(57)【要約】  ボロン酸化学に基づく、ＣＣＩ−７７９の位置特異的合成の方法が提供される。この方法に有用な中間体も提供される。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ラパマイシンの４２−エステルを調製する方法であって、
（ａ）ラパマイシン３１−シリルエーテルを、式：
ＨＯ（Ｏ）ＣＣＲ７Ｒ８Ｒ９
［式中：
Ｒ７は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、−（ＣＲ１２Ｒ１３）ｆＯＲ１０、−ＣＦ３、−Ｆまたは−ＣＯ２Ｒ１０であり；
Ｒ１０は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフェニルメチル、ベンジル、炭素数２−７のアルコキシメチル、クロロエチルまたはテトラヒドロピラニルであり；
Ｒ８およびＲ９は一緒になってＸを形成し；
Ｘは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−イルまたは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−４−イルであり、ここで該フェニルは置換されていてもよく；
Ｒ１２およびＲ１３は、各々独立して、水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフルオロメチルまたは−Ｆであり；
および
ｆは０−６である］
で示される化合物またはその混合無水物でアシル化し、ラパマイシン３１−シリルエーテルの４２−ボロン酸エステルを得；
（ｂ）その３１−シリルエーテルの４２−ボロン酸エステルを穏やかな酸性条件下で選択的加水分解に付し、ラパマイシン４２−ボロン酸エステルを得；
そして
（ｃ）そのラパマイシン４２−ボロン酸エステルを適当なジオールで処理してラパマイシンの４２−エステルを得る
ことを含む、方法。
【請求項２】
調製したラパマイシンの４２−エステルがＣＣＩ−７７９であり、そのアシル化工程（ａ）がラパマイシン３１−シリルエーテルを５−メチル−２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−カルボン酸または５−メチル−２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−カルボン酸の混合無水物でアシル化して、ラパマイシン３１−Ｏ−シリルエーテルの４２−ボロン酸エステルを得ることを含むところの、請求項１記載の方法。
【請求項３】
その３１−シリルエーテルが、式：
−ＯＳｉＲ’Ｒ’’Ｒ’’’
［式中、Ｒ’、Ｒ’’およびＲ’’’は、同一または異なり、炭素数１−６のアルキル、フェニルまたはベンジルより選択される］
で示される基を有するところの、請求項１または請求項２記載の方法。
【請求項４】
３１−シリルエーテルがトリメチルシリルエーテルであるところの、請求項１ないし３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
アシル化工程（ａ）が５−メチル−２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−カルボン酸を用いてなされるところの、請求項１ないし４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
アシル化工程（ａ）が５−メチル−２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−カルボン酸の２,４,６−トリクロロベンゾイル混合無水物を用いて実施されるところの、請求項１ないし４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
工程（ａ）のアシル化が約２０℃未満の温度で実施されるところの、請求項１ないし６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
約−５０℃から約２０℃の温度で実施される、請求項７記載の方法。
【請求項９】
工程（ａ）が塩化メチレンを含む溶媒中にて実施されるところの、請求項１ないし８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
工程（ｂ）の酸が希釈無機酸であるところの、請求項１ないし９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
酸が硫酸、塩酸またはリン酸であるところの、請求項１０記載の方法。
【請求項１２】
工程（ｂ）にて用いられる酸が硫酸であるところの、請求項１１記載の方法。
【請求項１３】
工程（ｂ）にて用いられる酸が約０.１Nないし約３Ｎであるところの、請求項１０ないし１２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１４】
工程（ｂ）にて用いられる酸が約０.２Nないし約２Nであるところの、請求項１３記載の方法。
【請求項１５】
工程（ｂ）にて用いられる酸が約０.５Nであるところの、請求項１３または１４記載の方法。
【請求項１６】
工程（ｂ）が単相の水性酸／有機溶媒の系にて実施されるところの、請求項１ないし１５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１７】
有機溶媒がアセトンであるところの、請求項１６記載の方法。
【請求項１８】
工程（ｂ）が約２５℃またはそれ以下の温度で実施されるところの、請求項１ないし１７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１９】
工程（ｂ）が約−５℃ないし約１０℃の温度で実施されるところの、請求項１８記載の方法。
【請求項２０】
工程（ｂ）が約０℃ないし約５℃の温度で実施されるところの、請求項１８または請求項１９記載の方法。
【請求項２１】
工程（ｃ）にて用いられるジオールが１,２−、１,３−、１,４−または１,５−ジオールであるところの、請求項１ないし２０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２２】
ジオールが２−メチル−２,４−ペンタンジオールであるところの、請求項２１記載の方法。
【請求項２３】
工程（ｃ）のジオールが約１ないし約５モル当量の量にて用いられるところの、請求項１ないし２２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２４】
工程（ｃ）が約−５℃ないし約＋２５℃の温度で実施されるところの、請求項１ないし２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２５】
工程（ｃ）がテトラヒドロフラン溶媒の存在下で実施されるところの、請求項１ないし２４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２６】
エーテル溶媒の存在下で実施される、請求項１ないし２４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２７】
ラパマイシン３１−Ｏ−トリメチルシリルエーテルの４２−ボロン酸エステルが、式：
【化１】
2007501783.tif 000006
［式中、
Ｒは−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）ＣＲ７Ｒ８Ｒ９であり、
ここで、
Ｒ７は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、−（ＣＲ１２Ｒ１３）ｆＯＲ１０、−ＣＦ３、−Ｆまたは−ＣＯ２Ｒ１０であり；
Ｒ１０は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフェニルメチル、ベンジル、炭素数２−７のアルコキシメチル、クロロエチルまたはテトラヒドロピラニルであり；
Ｒ８およびＲ９は一緒になってＸを形成し；
Ｘは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−イルまたは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−４−イルであり（フェニルは置換されていてもよく）；
Ｒ１２およびＲ１３は、各々独立して、水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフルオロメチルまたは−Ｆであり；
および
ｆは０−６である］
で示される化合物であるところの、請求項１記載の方法。
【請求項２８】
ラパマイシン４２−ボロン酸エステルが、式：
【化２】
2007501783.tif 000007
［式中、
Ｒは−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）ＣＲ７Ｒ８Ｒ９であり、
ここで、
Ｒ７は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、−（ＣＲ１２Ｒ１３）ｆＯＲ１０、−ＣＦ３、−Ｆまたは−ＣＯ２Ｒ１０であり；
Ｒ１０は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフェニルメチル、ベンジル、炭素数２−７のアルコキシメチル、クロロエチルまたはテトラヒドロピラニルであり；
Ｒ８およびＲ９は一緒になってＸを形成し；
Ｘは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−イルまたは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−４−イルであり（フェニルは置換されていてもよく）；
Ｒ１２およびＲ１３は、各々独立して、水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフルオロメチルまたは−Ｆであり；
および
ｆが０−６である］
で示されるところの、請求項１記載の方法。
【請求項２９】
式：
【化３】
2007501783.tif 000008
で示される化合物の製法であって、ラパマイシン３１−シリルエーテルの４２−ボロン酸エステルを適当なジオールと反応させることを含む、方法。
【請求項３０】
用いられるジオールが１,２−、１,３−、１,４−または１,５−ジオールであるところの、請求項２９記載の方法。
【請求項３１】
ジオールが２−メチル−２,４−ペンタンジオールであるところの、請求項２９または請求項３０記載の方法。
【請求項３２】
ジオールが約１ないし約５モル当量の量にて用いられるところの、請求項２９ないし３１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３３】
約−５℃ないし約＋２５℃の温度で実施される、請求項２９ないし３２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３４】
テトラヒドロフラン溶媒の存在下で実施される、請求項２９ないし３３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３５】
エーテル溶媒の存在下で実施される、請求項２９ないし３３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３６】
５−メチル−２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−カルボン酸の製法であって、
２,２−ビス（ヒドロキシメチル）プロピオン酸をフェニルボロン酸と反応させることを含む、方法。
【請求項３７】
テトラヒドロフラン溶媒の存在下で実施されるところの、請求項３６記載の方法。
【請求項３８】
異性体ＢおよびＣ：
【化４】
2007501783.tif 000009
を約１０より小さい：１の割合にて含有する溶液中の、式：
【化５】
2007501783.tif 000010
の化合物の純度を向上させる方法であって、溶液のｐＨを約５ないし約６のｐＨに調整することを含む、方法。
【請求項３９】
アセトン溶媒の存在下で実施される、請求項３８記載の方法。
【請求項４０】
酢酸ナトリウム緩衝剤の存在下で実施される、請求項３８または請求項３９記載の方法。
【請求項４１】
炭酸水素ナトリウムおよび酢酸の存在下で実施される、請求項３８または請求項３９記載の方法。
【請求項４２】
式（Ｉ）：
【化６】
2007501783.tif 000011
（Ｉ）
［式中、Ｒは：
−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）ＣＲ７Ｒ８Ｒ９から選択され、
ここで、
Ｒ７は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、−（ＣＲ１２Ｒ１３）ｆＯＲ１０、−ＣＦ３、−Ｆまたは−ＣＯ２Ｒ１０であり；
Ｒ１０は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフェニルメチル、ベンジル、炭素数２−７のアルコキシメチル、クロロエチルまたはテトラヒドロピラニルであり；
Ｒ８およびＲ９は一緒になってＸを形成し；
Ｘは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−イルまたは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−４−イルであり（フェニルは置換されていてもよく）；
Ｒ１２およびＲ１３は、各々独立して、水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフルオロメチルまたは−Ｆであり；
および
ｆは０−６である］
で示される化合物。
【請求項４３】
式：
【化７】
2007501783.tif 000012
［式中、
Ｒは
−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）ＣＲ７Ｒ８Ｒ９から選択され、
ここで、
Ｒ７は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、−（ＣＲ１２Ｒ１３）ｆＯＲ１０、−ＣＦ３、−Ｆまたは−ＣＯ２Ｒ１０であり；
Ｒ１０は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフェニルメチル、ベンジル、炭素数２−７のアルコキシメチル、クロロエチルまたはテトラヒドロピラニルであり；
Ｒ８およびＲ９は一緒になってＸを形成し；
Ｘは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−イルまたは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−４−イルであり（フェニルは置換されていてもよく）；
Ｒ１２およびＲ１３は、各々独立して、水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフルオロメチルまたは−Ｆであり；
および
ｆは０−６であり、
Ｒ’、Ｒ’’およびＲ’’’は、同一または異なり、炭素数１−６のアルキル、フェニルまたはベンジルから選択される］
で示される化合物。
【請求項４４】
５−メチル−２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−カルボン酸とのラパマイシン４２−エステルである化合物。
【請求項４５】
５−メチル−２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−カルボン酸とのラパマイシン３１−Ｏ−トリメチルシリルエーテルの４２−エステルである化合物。
【請求項４６】
式：
ＨＯ−Ｃ（＝Ｏ）ＣＲ７Ｒ８Ｒ９
［式中、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９は請求項１の記載と同意義である］
で示される化合物またはその混合無水誘導体。
【請求項４７】
５−メチル−２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−カルボン酸（フェニルが置換されていてもよい）またはその２,４,６−トリクロロベンゾイル混合無水誘導体である、請求項４６記載の化合物。
【請求項４８】
５−メチル−２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−カルボン酸またはその２,４,６−トリクロロベンゾイル混合無水誘導体である、請求項４６記載の化合物。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
（技術分野）
本発明は、抗腫瘍薬として有用である、ＣＣＩ−７７９の位置選択的合成を提供する。
【０００２】
（従来技術）
３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロピオン酸とのラパマイシン４２−エステル（ＣＣＩ−７７９）は、インビトロおよびインビボの両方の実験にて、腫瘍増殖に対して有意な阻害作用のあることが明らかにされたラパマイシンのエステルである。
ＣＣＩ−７７９は腫瘍の進行までの時間あるいは腫瘍の再発までの時間を遅らせることができ、細胞障害剤というよりもむしろ典型的な細胞増殖抑制剤である。ＣＣＩ−７７９はシロリムス（sirolimus）の作用機序と類似する作用機序を有すると考えられる。ＣＣＩ−７７９は細胞質蛋白ＦＫＢＰと結合してその複合体を形成し、酵素、ｍＴＯＲ（ラパマイシンの哺乳動物における標的、ＦＫＢＰ１２−ラパマイシン関連蛋白［ＦＲＡＰ］としても知られている）を阻害する。ｍＴＯＲのキナーゼ活性の阻害は、サイトカイン刺激の細胞増殖、ｍＲＮＡの細胞周期のＧ１期を調節するいくつかの主要蛋白についての翻訳、およびＩＬ−２起因性転写を含む種々の信号変換経路を阻害し、細胞周期のＧ１期からＳ期への進行の阻害をもたらす。Ｇ１−Ｓ期の遮断をもたらすＣＣＩ−７７９の作用機序は抗癌剤では新規である。
【０００３】
インビトロで、ＣＣＩ−７７９は多くの組織学的に多様な腫瘍細胞の増殖を阻害することが示された。とりわけ、中枢神経系（ＣＮＳ）癌、白血病（Ｔ−細胞）、乳癌、前立腺癌およびメラノーマ系統がＣＣＩ−７７９に対して最も感受的であった。該化合物は細胞周期のＧ１期にて細胞を拘束した。
ヌードマウスのインビボ研究では、ＣＣＩ−７７９は多様な組織型のヒト腫瘍異種移植片に対する活性を有することが証明された。神経膠腫はＣＣＩ−７７９に対して特に感受的であり、該化合物はヌードマウスにおける同所神経膠腫実験にて活性であった。インビトロでのヒト神経膠芽腫細胞株の（血小板由来の）増殖因子起因性刺激はＣＣＩ−７７９によって著しく抑制された。ヌードマウスにおける数種のヒト膵腫瘍ならびにインビボで研究された２つの乳癌系統のうちの１つはＣＣＩ−７７９によって阻害された。
【０００４】
ＣＣＩ−７７９を含む、ラパマイシンのヒドロキシエステルの調製および使用は米国特許第５３６２７１８号に開示されている。ＣＣＩ−７７９の位置特異的合成は米国特許第６２７７９８３号に記載されている。
ＣＣＩ−７７９は、米国特許第５３６２７１８号に記載されるように、ラパマイシンを非位置特異的アシル化に付すことで合成されうる。しかし、該合成は３１−エステル化ラパマイシンを有する所望の４２−エステル、ならびに３１，４２−ジエステル化ラパマイシンおよび未反応のラパマイシンが混合することで複雑となっている。
ＣＣＩ−７７９はまた、ラパマイシンの３１−シリルエーテルをビス−（ヒドロキシメチル）プロピオン酸のケタールでアシル化し、つづいて米国特許第６２７７９８３号に記載されるように、ビス−（ヒドロキシメチル）プロピオン酸から３１−シリルエーテルおよびケタール保護基を除去することで調製することもできる。しかしながら、この位置選択的合成で製造される４２−モノエステル粗製物では、カラムクロマトグラフィーにより残量のジエステル副生成物および未反応のラパマイシン出発物質を除去する必要がある。
【０００５】
（発明の開示）
本発明は、ボロン酸化学に基づく、３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロピオン酸とのラパマイシン４２−エステル（ＣＣＩ−７７９）の位置特異的合成を提供する。本発明は、従来の方法を用いて得られるラパマイシン４２−モノエステルの複雑さ、および面倒であることが多い精製の問題を解決するものである。
本発明の他の態様および利点は以下の詳細な記載から容易に理解されよう。
【０００６】
（発明の詳細な記載）
本発明は、ラパマイシンの４２−エステルの位置選択的合成であって、
ラパマイシン３１−シリルエーテルを、式：
ＨＯ（Ｏ）ＣＣＲ７Ｒ８Ｒ９
［式中：
Ｒ７は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、−（ＣＲ１２Ｒ１３）ｆＯＲ１０、−ＣＦ３、−Ｆまたは−ＣＯ２Ｒ１０であり；
Ｒ１０は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフェニルメチル、ベンジル、炭素数２−７のアルコキシメチル、クロロエチルまたはテトラヒドロピラニルであり；
Ｒ８およびＲ９は一緒になってＸを形成し；
Ｘは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−イルまたは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−４−イルであり、ここで該フェニルは置換されていてもよく；
Ｒ１２およびＲ１３は、各々独立して、水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフルオロメチルまたは−Ｆであり；
および
ｆは０−６である］
で示される化合物またはその混合無水物でアシル化し、ラパマイシン３１−シリルエーテルの４２−ボロン酸エステルを得る、方法を提供する。
【０００７】
その後、ラパマイシン３１−シリルエーテルの４２−ボロン酸エステルを穏やかな酸性条件下で加水分解し、ラパマイシン４２−ボロン酸エステルを形成させる。そのラパマイシン４２−ボロン酸エステルを適当なジオールで処理する。該方法は位置特異的なラパマイシン４２−エステルの調製を可能とする。
【０００８】
本発明によれば、ラパマイシン４２−エステルのラパマイシンシリルエーテルからの調製、単離および精製は、フェニルボロン酸エステルの部分が該化合物からジオールに移る、トランス−ホウ素化（trans-boronation）反応を伴う。ラパマイシン４２−エステルのエーテル：ヘプタンからの沈殿がこのトランス−ホウ素化に続く。本発明の合成経路は、ラパマイシンエステルまたはエーテルの調製について以前に公開されている合成方法に比べていくつかの異なる利点、主に精製、製品コストの減少、安全性の向上、処理能力の向上および工場の運転時間の短縮などの利点を付与する。本発明の方法は、ラパマイシン４２−エステル（例えば、ＣＣＩ−７７９）の製造についての新しい方法を提供する。ＣＣＩ−７７９を精製するのに大規模なバッチにてこれまで使用されていた面倒なクロマトグラフィー工程は削除される。米国特許第６２７７９８３号に記載のクロマトグラフィー工程に必要とされる大量の溶媒が除外され、これにより製品コストが下げられる。工場の反応装置の運転時間および資源を５０％まで減少する。ＣＣＩ−７７９の大規模合成に必要な反応装置の大きさは縮小し、それにより全体としての処理能が向上する。本発明の新規なトランス−ホウ素化操作は全体の処理時間を減少させる。従来の合成方法におけるジエチルエーテル精製の最終工程もまた、本発明にて組み込まれている精製操作で排除される。
【０００９】
本発明によれば、３１−シリルエーテルラパマイシンは、上記したように、
式：HＯＯＣＣＲ７Ｒ８Ｒ９の化合物またはその無水物を用いてアシル化され、３１−シリルエチルの４２−ボロン酸エステルが得られる。一の実施形態において、ラパマイシン３１−シリルエーテルは、５−メチル−２−ボロナート［１,３−ジオキサン］−５−カルボン酸（以下、スキーム１にて化合物［Ａ］で示される）または５−メチル−２−フェニル−１,３,２−ジオキソボリナン−５−カルボン酸の２,４,６−トリクロロベンゾイル混合無水物を用いてアシル化される。
【００１０】
ラパマイシン３１−シリルエーテルの一の特に望ましい製法が米国特許第６２７７９８３号にて提供されている。本発明はこのラパマイシン３１−シリルエーテルの得る方法に限定されるものではない。しかしながら、ラパマイシンの３１−シリルエーテルはラパマイシン３１−Ｏ−トリメチルシリルエーテルであることが一般に好ましい。
【００１１】
一の実施形態において、ラパマイシン３１−シリルエーテルは、式：
【化１】
2007501783.tif 000002
【００１２】
［式中、
Ｒは−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）ＣＲ７Ｒ８Ｒ９であり、
ここで、
Ｒ７は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、−（ＣＲ１２Ｒ１３）ｆＯＲ１０、−ＣＦ３、−Ｆまたは−ＣＯ２Ｒ１０であり；
Ｒ１０は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフェニルメチル、ベンジル、炭素数２−７のアルコキシメチル、クロロエチルまたはテトラヒドロピラニルであり；
Ｒ８およびＲ９は一緒になってＸを形成し；
Ｘは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−イルまたは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−４−イルであり（フェニルは置換されていてもよく）；
Ｒ１２およびＲ１３は、各々独立して、水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフルオロメチルまたは−Ｆであり；
および
ｆは０−６であり；
Ｒ’、Ｒ’’およびＲ’’’は、同一または異なり、炭素数１−６のアルキル、フェニルまたはベンジルより選択される］
で示されるように特徴付けられる。
【００１３】
本発明はＣＣＩ−７７９およびそのアナログの生成に有用な新規な化合物として化合物［Ａ］を提供する。化合物［Ａ］の調製は、フェニルボロン酸を２,２−ビス（ヒドロキシメチル）−プロピオン酸と室温で混合し、フェニルボリナンを得ることを含む。典型的な收率は＞９０％である。反応は塩化メチレン中で行われうるが、好ましい溶媒はテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）である。
【００１４】
望ましくは、フェニルボリナンは２−フェニル−１,３,２−ジオキソボリナン−５−カルボン酸であり、そのフェニルは所望により置換されていてもよい。もう一つ別の実施形態において、フェニルボリナンは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−４−イルであり、そのフェニルは所望により置換されていてもよい。フェニル基の一の特に望ましい置換基はアルキル、最も望ましくはＣ１、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５またはＣ６アルキルである。他のアリール−（フェニル−を含む）ボロン酸がこの反応にて用いられ得る。これらは、置換基が同一または異なる、モノ−、ジ−およびトリ−置換されたアリールボロン酸を包含する。アリール基の置換基として、ハロゲン、アルキル、アルコキシ、アリールオキシ（例えば、フェノキシ）、アラルキル、ニトロ、シアノ、ナフタリルボロン酸などの縮合フェニルが挙げられる。一の基あるいはアルコキシまたはアラルキルなどの基などの基の一部として用いられる場合のアルキルなる語は、炭素数１ないし１２の、例えば、炭素数１−６のアルキル基を包含する。一の基あるいは一の基、例えばアラルキルまたはアリールオキシの一部としてのアリールなる語は、フェニルまたはナフチルなどの炭素数６−１０の芳香族基を含む、芳香族基を意味する。好ましいアリールボロン酸はフェニルボロン酸である。
【００１５】
簡単には、ラパマイシンは３１および４２位にて塩化トリメチルシリルを用いてビスシリル化され、つづいて希硫酸を用いて４２−位で位置選択的にシリル除去されることが好ましい。単離された生成物を２−フェニルボロン酸から誘導される無水物を用いて４２−位をアシル化する。反応を促進させて完了するように触媒としてジメチルアミノピリジンを加えた。該反応ではすべての３１−トリメチルシリルラパマイシンを消費するのに約３当量の混合無水物を要した。反応物を後処理した後、得られた溶液を次工程で必要となるまで０ないし１０℃で貯蔵した。アセトン溶液にて放置すると、生成物は化合物［Ｂ］に分離するであろう。このことは、次工程がシリル官能基の加水分解であるため、問題ではない。アセトン中０℃ないし１０℃で８３日経過後には、ほぼ完全に［Ｂ］への変換（＜３％）が達成された。
【００１６】
混合無水物の形成はＲＥＡＣＴＩＲ（ＡＳＩ  Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ）で追跡されうる。このＲＥＡＣＴＩＲ（ＡＳＩ  Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ）システムは、種々の化学反応をリアルタイムでインサイチュにて分析するために特に設計された装置である。混合無水物がカルボン酸および酸塩化物から形成されるとすれば、該反応は赤外分光法（ＩＲ）でのモニター観察に十分に適している。ＩＲは、カルボニル官能基の存在を検出するための、ＲＥＡＣＴＩＲの場合には、カルボニル官能基の出現または喪失をモニター観察するための有力な方法である。典型的なＲＥＡＣＴＩＲ（ＡＳＩ  Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ）方法においては、化合物［Ａ］を、塩化メチレン中、ジイソプロピルエチルアミンと混合し、氷浴にて０−５℃に冷却した。ＩＲスペクトルを取り、それをバックグラウンドスキャンに供した。ついで、２,４,６−トリクロロベンゾイルクロリドを加えた。第二のＩＲスペクトルスキャンを取り、Ｔ＝０分（すなわち、反応の開始時点）のスキャンに供した。実験を、浴温度を０−５℃に維持し、５分毎に５時間ＩＲスペクトルを獲得するように設定した。重要な特徴となるバンドは１８１８ｃｍ−１、１７４１ｃｍ−１および１０３１ｃｍ−１であった。酸塩化物を化合物［Ａ］およびジイソプロピルエチルアミンの混合物に加えると（Ｔ＝０分）、スペクトルは本質的にピークシグナルを示さなかった。しかしながら、カルボニルと無水物（Ｃ−Ｏ−Ｃ）の周波数領域は時間の経過と共に増加し、混合無水物の形成を示した。
【００１７】
混合無水物の反応は酢酸エチル、ｔ−ブチルメチルエーテル、ジエチルエーテルおよびテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）中で行い得るが、その場合の反応は遅い。反応の終了が容易であることから好ましい溶媒は塩化メチレンである。ＤＭＡＰはこの反応の好ましい塩基性触媒である。用い得る他の塩基は４−ピロリジノピリジン、Ｎ−メチルイミダゾールおよびピリジンである。
混合無水物は不安定な種であり、低温でインサイチュで調製される。−５ないし０℃で４８時間まで安定している。−５０ないし２０℃で調製されうるが、好ましい温度範囲は−６ないし５℃である。混合無水物はカップリング反応の前に８時間まで熟成される。好ましい保持時間は３１−トリメチルシリル（ＴＭＳ）ラパマイシンカップリングパートナーを添加するまでの４ないし５時間である。
【００１８】
カップリング反応は−２０℃ないし２０℃で行われうるが、好ましい温度範囲は−１１℃ないし−５℃である。より高い温度では、反応はより遅くなり、反応の完了には混合無水物をさらに充填する必要があった。より低い温度では、反応時間は長いが、混合無水物はさらに安定している。反応は一般に１２ないし１７時間で完了する。
化合物［Ｂ］を３−工程の１−反応容器の経路にて調製し、単離して精製した。この反応の重要な因子はアセトンを溶媒として選択することであった。この調製にて使用されうる他の溶媒として、ジエチルエーテル、アセトニトリル、酢酸エチル、ＴＨＦ、ｔ−ブチルメチルエーテルおよび塩化メチレンが挙げられる。一般に、アセトンが好ましい溶媒である。
【００１９】
このように、３１−トリメチルシリルＣＣＩ−７７９ボロン酸エステル［Ｄ］をアセトンに溶かす。しかしながら、ある特定の実施形態においては、水性酸／有機溶媒系の単一相を用いて、加水分解が生じうる。
（［Ｂ］を得るために）３１−トリメチルシリル基の加水分解が穏やかな酸性条件下で行われる。こうして、選択された有機溶媒（例えば、アセトン）を希無機酸、例えば、硫酸、塩酸またはリン酸と混合する。適当な希無機酸の濃度は、例えば、約０．１Ｎないし約３Ｎ、約０．２Ｎないし約２Ｎ、または約０．５Ｎの範囲にある。典型的には、この工程は約２５℃またはそれ以下、約−５℃ないし約１０℃、あるいは約０℃ないし約５℃の温度で実施される。望ましくは、この工程は５ないし６のｐＨで実施される。所望により、適当な緩衝剤、例えば、酢酸ナトリウムを、あるいは炭酸水素ナトリウムおよび／または酢酸の存在下にて、該混合物に添加し、ｐＨを所望の範囲に調節または維持してもよい。
【００２０】
以下の実施例において、加水分解反応は０．５Ｎ硫酸を０ないし５℃にて用いる。反応は、典型的には、５ないし６時間で終了し、化合物［Ｂ］は単純濾過で容易に得られる。しかしながら、３１−トリメチルシリル基を除去するためのフッ化物基剤の使用は、分解生成物が形成されるため、好ましいものではない。
ラパマイシン４２−ボロン酸エステルはラパマイシン４２−エステルを調製するための本発明の方法にて有用な新規な中間体である。一の実施形態において、該中間体は５−メチル−２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナート−５−カルボン酸とのラパマイシン４２−エステルである。
【００２１】
一の実施形態において、本発明は、式Ｉ：
【化２】
2007501783.tif 000003
【００２２】
［式中、
Ｒは−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）ＣＲ７Ｒ８Ｒ９より選択され、
ここで、
Ｒ７は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、−（ＣＲ１２Ｒ１３）ｆＯＲ１０、−ＣＦ３、−Ｆまたは−ＣＯ２Ｒ１０であり；
Ｒ１０は水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフェニルメチル、ベンジル、炭素数２−７のアルコキシメチル、クロロエチルまたはテトラヒドロピラニルであり；
Ｒ８およびＲ９は一緒になってＸを形成し；
Ｘは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−イルまたは２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−４−イルであり（フェニルは置換されていてもよく）；
Ｒ１２およびＲ１３は、各々独立して、水素、炭素数１−６のアルキル、炭素数２−７のアルケニル、炭素数２−７のアルキニル、トリフルオロメチルまたは−Ｆであり；
および
ｆが０−６である］
で示される、ラパマイシン４２−ボロン酸エステル化合物を提供する。
【００２３】
本発明の方法におけるこの段階では、本発明の方法に従って調製されたラパマイシン４２−ボロン酸エステルは、通常、化合物の異性体ＢおよびＣとして存在する。［典型的な化合物［Ｂ］のこれら２つの異性体を以下に示す。］この段階では、Ｂ：Ｃの異性体の割合は、一般に、＜１０：１である。発明者らは、異性体Ｂが異性体Ｃよりも結晶性に富み、異性体Ｃよりもアセトンに溶けにくいことを見出した。これらの特性をうまく利用するために、発明者らは、ｐＨ５ないし６の酢酸ナトリウム緩衝剤中にて、Ｂ：Ｃの異性体の割合が２０以上：１まで増加しうることを明らかにした。この割合が上がることで、化合物［Ｂ］の回収率も増加しうる。かくして、異性体Ｂ：Ｃの割合を少なくとも１：１、より望ましくは５以上：１、１０以上：１、１５以上：１、２０以上：１、最も好ましくは約２５：１にまで高めることが望ましい。炭酸水素ナトリウムを添加して硫酸を中和し、そのｐＨを７ないし８に調整した。ついで、酢酸を添加して酢酸ナトリウムを形成させ、ｐＨを５ないし６にまで落とした。反応混合物を１６時間保持すると、異性体の割合が約２５：１となる。酢酸カリウムおよび酢酸亜鉛などの他の緩衝剤を用いることもできるが、好ましいものは酢酸ナトリウムである。
【００２４】
【化３】
2007501783.tif 000004
【００２５】
混合物を濾過し、洗浄し、乾燥させて粗化合物［Ｂ］を得た。母液は優勢的に異性体Ｃ、ビスエステル副生成物および他の結晶性粗ラパマイシン出発物質と関連付けられる未知の不純物を含有した。
汚染されていない生成物の取得を容易にするために、この時点で粗化合物［Ｂ］におけるラパマイシンレベルをモニターすることが不可欠である。ラパマイシン含量は、典型的には、高性能液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）によれば約５％（領域％）である。再結晶によりラパマイシン含量を＜０．７％に低下する。アセトンなどの適当な溶媒中で精製し、ラパマイシンレベルを小さくすることができた。スキームに示されるように、化合物［Ｂ］は室温で安定している白色粉末固体である。
【００２６】
反応は、エーテル溶媒、あるいは好ましくはＴＨＦなどの溶媒中、反応混合物をｔ−ブチルメチルエーテルまたはトルエンで希釈し、水性抽出法を用いて過剰のジオールおよびジオール−ボロナート副生成物を除去して行われうる。ジオールおよびジオール−ボロナートは共に水可溶性である。好ましい方法は水性抽出を除外した。好ましい方法は単純濾過工程を含む。該方法は化合物［Ｂ］をＴＨＦ、ｔ−ブチルメチルエーテルまたはアセトニトリルに溶かし、ジオールを添加し、室温で３時間混合することを含む。溶媒を蒸留して反応混合物を泡沫体／油として得た。エーテルを添加し、生成物をヘプタンで共沈殿させた。該工程を繰り返し、ＣＣＩ−７７９を８０％ないし９０％の收率で化合物［Ｂ］より生成しうる。
【００２７】
最初のジオールでの処理により、反応混合物中のフェニルボロン酸の大部分は除去される。なお残っているフェニルボロン酸の残量はジオールでさらに処理することで容易に取り除かれる。この操作で得られる最終の化合物［Ｃ］は許容しうるフェニルボロン酸含量を示す。トランスホウ素化処理において過剰量のジオールを用いうるが、好ましい量は１ないし５モル当量である。このトランスホウ素化より得られる收率は８６％であった。ラパマイシン全体としての收率は４７ないし５０％であった。
【００２８】
種々の１，２−、１，３−、１，４−および１，５−ジオールを用いてこのトランスホウ素化を行うことができる。２−メチル−２，４−ペンタンジオールなどのアルキル置換のジオールが好ましい。ジエタノールアミンまたは固体支持のポリスチレンジエタノールアミン（ＰＳ−ＤＥＡＭ）が有用であった。トランスホウ素化はまた、シュウ酸、マロン酸、酒石酸、フタル酸およびサリチル酸などのカルボン酸試薬を用いて行うこともできる。２,２−ビス（ヒドロキシメチル）プロピオン酸が効果的であったが、最終生成物より除去できなかった。
【００２９】
該方法を以下のスキームにて示す。このスキームは単なる例示であり、本発明を限定するものではない。
【化４】
2007501783.tif 000005
【００３０】
５−メチル−２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−カルボン酸［Ａ］の調製
２,２−ビス（ヒドロキシメチル）プロピオン酸（１３１ｇ、０.９８モル）のテトラヒドロフラン（５００ｍｌ）中懸濁液に、フェニルボロン酸（１２２ｇ、１.０モル）のテトラヒドロフラン（５００ｍｌ）中溶液を添加した。混合物を３時間攪拌し、トルエン（１.０Ｌ）を添加した。水をトルエンとの共沸蒸留で除去した。ヘプタン（５００ｍｌ）を沈殿生成物に添加し、還流温度まで加熱して冷却した。該混合物を濾過し、ヘプタン（２ｘ３００ｍｌ）で洗浄した。固体を重量が一定になるまで真空下７０−７５℃で乾燥させ、９４％の收率を得た。１H  ＮＭＲ：δ（ＤＭＳＯ−ｄ６）  ７.６５（ｄ，２H，Ａｒ）、７.４０（ｍ，３H，Ａｒ）、４.３５（ｄ，２H，ＣH２）、３.９２（ｄ，２H、ＣH２）、１.１７（ｓ，３H，ＣH３）。
【００３１】
５−メチル−２−フェニル−１,３,２−ジオキサボリナン−５−カルボン酸とのラパマイシン４２−エステル［Ｂ］の調製
米国特許第６２７７９８３号（２００１）に記載されるように、３Ｌフラスコにラパマイシン（１００ｇ、０.１０４モル）を充填し、酢酸エチル（１.５０Ｌ）に溶かした。該溶液を５−１０℃に冷却した。イミダゾール（３０ｇ、０.４４モル、４.２３当量）を添加して溶解させた。窒素保護の下、温度を添加の間中０−５℃に維持しながら３０−４０分にわたって塩化トリメチルシリル（４４ｇ、０.４０５モル、４.０当量）を添加した。混合物を最低０.５時間保持した。反応をＴＬＣ（３０：７０  アセトン：ヘプタン溶出液）でモニターした。ラパマイシンがすべて消費された時に反応を完了した。
【００３２】
２、３滴の反応混合物を取り出し、３１,４２−ビス（トリメチルシリル）ラパマイシンの標体として保持した。温度を０−５℃に維持しながら、０．５時間にわたって０.５Ｎの硫酸（３００ｍＬ）を３Ｌフラスコに添加した。混合物を激しく攪拌し、５時間保持した。反応を薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）（３０：７０  アセトン：ヘプタンの溶出液）でモニターした。３１,４２−ビス−（トリメチルシリル）ラパマイシンが本質的になくなれば、反応を終了した。層を分離し、下方の水層を酢酸エチル（５００ｍＬ）で逆抽出した。合した有機層をｐＨ８が得られるまで飽和ブライン（５００ｍＬ）および飽和炭酸水素ナトリウム（２ｘ２００ｍＬ）で洗浄した。有機層をｐＨ６ないし７が得られるまで水（２ｘ５００ｍＬ）およびブライン（５００ｍｌ）で洗浄した。溶液を硫酸マグネシウム（１００ｇ）上で３０分間乾燥させ、濾過して２Ｌフラスコに入れ、１３５ｍＬの容量になるまで濃縮した。酢酸エチル（５００ｍｌ）を添加し、１３５ｍＬの容量になるまで濃縮した。酢酸エチル（５００ｍｌ）を用いて水の追跡を１回以上繰り返した。塩化メチレン（３００ｍｌ）を加え、次工程に必要となるまで該溶液を保持した。
【００３３】
機械攪拌機を備えた３Ｌフラスコに、塩化メチレン（４００ｍｌ）中の化合物［Ａ］（７５ｇ、０.３４１モル）を充填した。ジイソプロピルエチルアミン（６６.１ｇ、０.５１モル）を２０分間にわたって滴下し、塩化メチレン（２５ｍＬ）ですすいだ。２,４,６−塩化トリクロロベンゾイル（８０ｇ、０.３２８モル）を添加し、塩化メチレン（２５ｍＬ）ですすいだ。混合物を０−５℃に４時間保持し、ついで−１０±５℃に冷却した。
【００３４】
３１−トリメチルシリルラパマイシンの溶液を混合無水物含有の３Ｌフラスコに加え、塩化メチレン（２５ｍＬ）ですすいだ。ジメチルアミノピリジン（４８.５ｇ、０.３９７モル）の塩化メチレン（１５０ｍＬ）中溶液を調製し、温度を＜−８℃に維持しながら、それを１．５時間にわたって添加し、塩化メチレン（２５ｍＬ）ですすいだ。混合物を−１１ないし−５℃で１２時間保持した。温度を＜１０℃に維持しながら反応混合物を１Ｎ硫酸（６００ｍｌ）でクエンチした。該混合物を攪拌し、３０分間保持した。上方の水層のｐＨは＜２であった。層を分け、下方の有機層をブライン（４５０ｍｌ）、飽和炭酸水素ナトリウム（５００ｍＬ）でｐＨ＞８まで洗浄した。有機層を水（４５０ｍｌ）でｐＨが６−７になるまで洗浄した。該溶液を濃縮し、アセトン（２５０ｍｌ）を加えて、濃縮した。この操作を別のアセトン（２５０ｍｌ）で繰り返して濃縮した。
【００３５】
該溶液をアセトンで希釈した。容器の温度を０−５℃に維持しながら、０.５Ｎ硫酸（５００ｍｌ）を３０分間にわたって滴下した。該混合物を最低５時間保持した。その間に、生成物が溶液より析出した。容器の温度を０−５℃に維持しながら、水性炭酸水素ナトリウム（水３７５ｍｌ中３０ｇ）を３０分間にわたって滴下し；該混合物を最低３０分間保持した。容器の温度を＜１０℃に維持しながらｐＨが５−６になるまで酢酸（２５ｍｌ）を添加した。混合物を室温にまで加温し、１６時間保持した。固体生成物を濾過し、水（２ｘ１００ｍｌ）で、つづいて１：１のアセトン：水（２ｘ１００ｍｌ）で洗浄した。そのケーキをアセトン（３７５ｍｌ）中にて精製し、６５ｇ（ラパマイシンより全体として５８％）の生成物［Ｂ］を得た。陽イオンの電子噴射インターフェース法を用いるＬＣ／ＭＳにより、分子イオン［Ｍ＋Ｎａ］＝１１３８.５原子質量単位（ＡＭＵ）が得られた。
【００３６】
２,２−ビス（ヒドロキシメチル）−プロピオン酸とのラパマイシン４２−エステル［Ｃ］の調製
化合物［Ｂ］（２００ｇ、０.１７９モル）をテトラヒドロフラン（６００ｍｌ）に溶かし、２−メチル−２,４−ペンタンジオール（４２.３ｇ、０.３５８モル、２.０当量）を添加し、該混合物を最低３時間攪拌した。その反応混合物を泡沫体になるまで濃縮した。ジエチルエーテル（１.０Ｌ）を添加し、該混合物を２時間攪拌した。ヘプタン（１.０Ｌ）を１時間にわたって滴下し、該混合物を２時間攪拌した。該混合物を濾過し、固体生成物をヘプタン（５００ｍｌ）で洗浄した。該固体をアセトン（４００ｍｌ）に再び溶かし、アセトン（２００ｍｌ）中の２−メチル−２,４−ペンタンジオール（２１.１ｇ、０.１７９モル、１当量）で再び処理し、０.２ミクロンのカートリッジフィルターを介して浄化し、アセトン（２００ｍｌ）ですすいだ。該溶液を泡沫体になるまで濃縮し、０.２ミクロンのカートリッジフィルターを介して予め濾過したジエチルエーテル（１.０Ｌ）を加え、該混合物を２時間攪拌した。予め濾過したヘプタン（１.０Ｌ）を添加することで混合物を共沈殿させた。その沈殿した固体を濾過し、エーテル：ヘプタン（２ｘ５００ｍｌ）で洗浄した。固体を乾燥（５５ないし６０℃、１０ｍｍＨｇ、最低２４時間）させて１５９ｇ（８６%）の生成物［Ｃ］を得た。陽イオンのＡＰＣＩ法を用いるＬＣ／ＭＳにより、分子イオン［Ｍ＋ＮＨ４］＝１０４７.０ＡＭＵが得られた。生成物（ＣＣＩ−７７９）の１H  ＮＭＲは米国特許第５３６２７１８号（１９９４）の実施例１１に記載されている生成物と同じであった。
【００３７】
本明細書に記載のすべての特許、特許出願、文献および他の書類はすべて出典明示により本明細書の一部とされる。当業者であれば、本発明の範囲から逸脱することなく、本明細書に記載の特定の実施形態に合致する修飾を行うことができるのは明らかである。
【国際調査報告】
2007501783.tif 000013
2007501783.tif 000014