図１１】本発明による荷電粒子ビームエネルギー幅低減系を利用する電子ビーム装置の実施形態の概略側面図である。
【図１２】別の実施形態の概略側面図である。
【図１３ａ】ウィーンフィルタ要素の励磁が増加している本発明の一実施形態を示す図である。
【図１３ｂ】ウィーンフィルタ要素の励磁が増加している本発明の一実施形態を示す図である。
【図１３ｃ】ウィーンフィルタ要素の励磁が増加している本発明の一実施形態を示す図である。
【図１３ｄ】ウィーンフィルタ要素の励磁が増加している本発明の一実施形態を示す図である。
【図１３ｅ】ウィーンフィルタ要素の励磁が増加している本発明の一実施形態を示す図である。
【図１３ｆ】ウィーンフィルタ要素の励磁が増加している本発明の一実施形態を示す図である。
【図１３ｇ】ウィーンフィルタ要素の励磁が増加している本発明の一実施形態を示す図である。
【図１３ｈ】ウィーンフィルタ要素の励磁が増加している本発明の一実施形態を示す図である。
【図１ａ】
2007505453.tif 000003
【図１ｂ】
2007505453.tif 000004
【図２ａ】
2007505453.tif 000005
【図２ｂ】
2007505453.tif 000006
【図２ｃ】
2007505453.tif 000007
【図２ｄ】
2007505453.tif 000008
【図２ｅ】
2007505453.tif 000009
【図３ａ】
2007505453.tif 000010
【図３ｂ】
2007505453.tif 000011
【図４ａ】
2007505453.tif 000012
【図４ｂ】
2007505453.tif 000013
【図５ａ】
2007505453.tif 000014
【図５ｂ】
2007505453.tif 000015
【図５ｃ】
2007505453.tif 000016
【図５ｄ】
2007505453.tif 000017
【図６】
2007505453.tif 000018
【図７】
2007505453.tif 000019
【図８】
2007505453.tif 000020
【図９】
2007505453.tif 000021
【図１０ａ】
2007505453.tif 000022
【図１０ｂ】
2007505453.tif 000023
【図１０ｃ】
2007505453.tif 000024
【図１０ｄ】
2007505453.tif 000025
【図１０ｅ】
2007505453.tif 000026
【図１０ｆ】
2007505453.tif 000027
【図１１】
2007505453.tif 000028
【図１２】
2007505453.tif 000029
【図１３ａ】
2007505453.tif 000030
【図１３ｂ】
2007505453.tif 000031
【図１３ｃ】
2007505453.tif 000032
【図１３ｄ】
2007505453.tif 000033
【図１３ｅ】
2007505453.tif 000034
【図１３ｆ】
2007505453.tif 000035
【図１３ｇ】
2007505453.tif 000036
【図１３ｈ】
2007505453.tif 000037
【国際調査報告】
2007505453.tif 000038
2007505453.tif 000039
2007505453.tif 000040
2007505453.tif 000041