(57)【要約】  本発明は、式（Ｉ）で示されるγδＴ細胞活性化特性を有する新しいクラスの化合物と、これらの化合物を含む組成物と、これらの化合物を投与する工程を含む、被験者における免疫応答をレギュレートする方法と、に関する。2007516244.tif 000053
2007516244.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）：
【化１】
2007516244.tif 000045
式（Ｉ）
〔式中、
Ｃａｔ＋は、１種の（もしくは数種の、同一のもしくは異なる）有機または無機のカチオン（プロトンを含む）を表し；
ｍは、１〜３の整数であり；
Ｂは、Ｏ、ＮＨ、または加水分解可能な任意の基であり；
Ｙ＝Ｏ−Ｃａｔ＋、Ｃ１〜Ｃ３アルキル基、−Ａ−Ｒ基であるか、またはヌクレオシド、オリゴヌクレオチド、核酸、アミノ酸、ペプチド、タンパク質、単糖、オリゴ糖、多糖、脂肪酸、単純脂質、複合脂質、葉酸、テトラヒドロ葉酸、リン酸、イノシトール、ビタミン、補酵素、フラボノイド、アルデヒド、エポキシド、およびハロヒドリンよりなる群から選択される基であり；
Ａは、Ｏ、ＮＨ、ＣＨＦ、ＣＦ２、またはＣＨ２であり；そして
Ｒは、少なくとも１個のヘテロ原子が介在していてもよい、線状、分枝状、もしくは環状の、芳香族もしくは非芳香族の、飽和もしくは不飽和のＣ１〜Ｃ５０炭化水素基｛ここで、該炭化水素基は、アルキル、アルキレニル、アルキニル、エポキシアルキル、アリール、ヘテロ環、アルコキシ、アシル、アルコール、カルボン酸基（−ＣＯＯＨ）、エステル、アミン、アミノ基（−ＮＨ２）、アミド（−ＣＯＮＨ２）、イミン、ニトリル、ヒドロキシル（−ＯＨ）、アルデヒド基（−ＣＨＯ）、ハロゲン、ハロゲノアルキル、チオール（−ＳＨ）、チオアルキル、スルホン、スルホキシド、およびそれらの組合せよりなる群から選択される１個もしくは数個の置換基により置換可能な、アルキル、アルキレニル、またはアルキニル、好ましくは、アルキルまたはアルキレンを含む｝である〕
で示されるγδＴ細胞アクチベーター。
【請求項２】
前記アクチベーターが、式（Ｘ）：
【化２】
2007516244.tif 000046
〔式中、Ｒ３、Ｒ４、およびＲ５は、同一であるかもしくは異なり、水素または（Ｃ１〜Ｃ３）アルキル基であり、Ｗは、−ＣＨ−または−Ｎ−であり、Ｒ６は、（Ｃ２〜Ｃ３）アシル、アルデヒド、（Ｃ１〜Ｃ３）アルコール、または（Ｃ２〜Ｃ３）エステルであり、Ｃａｔ＋は、１種の（もしくは数種の、同一のもしくは異なる）有機または無機のカチオン（プロトンを含む）を表し、Ｂは、ＯまたはＮＨであり、ｍは、１〜３の整数であり、そしてＹは、Ｏ−Ｃａｔ＋、ヌクレオシド、または−Ａ−Ｒ基｛ここで、Ａは、Ｏ、ＮＨ、ＣＨＦ、ＣＦ２、またはＣＨ２であり、そしてＲは、１）、２）、または３）よりなる群から選択される｝である〕
で示される化合物である、請求項１に記載のγδＴ細胞アクチベーター。
【請求項３】
前記アクチベーターが、式（ＸＩ）
【化３】
2007516244.tif 000047
で示される化合物である、請求項２に記載のγδＴ細胞アクチベーター。
【請求項４】
前記アクチベーターが、式（ＸＩＩ）
【化４】
2007516244.tif 000048
で示される化合物である、請求項３に記載のγδＴ細胞アクチベーター。
【請求項５】
前記アクチベーターが、式（ＩＩ）：
【化５】
2007516244.tif 000049
〔式中、Ｘは、ハロゲン（好ましくは、Ｉ、Ｂｒ、およびＣｌから選択される）であり、Ｂは、ＯまたはＮＨであり、ｍは、１〜３の整数であり、Ｒ１は、メチル基またはエチル基であり、Ｃａｔ＋は、１種の（もしくは数種の、同一のもしくは異なる）有機または無機のカチオン（プロトンを含む）を表し、そしてｎは、２〜２０の整数であり、そしてＹは、Ｏ−Ｃａｔ＋、ヌクレオシド、または−Ａ−Ｒ基｛ここで、Ａは、Ｏ、ＮＨ、ＣＨＦ、ＣＦ２、またはＣＨ２であり、そしてＲは、１）、２）、または３）よりなる群から選択される｝である〕
で示される化合物である、請求項１に記載のγδＴ細胞アクチベーター。
【請求項６】
前記アクチベーターが、式（ＩＩＩ）
【化６】
2007516244.tif 000050
で示される化合物である、請求項５に記載のγδＴ細胞アクチベーター。
【請求項７】
前記アクチベーターが、式（Ｖ）
【化７】
2007516244.tif 000051
で示される化合物である、請求項５に記載のγδＴ細胞アクチベーター。
【請求項８】
前記アクチベーターが、式（ＶＩ）：
【化８】
2007516244.tif 000052
〔式中、Ｒ１は、メチル基またはエチル基であり、Ｃａｔ＋は、１種の（もしくは数種の、同一のもしくは異なる）有機または無機のカチオン（プロトンを含む）を表し、Ｂは、ＯまたはＮＨであり、ｍは、１〜３の整数であり、そしてｎは、２〜２０の整数であり、そしてＹは、Ｏ−Ｃａｔ＋、ヌクレオシド、または−Ａ−Ｒ基｛ここで、Ａは、Ｏ、ＮＨ、ＣＨＦ、ＣＦ２、またはＣＨ２であり、そしてＲは、１）、２）、または３）よりなる群から選択される｝である〕
で示される化合物である、請求項１に記載のγδＴ細胞アクチベーター。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載のγδＴ細胞アクチベーターを含む医薬組成物。
【請求項１０】
ヒト被験者においてγδＴ細胞をレギュレートするための医薬組成物を製造するための、請求項１〜８のいずれか１項に記載のγδＴ細胞アクチベーターの使用。
【請求項１１】
癌、感染性疾患、自己免疫性疾患、またはアレルギー性疾患を患っているかまたは患いやすい被験者を治療するための医薬組成物を製造するための、請求項１〜８のいずれか１項に記載のγδＴ細胞アクチベーターの使用。
【請求項１２】
前記癌が固形腫瘍である、請求項１１に記載の使用。
【請求項１３】
ワクチンアジュバントとしての、請求項１〜８のいずれか１項に記載のγδＴ細胞アクチベーターの使用。
【請求項１４】
ワクチンアジュバントとして請求項１〜８のいずれか１項に記載のγδＴ細胞アクチベーターを含むワクチン組成物。
【請求項１５】
（ａ）カップリング工程でアルキルハライドＲ−Ｘをジエチルホスホルアミデート試薬またはジエチルクロロホスフェート試薬と反応させることと；
（ｂ）工程（ａ）で調製された化合物を鹸化工程で反応させることによりＯ−エチル基を除去することと；
（ｃ）工程（ｂ）で調製された化合物をリン酸化工程で反応させることによりジホスホルアミデートモノエステルを調製することと；
を含む、ジホスホルアミデートモノエステル化合物の調製方法であって、
Ｒが、少なくとも１個のヘテロ原子が介在していてもよい、線状、分枝状、もしくは環状の、芳香族もしくは非芳香族の、飽和もしくは不飽和のＣ１〜Ｃ５０炭化水素基｛ここで、該炭化水素基は、アルキル、アルキレニル、アルキニル、エポキシアルキル、アリール、ヘテロ環、アルコキシ、アシル、アルコール、カルボン酸基（−ＣＯＯＨ）、エステル、アミン、アミノ基（−ＮＨ２）、アミド（−ＣＯＮＨ２）、イミン、ニトリル、ヒドロキシル（−ＯＨ）、アルデヒド基（−ＣＨＯ）、ハロゲン、ハロゲノアルキル、チオール（−ＳＨ）、チオアルキル、スルホン、スルホキシド、およびそれらの組合せよりなる群から選択される１個もしくは数個の置換基により置換可能な、アルキル、アルキレニル、またはアルキニル、好ましくは、アルキルまたはアルキレンを含む｝であり、そして
Ｘが、好適な条件下でジエチルホスホルアミデート基により置換可能な部分である、方法。
【請求項１６】
Ｘが、ＮＨ２基であり、かつ前記Ｒ−Ｘ化合物が、カップリング工程でジエチルクロロホスフェート化合物と反応される、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
Ｘが、Ｉ、Ｂｒ、およびＣｌよりなる群から選択される、請求項１５に記載の方法。
【請求項１８】
（Ｅ）−２−（４−クロロ−２−メチルブト−２−エニルオキシ）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン化合物を提供することと、相間移動触媒の存在下で水−ペンタン二相混合物中で該化合物をナトリウムアジドと反応させることと、を含む、（Ｅ）−２−（４−アジド−２−メチルブト−２−エニルオキシ）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン化合物の調製方法。
【請求項１９】
γδＴ細胞を活性化させる方法であって、γδＴ細胞を請求項１〜８のいずれか１項に記載のγδＴ細胞アクチベーターと接触させることを含む、方法。
【請求項２０】
γδＴ細胞が前記γδＴ細胞アクチベーターにｉｎ  ｖｉｔｒｏで接触される、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
請求項１９または２０に記載の方法に従って活性化されたγδＴ細胞。
【請求項２２】
医薬組成物を製造するための、請求項２１に記載のγδＴ細胞の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、γδＴ細胞活性化特性を有する新しいクラスの化合物と、これらの化合物を含む組成物と、これらの化合物を投与する工程を含む、被験者における免疫応答をレギュレートする方法と、に関する。
【背景技術】
【０００２】
ほとんどのヒト末梢血γδＴ細胞は、Ｖγ９／Ｖδ２遺伝子によりコードされるγδＴＣＲヘテロダイマーとＭＨＣクラスＩに対するいくつかのＮＫ系列受容体とを発現し、ＣＤ４やＣＤ８をほとんど発現しない。これらの細胞は、ウイルス感染細胞（ポッシア（Ｐｏｃｃｉａ）ら（１９９９年））、寄生生物感染細胞（コンスタント（Ｃｏｎｓｔａｎｔ）ら（１９９５年））、または腫瘍細胞（フルニ（Ｆｏｕｒｎｉｅ）およびボネヴィル（Ｂｏｎｎｅｖｉｌｌｅ）（１９９６年））に対して強いＭＨＣ非拘束性細胞溶解活性を呈することが明らかにされている。これらの細胞はまた、結核、マラリア、野兎病、大腸菌症のようないくつかの無関係の感染症の状況下で生理学的に増幅され、さらにはＢ細胞腫瘍によっても生理学的に増幅される（レビューについては、ヘイデイ（Ｈａｙｄａｙ）、２０００年を参照されたい）。
【０００３】
それらの抗感染活性のほかに、Ｖγ９／Ｖδ２Ｔ細胞は、Ｂ細胞系列、Ｔ細胞系列、または骨髄細胞系列に由来するリンパ腫および白血病（フィッシュ（Ｆｉｓｃｈ）ら、１９９７年；セリン（Ｓｅｌｉｎ）ら、１９９２年；シカール（Ｓｉｃａｒｄ）ら、２００１年；シュトゥルム（Ｓｔｕｒｍ）ら、１９９０年；チェン（Ｚｈｅｎｇ）ら、２００１年ａ）、乳癌（バンク（Ｂａｎｋ）ら、１９９３年）、膠芽腫（フジミヤ（Ｆｕｊｉｍｉｙａ）ら、１９９７年；ヤマグチ（Ｙａｍａｇｕｃｈｉ）ら、１９９７年）、腎細胞癌（チョウダリー（Ｃｈｏｕｄｈａｒｙ）ら、１９９５年；コバヤシ（Ｋｏｂａｙａｓｈｉ）ら、２００１年；ミトロプーロス（Ｍｉｔｒｏｐｏｕｌｏｓ）ら、１９９４年）、鼻咽腔癌（チェン（Ｚｈｅｎｇ）ら、２００１年ｂ）、肺腺癌（フェラリーニ（Ｆｅｒｒａｒｉｎｉ）ら、１９９６年）などの非常にさまざまな起源の多種多様な腫瘍細胞系を溶解しうることが短期細胞傷害性アッセイで明らかにされた。
【０００４】
微生物の場合、Ｖγ９／Ｖδ２＋リンパ球は、構造上関連のある一連の非ペプチド抗原（天然ホスホ抗原と呼ばれる）およびアルキルアミンを自発的に認識する。Ｂ細胞腫瘍の場合、γδＴ細胞に対する抗原の特性は、いまだに特定されていない。Ｖγ９／Ｖδ２＋リンパ球はまた、事前暴露を行うことなく、さまざまなウイルス感染細胞タイプ、ウイルス活性化細胞タイプ、または腫瘍細胞タイプに応答する。これらの状況下においても、関与する抗原は、まだわかっていない（レビューについては、フィッシュ（Ｆｉｓｃｈ）、２０００年を参照されたい）。ｉｎ  ｖｉｔｒｏで、Ｖγ９／Ｖδ２  ２＋リンパ球は、治療剤アミノビスホスホネートのような合成薬剤（エスピノサ（Ｅｓｐｉｎｏｓａ）、２００１年にレビューされている）に応答して、それらのｉｎ  ｖｉｔｒｏ活性化を引き起こすことが明らかにされている。天然非ペプチド抗原の認識は、Ｖγ９−ＣＤＲ３領域とＶδ２−ＣＤＲ３領域の両方に位置するアミノ酸残基を介してγδＴＣＲにより媒介される。ＣＤ１分子やＭＨＣ分子による処理も提示も関与しないが、非ペプチド抗原によるＶγ９／Ｖδ２＋リンパ球の活性化は、細胞間の接触を必要とするように思われる（ラング（Ｌａｎｇ）、１９９５年；モリタ（Ｍｏｒｉｔａ）、１９９５年；ミヤガワ（Ｍｉｙａｇａｗａ）、２００１年、ロハス（Ｒｏｊａｓ）、２００２年）。
【０００５】
刺激性細菌抗原は、ほとんどの場合にリン酸基が存在することから慣例的にホスホ抗原と呼ばれる小さい非ペプチド化合物であることが明らかにされている（ベール（Ｂｅｈｒ）ら、１９９６年；ベルマント（Ｂｅｌｍａｎｔ）ら、２０００年；コンスタント（Ｃｏｎｓｔａｎｔ）ら、１９９４年；ポケ（Ｐｏｑｕｅｔ）ら、１９９８年；タナカ（Ｔａｎａｋａ）ら、１９９５年）。
【０００６】
Ｖγ９／Ｖδ２Ｔ細胞はまた、微生物と哺乳動物細胞の両方により共有される通常のメバロン酸経路を介して産生されるイソペンテニルピロリン酸すなわちＩＰＰのような内因性代謝産物（マイクロモル範囲内で作用する）によっても活性化されうる（エスピノサ（Ｅｓｐｉｎｏｓａ）ら、２００１年ｂ；タナカ（Ｔａｎａｋａ）ら、１９９５年）。後者の細胞におけるＩＰＰの産生は、細胞ストレスやトランスフォーメーションの状況下でアップレギュレートされうる。とくに、最近の研究では、腫瘍細胞におけるＩＰＰの内因性産生レベルとＶγ９／Ｖδ２Ｔ細胞媒介性溶解に対するそれらの感受性との間の相関が報告されている（ゴバー（Ｇｏｂｅｒ）ら、２００３年）。
【０００７】
また、メバロン酸経路の内因性代謝産物がＶγ９／Ｖδ２Ｔ細胞認識に直接寄与することに一致して、ＩＰＰ生合成を阻止する薬理剤（たとえばスタチン）またはＩＰＰ蓄積を引き起こす薬理剤（たとえばアミノビスホスホネート、以下を参照されたい）で細胞を処理すると、それぞれ、処理された細胞のＶγ９／Ｖδ２Ｔ細胞刺激性の減少または増強が起こる（ゴバー（Ｇｏｂｅｒ）ら、２００３年；カトウ（Ｋａｔｏ）ら、２００１年）。
【０００８】
アミノビスホスホネートは、ＦＰＰシンターゼ（メバロン酸経路の酵素）を阻害し、この阻害によりＩＰＰのような上流のイソプレノイド脂質の蓄積および放出を引き起こすと考えられる。アミノビスホスホネート化合物は、癌患者における骨転移を治療すべくヒト治療に使用されてきており、ホスホ抗原アゴニストにより誘導されるヒトＶγ９／Ｖδ２＋リンパ球のｉｎ  ｖｉｖｏ増殖を示す最初の一連の証拠を提供した。その報告によると、多発性骨髄腫を有するヒト成人において６０〜９０ｍｇのパミドロネートの治療剤静脈内注射を行った後１〜３週間以内に循環γδＴ細胞が増加した（クンツマン（Ｋｕｎｚｍａｎｎ）ら、１９９９年）。しかしながら、そのような化合物は、抗原提示細胞による提示を必要とするため、純粋なＶγ９／Ｖδ２Ｔ細胞培養物におけるサイトカイン分泌により評価されるようなＶγ９／Ｖδ２Ｔ細胞活性の実質的刺激を引き起こすことはできない。さらに、パミドロネートは非常に低いγδＴ細胞活性化能を示し、γδＴ細胞数はよくても２倍の増加が達成されるにすぎないと報告されている（ヴィルヘルム（Ｗｉｌｈｅｌｍ）ら、２００３年）。
【０００９】
最近、γδＴ細胞を直接活性化させるいくつかのきわめて強力なγδＴ細胞活性化ピロホスフェート含有化合物が報告された。とくに、ホスホハロヒドリン化合物およびホスホエポキシド化合物がＪ．Ｊ．フルニ（Ｊ．Ｊ．Ｆｏｕｒｎｉｅ）のグループにより報告された。ＢｒＨＰＰ（ブロモヒドリンピロホスフェート）とも呼ばれる（Ｒ，Ｓ）−３−（ブロモメチル）−３−ブタノール−１−イル−ジホスフェートは、ｅｘ  ｖｉｖｏでγδＴ細胞の増殖を促進すべく進行中のヒト臨床試験で現在使用されている。高い比活性（ナノモル範囲内またはより良好な範囲内のＥＣ５０）を有する他のピロホスフェート含有化合物は、原核微生物および真核微生物に特異的な「ロメール（Ｒｏｈｍｅｒ）」経路または「非メバロン酸」経路と呼ばれるイソプレノイド生合成経路を介して産生される（フォイルレ（Ｆｅｕｒｌｅ）ら、２００２年；ジョマー（Ｊｏｍａａ）ら（２００３年）；ジョマー（Ｊｏｍａａ）ら、１９９９年ａ；ジョマー（Ｊｏｍａａ）ら、１９９９年ｂ；ロメール（Ｒｏｈｍｅｒ）ら、１９９３年）。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
以上の状況にもかかわらず、γδＴ細胞の活性化を提供する新しい化合物、とくに、増大された効力および／または好ましい薬力学的性質を有する化合物が、依然として必要とされている。そのような化合物は、療法が毒性を有するものであってはならない命には別条のない治療適応症または慢性の治療適応症においてとくに利点を有する。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
このたび、本発明により、γδＴ細胞活性化特性を有する新しいクラスの化合物を開示する。この新しいクラスの化合物は、ホスホルアミデートエステルを含む。本発明者らは、本明細書に記載されているクラスの化合物が本発明者らによりこれまで試験されたγδＴ細胞活性をモジュレートする他の化合物よりも増大された効力を有することを見いだした。さらに、本化合物は、それらのＥＣ１００（γδＴ細胞のそのような活性に関して最大の応答または効果を引き起こす組成物の有効濃度）において他の化合物よりも大きいγδＴ細胞活性化効果を達成しうる。
【００１２】
これらの化合物を用いれば、被験者においてｉｎ  ｖｉｖｏで、γδＴ細胞の活性、とくに、γδＴ細胞（好ましくはＶγ９／Ｖδ２Ｔ細胞）の活性化および増殖、を効率的にレギュレートすることが可能である。これらの新しいγδＴ細胞アクチベーターは、本明細書に記載の方法のいずれかで使用可能である。これらの化合物は、とくに、腫瘍を有する被験者または他の疾患（とくに、感染性疾患、自己免疫性疾患、またはアレルギー性疾患）を患っている被験者を治療すべく、免疫療法を施すのにとくに適している。本発明に係る化合物はまた、ワクチンアジュバントとしても使用可能である。
【００１３】
一態様において、本発明は、式（Ｉ）：
【化１】
2007516244.tif 000003
式（Ｉ）
〔式中、
Ｃａｔ＋は、１種の（もしくは数種の、同一のもしくは異なる）有機または無機のカチオン（プロトンを含む）を表し；
ｍは、１〜３の整数であり；
Ｂは、Ｏ、ＮＨ、または加水分解可能な任意の基であり；
Ｙ＝Ｏ−Ｃａｔ＋、Ｃ１〜Ｃ３アルキル基、−Ａ−Ｒ基であるか、またはヌクレオシド、オリゴヌクレオチド、核酸、アミノ酸、ペプチド、タンパク質、単糖、オリゴ糖、多糖、脂肪酸、単純脂質、複合脂質、葉酸、テトラヒドロ葉酸、リン酸、イノシトール、ビタミン、補酵素、フラボノイド、アルデヒド、エポキシド、およびハロヒドリンよりなる群から選択される基であり；
Ａは、Ｏ、ＮＨ、ＣＨＦ、ＣＦ２、またはＣＨ２であり；そして
Ｒは、少なくとも１個のヘテロ原子が介在していてもよい、線状、分枝状、もしくは環状の、芳香族もしくは非芳香族の、飽和もしくは不飽和のＣ１〜Ｃ５０炭化水素基｛ここで、該炭化水素基は、アルキル、アルキレニル、アルキニル、エポキシアルキル、アリール、ヘテロ環、アルコキシ、アシル、アルコール、カルボン酸基（−ＣＯＯＨ）、エステル、アミン、アミノ基（−ＮＨ２）、アミド（−ＣＯＮＨ２）、イミン、ニトリル、ヒドロキシル（−ＯＨ）、アルデヒド基（−ＣＨＯ）、ハロゲン、ハロゲノアルキル、チオール（−ＳＨ）、チオアルキル、スルホン、スルホキシド、およびそれらの組合せよりなる群から選択される１個もしくは数個の置換基により置換可能な、アルキル、アルキレニル、またはアルキニル、好ましくは、アルキルまたはアルキレンを含む｝である〕
で示される化合物（γδＴ細胞アクチベーター）を提供する。
【００１４】
好ましい実施形態では、該アクチベーターは、式（Ｘ）：
【化２】
2007516244.tif 000004
〔式中、Ｒ３、Ｒ４、およびＲ５は、同一であるかもしくは異なり、水素または（Ｃ１〜Ｃ３）アルキル基であり、Ｗは、−ＣＨ−または−Ｎ−であり、Ｒ６は、（Ｃ２〜Ｃ３）アシル、アルデヒド、（Ｃ１〜Ｃ３）アルコール、または（Ｃ２〜Ｃ３）エステルであり、Ｃａｔ＋は、１種の（もしくは数種の、同一のもしくは異なる）有機または無機のカチオン（プロトンを含む）を表し、Ｂは、ＯまたはＮＨであり、ｍは、１〜３の整数であり、そしてＹは、Ｏ−Ｃａｔ＋、ヌクレオシド、または−Ａ−Ｒ基｛ここで、Ａは、Ｏ、ＮＨ、ＣＨＦ、ＣＦ２、またはＣＨ２であり、そしてＲは、１）、２）、または３）よりなる群から選択される｝である〕
で示される化合物である。
【００１５】
さらなる態様において、該アクチベーターは、
式（ＸＩ）：
【化３】
2007516244.tif 000005
式（ＸＩＩ）：
【化４】
2007516244.tif 000006
および式（ＩＩ）：
【化５】
2007516244.tif 000007
〔該式ＩＩ、ＸＩ、およびＸＩＩ中、Ｘは、ハロゲン（好ましくは、Ｉ、Ｂｒ、およびＣｌから選択される）であり、Ｂは、ＯまたはＮＨであり、ｍは、１〜３の整数であり、Ｒ１は、メチル基またはエチル基であり、Ｃａｔ＋は、１種の（もしくは数種の、同一のもしくは異なる）有機または無機のカチオン（プロトンを含む）を表し、そしてｎは、２〜２０の整数であり、そしてＹは、Ｏ−Ｃａｔ＋、ヌクレオシド、または−Ａ−Ｒ基｛ここで、Ａは、Ｏ、ＮＨ、ＣＨＦ、ＣＦ２、またはＣＨ２であり、そしてＲは、１）、２）、または３）よりなる群から選択される｝である〕
よりなる群から選択される化合物である。
【００１６】
さらなる実施形態では、γδＴ細胞アクチベーターは、式（ＩＩＩ）
【化６】
2007516244.tif 000008
で示される化合物である。
【００１７】
さらなる実施形態では、γδＴ細胞アクチベーターは、式（Ｖ）
【化７】
2007516244.tif 000009
で示される化合物である。
【００１８】
さらなる実施形態では、γδＴ細胞アクチベーターは、式（ＶＩ）：
【化８】
2007516244.tif 000010
〔式中、Ｒ１は、メチル基またはエチル基であり、Ｃａｔ＋は、１種の（もしくは数種の、同一のもしくは異なる）有機または無機のカチオン（プロトンを含む）を表し、Ｂは、ＯまたはＮＨであり、ｍは、１〜３の整数であり、そしてｎは、２〜２０の整数であり、そしてＹは、Ｏ−Ｃａｔ＋、ヌクレオシド、または−Ａ−Ｒ基｛ここで、Ａは、Ｏ、ＮＨ、ＣＨＦ、ＣＦ２、またはＣＨ２であり、そしてＲは、１）、２）、または３）よりなる群から選択される｝である〕
で示される化合物である。
【００１９】
本発明はまた、本明細書に記載の実施形態のいずれか１つに基づくγδＴ細胞アクチベーターを含む医薬組成物を提供する。また、γδＴ細胞をモジュレートする（好ましくは活性化させる）方法を提供する。該方法は、γδＴ細胞を本明細書に記載のγδＴ細胞活性化化合物に接触させることを含む。わかるであろうが、本発明に係る化合物は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏまたはｉｎ  ｖｉｖｏでγδＴ細胞を活性化させるべく使用可能である。ｉｎ  ｖｉｔｒｏで活性化されるγδＴ細胞は、たとえば、疾患の治療または予防において、活性化後に任意の好適な方法により使用可能である。好ましい一例では、活性化されたγδＴ細胞は、哺乳動物（好ましくはヒト）に投与される。好ましい態様において、本発明は、（ａ）γδＴ細胞を本明細書に記載のγδＴ細胞活性化化合物に接触させることと、（ｂ）工程（ａ）のγδＴ細胞を被験者に投与することと、を含む治療方法を包含する。そのような投与に供されるγδＴ細胞の調製方法は、当技術分野で公知であり、たとえば、２００４年８月１９日出願の米国特許出願第１０／５０５，２５２号明細書および２００３年２月２１日出願のＰＣＴ／ＦＲ０３／００５８５号パンフレット（いずれも、ロマーニュ（Ｒｏｍａｇｎｅ）およびラプラス（Ｌａｐｌａｃｅ）による出願であり、それらの開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする）に記載されているように実施可能である。
【００２０】
また、本明細書に記載のγδＴ細胞アクチベーターを被験者に投与することを含む、γδＴ細胞をモジュレートする（好ましくは活性化させる）方法を提供する。好ましい実施形態では、本発明は、疾患を改善または予防するのに十分な量で本明細書に記載のγδＴ細胞アクチベーターを被験者に投与することを含む、疾患を治療または予防する方法を提供する。また、ヒト被験者においてγδＴ細胞をレギュレートするための医薬組成物を製造するための、本発明に係るγδＴ細胞アクチベーターの使用を提供する。好ましくは、該疾患は、腫瘍もしくは増殖性障害、感染性疾患、自己免疫性疾患、またはアレルギー性疾患である。
【００２１】
本発明はさらに、ホスホロアミデート化合物の合成方法を提供する。一態様において、本発明は、
（ａ）カップリング工程でアルキルハライドＲ−Ｘをジエチルホスホルアミデート試薬またはジエチルクロロホスフェート試薬と反応させることと；
（ｂ）工程（ａ）で調製された化合物を鹸化工程で反応させることによりＯ−エチル基を除去することと；
（ｃ）工程（ｂ）で調製された化合物をリン酸化工程で反応させることによりジホスホルアミデートモノエステルを調製することと；
を含む、ジホスホルアミデートモノエステル化合物の調製方法を提供する。ただし、Ｒは、少なくとも１個のヘテロ原子が介在していてもよい、線状、分枝状、もしくは環状の、芳香族もしくは非芳香族の、飽和もしくは不飽和のＣ１〜Ｃ５０炭化水素基｛ここで、該炭化水素基は、アルキル、アルキレニル、アルキニル、エポキシアルキル、アリール、ヘテロ環、アルコキシ、アシル、アルコール、カルボン酸基（−ＣＯＯＨ）、エステル、アミン、アミノ基（−ＮＨ２）、アミド（−ＣＯＮＨ２）、イミン、ニトリル、ヒドロキシル（−ＯＨ）、アルデヒド基（−ＣＨＯ）、ハロゲン、ハロゲノアルキル、チオール（−ＳＨ）、チオアルキル、スルホン、スルホキシド、およびそれらの組合せよりなる群から選択される１個もしくは数個の置換基により置換可能な、アルキル、アルキレニル、またはアルキニル、好ましくは、アルキルまたはアルキレンを含む｝であり、そしてＸは、好適な条件下でジエチルホスホルアミデート基により置換可能な部分である。Ｒにより提供される官能基のタイプおよび反応性に依存して、当業者であれば、必要であれば、影響を受けやすい官能基またはカップリング反応と相互作用しうる官能基の保護／脱保護の段階を含めて、以下の例を適合化させうる。一実施形態では、Ｘは、ＮＨ２基であり、かつ該Ｒ−Ｘ化合物は、カップリング工程でジエチルクロロホスフェート化合物と反応させる。他の実施形態では、Ｘは、Ｉ、Ｂｒ、およびＣｌよりなる群から選択される。他の態様において、本発明は、（Ｅ）−２−（４−クロロ−２−メチルブト−２−エニルオキシ）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン化合物を提供することと、相間移動触媒の存在下で水−ペンタン二相混合物中で該化合物をナトリウムアジドと反応させることと、を含む、（Ｅ）−２−（４−アジド−２−メチルブト−２−エニルオキシ）テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン化合物の調製方法を提供する。
【００２２】
他の実施形態および詳細事項を本明細書中にさらに提供する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
定義
本発明に関連する範囲内で、「γδＴ細胞の活性をレギュレートする」という表現は、被験者においてそのような細胞の数および／または生物学的活性の増大を引き起こすかまたは助長することを意味する。したがって、レギュレートすることは、被験者においてそのような細胞の増殖をモジュレートすること（たとえば刺激すること）および／またはたとえばサイトカイン分泌（たとえばＴＮＦαまたはＩＦＮγ）を誘発することを包含するが、これらに限定されるものではない。示唆されるように、γδＴ細胞は、通常、健常成人ヒト被験者において全循環リンパ球の約１〜１０％を占める。本発明は、被験者においてγδＴ細胞集団を有意に増加させるように、とくに、全循環リンパ球の少なくとも１０％、１２％、１５％、２０％、または３０〜９０％、典型的には４０〜９０％、より好ましくは５０〜９０％に達するように、使用可能である。典型的な実施形態では、本発明は、全循環リンパ球の６０〜９０％、好ましくは７０〜９０％、より好ましくは８０〜９０％に達するように、被験者においてγδＴ細胞の選択的増殖を可能にする。また、レギュレートすることは、追加的または代替的に、被験者において、γδＴ細胞の生物学的活性、とくに、それらの細胞溶解活性またはそれらのサイトカイン分泌活性をモジュレーションすることを包含する。本発明は、標的細胞に対するγδＴ細胞の生物学的活性を増大させるための新規な条件およびストラテジーを規定する。
【００２４】
「〜を含む」が使用される場合、これは、好ましくは「〜より本質的になる」、より好ましくは「〜よりなる」で置き換え可能である。
【００２５】
以上および以下で数値を示す用語が使用される場合、それらは、上限および下限を表す数を包含するものとする。たとえば、「１〜３」は、「１以上３以下」の範囲を表し、「１〜３の範囲内」は、「１以上３以下」を表すことになる。数（たとえば３）の代わりに数を表す単語（たとえば三）が使用される場合にも、同じことが言える。
【００２６】
数に関連して「約」が使用される場合、これは、好ましくは数±１５％、より好ましくは数＋５％、最も好ましくは「約」の付かないその数自体を意味する。たとえば、「約１００」は、「８５以上１１５以下」を表すことになる。数値範囲に関連して「約」が使用される場合、たとえば、「約１〜約３」または「約一〜約三」の場合、好ましくは、範囲の開始および終了を個々に規定するそれぞれの数に対して、最後の文で数に対して与えられた「約」の定義が適用される。好ましくは、いかなる数値に関連して「約」が使用される場合にも、「約」は省略可能である。
【００２７】
「毎週」とは、「１週間に約１回」を表し（約１週間の治療間隔で２回以上の治療を施すことを意味し）、この場合、約とは、好ましくは±１日（すなわち、言い換えれば「６〜８日間ごと」）を意味し；最も好ましくは、「毎週」とは、「７日間ごとに１回」を表す。
【００２８】
本明細書中で使用する場合、γδＴ細胞の活性をレギュレートすることに関して、「ＥＣ５０」という用語は、γδＴ細胞のそのような活性に関してその最大の応答または効果の５０％を引き起こす当該組成物の有効濃度を意味する。
【００２９】
本明細書中で使用する場合、γδＴ細胞の活性をレギュレートすることに関して、「ＥＣ１００」という用語は、γδＴ細胞のそのような活性に関してその最大の応答または効果を引き起こす当該組成物の有効濃度を意味する。
【００３０】
新しいクラスのγδＴリンパ球アクチベーター：ホスホルアミデートエステル
本発明者らにより記載された新しいクラスの化合物は、ホスホルアミデートエステルを含む。本発明者らは、このクラスの化合物が本発明者らによりこれまで試験されたγδＴ細胞活性をモジュレートする他の化合物よりも増大された効力を示すことを見いだした。さらに、本発明に係る化合物は、それらのＥＣ１００（γδＴ細胞のそのような活性に関して最大の応答または効果を引き起こす組成物の有効濃度）において他の化合物よりも大きいγδＴ細胞活性化効果を達成しうる。理論により拘束されることを望むものではないが、本発明者らは、ＮＨ基の存在により、たとえばピロホスフェートエステル化合物と比較して、おそらくＨ結合が加わることに基づいて、化合物の標的への結合を改変しうる（一般的には結合の強度を増大させうる）ことを提案する。Ｈ結合が加わることに基づくこの改変により、卓越した薬理学的性質、たとえば、標的結合親和性、ＡＤＭＥ特性（吸収、分布、代謝、および排泄）を提供しうる。さらなる好ましい実施形態では、本発明に係る化合物はまた、望ましいｉｎ  ｖｉｖｏ安定性、好ましくは他の利用可能な化合物よりも長い半減期を有する。血液中における増大された安定性は、改良された全生体内γδＴ細胞刺激を達成するのに有用でありうる。
【００３１】
本発明に係る新しいクラスのγδＴリンパ球アクチベーターは、式（Ｉ）：
【化９】
2007516244.tif 000011
式（Ｉ）
〔式中、
Ｃａｔ＋は、１種の（もしくは数種の、同一のもしくは異なる）有機または無機のカチオン（プロトンを含む）を表し；
ｍは、１〜３の整数であり；
Ｂは、Ｏ、ＮＨ、または加水分解可能な任意の基であり；
Ｙ＝Ｏ−Ｃａｔ＋、Ｃ１〜Ｃ３アルキル基、−Ａ−Ｒ基であるか、またはヌクレオシド、オリゴヌクレオチド、核酸、アミノ酸、ペプチド、タンパク質、単糖、オリゴ糖、多糖、脂肪酸、単純脂質、複合脂質、葉酸、テトラヒドロ葉酸、リン酸、イノシトール、ビタミン、補酵素、フラボノイド、アルデヒド、エポキシド、およびハロヒドリンよりなる群から選択される基であり；
Ａは、Ｏ、ＮＨ、ＣＨＦ、ＣＦ２、またはＣＨ２であり；そして
Ｒは、少なくとも１個のヘテロ原子が介在していてもよい、線状、分枝状、もしくは環状の、芳香族もしくは非芳香族の、飽和もしくは不飽和のＣ１〜Ｃ５０炭化水素基｛ここで、該炭化水素基は、アルキル、アルキレニル、アルキニル、エポキシアルキル、アリール、ヘテロ環、アルコキシ、アシル、アルコール、カルボン酸基（−ＣＯＯＨ）、エステル、アミン、アミノ基（−ＮＨ２）、アミド（−ＣＯＮＨ２）、イミン、ニトリル、ヒドロキシル（−ＯＨ）、アルデヒド基（−ＣＨＯ）、ハロゲン、ハロゲノアルキル、チオール（−ＳＨ）、チオアルキル、スルホン、スルホキシド、およびそれらの組合せよりなる群から選択される１個もしくは数個の置換基により置換可能な、アルキル、アルキレニル、またはアルキニル、好ましくは、アルキルまたはアルキレンを含む｝である〕
で示される化合物を含む。
【００３２】
特定の実施形態では、先に定義した置換基は、少なくとも１個の先に指定した置換基により置換される。
【００３３】
好ましくは、置換基は、（Ｃ１〜Ｃ６）アルキル、（Ｃ２〜Ｃ６）アルキレニル、（Ｃ２〜Ｃ６）アルキニル、（Ｃ２〜Ｃ６）エポキシアルキル、アリール、ヘテロ環、（Ｃ１〜Ｃ６）アルコキシ、（Ｃ２〜Ｃ６）アシル、（Ｃ１〜Ｃ６）アルコール、カルボン酸基（−ＣＯＯＨ）、（Ｃ２〜Ｃ６）エステル、（Ｃ１〜Ｃ６）アミン、アミノ基（−ＮＨ２）、アミド（−ＣＯＮＨ２）、（Ｃ１〜Ｃ６）イミン、ニトリル、ヒドロキシル（−ＯＨ）、アルデヒド基（−ＣＨＯ）、ハロゲン、（Ｃ１〜Ｃ６）ハロゲノアルキル、チオール（−ＳＨ）、（Ｃ１〜Ｃ６）チオアルキル、（Ｃ１〜Ｃ６）スルホン、（Ｃ１〜Ｃ６）スルホキシド、およびそれらの組合せよりなる群から選択される。
【００３４】
より好ましくは、置換基は、（Ｃ１〜Ｃ６）アルキル、（Ｃ２〜Ｃ６）エポキシアルキル、（Ｃ２〜Ｃ６）アルキレニル、（Ｃ１〜Ｃ６）アルコキシ、（Ｃ２〜Ｃ６）アシル、（Ｃ１〜Ｃ６）アルコール、（Ｃ２〜Ｃ６）エステル、（Ｃ１〜Ｃ６）アミン、（Ｃ１〜Ｃ６）イミン、ヒドロキシル、アルデヒド基、ハロゲン、（Ｃ１〜Ｃ６）ハロゲノアルキル、およびそれらの組合せよりなる群から選択される。
【００３５】
さらにより好ましくは、置換基は、（Ｃ３〜Ｃ６）エポキシアルキル、（Ｃ１〜Ｃ３）アルコキシ、（Ｃ２〜Ｃ３）アシル、（Ｃ１〜Ｃ３）アルコール、（Ｃ２〜Ｃ３）エステル、（Ｃ１〜Ｃ３）アミン、（Ｃ１〜Ｃ３）イミン、ヒドロキシル、ハロゲン、（Ｃ１〜Ｃ３）ハロゲノアルキル、およびそれらの組合せよりなる群から選択される。好ましくは、Ｒは、（Ｃ３〜Ｃ２５）炭化水素基、より好ましくは（Ｃ５〜Ｃ１０）炭化水素基である。
【００３６】
本発明に関連して、「アルキル」という用語は、より特定的には、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、ノナデシル、エイコシル、ヘンエイコシル、ドコシル、およびそれらの他の異性体形のような基を意味する。（Ｃ１〜Ｃ６）アルキルは、より特定的には、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、およびそれらの他の異性体形を意味する。（Ｃ１〜Ｃ３）アルキルは、より特定的には、メチル、エチル、プロピル、またはイソプロピルを意味する。
【００３７】
「アルケニル」という用語は、少なくとも１個の不飽和エチレン結合を有する以上に定義されたアルキル基を意味し、「アルキニル」という用語は、少なくとも１個の不飽和アセチレン結合を有する以上に定義されたアルキル基を意味する。（Ｃ２〜Ｃ６）アルキレンは、エテニル、プロペニル（１−プロペニルまたは２−プロペニル）、１−または２−メチルプロペニル、ブテニル（１−ブテニル、２−ブテニル、または３−ブテニル）、メチルブテニル、２−エチルプロペニル、ペンテニル（１−ペンテニル、２−ペンテニル、３−ペンテニル、４−ペンテニル）、ヘキセニル（１−ヘキセニル、２−ヘキセニル、３−ヘキセニル、４−ヘキセニル、５−ヘキセニル）、およびそれらの他の異性体形を包含する。（Ｃ２〜Ｃ６）アルキニルは、エチニル、１−プロピニル、２−プロピニル、１−ブチニル、２−ブチニル、３−ブチニル、１−ペンチニル、２−ペンチニル、３−ペンチニル、４−ペンチニル、１−ヘキシニル、２−ヘキシニル、３−ヘキシニル、４−ヘキシニル、または５−ヘキシニル、およびそれらの他の異性体形を包含する。
【００３８】
「エポキシアルキル」という用語は、エポキシド基を有する以上に定義されたアルキル基を意味する。より特定的には、（Ｃ２〜Ｃ６）エポキシアルキルは、エポキシエチル、エポキシプロピル、エポキシブチル、エポキシペンチル、エポキシヘキシル、およびそれらの他の異性体形を包含する。（Ｃ２〜Ｃ３）エポキシアルキルは、エポキシエチルおよびエポキシプロピルを包含する。
【００３９】
「アリール」基とは、６〜１８個の炭素原子を有する単環式、二環式、もしくは三環式の芳香族炭化水素である。例としては、とくに、フェニル基、α−ナフチル基、β−ナフチル基、またはアントラセニル基が挙げられる。
【００４０】
「ヘテロ環」基とは、１個以上のヘテロ原子、好ましくは１〜５個の環内ヘテロ原子を含む５〜１８員環を含有する基である。それらは、単環式、二環式、もしくは三環式でありうる。それらは、芳香族もしくは非芳香族でありうる。好ましくは、より特定的にＲ５については、それらは、芳香族ヘテロ環である。芳香族ヘテロ環の例としては、ピリジン基、ピリダジン基、ピリミジン基、ピラジン基、フラン基、チオフェン基、ピロール基、オキサゾール基、チアゾール基、イソチアゾール基、イミダゾール基、ピラゾール基、オキサジアゾール基、トリアゾール基、チアジアゾール基、およびトリアジン基が挙げられる。二環の例としては、とくに、キノリン基、イソキノリン基、およびキナゾリン基（２個の６員環の場合）、ならびにインドール、ベンゾイミダゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾチアゾール、およびインダゾール（１個の６員環と１個の５員環の場合）が挙げられる。非芳香族ヘテロ環は、とくに、ピペラジン、ピペリジンなどを包含する。
【００４１】
「アルコキシ」基は、−Ｏ−（エーテル）結合により分子に結合された以上に定義されたアルキル基に対応する。（Ｃ１〜Ｃ６）アルコキシとしては、メトキシ、エトキシ、プロピルオキシ、ブチルオキシ、ペンチルオキシ、ヘキシルオキシ、およびそれらの他の異性体形が挙げられる。（Ｃ１〜Ｃ３）アルコキシとしては、メトキシ、エトキシ、プロピルオキシ、およびイソプロピルオキシが挙げられる。
【００４２】
「アシル」基は、−ＣＯ−（カルボニル基により分子に結合された以上に定義されたアルキル基に対応する。（Ｃ２〜Ｃ６）アシルとしては、アセチル、プロピルアシル、ブチルアシル、ペンチルアシル、ヘキシルアシル、およびそれらの他の異性体形が挙げられる。（Ｃ２〜Ｃ３）アシルとしては、アセチル、プロピルアシル、およびイソプロピルアシルが挙げられる。
【００４３】
「アルコール」基は、少なくとも１個のヒドロキシル基を含有する以上に定義されたアルキル基に対応する。アルコールは、第一級、第二級、もしくは第三級でありうる。（Ｃ１〜Ｃ６）アルコールとしては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、およびそれらの他の異性体形が挙げられる。（Ｃ１〜Ｃ３）アルコールとしては、メタノール、エタノール、プロパノール、およびイソプロパノールが挙げられる。
【００４４】
「エステル」基は、−ＣＯＯ−（エステル）結合により分子に結合された以上に定義されたアルキル基に対応する。（Ｃ２〜Ｃ６）エステルとしては、メチルエステル、エチルエステル、プロピルエステル、ブチルエステル、ペンチルエステル、およびそれらの他の異性体形が挙げられる。（Ｃ２〜Ｃ３）エステルとしては、メチルエステルおよびエチルエステルが挙げられる。
【００４５】
「アミン」基は、−Ｎ−（アミン）結合により分子に結合された以上に定義されたアルキル基に対応する。（Ｃ１〜Ｃ６）アミンとしては、メチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、およびそれらの他の異性体形が挙げられる。（Ｃ１〜Ｃ３）アミンとしては、メチルアミン、エチルアミン、およびプロピルアミンが挙げられる。
【００４６】
「イミン」基は、（−Ｃ＝Ｎ−）結合を有する以上に定義されたアルキル基に対応する。（Ｃ１〜Ｃ６）イミンとしては、メチルイミン、エチルイミン、プロピルイミン、ブチルイミン、ペンチルイミン、ヘキシルイミン、およびそれらの他の異性体形が挙げられる。（Ｃ１〜Ｃ３）イミンとしては、メチルイミン、エチルイミン、およびプロピルイミンが挙げられる。
【００４７】
ハロゲンは、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、またはＦ、より好ましくはＢｒまたはＦでありうる。
【００４８】
「ハロゲノアルキル」基は、少なくとも１個のハロゲンを有する以上に定義されたアルキル基に対応する。該基は、同一のもしくは異なるハロゲン原子を含有してモノハロゲン化またはポリハロゲン化されたものでありうる。たとえば、該基は、トリフルオロアルキル（ＣＦ３−Ｒ）でありうる。（Ｃ１〜Ｃ６）ハロゲノアルキルとしては、ハロゲノメチル、ハロゲノエチル、ハロゲノプロピル、ハロゲノブチル、ハロゲノペンチル、ハロゲノヘキシル、およびそれらの他の異性体形が挙げられる。（Ｃ１〜Ｃ３）ハロゲノアルキルとしては、ハロゲノメチル、ハロゲノエチル、およびハロゲノプロピルが挙げられる。
【００４９】
「チオアルキル」基は、−Ｓ−（チオエーテル）結合により分子に結合された以上に定義されたアルキル基に対応する。（Ｃ１〜Ｃ６）チオアルキルとしては、チオメチル、チオエチル、チオプロピル、チオブチル、チオペンチル、チオヘキシル、およびそれらの他の異性体形が挙げられる。（Ｃ１〜Ｃ３）チオアルキルとしては、チオメチル、チオエチル、およびチオプロピルが挙げられる。
【００５０】
「スルホン」基は、−ＳＯＯ−（スルホン）結合により分子に結合された以上に定義されたアルキル基に対応する。（Ｃ１〜Ｃ６）スルホンとしては、メチルスルホン、エチルスルホン、プロピルスルホン、ブチルスルホン、ペンチルスルホン、ヘキシルスルホン、およびそれらの他の異性体形が挙げられる。（Ｃ１〜Ｃ３）スルホンとしては、メチルスルホン、エチルスルホン、およびプロピルスルホンが挙げられる。
【００５１】
「スルホキシド」基は、−ＳＯ−（スルホキシド）基により分子に結合された以上に定義されたアルキル基に対応する。（Ｃ１〜Ｃ６）スルホキシドとしては、メチルスルホキシド、エチルスルホキシド、プロピルスルホキシド、ブチルスルホキシド、ペンチルスルホキシド、ヘキシルスルホキシド、およびそれらの他の異性体形が挙げられる。（Ｃ１〜Ｃ３）スルホキシドとしては、メチルスルホキシド、エチルスルホキシド、プロピルスルホキシド、およびイソプロピルスルホキシドが挙げられる。
【００５２】
「ヘテロ原子」は、Ｎ、Ｓ、またはＯを表す。
【００５３】
「ヌクレオシド」としては、アデノシン、チミン、ウリジン、シチジン、およびグアノシンが挙げられる。
【００５４】
特定の実施形態では、炭化水素基は、シクロアルキレニル（たとえば、シクロペンタジエンもしくはフェニル）またはヘテロ環（たとえば、フラン、ピロール、チオフェン、チアゾール、イミダゾール、トリアゾール、ピリジン、ピリミジン、ピラン、もしくはピラジン）である。好ましくは、シクロアルキレニルまたはヘテロ環は、シクロペンタジエン、ピロール、またはイミダゾールよりなる群から選択される。好ましい実施形態では、シクロアルキレニルまたはヘテロ環は、アルコールにより置換される。好ましくは、該アルコールは、（Ｃ１〜Ｃ３）アルコールである。
【００５５】
他の実施形態では、炭化水素基は、１個もしくは数個の二重結合を有するアルキレニルである。好ましくは、アルキレニル基は、１個の二重結合を有する。好ましくは、アルキレニル基は、（Ｃ３〜Ｃ１０）アルキレニル基、より好ましくは（Ｃ４〜Ｃ７）アルキレニル基である。好ましくは、該アルキレニル基は、少なくとも１個の官能基により置換される。より好ましくは、官能基は、ヒドロキシ、（Ｃ１〜Ｃ３）アルコキシ、アルデヒド、（Ｃ２〜Ｃ３）アシル、または（Ｃ２〜Ｃ３）エステルよりなる群から選択される。より好ましい実施形態では、炭化水素基は、−ＣＨ２ＯＨ基により置換されたブテニルである。アルケニル基は、異性体形のトランス（Ｅ）またはシス（Ｚ）、より好ましくはトランス異性体形（Ｅ）であってもよい。最も好ましい実施形態では、アルキレニル基は、（Ｅ）−４−ヒドロキシ−３−メチル−２−ブテニルである。他の好ましい実施形態では、アルキレニル基は、イソペンテニル、ジメチルアリル、またはヒドロキシジメチルアリルである。
【００５６】
他の実施形態では、炭化水素基は、アシルにより置換されたアルキル基である。より好ましくは、炭化水素基は、（Ｃ１〜Ｃ３）アシルにより置換された（Ｃ４〜Ｃ７）アルキル基である。
【００５７】
さらに好ましい実施形態では、Ｒは、
１）
【化１０】
2007516244.tif 000012
〔式中、ｎは、２〜２０の整数であり、Ｒ１は、（Ｃ１〜Ｃ３）アルキル基であり、そしてＲ２は、ハロゲン化（Ｃ１〜Ｃ３）アルキル、（Ｃ１〜Ｃ３）アルコキシ−（Ｃ１〜Ｃ３）アルキル、ハロゲン化（Ｃ２〜Ｃ３）アシル、または（Ｃ１〜Ｃ３）アルコキシ−（Ｃ２〜Ｃ３）アシルである。好ましくは、Ｒ１は、メチル基またはエチル基であり、そしてＲ２は、ハロゲン化メチル（−ＣＨ２−Ｘ、ただし、Ｘはハロゲンである）、ハロゲン化（Ｃ２〜Ｃ３）アセチル、または（Ｃ１〜Ｃ３）アルコキシ−アセチルである。ハロゲン化メチルまたはアセチルは、モノ−、ジ−、もしくはトリ−ハロゲン化されうる。好ましくは、ｎは、２〜１０または２〜５の整数である。より好ましい実施形態では、ｎは２である。最も好ましい実施形態では、ｎは２であり、Ｒ１はメチルであり、そしてＲ２はハロゲン化メチル、より好ましくはモノハロゲン化メチル、さらに好ましくはブロミドメチルである。とくに好ましい実施形態では、ｎは２であり、Ｒ１はメチルであり、Ｒ２はメチルブロミドである。最も好ましい実施形態では、Ｒは、３−（ブロモメチル）−３−ブタノール−１−イルである〕
２）
【化１１】
2007516244.tif 000013
〔式中、ｎは、２〜２０の整数であり、そしてＲ１はメチル基またはエチル基である。好ましくは、ｎは、２〜１０または２〜５の整数である。より好ましい実施形態では、ｎは２であり、そしてＲ１はメチルである〕
３）
【化１２】
2007516244.tif 000014
〔式中、Ｒ３、Ｒ４、およびＲ５は、同一であるかもしくは異なり、水素または（Ｃ１〜Ｃ３）アルキル基であり、Ｗは、−ＣＨ−または−Ｎ−であり、そしてＲ６は、（Ｃ２〜Ｃ３）アシル、アルデヒド、（Ｃ１〜Ｃ３）アルコール、または（Ｃ２〜Ｃ３）エステルである。より好ましくは、Ｒ５はメチルであり、そしてＲ３およびＲ４は水素である。より好ましくは、Ｒ６は、−ＣＨ２−ＯＨ、−ＣＨＯ、−ＣＯ−ＣＨ３、または−ＣＯ−ＯＣＨ３である。さらにより好ましくは、Ｒ６は−ＣＨ２−ＯＨである。より好ましくは、Ｗは−ＣＨ−である。ＷとＣの間の二重結合は、トランス（Ｅ）またはシス（Ｚ）のコンフォメーションをとってもよい。より好ましくは、ＷとＣの間の二重結合は、トランス（Ｅ）のコンフォメーションをとる〕
よりなる群から選択される。
【００５８】
Ｙ基は、プロドラッグのデザインに利用可能である。したがって、Ｙは、被験者の特定領域において開裂されうる酵素感受性基である。Ｙ基はまた、ターゲッティング基でありうる。好ましい実施形態では、Ｙは、Ｏ−Ｃａｔ＋、−Ａ−Ｒ基であるか、またはヌクレオシド、単糖、エポキシド、およびハロヒドリンよりなる群から選択される基である。好ましくは、Ｙは酵素感受性基である。好ましくは、Ｙは、Ｏ−Ｃａｔ＋、−Ａ−Ｒ基、またはヌクレオシドである。第１の好ましい実施形態では、ＹはＯ−Ｃａｔ＋である。第２の好ましい実施形態では、Ｙはヌクレオシドである。
【００５９】
好ましい実施形態では、Ｃａｔ＋は、Ｈ＋、Ｎａ＋、ＮＨ４＋、Ｋ＋、Ｌｉ＋、（ＣＨ３ＣＨ２）３ＮＨ＋、リシン、または任意の他の好適な製薬上許容されるカチオンである。
【００６０】
好ましい実施形態では、Ａは、Ｏ、ＣＨＦ、ＣＦ２、またはＣＨ２である。より好ましくは、Ａは、ＯまたはＣＨ２である。
【００６１】
好ましい実施形態では、Ｂは、ＯまたはＮＨである。より好ましくは、ＢはＯである。
【００６２】
好ましい実施形態では、ｍは、１または２である。より好ましくは、ｍは１である。
【００６３】
特定の一実施形態では、本発明に係るホスホルアミデートエステルは、式（ＩＩ）：
【化１３】
2007516244.tif 000015
〔式中、Ｘは、ハロゲン（好ましくは、Ｉ、Ｂｒ、およびＣｌから選択される）であり、Ｂは、ＯまたはＮＨであり、ｍは、１〜３の整数であり、Ｒ１は、メチル基またはエチル基であり、Ｃａｔ＋は、１種の（もしくは数種の、同一のもしくは異なる）有機または無機のカチオン（プロトンを含む）を表し、そしてｎは、２〜２０の整数であり、そしてＹは、Ｏ−Ｃａｔ＋、ヌクレオシド、または−Ａ−Ｒ基｛ここで、Ａは、Ｏ、ＮＨ、ＣＨＦ、ＣＦ２、またはＣＨ２であり、そしてＲは、１）、２）、または３）よりなる群から選択される｝である。好ましくは、Ｙは、Ｏ−Ｃａｔ＋またはヌクレオシドである。より好ましくは、ＹはＯ−Ｃａｔ＋である。好ましくは、Ｒ１はメチルである。好ましくは、ｎは２である。好ましくは、Ｘはブロミドである。好ましくは、ＢはＯである。好ましくは、ｍは、１または２である。より好ましくは、ｍは１である〕
で示される化合物を含む。
【００６４】
たとえば、本発明に係るホスホルアミデートエステルは、式（ＩＩＩ）：
【化１４】
2007516244.tif 000016
〔式中、Ｘ、Ｒ１、ｎ、ｍ、およびＹは、先に記載した意味を有する〕
で示される化合物を含む。
【００６５】
好ましい一実施形態では、本発明に係るホスホルアミデートエステルは、式（ＩＶ）：
【化１５】
2007516244.tif 000017
〔式中、Ｘは、ハロゲン（好ましくは、Ｉ、Ｂｒ、およびＣｌから選択される）であり、Ｒ１は、メチル基またはエチル基であり、Ｃａｔ＋は、１種の（もしくは数種の、同一のもしくは異なる）有機または無機のカチオン（プロトンを含む）を表し、そしてｎは、２〜２０の整数である。好ましくは、Ｒ１はメチルである。好ましくは、ｎは２である。好ましくは、Ｘはブロミドである〕
で示される化合物を含む。
【００６６】
最も好ましい実施形態では、本発明に係るホスホルアミデートエステルは、式（Ｖ）：
【化１６】
2007516244.tif 000018
で示される化合物を含む。
【００６７】
好ましくは、ｘＣａｔ＋は、１個もしくは２個のＮａ＋である。
【００６８】
特定の一実施形態では、本発明に係るホスホルアミデートエステルは、式（ＶＩ）：
【化１７】
2007516244.tif 000019
〔式中、Ｒ１は、メチル基またはエチル基であり、Ｃａｔ＋は、１種の（もしくは数種の、同一のもしくは異なる）有機または無機のカチオン（プロトンを含む）を表し、Ｂは、ＯまたはＮＨであり、ｍは、１〜３の整数であり、そしてｎは、２〜２０の整数であり、そしてＹは、Ｏ−Ｃａｔ＋、ヌクレオシド、または−Ａ−Ｒ基｛ここで、Ａは、Ｏ、ＮＨ、ＣＨＦ、ＣＦ２、またはＣＨ２であり、そしてＲは、１）、２）、または３）よりなる群から選択される｝である。好ましくは、Ｙは、Ｏ−Ｃａｔ＋またはヌクレオシドである。より好ましくは、ＹはＯ−Ｃａｔ＋である。好ましくは、Ｒ１はメチルである。好ましくは、ｎは２である。好ましくは、ＢはＯである。好ましくは、ｍは、１または２である。より好ましくは、ｍは１である〕
で示される化合物を含む。
【００６９】
たとえば、本発明に係るホスホルアミデートエステルは、式（ＶＩＩ）：
【化１８】
2007516244.tif 000020
〔式中、Ｒ１、ｎ、ｍ、およびＹは、先に記載した意味を有する〕
で示される化合物を含む。
【００７０】
好ましい一実施形態では、本発明に係るホスホルアミデートエステルは、式（ＶＩＩＩ）：
【化１９】
2007516244.tif 000021
〔式中、Ｒ１は、メチル基またはエチル基であり、Ｃａｔ＋は、１種の（もしくは数種の、同一のもしくは異なる）有機または無機のカチオン（プロトンを含む）を表し、そしてｎは、２〜２０の整数である。好ましくは、Ｒ１はメチルである。好ましくは、ｎは２である〕
で示される化合物を含む。
【００７１】
最も好ましい実施形態では、本発明に係るホスホルアミデートエステルは、式（ＩＸ）：
【化２０】
2007516244.tif 000022
で示される化合物を含む。
【００７２】
好ましくは、ｘＣａｔ＋は、１個もしくは２個のＮａ＋である。
【００７３】
特定の一実施形態では、本発明に係るホスホルアミデートエステルは、式（Ｘ）：
【化２１】
2007516244.tif 000023
〔式中、Ｒ３、Ｒ４、およびＲ５は、同一であるかもしくは異なり、水素または（Ｃ１〜Ｃ３）アルキル基であり、Ｗは、−ＣＨ−または−Ｎ−であり、Ｒ６は、（Ｃ２〜Ｃ３）アシル、アルデヒド、（Ｃ１〜Ｃ３）アルコール、または（Ｃ２〜Ｃ３）エステルであり、Ｃａｔ＋は、１種の（もしくは数種の、同一のもしくは異なる）有機または無機のカチオン（プロトンを含む）を表し、Ｂは、ＯまたはＮＨであり、ｍは、１〜３の整数であり、そしてＹは、Ｏ−Ｃａｔ＋、ヌクレオシド、または−Ａ−Ｒ基｛ここで、Ａは、Ｏ、ＮＨ、ＣＨＦ、ＣＦ２、またはＣＨ２であり、そしてＲは、１）、２）、または３）よりなる群から選択される｝である。好ましくは、Ｙは、Ｏ−Ｃａｔ＋またはヌクレオシドである。より好ましくは、ＹはＯ−Ｃａｔ＋である。より好ましくは、Ｒ３およびＲ４は水素であり、そしてＲ５はメチルである。より好ましくは、Ｒ６は、−ＣＨ２−ＯＨ、−ＣＨＯ、ＣＯ−ＮＨ２、−ＮＨ２、または−ＣＯ−ＯＣＨ３である。さらにより好ましくは、Ｒ６は−ＣＨ２−ＯＨである。より好ましくは、Ｗは−ＣＨ−である。好ましくは、ＢはＯである。好ましくは、ｍは、１または２である。より好ましくは、ｍは１である。ＷとＣの間の二重結合は、トランス（Ｅ）またはシス（Ｚ）のコンフォメーションをとってもよい。より好ましくは、ＷとＣの間の二重結合は、トランス（Ｅ）のコンフォメーションをとる〕
で示される化合物を含む。
【００７４】
たとえば、本発明に係るホスホルアミデートエステルは、式（ＸＩ）：
【化２２】
2007516244.tif 000024
〔式中、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｗ、ｍ、およびＹは、先に記載した意味を有する。好ましくは、Ｗは、−ＣＨ−または−Ｎ−である。好ましくは、Ｒ３およびＲ４は水素である。好ましくは、Ｒ５はメチルである。好ましくは、Ｒ６は−ＣＨ２−ＯＨである〕
で示される化合物を含む。
【００７５】
最も好ましい実施形態では、本発明に係るホスホルアミデートエステルは、式（ＸＩＩ）：
【化２３】
2007516244.tif 000025
で示される化合物を含む。
【００７６】
これらの化合物は、種々の技法により、たとえば、ＰＣＴ公開国際公開第００／１２５１６号パンフレット、国際公開第００／１２５１９号パンフレット、国際公開第０３／０５０１２８号パンフレット、および国際公開第０３／００９８５５号パンフレット（それらの開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする）に開示されている方法を用いて、製造可能である。
【００７７】
最も好ましい実施形態では、合成γδＴリンパ球活性化化合物は、Ｎ−ＨＤＭＡＰＰ、Ｎ−Ｅｐｏｘ−ＰＰ、およびＮ−ＢｒＨＰＰ、より好ましくはＮ−ＨＤＭＡＰＰおよびＮ−ＢｒＨＰＰ、さらに好ましくはＮ−ＨＤＭＡＰＰよりなる群から選択される。
【００７８】
本発明に係るホスホルアミデートエステルは、たとえば、以下の反応（反応Ａ、Ａ（１）、Ａ（２）、Ａ（３）、Ｂ、Ｃ、またはＣ（１））により調製可能である。
【００７９】
ジホスホルアミデートモノエステルのスキーム：反応Ａ
【化２４】
2007516244.tif 000026
【００８０】
ジホスホルアミデートモノエステルの代替的スキーム：反応Ａ（１）
【化２５】
2007516244.tif 000027
【００８１】
本発明に係るジホスホルアミデートモノエステルはまた、以下の２つの反応（反応Ａ（２）、Ａ（３））を用いて調製することも可能である。これらの合成スキームは、ジホスホルアミデートモノエステルをより大量に調製するのに好適であり、代謝産物または分解産物の可能性があると考えられることから医薬開発用として興味深いモノホスホルアミデートモノエステル中間体の生成を含む。
【００８２】
ジホスホルアミデートモノエステルの代替的スキーム：反応Ａ（２）：
出発アルキル前駆体（Ｒ−ＮＨ２）が容易に利用できないために出発分子が好ましくはアルキルハライドＲ−Ｘ（ただし、Ｘ＝Ｉ、Ｂｒ、またはＣｌ）である場合、反応Ａ（２）を有利に使用しうる。
【化２６】
2007516244.tif 000028
【００８３】
Ａ（２）のカップリング工程は、市販のジエチルホスホルアミデート（ＮＨ２−Ｐ（ＯＥｔ）２）の脱プロトン化によるリチウム塩のｉｎ  ｓｉｔｕ調製を含む。このカップリング工程は、コックス（Ｃｏｘ）ら（２００２年）（その開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする）により報告された手順に従って実施可能である。
【００８４】
反応Ａ（２）の鹸化工程は、二段階手順によるＯ−エチルエステル官能基の完全除去を含む。この反応は、ホスホルアミデート結合（Ｐ−ＮＨ結合）の加水分解を防止するために好ましくは中性または塩基性の条件下で行わなければならない。この反応は、ヴァレンタイン（Ｖａｌｅｎｔｉｊｎ）ら（１９９１年）に記載されているように、トリメチルシリルブロミド（ＴＭＳＢｒ）を使用し、その後、得られたＴＭＳ−エステルをテトラブチルアンモニウムフルオリド（Ｂｕ４ＮＦ）で除去することにより、またはヴァレンタイン（Ｖａｌｅｎｔｉｊｎ）（１９９５年）に記載されているように、Ｓｙｍ−コリジン（酸掃去剤）の存在下でＴＭＳＢｒを使用し、その後、得られたＴＭＳ−エステルをテトラブチルアンモニウムヒドロキシド（Ｂｕ４ＮＯＨ）で塩基加水分解することにより、行うことが可能である。上記の参考文献の開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする。
【００８５】
反応Ａ（２）のリン酸化工程は、以下の２つの方法で実施可能である：
（ｉ）モノホスホルアミデート中間体とモルホリノホスフェート試薬（テトラブチルアンモニウム塩）（市販のジメチルクロロホスフェートからのその調製については以下で詳述する（反応Ａ（２）（ａ）））との反応。この反応は、ピロホスホネート類似体の合成に適用されたヴァレンタイン（Ｖａｌｅｎｔｉｊｎ）ら（１９９１年）の手順に従って行うことが可能である；または
（ｉｉ）モノホスホルアミデート中間体とカップリング試薬としてのトリクロロアセトニトリル（ＣＣｌ３ＣＮ）および２当量未満の市販のテトラブチルアンモニウムジヒドロゲンホスフェート（Ｂｕ４Ｎ）Ｈ２ＰＯ４との反応。
【００８６】
モルホリノホスフェート試薬の調製：反応Ａ（２）（ａ）：
【化２７】
2007516244.tif 000029
【００８７】
ジホスホルアミデートモノエステルの代替的スキーム：反応Ａ（３）：
【化２８】
2007516244.tif 000030
【００８８】
反応Ａ（３）のカップリング工程は、トリエチルアミン（ＴＥＡ）の存在下におけるアルキルアミン前駆体と市販のジエチルクロロホスフェートとの反応を含む。この反応は、ニコライデス（Ｎｉｋｏｌａｉｄｅｓ）ら（「Ｃｏｎｖｅｒｓｉｏｎ  ｏｆ  Ａｍｉｎｅｓ  ｔｏ  Ｐｈｏｓｐｈｏｅｓｔｅｒｓ：ｄｅｃｙｌ  ｄｉｅｔｈｙｌ  ｐｈｏｓｐｈａｔｅ」、Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｅｓ、第ＣＶ９巻，１９４頁）に記載されている手順に従って行うことが可能である。鹸化工程およびリン酸化工程の条件は、先に報告した条件に類似している（反応Ａ（２））。
【００８９】
Ｒにより提供される官能基のタイプおよび反応性に依存して、当業者であれば、所要により、影響を受けやすい官能基またはカップリング反応と相互作用しうる官能基の保護／脱保護の段階を含めて、本明細書中に提示される合成例を適合化させうる。
【００９０】
イミド−ジホスホルアミデートモノエステルのスキーム：反応Ｂ
【化２９】
2007516244.tif 000031
【００９１】
トリホスホルアミデートモノエステルのスキーム：反応Ｃ
【化３０】
2007516244.tif 000032
【００９２】
トリホスホルアミデートモノエステルの代替的スキーム：反応Ｃ’
【化３１】
2007516244.tif 000033
【００９３】
Ａ、Ｂ、およびＣの反応は、カップリング試薬として１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）−カルボジイミド（ＥＤＣ）を用いてサトウ（Ｓａｔｏ）ら（１９９０年）およびチュー（Ｃｈｕ）ら（１９８３年）に記載されているように行うことが可能である。無機試薬のＮａ２ＨＰ２Ｏ７（ピロリン酸二ナトリウム）、Ｎａ４ＨＮＯ６Ｐ２（イミド二リン酸四ナトリウム）、およびＮａ５Ｏ１０Ｐ３（三リン酸五ナトリウム）は、市販品として入手可能である。Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）は、ＥＤＣの存在下でカルボジイミドカップリングを支援するためにしばしば使用される（セグハル（Ｓｅｇｈａｌ）およびビジェイ（Ｖｉｊａｙ）、１９９４年）。上記の参考文献の開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする。
【００９４】
Ａ、Ｂ、およびＣの反応はまた、二リン酸または三リン酸の有機塩を用いてＤＣＣ（Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシルカルボジイミド）のようなカルボジイミド試薬により非水溶媒中で行うことも可能である。カルボジイミドは、オルトリン酸エステルおよびピロリン酸エステル、ヌクレオチド、環状リン酸、オリゴリボヌクレオチド、ポリヌクレオチド、ヌクレオシド−５’−ホスホロアミデート、ならびに混合無水物の合成で広く利用されてきた（アッツィ（Ａｚｚｉ）ら、１９８４年）（その開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする）。
【００９５】
代替的反応のＡ（１）およびＣ’は、カップリング試薬としてトリクロロアセトニトリル（ＣＣｌ３ＣＮ）を用いてチャン（Ｚｈａｎｇ）およびポウルター（Ｐｏｕｌｔｅｒ）（１９９３年）（その開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする）に記載されている手順に従って行うことが可能である。無機試薬のテトラブチルアンモニウムジヒドロゲンホスフェート（Ｂｕ４Ｎ）Ｈ２ＰＯ４は、市販品として入手可能である。
【００９６】
上記の反応では、化合物Ｒ−ＮＨ２中の影響を受けやすい官能基の保護を含むか、またはカルボジイミド（ＥＤＣ）試薬もしくはトリクロロアセトニトリル（ＣＣｌ３ＣＮ）試薬との反応が可能である。
【００９７】
ホスホルアミデートモノエステルは、チャン（Ｚｈａｎｇ）およびポウルター（Ｐｏｕｌｔｅｒ）（１９９３年）により報告された方法に従ってＣ１８分取ＨＰＬＣにより精製可能である。または２００２年１２月５日出願の国際公開第０３／０５０１２８号パンフレットの方法に従ってアンモニア性イソプロパノール溶出液を用いてシリカゲル分取クロマトグラフィーにより精製可能である。上記の参考文献の開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする。
【００９８】
Ｙ基としてヌクレオシドを含む化合物は、たとえば、以下の反応により調製可能である。Ｙにより提供される官能基のタイプおよび反応性に依存して、当業者であれば、所要により、影響を受けやすい官能基またはカップリング反応と相互作用しうる官能基の保護／脱保護の段階を含めて、以下の例を適合化させうる。
【化３２】
2007516244.tif 000034
または
【化３３】
2007516244.tif 000035
〔式中、−Ｏ−Ｖは、Ｖで開始される良好な脱離基であり、Ｖは、たとえば、トシル、メシル、トリフリル、ブロシル、または臭素の中から選択され、ＰＰは、ピロリン酸基を表し、ＰＰＰは、三リン酸基を表し、Ｒ−は、先に記載した意味を有し、そしてＮｕｃｌは、ヌクレオシドである。好ましくは、Ｎｕｃｌ−Ｏ−Ｖは、５’−Ｏ−トシルアデノシン、５’−Ｏ−トシルウリジン、５’−Ｏ−トシルシチジン、５’−Ｏ−トシルチミジン、または５’−Ｏ−トシル−２’−デオキシアデノシンよりなる群から選択される〕
【００９９】
たとえば、グループ１）のＲを有する化合物の場合、反応手順は、以下のとおりでありうる。
【化３４】
2007516244.tif 000036
〔式中、−Ｏ−Ｖは、Ｖで開始される良好な脱離基であり、Ｖは、たとえば、トシル、メシル、トリフリル、ブロシル、または臭素の中から選択され、ＰＰは、ピロリン酸基を表し、そしてＮｕｃｌは、ヌクレオシドである。好ましくは、Ｎｕｃｌ−Ｏ−Ｖは、デイヴィソン（Ｄａｖｉｓｓｏｎ）ら、（１９８７年）（その開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする）に記載されているような５’−Ｏ−トシルアデノシン、５’−Ｏ−トシルウリジン、５’−Ｏ−トシルシチジン、５’−Ｏ−トシルチミジン、または５’−Ｏ−トシル−２’−デオキシアデノシンよりなる群から選択される〕
【０１００】
求核置換反応は、デイヴィソン（Ｄａｖｉｓｓｏｎ）ら、（１９８７年）；およびデイヴィソン（Ｄａｖｉｓｓｏｎ）ら（１９８６年）（それらの開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする）により記載されたのと類似の条件で行うことが可能である。
【０１０１】
この反応はまた、Ｙ基として単糖を含む化合物を調製するために使用することも可能である。この場合、Ｎｕｃｌ−Ｏ−Ｖは、ＭｏｎｏＳａｃ−Ｏ−Ｖ（ただし、Ｍｏｎｏｓａｃは単糖である）と置き換えられる。たとえば、ニルソン（Ｎｉｌｓｓｏｎ）およびモスバッハ（Ｍｏｓｂａｃｈ）、（１９８０年）の論文（参照により本明細書に援用されるものとする）に記載されているようなメチル−６−Ｏ−トシル−アルファ−Ｄ−ガラクトピラノシド化合物または市販のマンノーストリフレート化合物に対応するＭｏｎｏＳａｃ−Ｏ−Ｙ基を使用することが可能である。
【０１０２】
この反応はさらに、Ｙ基としてオリゴ糖を含む化合物を調製するために使用することも可能である。この場合、Ｎｕｃｌ−Ｏ−Ｖは、ｏｌｉｇｏＳａｃ−Ｏ−Ｖ（ただし、ｏｌｉｇｏＳａｃはオリゴ糖である）と置き換えられる。たとえば、論文（Ｏｒｇａｎｉｃ  ｓｙｎｔｈｅｓｅｓ、第７７巻、２２５−２２８頁（その開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする））に記載されているような６Ａ−Ｏ−ｐ−トルエンスルホニル−β−シクロデキストリン化合物に対応するｏｌｉｇｏＳａｃ−Ｏ−Ｙ基を使用することが可能である。
【０１０３】
この反応は、Ｙ基として多糖を含む化合物を調製するために使用することが可能である。この場合、Ｎｕｃｌ−Ｏ−Ｖは、ｐｏｌｙＳａｃ−Ｏ−Ｖ（ただし、ｐｏｌｙＳａｃは多糖である）と置き換えられる。たとえば、ニルソン（Ｎｉｌｓｓｏｎ）ら、（１９８１年）；ならびにニルソン（Ｎｉｌｓｓｏｎ）およびモスバッハ（Ｍｏｓｂａｃｈ）、（１９８０年）（それらの開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする）の論文に記載されているようなトシル化多糖に対応するｐｏｌｙＳａｃ−Ｏ−Ｙ基を使用することが可能である。トシル化による多糖担体のヒドロキシル基の活性化に基づくこのカップリング技術を用いれば、水性または有機性の媒体中で共有結合カップリングを行うことが可能である。
【０１０４】
この反応はまた、Ｎｕｃｌの代わりに、アセタールの形態の保護されたアルデヒド官能基またはこの官能基を保護する任意の他の基を含む誘導体を選択することにより、Ｙ基としてアルデヒド誘導体を含む化合物を調製するために使用することも可能である。
【０１０５】
他の選択肢として、以下の反応により、Ｙ基としてヌクレオシドを含む化合物を調製することが可能である。
【化３５】
2007516244.tif 000037
〔式中、ＰＰＰは、三リン酸基を表し、Ｒ−は、先に記載した意味を有し、ＤＭＦは、ジメチルホルムアミドであり、そしてＮｕｃｌは、ヌクレオシドである。この反応は、クノーレ（Ｋｎｏｒｒｅ）ら（１９７６年）またはブルーム（Ｂｌｏｏｍ）ら、米国特許第５，６３９，６５３号明細書（１９９７年）（それらの開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする）により記載されたのと類似の条件で、アルコールおよび式Ｎｕｃｌ−Ｏ−ＰＰＰを有するヌクレオチドから、行うことが可能である〕
【０１０６】
たとえば、グループ１）のＲを有する化合物の場合、反応手順は、以下のとおりでありうる。
【化３６】
2007516244.tif 000038
〔式中、ＰＰＰは、三リン酸基を表し、ＤＭＦは、ジメチルホルムアミドであり、そしてＮｕｃｌは、ヌクレオシドである〕
【０１０７】
この反応はまた、クノーレ（Ｋｎｏｒｒｅ）ら（１９７６年）の論文の著者らにより示されたようなオリゴヌクレオチド５’−三リン酸？−エステルの調製に適用することも可能である。
【０１０８】
Ｙ基として核酸（より特定的にはリボ核酸）を含む化合物は、Ｆ．ホァン（Ｆ．Ｈｕａｎｇ）ら（１９９７年）の論文に記載されているのと類似の条件で調製可能である。著者らは、遊離の末端リン酸基を含む任意の分子に適用可能な触媒ＲＮＡからの汎用的方法を記載している。イソペンテニルピロリン酸またはチアミンピロリン酸のようにホスホハロヒドリン基に構造上関連のある化合物は、これらの著者らにより使用されているかまたは記載されている（Ｆ．ホァン（Ｆ．Ｈｕａｎｇ）ら（１９９７年）の８９６８頁を参照されたい）。８９６５頁の《単離物６のｐｐｐＲＮＡとリン酸含有求核剤との反応》の節に記載されているカップリング手順の実験条件（とくにｐＨ条件）はハロヒドリン官能基の存在と適合性があることにも注目すべきである。
【０１０９】
Ｙ基としてアミノ酸、ペプチド、またはタンパク質の誘導体を含む化合物は、エポキシド官能基に対するそれらの第一級アミン官能基または第一級チオール官能基の周知の反応性を用いて取得可能である（ＳＮ２反応）。このタイプのカップリングは、慣例的に、エポキシド官能基を保有する中間体基（いまだに「リンカー」と呼ばれている）を含む。このタイプのカップリングを用いる反応手順の例を以下に提供する。
【化３７】
2007516244.tif 000039
〔式中、ＰＰは、ピロリン酸基を表し、Ｒ−は、先に記載した意味を有し、そしてＲ’−ＳＨは、アミノ酸、ペプチド、またはタンパク質の誘導体である。第１の段階は、出発化合物のテトラブチルアンモニウム塩とグリシジルトシレートまたはエピクロロヒドリンのような市販の化合物とから、デイヴィソン（Ｄａｖｉｓｓｏｎ）ら（１９８７年）およびデイヴィソン（Ｄａｖｉｓｓｏｎ）ら（１９８６年）（それらの開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする）により記載されたのと類似の条件で行うことが可能である。この反応はまた、三リン酸化合物を用いて行うことも可能である。他の選択肢として、Ｒ’−ＳＨの代わりに第一級アミンＲ’−ＮＨ２を使用することも可能である。Ｒ’−ＳＨとの反応を行わずに、エポキシド誘導体を含む化合物を調製するように最初の反応を使用することが可能である〕
【０１１０】
他の選択肢として、以下の反応により、Ｙ基としてアミノ酸、ペプチド、またはタンパク質の誘導体を含む化合物を調製することが可能である。
【化３８】
2007516244.tif 000040
〔式中、ＰＰＰは、三リン酸基を表し、ＰＰは、ピロリン酸基を表し、Ｐは、リン酸基を表し、Ｒ−は、先に記載した意味を有し、そしてＲ’−ＮＨは、アミノ酸、ペプチド、またはタンパク質の誘導体である。反応は、化合物（Ｒ−ＮＨ−ＰＰＰ）と、式Ｒ’−ＮＨ２を有するアミノ酸、ペプチド、またはタンパク質とから、クノーレ（Ｋｎｏｒｒｅ）ら（１９７６年）（その開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする）により記載されたのと類似の条件で行うことが可能である。この反応は、化合物Ｒ’−ＮＨ２中の影響を受けやすい官能基の保護を含むか、またはカルボジイミドとの反応が可能である（とくにカルボキシル官能基）〕
【０１１１】
リン酸、ピロリン酸、三リン酸、四リン酸、またはポリリン酸のトリまたはテトラ−ｎ−ブチルアンモニウム塩は、市販の対応する酸から調製可能である。本反応手順に従って、リュー（Ｌｉｕ）ら（１９９９年）の論文（その開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする）に記載されているメタントリスホスホン酸の誘導体のような関連構造を有する誘導体を調製することも可能である。
【０１１２】
以上に記載した反応は、ヒドロキシル官能基、アミン官能基、リン酸官能基、またはチオール官能基の反応性を利用することにより、非常に広範にわたる分子または生体分子にあてはめることが可能である。その結果、ヒドロキシル官能基の活性化により反応ＤまたはＥに従ってイノシトール誘導体を調製することが可能である。第一級アミン官能基の反応性を引き出すことにより、反応ＧまたはＨに従って、葉酸（ビタミンＢ９）またはテトラヒドロ葉酸の誘導体を調製することが可能である。
【０１１３】
当然ながら、他のタイプのカップリングを考慮することが可能であり、当業者であれば、多岐にわたる選択肢の中から反応を選んで利用することが可能である。
【０１１４】
その結果、カルボン酸基またはフェノール基のリン酸化によるカップリングを用いて、脂肪酸、脂質、または特定のフラボノイドの誘導体を生成させることが可能である。
【０１１５】
ホスホルアミデートエステルγδＴリンパ球活性化化合物は、ｅｘ  ｖｉｖｏまたはｉｎ  ｖｉｔｒｏで産生される分子でありうる。それは、精製されるかまたは他の方法で人為的に産生される（たとえば、化学合成によりまたは微生物学的過程により）内因性のリガンドまたはその断片もしくは誘導体あるいは実質的に同一の抗原特異性を有する抗体でありうる。本発明に係るホスホルアミデートエステルは、好ましくは、Ｖγ９Ｖδ２Ｔリンパ球を選択的に活性化させうる。Ｖγ９Ｖδ２Ｔリンパ球の選択的活性化とは、化合物が特定の細胞集団に対して選択的作用を有しかつＶδ１Ｔ細胞のような他のＴ細胞サブタイプを本質的に活性化させないことを意味する。そのような選択性は、本出願で開示されるように、好ましい化合物がＶγ９Ｖδ２Ｔリンパ球の増殖または生物学的活性の選択的活性化または標的活性化を引き起こしうることを示唆する。
【０１１６】
好ましい態様において、γδＴ細胞アクチベーターは、γδＴ細胞の増殖を刺激することも伴ってまたは伴わずに、γδＴ細胞の生物学的活性の増大、好ましくはγδＴ細胞の活性化の増大、とくにγδＴ細胞からのサイトカイン分泌の増大またはγδＴ細胞の細胞溶解活性の増大を惹起しうる。典型的な実施形態では、γδＴ細胞アクチベーターは、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで測定した場合、γδＴ細胞によるサイトカイン分泌を少なくとも２倍、３倍、４倍、１０倍、５０倍、１００倍に増大させうる。
【０１１７】
サイトカイン分泌および細胞溶解活性は、任意の適切なｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイまたは本明細書の実施例に提供されるアッセイを用いて、評価可能である。たとえば、サイトカイン分泌は、ＴＮＦ−α感受性細胞を用いてバイオアッセイによりＴＮＦ−α放出の測定を記述しているエスピノサ（Ｅｓｐｉｎｏｓａ）ら（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．、２００１年、第２７６巻、第２１号、１８３３７−１８３４４頁）に記載の方法に従って測定可能である。簡潔に述べると、３７℃で２４時間にわたり１００μｌの培地中で刺激を加えてかつ２５単位のＩＬ２／ウェルを用いて、１０４γδＴ細胞／ウェルをインキュベートする。次に、アクチノマイシンＤ（２μｇ／ｍｌ）およびＬｉＣｌ（４０ｍＭ）を加えた培地を用いて３×１０４細胞／ウェルでプレーティングされた５０μｌのＷＥＨＩ細胞に５０μｌの上清を添加し、３７℃で２０時間インキュベートする。３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミドアッセイを用いて、ＴＮＦ−α感受性細胞の生存率を測定する。１ウェルあたり５０μｌの３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミド（Ｓｉｇｍａ；リン酸緩衝食塩水中２．５ｍｇ／ｍｌ）を添加し、３７℃で４時間インキュベートした後、５０μｌの可溶化緩衝液（２０％ＳＤＳ、６６％ジメチルホルムアミド、ｐＨ４．７）を添加し、そして吸光度（５７０ｎｍ）を測定する。次に、精製ヒトｒＴＮＦ−α（ペプロテック（ＰｅｐｒｏＴｅｃｈ，Ｉｎｃ．）、Ｒｏｃｋｙ  Ｈｉｌｌ、ニュージャージー州）を用いて得られた標準曲線から、ＴＮＦ−α放出のレベルを計算する。サンドイッチ酵素結合免疫吸着アッセイにより、活性化Ｔ細胞により放出されたインターフェロン−γを測定する。３７℃で２４時間にわたり１００μｌの培地中で刺激を加えてかつ２５単位のＩＬ２／ウェルを用いて、５×１０４γδＴ細胞／ウェルをインキュベートする。次に、マウスモノクロナール抗体（バイオソース（ＢＩＯＳＯＵＲＣＥ）、Ｃａｍａｒｉｌｌｏ、カリフォルニア州）を用いる酵素結合免疫吸着アッセイに供すべく、５０μｌの上清を採取する。
【０１１８】
細胞溶解活性の好ましいアッセイは、５１Ｃｒ放出アッセイである。例示的なアッセイでは、γδＴ細胞の細胞溶解活性は、自己由来の正常標的細胞系および腫瘍標的細胞系、またはダウディ（Ｄａｕｄｉ）のような対照の感受性標的細胞系およびラジ（Ｒａｊｉ）のような対照の耐性標的細胞系に対して、４時間５１Ｃｒ放出アッセイにより測定される。特定例では、標的細胞を２×１０３細胞／ウェルの量で使用し、６０分間かけて１００μＣｉの５１Ｃｒで標識化した。エフェクター／標的（Ｅ／Ｔ）比は、３０：１〜３．７５：１の範囲内であった。標準式［（実験自発放出／全自発放出）×１００］を用いて特異的溶解（パーセントで表される）を計算する。
【０１１９】
本発明に係るγδＴリンパ球アクチベーターの使用
本発明は、本発明に係るγδＴ細胞アクチベーターを含む医薬組成物に関する。より特定的には、該医薬組成物は、製薬上許容される担体と共に、治療上有効な量のγδＴ細胞アクチベーターを含んでもよい。医薬調剤（好ましくは、癌、感染性疾患、自己免疫性疾患、またはアレルギー性疾患を治療するための医薬調剤）を製造するための本発明に係るγδＴアクチベーターの使用もまた、本発明に包含される。
【０１２０】
一態様において、本発明は、ヒト被験者においてγδＴ細胞をレギュレートする方法を開示する。該方法は、少なくとも１回の治療において、製薬上許容される担体と共に、治療上有効な量の本発明に係るγδＴ細胞アクチベーターを投与する工程を含んでもよい。より特定的には、該方法は、ヒト被験者においてγδＴ細胞を刺激することを目的とする。
【０１２１】
特定の実施形態では、該γδＴ細胞アクチベーターの量は、全循環リンパ球の少なくとも１０％、１５％、２０％、３０％、４０％、５０％、もしくは６０％、または３０〜９０％に達するように被験者においてγδＴ細胞集団を増加させるのに十分な量である。他の実施形態では、該γδＴ細胞アクチベーターの量は、被験者においてγδＴ細胞集団を少なくとも１０倍に増加させるのに十分な量である。好ましくは、該γδＴ細胞集団は、該γδＴ細胞アクチベーターの投与後の４日目〜８日目に、より好ましくは該γδＴ細胞アクチベーターの投与後の５日目、６日目、または７日目に、評価される。好ましくは、該γδＴ細胞集団は、フローサイトメトリーにより評価される。好ましくは、該γδＴ細胞は、Ｖγ９／Ｖδ２Ｔ細胞である。
【０１２２】
好ましい実施形態では、本発明は、被験者において、癌、感染性疾患、自己免疫性疾患、またはアレルギー性疾患を治療する方法に関する。該方法は、少なくとも１回の治療において、製薬上許容される担体と共に、治療上有効な量の本発明に係るγδＴ細胞アクチベーターを投与する工程を含んでもよい。
【０１２３】
上記の方法および使用において、被験者は、好ましくは、癌、感染性疾患、自己免疫性疾患、またはアレルギー性疾患を有する被験者のようなヒト被験者である。本発明は、γδＴ細胞溶解に対して感受性を有する病理学的細胞の存在により引き起こされるかまたはそれに関連付けられるすべての症状を治療するのに確かに好適である。
【０１２４】
本発明は、固形腫瘍または造血器腫瘍を有する被験者の抗腫瘍免疫を刺激するのにとくに適している。好ましくは、該腫瘍は、肺腫瘍、結腸直腸腫瘍、前立腺腫瘍、乳房腫瘍、または頭部もしくは頸部の類表皮腫瘍よりなる群から選択される。本発明の好ましい態様において、該腫瘍は、腎臓癌、好ましくは転移性腎臓癌である。他の選択肢として、該腫瘍は、黒色腫、卵巣癌、膵臓癌、神経芽細胞腫、頭部癌もしくは頸部癌、膀胱癌、腎臓癌、脳癌、および胃癌よりなる群から選択される。好ましい実施形態では、本化合物は、２００３年１２月２日出願の国際特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２００３／００６３７５号パンフレット（その開示内容は本明細書に援用されるものとする）に記載されているような癌を治療するために使用しうる。
【０１２５】
本発明はまた、ＨＩＶ、ＣＭＶ、ＥＢＶ、インフルエンザウイルス、ＨＣＶ、ＨＢＶなどから選択されるウイルスによる感染症を有する被験者において抗ウイルス免疫応答を刺激するうえでも好適である。
【０１２６】
本発明に係る化合物はまた、結核、マラリア、野兎病、大腸菌症などを引き起こす病原体による感染症を有する被験者において免疫応答を刺激する方法にも好適である。
【０１２７】
本発明に係る化合物はまた、糖尿病、多発性硬化症、リウマチ様関節炎などのような自己免疫性疾患を有する被験者または喘息、気道過敏症などをはじめとするアレルギー性疾患を有する被験者を治療する（たとえば、該被験者において免疫応答を刺激する）方法にも好適である。好ましい実施形態では、本化合物は、ゲルファント（Ｇｅｌｆａｎｄ）、ボルン（Ｂｏｒｎ）、ラーン（Ｌａｈｎ）、およびカネヒロ（Ｋａｎｅｈｉｒｏ）により２０００年９月２８日に出願された国際特許出願ＷＯ２０００ＵＳ００２６６８４号パンフレット；ジョマー（Ｊｏｍａａ）により１９９９年６月２４日に出願された国際公開第００／００１８２号パンフレット；ならびにティオリエ（Ｔｉｏｌｌｉｅｒ）により２００４年４月２６日に出願された米国仮特許出願第６０／５６４，９５９号明細書（各参考文献の開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする）の教示に従って治療適応症に使用される。
【０１２８】
好ましくは、治療に供される本発明に係るホスホルアミデートエステル化合物の投与量（単回投与）は、約１μｇ／ｋｇ〜約１．２ｇ／ｋｇである。
【０１２９】
上記の投与量が化合物グループに関連付けられることおよび例示的化合物に対して本明細書にさらに説明されているように各特定化合物の最適用量が変化しうることは理解されよう。しかしながら、好ましくは、化合物は、γδＴ細胞の生物学的活性を有意に増大させるのに十分な用量で、または被験者においてγδＴ細胞集団を有意に増加させるのに十分な用量で、投与される。好ましくは、該用量は、２〜１８０分間にわたり、好ましくは２〜１２０分間にわたり、より好ましくは約５〜約６０分間にわたり、最も好ましくは約３０分間にわたりまたは約６０分間にわたり、静脈内（ｉ．ｖ．）投与によりヒトに投与される。
【０１３０】
好ましい例示的化合物では、式ＩＩ〜ＸＩＩで示される化合物は、約１μｇ／ｋｇ〜約１．２ｇ／ｋｇ、好ましくは約１０μｇ／ｋｇ〜約１．２ｇ／ｋｇ、より好ましくは約２０μｇ／ｋｇ〜約１００ｍｇ／ｋｇの投与量（単回投与）で投与される。最も好ましくは、三週間ごとのまたは四週間ごとの治療（三週間に一回のまたは二週間おきの治療）に供される投与量（単回投与）は、約１μｇ／ｋｇ〜約１．２ｇ／ｋｇ、好ましくは約１０μｇ／ｋｇ〜約２０ｍｇ／ｋｇ、より好ましくは約１０μｇ／ｋｇ〜約１００ｍｇ／ｋｇである。好ましくは、この用量は、２〜１８０分間にわたり、好ましくは２〜１２０分間にわたり、より好ましくは約５〜約６０分間にわたり、最も好ましくは約３０分間にわたりまたは約６０分間にわたり、静脈内（ｉ．ｖ．）投与によりヒトに投与される。
【０１３１】
活性成分は、さまざまな経路を介して、典型的には注射または経口投与により、投与されうる。注射は、たとえば、静脈内注射、腹腔内注射、動脈内注射、筋肉内注射、皮内注射、皮下注射などにより、種々の組織中に施しうる。アクチベーターの好ましい投与経路は、静脈内および筋肉内である。サイトカインの好ましい投与経路は、皮下、静脈内、および筋肉内である。
【０１３２】
本発明は、哺乳動物被験者においてγδＴ細胞の活性をレギュレートする方法を提供する。該方法は、それを必要とする被験者に治療サイクルに従って有効量のγδＴ細胞アクチベーターを投与することを含む。この場合、化合物の２回目の投与を行う前に、γδＴ細胞活性、好ましくはγδＴ細胞比率（γδＴ細胞数）を実質的に基礎比率に戻すことが可能である。本明細書にさらに説明されているように、好ましい実施形態では、患者のγδＴ細胞比率を実質的基礎比率に戻すのに、少なくとも約１週間（ただし、より好ましくは少なくとも約２週間）を要する。
【０１３３】
約７日間よりも短いサイクルでは、γδＴ細胞活性の好適な刺激を行いえない。好ましいサイクルコースは、少なくとも１週間ごとのサイクルであるが、より好ましくは少なくとも２週間ごとのサイクル（少なくとも約１４日間）またはより好ましくは少なくとも３週間もしくは４週間ごとのサイクルであり、ただし、２週間〜４週間ごとのサイクルの範囲内のいずれかが好ましい。同様に効果的で考慮の対象となるのは、最大８週間ごとのサイクル、たとえば、５週間ごと、６週間ごと、７週間ごと、または８週間ごとのサイクルである。
【０１３４】
好ましい一実施形態では、γδＴ細胞アクチベーターの投与は、２週間〜４週間ごとのサイクル（すなわち、約１４〜２８日単位の週反復サイクル）の初日に行われる。好ましい実施形態では、γδＴ細胞アクチベーターは、２週間〜４週間ごとのサイクルまたは好ましくは３週間ごとのサイクルの初日にだけ投与される。
【０１３５】
記載のごとく、被験者は、好ましくは少なくとも２サイクルにわたりまたはより好ましくは少なくとも３サイクルにわたり治療される。他の態様において、より多数のサイクルにわたり治療を継続することも可能であり、たとえば、少なくとも４、５、６サイクルまたはそれ以上も想定されうる。
【０１３６】
本発明に係るγδＴ細胞アクチベーターをサイトカインと組み合わせて使用することも可能である。好ましくは、該サイトカインは、インターロイキン２（ＩＬ−２）（プロリュウキン（Ｐｒｏｌｅｕｋｉｎ）ＴＭ、カイロン（Ｃｈｉｒｏｎ）、Ｅｍｅｒｙｖｉｌｌｅ、カリフォルニア州、米国）またはその任意の生物学的に活性な断片、変異体、もしくは類似体、すなわち、本発明に係る方法においてＩＬ−２レセプターに結合してγδＴ細胞の活性化を誘導しうる任意の断片、変異体、もしくは類似体である。好ましくは、該γδＴアクチベーターおよびインターロイキン−２ポリペプチドは、被験者に別々に投与される。
【０１３７】
したがって、本発明に係る方法は、サイトカインをさらに投与することを含む。さらなる投与と組み合わせてまたは組み合わせずに本発明に係る化合物を使用しうるが、好ましい態様において、サイトカインを投与しうる。ただし、該サイトカインは、γδＴ細胞アクチベーター化合物で処理されたγδＴ細胞集団の増殖を増大させることが可能であり、好ましくは、該サイトカインは、該サイトカインの不在下でγδＴ細胞アクチベーター化合物の投与の結果として生じる増殖よりも大きいγδＴ細胞集団の増殖を誘導することが可能である。好ましいサイトカインは、インターロイキン−２ポリペプチドである。
【０１３８】
γδＴ細胞増殖誘導活性を有するサイトカイン、最も好ましくはインターロイキン−２ポリペプチドは、典型的には１〜１０日間にわたり、低用量で投与される。γδＴ細胞アクチベーターは、好ましくは一回用量で、典型的にはサイクルの開始時に投与される。好ましくは、インターロイキン−２ポリペプチドは、１日あたり０．２〜２ＭＵ、さらにより好ましくは０．２〜１．５ＭＵ、さらに好ましくは０．２〜１ＭＵの一日用量で投与される。サイトカイン、好ましくはインターロイキン−２ポリペプチドの一日用量は、一回注射としてまたは二回注射で投与される。
【０１３９】
好ましい態様において、サイトカイン、最も好ましくはＩＬ−２は、約１０日間まで、好ましくは約３〜１０日間、最も好ましくは約７日間にわたり、毎日投与される。好ましくは、サイトカインの投与は、γδＴ細胞アクチベーターの投与と同一日（たとえば２４時間以内）に開始される。たとえば、一態様において、サイトカインは、毎日投与されるが、他の態様において、サイトカインは、毎日投与する必要はない。サイトカインを約７〜約１４日間投与する場合、４週間ごとの治療サイクルが好ましい。第１の成分を約４日間投与する場合、３週間ごとの治療日サイクルが好ましい。好ましい実施形態では、本化合物は、２００３年１２月２日出願の国際特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２００３／００６３７５号パンフレット（その開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする）に記載されている方法のいずれかに従って使用しうる。
【０１４０】
上記の方法および治療は、単独でまたは他の活性作用剤もしくは治療と組み合わせて使用可能である。たとえば、腫瘍を治療する場合、他の抗腫瘍剤または治療、たとえば、化学療法、放射線療法、または遺伝子療法と組み合わせて、本発明を使用することが可能である。
【０１４１】
本発明はまた、哺乳動物被験者においてγδＴ細胞の活性をレギュレートするための、別々に使用される本発明に係るγδＴ細胞アクチベーターとインターロイキン−２ポリペプチドとを含む製品に関する。
【０１４２】
本発明は、本発明に係るγδＴ細胞アクチベーターを含むワクチン組成物に関する。本発明はまた、ワクチンアジュバントとしての本発明に係るγδＴ細胞アクチベーターの使用に関する。
【０１４３】
したがって、本発明は、（ｉ）抗原を含む組成物と（ｉｉ）本発明に係るホスホルアミデートエステル化合物を含むアジュバントとを用いる哺乳動物の共同免疫化を包含する、哺乳動物（とくにヒト）において抗原に対する免疫応答を増強および／または増大させるための方法および組成物を開示する。好ましくは、抗原を含む該組成物は、死滅、不活性化、または弱毒化された病原体、微生物、または寄生生物を含む。他の態様において、抗原を含む該組成物は、好ましくは、富化または精製されたポリペプチド、脂質、多糖、糖タンパク質、糖脂質、または核酸の抗原を含む。好ましくは、該組成物は、少なくとも１、２、３、４、５、１０、もしくは１５種の異なる抗原、たとえば、少なくとも１、２、３、４、５、１０、もしくは１５種の異なるポリペプチド、またはそのようなポリペプチドをコードする核酸を含む。好ましい実施形態では、本化合物は、２００４年４月２６日出願の米国仮特許出願第６０／５６４，９５９号明細書（その開示内容は、参照により本明細書に援用されるものとする）に記載されているように使用しうる。
【０１４４】
アジュバント組成物は、有効量の本発明に係るホスホルアミデートエステル化合物を含むであろう。ただし、該量は、少なくとも１種の抗原に対するアジュバント組成物の体液性応答の誘導、細胞傷害性Ｔリンパ球（ＣＴＬ）応答の誘導、または体液性応答とＣＴＬ応答の両方の誘導を可能にするのに有効な量である。好ましくは、本発明に係るホスホルアミデートエステル化合物は、抗原と共同的に投与された場合、体液性応答、細胞傷害性Ｔリンパ球（ＣＴＬ）応答、または体液性応答とＣＴＬ応答の両方を誘導する点に関して、アジュバントの不在下で該抗原が投与された場合に生じる免疫学的効果よりも大きい免疫学的効果を引き起こすのに有効な量で存在する。
【０１４５】
組成物の抗原成分は、医学的または獣医学的に関心の対象となる実質的に任意の抗原、抗原決定基、またはハプテンから選択可能であり、とくに、免疫原性の増加が望まれる抗原を選択可能である。
【０１４６】
したがって、本発明は、ワクチンアジュバントとしての本発明に係るホスホルアミデートエステル化合物、より好ましくはＮ−ＨＤＭＡＰＰまたはＮ−ＢｒＨＰＰの使用に関する。本発明はさらに、抗原または抗原の組合せと、本発明に係るホスホルアミデートエステル化合物、より好ましくはＮ−ＨＤＭＡＰＰまたはＮ−ＢｒＨＰＰと、を含むワクチン組成物に関する。好ましくは、該組成物は、治療上有効な量の抗原と、免疫応答を増強するかまたは免疫応答を増大させる量のホスホルアミデートエステルγδＴ細胞アクチベーターと、を含む。好ましくは、該ワクチン組成物は、微生物感染を予防する。該微生物感染は、ウイルス、真菌、寄生生物、酵母、細菌、および原生動物よりなる群から選択される微生物により引き起こされる。特定の実施形態では、該ワクチン組成物は、ＢＣＧワクチン組成物である。他の選択肢として、該ワクチン組成物は、腫瘍を予防するか、または腫瘍に対する治療剤である。
【０１４７】
本発明はさらに、本発明に係るワクチン組成物、より特定的には、抗原または抗原の組合せと、本発明に係るホスホルアミデートエステル化合物、より好ましくはＮ−ＨＤＭＡＰＰまたはＮ−ＢｒＨＰＰと、を含む本発明に係るワクチン組成物、の入った好適な容器を含むワクチンキットに関する。該ワクチンは、２つの別々の好適な容器に収容されてもよい。この場合、一方の容器には、抗原または抗原の組合せが入れられ、他方の容器には、本発明に係るホスホルアミデートエステル化合物、より好ましくはＮ−ＨＤＭＡＰＰまたはＮ−ＢｒＨＰＰが入れられる。該容器は、注射器であってもよい。他の選択肢として、該ワクチンキットは、１つまたは２つの容器と１つの注射器とを含む。
【０１４８】
本発明は、被験者においてワクチンの効力を向上させるかまたは疾患（より特定的には微生物感染）に対して被験者を免疫化する方法に関する。該方法は、
該被験者に抗原または抗原の組合せを含む組成物を投与する工程と；
該被験者に、本発明に係るホスホルアミデートエステル化合物、より好ましくはＮ−ＨＤＭＡＰＰまたはＮ−ＢｒＨＰＰを、より特定的には免疫応答を増強するそれらの量を、共同的に投与する工程と；
を含む。好ましくは、γδＴ細胞アクチベーターは、抗原を含む組成物と共同的に投与される場合、γδＴ細胞アクチベーターの不在下で抗原を含む該組成物を用いて観測されるよりも免疫応答を増強するのに十分な量で投与される。好ましくは、抗原を含む該組成物は、死滅、不活性化、または弱毒化された病原体、微生物、または寄生生物を含む。他の態様において、抗原を含む該組成物は、好ましくは、富化または精製されたポリペプチド、脂質、多糖、糖タンパク質、糖脂質、または核酸の抗原を含む。
【０１４９】
本発明はまた、被験者における疾患（より特定的には微生物感染）に対して被験者を免疫化する方法に関する。該方法は、該被験者に、（ｉ）抗原を含む組成物と（ｉｉ）本発明に係るホスホルアミデートエステル化合物、より好ましくはＮ−ＨＤＭＡＰＰまたはＮ−ＢｒＨＰＰとを投与することを含む。好ましくは、γδＴ細胞アクチベーターは、免疫応答を増強する量で投与される。好ましくは、γδＴ細胞アクチベーターおよび抗原含有組成物は、治療上有効な量で単一ワクチン組成物として投与される。
【０１５０】
好ましくは、該γδＴ細胞アクチベーターは、製薬上許容される担体と一体化される。第１の態様において、該抗原または抗原の組合せと該γδＴ細胞アクチベーターとの該投与は、同時に行われる。第２の態様において、該抗原または抗原の組合せと該γδＴ細胞アクチベーターとの該投与は、逐次的に行われる。より特定的には、該γδＴ細胞アクチベーターは、免疫化を目的として、抗原または抗原の組合せを投与する前、投与と同時、または投与した後、被験者に投与しうる。好ましくは、該抗原または抗原の組合せは、微生物抗原、好ましくは、ウイルス、細菌、真菌、原生動物、酵母、または寄生生物の抗原である。好ましい実施形態では、該抗原は、マイコバクテリウム・ボビス（Ｍｙｃｏｂａｃｔｅｒｉｕｍ  ｂｏｖｉｓ）の抗原である。該抗原または抗原の組合せは、腫瘍抗原であってもよい。
【０１５１】
本発明のさらなる態様および利点を以下の実施例で開示するが、それらは、例示とみなされるべきものであり、本出願の範囲の限定とみなされるべきものではない。
【実施例】
【０１５２】
実施例１
（Ｅ）−４−ヒドロキシ−３−メチルブト−２−エニルピロホスホルアミデート（Ｎ−ＨＤＭＡＰＰ）の製造
（Ｅ）−４−クロロ−２−メチルブト−２−エン−１−オールの調製：
１６ｍｌ（１７９ｍｍｏｌ）のＴｉＣｌ４を３６０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２に窒素下で添加した。溶液を９０℃まで冷却させ、温度を−８０℃未満に保持しながら、５０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２中の１０．０ｇ（１１９ｍｍｏｌ）の２−メチル−２−ビニルオキシランの溶液を滴下した。次に、赤色の溶液を８０℃で２時間攪拌し、６００ｍｌの１Ｍ  ＨＣｌでクエンチした。有機相を分離し、水相を３×５００ｍｌのＥｔ２Ｏで抽出した。合わせた有機相をＭｇＳＯ４で脱水し、濾過し、２５℃、３５０ｍｂａｒでエバポレートし、１２．０２ｇ（９９．７ｍｍｏｌ、収率８４％）の４−クロロ−２−メチルブト−２−エン−１−オールを帯褐色の油として得た。粗生成物を次の工程で直接使用した。
【０１５３】
（Ｅ）−２−（４−クロロ−２−メチルブト−２−エニルオキシ）テトラヒドロ−２Ｈ−ピランの調製：
１２０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２中の１１．５ｇ（９５．３７ｍｍｏｌ）の４−クロロ−２−メチルブト−２−エン−１−オールの溶液に２６ｍｌ（２８６．１１ｍｍｏｌ）のジヒドロピラン（ＤＨＰ）を添加した。溶液を０℃に冷却させ、２．４ｇ（９．５３ｍｍｏｌ）のピリジニウムｐ−トルエンスルホネート（ＰＰＴＳ）を少しずつ添加した。溶液を０℃で３時間攪拌した。有機相を３×５０ｍｌの水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で脱水し、濾過し、濃縮し、粗生成物を得た。次に、溶出液としてヘプタン／ＥｔＯＡｃ（９／１）を用いてシリカゲルクロマトグラフィーにより生成物を精製した。１２．３５ｇ（６０．３３ｍｍｏｌ、収率６４％）の保護されたアリル型アルコールを無色の油として単離した。
【０１５４】
（Ｅ）−２−（４−アジド−２−メチルブト−２−エニルオキシ）テトラヒドロ−２Ｈ−ピランの調製：
６０ｍｌの水中の１１．４３ｇ（１７５．８６ｍｍｏｌ）のナトリウムアジド（ＮａＮ３）および２．２０ｇ（６．４５ｍｍｏｌ）のテトラブチルアンモニウムヒドロゲノスルフェートの溶液を、３００ｍｌのペンタン中の１２．０ｇ（５８．６２ｍｍｏｌ）の（Ｅ）−２−（４−クロロ−２−メチルブト−２−エニルオキシ）テトラヒドロ−２Ｈ−ピランの溶液に添加した。反応混合物を室温で一晩攪拌した。有機相を分離し、水相を３×１５０ｍｌのＥｔ２Ｏで抽出した。合わせた有機相をブラインで洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で脱水し、濾過し、濃縮し、１１．２１ｇ（５３．０６ｍｍｏｌ、収率９０％）のアジド異性体の混合物を得た。シリカゲルで実行不可能な分離が観測されたので、精製を行わなかった。さらなる精製を行うことなく生成物を次の工程に使用した。
【０１５５】
（Ｅ）−３−メチル−４−（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イルオキシ）ブト−２−エン−１−アミンの調製：
１８０ｍｌのＴＨＦ中の１１．０ｇ（５２．０７ｍｍｏｌ）の前の工程で得られた粗製のアジドおよび１８ｍｌの水の溶液に、２６ｇ（９８．８ｍｍｏｌ）のトリフェニルホスフィン（ＰＰｈ３）を添加した。溶液を室温で一晩攪拌し、そして溶媒をエバポレートした。得られた粗生成物をシリカゲルクロマトグラフィー（溶出液：ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ／Ｅｔ３Ｎ  ９／１／０．５）により精製し、６．４７ｇ（３４．９１ｍｍｏｌ、収率６７％）の精製アリル系アミンを黄色の油として得た。精製された生成物中の異性体比（Ｅ：Ｚ）は、１Ｈ−ＮＭＲ分析に基づいて約９０：１０であった。
【０１５６】
（Ｅ）−３−メチル−４−（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イルオキシ）ブト−２−エニルピロホスホルアミデートの調製：
ピロリン酸二ナトリウム（０．２５ｍｍｏｌ−１ｅｑ．）および（Ｅ）−３−メチル−４−（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イルオキシ）ブト−２−エン−１−アミン（４６ｍｇ−０．２５ｍｍｏｌ−１ｅｑ．）を３ｍｌの１／１（ｖ／ｖ）脱イオン水／アセトニトリル混合物に溶解させてガラス反応槽中に導入した。室温で攪拌しながらシリンジを用いて１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩（２．５ｍｍｏｌ−１０ｅｑ）の１２．５ｍｌの０．２Ｍ脱イオン水／アセトニトリル溶液を滴下した。次に、イオンクロマトグラフィー（ＨＰＡＥＣ）により反応の進行を監視した。約３時間後、反応混合物を約５ｍｌの最終体積になるように減圧下で濃縮し、そして過剰のダウエックス（ＤＯＷＥＸ）  ５０ＷＸ８−２００（ＮＨ４＋形）樹脂の入ったカラムに水溶液を通して２カラム体積の脱イオン水で溶出させることにより、この段階で得られた粗製物質をアンモニウム形に変換した。この処理ではまた、反応媒体から未反応カルボジイミドおよびカチオン副生成物を除去することが可能であった。次に、減圧（２０ｍｂａｒ−４０℃）下で水を蒸発させることにより、捕集溶液を約５ｍｌの最終体積になるように濃縮し、次の工程に直接使用した。
【０１５７】
（Ｅ）−４−ヒドロキシ−３−メチルブト−２−エニルピロホスホルアミデート（Ｎ−ＨＤＭＡＰＰ）の調製：
前の工程で得られた粗製の溶液を（１０ｇ−２４ｍｅｑ）のダウエックス（ＤＯＷＥＸ）  ５０  ＷＸ８−２００（Ｈ＋形）樹脂の入ったカラムに通して２カラム体積の脱イオン水で溶出させることにより、保護用テトラヒドロピラニル（ＴＨＰ）基の完全除去を達成した。得られた酸性溶液を氷浴中に配置された５０ｍｌ−ファルコン（Ｆａｌｃｏｎ）（登録商標）チューブ中に捕集した。得られた溶液をただちに１０％水酸化アンモニウム溶液でｐＨ８になるように中和させた。次に、イオンクロマトグラフィー（ＨＰＡＥＣ）により溶出画分を監視しながら、５ｇのセップパック・アクセル・プラスＱＭＡ（Ｓｅｐ−Ｐａｋ  Ａｃｃｅｌｌ  Ｐｌｕｓ  ＱＭＡ）（ウォーターズ（Ｗａｔｅｒｓ）の登録商標）カートリッジに通して、５ｍＭ、１０ｍＭ、２５ｍＭ、５０ｍＭ、７５ｍＭ、１００ｍＭ、および２００ｍＭの水性ヒドロゲノカーボネート溶液でそれぞれ逐次的に溶出させる陰イオン交換クロマトグラフィーにより、生成物を精製した。次に、精製された生成物に対応する画分を合わせ、アンモニウムヒドロゲノカーボネートを除去するために凍結乾燥させた。精製された生成物中の異性体比（Ｅ：Ｚ）は、ＨＰＡＥＣ分析に基づいて８７：１３であった。
【０１５８】
イオンパック（ＩｏｎＰａｃ）（登録商標）ＡＳ１１カラムに通してクロマトグラフィー精製（ＨＰＡＥＣ）を行い、複数のクロマトグラフィー通過物を合わせることにより、純粋な（Ｅ）−４−ヒドロキシ−３−メチルブト−２−エニルピロホスホルアミデートを得た。
【０１５９】
生物学的試験を行う目的で、０．２μｍフィルターに通して濾過することにより生成物の中性水溶液を滅菌し、そして−２０℃で保存した。ｉｎ  ｖｉｖｏで行われる試験の場合、あらかじめ溶液をダウエックス（ＤＯＷＥＸ）  ５０ＷＸ８−２００陽イオン樹脂カラム（Ｎａ＋形）に通して２カラム体積の脱イオン水で溶出させる。
【０１６０】
（Ｅ）−４−ヒドロキシ−３−メチルブト−２−エニルピロホスホルアミデート（Ｎ−ＨＤＭＡＰＰ）の合成は、以下のスキームに従って行った。この合成スキームの各工程に関して、さらなる参考として次の参考文献を使用しうる。工程１：ヘクト（Ｈｅｃｈｔ）ら、Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ、第４３巻（２００２年）、８９２９−８９３３頁；工程２：ミヤシタ（Ｍｉｙａｓｈｉｔａ）ら、Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．、第４２巻（１９７７年）、３７７２−３７７４頁、ソラディー（Ｓｏｌｌａｄｉｅ）ら、Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．、１９９３年、第５８巻、２１８１−２１８５頁、マーシャル（Ｍａｒｓｈａｌｌ）ら、Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．、１９８５年、第５０巻（第１０号）、１６０２−１６０６頁；工程３：デスロングチャンプス（Ｄｅｓｌｏｎｇｃｈａｍｐｓ）ら、Ｃａｎ．Ｊ．Ｃｈｅｍ．、１９７９年、第５７巻、３２６２−３２７１頁；工程４：コペレット（Ｃｏｐｅｒｅｔ）ら、Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ、１９９６年、第５２巻（第３５号）、１１５２０−１１５４４頁；工程５：サトウ（Ｓａｔｏ）ら、Ｃｈｅｍ．Ｐｈａｒｍ．Ｂｕｌｌ、第３８巻（第８号）、２２８７−２２８９頁（１９９０年）；および工程６：ミヤシタ（Ｍｉｙａｓｈｉｔａ）ら、Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．、第４２巻（１９７７年）、３７７２−３７７４頁（脱保護反応のみ）。
【化３９】
2007516244.tif 000041
【０１６１】
実施例２
３−メチルブト−３−エニルピロホスホルアミデート（Ｎ−ＩＰＰ）の製造
３−メチル−３−ブテン−１−イル−トシレートの調製：
トシルクロリド（４．８ｇ、２５ｍｍｏｌ）および４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ−）ピリジン（３．４ｇ、２７．５ｍｍｏｌ）を、氷浴中で冷却された２５０ｍｌ三口フラスコ中の９０ｍｌの無水ジクロロメタンと磁気攪拌下で混合した。次に、約１０ｍｌの無水ジクロロメタン中の３−メチル−３−ブテン−１−オール（２．２ｇ、２５ｍｍｏｌ）の溶液を注射器でセプタムに通してフラスコ中に導入し、その後、氷浴を除去した。シリカゲルＴＬＣ（ペンタン／エチルアセテート、８５：１５（ｖ／ｖ））により反応を監視した。２時間後、一定した攪拌を行いながら１リットルのヘキサン中に希釈することにより混合物を沈殿させ、そして濾過し、さらに減圧下で濾液を濃縮させた。ジエチルエーテルを用いてこの濾過／懸濁工程を反復し、そして得られた油をシリカゲル液体クロマトグラフィー（ペンタン／エチルアセテート、８５：１５（ｖ／ｖ））により精製して３−メチル−３−ブテン−１−イル−トシレート（５．６ｇ、２３．５ｍｍｏｌ、収率９４％）の黄色の油を生成させ、これを乾燥Ｎ２下で４℃に保持した。
【０１６２】
４−アジド−２−メチル−１−エンの調製：
２０ｍｌのＤＭＳＯ中の２．０ｇ（８．３２ｍｍｏｌ）の３−メチル−３−ブテン−１−イル−トシレートの溶液に８２０ｍｇ（１２．４８ｍｍｏｌ）のナトリウムアジド（ＮａＮ３）および１２５ｍｇ（触媒量）のＮａＩを添加した。反応混合物を５５℃で一晩攪拌した。反応混合物を室温まで冷却させ、１２０ｍｌの水を添加した。溶液を３×１００ｍｌのＥｔ２Ｏで抽出した。合わせた有機相を１００ｍｌの水、１００ｍｌのブラインで洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で脱水し、濾過し、そして室温において３００ｍｍＨｇで濃縮させた。８７５ｍｇ（７．８７ｍｍｏｌ、収率９５％）の４−アジド−２−メチル−１−エンを褐色の油として単離した。
【０１６３】
３−メチル−３−エン−１−アミンの調製：
２７ｍｌのＴＨＦ中の５００ｍｇ（４．５０ｍｍｏｌ）の４−アジド−２−メチル−１−エン、３．９２ｇ（１４．９５ｍｍｏｌ）のトリフェニルホスフィンＰＰｈ３、および２．７ｍｌの水の溶液を、室温で一晩攪拌し、そして溶媒を蒸発させた。次に、ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ／Ｅｔ３Ｎ  ９／１／０．５を溶出液として使用してシリカゲルクロマトグラフィーにより、得られた粗生成物を精製した。１２５ｍｇ（１．４７ｍｍｏｌ）の３−メチル−３−エン−１−アミンを３２％の単離収率で黄色の油として単離した。精製アミンを乾燥Ｎ２下に保持し、次の工程に供すべく−２０℃で保存した。
【０１６４】
３−メチルブト−３−エニルピロホスホルアミデート（Ｎ−ＩＰＰ）の調製：
３−メチル−４−（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−２−イルオキシ）ブト−２−エニルピロホスホルアミデートを調製するための実施例１で報告した手順に従って、３−メチルブト−３−エニルピロホスホルアミデートを調製する。ピロリン酸二ナトリウム（０．２５ｍｍｏｌ−１ｅｑ．）および３−メチル−３−エン−１−アミン（０．２５ｍｍｏｌ−１ｅｑ．）を３ｍｌの１／１（ｖ／ｖ）脱イオン水／アセトニトリル混合物に溶解させてガラス反応槽中に導入する。室温で攪拌しながらシリンジを用いて１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩（２．５ｍｍｏｌ−１０ｅｑ）の１２．５ｍｌの０．２Ｍ脱イオン水／アセトニトリル溶液を滴下する。０．１ＮＨＣｌ水溶液を添加することにより、最終的にｐＨを６〜６．５の範囲内に調整し保持する。次に、イオンクロマトグラフィー（ＨＰＡＥＣ）により反応の進行を監視する。約３時間後、反応混合物を約５ｍｌの最終体積になるように減圧下で濃縮し、そして過剰のダウエックス（ＤＯＷＥＸ）  ５０ＷＸ８−２００（ＮＨ４＋形）樹脂の入ったカラムに水溶液を通して２カラム体積の脱イオン水で溶出させることにより、この段階で得られた粗製物質をアンモニウム形に変換する。
【０１６５】
Ｎ−ＨＤＭＡＰＰを調製するための実施例１で報告した手順に従って、セップパック・アクセル・プラスＱＭＡ（Ｓｅｐ−Ｐａｋ  Ａｃｃｅｌｌ  Ｐｌｕｓ  ＱＭＡ）（ウォーターズ（Ｗａｔｅｒｓ）の登録商標）カートリッジに通して、陰イオン交換クロマトグラフィーにより、粗製の溶液の精製を達成する。
【０１６６】
Ｎ−ＩＰＰ、５−ブロモ−４−ヒドロキシ−４−メチルペンチルピロホスホルアミデート（Ｎ−ＢｒＨＰＰ）（実施例３）、およびＮ−ＥｐｏｘＰＰ（実施例４）の合成は、以下のスキームに従って行われる。この合成スキームの各工程に関して、さらなる参考として次の参考文献を使用しうる。工程１：デイヴィソン（Ｄａｖｉｓｓｏｎ）ら、Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．、１９８６年、第５１巻、４７６８−４７７９頁；工程２：グリエコ（Ｇｒｉｅｃｏ）ら、Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ、１９８６年、第４２巻（第１１号）、２８４７−２８５３頁およびサハスラブデ，Ｋ．（Ｓａｈａｓｒａｂｕｄｈｅ，Ｋ．）ら、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．、２００３年；第１２５巻（第２６号）；７９１４−７９２２頁；工程３：ブレトル  Ｒ．（Ｂｒｅｔｔｌｅ  Ｒ．）ら、Ｂｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．、第６巻、２９１頁（１９９６年）；工程４：サトウ（Ｓａｔｏ）ら、Ｃｈｅｍ．Ｐｈａｒｍ．Ｂｕｌｌ、第３８巻（第８号）、２２８７−２２８９頁（１９９０年）；工程５：エスピノサ（Ｅｓｐｉｎｏｓａ）ら、（２００１年ａ）、Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ、第２７６巻、１８３３７−１８３４４頁；および工程６：国際公開第００／０１２５１９号パンフレット。
【化４０】
2007516244.tif 000042
【０１６７】
実施例３
５−ブロモ−４−ヒドロキシ−４−メチルペンチルピロホスホルアミデート（Ｎ−ＢｒＨＰＰ）の製造
以下の合成スキームに示されるように、アルケン官能基に臭素水を付加させた後でダウエックス（ＤＯＷＥＸ）  ５０ＷＸ８−２００（Ｎａ＋形）樹脂を用いて中和させることにより、実施例２に記載されている化合物Ｎ−ＩＰＰから開始して、化合物Ｎ−ＢｒＨＰＰを調製することが可能である。ブロモヒドリン官能基の生成およびそれに続く粗生成物の精製は、３−（ブロモメチル）−３−ブタノール−１−イル二リン酸（ＢｒＨＰＰ）を調製すべく国際公開第００／０１２５１６号パンフレットに提供された実験プロトコルに従って、またはエスピノサ（Ｅｓｐｉｎｏｓａ）ら、Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ、第２７６巻、（２００１年）１８３３７−１８３４４頁に記載されているように、行うことが可能である。
【化４１】
2007516244.tif 000043
【０１６８】
実施例４
２−（２−メチルオキシラン−２−イル）エチルピロホスホルアミデート（Ｎ−ＥｐｏｘＰＰ）の製造
以下の合成スキームに示されるように、１Ｍ水酸化アンモニウム溶液による処理（エポキシ化反応）を行った後でダウエックス（ＤＯＷＥＸ）５０ＷＸ８−２００（Ｎａ＋形）樹脂を用いて陽イオン交換工程を行うことにより、実施例３に記載されている化合物Ｎ−ＢｒＨＰＰから開始して、化合物Ｎ−ＥｐｏｘＰＰを調製することが可能である。エポキシ化反応およびそれに続く粗生成物の精製は、３，４−エポキシ−３−メチル−１−ブチル−二リン酸（ＥｐｏｘＰＰ）を調製すべく国際公開第００／０１２５１９号パンフレットに提供された実験プロトコルに従って行うことが可能である。
【化４２】
2007516244.tif 000044
【０１６９】
実施例５
Ｎ−ＨＤＭＡＰＰ化合物のｉｎ  ｖｉｔｒｏおよびｉｎ  ｖｉｖｏ投与応答
サイトカイン放出アッセイ
細胞（ｉｎ  ｖｉｔｒｏで増殖させて増殖の１２〜１５日目に凍結保存された一次ポリクロナールヒトＶγ９Ｖδ２Ｔ細胞）を解凍して２回濯ぎ、そして遠心分離する。上清を除去して細胞を再懸濁させた後、１００ＩＵ／ｍｌ（最終濃度）のＩＬ２の存在下、３７℃で、細胞を２４時間インキュベートする。細胞を洗浄してから遠心分離し、その後、上清を除去して細胞を再懸濁させ、そして適正最終濃度になるように調整する。細胞を９６ウェルプレートのウェルに添加する。
【０１７０】
１列のウェルに３−（ブロモメチル）−３−ブタノール−１−イル−ジホスフェート（ＢｒＨＰＰ）の一連の標準希釈液を添加する。試験対象化合物（この場合は（Ｅ）−４−ヒドロキシ−３−メチル−２−ブテニルピロホスフェート（ＨＤＭＡＰＰ）および本発明に係るＮ−ＨＤＭＡＰＰ化合物）を数回希釈後に実験ウェルに添加する。
【０１７１】
以下にさらに記載されているように、試験化合物および参照化合物（この場合は、Ｎ−ＨＤＭＡＰＰ、ＢｒＨＰＰ、およびＨＤＭＡＰＰ）でγδ細胞を刺激すべく、全プレートを３７℃で２４時間インキュベートする。この後、ＴＮＦα量を調べるために、１００μｌの培養物上清を採取する。放出されたＴＮＦα量の測定は、ＴＮＦαエンザイムイムノアッセイキット（照会番号１１１２１、イムノテック（Ｉｍｍｕｎｏｔｅｃｈ）−ベックマン・コ−ルタ−（Ｂｅｃｋｍａｎ  Ｃｏｕｌｔｅｒ））を用いて製造業者の説明書に記載されているように行われる。４０５ｎｍにおけるＯＤを読み取る。このＯＤは、培養物上清中に放出されたＴＮＦαの濃度に比例する。試験化合物の濃度とＴＮＦαの濃度とを比較するために、および各試験化合物のＥＣ５０を計算するために、エクセル（Ｅｘｃｅｌ）ソフトウェアを用いてデータを処理する。
【０１７２】
Ｎ−ＨＤＭＡＰＰのｉｎ  ｖｉｔｒｏ生物活性
先に記載したようにＴＮＦα放出アッセイを用いて化合物Ｎ−ＨＤＭＡＰＰの生物活性を評価した。ｉｎ  ｖｉｔｒｏ活性を図１に示す。比較する目的で化合物ＢｒＨＰＰおよびＨＤＭＡＰＰが含まれていた。次に、このｉｎ  ｖｉｔｒｏ相対的スクリーニング試験でｉｎ  ｖｉｔｒｏ  ＥＣ５０を評価した。ただし、ＢｒＨＰＰ標準組成物を用いて検量細胞で行った事前のアッセイでは、ＢｒＨＰＰは約１５ｎＭのＥＣ５０を呈した。当然のことであろうが、細胞増幅のような任意の他の好適なアッセイを化合物の評価に使用することが可能である。Ｎ−ＨＤＭＡＰＰのＥＣ５０を測定したところ、０．６３ｎＭであった。一方、ＨＤＭＡＰＰのｉｎ  ｖｉｔｒｏ  ＥＣ５０は２．１ｎＭであり、ＢｒＨＰＰのｉｎ  ｖｉｔｒｏ  ＥＣ５０は３７．７ｎＭであった。アッセイは絶対的ＥＣ５０値ではなく相対的結果を提供するので、Ｎ−ＨＤＭＡＰＰ化合物はこれまでに試験された最も強力な化合物の３〜４倍の効力を有することが結果から示唆される。
【０１７３】
ＴＮＦα放出の最大レベルについても評価した。図１に示されるように、Ｎ−ＨＤＭＡＰＰ化合物は、他の試験化合物よりも大きい最大ＴＮＦα放出を引き起こした。他の試験化合物は効力（ＥＣ５０）が異なっていたが、それらは、類似の最大ＴＮＦα放出レベル（約１２００〜１５００ｐｇ／ｍｌのＴＮＦα放出）を示した。しかしながら、Ｎ−ＨＤＭＡＰＰ化合物は、約１８００ｐｇ／ｍｌのＴＮＦα放出を超える統計的に有意な最大ＴＮＦα放出の増加を引き起こしたことから、Ｎ−ＨＤＭＡＰＰはいかなる濃度の他の化合物で得られるよりも大きい絶対的Ｖγ９Ｖδ２Ｔ細胞活性化をｉｎ  ｖｉｖｏで引き起こしうることが示唆される。
【０１７４】
参考文献
引用文献はすべて、参照により本明細書に援用されるものとする。
アッツィ，Ａ．（Ａｚｚｉ，Ａ．）、ケーシー，Ｒ．Ｐ．（Ｃａｓｅｙ，Ｒ．Ｐ．）、およびナウェンチュ，Ｍ．（Ｎａｌｅｃｚ，Ｍ．）（１９８４年）「Ｔｈｅ  ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  Ｎ，Ｎ’−ｄｉｃｙｃｌｏｈｅｘｙｌｃａｒｂｏｄｉｉｍｉｄｅ  ｏｎ  ｅｎｚｙｍｅｓ  ｏｆ  ｂｉｏｅｎｅｒｇｅｔｉｃ  ｒｅｌｅｖａｎｃｅ．」、Ｂｉｏｃｈｉｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ａｃｔａ、第７６８巻（第３−４号）：２０９−２２６頁
バンク，Ｉ．（Ｂａｎｋ，Ｉ．）、ブック，Ｍ．（Ｂｏｏｋ，Ｍ．）、フサール，Ｍ．（Ｈｕｓｚａｒ，Ｍ．）、バラム，Ｙ．（Ｂａｒａｍ，Ｙ．）、シュニラー，Ｉ．（Ｓｃｈｎｉｒｅｒ，Ｉ．）、およびブレンナー，Ｈ．（Ｂｒｅｎｎｅｒ，Ｈ．）（１９９３年）「Ｖ  ｄｅｌｔａ  ２＋  ｇａｍｍａ  ｄｅｌｔａ  Ｔ  ｌｙｍｐｈｏｃｙｔｅｓ  ａｒｅ  ｃｙｔｏｔｏｘｉｃ  ｔｏ  ｔｈｅ  ＭＣＦ  ７  ｂｒｅａｓｔ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｃｅｌｌ  ｌｉｎｅ  ａｎｄ  ｃａｎ  ｂｅ  ｄｅｔｅｃｔｅｄ  ａｍｏｎｇ  ｔｈｅ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ  ｔｈａｔ  ｉｎｆｉｌｔｒａｔｅ  ｂｒｅａｓｔ  ｔｕｍｏｒｓ．」、Ｃｌｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｉｍｍｕｎｏｐａｔｈｏｌ、第６７巻、１７−２４頁
ベール，Ｃ．（Ｂｅｈｒ，Ｃ．）、ポウポット，Ｒ．（Ｐｏｕｐｏｔ，Ｒ．）、ぺイラ，Ｍ．Ａ．（Ｐｅｙｒａｔ，Ｍ．Ａ．）、ポケ，Ｙ．（Ｐｏｑｕｅｔ，Ｙ．）、コンスタント，Ｐ．（Ｃｏｎｓｔａｎｔ，Ｐ．）、デュボア，Ｐ．（Ｄｕｂｏｉｓ，Ｐ．）、ボネヴィル，Ｍ．（Ｂｏｎｎｅｖｉｌｌｅ，Ｍ．）、およびフルニ，Ｊ．Ｊ．（Ｆｏｕｒｎｉｅ，Ｊ．Ｊ．）（１９９６年）．「Ｐｌａｓｍｏｄｉｕｍ  ｆａｌｃｉｐａｒｕｍ  ｓｔｉｍｕｌｉ  ｆｏｒ  ｈｕｍａｎ  ｇａｍｍａｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ  ａｒｅ  ｒｅｌａｔｅｄ  ｔｏ  ｐｈｏｓｐｈｏｒｙｌａｔｅｄ  ａｎｔｉｇｅｎｓ  ｏｆ  ｍｙｃｏｂａｃｔｅｒｉａ．」、Ｉｎｆｅｃｔ  Ｉｍｍｕｎ、第６４巻、２８９２−２８９６頁
ベルマント，Ｃ．（Ｂｅｌｍａｎｔ，Ｃ．）、エスピノサ，Ｅ．（Ｅｓｐｉｎｏｓａ，Ｅ．）、アラリ，Ｆ．（Ｈａｌａｒｙ，Ｆ．）、タング，Ｙ．（Ｔａｎｇ，Ｙ．）、ぺイラ，Ｍ．Ａ．（Ｐｅｙｒａｔ，Ｍ．Ａ．）、シカード，Ｈ．（Ｓｉｃａｒｄ，Ｈ．）、コージーカウスキー，Ａ．（Ｋｏｚｉｋｏｗｓｋｉ，Ａ．）、ビューロウ，Ｒ．（Ｂｕｅｌｏｗ，Ｒ．）、ポウポット，Ｒ．（Ｐｏｕｐｏｔ，Ｒ．）、ボネヴィル，Ｍ．（Ｂｏｎｎｅｖｉｌｌｅ，Ｍ．）、およびフルニ，Ｊ．Ｊ．（Ｆｏｕｒｎｉｅ，Ｊ．Ｊ．）（２０００年）「Ａ  ｃｈｅｍｉｃａｌ  ｂａｓｉｓ  ｆｏｒ  ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  ｒｅｃｏｇｎｉｔｉｏｎ  ｏｆ  ｎｏｎｐｅｐｔｉｄｅ  ａｎｔｉｇｅｎｓ  ｂｙ  ｈｕｍａｎ  ｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ．」、Ｆａｓｅｂ  Ｊ、第１４巻、１６６９−１６７０頁
ブコウスキー（Ｂｕｋｏｗｓｋｉ，Ｊ．Ｆ．）、モリタ，Ｃ．Ｔ．（Ｍｏｒｉｔａ，Ｃ．Ｔ．）、タナカ，Ｙ．（Ｔａｎａｋａ，Ｙ．）、ブルーム，Ｂ．Ｒ．（Ｂｌｏｏｍ，Ｂ．Ｒ．）、ブレンナー，Ｍ．Ｂ．（Ｂｒｅｎｎｅｒ，Ｍ．Ｂ．）、およびバンド，Ｈ．（Ｂａｎｄ，Ｈ．）（１９９５年）「Ｖ  ｇａｍｍａ  ２Ｖ  ｄｅｌｔａ  ２  ＴＣＲ−ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  ｒｅｃｏｇｎｉｔｉｏｎ  ｏｆ  ｎｏｎ−ｐｅｐｔｉｄｅ  ａｎｔｉｇｅｎｓ  ａｎｄ  Ｄａｕｄｉ  ｃｅｌｌｓ  ａｎａｌｙｚｅｄ  ｂｙ  ＴＣＲ  ｇｅｎｅ  ｔｒａｎｓｆｅｒ．」、Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ、第１５４巻、９９８−１００６頁
チョウダリー，Ａ．（Ｃｈｏｕｄｈａｒｙ，Ａ．）、ダヴォドー，Ｆ．（Ｄａｖｏｄｅａｕ，Ｆ．）、モロー，Ａ．（Ｍｏｒｅａｕ，Ａ．），ペイラ，Ｍ．Ａ．（Ｐｅｙｒａｔ，Ｍ．Ａ．）、ボネヴィル，Ｍ．（Ｂｏｎｎｅｖｉｌｌｅ，Ｍ．）、およびジョテロー，Ｆ．（Ｊｏｔｅｒｅａｕ，Ｆ．）（１９９５年）「Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  ｌｙｓｉｓ  ｏｆ  ａｕｔｏｌｏｇｏｕｓ  ｔｕｍｏｒ  ｃｅｌｌｓ  ｂｙ  ｒｅｃｕｒｒｅｎｔ  ｇａｍｍａ  ｄｅｌｔａ  ｔｕｍｏｒ−ｉｎｆｉｌｔｒａｔｉｎｇ  ｌｙｍｐｈｏｃｙｔｅｓ  ｆｒｏｍ  ｒｅｎａｌ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ．」、Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ、第１５４巻、３９３２−３９４０頁
チュー，Ｂ．Ｃ．Ｆ．（Ｃｈｕ，Ｂ．Ｃ．Ｆ．）、ウォール，Ｇ．Ｍ．（Ｗａｈｌ，Ｇ．Ｍ．）、およびオーゲル，Ｌ．Ｅ／（Ｏｒｇｅｌ，Ｌ．Ｅ／）、Ｎｕｃｌｅｉｄ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ、第１１巻、第１８号（１９８３年）
コンスタント，Ｐ．（Ｃｏｎｓｔａｎｔ，Ｐ．）、ポケ，Ｙ．（Ｐｏｑｕｅｔ，Ｙ．）、ぺイラ，Ｍ．Ａ．（Ｐｅｙｒａｔ，Ｍ．Ａ．）、ダヴォドー，Ｆ．（Ｄａｖｏｄｅａｕ，Ｆ．）、ボネヴィル，Ｍ．（Ｂｏｎｎｅｖｉｌｌｅ，Ｍ．）、およびフルニ，Ｊ．Ｊ．（Ｆｏｕｒｎｉｅ，Ｊ．Ｊ．）（１９９５年）．「Ｔｈｅ  ａｎｔｉｔｕｂｅｒｃｕｌｏｕｓ  Ｍｙｃｏｂａｃｔｅｒｉｕｍ  ｂｏｖｉｓ  ＢＣＧ  ｖａｃｃｉｎｅ  ｉｓ  ａｎ  ａｔｔｅｎｕａｔｅｄ  ｍｙｃｏｂａｃｔｅｒｉａｌ  ｐｒｏｄｕｃｅｒ  ｏｆ  ｐｈｏｓｐｈｏｒｙｌａｔｅｄ  ｎｏｎｐｅｐｔｉｄｉｃ  ａｎｔｉｇｅｎｓ  ｆｏｒ  ｈｕｍａｎ  ｇａｍｍａ  ｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ．」、Ｉｎｆｅｃｔ  Ｉｍｍｕｎ、第６３巻、４６２８−４６３３頁
Ｒ．Ｊ．コックス（Ｒ．Ｊ．Ｃｏｘ）、Ｊ．Ｓ．ギブソン（Ｊ．Ｓ．Ｇｉｂｓｏｎ）、Ｍ．Ｂ．マヨ  マーチン（Ｍ．Ｂ．Ｍａｙｏ  Ｍａｒｔｉｎ）、Ｃｈｅｍ  ＢｉｏＣｈｅｍ、２００２年、第３巻、８７４−８８６頁
デイヴィソン（Ｄａｖｉｓｓｏｎ）ら、Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．、１９８７年、第５２巻、１７９４−１８０１頁
デイヴィソン（Ｄａｖｉｓｓｏｎ）ら、Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．、１９８６年、第５１巻、４７６８−４７７９頁
サトウ，Ｅ．（Ｓａｔｏ，Ｅ．）、ヨシカワ，Ｍ．（Ｙｏｓｈｉｋａｗａ，Ｍ．）、およびカナオカ  Ｙ．（Ｋａｎａｏｋａ  Ｙ．）、Ｃｈｅｍ．  Ｐｈａｒｍ．  Ｂｕｌｌ、第３８巻（第８号）、２２８７−２２８９頁（１９９０年）
エスピノサ，Ｅ．（Ｅｓｐｉｎｏｓａ，Ｅ．）、ベルマント，Ｃ．（Ｂｅｌｍａｎｔ，Ｃ．）、ポント，Ｆ．（Ｐｏｎｔ，Ｆ．）、ルシアニ，Ｂ．（Ｌｕｃｉａｎｉ，Ｂ．）、ポウポット，Ｒ．（Ｐｏｕｐｏｔ，Ｒ．）、ロマーニュ，Ｆ．（Ｒｏｍａｇｎｅ，Ｆ．）、ブレイリー，Ｈ．（Ｂｒａｉｌｌｙ，Ｈ．）、ボネヴィル，Ｍ．（Ｂｏｎｎｅｖｉｌｌｅ，Ｍ．）、およびフルニ，Ｊ．Ｊ．（Ｆｏｕｒｎｉｅ，Ｊ．Ｊ．）（２００１年ａ）「Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｏｆ  ｂｒｏｍｏｈｙｄｒｉｎ  ｐｙｒｏｐｈｏｓｐｈａｔｅ，ａ  ｐｏｔｅｎｔ  ｓｔｉｍｕｌａｔｏｒ  ｏｆ  ｈｕｍａｎ  ｇａｍｍａ  ｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ．」、Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ、第２７６巻、１８３３７−１８３４４頁
エスピノサ，Ｅ．（Ｅｓｐｉｎｏｓａ，Ｅ．）、ベルマント，Ｃ．（Ｂｅｌｍａｎｔ，Ｃ．）、シカード，Ｈ．（Ｓｉｃａｒｄ，Ｈ．）、ポウポット，Ｒ．（Ｐｏｕｐｏｔ，Ｒ．）、ボネヴィル，Ｍ．（Ｂｏｎｎｅｖｉｌｌｅ，Ｍ．）、およびフルニ，Ｊ．Ｊ．（Ｆｏｕｒｎｉｅ，Ｊ．Ｊ．）（２００１年ｂ）「Ｙ２Ｋ＋１  ｓｔａｔｅ−ｏｆ−ｔｈｅ−ａｒｔ  ｏｎ  ｎｏｎ−ｐｅｐｔｉｄｅ  ｐｈｏｓｐｈｏａｎｔｉｇｅｎｓ，ａ  ｎｏｖｅｌ  ｃａｔｅｇｏｒｙ  ｏｆ  ｉｍｍｕｎｏｓｔｉｍｕｌａｔｏｒｙ  ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ．」、Ｍｉｃｒｏｂｅｓ  Ｉｎｆｅｃｔ、第３巻、６４５−６５４頁
フェラリーニ，Ｍ．（Ｆｅｒｒａｒｉｎｉ，Ｍ．）、ヘルタイ，Ｓ．（Ｈｅｌｔａｉ，Ｓ．）、プパ，Ｓ．Ｍ．（Ｐｕｐａ，Ｓ．Ｍ．）、メルナード，Ｓ．（Ｍｅｒｎａｒｄ，Ｓ．）、およびゾッキ，Ｒ．（Ｚｏｃｃｈｉ，Ｒ．）（１９９６年）．「Ｋｉｌｌｉｎｇ  ｏｆ  ｌａｍｉｎｉｎ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ−ｐｏｓｉｔｉｖｅ  ｈｕｍａｎ  ｌｕｎｇ  ｃａｎｃｅｒｓ  ｂｙ  ｔｕｍｏｒ  ｉｎｆｉｌｔｒａｔｉｎｇ  ｌｙｍｐｈｏｃｙｔｅｓ  ｂｅａｒｉｎｇ  ｇａｍｍａｄｅｌｔａ（＋）  ｔ−ｃｅｌｌ  ｒｅｃｅｐｔｏｒｓ．」、Ｊ  Ｎａｔｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔ、第８８巻、４３６−４４１頁
フォイルレ，Ｊ．（Ｆｅｕｒｌｅ，Ｊ．）、エスピノサ，Ｅ．（Ｅｓｐｉｎｏｓａ，Ｅ．）、エクスタイン，Ｓ．（Ｅｃｋｓｔｅｉｎ，Ｓ．）、ポント，Ｆ．（Ｐｏｎｔ，Ｆ．）、クンツマン，Ｖ．（Ｋｕｎｚｍａｎｎ，Ｖ．）、フルニ，Ｊ．Ｊ．（Ｆｏｕｒｎｉｅ，Ｊ．Ｊ．）、ヘルデリッチ，Ｍ．（Ｈｅｒｄｅｒｉｃｈ，Ｍ．）、およびヴィルヘルム，Ｍ．（Ｗｉｌｈｅｌｍ，Ｍ．）（２００２年）．「Ｅｓｃｈｅｒｉｃｈｉａ  ｃｏｌｉ  ｐｒｏｄｕｃｅｓ  ｐｈｏｓｐｈｏａｎｔｉｇｅｎｓ  ａｃｔｉｖａｔｉｎｇ  ｈｕｍａｎ  ｇａｍｍａ  ｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ．」、Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ、第２７７巻、１４８−１５４頁
フィッシュ，Ｐ．（Ｆｉｓｃｈ，Ｐ．）、モリス，Ａ．（Ｍｏｒｉｓ，Ａ．）、ラメンセ，Ｈ．Ｇ．（Ｒａｍｍｅｎｓｅｅ，Ｈ．Ｇ．）、およびハンドグレティンガー，Ｒ．（Ｈａｎｄｇｒｅｔｉｎｇｅｒ，Ｒ．）（２０００年）「Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｙ  ＭＨＣ  ｃｌａｓｓ  Ｉ  ｒｅｃｅｐｔｏｒｓ  ｏｎ  ｇａｍｍａｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ  ｉｎ  ｔｕｍｏｕｒ  ｉｍｍｕｎｉｔｙ  ａｎｄ  ａｕｔｏｉｍｍｕｎｉｔｙ．」、Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｔｏｄａｙ、第２１巻、１８７−１９１頁
フルニ，Ｊ．Ｊ．（Ｆｏｕｒｎｉｅ，Ｊ．Ｊ．）、およびボネヴィル，Ｍ．（Ｂｏｎｎｅｖｉｌｌｅ，Ｍ．）（１９９６年）「Ｓｔｉｍｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｇａｍｍａ  ｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ  ｂｙ  ｐｈｏｓｐｈｏａｎｔｉｇｅｎｓ．」、Ｒｅｓ  Ｉｍｍｕｎｏｌ，６６ｔｈ  Ｆｏｒｕｍ  ｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ、第１４７巻、３３８−３４７頁
フジミヤ，Ｙ．（Ｆｕｊｉｍｉｙａ，Ｙ．）、スズキ，Ｙ．（Ｓｕｚｕｋｉ，Ｙ．）、カタクラ，Ｒ．（Ｋａｔａｋｕｒａ，Ｒ．）、ミヤギ，Ｔ．（Ｍｉｙａｇｉ，Ｔ．）、ヤマグチ，Ｔ．（Ｙａｍａｇｕｃｈｉ，Ｔ．）、ヨシモト，Ｔ．（Ｙｏｓｈｉｍｏｔｏ，Ｔ．）、およびエビナ，Ｔ．（Ｅｂｉｎａ，Ｔ．）（１９９７年）「Ｉｎ  ｖｉｔｒｏ  ｉｎｔｅｒｌｅｕｋｉｎ  １２  ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ  ｂｌｏｏｄ  ＣＤ３（＋）ＣＤ５６（＋）  ａｎｄ  ＣＤ３（＋）ＣＤ５６（−）  ｇａｍｍａｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ  ｆｒｏｍ  ｇｌｉｏｂｌａｓｔｏｍａ  ｐａｔｉｅｎｔｓ．」Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ、第３巻、６３３−６４３頁
ゴバー，Ｈ．Ｊ．（Ｇｏｂｅｒ，Ｈ．Ｊ．）、キストウスカ，Ｍ．（Ｋｉｓｔｏｗｓｋａ，Ｍ．）、アングマン，Ｌ．（Ａｎｇｍａｎ，Ｌ．）、ジェノ，Ｐ．（Ｊｅｎｏ，Ｐ．）、モリ，Ｌ．（Ｍｏｒｉ，Ｌ．）、およびデリーベロ，Ｇ．（Ｄｅ  Ｌｉｂｅｒｏ，Ｇ．）（２００３年）「Ｈｕｍａｎ  Ｔ  ｃｅｌｌ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ  ｇａｍｍａｄｅｌｔａ  ｃｅｌｌｓ  ｒｅｃｏｇｎｉｚｅ  ｅｎｄｏｇｅｎｏｕｓ  ｍｅｖａｌｏｎａｔｅ  ｍｅｔａｂｏｌｉｔｅｓ  ｉｎ  ｔｕｍｏｒ  ｃｅｌｌｓ．」、Ｊ  Ｅｘｐ  Ｍｅｄ、第１９７巻、１６３−１６８頁
ヘイデイ，Ａ．Ｃ．（Ｈａｙｄａｙ，Ａ．Ｃ．）（２０００年）「［ｇａｍｍａ］［ｄｅｌｔａ］ｃｅｌｌｓ：ａ  ｒｉｇｈｔ  ｔｉｍｅ  ａｎｄ  ａ  ｒｉｇｈｔ  ｐｌａｃｅ  ｆｏｒ  ａ  ｃｏｎｓｅｒｖｅｄ  ｔｈｉｒｄ  ｗａｙ  ｏｆ  ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ．」、Ａｎｎｕ  Ｒｅｖ  Ｉｍｍｕｎｏｌ、第１８巻、９７５−１０２６頁
ジョマー，Ｈ．（Ｊｏｍａａ，Ｈ．）、フォイレ，Ｊ．（Ｆｅｕｒｌｅ，Ｊ．）、ルース，Ｋ．（Ｌｕｈｓ，Ｋ．）、クンツマン，Ｖ．（Ｋｕｎｚｍａｎｎ，Ｖ．）、トニー，Ｈ．Ｐ．（Ｔｏｎｙ，Ｈ．Ｐ．）、ヘルデリッチ，Ｍ．（Ｈｅｒｄｅｒｉｃｈ，Ｍ．）、およびヴィルヘルム，Ｍ．（Ｗｉｌｈｅｌｍ，Ｍ．）（１９９９年ａ）「Ｖｇａｍｍａ９／Ｖｄｅｌｔａ２  Ｔ  ｃｅｌｌ  ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ  ｉｎｄｕｃｅｄ  ｂｙ  ｂａｃｔｅｒｉａｌ  ｌｏｗ  ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｍａｓｓ  ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ  ｄｅｐｅｎｄｓ  ｏｎ  ｔｈｅ  １−ｄｅｏｘｙ−Ｄ−ｘｙｌｕｌｏｓｅ  ５−ｐｈｏｓｐｈａｔｅ  ｐａｔｈｗａｙ  ｏｆ  ｉｓｏｐｒｅｎｏｉｄ  ｂｉｏｓｙｎｔｈｅｓｉｓ．」、ＦＥＭＳ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｍｅｄ  Ｍｉｃｒｏｂｉｏｌ、第２５巻、３７１−３７８頁
ジョマー，Ｈ．（Ｊｏｍａａ，Ｈ．）、ウィースナー，Ｊ．（Ｗｉｅｓｎｅｒ，Ｊ．）、サンダーブランド，Ｓ．（Ｓａｎｄｅｒｂｒａｎｄ，Ｓ．）、アンティンシセック，Ｂ．（Ａｌｔｉｎｃｉｃｅｋ，Ｂ．）、ヴァイデマイヤー，Ｃ．（Ｗｅｉｄｅｍｅｙｅｒ，Ｃ．）、ヒンツェ，Ｍ．（Ｈｉｎｔｚ，Ｍ．）、ツルバコヴァ，Ｉ．（Ｔｕｒｂａｃｈｏｖａ，Ｉ．）、エベール，Ｍ．（Ｅｂｅｒｌ，Ｍ．）、ザイドラー，Ｊ．（Ｚｅｉｄｌｅｒ，Ｊ．）、リヒテンターラー，Ｈ．Ｋ．（Ｌｉｃｈｔｅｎｔｈａｌｅｒ，Ｈ．Ｋ．）ら（１９９９年ｂ）「Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｎｏｎｍｅｖａｌｏｎａｔｅ  ｐａｔｈｗａｙ  ｏｆ  ｉｓｏｐｒｅｎｏｉｄ  ｂｉｏｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｓ  ａｎｔｉｍａｌａｒｉａｌ  ｄｒｕｇｓ．」、Ｓｃｉｅｎｃｅ、第２８５巻、１５７３−１５７６頁
カトウ，Ｙ．（Ｋａｔｏ，Ｙ．）、タナカ，Ｙ．（Ｔａｎａｋａ，Ｙ．）、ミヤガワ，Ｆ．（Ｍｉｙａｇａｗａ，Ｆ．）、ヤマシタ，Ｓ．（Ｙａｍａｓｈｉｔａ，Ｓ．）、およびミナト，Ｎ．（Ｍｉｎａｔｏ，Ｎ．）（２００１年）「Ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  ｏｆ  ｔｕｍｏｒ  ｃｅｌｌｓ  ｆｏｒ  ｈｕｍａｎ  ｇａｍｍａｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ  ｂｙ  ｎｏｎｐｅｐｔｉｄｅ  ａｎｔｉｇｅｎｓ．」、Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ、第１６７巻、５０９２−５０９８頁
クノーレ（Ｋｎｏｒｒｅ）ら、Ｆｅｂｓ  ｌｅｔｔｅｒｓ、１９７６年、第７０巻、１０５−１０８頁
コバヤシ，Ｈ．（Ｋｏｂａｙａｓｈｉ，Ｈ．）、タナカ，Ｙ．（Ｔａｎａｋａ，Ｙ．）、ヤギ，Ｊ．（Ｙａｇｉ，Ｊ．）、トマ，Ｈ．（Ｔｏｍａ，Ｈ．）、およびウチヤマ，Ｔ．（Ｕｃｈｉｙａｍａ，Ｔ．）（２００１年）「Ｇａｍｍａ／ｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ  ｐｒｏｖｉｄｅ  ｉｎｎａｔｅ  ｉｍｍｕｎｉｔｙ  ａｇａｉｎｓｔ  ｒｅｎａｌ  ｃｅｌｌ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒ、第５０巻、１１５−１２４頁
Ｅ．Ｍ．コソワー（Ｅ．Ｍ．Ｋｏｓｏｗｅｒ）、Ｂ．パゼンチェヴスキー（Ｂ．Ｐａｚｈｅｎｃｈｅｖｓｋｙ）、Ｈ．ドディウク（Ｈ．Ｄｏｄｉｕｋ）、Ｈ．カネティー（Ｈ．Ｋａｎｅｔｙ）、およびＤ．ファウスト（Ｄ．Ｆａｕｓｔ）、Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．、第４６巻、１６６８頁（１９８１年）
クンツマン，Ｖ．（Ｋｕｎｚｍａｎｎ，Ｖ．）、バウアー，Ｅ．（Ｂａｕｅｒ，Ｅ．）、およびウィルヘルム，Ｍ．（Ｗｉｌｈｅｌｍ，Ｍ．）（１９９９年）「Ｇａｍｍａ／ｄｅｌｔａ  Ｔ−ｃｅｌｌ  ｓｔｉｍｕｌａｔｉｏｎ  ｂｙ  ｐａｍｉｄｒｏｎａｔｅ．」、Ｎ  Ｅｎｇｌ  Ｊ  Ｍｅｄ、第３４０巻、７３７−７３８頁
ラング，Ｆ．（Ｌａｎｇ，Ｆ．）、ペイラ，Ｍ．Ａ．（Ｐｅｙｒａｔ，Ｍ．Ａ．）、コンスタント，Ｐ．（Ｃｏｎｓｔａｎｔ，Ｐ．）、ダヴォドー，Ｆ．（Ｄａｖｏｄｅａｕ，Ｆ．）、デイビッド−アメリン，Ｊ．（Ｄａｖｉｄ−Ａｍｅｌｉｎｅ，Ｊ．）、ポケ，Ｙ．（Ｐｏｑｕｅｔ，Ｙ．）、ヴィー，Ｈ．（Ｖｉｅ，Ｈ．）、フルニ，Ｊ．Ｊ．（Ｆｏｕｒｎｉｅ，Ｊ．Ｊ．）、およびボネヴィル，Ｍ．（Ｂｏｎｎｅｖｉｌｌｅ，Ｍ．）（１９９５年）「Ｅａｒｌｙ  ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｈｕｍａｎ  Ｖ  ｇａｍｍａ  ９Ｖ  ｄｅｌｔａ  ２  Ｔ  ｃｅｌｌ  ｂｒｏａｄ  ｃｙｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ  ａｎｄ  ＴＮＦ  ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  ｂｙ  ｎｏｎｐｅｐｔｉｄｉｃ  ｍｙｃｏｂａｃｔｅｒｉａｌ  ｌｉｇａｎｄｓ．」、Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ、第１５４巻、５９８６−５９９４頁
リュー（Ｌｉｕ）ら、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄ．、１９９９年、第３８巻、第９号、１２４５−１２４７頁
ミトロプーロス，Ｄ．（Ｍｉｔｒｏｐｏｕｌｏｓ，Ｄ．）、コーイ，Ｓ．（Ｋｏｏｉ，Ｓ．）、ロドリゲス−ビリャヌエバ，Ｊ．（Ｒｏｄｒｉｇｕｅｚ−Ｖｉｌｌａｎｕｅｖａ，Ｊ．）、およびプラトソウカス，Ｃ．Ｄ．（Ｐｌａｔｓｏｕｃａｓ，Ｃ．Ｄ．）（１９９４年）「Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｆｒｅｓｈ  （ｕｎｃｕｌｔｕｒｅｄ）  ｔｕｍｏｕｒ−ｉｎｆｉｌｔｒａｔｉｎｇ  ｌｙｍｐｈｏｃｙｔｅｓ  （ＴＩＬ）  ａｎｄ  ＴＩＬ−ｄｅｒｉｖｅｄ  Ｔ  ｃｅｌｌ  ｌｉｎｅｓ  ｆｒｏｍ  ｐａｔｉｅｎｔｓ  ｗｉｔｈ  ｒｅｎａｌ  ｃｅｌｌ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ．」、Ｃｌｉｎ  Ｅｘｐ  Ｉｍｍｕｎｏｌ、第９７巻、３２１−３２７頁
ミヤガワ，Ｆ．（Ｍｉｙａｇａｗａ，Ｆ．）、タナカ，Ｙ．（Ｔａｎａｋａ，Ｙ．）、ヤマシタ，Ｓ．（Ｙａｍａｓｈｉｔａ，Ｓ．）、およびミナト，Ｎ．（Ｍｉｎａｔｏ，Ｎ．）（２００１年）「Ｅｓｓｅｎｔｉａｌ  ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔ  ｏｆ  ａｎｔｉｇｅｎ  ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎ  ｂｙ  ｍｏｎｏｃｙｔｅ  ｌｉｎｅａｇｅ  ｃｅｌｌｓ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｐｒｉｍａｒｙ  ｈｕｍａｎ  ｇａｍｍａ  ｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ  ｂｙ  ａｍｉｎｏｂｉｓｐｈｏｓｐｈｏｎａｔｅ  ａｎｔｉｇｅｎ．」、Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ、第１６６巻、５５０８−５５１４頁
モリタ，Ｃ．Ｔ．（Ｍｏｒｉｔａ，Ｃ．Ｔ．）、ベックマン，Ｅ．Ｍ．（Ｂｅｃｋｍａｎ，Ｅ．Ｍ．）、ブコウスキー，Ｊ．Ｆ．（Ｂｕｋｏｗｓｋｉ，Ｊ．Ｆ．）、タナカ，Ｙ．（Ｔａｎａｋａ，Ｙ．）、バンド，Ｈ．（Ｂａｎｄ，Ｈ．）、ブルーム，Ｂ．Ｒ．（Ｂｌｏｏｍ，Ｂ．Ｒ．）、ゴラン，Ｄ．Ｅ．（Ｇｏｌａｎ，Ｄ．Ｅ．）、およびブレンナー，Ｍ．Ｂ．（Ｂｒｅｎｎｅｒ，Ｍ．Ｂ．）（１９９５年）「Ｄｉｒｅｃｔ  ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｎｏｎｐｅｐｔｉｄｅ  ｐｒｅｎｙｌ  ｐｙｒｏｐｈｏｓｐｈａｔｅ  ａｎｔｉｇｅｎｓ  ｔｏ  ｈｕｍａｎ  ｇａｍｍａ  ｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ．」、Ｉｍｍｕｎｉｔｙ、第３巻、４９５−５０７頁
ニコライデス（Ｎｉｋｏｌａｉｄｅｓ）ら、「Ｃｏｎｖｅｒｓｉｏｎ  Ｏｆ  Ａｍｉｎｅｓ  Ｔｏ  Ｐｈｏｓｐｈｏｅｓｔｅｒｓ：Ｄｅｃｙｌ  Ｄｉｅｔｈｙｌ  Ｐｈｏｓｐｈａｔｅ」、Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｅｓ、第ＣＶ９巻、１９４頁
ニルソン（Ｎｉｌｓｓｏｎ）ら、Ａｃｔａ  Ｃｈｅｍｉｃａ  Ｓｃａｎｄｉｎａｖｉａ、第Ｂ３５巻、１９８１年、１９−２７頁
ニルソン（Ｎｉｌｓｓｏｎ）およびモスバッハ（Ｍｏｓｂａｃｈ）、Ｅｕｒ．Ｊ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．、１９８０年、第１１２巻、３９７−４０２頁
ポッシア，Ｆ．（Ｐｏｃｃｉａ，Ｆ．）、チプリアーニ，Ｂ．（Ｃｉｐｒｉａｎｉ，Ｂ．）、ヴェンデッティ，Ｓ．（Ｖｅｎｄｅｔｔｉ，Ｓ．）、コリッツィ，Ｖ．（Ｃｏｌｉｚｚｉ，Ｖ．）、ポケ，Ｙ．（Ｐｏｑｕｅｔ，Ｙ．）、バティスティーニ，Ｌ．（Ｂａｔｔｉｓｔｉｎｉ，Ｌ．）、ロペス−ボーテット，Ｍ．（Ｌｏｐｅｚ−Ｂｏｔｅｔ，Ｍ．）、フルニ，Ｊ．Ｊ．（Ｆｏｕｒｎｉｅ，Ｊ．Ｊ．）、およびグージョン，Ｍ．Ｌ．（Ｇｏｕｇｅｏｎ，Ｍ．Ｌ．）（１９９７年ａ）「ＣＤ９４／ＮＫＧ２  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｙ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ  ｃｏｍｐｌｅｘ  ｍｏｄｕｌａｔｅｓ  ｂｏｔｈ  ａｎｔｉ−ｖｉｒａｌ  ａｎｄ  ａｎｔｉ−ｔｕｍｏｒａｌ  ｒｅｓｐｏｎｓｅｓ  ｏｆ  ｐｏｌｙｃｌｏｎａｌ  ｐｈｏｓｐｈｏａｎｔｉｇｅｎ−ｒｅａｃｔｉｖｅ  Ｖ  ｇａｍｍａ  ９Ｖ  ｄｅｌｔａ  ２  Ｔ  ｌｙｍｐｈｏｃｙｔｅｓ．」、Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ、第１５９巻、６００９−６０１７頁
ポッシア，Ｆ．（Ｐｏｃｃｉａ，Ｆ．）、マルコフスキー，Ｍ．（Ｍａｌｋｏｖｓｋｙ，Ｍ．）、グージョン，Ｍ．Ｌ．（Ｇｏｕｇｅｏｎ，Ｍ．Ｌ．）、ボネヴィル，Ｍ．（Ｂｏｎｎｅｖｉｌｌｅ，Ｍ．）、ロペス−ボーテット，Ｍ．（Ｌｏｐｅｚ−Ｂｏｔｅｔ，Ｍ．）、フルニ，Ｊ．Ｊ．（Ｆｏｕｒｎｉｅ，Ｊ．Ｊ．）、およびコリッツィ，Ｖ．（Ｃｏｌｉｚｚｉ，Ｖ．）（１９９７年ｂ）「Ｇａｍｍａｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌ  ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ  ｏｒ  ａｎｅｒｇｙ  ｄｕｒｉｎｇ  ｉｎｆｅｃｔｉｏｎｓ：ｔｈｅ  ｒｏｌｅ  ｏｆ  ｎｏｎｐｅｐｔｉｄｉｃ  ＴＣＲ  ｌｉｇａｎｄｓ  ａｎｄ  ＨＬＡ  ｃｌａｓｓ  Ｉ  ｍｏｌｅｃｕｌｅｓ．」、Ｊ  Ｌｅｕｋｏｃ  Ｂｉｏｌ、第６２巻、２８７−２９１頁
ポケ，Ｙ．（Ｐｏｑｕｅｔ，Ｙ．）、クロッカ，Ｍ．（Ｋｒｏｃａ，Ｍ．）、アラリ，Ｆ．（Ｈａｌａｒｙ，Ｆ．）、ステンマルク，Ｓ．（Ｓｔｅｎｍａｒｋ，Ｓ．）、ペイラ，Ｍ．Ａ．（Ｐｅｙｒａｔ，Ｍ．Ａ．）、ボネヴィル，Ｍ．（Ｂｏｎｎｅｖｉｌｌｅ，Ｍ．）、フルニ，Ｊ．Ｊ．（Ｆｏｕｒｎｉｅ，Ｊ．Ｊ．）、およびシェーステット，Ａ．（Ｓｊｏｓｔｅｄｔ，Ａ．）（１９９８年）「Ｅｘｐａｎｓｉｏｎ  ｏｆ  Ｖｇａｍｍａ９  Ｖｄｅｌｔａ２  Ｔ  ｃｅｌｌｓ  ｉｓ  ｔｒｉｇｇｅｒｅｄ  ｂｙ  Ｆｒａｎｃｉｓｅｌｌａ  ｔｕｌａｒｅｎｓｉｓ−ｄｅｒｉｖｅｄ  ｐｈｏｓｐｈｏａｎｔｉｇｅｎｓ  ｉｎ  ｔｕｌａｒｅｍｉａ  ｂｕｔ  ｎｏｔ  ａｆｔｅｒ  ｔｕｌａｒｅｍｉａ  ｖａｃｃｉｎａｔｉｏｎ．」、Ｉｎｆｅｃｔ  Ｉｍｍｕｎ、第６６巻、２１０７−２１１４頁
ロメール，Ｍ．（Ｒｏｈｍｅｒ，Ｍ．）、クラニ，Ｍ．（Ｋｎａｎｉ，Ｍ．）、シモナン，Ｐ．（Ｓｉｍｏｎｉｎ，Ｐ．）、サッター，Ｂ．（Ｓｕｔｔｅｒ，Ｂ．）、およびサーム，Ｈ．（Ｓａｈｍ，Ｈ．）（１９９３年）「Ｉｓｏｐｒｅｎｏｉｄ  ｂｉｏｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｉｎ  ｂａｃｔｅｒｉａ：  ａ  ｎｏｖｅｌ  ｐａｔｈｗａｙ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｅａｒｌｙ  ｓｔｅｐｓ  ｌｅａｄｉｎｇ  ｔｏ  ｉｓｏｐｅｎｔｅｎｙｌ  ｄｉｐｈｏｓｐｈａｔｅ．」、Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｊ、第２９５巻（第２部）、５１７−５２４頁
ロハス（Ｒｏｊａｓ，Ｒ．Ｅ．）、トレス，Ｍ．（Ｔｏｒｒｅｓ，Ｍ．）、フルニ，Ｊ．Ｊ．（Ｆｏｕｒｎｉｅ，Ｊ．Ｊ．）、ハーディング，Ｃ．Ｖ．（Ｈａｒｄｉｎｇ，Ｃ．Ｖ．）、およびブーム，Ｗ．Ｈ．（Ｂｏｏｍ，Ｗ．Ｈ．）（２００２年）「Ｐｈｏｓｐｈｏａｎｔｉｇｅｎ  ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎ  ｂｙ  ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ  ｔｏ  ｍｙｃｏｂａｃｔｅｒｉｕｍ  ｔｕｂｅｒｃｕｌｏｓｉｓ−−ｒｅａｃｔｉｖｅ  Ｖｇａｍｍａ９Ｖｄｅｌｔａ２＋  Ｔ  ｃｅｌｌｓ：  ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｂｙ  ｃｈｌｏｒｏｑｕｉｎｅ．」、Ｉｎｆｅｃｔ  Ｉｍｍｕｎ、第７０巻、４０１９−４０２７頁
サイウ，Ｅ．（Ｓａｔｏ，Ｅ．）、ヨシカワ，Ｍ．（Ｙｏｓｈｉｋａｗａ，Ｍ．）、およびカナオカ，Ｙ．（Ｋａｎａｏｋａ，Ｙ．）、Ｃｈｅｍ．Ｐｈａｒｍ．Ｂｕｌｌ、第３８巻（第８号）、２２８７−２２８９頁（１９９０年）
セガル，Ｄ（Ｓｅｇｈａｌ，Ｄ）、ビジェイ，Ｉ．Ｋ．（Ｖｉｊａｙ，Ｉ．Ｋ．）、Ａｎａｌ  Ｂｉｏｃｈｅｍ、第２１８巻、８７頁（１９９４年）
セリン，Ｌ．Ｋ．（Ｓｅｌｉｎ，Ｌ．Ｋ．）、スチュアート，Ｓ．（Ｓｔｅｗａｒｔ，Ｓ．）、シェン，Ｃ．（Ｓｈｅｎ，Ｃ．）、マオ，Ｈ．Ｑ．（Ｍａｏ，Ｈ．Ｑ．）、およびウィルキンス，Ｊ．Ａ．（Ｗｉｌｋｉｎｓ，Ｊ．Ａ．）（１９９２年）「Ｒｅａｃｔｉｖｉｔｙ  ｏｆ  ｇａｍｍａ  ｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ  ｉｎｄｕｃｅｄ  ｂｙ  ｔｈｅ  ｔｕｍｏｕｒ  ｃｅｌｌ  ｌｉｎｅ  ＲＰＭＩ  ８２２６：ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  ｈｅｔｅｒｏｇｅｎｅｉｔｙ  ｏｆ  ｃｌｏｎａｌ  ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎｓ  ａｎｄ  ｒｏｌｅ  ｏｆ  ＧｒｏＥＬ  ｈｅａｔ  ｓｈｏｃｋ  ｐｒｏｔｅｉｎｓ．」、Ｓｃａｎｄ  Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ、第３６巻、１０７−１１７頁
シェン，Ｙ．（Ｓｈｅｎ，Ｙ．）、シュウ，Ｄ．（Ｚｈｏｕ，Ｄ．）、チウ，Ｌ．（Ｑｉｕ，Ｌ．）、レイ，Ｘ．（Ｌａｉ，Ｘ．）、サイモン，Ｍ．（Ｓｉｍｏｎ，Ｍ．）、シェン，Ｌ．（Ｓｈｅｎ，Ｌ．）、コウ，Ｚ．（Ｋｏｕ，Ｚ．）、ワン，Ｑ．（Ｗａｎｇ，Ｑ．）、チアン，Ｌ．（Ｊｉａｎｇ，Ｌ．）、エステップ，Ｊ．（Ｅｓｔｅｐ，Ｊ．）ら、（２００２年）「Ａｄａｐｔｉｖｅ  ｉｍｍｕｎｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ  ｏｆ  Ｖｇａｍｍａ２Ｖｄｅｌｔａ２＋  Ｔ  ｃｅｌｌｓ  ｄｕｒｉｎｇ  ｍｙｃｏｂａｃｔｅｒｉａｌ  ｉｎｆｅｃｔｉｏｎｓ．」、Ｓｃｉｅｎｃｅ、第２９５巻、２２５５−２２５８頁
シカール，Ｈ．（Ｓｉｃａｒｄ，Ｈ．）、アルサーティ，Ｔ．（Ａｌ  Ｓａａｔｉ，Ｔ．）、デルソル，Ｇ．（Ｄｅｌｓｏｌ，Ｇ．）、およびフルニ，Ｊ．Ｊ．（Ｆｏｕｒｎｉｅ，Ｊ．Ｊ．）（２００１年）「Ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  ｐｈｏｓｐｈｏａｎｔｉｇｅｎｓ  ｅｎｈａｎｃｅ  ｈｕｍａｎ  Ｖｇａｍｍａ９Ｖｄｅｌｔａ２  Ｔ  ｌｙｍｐｈｏｃｙｔｅｓ  ｋｉｌｌｉｎｇ  ｏｆ  ｎｏｎ−Ｈｏｄｇｋｉｎ’ｓ  Ｂ  ｌｙｍｐｈｏｍａ．」、Ｍｏｌ  Ｍｅｄ、第７巻、７１１−７２２頁
シュトゥルム，Ｅ．（Ｓｔｕｒｍ，Ｅ．）、ブラークマン，Ｅ．（Ｂｒａａｋｍａｎ，Ｅ．）、フィッシュ，Ｐ．（Ｆｉｓｃｈ，Ｐ．）、ブリューグデンヒル，Ｒ．Ｊ．（Ｖｒｅｕｇｄｅｎｈｉｌ，Ｒ．Ｊ．）、ソンデル，Ｐ．（Ｓｏｎｄｅｌ，Ｐ．）、およびボルフュイス，Ｒ．Ｌ．（Ｂｏｌｈｕｉｓ，Ｒ．Ｌ．）（１９９０年）「Ｈｕｍａｎ  Ｖ  ｇａｍｍａ  ９−Ｖ  ｄｅｌｔａ  ２  Ｔ  ｃｅｌｌ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ−ｇａｍｍａ  ｄｅｌｔａ  ｌｙｍｐｈｏｃｙｔｅｓ  ｓｈｏｗ  ｓｐｅｃｉｆｉｃｉｔｙ  ｔｏ  Ｄａｕｄｉ  Ｂｕｒｋｉｔｔ’ｓ  ｌｙｍｐｈｏｍａ  ｃｅｌｌｓ．」、Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ、第１４５巻、３２０２−３２０８頁
タナカ，Ｙ．（Ｔａｎａｋａ，Ｙ．）、モリタ，Ｃ．Ｔ．（Ｍｏｒｉｔａ，Ｃ．Ｔ．）、ニエヴェス，Ｅ．（Ｎｉｅｖｅｓ，Ｅ．）、ブレンナー，Ｍ．Ｂ．（Ｂｒｅｎｎｅｒ，Ｍ．Ｂ．）、およびブルーム（Ｂｌｏｏｍ，Ｂ．Ｒ．）（１９９５年）「Ｎａｔｕｒａｌ  ａｎｄ  ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  ｎｏｎ−ｐｅｐｔｉｄｅ  ａｎｔｉｇｅｎｓ  ｒｅｃｏｇｎｉｚｅｄ  ｂｙ  ｈｕｍａｎ  ｇａｍｍａ  ｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ．」、Ｎａｔｕｒｅ、第３７５巻、１５５−１５８頁
ヴァレンタイン（Ｖａｌｅｎｔｉｊｎ）；Ｇ．Ａ．ファンデルマレル（Ｇ．Ａ．ｖａｎ  ｄｅｒ  Ｍａｒｅｌ）；Ｌ．Ｈ．コーエン（Ｌ．Ｈ．Ｃｏｈｅｎ）；Ｊ．Ｈ．ファンブーム（Ｊ．Ｈ．ｖａｎ  Ｂｏｏｍ）、Ｓｙｎｌｅｔｔ、１９９１年、６６３−６６４頁
Ａ．Ｒ．Ｐ．Ｍ．ヴァレンタイン（Ａ．Ｒ．Ｐ．Ｍ．Ｖａｌｅｎｔｉｊｎ）；Ｏ．ファンデルベルク（Ｏ．ｖａｎ  ｄｅｒ  Ｂｅｒｇ）、Ｇ．Ａ．ファンデルマレル（Ｇ．Ａ．ｖａｎ  ｄｅｒ  Ｍａｒｅｌ）；Ｌ．Ｈ．コーエン（Ｌ．Ｈ．Ｃｏｈｅｎ）；Ｊ．Ｈ．ファンブーム（Ｊ．Ｈ．ｖａｎ  Ｂｏｏｍ）、Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ、第５１巻、第７号、１９９５年、２０９９−２１０８頁
ヴィルヘルム，Ｍ．（Ｗｉｌｈｅｌｍ，Ｍ．）、クンツマン，Ｖ．（Ｋｕｎｚｍａｎｎ，Ｖ．）、エクスタイン，Ｓ．（Ｅｃｋｓｔｅｉｎ，Ｓ．）、ライマー，Ｐ．（Ｒｅｉｍｅｒ，Ｐ．）、ワイシンガー，Ｆ．（Ｗｅｉｓｓｉｎｇｅｒ，Ｆ．）、ルーディガー，Ｔ．（Ｒｕｅｄｉｇｅｒ，Ｔ．）、およびトニー，Ｈ．Ｐ．（Ｔｏｎｙ，Ｈ．Ｐ．）（２００３年）「｛ｇａｍｍａ｝｛ｄｅｌｔａ｝  Ｔ  ｃｅｌｌｓ  ｆｏｒ  ｉｍｍｕｎｅ  ｔｈｅｒａｐｙ  ｏｆ  ｐａｔｉｅｎｔｓ  ｗｉｔｈ  ｌｙｍｐｈｏｉｄ  ｍａｌｉｇｎａｎｃｉｅｓ．」、Ｂｌｏｏｄ．
ヤマグチ，Ｔ．（Ｙａｍａｇｕｃｈｉ，Ｔ．）、フジミヤ，Ｙ．（Ｆｕｊｉｍｉｙａ，Ｙ．）、スズキ，Ｙ．（Ｓｕｚｕｋｉ，Ｙ．）、カタクラ，Ｒ．（Ｋａｔａｋｕｒａ，Ｒ．）、およびエビナ，Ｔ．（Ｅｂｉｎａ，Ｔ．）（１９９７年）「Ａ  ｓｉｍｐｌｅ  ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｐｒｏｐａｇａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｐｕｒｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｇａｍｍａ  ｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ  ｆｒｏｍ  ｔｈｅ  ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ  ｂｌｏｏｄ  ｏｆ  ｇｌｉｏｂｌａｓｔｏｍａ  ｐａｔｉｅｎｔｓ  ｕｓｉｎｇ  ｓｏｌｉｄ−ｐｈａｓｅ  ａｎｔｉ−ＣＤ３  ａｎｔｉｂｏｄｙ  ａｎｄ  ｓｏｌｕｂｌｅ  ＩＬ−２．」、Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｍｅｔｈｏｄｓ、第２０５巻、１９−２８頁
チャン  ドンルー（Ｚｈａｎｇ  Ｄｏｎｇｌｕ）およびポウルター  Ｃ．デール（Ｐｏｕｌｔｅｒ  Ｃ．Ｄａｌｅ）「Ａｎａｌｙｓｉｓ  ａｎｄ  Ｐｕｒｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐｈｏｓｐｈｏｒｙｌａｔｅｄ  Ｉｓｏｐｒｅｎｏｉｄｓ  ｂｙ  Ｒｅｖｅｒｓｅｄ−Ｐｈａｓｅ  ＨＰＬＣ」、Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ、第２１３巻、３５６−３６１頁（１９９３年）
チェン，Ｂ．（Ｚｈｅｎｇ，Ｂ．）、ラム，Ｃ．（Ｌａｍ，Ｃ．）、イム，Ｓ．（Ｉｍ，Ｓ．）、ホァン，Ｊ．（Ｈｕａｎｇ，Ｊ．）、ルク，Ｗ．（Ｌｕｋ，Ｗ．）、ラウ，Ｓ．Ｙ．（Ｌａｕ，Ｓ．Ｙ．）、ヤウ，Ｋ．Ｋ．（Ｙａｕ，Ｋ．Ｋ．）、ウォング，Ｃ．（Ｗｏｎｇ，Ｃ．）、ヤオ，Ｋ．（Ｙａｏ，Ｋ．）、およびン，Ｍ．Ｈ．（Ｎｇ，Ｍ．Ｈ．）（２００１年ａ）「Ｄｉｓｔｉｎｃｔ  ｔｕｍｏｕｒ  ｓｐｅｃｉｆｉｃｉｔｙ  ａｎｄ  ＩＬ−７  ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔｓ  ｏｆ  ＣＤ５６（−）ａｎｄ  ＣＤ５６（＋）  ｓｕｂｓｅｔｓ  ｏｆ  ｈｕｍａｎ  ｇａｍｍａ  ｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ．」、Ｓｃａｎｄ  Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ、第５３巻、４０−４８頁
チェン，Ｂ．Ｊ．（Ｚｈｅｎｇ，Ｂ．Ｊ．）、チャン，Ｋ．Ｗ．（Ｃｈａｎ，Ｋ．Ｗ．）、イム，Ｓ．（Ｉｍ，Ｓ．）、チュア，Ｄ．（Ｃｈｕａ，Ｄ．）、シャム，Ｊ．Ｓ．（Ｓｈａｍ）、ティン，Ｐ．Ｃ．（Ｔｉｎ，Ｐ．Ｃ．）、ヘイ，Ｚ．Ｍ．（Ｈｅ，Ｚ．Ｍ．）、およびン，Ｍ．Ｈ．（Ｎｇ，Ｍ．Ｈ．）（２００１年ｂ）「Ａｎｔｉ−ｔｕｍｏｒ  ｅｆｆｅｃｔｓ  ｏｆ  ｈｕｍａｎ  ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ  ｇａｍｍａｄｅｌｔａ  Ｔ  ｃｅｌｌｓ  ｉｎ  ａ  ｍｏｕｓｅ  ｔｕｍｏｒ  ｍｏｄｅｌ．」、Ｉｎｔ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ、第９２巻、４２１−４２５頁
【図面の簡単な説明】
【０１７５】
【図１】本発明に係る化合物Ｎ−ＨＤＭＡＰＰならびに参照化合物ＢｒＨＰＰおよびＨＤＭＡＰＰのｉｎ  ｖｉｔｒｏ用量応答曲線およびＥＣ５０値を示している。本発明に係る化合物は、次に最も強力な化合物よりも３〜４倍増大された効力を示すだけでなく、ＴＮＦα放出により観測したときにγδＴ細胞の増大された絶対活性化をも示す。
【図１】
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【国際調査報告】
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