(57)【要約】  上皮増殖因子受容体チロシンキナーゼ（ＥＧＦＲ−ＴＫ）の放射性標識された不可逆阻害剤、そして、陽電子放射断層撮影法（ＰＥＴ）および単光子放射型コンピューター断層撮影法（ＳＰＥＣＴ）などの医学的放射線画像化のための生体マーカーとしてのその使用、ならびに放射線治療のための放射性医薬品としてのその使用。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の式を有する放射性標識化合物：
2007505101.tif 000014
式中、
Ｑ１はＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚであり、Ｑ２は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択されるか、または、Ｑ１は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択され、Ｑ２はＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚである；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または存在しない；
Ｙは、非放射性炭素および放射性炭素からなる群から選択される；
Ｚは、−Ｒ２Ｃ＝ＣＨＲ３、−Ｃ≡Ｃ−Ｒ３および−Ｒ２Ｃ＝Ｃ＝ＣＨＲ３からなる群から選択される；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤは、それぞれが独立して、水素、非放射性の誘導体化基、ならびに、放射性臭素および放射性ヨウ素および放射性フッ素から選択される放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
Ｒ１は、水素、および１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は、水素、ハロゲン、および１個〜６個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；かつ
Ｒ３は、１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキル、および置換フェニルまたは非置換フェニルからなる群から選択される；
ただし、上記化合物は少なくとも１個の放射性原子を含む。
【請求項２】
前記非放射性の誘導体化基は、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオカルボキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルスルフィニル、アルキルスルホニル、アミノ、ジアミノ、カルバミル、ジカルバモイル、ニトロおよびシアノからなる群から選択される請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項３】
前記Ｒ３は、１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルである請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項４】
前記置換アルキルは放射性原子を含む請求項３に記載の放射性標識化合物。
【請求項５】
前記置換アルキルは置換アミノ基を含む請求項３に記載の放射性標識化合物。
【請求項６】
前記置換アミノ基はアルキルアミノ基およびジアルキルアミノ基からなる群から選択される請求項５に記載の放射性標識化合物。
【請求項７】
前記置換アミノ基は前記放射性原子を含む請求項６に記載の放射性標識化合物。
【請求項８】
前記放射性原子は放射性炭素である請求項７に記載の放射性標識化合物。
【請求項９】
前記放射性炭素は炭素−１１である請求項８に記載の放射性標識化合物。
【請求項１０】
前記アルコキシはモルホリノ基を含む請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項１１】
前記アルキルアミノはＮ−ピペラジニル基を含む請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項１２】
Ｑ１はＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚであり、Ｑ２は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択される請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項１３】
Ｑ１はＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚであり、Ｑ２は水素である請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項１４】
Ｑ１はＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚであり、Ｑ２はアルコキシである請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項１５】
前記アルコキシはモルホリノ基を含む請求項１４に記載の放射性標識化合物。
【請求項１６】
Ｑ１はＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚであり、Ｑ２はアルキルアミノである請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項１７】
前記アルキルアミノはＮ−ピペラジニル基を含む請求項１６に記載の放射性標識化合物。
【請求項１８】
Ｘは前記−ＮＲ１−であり、Ｚは前記−Ｒ２Ｃ＝ＣＨＲ３である請求項１３に記載の放射性標識化合物。
【請求項１９】
前記Ｒ３は、１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルである請求項１８に記載の放射性標識化合物。
【請求項２０】
前記置換アルキルは放射性原子を含む請求項１９に記載の放射性標識化合物。
【請求項２１】
前記置換アルキルは置換アミノ基を含む請求項１９に記載の放射性標識化合物。
【請求項２２】
前記置換アミノ基はアルキルアミノ基およびジアルキルアミノ基からなる群から選択される請求項２１に記載の放射性標識化合物。
【請求項２３】
前記置換アミノ基は放射性原子を含む請求項２２に記載の放射性標識化合物。
【請求項２４】
前記放射性原子は放射性炭素である請求項２３に記載の放射性標識化合物。
【請求項２５】
前記放射性炭素は炭素−１１である請求項２４に記載の放射性標識化合物。
【請求項２６】
Ｙは前記放射性炭素である請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項２７】
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが前記放射性フッ素である請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項２８】
Ｄが前記放射性フッ素である請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項２９】
ＡおよびＢはそれぞれが塩素であり、Ｃが水素である請求項２８に記載の放射性標識化合物。
【請求項３０】
Ａは前記放射性臭素である請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項３１】
Ａは前記放射性ヨウ素である請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項３２】
前記放射性炭素は炭素−１１である請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項３３】
ＡおよびＢはそれぞれが塩素であり、Ｃが水素であり、Ｄがフッ素である請求項３２に記載の放射性標識化合物。
【請求項３４】
Ａが臭素またはヨウ素であり、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが水素である請求項３２に記載の放射性標識化合物。
【請求項３５】
ＡおよびＢはそれぞれが塩素であり、Ｃが水素であり、Ｄがフッ素である請求項９に記載の放射性標識化合物。
【請求項３６】
Ａが臭素またはヨウ素であり、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが水素である請求項９に記載の放射性標識化合物。
【請求項３７】
ＡおよびＢはそれぞれが塩素であり、Ｃが水素であり、Ｄがフッ素である請求項２５に記載の放射性標識化合物。
【請求項３８】
Ａが臭素またはヨウ素であり、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが水素である請求項２５に記載の放射性標識化合物。
【請求項３９】
前記放射性フッ素はフッ素−１８である請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項４０】
前記放射性臭素は臭素−７６または臭素−７７である請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項４１】
前記放射性ヨウ素は、ヨウ素−１２３、ヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１である請求項１に記載の放射性標識化合物。
【請求項４２】
前記放射性ヨウ素はヨウ素−１２４である請求項４１に記載の放射性標識化合物。
【請求項４３】
Ｙは前記放射性炭素である請求項１５に記載の放射性標識化合物。
【請求項４４】
前記放射性炭素は炭素−１１である請求項４３に記載の放射性標識化合物。
【請求項４５】
ＡおよびＢはそれぞれが塩素であり、Ｃが水素であり、Ｄがフッ素である請求項４４に記載の放射性標識化合物。
【請求項４６】
Ａが臭素またはヨウ素であり、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが水素である請求項４４に記載の放射性標識化合物。
【請求項４７】
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが、放射性フッ素、放射性臭素および放射性ヨウ素からなる群から選択される放射性原子である請求項１５に記載の放射性標識化合物。
【請求項４８】
請求項１の放射性標識化合物を有効成分として含み、かつ、医学的に受容可能なキャリアを含む医薬組成物。
【請求項４９】
患者の体内における上皮増殖因子受容体のレベルを監視する方法であって、
（ａ）請求項１の放射性標識化合物を患者に投与すること、および
（ｂ）体内または体内の一部における化合物の分布を監視するために核画像化技術を用いること
を含む方法。
【請求項５０】
前記核画像化技術は陽電子放射断層撮影法である請求項４９に記載の方法。
【請求項５１】
前記核画像化技術は単光子放射型コンピューター断層撮影法である請求項４９に記載の方法。
【請求項５２】
請求項１の放射性標識化合物の治療効果的な量を患者に投与することを含む放射線治療法。
【請求項５３】
下記の式を有する放射性標識化合物：
2007505101.tif 000015
式中、
Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚはキナゾリン環の６位または７位に存在する；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または存在しない；
Ｙは炭素−１１である；
Ｚは、−Ｒ２Ｃ＝ＣＨＲ３、−Ｃ≡Ｃ−Ｒ３および−Ｒ２Ｃ＝Ｃ＝ＣＨＲ３からなる群から選択される；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤは、それぞれが独立して、水素および非放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
Ｒ１は、水素、および１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は、水素、ハロゲン、および１個〜６個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；かつ
Ｒ３は、１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキル、および置換フェニルまたは非置換フェニルからなる群から選択される、
を合成する方法であって、
（ａ）前記Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン型化合物を、６位および／または７位が少なくとも１つの反応基によって置換された４−クロロキナゾリン型化合物とカップリングして、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること；および
（ｂ）前記反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、反応性の炭素−１１標識されたα，β−不飽和カルボキシル誘導体と反応させること
を含む方法。
【請求項５４】
前記非放射性の誘導体化基は、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオヒドロキシ、チオカルボキシ、チオアルコキシ、アルキルスルフィニル、アルキルスルホニル、アミノ、ジアミノ、カルバミル、ジカルバモイル、ニトロおよびシアノからなる群から選択される請求項５３に記載の方法。
【請求項５５】
前記Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚはキナゾリン環の６位に存在する請求項５３に記載の方法。
【請求項５６】
前記反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物は４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリンであり、前記方法はさらに、工程（ｂ）の前に、
（ｃ）前記４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン型化合物を還元して、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリン型化合物を作製するようにすること
を含む請求項５３に記載の方法。
【請求項５７】
前記４−クロロキナゾリン型化合物は６位および７位が第１および第２の反応基によって置換されており、前記方法はさらに、工程（ｂ）の前に、
（ｄ）前記反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を化学的反応基と反応させること
を含む請求項５３に記載の方法。
【請求項５８】
前記化学的反応基はモルホリノアルコキシ基を含む請求項５７に記載の方法。
【請求項５９】
前記反応性の炭素−１１標識されたα，β−不飽和カルボキシル誘導体は、炭素−１１で標識されたアクリロイルクロリドである請求項５３に記載の方法。
【請求項６０】
下記の式ＩＩを有する放射性標識化合物：
2007505101.tif 000016
式中、
Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚはキナゾリン環の６位または７位に存在する；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または存在しない；
Ｙは非放射性炭素である；
Ｚは、−Ｒ２Ｃ＝ＣＨＲ３、−Ｃ≡Ｃ−Ｒ３および−Ｒ２Ｃ＝Ｃ＝ＣＨＲ３からなる群から選択される；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤは、それぞれが独立して、水素、非放射性の誘導体化基、およびフッ素−１８からなる群から選択され、ただし、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが前記フッ素−１８である；
Ｒ１は、水素、および１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は、水素、ハロゲン、および１個〜６個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；かつ
Ｒ３は、１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキル、および置換フェニルまたは非置換フェニルからなる群から選択される、
を合成する方法であって、
（ａ）前記Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたフッ素−１８標識のアニリン型化合物（ただし、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが前記フッ素−１８である）を調製すること；
（ｂ）前記Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された前記フッ素−１８標識のアニリン型化合物を、６位および／または７位が少なくとも１つの反応基によって置換された４−クロロキナゾリンとカップリングして、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること；および
（ｃ）前記反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体と反応させて、その結果、α，β−不飽和カルボキシル基で置換されたフッ素−１８標識の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること
を含む方法。
【請求項６１】
前記非放射性の誘導体化基は、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオヒドロキシ、チオカルボキシ、チオアルコキシ、アルキルスルフィニル、アルキルスルホニル、アミノ、ジアミノ、カルバミル、ジカルバモイル、ニトロおよびシアノからなる群から選択される請求項６０に記載の方法。
【請求項６２】
前記Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚはキナゾリン環の６位に存在する請求項６０に記載の方法。
【請求項６３】
前記反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物は、フッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリンであり、前記方法はさらに、工程（ｃ）の前に、
（ｄ）前記フッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン型化合物を還元して、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたフッ素−１８標識の４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリン型化合物を作製するようにすること
を含む請求項６０に記載の方法。
【請求項６４】
前記４−クロロキナゾリン型化合物は６位および７位が第１および第２の反応基によって置換されており、前記方法はさらに、工程（ｃ）の前に、
（ｅ）前記反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を化学的反応基と反応させること
を含む請求項６０に記載の方法。
【請求項６５】
前記化学的反応基はモルホリノアルコキシ基を含む請求項６４に記載の方法。
【請求項６６】
Ｒ３は、１個〜６個の炭素原子を有する前記置換アルキルであり、前記反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体は反応基が末端に存在し、前記方法はさらに、
（ｆ）前記α，β−不飽和カルボキシル基によって置換された前記フッ素−１８標識の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、１個〜６個の炭素原子を有する反応性の置換アルキルと反応させること
を含む請求項６０に記載の方法。
【請求項６７】
前記反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体は４−ブロモクロトニルクロリドである請求項６６に記載の方法。
【請求項６８】
前記反応性の置換アルキルはジメチルアミンである請求項６６に記載の方法。
【請求項６９】
下記の式を有する放射性標識化合物：
2007505101.tif 000017
式中、
Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚはキナゾリン環の６位または７位に存在する；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または存在しない；
Ｙは非放射性炭素である；
Ｚは、−Ｒ２Ｃ＝ＣＨＲ３、−Ｃ≡Ｃ−Ｒ３および−Ｒ２Ｃ＝Ｃ＝ＣＨＲ３からなる群から選択される；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤは、それぞれが独立して、水素、非放射性の誘導体化基、ならびに放射性臭素および放射性ヨウ素から選択される放射性原子からなる群から選択され、ただし、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが前記放射性臭素または前記放射性ヨウ素である；
Ｒ１は、水素、および１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は、水素、ハロゲン、および１個〜６個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；かつ
Ｒ３は、１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキル、および置換フェニルまたは非置換フェニルからなる群から選択される、
を合成する方法であって、
（ａ）前記Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン型化合物（ただし、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがハロゲン原子である）を、６位および／または７位が少なくとも１つの反応基によって置換された４−クロロキナゾリンとカップリングして、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること（ただし、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが前記ハロゲン原子である）；
（ｂ）前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された前記反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を放射性臭素または放射性ヨウ素で放射性標識して、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物（ただし、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが前記放射性臭素または前記放射性ヨウ素である）を作製するようにすること；および
（ｃ）前記反応性の放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を反応性のα，β−不飽和誘導体と反応させること
を含む方法。
【請求項７０】
前記放射性臭素は臭素−７６または臭素−７７である請求項６９に記載の方法。
【請求項７１】
前記放射性ヨウ素は、ヨウ素−１２３、ヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１である請求項６９に記載の方法。
【請求項７２】
前記非放射性の誘導体化基は、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオヒドロキシ、チオカルボキシ、チオアルコキシ、アルキルスルフィニル、アルキルスルホニル、アミノ、ジアミノ、カルバミル、ジカルバモイル、ニトロおよびシアノからなる群から選択される請求項６９に記載の方法。
【請求項７３】
前記Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚはキナゾリン環の６位に存在する請求項６９に記載の方法。
【請求項７４】
前記反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物は４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリンであり、前記方法はさらに、工程（ｂ）の前に、
（ｄ）前記４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン型化合物を還元して、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリン型化合物（ただし、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがハロゲンである）を作製するようにすること
を含む請求項６９に記載の方法。
【請求項７５】
前記ハロゲンは臭素である請求項６９に記載の方法。
【請求項７６】
前記４−クロロキナゾリン型化合物は６位および７位が第１および第２の反応基によって置換されており、前記方法はさらに、工程（ｃ）の前に、
（ｅ）前記反応性の放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を化学的反応基と反応させること
を含む請求項６９に記載の方法。
【請求項７７】
前記化学的反応基はモルホリノアルコキシ基を含む請求項７６に記載の方法。
【請求項７８】
Ｒ３は、１個〜６個の炭素原子を有する前記置換アルキルであり、前記反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体は反応基が末端に存在し、前記方法はさらに、
（ｆ）前記α，β−不飽和カルボキシル基によって置換された前記反応性の放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、１個〜６個の炭素原子を有する反応性の置換アルキルと反応させること
を含む請求項６９に記載の方法。
【請求項７９】
前記反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体は４−ブロモクロトニルクロリドである請求項７８に記載の方法。
【請求項８０】
前記反応性の置換アルキルはジメチルアミンである請求項７８に記載の方法。
【請求項８１】
下記の式を有する放射性標識化合物：
2007505101.tif 000018
式中、
Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚはキナゾリン環の６位または７位に存在する；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または存在しない；
Ｙは非放射性炭素である；
Ｚは、−Ｒ２Ｃ＝ＣＨＲ３、−Ｃ≡Ｃ−Ｒ３および−Ｒ２Ｃ＝Ｃ＝ＣＨＲ３からなる群から選択される；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤは、それぞれが独立して、水素および非放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
Ｒ１は、水素、および１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は、水素、ハロゲン、および１個〜６個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；かつ
Ｒ３は、１個〜６個の炭素原子を有し、炭素−１１原子を含む置換アルキルである、
を合成する方法であって、
（ａ）前記Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン型化合物を、６位または７位が第１の反応基によって置換された４−クロロキナゾリン型化合物とカップリングして、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること；
（ｂ）前記反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、第２の反応基を末端に有する反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体と反応させて、その結果、前記第２の反応基を末端に有するα，β−不飽和カルボキシル基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること；
（ｃ）前記第２の反応基を末端に有する前記α，β−不飽和カルボキシル基によって６位または７位が置換された前記４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、１個〜６個の炭素原子を有する反応性の置換アルキルと反応させて、その結果、前記反応性の置換アルキルを末端に有する前記α，β−不飽和カルボキシル基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること；および
（ｄ）前記反応性の置換アルキルを末端に有する前記α，β−不飽和カルボキシル基によって６位または７位が置換された前記４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、炭素−１１標識の反応性化合物と反応させること
を含む方法。
【請求項８２】
前記非放射性の誘導体化基は、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオヒドロキシ、チオカルボキシ、チオアルコキシ、アルキルスルフィニル、アルキルスルホニル、アミノ、ジアミノ、カルバミル、ジカルバモイル、ニトロおよびシアノからなる群から選択される請求項８１に記載の方法。
【請求項８３】
前記Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚはキナゾリン環の６位に存在する請求項８１に記載の方法。
【請求項８４】
前記反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物は４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリンであり、前記方法はさらに、工程（ｂ）の前に、
（ｅ）前記４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン型化合物を還元して、その結果、前記Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリン型化合物を作製するようにすること
を含む請求項８１に記載の方法。
【請求項８５】
前記第２の反応基はハロゲンである請求項８１に記載の方法。
【請求項８６】
前記ハロゲンは、臭素およびヨウ素からなる群から選択される請求項８５に記載の方法。
【請求項８７】
前記第２の反応基を末端に有する前記反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体は４−ブロモクロトニルクロリドである請求項８１に記載の方法。
【請求項８８】
１個〜６個の炭素原子を有する前記反応性の置換アルキルはメチルアミンである請求項８１に記載の方法。
【請求項８９】
前記炭素−１１標識の反応性化合物は炭素−１１ヨウ化メチルである請求項８１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、放射性標識化合物、ならびに放射線画像化および／または放射線治療におけるその使用に関連する。より具体的には、本発明は、上皮増殖因子受容体チロシンキナーゼ（ＥＧＦＲ−ＴＫ）の放射性標識された不可逆阻害剤、そして、陽電子放射断層撮影法（ＰＥＴ）および単光子放射型コンピューター断層撮影法（ＳＰＥＣＴ）などの医学的放射線画像化のための生体マーカーとしてのその使用、ならびに放射線治療のための放射性医薬品としてのその使用に関連する。
【背景技術】
【０００２】
放射性核種を医学的な目的のために使用することがこの分野では広く知られている。特定の細胞表面受容体に結合する生物活性化合物、または、他の方法で細胞機能を変化させる生物活性化合物が放射性医薬品としてかなり検討されており、従って、放射性核種で標識されたとき、そのような化合物は、放射線画像化および放射線治療における生体特異的な薬剤として使用される。
【０００３】
陽電子放射断層撮影法（ＰＥＴ）は、人体内における放射能分布の三次元的な定量的測定を可能にする核医学画像化技術であり、健康な状態および病理学的な状態の両方で、生理学的機能、生化学的機能および薬理学的機能を分子レベルで測定するためのますます重要な手段になりつつある。ＰＥＴでは、１５Ｏ、１３Ｎ、１１Ｃおよび１８Ｆ（これらは、半減期が、それぞれ、２分、１０分、２０分および１１０分である）などの陽電子放出核種（放射性トレーサー）で標識された分子を被験体に投与することが要求される。
【０００４】
単光子放射型コンピューター断層撮影法（ＳＰＥＣＴ）は、ガンマ線を放出する放射性核種で標識された放射性化合物からの放射線を使用して生体内における放射能分布の断面画像を作製する化学的画像化の一形態である。ＳＰＥＣＴでは、９９ｍＴｃ、６７Ｇａ、１１１Ｉｎおよび１２３Ｉなどのガンマ線放出核種で標識された分子を被験体に投与することが要求される。
【０００５】
増殖因子、分化因子およびホルモンなどのポリペプチドは、多くの場合、固有の細胞内タンパク質チロシンキナーゼ活性を有する細胞表面受容体に結合し、その受容体を活性化することによって、その多面的な様々な作用を媒介する。上皮増殖因子−チロシンキナーゼ（ＥＧＦＲ−ＴＫ）が乳ガンおよび他の新生物では過剰に発現する。ＥＧＦＲ−ＴＫに結合する好適な放射性トレーサーは、ＰＥＴおよびＳＰＥＣＴなどの核医学画像化技術によって、この受容体−キナーゼのマッピングおよび定量化を可能にすると考えられる。このことは、ホルモン療法または他の化学療法に対する応答を監視することを含めて、この受容体の発現レベルの変化を調べることを可能にし、また、作用の治療的経過に関して、患者のより良好な管理および区別をもたらし得る。
【０００６】
さらに、好適な放射性核種を含むそのような放射性トレーサーはさらに、放射線治療のためのＥＧＦＲ−ＴＫ生体特異的な薬剤として使用することができる。
【０００７】
最近、９９ｍＴｃで標識された抗ＥＧＦＲ抗体が合成され、生体分布および線量測定の研究がヒトにおいて行われた［１、２］。しかしながら、この標識された抗体は、他のタンパク質放射性医薬品と同様に、臨床適用のための大きな問題となる、肝臓における放射能の高い、長期にわたる滞留を有する。さらに、研究者は、バックグラウンドの放射能が変動するために、正常な器官の内部において腫瘍内の放射能を正確に定量することが困難であること、特に、肺の病巣においては体液および肺拡張不全を腫瘍と区別することができず、放射能の正確な定量が困難であることを見出していた。
【０００８】
ＥＧＦ自体は、核医学画像化のための標識化が、９９ｍＴｃ［３、４］およびインジウム−１１１［５、６］をはじめとするガンマ線放出核種を用いて、また、陽電子放出核種の臭素−７６［７、８］を用いて行われている。後者（臭素−７６ＥＧＦ（マウス））の正常ラットにおける生体分布が報告された［８］が、実験室動物またはヒトにおける他のインビボ研究は報告されていない。
【０００９】
４−アニリノキナゾリン型化合物（これはまた、本明細書中では４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物として示される）は、ＥＧＦＲ−ＴＫ上の内膜ＡＴＰ結合部位に不可逆的に結合することによってＥＧＦＲ−ＴＫ活性を強力かつ選択的に阻害することが示されており、そのような化合物の原型が小分子のＰＤ１５３０３５［９］およびＡＧ１４７９［１０］である。ＭＤＡ−４８６細胞におけるインビトロ結合研究を含むＰＤ１５３０３５の放射性ヨウ素化アナログの報告が提出されている［１１］。６，７−メトキシ基において炭素−１１で標識されたＰＤ１５３０３５が、ヒト神経芽細胞腫の異種移植片（ＳＨ−ＳＹ５Ｙ）が埋め込まれたラットにおいて評価されており、しかし、特異的な取り込みが阻止研究では明らかにされなかった［１２］。ＰＤ１５３０３５はまた、７−メトキシ位において特異的に炭素−１１で標識され、生体分布実験が正常なラットにおいて行われたが、ＰＤ１５３０３５の酵素阻止量の投与は調べた組織におけるトレーサー取り込みの増大をもたらしたので、取り込み特異性を明らかにすることができなかった［１３］。その同じ要約には、７−（２−フルオロエトキシ）ＰＤ１５３０３５アナログをフッ素−１８で標識することが報告されたが、このトレーサーを用いた生物学的実験は記載されていなかった。加えて、２−１８Ｆ−フルオロエトキシ基は大きい割合で１８Ｆ−フッ化水素の脱離を受けて、対応するアルケンエーテルをもたらすことがあり、このことは、潜在的には、骨におけるフッ素−１８の大きな取り込みをもたらし、そのため、不良なインビボ画像を与えることがある。さらに、これらの超強力な阻害剤（ＩＣ５０＜３０ｐＭ）は、生化学的な変化ではなく、むしろ、流動または透過性の表面領域を測定し得るだけである［１４］。
【００１０】
米国特許第６１２６９１７号には、アニリン環がフッ素−１８で標識された、ＥＧＦＲ−ＴＫの可逆的阻害剤である４−（アニリノ）キナゾリン誘導体が教示される。これらの化合物はインビトロおよびインビボで試験され、また、ＰＥＴ画像分析によって試験された。これらの化合物のいくつかはインビトロで効果的な（可逆的）阻害活性を示したが、それらは、ｋｏｎおよびｋｏｆｆなどの速度論的因子ならびに迅速な血中クリアランスのために、インビボでＥＧＦＲ−ＴＫを画像化するためのトレーサーとして効果的でないことが見出された。このことは、フッ素−１８ＦＤＧとこれらの放射性標識化合物との間における動物でのＰＥＴ比較研究によってさらに明らかにされた。勇気づけるインビトロ結果と失望させるインビボ結果との不一致はこれらの化合物の結合部位におけるＡＴＰの競合に由来すると推定される。
【００１１】
従って、より良好な画像化結果を達成するためには、放射性標識化合物の非特異的な結合を減少させなければならない。これは、潜在的には、陽電子放出核種で標識される不可逆的なＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤の誘導体を使用することによって達成することができる。そのような化合物の不可逆的結合は、潜在的には、より優れた診断成績をもたらし得る。さらに、そのような不可逆阻害剤は、好適な放射性核種で標識されたとき、ＥＧＦＲ−ＴＫを発現している腫瘍細胞に対するその大きい親和性およびそのような腫瘍細胞に対する不可逆的結合に基づいて、効果的な放射線治療剤として同様に使用することができる。従って、ＥＧＦ受容体に標的化されるそのような放射性標識化合物は、腫瘍細胞に優先的に結合することができ、また、放射性核種の高い効果的な濃度をもたらし、従って、腫瘍のその部位において優先的な細胞殺傷を生じさせると考えられる。
【００１２】
最近、様々な不可逆的なＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤が記載された［１５、１６、１９、ならびに米国特許第６１５３６１７号および同第６１２７３７４号］。その不可逆的結合は、ＥＧＦＲ−ＴＫのＡＴＰ結合部位においてＣｙｓ−７７３に共有結合的に結合するα，β−不飽和カルボキシル基（好ましくはアクリルアミド基）によりキナゾリン環の６位または７位が置換される４−（アニリノ）キナゾリン誘導体によって達成される。これらの化合物のいくつかはインビトロ実験およびインビボ実験の両方でＥＧＦＲ阻害に対する大きい効力を示した。しかしながら、これらの化合物は放射性標識されなかった。従って、これらの化合物は放射線画像化または放射線治療のために使用することができない。
【００１３】
従って、放射線画像化および放射線治療において使用されるＥＧＦＲ−ＴＫの放射性標識された不可逆的な阻害剤が必要であることが広く認識されており、そのような不可逆的な阻害剤を有することは非常に好都合であると考えられる。
【発明の開示】
【００１４】
本発明によれば、ＥＧＦＲ−ＴＫの不可逆的な阻害剤である新規な放射性標識化合物、ならびに放射線画像化および放射線治療においてそのような化合物を使用する方法が提供される。
【００１５】
従って、本発明の１つの態様によれば、下記の式を有する放射性標識化合物が提供される：
2007505101.tif 000002
式中、
Ｑ１はＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚであり、Ｑ２は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択されるか、または、Ｑ１は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択され、Ｑ２はＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚである；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または存在しない；
Ｙは、非放射性炭素および放射性炭素からなる群から選択される；
Ｚは、−Ｒ２Ｃ＝ＣＨＲ３、−Ｃ≡Ｃ−Ｒ３および−Ｒ２Ｃ＝Ｃ＝ＣＨＲ３からなる群から選択される；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤは、それぞれが独立して、水素、非放射性の誘導体化基、ならびに、放射性臭素および放射性ヨウ素および放射性フッ素から選択される放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
Ｒ１は、水素、および１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は、水素、ハロゲン、および１個〜６個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；かつ
Ｒ３は、水素、ハロゲン、カルボキシ、アルケニル、アルコキシ、カルボニル、１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキル、および置換フェニルまたは非置換フェニルからなる群から選択される；
ただし、上記化合物は少なくとも１個の放射性原子を含む。
【００１６】
下記に記載される本発明の好ましい実施形態におけるさらなる特徴によれば、非放射性の誘導体化基は、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオヒドロキシ、チオカルボキシ、チオアルコキシ、アルキルスルフィニル、アルキルスルホニル、アミノ、ジアミノ、カルバミル、ジカルバモイル、ニトロおよびシアノからなる群から選択される。
【００１７】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ｑ１はＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚであり、Ｑ２は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択される。
【００１８】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ｑ１はＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚであり、Ｑ２は水素である。
【００１９】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ｑ１はＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚであり、Ｑ２はアルコキシである。
【００２０】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、アルコキシはモルホリノ基を含む。
【００２１】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ｑ１はＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚであり、Ｑ２はアルキルアミノである。好ましくは、アルキルアミノはピペラジノ基を含む。
【００２２】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ｘは−ＮＲ１−であり、Ｚは−Ｒ２Ｃ＝ＣＨＲ３である。
【００２３】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３はそれぞれが水素である。
【００２４】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ｒ３は、１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルである。
【００２５】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、置換アルキルは放射性原子を含む。
【００２６】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、置換アルキルは置換アミノ基を含み、例えば、アルキルアミノ基またはジアルキルアミノ基を含む。
【００２７】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、置換アミノ基は放射性原子を含む。
【００２８】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、放射性原子は放射性炭素であり、好ましくは炭素−１１である。
【００２９】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ｙは放射性炭素である。
【００３０】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが放射性フッ素である。
【００３１】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ｄが放射性フッ素である。
【００３２】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ｄが放射性フッ素であり、ＡおよびＢはそれぞれが塩素であり、Ｃが水素である。
【００３３】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ａは放射性臭素または放射性ヨウ素である。
【００３４】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、放射性炭素は炭素−１１である。
【００３５】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ｙが炭素−１１であり、ＡおよびＢはそれぞれが塩素であり、Ｃが水素であり、Ｄがフッ素である。
【００３６】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ｙが炭素−１１であり、Ａが臭素またはヨウ素であり、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが水素である。
【００３７】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、放射性フッ素はフッ素−１８である。
【００３８】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、放射性臭素は臭素−７６または臭素−７７である。
【００３９】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、放射性ヨウ素は、ヨウ素−１２３、ヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１であり、好ましくはヨウ素−１２４である。
【００４０】
本発明の別の態様によれば、本発明の放射性標識化合物を有効成分として含み、かつ、医学的に受容可能なキャリアを含む医薬組成物が提供される。
【００４１】
本発明のさらに別の態様によれば、患者の体内における上皮増殖因子受容体のレベルを監視する方法が提供され、この場合、この方法は、（ａ）本発明の放射性標識化合物を患者に投与すること、および（ｂ）体内または体内の一部における化合物の分布を監視するために核画像化技術を用いることを含む。
【００４２】
下記に記載される本発明の好ましい実施形態におけるさらなる特徴によれば、核画像化技術は陽電子放射断層撮影法または単光子放射型コンピューター断層撮影法である。
【００４３】
本発明のさらに別の態様によれば、本発明の放射性標識化合物の治療効果的な量を患者に投与することを含む放射線治療法が提供される。
【００４４】
本発明のさらなる態様によれば、下記の式を有する放射性標識化合物を合成する方法が提供される：
2007505101.tif 000003
式中、
Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚはキナゾリン環の６位または７位に存在する；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または存在しない；
Ｙは炭素−１１である；
Ｚは、−Ｒ２Ｃ＝ＣＨＲ３、−Ｃ≡Ｃ−Ｒ３および−Ｒ２Ｃ＝Ｃ＝ＣＨＲ３からなる群から選択される；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤは、それぞれが独立して、水素および非放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
Ｒ１は、水素、および１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は、水素、ハロゲン、および１個〜６個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；かつ
Ｒ３は、水素、ハロゲン、カルボキシ、アルケニル、アルコキシ、カルボニル、１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキル、および置換フェニルまたは非置換フェニルからなる群から選択される。
【００４５】
この方法は、（ａ）Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン型化合物を、６位および／または７位が１つまたは複数の反応基によって置換された４−クロロキナゾリン型化合物とカップリングして、その結果、Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること；および（ｂ）反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、反応性の炭素−１１標識されたα，β−不飽和カルボキシル誘導体と反応させることを含む。
【００４６】
下記に記載される本発明の好ましい実施形態におけるさらなる特徴によれば、反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物は４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリンであり、また、この方法はさらに、工程（ｂ）の前に、４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン型化合物を還元して、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリン型化合物を作製するようにすることを含む。
【００４７】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、４−クロロキナゾリン型化合物は６位および７位が第１および第２の反応基によって置換されており、また、この方法はさらに、工程（ｃ）の前に、反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を化学的反応基と反応させることを含む。
【００４８】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、反応性の炭素−１１標識されたα，β−不飽和カルボキシル誘導体は、炭素−１１で標識されたアクリロイルクロリドである。
【００４９】
本発明のさらにさらなる態様によれば、下記のように定義される、本明細書中上記に記載される式ＩＩの放射性標識化合物を合成する方法が提供される：
式中、
Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚはキナゾリン環の６位または７位に存在する；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または存在しない；
Ｙは非放射性炭素である；
Ｚは、−Ｒ２Ｃ＝ＣＨＲ３、−Ｃ≡Ｃ−Ｒ３および−Ｒ２Ｃ＝Ｃ＝ＣＨＲ３からなる群から選択される；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤは、それぞれが独立して、（ｉ）水素、（ｉｉ）非放射性の誘導体化基、および（ｉｉｉ）フッ素−１８からなる群から選択され、ただし、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがフッ素−１８である；
Ｒ１は、水素、および１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は、水素、ハロゲン、および１個〜６個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；かつ
Ｒ３は、水素、ハロゲン、カルボキシ、アルケニル、アルコキシ、カルボニル、１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキル、および置換フェニルまたは非置換フェニルからなる群から選択される。
【００５０】
この方法は、（ａ）Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたフッ素−１８標識のアニリン型化合物（ただし、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがフッ素−１８である）を調製すること；（ｂ）Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたフッ素−１８標識のアニリン型化合物を、６位および／または７位が１つまたは複数の反応基によって置換された４−クロロキナゾリンとカップリングして、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること；および（ｃ）反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を反応性のα，β−不飽和誘導体と反応させて、その結果、α，β−不飽和基で置換されたフッ素−１８標識の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすることを含む。
【００５１】
下記に記載される本発明の好ましい実施形態におけるさらなる特徴によれば、反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物は、フッ素−１８で標識された４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリンであり、この方法はさらに、工程（ｃ）の前に、フッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン型化合物を還元して、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたフッ素−１８標識の４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリン型化合物を作製するようにすることを含む。
【００５２】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、４−クロロキナゾリン型化合物は６位および７位が第１および第２の反応基によって置換されており、また、この方法はさらに、工程（ｃ）の前に、反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を化学的反応基と反応させることを含む。
【００５３】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体はアクリロイルクロリドである。
【００５４】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ｒ３は、１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルであり、反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体は反応基が末端に存在し、また、この方法はさらに、α，β−不飽和カルボキシル基によって置換されたフッ素−１８標識の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、１個〜６個の炭素原子を有する反応性の置換アルキルと反応させることを含む。
【００５５】
本発明のさらにさらなる態様によれば、下記のように定義される、本明細書中上記に記載される式ＩＩの放射性標識化合物を合成する方法が提供される：
式中、
Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚはキナゾリン環の６位または７位に存在する；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または存在しない；
Ｙは非放射性炭素である；
Ｚは、−Ｒ２Ｃ＝ＣＨＲ３、−Ｃ≡Ｃ−Ｒ３および−Ｒ２Ｃ＝Ｃ＝ＣＨＲ３からなる群から選択される；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤは、それぞれが独立して、（ｉ）水素、（ｉｉ）非放射性の誘導体化基、ならびに（ｉｉｉ）放射性臭素および放射性ヨウ素から選択される放射性原子からなる群から選択され、ただし、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが放射性臭素または放射性ヨウ素である；
Ｒ１は、水素、および１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は、水素、ハロゲン、および１個〜６個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；かつ
Ｒ３は、水素、ハロゲン、カルボキシ、アルケニル、アルコキシ、カルボニル、１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキル、および置換フェニルまたは非置換フェニルからなる群から選択される。
【００５６】
この方法は、（ａ）Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン型化合物（ただし、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがハロゲン原子である）を、６位および／または７位が１つまたは複数の反応基によって置換された４−クロロキナゾリンとカップリングして、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること；（ｂ）Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を放射性臭素または放射性ヨウ素で放射性標識して、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物（ただし、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが放射性臭素または放射性ヨウ素である）を作製するようにすること；および（ｃ）反応性の放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を反応性のα，β−不飽和誘導体と反応させることを含む。
【００５７】
下記に記載される本発明の好ましい実施形態におけるさらなる特徴によれば、反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物は４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリンであり、この方法はさらに、工程（ｂ）の前に、４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン型化合物を還元して、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリン型化合物（ただし、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがハロゲンである）を作製するようにすることを含む。
【００５８】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、ハロゲンは臭素である。
【００５９】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、４−クロロキナゾリン型化合物は６位および７位が第１および第２の反応基によって置換されており、また、この方法はさらに、工程（ｃ）の前に、（ｅ）反応性の放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を化学的反応基と反応させることを含む。
【００６０】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ｒ３は、１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルであり、反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体は反応基が末端に存在し、また、この方法はさらに、α，β−不飽和カルボキシル基によって置換された反応性の放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、１個〜６個の炭素原子を有する反応性の置換アルキルと反応させることを含む。
【００６１】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体は４−ブロモクロトニルクロリドである。記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、反応性の置換アルキルはジメチルアミンである。
【００６２】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、化学的反応基はモルホリノアルコキシ基を含む。
【００６３】
本発明のさらなる態様によれば、下記のように定義される、本明細書中上記に記載される式ＩＩの放射性標識化合物を合成する方法が提供される：
式中、
Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚはキナゾリン環の６位または７位に存在する；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または存在しない；
Ｙは非放射性炭素である；
Ｚは、−Ｒ２Ｃ＝ＣＨＲ３、−Ｃ≡Ｃ−Ｒ３および−Ｒ２Ｃ＝Ｃ＝ＣＨＲ３からなる群から選択される；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤは、それぞれが独立して、（ｉ）水素、（ｉｉ）非放射性の誘導体化基、ならびに（ｉｉｉ）放射性臭素および放射性ヨウ素から選択される放射性原子からなる群から選択され、ただし、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが放射性臭素または放射性ヨウ素である；
Ｒ１は、水素、および１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は、水素、ハロゲン、および１個〜６個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；かつ
Ｒ３は、１個〜６個の炭素原子を有し、炭素−１１原子を含む置換アルキルである。
【００６４】
この方法は、（ａ）Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン型化合物を、６位または７位が第１の反応基によって置換された４−クロロキナゾリン型化合物とカップリングして、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること；（ｂ）反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、第２の反応基を末端に有する反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体と反応させて、その結果、第２の反応基を末端に有するα，β−不飽和カルボキシル基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること；（ｃ）第２の反応基を末端に有するα，β−不飽和カルボキシル基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、１個〜６個の炭素原子を有する反応性の置換アルキルと反応させて、その結果、反応性の置換アルキルを末端に有するα，β−不飽和カルボキシル基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること；および（ｄ）反応性の置換アルキルを末端に有するα，β−不飽和カルボキシル基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、炭素−１１標識の反応性化合物と反応させることを含む。
【００６５】
下記に記載される本発明の好ましい実施形態におけるさらなる特徴によれば、反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物は４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリンであり、この方法はさらに、工程（ｂ）の前に、４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリン型化合物を還元して、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリン型化合物を作製するようにすることを含む。
【００６６】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体はアクリロイルクロリドである。
【００６７】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、第２の反応基はハロゲンである。
【００６８】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、ハロゲンは、臭素およびヨウ素からなる群から選択される。
【００６９】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、第２の反応基を末端に有する反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体は４−ブロモクロトニルクロリドである。
【００７０】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、１個〜６個の炭素原子を有する反応性の置換アルキルはメチルアミンである。
【００７１】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、炭素−１１標識の反応性化合物は炭素−１１ヨウ化メチルである。
【００７２】
記載された好ましい実施形態におけるさらにさらなる特徴によれば、Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚ基はキナゾリン環の６位に存在する。
【００７３】
本発明は、放射線画像化のための新規な不可逆的な生体マーカーおよび放射線治療のための放射性医薬品を提供することによって、現在知られている形態の様々な欠点を解決することに成功している。
【００７４】
図面の簡単な記述
本発明は、本明細書中において、例としてだけであるが、添付された図面を参照して記載される。次に図面を詳細に特に参照することにより、示される特定の事項は、本発明の好ましい実施形態の例としてであり、かつ、その例示的な議論のためだけであり、また、本発明の原理および概念的態様の最も有用かつ容易に理解される記載であると考えられるものを提供するために示されることに重点が置かれている。これに関連して、本発明の基本的な理解のために必要とされるよりも詳しく本発明の構造的詳細を示すことはなされておらず、しかし、図面とともに理解される説明により、本発明のいくつかの形態がいかにして実際に具体化され得るかが当業者には明らかになる。
図１はＩＣ５０値が０．０５１ｎＭであり、９５％の信頼性区間として０．００８８／０．２９４の範囲を有する、本発明の化合物３についての自己リン酸化阻害の用量応答曲線の一例を示す。
図２は様々な濃度の化合物３とインキュベーションし、２時間および８時間のインキュベーション後時間でＥＧＦ刺激溶解を行った後のＡ４３１細胞におけるＥＧＦＲの自己リン酸化レベルを表す棒グラフである（ドット付きおよび無ドットの白棒は、ＥＧＦ刺激を伴わないコントロールであり、四角形パターンの棒は、ＥＧＦにより刺激されたコントロールであり、それ以外の棒は、記載されたＥＧＦＲ自己リン酸化レベルを示す）。下の挿入図は、２時間および８時間のインキュベーション後時間におけるそれぞれの濃度についてのウエスタンブロットを示しており、棒と一緒に配置される。
図３は化合物３との様々なインキュベーション時間の後、８時間のインキュベーション後時間におけるＡ４３１細胞でのＥＧＦＲの自己リン酸化レベルを表す棒グラフである（棒は２回の測定の結果である）。下の挿入図は、それぞれのデータ点についてのウエスタンブロットを示しており、棒と一緒に配置される。
図４は１ｎＭおよび３０ｎＭの化合物３との様々なインキュベーション時間の後、１時間のインキュベーション後時間におけるＡ４３１細胞でのＥＧＦＲの自己リン酸化レベルを表す棒グラフである。下の挿入図は、それぞれのデータ点についてのウエスタンブロットを示しており、棒と一緒に配置される。
図５は０．０６ｎＭのＩＣ５０値を有する本発明の化合物４（ＭＬ０４として示される）についての自己リン酸化阻害の用量応答曲線の一例を示す。
図６は炭素−１１で標識された本発明の化合物４（ＭＬ０４として示される）のＡ４３１細胞に対する特異的な結合を明らかにする比較プロットを示す。
図７は炭素−１１で標識された化合物４が注射された腫瘍保有ラットにおける、注射後１５分、３０分および１２０分における腫瘍／血液比を（％ＩＤ／グラムで）明らかにする棒グラフを示す。
図８は図８ａ〜図８ｂは、Ｃ−１１で放射性標識された化合物３（ＭＬ０３として示される）および化合物４（ＭＬ０４として示される）の、腫瘍保有ラットに対するその注射後３０分および６０分における代謝をそれぞれ明らかにする比較ＴＬＣクロマトグラム（図８ａ）、ならびに、注射後１５分、３０分および４５分において血液から抽出された無傷のトレーサー（放射性標識化合物３および化合物４）の割合（％）を明らかにする棒グラフを示す。
図９は炭素−１１で標識された化合物４を注射した腫瘍保有ヌードラットのＰＥＴ画像（Ａ）、および、非標識の化合物４を注射し、その後、炭素−１１で標識された化合物４を注射した腫瘍保有ヌードラットのＰＥＴ画像（Ｂ）を示す。
図１０は単独でラットに投与されたとき（菱形）、および、非標識の化合物４を投与した１０分後に投与されたとき（三角形）の、炭素−１１で標識された化合物４の経時的な腫瘍内の放射能濃度を明らかにする比較プロットを示す。
図１１はラットの心臓（菱形）、肝臓（四角形）および腎臓（三角形）における、炭素−１１で標識された化合物４の経時的な腫瘍内の放射能濃度を明らかにするプロットを示す。
図１２はＰＤＧ（左画像）および炭素−１１で標識された化合物４（右画像）の膀胱排出を明らかにするＰＥＴ冠状面画像を示す。
【発明を実施するための最良の形態】
【００７５】
本発明は、陽電子放射断層撮影法（ＰＥＴ）および単光子放射型コンピューター断層撮影法（ＳＰＥＣＴ）などの放射線画像化のための生体マーカーとして、また、放射線治療のための放射性医薬品として使用することができる新規な放射性標識化合物に関する。具体的には、本発明の新規な放射性標識化合物は、上皮増殖因子受容体チロシンキナーゼ（ＥＧＦＲ−ＴＫ）に関連する疾患（例えば、ＥＧＦＲ−ＴＫの増幅、変異および／または過剰発現が生じている様々なガンなど）の定量化、マッピングおよび放射線治療のために、ＰＥＴまたはＳＰＥＣＴの不可逆的な生体マーカーとして、かつ／あるいは放射性医薬品として使用することができる。
【００７６】
本発明の原理および作用は、図面および付随する説明を参照してより十分に理解することができる。
【００７７】
本発明の少なくとも１つの実施形態を詳細に説明する前に、本発明は、その適用において、下記の説明に示される細部または実施例によって例示される細部に限定されないことを理解しなければならない。本発明は他の実施形態が可能であり、または様々な方法で実施することができ、または様々な方法で実施される。また、本明細書中で用いられている表現法および用語法は説明のためであり、従って、限定として見なされるべきではないことを理解しなければならない。
【００７８】
本発明の１つの態様によれば、下記の式の放射性標識化合物が提供される：
2007505101.tif 000004
式中、
Ｑ１はＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚであり、Ｑ２は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択されるか、または、Ｑ１は、水素、ハロゲン、アルコキシ、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノからなる群から選択され、Ｑ２はＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚである；
Ｘは、−ＮＲ１−、−Ｏ−、−ＮＨ−ＮＲ１−、−Ｏ−ＮＲ１−、−ＮＨ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＮＨ−、−ＣＨＲ１−Ｏ−、−Ｏ−ＣＨＲ１−、−ＣＨＲ１−ＣＨ２−および−ＣＨＲ１−Ｓ−からなる群から選択されるか、または存在しない；
Ｙは、非放射性炭素および放射性炭素からなる群から選択される；
Ｚは、−Ｒ２Ｃ＝ＣＨＲ３、−Ｃ≡Ｃ−Ｒ３および−Ｒ２Ｃ＝Ｃ＝ＣＨＲ３からなる群から選択される；
Ｒａは、水素、または１個〜８個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；
Ａ、Ｂ、ＣおよびＤは、それぞれが独立して、水素、非放射性の誘導体化基、ならびに、放射性臭素、放射性ヨウ素および放射性フッ素から選択される放射性の誘導体化基からなる群から選択される；
Ｒ１は、水素、および１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキルからなる群から選択される；
Ｒ２は、水素、ハロゲン、および１個〜６個の炭素原子を有するアルキルからなる群から選択される；かつ
Ｒ３は、水素、ハロゲン、カルボキシ、アルケニル、アルコキシ、カルボニル、１個〜６個の炭素原子を有する置換アルキルまたは非置換アルキル、および置換フェニルまたは非置換フェニルからなる群から選択される；
ただし、化合物は少なくとも１個（例えば、１個、２個または３個以上）の放射性原子を含む。
【００７９】
本明細書中および特許請求の範囲中で使用される表現「放射性標識化合物」または表現「放射性原子」は（タイプが指定されているか否かにはかかわりなく）、１個または複数個の放射性原子を含む化合物、あるいは、その原子についてのバックグラウンドレベルの放射能を越える比放射能を有する放射性原子を示す。これに関して、天然に存在する元素は、そのいくつかが放射性同位体である様々な同位体の形態で存在することが広く知られている。天然に存在する元素の放射能は、これらの同位体の天然の分布の結果であり、一般にはバックグラウンド放射能レベルとして示される。しかしながら、放射性である同位体で特定の元素を濃縮する様々な方法が知られている。そのような濃縮の結果は、その原子の天然の集団よりも大きい放射能によって特徴づけられる原子の集団であり、従って、その比放射能はバックグラウンドレベルを超えている。
【００８０】
従って、本発明の放射性標識化合物は、対応する非標識の化合物よりも大きい比放射能を有しており、従って、放射線画像化および放射線治療のための薬剤として使用することができる。
【００８１】
さらに、原子または誘導体化基に関して本明細書中で使用される用語「非放射性」は、放射性原子を含まない原子または誘導体化基を示し、従って、その比放射能はバックグラウンドレベルである。
【００８２】
原子または誘導体化基に関して本明細書中で使用される用語「放射性」は、放射性原子を含む原子または誘導体化基を示し、従って、その比放射能はバックグラウンドレベルを越えている。
【００８３】
本明細書中および特許請求の範囲で使用される用語「誘導体化基」は、別の基に共有結合的に結合する基の主要部分を示す。
【００８４】
本明細書中および特許請求の範囲中で使用される用語「ハロゲン」は、本明細書中では「ハロ」としてもまた示されるが、フッ素、塩素、臭素またはヨウ素を示す。
【００８５】
本明細書中で使用される用語「ヒドロキシ」は−ＯＨ基を示す。
【００８６】
本明細書中で使用される用語「アルキル」は、直鎖基および分枝鎖基を含む飽和した脂肪族炭化水素を示す。好ましくは、アルキル基は、１個〜１０個の炭素原子を有する中程度のサイズのアルキルである。より好ましくは、アルキル基は、１個〜６個の炭素原子を有する低級アルキルである。最も好ましくは、アルキル基は、１個〜４個の炭素原子を有するアルキルである。アルキル基の代表的な例には、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチルおよびヘキシルがある。
【００８７】
アルキル基は、本発明によれば、置換または非置換であり得る。置換されるとき、置換基は、例えば、シクロアルキル、アルケニル、アリール、ヘテロアリール、複素脂環、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、チオアリールオキシ、ハロ、ペルハロ、トリハロメチル、カルボキシ、アルコキシカルボニル、チオカルボキシ、カルバミル、シアノ、ニトロ、Ｎ−ピペリジニル、Ｎ−ピペラジニル、Ｎ１−ピペラジニル−Ｎ４−アルキル、Ｎ−ピロリジル、ピリジニル、Ｎ−イミダゾイル、Ｎ−モルホリノ、Ｎ−チオモルホリノ、Ｎ−ヘキサヒドロアゼピン、アミノまたはＮＲｂＲｃ（式中、ＲｂおよびＲｃはそれぞれが独立して、水素、アルキル、ヒドロキシアルキル、Ｎ−ピペリジニル、Ｎ−ピペラジニル、Ｎ１−ピペラジニル−Ｎ４−アルキル、Ｎ−ピロリジル、ピリジニル、Ｎ−イミダゾイル、Ｎ−モルホリノ、Ｎ−チオモルホリノおよびＮ−ヘキサヒドロアゼピンである）であり得る。
【００８８】
本明細書中で使用される用語「シクロアルキル」は、環の１つまたは複数が完全共役のπ電子系を有しない、すべてが炭素の単環基または縮合環（すなわち、隣接炭素原子対を共有する環）基を示す。シクロアルキル基の非限定な例には、シクロプロパン、シクロブタン、シクロペンタン、シクロペンテン、シクロヘキサン、シクロヘキサジエン、シクロヘプタン、シクロヘプタトリエンおよびアダマンタンがある。
【００８９】
用語「アルコキシ」は、本明細書中上記で定義されるように、−Ｏ−アルキル基および−Ｏ−シクロアルキル基の両方を示す。アルコキシ基の代表的な例には、メトキシ、エトキシ、プロポキシおよびｔｅｒｔ−ブトキシが含まれる。
【００９０】
−Ｏ−アルキル基および−Ｏ−シクロアルキル基は、本発明によれば、置換または非置換であり得る。置換されるとき、置換基は、例えば、シクロアルキル、アルケニル、アリール、ヘテロアリール、複素脂環、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、チオアリールオキシ、ハロ、ペルハロ、トリハロメチル、カルボキシ、アルコキシカルボニル、チオカルボキシ、カルバミル、シアノ、ニトロ、Ｎ−ピペリジニル、Ｎ−ピペラジニル、Ｎ１−ピペラジニル−Ｎ４−アルキル、Ｎ−ピロリジル、ピリジニル、Ｎ−イミダゾイル、Ｎ−モルホリノ、Ｎ−チオモルホリノ、Ｎ−ヘキサヒドロアゼピン、アミノまたはＮＲｂＲｃ（式中、ＲｂおよびＲｃはそれぞれが独立して、水素、アルキル、ヒドロキシアルキル、Ｎ−ピペリジニル、Ｎ−ピペラジニル、Ｎ１−ピペラジニル−Ｎ４−アルキル、Ｎ−ピロリジル、ピリジニル、Ｎ−イミダゾイル、Ｎ−モルホリノ、Ｎ−チオモルホリノおよびＮ−ヘキサヒドロアゼピンである）であり得る。
【００９１】
用語「チオヒドロキシ」は−ＳＨ基を示す。
【００９２】
用語「チオアルコキシ」は、本明細書で定義されるように、−Ｓ−アルキル基および−Ｓ−シクロアルキル基の両方を示す。
【００９３】
用語「アミノ」は−ＮＨ２基を示す。
【００９４】
用語「アルキルアミノ」は−ＮＲｂＲｃ基（式中、ＲｂおよびＲｃはそれぞれが独立して、水素、アルキル、ヒドロキシアルキル、Ｎ−ピペリジニル、Ｎ−ピペラジニル、Ｎ１−ピペラジニル−Ｎ４−アルキル、Ｎ−ピロリジル、ピリジニル、Ｎ−イミダゾイル、Ｎ−モルホリノ、Ｎ−チオモルホリノおよびＮ−ヘキサヒドロアゼピンであり、または、ＲｂおよびＲｃは、Ｎ−ピペリジニル、Ｎ−ピペラジニル、Ｎ１−ピペラジニル−Ｎ４−アルキル、Ｎ−ピロリジル、ピリジニル、Ｎ−イミダゾイル、Ｎ−モルホリノ、Ｎ−チオモルホリノおよびＮ−ヘキサヒドロアゼピン（これらに限定されない）などの環状アミノ化合物を形成するように、相互に共有結合的に結合する）を示す。
【００９５】
用語「カルボキシ」は−Ｃ（＝Ｏ）−基を示す。
【００９６】
用語「アルコキシカルボニル」基は、本明細書中では「カルバルコキシ」としてもまた示されるが、−Ｃ（＝Ｏ）−ＯＲ’基（式中、Ｒ’は、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、アリール、ヘテロアリール（これは環炭素を介して結合する）または複素脂環（これは環炭素を介して結合する）である）を示す（これらは本明細書中で定義される）。
【００９７】
「アルケニル」基は、少なくとも２つの炭素原子および少なくとも１つの炭素−炭素二重結合からなるアルキル基を示す。
【００９８】
「アリール」は、完全共役のπ電子系を有する、すべてが炭素の単環基または縮合多環（すなわち、隣接炭素原子対を共有する環）基を示す。アリール基の非限定的な例には、フェニル、ナフタレニルおよびアントラセニルがある。
【００９９】
「フェニル」基は、本発明によれば、１個〜３個の置換基によって置換され得るか、または非置換であり得る。置換されるとき、置換基は、例えば、ハロゲン、アルキル、アルコキシ、ニトロ、シアノ、トリハロメチル、アルキルアミノまたは単環ヘテロアリールであり得る。
【０１００】
用語「ヘテロアリール」基には、例えば、窒素、酸素およびイオウなどの１個または複数個の原子を環（１つまたは複数）に有し、さらには完全共役のπ電子系を有する単環基または縮合環（すなわち、隣接炭素原子対を共有する環）基が含まれる。ヘテロアリール基の非限定的な例には、ピロール、フラン、チオフェン、イミダゾール、オキサゾール、チアゾール、ピラゾール、ピリジン、ピリミジン、キノリン、イソキノリンおよびプリンが含まれる。
【０１０１】
「複素脂環」基は、例えば、窒素、酸素およびイオウなどの１個または複数個の原子を環（１つまたは複数）に有する単環基または縮合環基を示す。環はまた、１つまたは複数の二重結合を有することができる。しかしながら、環は完全共役のπ電子系を有しない。
【０１０２】
「アリールオキシ」基は、本明細書中で定義されるように、−Ｏ−アリール基および−Ｏ−ヘテロアリール基の両方を示す。
【０１０３】
「チオアリールオキシ」基は、本明細書中で定義されるように、−Ｓ−アリール基および−Ｓ−ヘテロアリール基の両方を示す。
【０１０４】
「トリハロメチル」基は−ＣＸ３基（式中、Ｘは、本明細書中で定義されるようなハロゲンである）を示す。トリハロメチル基の代表的な例は−ＣＦ３基である。
【０１０５】
「ペルハロ」基は、その水素原子のすべてがハロゲン原子によって置換されている基を示す。
【０１０６】
「チオカルボキシ」は−Ｃ（＝Ｓ）−ＯＲ’基（式中、Ｒ’は本明細書中で定義される通りである）を示す。
【０１０７】
「アルキルスルフィニル」基は−Ｓ（＝Ｏ）−Ｒ’基（式中、Ｒ’は本明細書中で定義される通りである）を示す。
【０１０８】
「アルキルスルホニル」基は−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｒ’基（式中、Ｒ’は本明細書中で定義される通りである）を示す。
【０１０９】
「カルバミル」は−ＯＣ（＝Ｏ）−ＮＲｂＲｃ基（式中、ＲｂおよびＲｃは本明細書中で定義される通りである）を示す。
【０１１０】
「ニトロ」基は−ＮＯ２基を示す。
【０１１１】
「シアノ」基は−Ｃ≡Ｎ基を示す。
【０１１２】
本発明の放射性標識化合物は、α，β−不飽和カルボキシル基（これはまた、本明細書中ではＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚ基として定義される）によってキナゾリン環の６位または７位が置換される誘導体化された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物である。
【０１１３】
本明細書中において、本明細書中および下記の請求項の節で使用される用語「α，β−不飽和カルボキシル基」は、−Ｃ（＝Ｏ）−基を含み、かつその遠位端において不飽和基に結合している任意の基を示す。そのようなカルボキシル基は、例えば、アミド、エステル、ヒドラジンアミドまたはケトンであり得る。
【０１１４】
用語「不飽和基」は、少なくとも２個の炭素原子と、少なくとも１つの不飽和結合とを含む置換された炭化水素または非置換の炭化水素を示す。不飽和基の代表的な例には、アルケニル、アルキニルおよびジエンが含まれる。
【０１１５】
このクラスの誘導体化された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物は、アニリノキナゾリン環に結合したα，β−不飽和カルボキシル基のために、ＥＧＦＲ−ＴＫのＡＴＰ部位に不可逆的に結合することが知られている［１５、１６、ならびに米国特許第６１５３６１７号および同第６１２７３７４号］。このα，β−不飽和カルボキシル基は、ＥＧＦＲ−ＴＫのＡＴＰ結合部位においてＣｙｓ−７７３に共有結合的に結合することが見出された。従って、このα，β−不飽和カルボキシル基はマイケル型アクセプターとして作用する。
【０１１６】
このクラスの化合物が開示されるまでは、誘導体化された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物は、ＥＧＦＲ−ＴＫのＡＴＰ部位に可逆的に結合することが知られていた。これらの化合物の生物学的活性のレベルはそのアニリノ環における誘導体化基の性質によって影響を受ける。しかしながら、このクラスのキナゾリン型化合物に結合したα，β−不飽和カルボキシル基によってもたらされる受容体に対する共有結合的な結合により、様々な誘導体化基によって誘導体化される４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物をＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤として使用することが可能になる。それにもかかわらず、様々な誘導体化基を本発明の化合物のアニリン環およびキナゾリン環の両方に結合させることができる。これらの誘導体化基の性質は、受容体に対する化合物の結合親和性、ならびに、特異性、化合物の代謝、および速度論的速度などの他の生物学的活性パラメーターに影響を及ぼし得る。
【０１１７】
従って、本発明の好ましい実施形態によれば、本発明の放射性標識化合物の非放射性の誘導体化基がアニリン環に結合しており、そのような誘導体化基には、例えば、水素、ハロゲン、アルキル、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、カルボキシ、カルバルコキシ、チオヒドロキシ、チオカルボキシ、チオアルコキシ、アルキルスルフィニル、アルキルスルホニル、アミノ、ジアミノ、カルバミル、ジカルバモイル、ニトロおよびシアノが含まれる。これらの用語は本明細書中上記に定義されている。
【０１１８】
本発明の別の好ましい実施形態によれば、非放射性の誘導体化基が、（Ｑ１またはＱ２のいずれかによって本明細書中上記の式Ｉに表されるように）キナゾリン環に結合しており、そのような誘導体化基には、例えば、ハロゲン、アルキル、ヒドロキシ、チオヒドロキシ、チオアルコキシ、アルキルアミノおよびアミノが含まれる。好ましくは、この誘導体化基はアルコキシ基であり、より好ましくは、モルホリノ基を含むアルコキシ基、例えば、３−（４−モルホリニル）プロポキシ基（これに限定されない）などである。さらに好ましくは、誘導体化基は置換または非置換のモリホリノ基であるか、あるいは、置換または非置換のピペラジノ基である。このクラスの化合物におけるモリホリノ基またはピペラジノ基の存在はその生物学的利用性を増大させることが知られている［１５］。
【０１１９】
本発明の誘導体化された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物の結合能力に影響を及ぼす別の要因は、キナゾリン環に結合しているα，β−不飽和カルボキシル基の位置である。６位のα，β−不飽和カルボキシル基はＥＧＦＲ−ＴＫのＡＴＰ部位に対してより大きい結合能力を有する［１５、１６、ならびに米国特許第６１５３６１７号および同第６１２７３７４号］。従って、本発明の別の好ましい実施形態によれば、放射性標識化合物のＸ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｚ基はキナゾリン環の６位に結合する。
【０１２０】
本発明のさらに別の好ましい実施形態によれば、６位のα，β−不飽和カルボキシル基はアクリルアミド基である。従って、本発明による好ましい放射性標識化合物は、Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤ（これらの記号は上記に定義される通りである）によって誘導体化されている放射性標識されたＮ−［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］アクリルアミド型化合物である。
【０１２１】
アクリルアミド基は、例えば、ハロゲン、カルボキシ、アルケニル、アルコキシ、カルボニル、置換アルキルまたは非置換アルキル、および置換フェニルまたは非置換フェニル（これらの用語は本明細書中上記に定義される通りである）を含む誘導体化基によってさらに誘導体化することができる。好ましくは、アクリルアミド基は置換アルキルによって誘導体化され、より好ましくは、そのアルキルが、アルキルアミノ基およびジアルキルアミノ基（これらに限定されない）などのアミノ基によって置換される。より好ましくは、アルキルは、ジメチルアミノ、ジエチルアミノ、ジプロピルアミノおよびジイソプロピルアミノ（これらに限定されない）などのジアルキルアミノ基によって置換される。場合により、そのアルキルはモルホリノ基によって置換される。
【０１２２】
従って、本発明の別の好ましい実施形態によれば、α，β−不飽和カルボキシル基は４−（ジアルキルアミノ）−２−ブテンアミドである。ジアルキルアミノ基によって誘導体化されたα，β−不飽和カルボキシル基の存在は、ジアルキルアミノ基により、生理学的条件下での化合物の溶解性が増大し、従って、化合物の生物学的利用性が増大するために好都合である［１９］。さらに、ジアルキルアミノ基の存在は、電子的および立体的な効果のために、求核反応におけるマイケル型アクセプターとしての化合物の不飽和中心の化学的反応性を低下させる。このクラスの化合物における不飽和中心は非常に反応性であり、従って、ＥＧＦＲ−ＴＫのＡＴＰ結合部位における標的化されたＣｙｓ−７７３に加えて、血液および他の器官に存在する他の−ＳＨ残基と反応するので、この低下した化学的反応性は好都合である。従って、その反応性を低下させることによって、ジアルキルアミノ基は受容体に対する化合物の結合特異性を高めている。
【０１２３】
米国特許第６１２７９１７号では、アニリノ基の６位がフッ素によって誘導体化される４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物がＥＧＦＲ−ＴＫの強力な阻害剤であることがさらに教示される。受容体に対する最大の親和性が、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン型化合物を使用して達成される。
【０１２４】
従って、本発明の好ましい実施形態によれば、Ｙが炭素であり、Ｘが−ＮＨであり、ＺがＣＨ２＝ＣＨ−であり、Ｒａが水素であり、ＡおよびＢはそれぞれが塩素であり、Ｃが水素であり、Ｄがフッ素である。これは本明細書中下記では化合物３として示される。
【０１２５】
本発明の別の好ましい実施形態によれば、Ｙが放射性炭素であり、放射性炭素は炭素−１１である。
【０１２６】
本発明のさらに別の好ましい実施形態によれば、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが放射性フッ素であり、放射性フッ素はフッ素−１８である。好ましくは、Ｄがフッ素−１８である。
【０１２７】
本発明のなお別の好ましい実施形態によれば、Ａは臭素またはヨウ素であり、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが水素である。
【０１２８】
従って、本発明の現時点で最も好ましい実施形態によれば、化合物３において、Ｙが炭素−１１である。
【０１２９】
本発明の別の現時点で好ましい実施形態によれば、化合物３において、Ｄがフッ素−１８である。
【０１３０】
本発明の別の好ましい実施形態によれば、Ｙが炭素であり、Ｘが−ＮＨであり、Ｚが（ＣＨ３）２Ｎ−ＣＨ２−ＣＨ＝ＣＨ−であり、Ｒａが水素であり、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤは本明細書中上記に定義される通りである。これは本明細書中下記では化合物４として示される。
【０１３１】
好ましくは、化合物４において、ＡおよびＢはそれぞれが塩素であり、Ｃが水素であり、Ｄがフッ素である。あるいは、Ａが臭素またはヨウ素であり、Ｂ、ＣおよびＤはそれぞれが水素である。
【０１３２】
さらに好ましくは、化合物４において、Ｙが非放射性炭素であり、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが放射性フッ素であり、放射性フッ素はフッ素−１８である。好ましくは、Ｄがフッ素−１８である。
【０１３３】
さらに好ましくは、化合物４において、Ｙが非放射性炭素であり、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つが放射性ヨウ素であり、放射性ヨウ素はヨウ素−１２４である。好ましくは、Ａがヨウ素−１２４である。この化合物は本明細書中下記では化合物５として示される。
【０１３４】
最も好ましくは、化合物４において、誘導体化ジメチルアミノ基におけるメチル基が放射性炭素を含み、放射性炭素は炭素−１１である。
【０１３５】
さらに、本発明の好ましい実施形態によれば、放射性原子は、臭素−７６および臭素−７７などの放射性臭素である。好ましくは、Ａが放射性臭素である。臭素−７６で標識された本発明の化合物はＰＥＴ放射線画像化のために使用することができ、一方、臭素−７７で標識された本発明の化合物は放射線治療のために使用することができる。
【０１３６】
本発明の別の好ましい実施形態によれば、放射性原子は、ヨウ素−１２３、ヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１などの放射性ヨウ素である。好ましくは、Ａが放射性ヨウ素である。ヨウ素−１２３で標識された本発明の化合物はＳＰＥＣＴ放射線画像化のために使用することができ、ヨウ素−１２４で標識された本発明の化合物はＰＥＴ放射線画像化および／または放射線治療の両方のために使用することができ、ヨウ素−１３１で標識された本発明の化合物は放射線治療のために使用することができる。
【０１３７】
放射性合成：
本発明の別の態様によれば、本発明の放射性標識化合物を合成するための方法が提供される。
【０１３８】
化合物の放射性標識は、下記の３つの選択可能な方法を使用して行うことができる：
第１の方法では、フッ素−１８原子をアニリン環に取り込むことを伴い、従って、この放射性標識化は、下記の実施例の節においてさらに例示されるように合計で４段階〜８段階の放射性合成を典型的には含む多段階の放射性合成の最初の工程であることが要求される。
【０１３９】
本発明に従って放射性標識するための第２の方法では、炭素−１１原子をα，β−不飽和カルボキシル残基に取り込むことを伴い、これは合成の最終工程で行われ、従って、好都合な１段階の放射性合成である。この方法による炭素−１１の取り込みは、α，β−不飽和カルボキシル残基のα−炭素またはω−炭素のいずれかにおいて行うことができる。
【０１４０】
第３の方法では、合成の最終工程に先立って、放射性臭素または放射性ヨウ素を４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物のアニリノ環に取り込むことを伴い、これにより、最終工程が簡便に行われる好都合な２段階の放射性合成がもたらされる（下記参照）。
【０１４１】
従って、本発明のさらに別の態様によれば、本明細書中上記に記載されるような、炭素−１１で標識された化合物を合成する方法が提供される。この方法は、Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン型化合物を、６位および／または７位が１つまたは複数の反応基によって置換された４−クロロキナゾリン型化合物とカップリングして、その結果、Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること、および、反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を反応性の炭素−１１標識されたα，β−不飽和カルボキシル誘導体と反応させることによって達成される。あるいは、この方法はさらに、α，β−不飽和カルボキシル誘導体とのその反応の前に、反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を化学的反応基と反応させて、その結果、反応性の置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすることを含む。
【０１４２】
本明細書中において、本明細書中および下記の請求項の節で使用される場合、基または誘導体に関する用語「反応性の」は、新しい官能基を含む新しい化合物をもたらすように別の基と容易に反応し得る基または誘導体を示す。反応性の基（反応基）の代表的な例には、ニトロ、アミノ、ヒドロキシ、アルコキシおよびハロゲンが含まれる。カルボン酸塩化物は反応性の誘導体の代表的な例である。ヒドロキシアルキルの金属塩を含むアルコキシ基は、化学的に反応性の基（化学的反応基）の代表的な例である。好ましくは、化学的反応基は、本明細書中では３−（４−モルホリニル）プロポキシとしてもまた示される、３−（４−モルホリニル）−１−プロパノールの金属塩（例えば、ナトリウム塩、カリウム塩またはリチウム塩）を含む。
【０１４３】
１つの反応基によってその６位が置換されるキナゾリン型化合物を含む１つの具体例において、３，４−ジクロロ−６−フルオロアニリンが４−クロロ−６−ニトロキナゾリンと反応させられ、その結果、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを作製し、これをヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルのエタノール性溶液によって還元して、その結果、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを作製する。その後、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを炭素−１１標識のアクリロイルクロリドと反応させて、その結果、炭素−１１で標識されたＮ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミド（炭素−１１標識の化合物３）を作製する。
【０１４４】
場合により、出発物質が３−ブロモアニリンまたは３−ヨードアニリンであり、最終生成物が、それぞれ、Ｎ−｛４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミドまたはＮ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミドである。
【０１４５】
２つの異なる反応基によってその６位および７位が置換されるキナゾリン型化合物を含む別の具体例において、３，４−ジクロロ−６−フルオロアニリンが４−クロロ−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンと反応させられ、その結果、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンを作製する。その後、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンを３−（４−モルホリニル−１−プロパノール）のナトリウム塩と反応させて、その結果、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］−６−ニトロキナゾリンを作製し、これをヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルのエタノール性溶液によって還元して、その結果、６−アミノ−４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリンを作製する。その後、この生成物を炭素−１１標識のアクリロイルクロリドと反応させて、その結果、炭素−１１標識されたＮ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミド（炭素−１１標識のモルホリノ置換の化合物３）を作製する。
【０１４６】
場合により、出発物質が３−ブロモアニリンまたは３−ヨードアニリンであり、最終生成物が、それぞれ、｛４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミドまたは｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミドである。
【０１４７】
あるいは、また、本発明の別の態様によれば、本明細書中上記に記載されるような炭素−１１標識された化合物を合成する別の方法が提供される。この方法は、Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン型化合物を、１つまたは複数の反応基によって６位および／または７位が置換された４−クロロキナゾリン型化合物とカップリングして、その結果、Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製すること、反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、第２の反応基を末端に有する反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体と反応させて、その結果、第２の反応基を末端に有するα，β−不飽和カルボキシル基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製すること、作製された置換４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、１個〜６個の炭素原子を有する反応性の置換アルキルと反応させて、その結果、反応性の置換アルキルを末端に有するα，β−不飽和カルボキシル基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製すること、および、反応性の置換アルキルを末端に有するα，β−不飽和カルボキシル基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を炭素−１１標識の反応性化合物と反応させることによって達成される。
【０１４８】
第２の反応基を末端に有する反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体の代表的な例には、ω−ハロゲン化α，β−不飽和カルボキシル誘導体、例えば、４−ブロモクロトニルクロリド、４−クロロクロトニルクロリドおよび４−ヨードクロトニルクロリド（これらに限定されない）などが含まれる。
【０１４９】
反応性の置換アルキルの代表的な例には、アルキルアミン、例えば、メチルアミン、エチルアミン、プロピルアミンおよびイソプロピルアミン（これらに限定されない）などが含まれる。
【０１５０】
炭素−１１の反応性化合物の代表的な例には、炭素−１１ヨウ化メチル、炭素−１１ヨウ化エチル、炭素−１１ヨウ化プロピルおよび炭素−１１メチルトリフラートが含まれる。炭素−１１メチルトリフラートが、その相対的な反応性および低い揮発性のために好ましい。
【０１５１】
１つの具体例において、３，４−ジクロロ−６−フルオロアニリンが４−クロロ−６−ニトロキナゾリンと反応させられ、その結果、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを作製し、これをヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルのエタノール性溶液によって還元して、その結果、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを作製する。その後、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを４−ブロモクロトニルクロリドと反応させて、その結果、４−ブロモ−Ｎ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−ブテンアミドを作製し、その後、これをメチルアミンと反応させて、その結果、Ｎ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（メチルアミノ）−２−ブテンアミドを作製する。得られた上記ブテンアミドのメチルアミノ誘導体を炭素−１１標識のヨウ化メチルと反応させて、その結果、炭素−１１で標識されたＮ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミド（炭素−１１標識の化合物４）を作製する。
【０１５２】
場合により、出発物質が３−ブロモアニリンまたは３−ヨードアニリンであり、得られる生成物が、炭素−１１で標識されたＮ−｛４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミド、または、炭素−１１で標識されたＮ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミドである。
【０１５３】
本発明のなお別の態様によれば、本明細書中上記に記載されるような、フッ素−１８で標識された化合物を合成する方法が提供される。この方法は、事前に選択されたニトロベンゼン型化合物を１８Ｆ−フッ化物イオンと反応させ、その後、得られたフルオロニトロベンゼン型化合物をヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルのエタノール性溶液により還元することによって、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたフッ素−１８標識のアニリン型化合物を調製することによって行われる。その後、誘導体化されたフッ素−１８標識のアニリン型化合物を、本明細書中に定義されるような１つまたは複数の反応基によって６位および／または７位が置換された４−クロロキナゾリンとカップリングして、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製して、この反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体と反応させる。
【０１５４】
１つの具体例において、フッ素−１８標識された３，４−ジクロロ−６−フルオロアニリンが、１，２−ジクロロ−４，５−ジニトロベンゼンを１８Ｆ−フッ化物イオンと反応させ、得られたフッ素−１８標識の３，４−ジクロロ−６−フルオロニトロベンゼンを本明細書中上記に記載されるように還元することによって調製される。その後、このフッ素−１８標識されたアニリン型化合物を４−クロロ−６−ニトロキナゾリンと反応させ、得られたフッ素−１８標識の４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを、その後、ヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルのエタノール性溶液によって還元して、その結果、フッ素−１８標識された４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを作製し、これをアクリロイルクロリドと反応させて、その結果、フッ素−１８標識されたＮ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミド（フッ素−１８標識の化合物３）を作製する。
【０１５５】
場合により、フッ素−１８標識されたアニリン型化合物を４−クロロ−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンと反応させ、その後、得られた生成物を本明細書中上記に記載されるように還元して、その結果、フッ素−１８標識された６−アミノ−４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリンを作製する。その後、得られたフッ素−１８標識の置換アミノキナゾリンをアクリロイルクロリドと反応させて、その結果、モルホリノ基によって誘導体化された放射性標識（フッ素−１８標識）の化合物３を作製する。
【０１５６】
さらに、場合により、得られたフッ素−１８標識の４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを４−ブロモクロトニルクロリドと反応させ、その後、ジメチルアミンと反応させて、その結果、放射性標識（フッ素−１８標識）された化合物４を作製する。
【０１５７】
本発明のさらに別の態様によれば、本明細書中上記に記載されるような放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識された化合物を合成する方法が提供される。この方法は、Ｒａ、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化されたアニリン型化合物（この場合、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがハロゲンである）を、本明細書中で定義されるような１つまたは複数の反応基によって６位および／または７位が置換された４−クロロキナゾリンとカップリングして、その結果、本明細書中に定義されるようなＡ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製すること、そして、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムを触媒として使用してビストリブチルスズと反応させて、その結果、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤによって誘導体化された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物（この場合、Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの少なくとも１つがトリブチルスズである）を作製し、その後、このスズ化された生成物を酸化剤の存在下で放射性臭素または放射性ヨウ素と反応させて、その結果、反応性の放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製することによって、反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を放射性標識することによって達成される。その後、反応性の放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体と反応させる。
【０１５８】
１つの具体例において、３−ブロモアニリンを４−クロロ−６−ニトロキナゾリンと反応させて、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを作製し、これを、その後、ヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルのエタノール性溶液によって、対応する６−アミノキナゾリンに還元する。その後、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを、ＴＨＦ溶液中、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムの存在下でビストリブチルスズと反応させ、得られたスズ化生成物を、その後、本明細書中上記に記載されるようにヨウ素−１２４と反応させる。得られたヨウ素−１２４標識の４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを、その後、アクリロイルクロリドと反応させて、ヨウ素−１２４標識されたＮ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミドを作製する。
【０１５９】
場合により、ヨウ素−１２４標識されたアニリン型化合物を４−クロロ−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンと反応させ、得られた生成物を、その後、本明細書中上記に記載されるように還元して、その結果、ヨウ素−１２４標識された６−アミノ−４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリンを作製する。その後、得られたヨウ素−１２４標識の置換アミノキナゾリンをアクリロイルクロリドと反応させて、その結果、モルホリノ基によって誘導体化されたヨウ素−１２４標識のＮ−｛４−［（３−ヨードモフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミドを作製する。
【０１６０】
さらに、場合により、得られたヨウ素−１２４標識の４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを４−ブロモクロトニルクロリドと反応させ、その後、ジメチルアミンと反応させて、その結果、放射性標識化合物５を作製する。
【０１６１】
ヨウ素−１２４は、効果的な放射線画像化および放射線治療の両方のために使用することができる現在最も有望な放射性核種である。従って、ヨウ素−１２４によって放射性標識された不可逆阻害剤（例えば、化合物５など）は、本明細書中下記においてさらに詳述されるように非常に強力な薬剤である。
【０１６２】
放射線画像化および放射線治療：
本明細書中に記載される放射性標識化合物は放射線画像化剤および放射線治療剤として使用することができる。本発明の炭素−１１標識化合物、フッ素−１８標識化合物、臭素−７６標識化合物およびヨウ素−１２４標識化合物はＰＥＴ放射線画像化のための生体マーカーとして使用することができ、これに対して、本発明のヨウ素−１２３標識化合物はＳＰＥＣＴ放射線画像化のための生体マーカーとして使用することができる。本発明の臭素−７７標識化合物、ヨウ素−１２４標識化合物およびヨウ素−１３１標識化合物は放射線治療のための放射性医薬品として使用することができる。従って、本発明の放射性標識化合物は、炭素−１１、フッ素−１８、臭素−７６、ヨウ素−１２３またはヨウ素−１２４で放射性標識された本明細書中に記載される化合物のいずれかを患者に投与し、体内またはその一部における化合物の分布を監視するために陽電子放射断層撮影法または単光子放射型コンピューター断層撮影法などの核画像化技術を用いることによって患者の体内における上皮増殖因子受容体のレベルを監視する方法を行うために使用することができる。
【０１６３】
核画像化のための投薬は、化合物のその受容体に対する親和性、用いられた同位体、および標識化の比活性に依存する。当業者は最適な核画像化投薬量および投薬方法を容易に決定することができる。
【０１６４】
本明細書中に記載される臭素−７７放射性標識化合物、ヨウ素−１２４放射性標識化合物およびヨウ素−１３１放射性標識化合物は、本明細書中に記載されるような放射性標識化合物の治療効果的な量を、例えば、医薬的に受容可能なキャリアと混合されて患者に投与することによって放射線治療方法を行うために使用することができる。
【０１６５】
本発明の方法において使用される任意の化合物について、治療効果的な量（これはまた本明細書中では治療効果的な用量として示される）は最初に細胞培養アッセイから見積もることができる。例えば、用量を、細胞培養において測定されるようなＩＣ５０またはＩＣ１００を含む循環濃度範囲を達成するために、動物モデルにおいて定めることができる。そのような情報は、ヒトにおける有用な用量をより正確に決定するために使用することができる。最初の投薬量はまた、インビボでのデータから見積もることができる。これらの初期の指針を使用して、当業者はヒトにおける効果的な投薬量を決定することができる。
【０１６６】
さらに、本明細書中に記載される放射性標識化合物の毒性および治療効力を、細胞培養または実験動物における標準的な薬学的手法によって、例えば、ＬＤ５０およびＥＤ５０を測定することによって明らかにすることができる。毒性作用と治療効果との用量比は治療指数であり、ＬＤ５０とＥＤ５０との比として表すことができる。大きい治療指数を示す化合物が好ましい。これらの細胞培養アッセイおよび動物研究から得られたデータは、ヒトにおける使用について非毒性である投薬量範囲を定める際に使用することができる。そのような化合物の投薬量は、好ましくは、毒性をほとんど伴わない、ＥＤ５０を含む循環濃度の範囲内にある。投薬量は、用いられる投薬形態および利用される投与経路に依存して、この範囲内で変化させることができる。正確な配合および投与経路および投薬量は、患者の状態を考慮して、個々の医師によって選ぶことができる（例えば、Ｆｉｎｇｌ他、１９７５、Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ、第１章、１頁を参照のこと）。
【０１６７】
投薬量および投薬間隔を、治療効果を維持するために十分である活性な化合物の血漿レベルをもたらすために個々に調節することができる。経口投与のための通常的な患者投薬量は約５０ｍｇ／ｋｇ／日〜２０００ｍｇ／ｋｇ／日の範囲であり、一般には約１００ｍｇ／ｋｇ／日〜１０００ｍｇ／ｋｇ／日の範囲であり、好ましくは約１５０ｍｇ／ｋｇ／日〜７００ｍｇ／ｋｇ／日の範囲であり、最も好ましくは約２５０ｍｇ／ｋｇ／日〜５００ｍｇ／ｋｇ／日の範囲である。好ましくは、治療効果的な血清レベルが、多数回の投薬を日々施すことによって達成される。局所的投与または選択的取り込みの場合、薬物の効果的な局所濃度が血漿中濃度に関連しないことがある。当業者は、過度な実験を行うことなく、治療効果的な局所的投薬量を最適化することができる。
【０１６８】
医薬組成物：
本明細書中に記載される放射性標識化合物はどれも、疾患の放射線治療のために、または画像診断のために使用することができる医薬組成物に配合することができる。そのような組成物は、本明細書中に記載される放射性標識化合物のいずれかを有効成分として含み、かつ、医薬的に受容可能なキャリアを含む。
【０１６９】
本明細書中で使用される「医薬組成物」は、本明細書中に記載される放射性標識化合物の１つまたは複数と、他の化学的成分（例えば、医薬的に好適なキャリアおよび賦形剤）との調製物を示す。医薬組成物の目的は、生物に対する調合物の投与を容易にすることである。
【０１７０】
以降、用語「医薬的に受容可能なキャリア」は、生物に対する著しい刺激を生じさせず、かつ、投与された調合物の生物学的活性および生物学的性質を阻害しないキャリアまたは希釈剤を示す。キャリアの非限定的な例にはプロピレングリコール、生理的食塩水、エマルションおよび有機溶媒と水との混合物が含まれる。本明細書中において、用語「賦形剤」は、化合物の投与をさらに容易にするために医薬組成物に添加される不活性な物質を示す。賦形剤の非限定的な例には、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、様々な糖およびタイプのデンプン、セルロース誘導体、ゼラチン、植物油およびポリエチレングリコールが含まれる。
【０１７１】
薬物の配合および投与のための様々な技術が“Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ”（Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．、Ｅａｓｔｏｎ、ＰＡ、最新版）に見出され得る。
【０１７２】
投与経路：好適な投与経路には、例えば、経口送達、直腸送達、経粘膜送達、経皮送達、腸管送達または非経口送達（これには、筋肉内注射、皮下注射および髄内注射、ならびに、クモ膜下注射、直接的な脳室内注射、静脈内注射、腹腔内注射、鼻内注射または眼内注射が含まれる）が含まれ得る。
【０１７３】
組成物／配合：本発明の医薬組成物は、この分野で十分に知られている様々なプロセスによって、例えば、混合、溶解、造粒、糖衣錠作製、研和、乳化、カプセル化、包括化または凍結乾燥の従来のプロセスによって製造することができる。
【０１７４】
よって、本発明に従って使用するための医薬組成物は、賦形剤および補助剤を含む一以上の医薬的に受容可能なキャリアを使用する従来の方法で配合されることができる。これらの賦形剤および補助剤は、活性化合物の調製物への加工を容易にし、この製剤は医薬的に使用されることができる。適切な配合は、選択された投与経路に依存する。
【０１７５】
注射の場合、本発明の化合物は、水溶液において、好ましくは生理学的に適合し得る緩衝液（例えば、ハンクス溶液、リンゲル溶液、または生理的食塩水緩衝液など）において、プロピレングリコール、ポリエチレングリコールなどの有機溶媒ありまたはなしで配合することができる。経粘膜投与の場合、浸透剤が配合において使用される。そのような浸透剤はこの分野では一般に知られている。
【０１７６】
経口投与の場合、化合物は、活性な化合物を、この分野で十分に知られている医薬的に受容可能なキャリアと組み合わせることによって容易に配合することができる。そのようなキャリアにより、本発明の化合物は、患者によって経口摂取される錠剤、ピル、糖衣錠、カプセル、液剤、ゲル、シロップ、スラリー剤、懸濁物などとして配合することが可能になる。経口使用される医薬的調製物は、錠剤または糖衣錠コアを得るために、固体の賦形剤を使用し、得られた混合物を場合により粉砕し、そして所望する場合には好適な補助剤を添加した後、顆粒の混合物を加工して作製することができる。好適な賦形剤は、具体的には、ラクトース、スクロース、マンニトールまたはソルビトールを含む糖などの充填剤；セルロース調製物、例えば、トウモロコシデンプン、コムギデンプン、コメデンプン、ジャガイモデンプン、ゼラチン、トラガカントゴム、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ナトリウムカルボメチルセルロースなど；および／またはポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）などの生理学的に受容可能なポリマーである。所望する場合には、架橋型ポリビニルピロリドン、寒天、またはアルギン酸もしくはその塩（アルギン酸ナトリウムなど）などの崩壊剤を加えることができる。
【０１７７】
糖衣錠コアには、好適なコーティングが施される。この目的のために、高濃度の糖溶液を使用することができ、この場合、糖溶液は、場合により、アラビアゴム、タルク、ポリビニルピロリドン、カルボポールゲル、ポリエチレングリコール、二酸化チタン、ラッカー溶液および好適な有機溶媒または溶媒混合物を含有し得る。色素または顔料が、活性な化合物の量の種々の組合せを識別または特徴づけるために、錠剤または糖衣錠コーティングに添加され得る。
【０１７８】
経口使用され得る医薬的組成物には、ゼラチンから作製されたプッシュ・フィット型カプセル、ならびにゼラチンおよび可塑剤（グリセロールまたはソルビトールなど）から作製された軟密閉カプセルが含まれる。プッシュ・フィット型カプセルは、充填剤（ラクトースなど）、結合剤（デンプンなど）、滑剤（タルクまたはステアリン酸マグネシウムなど）および場合により安定化剤と混合された有効成分を含有し得る。軟カプセルでは、活性な化合物を好適な液体（脂肪油、流動パラフィンまたは液状のポリエチレングリコールなど）に溶解または懸濁させることができる。さらに、安定化剤を加えることができる。経口投与される配合物はすべて、選ばれた投与経路に好適な投薬形態でなければならない。
【０１７９】
口内投与の場合、組成物は、従来の様式で配合された錠剤またはトローチの形態を取ることができる。
【０１８０】
吸入による投与の場合、本発明に従って使用される化合物は、好適な噴射剤（例えば、ジクロロジフルオロメタン、トリクロロフルオロメタン、ジクロロテトラフルオロエタンまたは二酸化炭素）の使用により加圧パックまたはネブライザーからのエアロゾルスプレー提示物の形態で都合よく送達される。加圧されたエアロゾルの場合、投薬量単位は、計量された量を送達するためのバルブを提供することによって決定され得る。吸入器または吹き入れ器で使用される、例えば、ゼラチン製のカプセルおよびカートリッジで、化合物と好適な粉末基剤（ラクトースまたはデンプンなど）との粉末混合物を含有するカプセルおよびカートリッジを配合することができる。
【０１８１】
本明細書で記述される放射性標識化合物は非経口投与、例えばボーラス注射または連続点滴のために配合されることができる。注射のための配合は、単位用量形態（例えばアンプルまたは多用量コンテナ）で提供されることができ、これらには所望により保存剤が添加されている。組成物は懸濁物、溶液または油性もしくは水性ビヒクル中のエマルションであることができ、懸濁剤、安定化剤および／または分散剤の如き配合剤を含むことができる。
【０１８２】
非経口投与される医薬的組成物には、水溶性形態における活性な調製物の水溶液が含まれる。さらに、活性な化合物の懸濁物を、適切なオイル状の注射用懸濁物として調製することができる。好適な親油性の溶媒またはビヒクルには、脂肪油（ゴマ油など）、または合成脂肪酸エステル（オレイン酸エチルなど）、トリグリセリドまたはリポソームが含まれる。水性の注射用懸濁物は、懸濁物の粘度を増大させる物質、例えば、ナトリウムカルボキシメチルセルロース、ソルビトールまたはデキストランなどを含有し得る。場合により、懸濁物はまた、高濃度の溶液の調製を可能にするために化合物の溶解性を増大させる好適な安定化剤または薬剤を含有し得る。
【０１８３】
あるいは、有効成分は、使用前に好適なビヒクル（例えば、滅菌されたパイロジェン非含有水）を用いて構成される粉末形態にする。
【０１８４】
本発明の放射性標識化合物はまた、例えば、カカオ脂または他のグリセリドなどの従来の座薬基剤を使用して、座薬または停留浣腸剤などの直腸用組成物に配合することができる。
【０１８５】
本明細書で記述される医薬組成物は、ゲル相キャリアまたは賦形剤の好適な固体も含むことができる。かかるキャリアまたは賦形剤の非限定的な例には、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、各種の糖、デンプン、セルロース誘導体、ゼラチンおよびポリエチレングリコールの如きポリマーが含まれる。
【０１８６】
本発明の追加の目的、利点及び新規な特徴は、下記実施例を考察すれば、当業技術者には明らかになるであろう。なおこれら実施例は本発明を限定するものではない。さらに、先に詳述されかつ本願の特許請求の範囲の項に特許請求されている本発明の各種実施態様と側面は各々、下記実施例の実験によって支持されている。
【実施例】
【０１８７】
上記説明とともに、以下の実施例を参照して本発明を例示する。なおこれら実施例によって本発明は限定されない。
【０１８８】
材料、合成および実験方法
合成：
材料および方法：
化学試薬を、Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ、ＭＯ）、Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ（Ｐｉｔｔｓｂｕｒｇｈ、ＰＡ）、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏ．（Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ、ＷＩ）またはＣａｒｌｏ  Ｅｒｂａから購入した。すべての化学試薬は、活性化モレキュラーシーブ上で使用前に少なくとも１日間保存されたＤＭＳＯ、使用前に新たに蒸留されたＴＨＦ、そして、広く知られている手順に従って臭化ビニルおよびマグネシウム切削片を反応させることによって使用前に新たに調製されたビニルマグネシウムを除き、購入時のまま使用した。マイクロ波加熱を、５００Ｗ（最大出力）で作動する通常のオーブン（ＢＲ７４０ＸＬ、Ｂｒｏｔｈｅｒ）で行った。
【０１８９】
［Ｆ−１８］フッ化物イオンの作製：１８Ｆ−フッ化物イオンを、Ｈａｄａｓｓａｈ−Ｈｅｂｒｅｗ大学のＩＢＡ１８／９サイクロトロン（ベルギー）で、標的としての約３５０μｌの１８Ｏ−濃縮水（９７％の同位体純度、Ｒｏｔｅｍ、イスラエル）に対する１８Ｏ（ｐ，ｎ）１８Ｆ核反応によって作製した。反応性の有機１８Ｆ−フッ化物イオンを、１０μｌ〜５０μｌの照射された標的水を水−アセトニトリルにおけるＫｒｙｐｔｏｆｉｘ（登録商標）２．２．２（１０ｍｇ、２７μｌ）およびＫ２ＣＯ３（１ｍｇ）に加えることによって調製した。アセトニトリルとの水の共沸除去を、窒素流下で加熱することによって達成した。その後、乾燥させたＫｒｙｐｔｏｆｉｘ（登録商標）２．２．２−１８Ｆ−フッ化カリウムを、放射性標識化において使用するために、３００μｌの無水ＤＭＳＯに溶解した。
【０１９０】
炭素−１１のＣＯ２の作製：炭素−１１のＣＯ２を、Ｈａｄａｓｓａｈ−Ｈｅｂｒｅｗ大学のＩＢＡ１８／９サイクロトロン（ベルギー）で、標的としてのＮ２／０．５％Ｏ２の混合物に対する１４Ｎ（ｐ，α）１１Ｃ核反応によって作製した。
【０１９１】
炭素−１１のヨウ化メチルの作製：炭素−１１のヨウ化メチルを知られている手順［２０］に従って作製する。
【０１９２】
ヨウ素−１２４のヨウ化ナトリウムの作製：［ヨウ素−１２４］ヨウ化ナトリウムをＥｌｄａｎ  Ｉｎｃ．（イスラエル）から購入した。
【０１９３】
ＨＰＬＣを、Ｖａｒｉａｎ９０１２Ｑポンプ、２５４ｎｍで作動するＶａｒｉａｎ９０５０可変波長ＵＶ検出器、および、ＮａＩ結晶を用いたＢｉｏｓｃａｎ  Ｆｌｏｗ−Ｃｏｕｎｔ放射能検出器において行った。
【０１９４】
炭素−１１標識化合物、フッ素−１８標識化合物、放射性臭素標識化合物および放射性ヨウ素標識化合物を、Ｃ１８逆相プレップカラムおよび下記の移動相系を使用する逆相系で精製した：４８％ＣＨ３ＣＮ／５２％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）、１５ｍｌ／分の流速。溶出画分（２．５ｍｌ）をフラクションコレクター（ＦＣ２０５、Ｇｉｌｓｏｎ）で集めた。調製された放射性トレーサーの分析を、溶出液として４０％ＣＨ３ＣＮ／６０％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）を１．７ｍｌ／分の流速で使用して、Ｃ１８カラムのμＢｏｎｄａｐａｋ分析カラムで行った。
【０１９５】
放射性トレーサーの調製を下記のように行った。生成物を、５０ｍｌの水と１ｍｌのＮａＯＨ（１Ｍ）とを含有するバイアルに集めた。溶液を、予備洗浄（１０ｍｌの水）した活性化Ｃ１８カートリッジに通し、１０ｍｌの滅菌水で洗浄した。生成物を、１ｍｌのエタノール、その後、５ｍｌの生理的食塩水を使用して溶出した。
【０１９６】
一般的な合成スキーム：
α，β−不飽和カルボキシル基（マイケル型アクセプター側鎖）によって置換された炭素−１１標識の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物：
α，β−不飽和カルボキシル基によって置換された炭素−１１標識の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するための一般的な合成経路は、スキーム１に示されるように、下記の工程を含む：（ｉ）誘導体化されたアニリン型化合物、または、誘導体化されていないアニリン型化合物を、反応基（Ｌ、スキーム１、下記の実施例を参照のこと）によって６位または７位が置換される４−クロロキナゾリンとカップリングして、その結果、反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにする工程；および（ｉｉ）反応性のキナゾリン型化合物を、炭素−１１で標識されたα，β−不飽和カルボキシル基の反応性誘導体（Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｍ、スキーム１）と、適切な条件のもとで反応して、その結果、α，β−不飽和カルボキシル基によってその６位または７位が置換された炭素−１１標識の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにする工程。
2007505101.tif 000005
Ｙ＝炭素−１１
このように、上記の一般的経路（スキーム１）に従って、下記のα，β−不飽和カルボキシル側鎖基によって置換された炭素−１１標識の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を合成することができる：
【０１９７】
アミン結合した側鎖：ニトロ基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、対応するアミンに還元し、その後、アミンを、カップリング剤（例えば、ＥＩまたはＡＣなど）の存在下、炭素−１１標識のα，β−不飽和カルボン酸によってアシル化するか、または、アミンを酸塩化物によってアシル化する。
【０１９８】
酸素結合した側鎖：メトキシ基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、対応するヒドロキシル化合物が得られるように切断し、その後、ヒドロキシル化合物を、カップリング剤（例えば、ＥＤＡＣなど）の存在下での炭素−１１標識のα，β−不飽和カルボン酸によって、または酸塩化物によって、そのいずれかでアシル化する。
【０１９９】
炭素結合した側鎖：ヨウ素によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、対応するアリール亜鉛化合物に変換し、これを、活性化ハリドを含む炭素−１１標識のα，β−不飽和カルボキシル基とカップリングする。
【０２００】
ヒドラジノ結合した側鎖：ニトロ基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、対応するアミンに還元し、アミンをジアゾ化し、その後、ヒドラジン化合物に還元する。その後、ヒドラジンの遠位側窒素を、当業者に広く知られている方法を使用して、適切な炭素−１１標識のα，β−不飽和カルボキシル誘導体によってアシル化する。
【０２０１】
ヒドロキシルアミノ−Ｏ−結合した側鎖：ニトロ基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、適切な穏和な還元性条件のもとでヒドロキシルアミン化合物に還元し、その後、ヒドロキシルアミン化合物を、当業者に広く知られている方法を使用して、適切な炭素−１１標識のα，β−不飽和カルボキシル誘導体によってアシル化する。
【０２０２】
メチレンアミノ−Ｎ−結合した側鎖：ニトロ基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、対応するアミンに還元し、アミンをジアゾ化し、その後、好ましくは銅塩触媒またはニッケル塩触媒の存在下、ニトリルに変換する。その後、ニトリル化合物をメチルアミン化合物に還元し、メチルアミン化合物を、当業者に広く知られている方法を使用して、適切な炭素−１１標識のα，β−不飽和カルボキシル誘導体によってアシル化する。
【０２０３】
メチレンオキシ−Ｏ−結合した側鎖：ヒドロキシメチルによって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、当業者には明らかである方法を使用して作製する。例えば、ニトロ基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、対応するアミンに還元し、アミンを、上記に記載されるように、ジアゾ化し、ニトリルに変換して、その後、イミンに部分的に還元し、加水分解して、対応するヒドロキシルメチルに還元する。その後、ヒドロキシル基を、当業者に広く知られている方法を使用して、適切な炭素−１１標識のα，β−不飽和カルボキシル誘導体によってアシル化する。
【０２０４】
エタノ結合した側鎖：ヨウ素によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、有機亜鉛酸塩を介して、対応する銅塩に変換する。銅塩を、適切にモノ保護された炭素−１１標識のジビニルケトンと反応させ、その後、残っている不飽和官能基の脱保護を行う。
【０２０５】
アミノメチル−Ｃ−結合した側鎖：ニトロ基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、対応するアミンに還元し、アミンを、炭素−１１標識された１−ブロモブタ−３−エン−２−オンの二重結合が保護された誘導体によってアルキル化する。その後、保護基を、当業者に知られている方法によって除去する。
【０２０６】
ヒドロキシメチル−Ｃ−結合した側鎖：メトキシ基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、対応するヒドロキシル化合物に切断し、ヒドロキシル化合物を、炭素−１１標識された１−ブロモブタ−３−エン−２−オンの二重結合が保護された誘導体によってアルキル化する。その後、保護基を、当業者に知られている方法によって除去する。
【０２０７】
チオメチル−Ｃ−結合した側鎖：ハリドによって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリンを、対応するメルカプト化合物に変換し、メルカプト化合物を、その後、炭素−１１標識された１−ブロモブタ−３−エン−２−オンの二重結合が保護された誘導体によってアルキル化する。その後、保護基を、当業者に知られている方法によって除去する。
【０２０８】
あるいは、α，β−不飽和カルボキシル側鎖を有する炭素−１１標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物は、（ｉ）誘導体化されたアニリン型化合物、または、誘導体化されていないアニリン型化合物を、反応基によって６位または７位が置換される４−クロロキナゾリンとカップリングして、その結果、反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること；（ｉｉ）反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、第２の反応基を末端に有する反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体と反応させ、その結果、第２の反応基を末端に有するα，β−不飽和カルボキシル基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること；（ｉｉｉ）作製された置換４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、１個〜６個の炭素原子を有する反応性の置換アルキルと反応させて、その結果、反応性の置換アルキルを末端に有するα，β−不飽和カルボキシル基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすること；および（ｉｖ）反応性の置換アルキルを末端に有するα，β−不飽和カルボキシル基によって６位または７位が置換された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、適切な条件のもとで、炭素−１１標識の反応性化合物と反応させることによって合成される。
【０２０９】
α，β−不飽和カルボキシル側鎖（マイケル型アクセプター側鎖）を有するフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物：
α，β−不飽和カルボキシル側鎖を有するフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するための一般的な合成経路は、スキーム２に示されるように、下記の工程を含む：（ｉ）［Ｆ−１８］フッ化物イオンを対応するジニトロベンゼン誘導体と反応させ、次いで、フッ素−１８標識されたフルオロニトロベンゼンを還元することによってフッ素−１８標識のアニリン誘導体を調製する工程；（ｉｉ）フッ素−１８標識されたアニリン誘導体を、反応基（Ｌ、スキーム２、下記の実施例を参照）によって置換される４−クロロキナゾリンと反応させて、その結果、反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにする工程；および（ｉｉｉ）反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物をα，β−不飽和カルボキシル基の反応性の誘導体（Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｍ、スキーム２）と反応させて、その結果、α，β−不飽和カルボキシル側鎖によってその６位または７位が置換されたフッ素−１８標識の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにする工程。
2007505101.tif 000006
Ｙ＝非放射性炭素
【０２１０】
従って、様々なα，β−不飽和カルボキシル側鎖によって置換されたフッ素−１８標識の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、上記に記載される一般的経路に従って合成することができる。反応性のフッ素−１８標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物は、本明細書中上記に記載される方法を使用して、反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体と反応させることができる。
【０２１１】
α，β−不飽和カルボキシル側鎖（マイケル型アクセプター側鎖）を有する放射性臭素標識および放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物：
α，β−不飽和カルボキシル側鎖を有する放射性臭素標識および放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するための一般的な合成経路は、スキーム３に示されるように、下記の工程を含む：（ｉ）ハロゲンによって誘導体化されるアニリン型化合物を、反応基（Ｌ、スキーム３、下記の実施例を参照）によって置換される４−クロロキナゾリンとカップリングして、その結果、ハロゲンによって誘導体化される反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにする工程；（ｉｉ）ハロゲンによって誘導体化される４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を、触媒としてテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムを使用してビストリブチルスズと反応させ、その後、得られたスズ化生成物を放射性臭素または放射性ヨウ素と酸化剤の存在下で反応させて、その結果、放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識された反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにすることによって、反応性の４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を放射性標識する工程；および（ｉｉｉ）反応性の放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物をα，β−不飽和カルボキシル基の反応性誘導体（Ｘ−Ｙ（＝Ｏ）−Ｍ、スキーム３）と反応させて、その結果、α，β−不飽和カルボキシル側鎖によってその６位または７位が置換された放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を作製するようにする工程。
2007505101.tif 000007
Ｙ＝非放射性炭素
［Ｂｒ＊］または［Ｉ＊］＝放射性臭素または放射性ヨウ素
【０２１２】
放射性臭素は臭素−７６または臭素−７７が可能であり、放射性ヨウ素はヨウ素−１２３、ヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１が可能である。
【０２１３】
従って、臭素−７６、臭素−７７、ヨウ素−１２３、ヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１によって放射性標識され、かつ、様々なα，β−不飽和カルボキシル側鎖によって置換される４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物を上記の一般的経路に従って合成することができる。反応性の放射性臭素標識または放射性ヨウ素標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物は、本明細書中上記に記載される方法を使用して、反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体と反応させることができる。
【０２１４】
α，β−不飽和の［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］アミド型化合物の合成−一般的手順：
（ｉ）アニリンまたは誘導体化アニリン（１当量）を極性溶媒（例えば、ｉｓｏ−プロピルアルコールなど）中で４−クロロ−６−ニトロキナゾリン（３．５当量）と反応させる。生成物の４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリンがろ過後に得られる。
【０２１５】
（ｉｉ）４−（フェニルアミノ）−６−ニトロキナゾリンを含むエタノール／水および極性溶媒（ｉｓｏ−プロピルアルコールなど）における溶液を、還流温度で、ヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルと反応させる。反応混合物をろ過し、エバポレーションし、シリカゲルクロマトグラフィーによって精製して、生成物の４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリンを得る。
【０２１６】
（ｉｉｉ）４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリンをＴＨＦ中において０℃でα，β−不飽和アシルクロリドと反応させて、最終生成物を定量的収率で得る。
【０２１７】
（ｉｖ）場合により、４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリンを、反応性のハロゲン基を末端に有するα，β−不飽和アシルクロリドと、第三級アミンの存在下、ＴＨＦ中において０℃で反応させ、その後、得られた生成物をＴＨＦ中において０℃で置換アルキルと反応させ、シリカゲルクロマトグラフィーによって精製して、置換［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］アルキルアミドを最終生成物として得る。さらに、場合により、得られた生成物を、その後、４０℃で反応性化合物（例えば、ヨウ化アルキルなど）とさらに反応させて、最終生成物を得る。
【０２１８】
Ｎ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミド（化合物３）の合成：
（ｉ）３，４−ジクロロ−６−フルオロアニリン（１当量、これは米国特許第６１２６９１７号に記載されるように調製される）をｉｓｏ−プロピルアルコール中で４−クロロ−６−ニトロキナゾリン（３．５当量、これは、知られている方法に従って、６−ニトロキナゾロンをチオニルクロリドと反応させることによって調製される）と反応させた。ろ過後、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリン（化合物１）を６０％の収率で得た。ｍ．ｐ．＝２７０〜２７１℃；ＭＳ（ｍ／ｚ）＝３５３．２、３５５．２（Ｍ＋）；１Ｈ−ＮＭＲ：δ＝６．９７（ｄ、１Ｈ）、７．３４５（ｄ、１Ｈ）、７．８８５（ｄ、１Ｈ）、８．４０５（ｄ、１Ｈ）、８．５５４（ｄｄ、１Ｈ）、８．８（ｄ、１Ｈ）ｐｐｍ。ＨＰＬＣ条件：Ｃ−１８カラム、５５％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）／４５％アセトニトリル、流量＝１ｍｌ／分；ｒ．ｔ．＝７．１５分。
【０２１９】
（ｉｉ）４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリン（７０９ｍｇ、２．０７６ｍｍｏｌ）を１４０ｍｌの１：９：１０の水：エタノール：ｉｓｏ−プロピルアルコールに含む溶液を還流温度（９５℃）に加熱した。さらに６０ｍｌの溶媒混合物を、完全に溶解するまで加えた。その後、反応混合物を６５℃に冷却し、２００μｌのヒドラジン水和物（４．１２ｍｍｏｌ）および０．５ｍｌのラネー（登録商標）ニッケル（水における）を反応混合物に続けて加えた。得られた混合物を８０℃〜８５℃にまで加熱し、さらに０．５ｍｌのラネー（登録商標）ニッケルおよび５０μｌのヒドラジン水和物（１．０３ｍｍｏｌ）を加え、穏やかな還流を約１５分間〜２０分間維持した。ろ過およびエバポレーションにより、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリン（化合物２）を８３％の収率で得た。ｍ．ｐ．＝２６５℃；ＭＳ（ｍ／ｚ）＝３２３．４、３２５．４（Ｍ＋）；元素分析、計算値：Ｃ、５２．９；Ｈ、２．７８；Ｎ、１７．３３。実測値：Ｃ、５２．１９；Ｈ、２．９９；Ｎ、１７．１４。ＨＰＬＣ条件：Ｃ−１８カラム、５５％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）／４５％アセトニトリル、流量＝１ｍｌ／分；ｒ．ｔ．＝６．６分。
【０２２０】
（ｉｉｉ）アクリロイルクロリドをＴＨＦ中において０℃で４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンと反応させた。最終生成物を定量的収率で得た。
【０２２１】
Ｎ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミド（モルホリノ置換の化合物３）の合成：
（ｉ）３，４−ジクロロ−６−フルオロアニリン（１当量）をｉｓｏ−プロピルアルコール中で４−クロロ−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリン（３．５当量）と反応させた。ろ過後、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンを７８％の収率で得た。
【０２２２】
（ｉｉ）ナトリウム金属（５当量）を、窒素雰囲気下、３−（４−モルホリニル）−１−プロパノール（４当量）のＴＨＦ溶液に加えた。得られた懸濁物を２０℃で２時間撹拌し、その後、窒素雰囲気下において４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンの溶液にカニューレで移した。反応混合物を１８時間還流し、その後、溶媒を減圧下で一部除き、残渣を水で希釈して、酢酸エチルで抽出した。有機抽出物を一緒にして乾燥し、エバポレーションおよびシリカゲルクロマトグラフィー（２０％ＭｅＯＨ／３０％ＣＨ２Ｃｌ２／５０％ＥｔＯＡｃの混合物を溶出液として使用する）により、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］−６−ニトロキナゾリンを７２％の収率で得た。
【０２２３】
（ｉｉｉ）４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］−６−ニトロキナゾリンを、本明細書中上記に記載されるように、ヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルと反応させて、６−アミノ−４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリンを７５％の収率で得た。
【０２２４】
（ｉｖ）アクリロイルクロリドをＴＨＦ中において０℃で６−アミノ−４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリンと反応させた。最終生成物を定量的収率で得た。
【０２２５】
Ｎ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミド（化合物４）の合成：
（ｉ）オキサリルクロリド（３３ｍｍｏｌ）を、４−ブロモクロトン酸（１５ｍｍｏｌ、これは、４−ブロモクロトン酸メチルを濃Ｈ２ＳＯ４の存在下で酸化バリウムと反応させることによって調製される）を含むＣＨ２Ｃｌ２（２５ｍｌ）における懸濁物に加えた。３滴のＤＭＦを加え、混合物を１．５時間撹拌した。その後、溶媒を減圧下で除き、残留オイルをＴＨＦ（２０ｍｌ）に溶解した。溶液を氷浴で冷却し、４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリン（化合物１）（これは本明細書中上記のように調製される）をＴＨＦ（５０ｍｌ〜１００ｍｌ）に含む溶液を滴下して加えた。その後、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルアミン（１５ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（１０ｍｌ）に含む溶液を加え、反応混合物を冷却し、１時間撹拌した。その後、酢酸エチル（８０ｍｌ）および水（１００ｍｌ）を加え、層を分離し、有機層をブラインで洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥し、エバポレーションした。４−ブロモ−Ｎ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−ブテンアミドを、４：１〜５：１の典型的な比率での４−クロロ生成物との分離できない混合物として、６６％の収率で得た。ＭＳ（ｍ／ｚ）＝４２５（Ｍ＋）＋、４７１（ＭＨ＋）＋；１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ＝１．３７（ｓ、２Ｈ）、２．３３（ｄ、１Ｈ）、４．６２（ｄｄ、２Ｈ）、６．６９（ｄ、１Ｈ）、７．１９（ｄｔ、１Ｈ）、８．１０（ｍｔ、４Ｈ）、８．７２（ｓ、１Ｈ）、９．０８（ｓ、１Ｈ）、１０．２４（ｓ、１Ｈ）、１０．８７（ｓ、１Ｈ）ｐｐｍ。元素分析、計算値：Ｃ、４６．４７；Ｈ、２．６０；Ｎ、１２．０４。実測値：Ｃ、４７．３１；Ｈ、３．２；Ｎ、１１．５７。ＨＰＬＣ条件：Ｃ−１８カラム、５５％酢酸塩緩衝液／４５％アセトニトリル、流量＝１．５ｍｌ／分；ｒ．ｔ．＝１９．５分（第１ピーク）、２１．９分（第２ピーク）。
【０２２６】
（ｉｉ）４−ブロモ−Ｎ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−ブテンアミド（５６４ｍｇ、１．２８ｍｍｏｌ）を乾燥ＴＨＦ（１２０ｍｌ）に含む撹拌された溶液にジメチルアミン（ＴＨＦにおける２Ｍ、３８ｍｌ）を滴下して加え、反応混合物を８０℃で１５分間加熱した。その後、酢酸エチル（５０ｍｌ）および飽和ＮａＨＣＯ３（５０ｍｌ）を加え、層を分離した。有機層をブラインで洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥し、エバポレーションして、シリカゲルクロマトグラフィー（５％ＭｅＯＨ／９５％ＣＨ２Ｃｌ２を溶出液として使用する）による精製により、生成物を７３％の収率で得た（３１７ｍｇ）。ＭＳ（ｍ／ｚ）＝４３４．１（ＭＨ＋）；１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ＝２．１８（ｓ、６Ｈ）、３．０８（ｄ、２Ｈ）、３．９２（ｓ、１Ｈ）、６．３６（ｄ、１Ｈ）、６．８６（ｄｔ、１Ｈ）、７．２２（ｍｔ、４Ｈ）、７．７６（ｄ、２Ｈ）、７．８６（ｄｄ、１Ｈ）、７．９２（ｄｄ、１Ｈ）、８．８３（ｓ、１Ｈ）、１０．４７（ｓ、１Ｈ）。元素分析、計算値：Ｃ、５５．３１；Ｈ、４．１８；Ｎ、１６．１３。実測値：Ｃ、５４．４８；Ｈ、４．８５；Ｎ、１５．３６。ＨＰＬＣ条件：Ｃ−１８カラム、４５％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）／５５％アセトニトリル、流量＝１ｍｌ／分；ｒ．ｔ．＝６．６５分。
【０２２７】
Ｎ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミド（化合物５）の合成：
（ｉ）３−ヨードアニリン（１２．５７グラム、５７ｍｍｏｌ）を、本明細書中上記に記載されるように、ｉｓｏ−プロピルアルコール中で４−クロロ−６−ニトロキナゾリン（４グラム、５７ｍｍｏｌ）と反応させて、４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを得た（５．９９グラム、７８％の収率）。その後、これ（６２０ｍｇ、１．５８ｍｍｏｌ）を、本明細書中上記に記載される手順に従って、ヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルと反応させて、４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを得た（１８０ｍｇ、３１％の収率）。
【０２２８】
（ｉｉ）４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンの溶液を、化合物４において本明細書中上記に記載されるように、ブロモクロトン酸およびジメチルアミンと反応させて、Ｎ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミドを得た。ＭＳ（ｍ／ｚ）＝４６５（Ｍ＋Ｈ）＋、５０９（Ｍ＋）＋；１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ＝４．３８（ｄ、１Ｈ）、４．４９（ｄ、１Ｈ）、６．５（ｄｄ、１Ｈ）、６．９４（ｄｔ、１Ｈ）、７．１９（ｔ、１Ｈ）、７．４７（ｄ、１Ｈ）、７．８５（ｍｔ、３Ｈ）、８．２７（ｓ、１Ｈ）、８．５８（ｓ、１Ｈ）、８．８２（ｓ、１Ｈ）、１０．５９（ｓ、１Ｈ）。元素分析、計算値：Ｃ、４２．４６；Ｈ、２．７７；Ｎ、１１．０。実測値：Ｃ、４６．５２；Ｈ、３．０４；Ｎ、１２．０６。ＨＰＬＣ条件：Ｃ−１８カラム、５５％酢酸塩緩衝液／４５％アセトニトリル、流量＝１．０ｍｌ／分；ｒ．ｔ．＝２６．５５分（第１ピーク）、２９．９９分（第２ピーク）。
【０２２９】
Ｎ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（メチルアミノ）−２−ブテンアミド（化合物５ａ）の合成：
Ｎ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（メチルアミノ）−２−ブテンアミドを、工程（ｉｉ）においてジメチルアミンの代わりのメチルアミンを使用して、化合物５において上記に記載されるように調製した。
【０２３０】
Ｎ−｛４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（メチルアミノ）−２−ブテンアミド（化合物６）の合成：
（ｉ）３−ブロモアニリン（１．７２グラム、１０ｍｍｏｌ）を、本明細書中上記に記載されるように、ｉｓｏ−プロピルアルコール中で４−クロロ−６−ニトロキナゾリン（５２３ｍｇ、２．５ｍｍｏｌ）と反応させて、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを得た（８２３ｍｇ、９５％の収率）。その後、これ（５９０ｍｇ、１．７ｍｍｏｌ）を、本明細書中上記に記載される手順に従って、ヒドラジン水和物と反応させて、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを得た（３３２ｍｇ、６２％の収率）。
【０２３１】
（ｉｉ）４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを、化合物５において本明細書中上記に記載されるように、ブロモクロトン酸およびジメチルアミンと反応させて、Ｎ−｛４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミドを得る。
【０２３２】
炭素−１１標識されたα，β−不飽和［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］アクリルアミド型化合物の合成−一般的手順：
放射性合成が、Ｎｕｃｌｅａｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  ＭｅＩモジュールを使用する完全自動化された経路によって行われる。炭素−１１のＣＯ２（約７００ｍＣｉ）が−１６０℃で捕集され、その後、ＴＨＦ中の臭化ビニルマグネシウムを含有する第１の反応器に、アルゴン流を使用して移される（９０％の捕集効率）。二塩化フタロイルおよびジｔｅｒｔブチルピリジンの添加により、炭素−１１標識されたアクリロイルクロリドが得られる。標識されたアクリロイルクロリドを、３００μｌのＴＨＦを−５０℃で含有する第２の反応器に、アルゴン流（２０〜３０ｍｌ／分）を使用して１００℃で４分間蒸留する。蒸留が終了したとき、温度が１０℃に上げられ、５ｍｇ〜７ｍｇの４−（フェニルアミノ）−６−アミノキナゾリンを３００μｌの無水ＴＨＦに含む溶液がそれに添加される。２分後、６００μｌのＨＰＬＣ溶媒（例えば、４８％ＣＨ３ＣＮ／５２％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）など）が加えられ、溶液がＨＰＬＣに注入される（Ｃ１８逆相プレップカラム、１５ｍｌ／分の流速）。生成物が、５０ｍｌの水および１ｍｌの１Ｍ  ＮａＯＨを含有する固相抽出バイアルに集められる。溶液が、（１０ｍｌの水で）予備洗浄された活性化Ｃ１８カートリッジに通され、１０ｍｌの滅菌水で洗浄される。生成物が、１ｍｌのエタノール、その後、５ｍｌの生理的食塩水を使用して溶出され、１８％の崩壊補正（ＥＯＢ）放射化学収率で無菌の生成物バイアルに集められる。精製を含む全体の合成時間は３５分である。
【０２３３】
炭素−１１標識されたＮ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミド（炭素−１１標識された化合物３）の合成：
炭素−１１標識されたアクリロイルクロリドを本明細書中上記に記載される一般的手順によって得た。これを５ｍｇ〜７ｍｇの４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンと２分間反応させた。その後、ＨＰＬＣ溶媒（６００μｌの４８％ＣＨ３ＣＮ／５２％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８））を加え、溶液を本明細書中上記に記載されるようにＨＰＬＣ装置に注入した。生成物の保持時間は２２分であった。生成物を集め、水で洗浄されている活性化Ｃ１８カートリッジに通し、生成物を、１８％の崩壊補正（ＥＯＢ）放射化学収率で無菌の生成物バイアルに集めた。その放射化学的純度を、溶出液として４０％ＣＨ３ＣＮ／６０％酢酸塩緩衝液（ｐＨ＝３．８）を１．７ｍｌ／分の流速で使用して逆相ＨＰＬＣ（μＢｏｎｄａｐａｋ分析カラム）によって分析した（保持時間は１１．７分であった）。放射化学的純度は１００％であることが見出された（１７００Ｃｉ／ｍｍｏｌのＳＡ）。
【０２３４】
炭素−１１標識されたＮ−｛４−［（３−ブロモ／ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミドの合成：
炭素−１１標識されたアクリロイルクロリドを本明細書中上記に記載される一般的手順によって得て、これを、本明細書中上記に記載される一般的手順に従って４−［（３−ブロモ／ヨードフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンと反応させる。
【０２３５】
炭素−１１標識されたＮ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミド（炭素−１１標識されたモルホリノ置換の化合物３）の合成：
炭素−１１標識されたアクリロイルクロリドを本明細書中上記に記載される一般的手順によって得て、これを、本明細書中上記に記載される一般的手順に従って６−アミノ−４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリンと反応させる。
【０２３６】
炭素−１１標識されたＮ−｛４−［（３−ブロモ／ヨードフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミドの合成：
炭素−１１標識されたアクリロイルクロリドを本明細書中上記に記載される一般的手順によって得て、これを、本明細書中上記に記載される一般的手順に従って６−アミノ−４−［（３−ブロモ／ヨードフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリンと反応させる。
【０２３７】
炭素−１１標識されたα，β−不飽和［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミド型化合物の合成−一般的手順：
炭素−１１で標識されたヨウ化メチルを、広く知られている手順［２０］によって第１の反応器において作製し、その後、本明細書中上記に記載される一般的手順によって得られる置換された［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］アルキルアミドを３ミリグラム含有する第２の反応器に２分間〜３分間蒸留する。蒸留が終了したとき、第２の反応器を密封して、１４０℃で数分間加熱する。その後、ＨＰＬＣ溶媒をこれに加え、混合物を逆相ＨＰＬＣカラムで分離する。生成物を水で希釈し、固相抽出によって集める。
【０２３８】
炭素−１１標識されたα，β−不飽和Ｎ−［４−（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミド（炭素−１１標識された化合物４）の合成：
本明細書中上記に記載されるようにして得られる４−ブロモ−Ｎ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−２−ブテンアミド（０．０２５８ｍｍｏｌ）を、閉じた試験管において乾燥ＤＭＳＯに溶解した。メチルアミン（ＴＨＦにおける２．０Ｍ、１ｍｌ）を素早く加え、反応混合物を直ちに氷水浴（０℃）で１２分間〜１５分間冷却した。その後、１．０ＭのＮａＯＨ水溶液（１０ｍｌ）を加え、混合物を２分間撹拌した。得られた水溶液を２つの活性化Ｃ−１８  Ｓｅｐｐａｋ（８ｍｌのＥｔＯＨ、その後、１０ｍｌの水）でゆっくりろ過した。その後、Ｃ−１８  Ｓｅｐｐａｋを窒素流によって乾燥し（１０分）、その後、生成物を乾燥ＴＨＦ（４ｍｌ）により溶出した。ＴＨＦ溶液を硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過し、窒素流のもとでエバポレーションした。得られたＮ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（メチルアミノ）−２−ブテンアミドを、さらに精製することなく、本明細書中上記に記載される一般的手順に従って、炭素−１１標識のヨウ化メチルと反応させた。
【０２３９】
フッ素−１８標識されたα，β不飽和［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］アクリルアミドの合成−一般的な手順：
前記のＫｒｙｐｔｏｆｉｘ（登録商標）２．２．２−［１８Ｆ］フッ化カリウム−ＤＭＳＯ溶液をねじ蓋式試験管（８ｍｌ、Ｃｏｒｎｉｎｇ）中の２〜３ｍｇの予め選択されたジニトロベンゼンに加える。試験管に蓋をして振り混ぜマイクロ波で３．５分間加熱する。試験管を環境温度の水浴で冷却し、その内容物を１０ｍＬの水で希釈し、活性化（エタノール）させ、平衡化（水）させたＣ１８  Ｓｅｐ−Ｐａｋ（ｃｌａｓｓｉｃ，ｓｈｏｒｔ  ｂｏｄｙタイプ、ウオーターズ製）に注入する。カートリッジを水（１０ｍｌ）で洗浄し、所望の対応する中間体であるフッ素−１８標識されたフルオロニトロベンゼンをエタノール（２ｍｌ）で溶出させガラス製小試験管に集める。ガラス製の平底バイアル（２５ｍＬ）に、少数個のホウケイ酸ガラス球、１００μｌの４：１エタノール−水、２５０μＬのラネー（登録商標）ニッケル・スラリーおよび６０μＬのヒドラジン一水和物を順次加えて、還元反応器を準備する。セプタムを備えたねじ蓋をした後（径の大きな針で大気に開放）、バイアルを振とうし、４０℃の加熱ブロック内に置く。フッ素−１８標識されたフルオロニトロベンゼンのエタノール溶液を０．５ｍＬの水で希釈し、徐々に還元反応器に加える。５分後に反応器を環境温度の水浴中で冷やし、それからバイアル内容物を０．４５μｍのフィルター（Ｐｕｒａｄｉｓｃ、ポリプロピレン製、ワットマン社）で別の２５ｍＬ平底バイアルに濾過する。濾液に８ｍＬの水と１０ｍＬのエーテルを加え、蓋をしたのち、数回反転をくり返して混合し、対応するフッ素−１８標識されたフルオロアニリン還元生成物をエーテル層に抽出する。８ｍＬのねじ蓋式試験管に３００μＬの２−プロパノール中の４〜５ｍｇの４−クロロ−６−ニトロキナゾリンの溶液を入れる。放射性標識されたアニリンのエーテル溶液をＭｇＳＯ４（２ｇ）および新しい０．４５μｍフィルターを通して試験管に加える。環境温度の水浴で試験管を温めながらヘリウム蒸気下でエーテルを除く。その後、濃塩酸（１μｌ）を加え、それから蓋をした試験管を１１０℃の油浴で１５分間加熱する。環境温度の水浴で試験管を冷却した後、５０μＬの５Ｍ水酸化ナトリウム溶液を加えて酸を中和し、塩基を遊離させる。ジクロロメタン（０．３ｍＬ）およびヘキサン（０．３ｍＬ）を試験管に加え、０．２μｍのフィルター（Ａｃｒｏｄｉｓｃ、ナイロン製、ゲルマン社）で溶液を濾過する。フッ素−１８標識された４−［（フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンはシリカＳＥＰ−ＰＡＫによって精製され、還元されてそのアミン誘導体を得、これはここに記述されるようにアクリロイルクロライドとさらに反応させられる。
【０２４０】
フッ素−１８標識されたＮ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミド（フッ素−１８標識された化合物３）の合成：
本明細書中上記に記載される放射性合成の手順によって、２ｍｇ〜３ｍｇの１，２−ジクロロ−４，５−ジニトロベンゼンを１８Ｆ−フッ化物イオンとの反応において使用して、１，２−ジクロロ−４−１８Ｆ−フルオロ−５−ニトロベンゼンを得て、これを、記載されるように、対応するアニリンに還元し、４−クロロ−６−ニトロキナゾリンと反応させて、フッ素−１８標識された４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリン（化合物１）を得た。フッ素−１８標識された４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを記載されるようにさらに反応して、最終的なフッ素−１８標識された生成物を得た。
【０２４１】
フッ素−１８標識されたＮ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミド（フッ素−１８標識されたモルホリノ置換の化合物３）の合成：
本明細書中上記に記載される放射性合成の手順によって、１，２−ジクロロ−４，５−ジニトロベンゼンを１８Ｆ−フッ化物イオンとの反応において使用して、１，２−ジクロロ−４−１８Ｆ−フルオロ−５−ニトロベンゼンを得て、これを対応するアニリンに還元して、フッ素−１８標識された４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンを得る。得られるアニリン型化合物を、記載されるように、４−クロロ−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンと反応させ、フッ素−１８標識された４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンを、その後、本明細書中上記に記載されるように、３−（４−モルホリニル）−１−プロパノールのナトリウム塩と反応させる。フッ素−１８標識された４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］−６−ニトロキナゾリンをさらに、上記に記載されるように、対応するアミノキナゾリンに還元し、アクリロイルクロリドと反応させて、最終的なフッ素−１８標識された生成物を得る。
【０２４２】
フッ素−１８標識されたＮ−｛４−［３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミド（フッ素−１８標識された化合物４）の合成：
本明細書中上記に記載される放射性合成の手順によって１８Ｆ−フッ化物イオンとの反応において使用して、１，２−ジクロロ−４−１８Ｆ−フルオロ−５−ニトロベンゼンを得て、これを、記載されるように、対応するアニリンに還元し、４−クロロ−６−ニトロキナゾリンと反応させて、フッ素−１８標識された４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリン（化合物１）を、１，２−ジクロロ−４，５−ジニトロベンゼンを得る。フッ素−１８標識された４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを対応するフッ素−１８標識された６−アミノキナゾリンに還元し、これをさらに、記載されるように、４−ブロモクロトニルクロリド（これは、オキサリルクロリドおよび４−ブロモクロトン酸を反応させることによって得られる）およびジメチルアミンと反応させて、最終的なフッ素−１８標識された生成物を得る。
【０２４３】
臭素−７６標識および臭素−７７標識されたＮ−｛４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル］アクリルアミドの合成：
３−ブロモアニリンを４−クロロ−６−ニトロキナゾリンとカップリングして、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを得て、その後、これを対応する６−アミノキナゾリンに還元する。その後、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを、本明細書中下記（ヨウ素−１２４標識された化合物５を参照のこと）に記載されるように、反応触媒としてテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムをＴＨＦ溶液において使用してビストリブチルスズと反応させる。スズ化されたキナゾリンを、その後、酸化剤の存在下、臭素−７６または臭素−７７と反応させて、臭素−７６標識または臭素−７７標識された４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを得て、これをさらに、記載されるように、アクリロイルクロリドと反応させて、臭素−７６標識または臭素−７７標識された最終生成物を得る。
【０２４４】
臭素−７６標識および臭素−７７標識されたＮ−｛４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミドの合成：
３−ブロモアニリンを４−クロロ−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンとカップリングして、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンを得て、これを、その後、本明細書中上記に記載されるように、３−（４−モルホリニル）−１−プロパノールのナトリウム塩と反応させて、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］−６−ニトロキナゾリンを作製する。モルホリノ置換された６−ニトロキナゾリンを、その後、対応する６−アミノキナゾリンに還元し、これをさらに、本明細書中上記に記載されるように、ビストリブチルスズ、臭素−７６または臭素−７７、およびアクリロイルクロリドと反応させて、臭素−７６標識または臭素−７７標識された最終生成物を得る。
【０２４５】
臭素−７６標識および臭素−７７標識されたＮ−｛４−［３−ブロモフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミド（臭素標識された化合物６）の合成：
３−ブロモアニリンを４−クロロ−６−ニトロキナゾリンとカップリングして、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを得て、これを、その後、記載されるように、対応する６−アミノキナゾリンに還元する。その後、本明細書中下記に記載されるように、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを、反応触媒としてテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムをＴＨＦ溶液において使用してビストリブチルスズと反応させる。スズ化されたキナゾリンを、その後、酸化剤の存在下、臭素−７６または臭素−７７と反応させて、臭素−７６標識または臭素−７７標識された４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを得て、これをさらに、記載されるように、４−ブロモクロトニルクロリド（これは、オキサリルクロリドおよび４−ブロモクロトン酸を反応させることによって得られる）およびジメチルアミンと反応させて、臭素−７６標識または臭素−７７標識された最終生成物を得る。
【０２４６】
ヨウ素−１２３標識、ヨウ素−１２４標識およびヨウ素−１３１標識されたＮ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミドの合成：
３−ブロモアニリンを４−クロロ−６−ニトロキナゾリンとカップリングして、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを得て、その後、これを対応する６−アミノキナゾリンに還元する。その後、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを、反応触媒としてテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムをトリエチルアミン溶液において使用してビストリブチルスズと反応させる。スズ化されたキナゾリンを、その後、本明細書中下記に記載されるように、酸化剤の存在下、ヨウ素−１２３またはヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１と反応させて、ヨウ素−１２３標識またはヨウ素−１２４標識またはヨウ素−１３１標識された４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを得て、これをさらに、記載されるように、アクリロイルクロリドと反応させて、ヨウ素−１２３標識またはヨウ素−１２４標識またはヨウ素−１３１標識された最終生成物を得る。
【０２４７】
ヨウ素−１２３標識、ヨウ素−１２４標識およびヨウ素−１３１標識されたＮ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミドの合成：
３−ブロモアニリンを４−クロロ−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンとカップリングして、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−７−フルオロ−６−ニトロキナゾリンを得て、これを、その後、本明細書中上記に記載されるように、３−（４−モルホリニル）−１−プロパノールのナトリウム塩と反応させて、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］−６−ニトロキナゾリンを得る。モルホリノ置換された６−ニトロキナゾリンを、その後、対応する６−アミノキナゾリンに還元し、これをさらに、本明細書中上記に記載されるように、ビストリブチルスズ、ヨウ素−１２３またはヨウ素−１２４またはヨウ素−１３１、およびアクリロイルクロリドと反応させて、ヨウ素−１２３標識またはヨウ素−１２４標識またはヨウ素−１３１標識された最終生成物を得る。
【０２４８】
ヨウ素−１２４標識されたＮ−｛４−［３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミド（ヨウ素−１２４標識された化合物５）の合成：
（ｉ）３−ブロモアニリンを４−クロロ−６−ニトロキナゾリンとカップリングして、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを得て、その後、これを対応する６−アミノキナゾリンに還元した。４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリン（３００ｍｇ、０．９５ｍｍｏｌ）を乾燥ＴＨＦ（２０ｍｌ）に溶解し、その後、ビストリブチルスズ（１．９２ｍｌ、３．７８ｍｍｏｌ）を加え、続いて、乾燥ＴＨＦ（０．５ｍｌ）におけるテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（５４７．８ｍｇ、０．４７４ｍｍｏｌ）を加え、反応混合物を１６時間にわたって穏やかに還流した。溶媒をエバポレーションし、その後、２０：８０のヘキサン：ジクロロメタン〜１００％のジクロロメタンのグラジエント溶出を使用する酸化アルミニウム９０カラム（７０〜２３０メッシュ）での精製により、スズ化生成物の４−［（３−トリブチルスズフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを得た（８５ｍｇ、２０％の収率）。ＭＳ（ｍ／ｚ）＝５２７（Ｍ＋２Ｈ）＋；１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ＝０．９１（ｔ、９Ｈ）、１．０７（ｔ、６Ｈ）、１．３１（ｄｔ、６Ｈ）、１．５８（ｍｔ、６Ｈ）、６．９５（ｄ、１Ｈ）、７．１９（ｄ、１Ｈ）、７．２２（ｄ、１Ｈ）、７．３７（ｄｄ、１Ｈ）、７．６６（ｄ、１Ｈ）、７．７４（ｄ、１Ｈ）、８．５９（ｓ、１Ｈ）、１０．４２ｐｐｍ。
【０２４９】
（ｉｉ）４−［（３−トリブチルスズフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリン（４ｍｇ）を円錐型バイアルにおいてＥｔＯＨ（１ｍｌ）に溶解し、これに、０．１Ｎ  ＮａＯＨ（１５μｌ）における［Ｉ−１２４］ＮａＩ（これは上記のように得られる）を加えた。その後、０．１Ｎ  ＨＣｌ（１５０μｌ）およびクロラミンＴ（１ｍｇ／１ｍｌ、１５０μｌ）を加え、反応混合物を室温で１５分間撹拌した。その後、ナトリウムメチルビスルフィト（２００ｍｇ／ｍｌ、０．５ｍｌ）を加え、続いてＮａＨＣＯ３飽和溶液（２ｍｌ）および生理的食塩水（４ｍｌ）を加えた。得られた水溶液をボルテックスにより撹拌し、その後、Ｃ−１８Ｓｅｐｐａｋでろ過した。Ｓｅｐｐａｋを水（５ｍｌ）で洗浄し、その後、窒素流のもとで１０分間乾燥した。生成物を乾燥ＴＨＦ（４ｍｌ）により溶出した。収量を、２００μｌの溶液が得られるようにＴＨＦ溶液をエバポレーションし、得られた溶液を、５５％酢酸塩緩衝液／４５％アセトニトリル（流量＝１．０ｍｌ／分）を使用してＨＰＬＣ調製用Ｃ−１８カラムに注入することによって測定した（ｒ．ｔ．＝７．１８分）。４５％の収率で、標識された化合物を得た。
【０２５０】
（ｉｉｉ）ヨウ素−１２４で標識された４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを円錐型バイアルにおいてＴＨＦ（約１ｍｌ）に含む溶液を０℃で１０分間冷却し、これに、Ｂｒ／Ｃｌ−クロトニルクロリドを乾燥ＴＨＦに含む溶液（１８２ｍｇを３ｍｌに）０．５ｍｌを加えた。反応溶液を０℃で３０分間〜４０分間撹拌し、水を加えて、溶液をＣ−１８Ｓｅｐｐａｋでろ過した。生成物を窒素流のもとで１０分間乾燥し、乾燥ＴＨＦ（２ｍｌ）により溶出した。収量をＨＰＬＣ調製用Ｃ−１８カラム（５５％酢酸塩緩衝液／４５％アセトニトリル、流量＝１．０ｍｌ／分）によって測定した（ｒ．ｔ．＝２６．５５分（第１ピーク）、２９．９９分（第２ピーク））。３０％の収率で、標識された化合物を得た。
【０２５１】
（ｉｖ）標識された化合物を乾燥ＴＨＦ（約２ｍｌ）に溶解し、溶液を０℃で１０分間冷却し、ジメチルアミン（ＴＨＦにおける２．０Ｍ、１ｍｌ）を一度に加えた。反応混合物を０℃で４０分間撹拌した。収量をＨＰＬＣ調製用Ｃ−１８カラム（５５％酢酸塩緩衝液／４５％アセトニトリル、流量＝１．０ｍｌ／分）によって測定した（ｒ．ｔ．＝４．７１分）。３０％の収率で、最終的なヨウ素標識された化合物４を得た。
【０２５２】
ヨウ素−１２３標識およびヨウ素−１３１標識されたＮ−｛４−［（３−ヨードフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミドの合成：
３−ブロモアニリンを４−クロロ−６−ニトロキナゾリンとカップリングして、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−ニトロキナゾリンを得て、その後、これを対応する６−アミノキナゾリンに還元する。その後、４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを、本明細書中上記に記載されるように、反応触媒としてテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムをトリエチルアミン溶液において使用してビストリブチルスズと反応させる。スズ化されたキナゾリンを、その後、酸化剤の存在下、ヨウ素−１２３またはヨウ素−１３１と反応させて、ヨウ素−１２３標識またはヨウ素−１３１標識された４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−アミノキナゾリンを得て、これをさらに、記載されるように、４−ブロモクロトニルクロリドおよびジメチルアミンと反応させて、ヨウ素−１２３標識またはヨウ素−１３１標識された最終生成物を得る。
【０２５３】
インビトロ活性のアッセイ：
Ａ４３１細胞溶解物中での自己リン酸化の阻害実験：
ＥＧＦＲ−ＴＫ源：ＥＧＦＲ−ＴＫ源として、Ａ４３１ヒト表皮癌細胞の溶解物を使用した。１０％ウシ胎児血清および抗生物質（ペニシリンおよびストレプトマイシン）を含むＤＭＥＭ中でＡ４３１細胞を増殖させた。数日後に３７℃でＰＢＳ／１ｍＭ  ＥＤＴＡ緩衝液と１時間インキュベートすることにより細胞をフラスコから取り出した。細胞懸濁液を遠心分離（室温で６００ｇ×５分間）にかけて得られたペレットを再度溶解緩衝液（０．０２Ｍ  ＨＥＰＥＳ  ｐＨ７．４、０．１２５Ｍ  ＮａＣｌ，１％Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００，１０％グリセロール）に懸濁させ、１０分間氷中に放置した。さらに遠心分離（４℃で１０，０００ｒｐｍ×１０分間）にかけて細胞溶解物を得た。上清を集め、アリコート量に分け、−７０℃で凍結させた。
【０２５４】
ＥＬＩＳＡアッセイ：ＥＧＦＲ−ＴＫ自己リン酸化のＩＣ５０値はＥＬＩＳＡアッセイ法によって決定した。次に述べるインキュベーション操作はすべて室温で連続的に振とうしながら行った。各段階を終えるたびにプレートを水（５×）およびＴＢＳＴ緩衝液（１×）で洗った。各ウェルの最終体積は１５０μｌとした。
【０２５５】
コーニング製９６ウェルＥＬＩＳＡプレートは、ＰＢＳ（ｐＨ８．２）で希釈したモノクローナル抗ＥＧＦＲ抗体ｍ１０８（Ｓｕｇｅｎ  Ｉｎｃ．）で被覆し、４℃で一晩保存した。結合しなかったｍ１０８を取り除いた後、プレートを洗い、それからブロック（２５分）するために５％ミルク（１％脂肪）を含むＰＢＳを加えた。
【０２５６】
１アリコートのＡ４３１細胞溶解物を解凍し、プレートに加えた。Ａ４３１細胞溶解物中のｍ１０８の量とＥＧＦＲ−ＴＫの量の最適比率を決定するため、阻害剤なしで行った以前の試験によって、溶解物の量を決定した。
【０２５７】
２５分後に、各阻害剤を７種類の異なる濃度で加え、各場合について１つのウェルをゼロ阻害対照（阻害剤なし）として残し、１つのウェルをゼロＥＧＦＲ−ＴＫ対照（溶解物なし）として残した。阻害剤はＴＢＳ／ＤＭＳＯで希釈し、ＤＭＳＯの最終濃度は各ウェルで（対照も含め）０．０５％とした。
【０２５８】
２５分後に、プレートを洗わないで、各ウェルにＡＴＰ／ＭｎＣｌ２溶液を加えた。最終濃度は３μＭ  ＡＴＰ／５ｍＭ  ＭｎＣｌ２とした。この段階の温度は２６℃に保ち、プレートは常に振とうした。ＡＴＰ／ＭｎＣｌ２とのインキュベーションは５分間行った。
【０２５９】
次に、リン酸化反応を停止させるため、ＥＤＴＡを加え（ｐＨ８、各ウェルの最終濃度は２０ｍＭ）、１分後にすべてのプレートを洗った。
【０２６０】
それから、ポリクローナルａｎｔｉ−ホスホチロシン血清（Ｓｕｇｅｎ  Ｉｎｃ．）を加えた（抗体を５％ミルクを含むＴＢＳＴで希釈）。４５分間インキュベートした。
【０２６１】
ＥＧＦＲ−ＴＫ中のホスホチロシンを呈色によって検出するため、ＴＡＧＯ  ａｎｔｉ−ウサギペルオキシダーゼ共役抗体（Ｓｕｇｅｎ  Ｉｎｃ．）をＴＢＳＴ／５％ミルク溶液中に加えた（４５分）。
【０２６２】
洗浄した後、クエン酸塩−リン酸塩緩衝液中のＡＢＳＴ／Ｈ２Ｏ２を加えて呈色反応を行った。５〜１０分後、プレートをＤｙｎａｙｔｅｃ  ＭＲ  ５０００  ＥＬＩＳＡ読み取り装置にかけ、４０５ｎｍで測定した。
【０２６３】
データの解析はＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ，ｖｅｒｓｉｏｎ  ２．０１（Ｇｒａｐｈ  ａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ，Ｉｎｃ．）を使って行った。
【０２６４】
無傷のＡ４３１細胞における自己リン酸化阻害実験：
Ａ４３１細胞（１０６個）を６ウェルプレートに播種して、１０％ウシ胎児血清（ＦＣＳ）および抗生物質を含有するＤＭＥＭ（高グルコース）において３７℃で６０％〜８０％のコンフルエンスに成長させた。その後、細胞を無血清培地に３７℃で１８時間さらした。
【０２６５】
不可逆性アッセイ：０．０５ｎＭ〜５０ｎＭの範囲で様々な濃度の阻害剤をＡ４３１細胞に加え、２時間のインキュベーションを行った。阻害剤はビヒクル／ＤＭＳＯで希釈され、ＤＭＳＯの最終濃度は各ウェルにおいて０．０５％であった。その後、培地を阻害剤／ＦＣＳ非含有培地と交換して、細胞を３７℃で２時間または８時間のいずれかで放置した。８時間の期間中に培地をさらに３回交換した。インキュベーション後の期間の後、細胞をＥＧＦ（２０ｎｇ／ｍｌ）により５分間刺激し、その後、ＰＢＳで洗浄した。全細胞溶解物を、０．００１％ブロモフェノールブルーを含有する０．４ｍｌのＬｅａｍｍｌｉ緩衝液（１０％グリセロール、３％ドデシル硫酸ナトリウム、５％ｂ−メルカプトエタノール、５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ、ｐＨ６．８）を用いて細胞をウェル内に掻き取り、５分間煮沸することによって得た。サンプルは、本明細書中下記に記載されるタンパク質測定アッセイまで−２０℃で保存した。
【０２６６】
ＥＧＦＲ自己リン酸阻害速度の測定：Ａ４３１細胞（６ｘ１０５個）を１分〜１０分の範囲の様々な時間にわたって室温で阻害剤とインキュベーションした。インキュベーション後、培地を阻害剤／ＦＣＳ非含有培地と交換し、細胞を３７℃で１時間または８時間のいずれかで保ち、その後、ＥＧＦにより刺激し、本明細書中上記に記載されるように溶解した。その後、タンパク質測定アッセイを、インキュベーション後１時間の放置細胞の組の各時点についてはｎ＝１で、インキュベーション後８時間の細胞の組についてはｎ＝２（各時点について）で、１回行った。
【０２６７】
タンパク質測定アッセイ：各溶解物におけるタンパク質の量をろ紙アッセイによって測定した：各抽出物からの一部（３ｍｌ）をＷｈａｔｍａｎブロッティング紙の細片（１ｘ３ｃｍ）に載せ、ろ過した染色液（０．２５％クーマシーブルー、４０％ＭｅＯＨ、１０％酢酸）に、穏やかに振とうしながら、室温で２０分間浸した。その後、細片を脱色液（２０％ＭｅＯＨ、７％酢酸）で洗浄（１５分間、３回）し、乾燥した。各細片を、ドデシル硫酸ナトリウム溶液（３％、５００ｍｌ、３７℃）中で絶えず振とうすることによって抽出した。１時間後、溶出されたサンプルを９６ウェルプレートに移し、マイクロプレートリーダー（ＥＬＸ８００、Ｂｉｏｔｅｋ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ，Ｉｎｃ．）で５９５ｎｍにおいて読み取った。標準曲線を、ＢＳＡ（１ｍｇ／ｍｌ）を使用して作製した。
【０２６８】
ウエスタンブロット：各溶解物サンプルからの同一量のタンパク質をポリアクリルアミドゲル（６％または１０％）に負荷し、電気泳動（Ｈｏｅｆｅｒ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ，Ｉｎｃ．、Ｓａｎ  Ｆｒａｎｃｉｓｃｏ、アメリカ）によって分離し、ニトロセルロースメンブランに転写した（電源：ＥＰＳ５００／４００、Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ；ニトロセルロースエクストラブロッティングメンブラン：Ｓａｒｔｏｒｉｕｓ  ＡＧ、Ｇｏｅｔｔｉｎｇｅｎ、ドイツ）。標準の高分子量溶液を参照として負荷した。分子量バンドを可視化するために、メンブランをポンソー試薬（０．０５％ポンソー、５％酢酸）に数分間浸け、その後、ＴＴＮ（１０ｍＭ  Ｔｒｉｓ（ｐＨ７．４）、０．２％ＴＷＥＥＮ２０、１７０ｍＭ  ＮａＣｌ）で２回、次いで水で１回洗浄した。メンブランを、５％ミルク（１％脂肪）を含有するＴＴＮ（ブロッキングＴＴＮ）で一晩ブロッキング処理して、ブロッキングＴＴＮで１：２０００希釈されたＰＹ２０抗ホスホチロシン抗体（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｚ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｉｎｃ．、Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｚ、アメリカ）と９０分間インキュベーションした。その後、メンブランをＴＴＮで洗浄（５分間、３回）し、西洋ワサビペルオキシダーゼコンジュゲート化二次抗体（ブロッキングＴＴＮで１：１００００希釈されたヤギ抗マウスＩｇＧ  Ｈ＋Ｌ、Ｊａｃｋｓｏｎ  ＩｍＲｅｓｅａｒｃｈ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．）と９０分間インキュベーションし、最後にＴＴＮで再び洗浄（５分間、３回）した。メンブランをルミノール系溶液においてインキュベーション（１分間、０．１Ｍ  Ｔｒｉｓ（ｐＨ８．５）、２５０μＭルミノール、４００μＭｐ−クマル酸、０．０３３％Ｈ２Ｏ２）し、化学発光検出を使用して可視化した。
【０２６９】
得られたＥＧＦＲ−Ｐ（タンパク質）バンド密度の定量を、Ａｄｏｂｅ  Ｐｈｏｔｏｓｈｏｐ５．０ＭＥプログラムおよびＮＩＨイメージ１．１６／ｐｐｃプログラムを使用して行った。
【０２７０】
無傷のＡ４３１細胞における特異的結合の測定：
Ａ４３１細胞を、振とう条件下、室温で４０分間、１０％ＦＣＳを含有する２ｍｌのＤＭＥＭとプレインキュベーションした。その後、１組の細胞を、非特異的な結合を測定するために、標識されていない化合物（化合物３または化合物４）とインキュベーションし、その一方で、もう１組の細胞をビヒクルのみとインキュベーションした。その後、放射性標識された阻害剤（炭素−１１標識された化合物３または化合物４）を両方の組の細胞に加えた。インキュベーション後、細胞を、細胞ハーベスター（Ｂｒａｎｄｅｌ  Ｈａｒｖｒｅｓｔｅｒ、モデルＮ４８ＢＩ、Ｂｒａｎｄｅｌ、Ｇａｉｔｈｅｒｓｂｕｒｇ、ＭＤ、アメリカ）を用いて集め、ガンマカウンター（１４８０ＷｉｚａｒｄＴＭ３”）で計数した。放射性標識された阻害剤の特異的な結合を、標識されていない阻害剤とプレインキュベーションされた細胞の放射能レベルを、ビヒクルのみとプレインキュベーションされた細胞の放射能レベルから引くことによって計算した。
【０２７１】
インビボ研究：
Ａ４３１細胞（２００μｌの無菌ＰＢＳにおける１ｘ１０７個）を、ＷＡＧ  ｒｎｕ／ｒｎｕのオスラット（３００〜４００グラム）の左または右の後ろ足に、あるいは頸にｓ．ｃ．注射した。腫瘍成長をカリパスによって２日毎〜３日毎に監視した。接種後１週間〜２週間で、ラットは、下記のインビボでの生物分布研究、代謝研究およびＰＥＴ研究において使用する準備ができた。２グラム〜３グラムの範囲の腫瘍量をこれらの実験では使用した。
【０２７２】
生物分布：腫瘍保有ラットにおける炭素−１１標識された化合物３および化合物４の生物分布を下記のように評価した：腫瘍保有ラットをペントタール（８５ｍｇ／Ｋｇの腹腔内注射）により麻酔し、炭素−１１標識された化合物３または化合物４を生理的食塩水／ＥｔＯＨで、頸静脈または尾静脈に注射した。動物をＣＯ２窒息によって特定の時点（０時間〜１時間の間）で屠殺した。血液、ならびに、腫瘍を含むいくつかの器官および組織を採取または切除し、ガンマカウンターで計数し、重量を測定した。％ＩＤ／器官、組織の％ＩＤ／グラム、および組織／血液取込み比を計算した。
【０２７３】
生物学的安定性：化合物３および化合物４の代謝もまた、下記のように、血液、肝臓および腫瘍のホモジネートにおいて調べられている。一般に、コントロールラットには、放射性標識化合物が注射され、ラットをいくつかの時点で屠殺した。その後、１ｍｌの血液を採取し、また、約２グラムの肝臓および腫瘍を細切れにし、組織破砕機（Ｆｅｎｂｒｏｅｋ）において４ｍｌの生理学的溶液とともにホモジネートした。その後、エーテルを加え、サンプルをガンマカウンターで計数した。血液、ホモジネート化された肝臓および腫瘍のサンプルを抽出し、抽出された画分をガンマカウンターで放射能について測定し、ＴＬＣにスポットして、放射能をリン光画像化プレートにより検出した。
【０２７４】
陽電子放射断層撮影法研究：予備的な動的ＰＥＴ走査をＰｏｓｉｔｒｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ社のＨＺＬ／Ｒスキャナー（固有空間分解能：面内  ５．８ｍｍ、軸方向  ６．３ｍｍ）で行った。ラットをペントタール（８５ｍｇ／Ｋｇ）により麻酔し、動きを最小限に抑えるように足を支持体にテープで固定して平坦なポリスチレンフォーム支持体に仰向けに置いた。各ラットには、２５０μＣｉの炭素−１１標識された化合物４が頸静脈を介して注射され、ラットは、その後直ちに、６０分間にわたって動的放射走査に供された。ＰＥＴデータは、検出器感度における変動について正規化され、また、揺れ、不規則、散乱およびデッドタイムについて補正された。減衰補正を、測定された透過走査データを使用して適用した。Ｐｏｓｉｃａｍシステム（Ｐｏｓｉｔｒｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）のＰＥＴ画像を、Ｂｕｔｔｅｒｗｏｒｔｈフィルター（カットオフ：０．２サイクル／ｍｍ、オーダー：１０）を使用して、フィルター処理された逆投影によって再構成した。
【０２７５】
腫瘍に対する阻害剤の特異的な結合を評価するために、標識されてない化合物４を、炭素標識された化合物を注射する１０分前にラットに投与した比較実験を行った。これらの実験は、最初の実験組の後２日目に同じラットを用いて行われた。
【０２７６】
実験結果
化学合成および放射性合成：
放射線画像化および放射線治療において使用される放射性標識された不可逆的なＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤を求めて、［４−（フェニルアミノ）キナゾリン−６−イル］アクリルアミドの誘導体（例えば、化合物３、置換された化合物３、化合物４および化合物５など）を、α，β−不飽和カルボキシル誘導体によって置換された他の放射性標識された４−（フェニルアミノ）キナゾリン型化合物についての例示的な化合物として調製した。このクラスの化合物は、アニリン誘導体を反応基によって置換された４−クロロキナゾリンと反応させ、反応性の得られた生成物を反応性のα，β−不飽和カルボキシル誘導体と反応させて、最終化合物を作製することによって調製される。
【０２７７】
Ｎ−｛４−［（３，４−ジクロロ−６−フルオロフェニル）アミノ］キナゾリン−６−イル｝アクリルアミド（化合物３）を、対応するアニリン誘導体を４−クロロ−６−ニトロキナゾリンと反応させて、化合物１を作製し（スキーム４）、化合物１のニトロ基を、記載されるように、ヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルのエタノール性溶液を使用してアミノ基に還元して、化合物２を作製し、その後、化合物２をアクリロイルクロリドと０℃で反応して、最終生成物の化合物３を作製することによって調製した（スキーム４）。
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【０２７８】
放射性標識化合物３を、場合により使用される２つの標識化方法によって得た。第１の方法では、知られている手順［１７］を使用してアニリン成分をその６位で標識するために、フッ素−１８の使用が含まれ、一方、第２の方法では、炭素−１１で標識されたアクリロイルシントン［１８］を最後の合成工程で使用することが含まれる。
【０２７９】
従って、フッ素−１８標識された化合物３が、１，２−ジクロロ−４，５−ニトロベンゼンを、ＤＭＳＯ溶液中で、フッ化カリウムおよび層間移動触媒としてのＫｒｙｐｔｏｆｉｘ（登録商標）２．２．２と反応させることによって得られた。フッ素−１８標識された生成物を、その後、ヒドラジン水和物およびラネー（登録商標）ニッケルのエタノール性溶液において還元して、フッ素−１８標識された３，４−ジクロロ−６−フルオロアニリンを得た（標識された化合物１、スキーム５）。フッ素−１８標識された最終生成物を、本明細書中上記に記載される工程を使用することによって得た（スキーム４）。
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【０２８０】
炭素−１１標識された化合物３を、炭素−１１標識されたアクリロイルクロリドを合成の最終工程において使用することによって得た。炭素−１１標識されたアクリロイルクロリドを、炭素−１１標識されたＣＯ２を、臭化ビニルマグネシウム、塩化フタロイルおよびジｔｅｒｔブチルピリジンと反応させることによって得て、その後、これを化合物２と反応させて、炭素−１１標識された最終生成物を得た。この放射性合成は、Ｎｕｃｌｅａｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  ＭｅＩモジュールを使用して、完全自動化された経路によって行われた。
【０２８１】
本明細書中上記に記載される手順の改変を使用して、他の放射性標識化合物、例えば、臭素標識およびヨウ素標識の化合物３、ならびに、炭素−１１、フッ素−１８、放射性臭素および放射性ヨウ素によって放射性標識されたモルホリノ置換の化合物３などを調製することができる。
【０２８２】
本明細書中上記で議論されているように、改善された生物学的半減期を有する放射性標識された不可逆的なＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤を求めて、化合物４の放射性標識された誘導体もまた調製されている。
【０２８３】
従って、炭素−１１標識された化合物４を下記のスキーム６に示される自動化された放射性合成法によって得ることに成功し、その結果、１５％の崩壊補正放射化学的収率、１００％の放射化学的純度、９３％の化学的純度、および１．８Ｃｉ／μｍｏｌの比活性が衝撃終了（ＥＯＢ）時に得られた。
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【０２８４】
同様に、本明細書中上記に記載されるフッ素−１８放射性合成に基づいて、フッ素−１８標識された化合物４を調製することができる。
【０２８５】
ヨウ素−１２４は近年、その放射特性（Ｔ１／２＝４．２日、同時での陽電子放射および電子捕獲）のために、ＰＥＴ診断使用および潜在的な治療用放射性核種においてますます重要になってきているので、ヨウ素−１２４で標識された不可逆的なＥＧＦＲ阻害剤の調製は非常に望ましい。従って、確立された放射性ヨウ素化化学に基づいて、ヨウ素−１２４で標識された化合物５を、下記のスキーム７に示されるように調製した。
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【０２８６】
臭素標識された化合物６および他のヨウ素標識された化合物を、本明細書中上記に詳述されるように、同様に調製することができる。
【０２８７】
インビトロ研究：
ＥＧＦＲ−ＴＫ自己リン酸化のＩＣ５０値を、ＰＥＴトレーサーとしてのその可能性を明らかにするために化合物３および化合物４について測定した。方法では、抗ＥＧＦＲ抗体に基づくＥＬＩＳＡアッセイが用いられた。測定された化合物は不可逆的な阻害速度論を有するので、そのＩＣ５０値は、可変の傾きを有するＳ字形用量応答曲線に対する非線形回帰近似を使用して計算された見かけの値である。ＥＬＩＳＡアッセイを２回行い、見かけのＩＣ５０平均値を４つの独立した用量応答曲線から得た（ｎ＝４、ＩＣ５０ａｐｐ＝０．０４２ｎＭ＋／−０．０１６）。ＩＣ５０ａｐｐ値が０．０５１ｎＭであり、９５％信頼性区間として０．００８８／０．２９４の範囲を有する化合物３の例示的な用量応答曲線のプロットが図１に示され、この場合、ｒ２は０．９９５に等しい。ＩＣ５０ａｐｐ値が０．０６ｎＭであり、ｒ２が０．９９５に等しい化合物４の例示的な用量応答曲線のプロットが図５に示される。
【０２８８】
化合物３および化合物４のＥＧＦＲ−ＴＫ結合の不可逆的な性質、ならびに、その速度論パラメーターを、無傷のＡ４３１細胞株におけるＥＧＦＲ−ＴＫ自己リン酸化の阻害を測定することによって評価した。
【０２８９】
受容体に対する化合物３の結合が不可逆的であることを明らかにするために、細胞を様々な阻害剤濃度とともに２時間インキュベーションした。インキュベーション後、培地を阻害剤／ＦＣＳ非含有培地と交換し、阻害作用を２時間後および８時間後に測定し、比較した。図２に示されるように、阻害剤／ＦＣＳ非含有培地において２時間後、約３５％、４０％および約１００％の阻害が、０．５ｎＭ、５ｎＭおよび５０ｎＭの阻害剤濃度でそれぞれ得られた。さらに、インキュベーション後８時間の後でさえ、阻害が５０ｎＭの阻害剤濃度については依然として明らかであったことが示される（約９７％）。２時間および８時間の両方のインキュベーション後期間の後においてこの濃度で得られたこの大きい自己リン酸化阻害は、この濃度における阻害剤（ピコモル数）／ＥＧＦＲ（ピコモル数）の比率が大きいためであると考えられる。しかしながら、少量のリン酸化が８時間後に５０ｎＭで認められる。これは、細胞の増殖および新しい受容体の細胞表面における新しい生合成／発現によって説明することができる。
【０２９０】
図３および図４は、無傷なＡ４３１細胞と、化合物３および様々な阻害剤濃度との様々なインキュベーション時間の後におけるＥＧＦＲ自己リン酸化の減少をそれぞれ示す。ＥＧＦＲの自己リン酸化レベルを１時間および８時間のインキュベーション後期間で測定した。
【０２９１】
図３に示されるように、１０分間のインキュベーション時間および３０ｎＭの阻害剤濃度が、８時間のインキュベーション後期間の後で８０％の阻害を得るために必要であった。同じ作用が、９分間のインキュベーション時間および３０ｎＭの阻害剤濃度について図４に示される。これらの結果は阻害剤の不可逆的結合の性質を反映しており、その不可逆的結合の性質は１時間および８時間の両方のインキュベーション後期間でほぼ同じ阻害能力を維持している。
【０２９２】
図４はさらに、これらの観測された結果を、阻害剤濃度が大きいときにだけこの大きい阻害作用を示すことによって裏づけている。
【０２９３】
同様な試験を、２０ｎＭの濃度で化合物４を用いて行った。６５％の阻害がインキュベーション後８時間で観測され、このこともまた、この阻害剤の結合が不可逆的であることを反映している。
【０２９４】
図６は、炭素−１１で標識された化合物４のＡ４３１細胞に対する特異的な結合について得られた結果を示す。化合物４の７８％の特異的な結合が得られた。このことは、炭素−１１で標識された化合物３を用いて得られた特異的な結合と比較して１０％の増大を示している（データは示されず）。
【０２９５】
インビボ研究：
図７は、炭素−１１で標識された化合物４を用いて腫瘍（Ａ４３１）保有ラットで行われた生物分布研究において得られた結果を示す。図７に示されるように、最大注射用量パーセント（％ＩＤ）／グラムの腫瘍／血液比（２．６）が注射後２時間で得られた。図７にさらに示されるように、０．２５％ＩＤ／グラムおよび０．２４％ＩＤ／グラムの腫瘍取込みが投与後１５分および３０分でそれぞれ観測された。これらの結果は、投与後１５分および３０分でそれぞれ０．０９％ＩＤ／グラムおよび０．０５％ＩＤ／グラムであった炭素−１１標識の化合物３を用いて得られた腫瘍／血液比（データは示されず）と比較して、著しい改善を示している。さらに、化合物４の腫瘍取込みは一定のままであったが、化合物３の腫瘍取込みは時間とともに低下した。
【０２９６】
図８ａ〜図８ｂは、炭素−１１で標識された化合物３および化合物４を用いて行われた比較代謝研究において得られた結果を示す。図８ａに示されるように、化合物３の代謝産物が注射後３０分で肝臓および血液の両方で検出されたが、化合物４の代謝産物は注射後６０分でさえも検出されなかった。図８ｂに示されるように、化合物４の６０％が注射後１５分で血液中に無傷で残存しており、時間とともに実質的な低下がなく、これに対して、化合物３の２０％が注射後１５分で血液中に無傷で残存するだけであり、注射後４５分では微量も残存していなかった。これらの結果は、本発明の阻害剤の成功した化学構造最適化を反映しており、これにより、化合物３と比較した場合、化合物４の生物学的安定性の増大がもたらされた。
【０２９７】
予備的なＰＥＴ研究において得られた結果が図９〜図１２に示される。
【０２９８】
図９は、注射後１０分〜４０分の間で炭素−１１標識の化合物４が注射された腫瘍保有のヌードラットで得られた非減衰補正フレームの和を示しており（Ａ）、放射性標識化合物４の取込みが認められ得ることを明瞭に明らかにしている。さらに、腫瘍が、１時間の走査の期間中を通して可視化された。図９にさらに示されるように、同じラットに、Ａで示された実験の後の２日目に行われた実験で、標識されていない化合物４が事前に注射されたとき（Ｂ）、放射性標識化合物４の腫瘍取込みが阻止された。このことは、再度ではあるが、化合物４の特異的かつ不可逆的な腫瘍結合を反映している。
【０２９９】
図１０は、両方の組の実験において腫瘍領域について得られた時間放射能曲線を示す。図１０において認められ得るように、放射性標識化合物４の腫瘍における総放射能取込みの値が、単独で投与されたときには、標識されていない化合物を事前に注射した後でのその取込みと比較して２倍であった（放射性標識化合物の腫瘍における５０％の特異的な結合）。
【０３００】
図１１は、ラットの肝臓および腎臓における、炭素−１１標識された化合物の時間放射能曲線を示す。得られた取込み値は、腫瘍に関連したこれらの器官の大きい血液灌流、および、これらの器官において代謝される放射能の蓄積を反映していることが考えられる。しかしながら、図１１において認められ得るように、腫瘍における放射能取込みは最初の１時間の走査の期間中は一定のままであったが、肝臓の放射能取込みは、同じ１時間の走査時間の期間中に２５％低下した。このことは、炭素−１１以外のより長寿命の同位体（例えば、フッ素−１８およびヨウ素−１２４）を用いて標識することにより、より良好な結果がもたらされ得ることを示唆している。
【０３０１】
本明細書中上記に記載される予備的なインビトロ研究およびインビボ研究は、本発明の不可逆阻害剤（特に化合物４）の大きい安定性、親和性および特異的な腫瘍結合を明らかにしており、このことは画像化の成功をもたらしている。従って、これらの化合物は、最も良好な画像化特性をもたらす、最適な標識化のための有望な候補であると見なすことができる。そのため、本発明の放射性標識化合物は、例えば、様々な腫瘍器官の画像化において効率的に使用することができる。
【０３０２】
この分野では知られているように、ＥＧＦＲが前立腺ガンでは過剰発現している。今日まで、前立腺ガンの再発および転移部位を診断するための画像化ツール（ＰＥＴを含めて）は、前立腺床の遮蔽をもたらす膀胱における放射性医薬品の排出のために最適ではない。前立腺ガンの放射線画像化における本発明の放射性標識化合物の効力を評価するために、炭素−１１で標識された化合物４の排出を測定し、ＰＤＧの排出と比較した。得られた結果が図１２に示されるが、結果からは、ＦＤＧが大量に膀胱に排出されるが、炭素−１１で標識された化合物４はより遅い最小限の膀胱排出を有したことが明瞭に明らかにされる。
【０３０３】
従って、放射性標識された不可逆的なＥＧＦＲ−ＴＫ  ＡＴＰ部位阻害剤を合成する方法が開発された。これらの阻害剤のファミリーのメンバー（化合物３）は、非常に強力な不可逆的なＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤であり、かつ、非常に強力な生物学的トレーサーであることが見出され、また、生物学的トレーサーとしてのその使用に好適な収率および反応時間で炭素−１１およびフッ素−１８の両方で放射性標識することに成功した。このファミリーのもう１つのメンバー（化合物４）は、構造的に最適化されたため、さらにより大きい強力な不可逆的ＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤であり、かつ、より大きい強力な生物学的トレーサーであること、このことにより、優れた生物学的安定性および腫瘍結合特異性を発揮することが見出された。従って、このクラスの放射性標識化合物を、ＥＧＦＲ−ＴＫ発現およびＡＴＰ結合部位の部分占有における様々な相違をインビトロおよびインビボで測定するために使用することができ、また、効率的なＰＥＴトレーサーとして、例えば、ガンの診断および進行度決定および治療プロトコルの選択において、例えば、どの患者が、抗ＥＧＦ抗体、ＥＧＦ指向融合トキシン、またはＥＧＦＲ−ＴＫ阻害剤に基づく治療法などのＥＧＦ指向治療法から利益を受けるかを予測することにおいて使用することができる。これらの阻害剤のファミリーの別のメンバーを、これは放射性臭素または放射性ヨウ素のいずれかで放射性標識されるが、ＥＧＦＲ−ＴＫ発現に関して放射線画像化および放射線治療のために使用することができる。従って、臭素−７６標識された化合物およびヨウ素−１２４標識された化合物をＰＥＴ放射線画像化のために使用することができ、ヨウ素−１２３標識された化合物をＳＰＥＣＴ放射線画像化のために使用することができ、一方、臭素−７７標識された化合物、ヨウ素−１２４標識された化合物、およびヨウ素−１３１標識された化合物を放射線治療のために使用することができる。
【０３０４】
明確にするため別個の実施態様で説明されている本発明の特定の特徴は単一の実施態様に組み合わせて提供することもできることは分かるであろう。逆に、簡潔にするため単一の実施態様で説明されている本発明の各種の特徴は別個にまたは適切なサブコンビネーションで提供することもできる。
【０３０５】
本発明はその特定の実施態様によって説明してきたが、多くの別法、変更及び変形があることは当業者には明らかであることは明白である。従って、本発明は、本願の請求項の精神と広い範囲の中に入るこのような別法、変更及び変形すべてを包含するものである。本願で挙げた刊行物、特許及び特許願はすべて、個々の刊行物、特許及び特許願が各々あたかも具体的にかつ個々に引用提示されているのと同程度に、全体を本明細書に援用するものである。さらに、本願で引用又は確認したことは本発明の先行技術として利用できるという自白とみなすべきではない。
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【図面の簡単な説明】
【０３０６】
【図１】ＩＣ５０値が０．０５１ｎＭであり、９５％の信頼性区間として０．００８８／０．２９４の範囲を有する、本発明の化合物３についての自己リン酸化阻害の用量応答曲線の一例を示す。
【図２】様々な濃度の化合物３とインキュベーションし、２時間および８時間のインキュベーション後時間でＥＧＦ刺激溶解を行った後のＡ４３１細胞におけるＥＧＦＲの自己リン酸化レベルを表す棒グラフである。
【図３】化合物３との様々なインキュベーション時間の後、８時間のインキュベーション後時間におけるＡ４３１細胞でのＥＧＦＲの自己リン酸化レベルを表す棒グラフである。
【図４】１ｎＭおよび３０ｎＭの化合物３との様々なインキュベーション時間の後、１時間のインキュベーション後時間におけるＡ４３１細胞でのＥＧＦＲの自己リン酸化レベルを表す棒グラフである。
【図５】０．０６ｎＭのＩＣ５０値を有する本発明の化合物４（ＭＬ０４として示される）についての自己リン酸化阻害の用量応答曲線の一例を示す。
【図６】炭素−１１で標識された本発明の化合物４（ＭＬ０４として示される）のＡ４３１細胞に対する特異的な結合を明らかにする比較プロットを示す。
【図７】炭素−１１で標識された化合物４が注射された腫瘍保有ラットにおける、注射後１５分、３０分および１２０分における腫瘍／血液比を（％ＩＤ／グラムで）明らかにする棒グラフを示す。
【図８】図８ａ〜図８ｂは、Ｃ−１１で放射性標識された化合物３（ＭＬ０３として示される）および化合物４（ＭＬ０４として示される）の、腫瘍保有ラットに対するその注射後３０分および６０分における代謝をそれぞれ明らかにする比較ＴＬＣクロマトグラム（図８ａ）、ならびに、注射後１５分、３０分および４５分において血液から抽出された無傷のトレーサー（放射性標識化合物３および化合物４）の割合（％）を明らかにする棒グラフを示す。
【図９】炭素−１１で標識された化合物４を注射した腫瘍保有ヌードラットのＰＥＴ画像（Ａ）、および、非標識の化合物４を注射し、その後、炭素−１１で標識された化合物４を注射した腫瘍保有ヌードラットのＰＥＴ画像（Ｂ）を示す。
【図１０】単独でラットに投与されたとき（菱形）、および、非標識の化合物４を投与した１０分後に投与されたとき（三角形）の、炭素−１１で標識された化合物４の経時的な腫瘍内の放射能濃度を明らかにする比較プロットを示す。
【図１１】ラットの心臓（菱形）、肝臓（四角形）および腎臓（三角形）における、炭素−１１で標識された化合物４の経時的な腫瘍内の放射能濃度を明らかにするプロットを示す。
【図１２】ＰＤＧ（左画像）および炭素−１１で標識された化合物４（右画像）の膀胱排出を明らかにするＰＥＴ冠状面画像を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図１０】
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【図１１】
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【図９】
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【図１２】
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【国際調査報告】
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