(57)【要約】【課題】チューブとの取り外し可能な結合のための気孔を備えたコネクタを提供する。【解決手段】全体にわたり導管を備えた本体及びチューブをコネクタの第一端部に取り外し可能に取り付ける結合機構を含むコネクタが提供される。本体は、第一端部、第二端部、内側表面及び外側表面を有する。結合機構は、圧縮嵌めを含むことが望ましい。本発明は、医療用装置に対して使用するのに適している汎用コネクタを使用する方法を提供している。【選択図】図５
2007501051.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
可撓性材料から形成された給送用セットについて使用されるコネクタであって、
全体にわたり導管を有し、第一端部、第二端部、内側表面及び外側表面を持つ本体と、
チューブをコネクタの前記第一端部に取り外し可能に取り付けるための結合機構と、
を含むことを特徴とするコネクタ。
【請求項２】
前記外側表面は異なる直径の少なくとも２つの領域を持ち、
前記本体の前記外側表面は、少なくとも１つのベベル部を持ち、前記ベベル部が前記本体の前記表面に沿って異なる直径の２つの領域を結合することを特徴とする請求項１に記載のコネクタ。
【請求項３】
前記本体は前記外側表面に沿って複数のテーパを持つことを特徴とする請求項１に記載のコネクタ。
【請求項４】
前記本体の前記外側表面から延びる突出部を更に含み、前記突出部は、前記コネクタ及び前記第二部材が取り外し可能に結合されるように、第二部材内に受け入れられる構成であることを特徴とする請求項１に記載のコネクタ。
【請求項５】
前記結合機構は、圧縮嵌め、圧縮スリーブ、滑り嵌合、滑り結合、ねじ結合、滑り嵌合、及びグロメットからなるグループから選択されることを特徴とする請求項１に記載のコネクタ。
【請求項６】
前記結合機構は、圧縮嵌め、キャップ、圧縮嵌めとキャップ、キャップとグロメット、又はキャップとニップルを含むことを特徴とする請求項１に記載のコネクタ。
【請求項７】
前記結合機構は、更にＯ−リングを含むことを特徴とする請求項６に記載のコネクタ。
【請求項８】
前記キャップは、少なくとも部分的にねじ加工されていることを特徴とする請求項６に記載のコネクタ。
【請求項９】
医療用装置について使用される汎用コネクタであって、
全体にわたり導管を有し、第一端部及び第二端部、並びに内側表面及び外側表面を持つ本体と、
前記コネクタの前記第一端部にチューブを取り外し可能に取り付けるための機構とを含み、
前記外側表面は、異なる直径を持つ少なくとも２つの領域を持ち、
前記本体の前記外側表面は少なくとも１つのベベル部を持ち、前記ベベル部は、前記本体の前記表面に沿って異なる直径を持つ２つの領域を結合することを特徴とするコネクタ。
【請求項１０】
前記本体の前記外側表面から延びる突出部を更に含み、前記突出部は、前記コネクタと前記第二部材が取り外し可能に結合されるように第二部材内に受け入れられる構成であることを特徴とする請求項９に記載の汎用コネクタ。
【請求項１１】
給送用チューブについて使用されるものであることを特徴とする請求項９に記載の汎用コネクタ。
【請求項１２】
給送用セットについて使用されるものであることを特徴とする請求項９に記載の汎用コネクタ。
【請求項１３】
取り外し可能に取り付けられた可撓性チューブを持つことを特徴とする請求項９に記載の汎用コネクタ。
【請求項１４】
医療用装置に対して使用される汎用コネクタを使用する方法であって、
全体にわたり導管を有し、第一端部、第二端部、内側表面及び外側表面を持つ本体と、
前記コネクタの前記第一端部にチューブを取り外し可能に取り付ける機構とを含み、前記外側表面は異なる直径を持つ少なくとも２つの領域を持ち、前記本体の前記外側表面は少なくとも１つのベベル部を持ち、前記ベベル部は、前記本体の前記表面に沿って異なる直径を持つ２つの領域を結合するようになったコネクタを準備し、
２つの端部を持つチューブを準備し、
前記チューブの１つの端部を前記機構に挿入する、
ことを特徴とする方法。
【請求項１５】
前記コネクタは更に、前記本体の前記外側表面から延びる突出部を含み、前記突出部は、前記コネクタ及び前記第二部材が取り外し可能に結合されるように第二部材内に受け入れられる構成であることを特徴とする請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記チューブは、給送用セットの部分であることを特徴とする請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
前記チューブを保持するために前記機構に取り外し可能に取り付けることを特徴とする請求項１４に記載の方法。
【請求項１８】
前記チューブは、前記機構から取り外すことができることを特徴とする請求項１４に記載の方法。
【請求項１９】
前記チューブを取り外し可能に取り付けるための前記機構は、圧縮嵌め、キャップ、圧縮嵌め及びキャップ、キャップ及びグロメット、又はキャップ及びニップルを含むことを特徴とする請求項１４に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
患者に食べ物及び薬を投与するための消化器官用チューブはよく知られている。例えば、「Ｇａｓｔｒｏｓｔｏｍｙ  Ｆｅｅｄｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ」という名称の１９８７年５月１９日付けのＰａｒｋｓの米国特許第４，６６６，４３３号、「Ｇａｓｔｒｏｓｔｏｍｙ  Ｆｅｅｄｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ」という名称の１９８７年１０月２０日付けのＰａｒｋｓの米国特許第４，７０１，１６３号、「Ｇａｓｔｒｏｓｔｏｍｙ  Ｆｅｅｄｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ」という名称の１９８９年１月１７日付けのＰａｒｋｓの米国特許第４，７９８，５９２号、及び「Ｇａｓｔｒｏ−Ｊｅｊｕｎａｌ  Ｆｅｅｄｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ」という名称の１９８７年８月１１日付けのＰａｒｋｓの米国特許第４，６８５，９０１号が従前の給送用チューブを開示している。
【０００２】
図１Ａの図面を参照すると、従前の消化器官給送用装置２０の斜視図が描かれている。この装置２０は、シリコンのような伸長可能なエラストマー性材料から形成された細長い管状部材５１を含む。図１Ｂは、初期の装置の管状部材５１の横断面図である。管状部材５１は、空腸用チューブ２２、胃用チューブ３４及び流体用ライン４６を定める。
【０００３】
空腸給送用チューブ２２（図１Ａ及び図１Ｂ）は、患者の胃を通って空腸にまで延びることができる出口端部２４（図１Ａ）を含む。空腸用チューブの出口端部は、流動食又は薬を通過させることができるような小孔２６（図１Ａ）を含む。チューブ２２（図１Ａ及び図１Ｂ）は、一体に空腸用チューブ入口端部２８（図１Ａ）に結合され、取り外し可能なプラグカバー３２（図１Ａ）を持つ空腸用入口ポート３０（図１Ａ）を定める。
【０００４】
胃用チューブ３４（図１Ａ）は、空腸用チューブ２２（図１Ａ及び図１Ｂ）より短く、入口／出口３６（図１Ａ）のような複数の排出物用入口又は食べ物用出口ポートを含む。胃用チューブ端部３７（図１Ａ）は、プラグカバー４０（図１Ａ）を持つ胃用入口ポート３８（図１Ａ）を定める。
【０００５】
膨張可能なバルーン４２が、胃用チューブ３４（図１Ａ及び図１Ｂ）の端部の近くに設けられ、バルブ４４によって膨張可能である。流体用ライン４６（図１Ａ及び図１Ｂ）を通して、流体をバルーン４２に供給するために、バルブ４４が使用される。
【０００６】
細長い管状部材５１（図１Ａ及び図１Ｂ）とロッキングリング５６（図１Ａ）の間の摩擦接触は著しく大きく、管状部材５１が更に胃へと移動するのを妨げる。ロッキングリング５６（図１Ａ）は、使用中に患者の腹壁に接触したままである。しかしながら患者の腹部に対して管状部材５１（図１及び図１Ｂ）を適切に位置付けることができる程度に摩擦接触は小さい。
【０００７】
図２の図面を参照すると、使用中の従前の装置２０の斜視図が示されている。膨張可能なバルーン４２が、ロッキングリング５６と共に胃の入口をシールするガスケットを形成し、装置２０の位置を固定している。
【０００８】
従来の給送用チューブは、おおむね許容可能なものではあったが、その使用においては欠点があった。例えば特定的には、装置２０（図１Ａ）の空腸用入口ポート３０（図１Ａ）に食べ物又は薬を供給するために、図３に記されている第一コネクタ５８又は図４に記されている第二コネクタ６０のようなコネクタが、空腸用入口ポート３０（図１Ａ）を通して挿入される。挿入されたコネクタ５８（図３）又は６０（図４）は、空腸用入口ポート３０（図１Ａ）に機械的に取り付けられ、空腸用チューブ２２（図１Ａ及び図１Ｂ）と図３及び図４にそれぞれ示されている外部給送用チューブ６２又は６４の間の導管として機能する。外部チューブ６２又は６４は、給送用バッグ（図示せず）のような食べ物の供給源に結合される。
【０００９】
実際には、例えば図３及び図４で示されているようなコネクタ５８又は６０は、長い間患者の胃に取り付けられることがある装置２０（図１Ａ及び図２）を使用する場合において、空腸用入口ポート３０（図１Ａ）又は胃用入口ポート３８（図１Ａ）に挿入したり、空腸用入口ポート又は胃用入口ポートから取り外したりすることが何回もある。上記したように、空腸用チューブ入口端部２８（図１Ａ）を定める管状部材５１（図１Ａ及び図１Ｂ）及び胃用チューブ端部３７（図１Ａ）は、シリコンのような伸長可能なエラストマー性材料から形成することができる。コネクタ５８（図３）又は６０（図４）と空腸用入口ポート３０（図１Ａ）又は胃用入口ポート３８（図１Ａ）のいずれかの間に適切な機械的取り付けを形成するために、コネクタは摩擦係合を形成するように配置されなければならない。このようなコネクタ５８（図３）又は６０（図４）を繰り返して挿入又は取り外すことは、時間がたつにつれて、空腸用入口ポート３０（図１Ａ）又は胃用入口ポート３８（図１Ａ）を幾分か伸長させ、更には変形させることとなる。
【００１０】
不幸なことに、空腸用入口ポート３０及び胃用入口ポート３８（図１Ａ）がこのような方法で更に伸長されると、このようなコネクタを入口ポート３０、３８に取り付ける責任がある医療看護人は、より力を加えてコネクタを空腸用ポート３０又は胃用ポート３８に押し付けようとし、これが更に伸長を生じさせる結果となる。更に、このような強制的な挿入の後は、更に力を入れるとしばしばコネクタが外れることになる。更に、入口ポート３０、３８の内側が、例えば食べ物の油で汚損されると、看護人はこれらの油による滑りやすさを補うために更に力を加えてコネクタをポートに押し込もうとし、これがポート開口の更なる変形をもたらす。
【００１１】
空腸用入口ポート３０又は胃用入口ポート３８（図１Ａ）とこのようなコネクタ５８（図３）又は６０（図４）の間にしっかりとした嵌合を形成することの問題点は、例えば、過去においてこのようなコネクタが様々な形状及び大きさで入手可能であったという事実によって悪化された。この多様性は、第一コネクタ５８及び第二コネクタ６０がまったく異なる形状を持つ図３及び図４に示されている図面からも明らかであろう。その結果、過去においては、このような種々異なる形状を持つコネクタを受け入れることができる空腸用入口ポート又は胃用入口ポートの形成が望まれていた。不幸なことに、このような従前の入口ポートは、コネクタを強制的に挿入又は強制的に取り外さなければ、このような種々異なる形状のコネクタを容易に受け入れることができないことがあった。
【００１２】
はめ輪を組み込んだ給送用チューブが出現しても、頻繁に使用されている種々異なるコネクタは、コネクタと給送用チューブを固定して結合させるためには力が必要とされる。使用されるチューブ及びコネクタに応じて、意図的ではない、及び／又は、望まれない取り外しを避けるためにチューブ内にコネクタを保持する結合を形成するには、この力ではまだ十分ではないであろう。更に、従来のコネクタ及びチューブが結合されている間、十分な力が付与されている場合は、望まれる時に部品を分離することは困難である。このような分離をする時の困難さは、分離しようとする間中、又はコネクタがチューブから最終的に分離された後でさえも、給送用チューブの移動及び／又は患者への不快感をもたらすものである。
【００１３】
給送用バッグ又は給送用セットとこれらに取り付けられたコネクタが異なる種類であり、特定的にそれについて使用することが意図されたものと同様に給送装置に嵌合又は結合することができないにもかかわらず、この種の形式又は種類の給送装置を使用することが望まれるという事実によって、これらの問題は更に悪化される。その結果、選択された給送用セットのコネクタに対する望ましい結合を得るために、あまり望ましくない給送装置が必要となるか、或いは、選択された給送装置に適合するコネクタを持つ給送セット内にあるあまり望ましくない給送用溶液を、適合性の目的で選択することが要求されることになる。
【００１４】
従来のコネクタは、給送用セットの対応するチューブに永久的に取り付けられるか又は固定されていたので、コネクタをセットに永久的に固定することなく、しかもコネクタと給送用セット、より特定的にはチューブとの間に漏れが起きないように、十分なシール、ガスケット封止又は同様のものが得られるようにして、給送用セットを備えたコネクタを取り替えることができるようにすることの必要性がある。本発明はこれらの必要性に対処するものである。
【００１５】
【特許文献１】米国特許第４，６６６，４３３号公報
【特許文献２】米国特許第４，７０１，１６３号公報
【特許文献３】米国特許第４，７９８，５９２号公報
【特許文献４】米国特許第４，６８５，９０１号公報
【特許文献５】米国特許出願一連番号１０／６３５，２９３号
【特許文献６】米国特許出願一連番号１０／６３５，７２９号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１６】
上記した困難点及び問題点に対応して、チューブ及び第二部材に対して取り外し可能な状態で結合するように形成されたコネクタが開発された。より特定的には、本発明の一態様は、可撓性のある材料から形成される給送用セットに対して使用するコネクタに向けられる。コネクタは、一般的に、本体とその全体にわたる導管及び結合機構を含む。本体は、第一端部、第二端部、内側表面及び外側表面を持つ。結合機構は、コネクタの第一端部に取り外し可能なチューブの結合を提供するものである。
【００１７】
本発明の別の態様は、医療用装置に対して使用する汎用コネクタに関する。アダプターは、本体とその全体にわたる導管、及びコネクタの第一端部に取り外し可能な状態でチューブを固定するための機構を含む。本体は、第一端部、第二端部、内側表面及び外側表面を持つ。本体の外側表面は、異なる直径を持つ少なくとも２つの領域及び少なくとも１つのベベル部を持ち、ベベル部は異なる直径を持つ本体の表面に沿って２つの領域を結合する。
【００１８】
本発明の別の態様は、医療用装置に対して使用するのに適した汎用コネクタを使用する方法に向けられている。この方法は、一般的に、取り外し可能な状態でチューブをコネクタに固定するための機構を持つコネクタを準備し、２つの端部を持つチューブを準備し、チューブの１つの端部を機構に挿入することを含む。より特定的には、この方法は、その全体にわたり導管を有する本体を持つコネクタを準備し、該本体は第一端部、第二端部、内側表面及び外側表面を持ち、外側表面は異なる直径を持つ少なくとも２つの領域及び少なくとも１つのベベル部を持ち、ベベル部は異なる直径を持つ本体の表面に沿って２つの領域を結合する。
【００１９】
以下に述べられる本発明の例示的実施形態の詳細な説明及び添付された図面を参照して、本発明はより十分に理解され、更に特徴及び利点が明らかになるであろう。
【００２０】
本発明の目的及び利点は、添付された図面と共に以下の詳細な説明によって当業者に明らかになるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下の詳細な説明は、医療用の使用に適したコネクタの内容についてなされる。しかしながら、本発明の物品は、他の型のシステム、回路又は導管及び同様のものに対する使用にも適しており、医療分野における医療用装置又は使用に制限されるものではないことは明らかである。更に、本発明は様々な形態を持つものとして示される。本発明の代替的配列は、このような形態のあらゆる組み合わせを含むことができることが認識されるべきである。このように、本発明を容易に理解し説明するためには、望ましい実施形態の使用、すなわち給送用セット及び給送用チューブに対して使用するのに適したコネクタの使用は、如何なる形ででも本発明の範囲を制限するものではない。
【００２２】
本発明の様々な要素に番号で表示を与えた図面を参照し、当業者が本発明を実現し、かつ使用できるように説明する。各々の例は、本発明の説明のために与えられたもので、本発明を制限するものではないことが認識されるべきである。例えば、１つの実施形態に対して述べられ又は説明された特徴を、別の実施形態において利用し、更なる実施形態とすることができる。これら及び他の変更及び修正は、本発明の範囲及び意図内のものとする。
【００２３】
図面を見ると、特に図５においては、本発明の実施形態におけるコネクタ２００の拡大された斜視図が描かれている。示されたコネクタ２００は、その全体に導管又は内腔２０６を備えた本体２０４を含む。本体２０４は、第一端部２０８、第二端部２１０、内側表面２１２及び外側表面２１４、本体２０４の外側表面２１４から延びる任意的に設けられた突出部２０２を持つ。任意的ではあるが、存在する場合は、突出部２０２は、コネクタ２００と第二部材が取り外し可能な状態で相互係合又は結合できるように、第二部材（図６でははめ輪７０として描かれている）内で受け入れられるように形成されることが望ましい。
【００２４】
ここで詳細に述べる突出部は、種々異なる大きさ及び形状とすることができるが、図５、図５Ａ及び図７で示されている突出部２０２は単なる例示であって、説明及び理解の目的のために記されたものである。突出部２０２の大きさ及び形状は、コネクタ２００が使用されようとする第二部材によって部分的に指示されることが認識されるであろう。適当な突出部の更に詳細な説明が、“ＣＯＮＮＥＣＴＯＲ  ＷＩＴＨ  ＰＲＯＴＲＵＳＩＯＮ  ＡＤＡＰＴＥＤ  ＦＯＲ  ＩＮＴＥＲＣＯＮＮＥＣＴＩＯＮ  ＷＩＴＨ  ＳＥＣＯＮＤ  ＭＥＭＢＥＲ”という名称の本出願人に譲渡され係属中の米国特許出願一連番号１０／６３５，２９３号（代理人整理番号１９，６９０Ａ号）に記載されており、その全体は引用によりここに組み入れられる。
【００２５】
本発明の検討及び理解の目的のために、例示的第二部材（例えばはめ輪７０）が図６及び図７に示されている。図６及び図７に示された第二部材は単なる例示であり、これらの様々な態様の直径は大きさ及び形状において種々異ならせることができる。本発明のコネクタ２００（図５、図５Ａ及び図７−８Ｂ）は、どんな適当な第二部材にも受け入れられるように形成することができることが分かるであろう。例示的第二部材のより詳細な説明が、“ＦＥＲＲＵＬＥ  ＡＮＤ  ＥＮＴＥＲＡＬ  ＴＵＢＥ  ＩＮＣＯＲＰＯＲＡＴＩＮＧ  Ａ  ＦＥＲＲＵＬＥ”という名称の本出願人に譲渡され係属中の米国特許出願一連番号１０／６３５，７２９号（代理人整理番号１８，８６６号）に記載されており、その全体は引用によりここに組み入れられる。本発明の説明は、単に説明及び理解を容易するために、主にはめ輪（図６及び図７）のような第二部材に対する使用の内容についてなされているが、本発明によるコネクタがこのような第二部材を使用して又は使用せずに他の装置と結合するために使用できることが認識されるであろう。すなわち、例えば、図１に示されている給送用チューブ（はめ輪なし）又は図６Ａに示されている給送用チューブ２３２（はめ輪７０あり）は、本発明に対して使用するのに等しく適当である。
【００２６】
図５を再び参照すると、異なる直径の領域を持つ外側表面２１４を有するコネクタ２００が示されている。コネクタは、異なる直径の領域を必須とするものではないが、図５の２００に示されているコネクタは、コネクタ２００が複数の第二部材と適合することが可能なように、異なる直径を持つ２２２、２２４のような少なくとも２つの領域を持つことが一般的に望ましい。コネクタ２００の外側表面２１４に沿って異なる直径を持つ複数の領域を持つ本発明のこれらの実施形態は、異なる直径を持つ本体２０４の外側表面２１４の２つの領域（例えば２２２及び２２４又は２２４及び２２６）を結合する少なくとも１つの斜面部又はベベル部２１６を含むことが望ましい。
【００２７】
本発明の一実施形態においては、コネクタ２００の本体２０４の外側表面２１４は、少なくとも部分的にテーパ状にすることができる。実施形態によると、このテーパは、例えば斜面部又はベベル部（例えば図５における２１６）とすることができるか、又は２２２ａ、２２４ａ、２２６ａ（図５Ａ参照）のような本体２０４の外側表面２１４の別の領域とすることができる。すなわち、例えば、本発明の一実施形態においては、コネクタ２００の本体２０４の外側表面２１４は、図５におけるようにコネクタ２００の中央軸２１８とおよそ平行とすることができるか、又はコネクタ２００の外側表面２１４が、図５Ａに示されているようにテーパを形成するように中央軸２１８に対して傾斜することができる。複数のテーパが１つのコネクタ上に存在することができることが認識されるであろう。更に、コネクタ２００の内側表面２１２がテーパ状化されることができることが考えられている。
【００２８】
コネクタ２００上に存在するテーパの数、型及び大きさによって、アダプターは、例えば、汎用コネクタ又は「クリスマスツリー」コネクタを含む種々異なる形態及び形状とすることができる。より詳細に記したように、コネクタ２００の外側表面２１４に沿ったテーパは第二部材と係合するように形成されることができ、２つの部品の間にシール、ロック、ガスケット効果又は同様のものの形成を促進し又は助けるものである。
【００２９】
図５、５Ａ及び図７に見られるようなコネクタ２００の突出部２０２を再び参照すると、突出部があらゆる適当な大きさ及び形状とすることができるが、コネクタ２００上の突出部２０２の位置は、突出部の直径に影響を与えることがある。突出部２０２は、コネクタ２００の端部２０８、２１０上に位置されるか又は端部から延びることができるが、本体２０４の第一端部２０８と第二端部２１０の間のコネクタ２００の本体２０４の外側表面２１４に沿って配置又は位置決めされることが一般的に望ましい。より望ましくは、突出部は、第二端部２１０より第一端部２０８に近位に位置される。更に、突出部２０２は、中央軸２１８に対してどんな適当な角度ででもコネクタ２００から突出するようにすることができるが、中央軸２１８に対して約８０°から約１００°で、更に望ましくは約９０°の角度でコネクタから突出することが一般的に望ましい。更に、記されていることから明らかなように、突出部の大きさ、形状及び位置は、使用しようとするコネクタ及び第二部材に応じて定めることができる。
【００３０】
過去においては、図３及び図４に示されているような給送用バッグ及び消化器官給送用装置に対して使用されるコネクタは、給送用セット又はバッグに永久的に取り付けられていたが、その理由は、これらが複数回の使用を意図したものではなく、かつ、チューブ、給送用バッグ、給送用セット、又は同様のものに使用する時点で、又は使用する場所で取り付けることを意図したものでもないからである。有利な形としては、本発明のコネクタは、使用しようとするチューブ又は給送用セットに永久的に取り付けられるものではない（例えば、音波接着、膠接着など）。すなわち、本発明の１つ又はそれより多い実施形態は、本体２０４（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）の第一端部２０８（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）に結合機構（図５、８、８Ａ及び図８Ｂにそれぞれ３００、４００、５００及び６００としてそれぞれ示されているように）を有することができ、コネクタ２００（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）をチューブ２５０（図６Ａ及び図８−８Ａ）に取り外し可能な状態で取り付けるために使用することができる。幾つかの適当な結合機構が特定的にここに認識され、示され及び／又は描かれているが、どんな適当な結合機構も本発明において考慮されることが認識されるであろう。適当な結合機構の例として、これらに制限されるものではないが、滑り結合、ねじ結合、滑り嵌合、摩擦嵌合、グロメット、圧縮嵌め、圧縮スリーブ及び同様のものがある。
【００３１】
図６及び図７を参照すると、第二部材、より特定的にはこの実施形態においては、はめ輪７０の例示的形態が示されていて、これは本発明のコネクタを受け入れるのに適している。示されているように、この実施形態ははめ輪の壁７１に延びるスロット７７を含む。示されているように、スロットは、第一部分すなわちレッグ部７７ａ及び第二部分すなわちレッグ部７７ｂを持つ。スロット７７は、はめ輪７０（図６及び図７）に挿入されたコネクタ２００（図５、５Ａ及び図７）上の突出部２０２（図５、５Ａ及び図７）を受け入れるのに適している。スロット７７は、はめ輪７０の壁７１の幅全体にわたって延びることができるように考慮されているが、はめ輪７０の壁７１の一部分だけに延びる（例えば、壁に凹部を形成するように）ことができることも考慮されている。更に、スロット７７は、図６においては、端部表面７３とリブ７４ａの間に示されているが、はめ輪７０内のどんな適当な位置にも置くことができる。すなわち、例えば、スロットの少なくとも一部分が、はめ輪の端部表面７３（図６）の少なくとも一部分に延びることができるが、コネクタの大きさとその上にある突出部２０２（図５、５Ａ及び図７）の位置によって、はめ輪７０（図６及び図７）内のスロット７７（図６及び図７）は、はめ輪の端部表面７３に対向する端部７５（図６及び図７）の方により近位側に位置させることができ、更にスロットは、端部表面７３の中に又は端部表面を通して延びる必要はない。スロット７７（図６及び図７）の大きさ及びはめ輪７０（図６及び図７）の壁７１（図６及び図７）の中に又は壁を通して延びる範囲に応じて、適当なコネクタが選択される。代替的には、使用するために選択されるコネクタの直径を基にして、適当な第二部材を選択することができる。
【００３２】
説明のための図面である図９は、図６のはめ輪７０の横断面図を示している。例示的に８２、８４及び８６で示されている第一、第二及び第三内側壁領域は、入口開口７８と出口開口８０の間に延びる導管８８を定める。それぞれ第一、第二及び第三内側壁領域８２、８４及び８６各々は、実質的には円柱形状を持つことが望ましく、導管８８の中央軸９０に沿って配列される。
【００３３】
更に詳細に以下に説明しているように、第一、第二、及び第三内側壁領域８２、８４及び８６は、３つの分離した表面を定めることができ、これはテーパ状のロック表面とすることができる。これらの内側壁領域の各々は、はめ輪７０が種々異なるコネクタと使用することができるように、コネクタの異なる部分の形状に、又は複数のコネクタに順応するような大きさ及び形状とすることができる。例えば、第一内側壁領域８２は、図３の５８又は図４の６０或いは図５、５Ａ及び図７−８Ｂの２００として示されているようなコネクタの一部分の形状に順応するような大きさ及び形状とすることができる。第二内側壁領域８４（図９）は、例えば、図３−５Ａ及び図７−８Ｂにおけるコネクタの別の部分又は別のコネクタのいずれの形状にも順応するような大きさ及び形状とすることができる。更に第三内側壁領域８６（図９）は、例えば、幅の小さい本体形状を持つ更に別のコネクタ（図示せず）又は上記したコネクタの別の部分の形状に順応するような大きさ及び形状とすることができる。図９の内側壁領域は、図３−５Ａ及び図７−８Ｂのコネクタのスケールとは異なるスケールで作図されていることが認識されるであろう。
【００３４】
テーパ状のロックは、摩擦係合力によって生じることができ、これは、コネクタ２００（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）がはめ輪７０（図６及び図７）内に位置させられる時に、例えば、テーパ状表面８２、８４、８６、９２、９４（図６）又は２１６、２２２ａ、２２４ａ、２２６ａ（図５Ａ）が望ましい状態にテーパ状化された別の表面と接触する状態になるからである。
【００３５】
このように、例えば、図５、５Ａ及び図７−８Ｂに２００で示すようなコネクタが、はめ輪（図６及び図７）の入口開口７８（図９）に挿入される時、第一内側壁領域８２（図９）に対して位置させられ、これによってテーパ状ロックを形成するようにすることが望ましい。代替的には、例えば、コネクタ５８（図３）は、９２又は９４（図９）のようなはめ輪の肩部に対して位置させられるようにすることができる。同様に、適切な直径を有するコネクタがはめ輪７０の入口開口７８の中に挿入される時、１つ又はそれより多い他の内側壁領域（例えば８４又は８６）に対して位置させられ、そこにテーパ状ロック又は同様のものを形成するようにすることができる。本発明によると、はめ輪７０とコネクタの間に形成されたテーパ状ロック又は同様のものが、ここに記された相互係合を可能にするために、はめ輪７０に対してコネクタの回転又は移動を妨げないようにすることが望ましいことが認識されるであろう。以下に述べられるように、本発明は又、はめ輪７０とコネクタの１つ又はそれより多い壁領域の間にテーパ状ロック又は他のシールが形成されない場合も考慮している。
【００３６】
図９のはめ輪７０の一実施形態の望ましい大きさ及び形状のより詳細な説明が、以下になされる。第一内側壁領域８２が壁８２、８４及び８６を有するものとして示されており、これらの壁は、中央軸９０に対して傾斜して、第一内側壁領域８２によって定められる導管８８の第一セグメントの直径が入口開口７８からの距離の増加にしたがって減少するほぼ円錐形状を定める。第一内側環状肩部９２は、図９のはめ輪における第一内側壁領域８２の端部の境界を定める。
【００３７】
認識されるであろうが、はめ輪の内側壁は、本発明のコネクタ２００（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）の本体２０４（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）の１つ又はそれより多い領域と係合することができ、部品の互いの結合及び／又は保持を助勢し、及び／又は部品の間の流体漏れを減少し又は最小にする。
【００３８】
導管８８の第二セグメントが第二内側壁領域８４によって定められるものとして図９に示されており、これも実質的に円錐形状である。第一内側壁領域８２と同様に、第二内側壁領域８４の壁は、第二導管セグメントの直径が入口開口７８からの距離の増加にしたがって減少するように中央軸９０に対して傾斜することができる。第二内側環状肩部９４は、図９のはめ輪における第二内側壁領域８４の端部の境界を定める。
【００３９】
第三円錐内側壁領域８６によって定められた導管８８の第三セグメントが、第三円錐内側壁領域８６によって定められるものとして図９に示されている。第三導管セグメントの直径が入口開口７８からの距離の増加にしたがって減少するように中央軸９０に対して傾斜するものとして、第三内側壁領域８６の壁が示されている。一実施形態においては、第三内側壁領域８６の直径は、コネクタの一部分と係合しようとする斜面部の直径とすることができる。
【００４０】
上記した実施形態は、滑らかな内側壁領域（例えば図９に示す８２、８４、８６）を開示しているが、内側壁領域内にリッジ、段部、バンプ及び同様のもののような形状を形成して、テーパ状ロックを構成できることが理解されるであろう。代替的には、コネクタは、外側表面（例えば図５における２１４）にリッジ、段部、バンプ及び同様のもののような形状を形成するように構成できる。
【００４１】
ここにより詳細に記し、述べられているように、コネクタ２００（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）及びはめ輪７０（図６及び図７）は、互いの間にロック又はシール（例えばテーパ状ロック）を形成することができるが、更に詳細を以下に述べているように、はめ輪７０は少なくとも１つのスロット７７（図６及び図７）を有し、図５、５Ａ及び図７に示すように、コネクタ２００上に突出部２０２（図５、５Ａ及び図７）を受け入れることができる。スロットという用語が、理解を容易にするために本明細書全体に使用されており、それにより制限されるものではないが、スロットという用語は溝、チャネル、開口、凹部、孔、及び同様のものを含むことが意図されていることが認識されるであろう。突出部という用語が、理解を容易にするために本明細書全体に使用されており、それにより制限されるものではないが、スロットという用語は、適当なガイド、フランジ、延長部、プロング、又は同様のものも含むことが意図され、更に使用されることができることも認識されるであろう。
【００４２】
はめ輪７０のスロット７７は、図６及び図７においては、全体が「Ｌ」形状で描かれているが、どんな適当な形状及び大きさとすることもできる。すなわち、例えば、「Ｌ形状スロット」の第二部分７７ｂは、はめ輪７０（図６及び図７）の中央軸９０（図９）に対して上方に傾斜するか又は下方に傾斜するようにすることができる、或いは、スロットは、少なくとも部分的に曲がったＴ形状、Ｕ形状又は同様のものとすることができる。スロット７７は、少なくとも１つの部分において滑らかではない表面その他の機構（図示せず）を有するものとすることができ、コネクタ２００（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）に対する位置を保持するためのはめ輪７０（図６及び図７）の機能を高め、意図しない又は望まない部品の分離を最小にするか又は減少することが考慮されている。
【００４３】
本発明のコネクタは、スロットを有するはめ輪に対して使用することが望まれるが、本発明によるコネクタは、上記したスロット７７（図６及び図７）を備えたはめ輪７０（図６及び図７）か、或いはコネクタの突出部を受け入れることができるスロットのないはめ輪のいずれかに対して使用できると考えられている。本発明のコネクタ２００（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）は、コネクタ２００上の突出部２０２（図５、５Ａ及び図７）を受け入れ、該突出部２０２と共にはめ輪７０（図６及び図７）に対してコネクタ２００（図５、５Ａ及び図７）の位置を保持又は維持することを助けるように機能することができるスロットを有するはめ輪と共に使用されるときには、該突出部２０２（図５、５Ａ及び図７）は、図７に示したように、コネクタ２００（図５、５Ａ及び図７）がはめ輪７０の中に挿入されるように、スロット７７（図６及び図７）に対して配列されるべきである。はめ輪７０（図６及び図７）、更により特定的にはその中のスロット７７（図６及び図７）は、突出部２０２（図５、５Ａ及び図７）がスロット７７（図６及び図７）の第一部分又はレッグ部ａ（図６及び図７）内に受け入れられることができるように設計されることが望ましい。次いで、コネクタ２００（図５、５Ａ及び図７）及び突出部２０２（図５、５Ａ及び図７）は、コネクタ２００（図５、５Ａ及び図７）とはめ輪７０（図６及び図７）が取り外し可能な状態で相互係合させられるような形態で、交差したスロット７７（図６及び図７）の第二部分又はレッグ部７７ｂ（図６及び図７）内に受け入れられるように、はめ輪７０（図６及び図７）に対して移動させることができる。このような相互係合結合は、コネクタの外側表面とはめ輪（上記したように）の間にテーパ状ロックその他の結合或いはシールが存在しないか又は形成されない場合においても、はめ輪に対してコネクタの位置を保持する手法を提供するものとなる。
【００４４】
いずれの実施形態においても、特にコネクタと第二部材の間にテーパ状ロック又は同様のものが形成されない場合には、コネクタは、望ましくはエラストマー性材料又は同様のものから形成されるシール部材又は同様のもの（図示されず）を含むことができ、これは、コネクタと使用しようとする第二部材に対してシール、ガスケット効果又は同様のものを生成し、又は形成するものであることが認識されるであろう。シール部材は、コネクタ２００（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）の本体２０４（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）の第一端部２０８（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）と第二端部２１０（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）の間に位置させることができるが、突出部２０２（図５、５Ａ及び図７）より本体２０４の第一端部２０８に近い側に位置させるのが望ましいことが認識されるであろう。シール部材の例示的材料は、例えば、エラストマー性材料又は同様のものを含み、例示的実施形態はＯ−リング、ガスケット又は同様のものの形態をとることができる。このようなシール又は同様のものは、コネクタが挿入された時、はめ輪からの漏れを減少し、最小にし、或いは妨げるように機能することができる。
【００４５】
図７に示される実施形態においては、コネクタ２００をはめ輪７０から切り離すことが望まれる時に、コネクタ２００及びはめ輪７０は、突出部２０２がはめ輪７０のスロット７７の第一部分すなわちレッグ部７７ａに対して整列するように互いに回転しなければならない。突出部がスロット７７のレッグ部７７ａに対して整列すると、適切な方向に十分な力が付与された時、コネクタ２００は、はめ輪７０から引き抜くことができる。
【００４６】
このように、本発明の実施形態によるコネクタ２００（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）の利点は、過度の力を加えることなく、端部に望まれない伸びを生じることなく、挿入、相互結合及び給送用チューブ又は同様のものの端部からの取り外しを容易にすることを保証するために使用することができる点である。更に、本発明によるコネクタの外側表面は、多くの異なるはめ輪部分の形状に正確に順応するような大きさ及び形状とすることができるが、上記したように、コネクタとはめ輪の間にテーパ状ロック又は同様のものが望まれる場合でも、これらの形成は必要ではない。更に本発明のコネクタは、有利な点として、第二部材からの望まれない切り離し又は分離を減少又は最小にすることができる。このような切り離し又は分離は、従来のはめ輪及びコネクタにおいて必要とされたテーパ状ロック又は同様の状態が形成されていない場合においても、避けることができる。
【００４７】
上記したように、本発明のコネクタにおける別の利点は結合機構である。結合機構（図５、８及び図８Ａにそれぞれ示した３００、４００及び５００のような）は、その大きさ及び／又は形状に応じて使用のために選択されたコネクタ２００（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）を、例えば給送用セットの一部分とすることができるチューブ２５０に取り外し可能に結合させ、このような結合が得られない場合は、コネクタと第二部材の間にしっかりとした結合を形成する能力を与えるものである。これは例えば、ＭＩＣ*  Ｇａｓｔｒｏｓｔｏｍｙ  Ｆｅｅｄｉｎｇ  Ｔｕｂｅ（製品番号＃１００−１６）（本出願人の子会社であるＢａｌｌａｒｄ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓから入手可能である）のような、種々異なるコネクタを満足のいく受け入れができるように設計された給送用チューブが、給送用セットのチューブに取り付けられているコネクタの大きさ又は形状のために、共に使用するようには設計されていない給送用セットに対して使用することが望まれる場合には、本発明は使用者が給送用セット上の従来のコネクタを取り外し（例えば切り離す）、本発明によるコネクタと取り替えることを可能にする。本発明の結合機構３００（図５及び図６Ａ）においては、チューブ２５０（図６Ａ及び図８−８Ｂ）をコネクタ２００（図５、５Ａ及び図７−８Ｂ）に結合し、コネクタとチューブの間の漏れを最小にするか又は避けるような結合体を形成することが望ましい。更に、給送用バッグが空の場合には、使用者は、チューブ２５０（図６Ａ及び図８−８Ｂ）からコネクタ２００を切り離し、別の給送用セットでこのコネクタを更に使用できるようにすることができる。このように、本発明は、患者又は医療関係者が望む給送用チューブ又はカテーテルについて使用するのに適しているコネクタを使用できるようにするので、希望する給送用セット上に初めから取り付けられているコネクタが、希望する給送用チューブ又はカテーテルに概ね適合しない場合でも、望ましくないか又はあまり望ましくない給送用セット又はバッグの使用を避けることができる。
【００４８】
上記したように、種々異なる適当な結合機構が、本発明において考えられている。例えば、１つの例示的実施形態が図５及び図６Ａに示されている。示されているように、結合機構３００は、第一部材、具体的には圧縮嵌め又は圧縮スリーブ３０２及びキャップ３０４を含む。使用においては、キャップ３０４は圧縮嵌め取付具３０２に嵌合することが望ましいが、図５及び図６Ａに示しているように、それぞれが内腔３０６、３０７を持つ。圧縮嵌め取付具３０２及びキャップ３０４は、チューブ２５０（図６Ａ及び図８−８Ｂ）を取り外し可能に結合するように共に機能する。例えば、圧縮嵌め取付具３０２及びキャップ３０４が図７に示されている位置にある場合には、チューブ２５０（図６Ａ及び図８−８Ｂ）は、内腔３０６及び３０７の中に挿入することができる。内腔３０６及び３０７の中に挿入されると、圧縮嵌め取付具３０２及びキャップ３０４は、コネクタの内側表面２１２（図５）と共に、そこにチューブ２５０（図６Ａ及び図８−８Ｂ）を保持するように機能することができる。すなわち、一実施形態においては、チューブをコネクタに挿入するのとは反対の方向にチューブ２５０（図６Ａ及び図８−８Ｂ）に圧力が付与される時、圧縮嵌め取付具３０２及びキャップ３０４は前記した方向に移動しようとするが、このような移動が起きると、チューブ２５０の側部に対して十分な圧力が結合機構３００の１又はそれ以上の部品によって付与され、結合機構３００からチューブ２５０が取り外されることを妨げる。望まれる場合には、チューブ２５０を圧縮嵌め取付具３０２及びキャップ３０４から取り外すことができ、これは、例えば、図７に示されているような位置に結合機構３００を保持し、圧縮嵌め取付具３０２及び／又はキャップ３０４（図５及び図６Ａ）がチューブ２５０（図６Ａ及び図８−８Ｂ）に対して予定された圧力を付与しない状態にして、チューブ２５０が外れるのを避けることによって行われる。
【００４９】
上記した結合機構の更に他の変形が考えられている。例えば、キャップ３０４（図５Ａ及び図６Ａ）は、圧縮嵌め取付具３０２を持つすべての実施形態において必要ではない。すなわち、圧縮嵌め取付具３０２は、チューブ２５０を保持するためにコネクタ２００と共に機能することができる。代替的には、圧縮嵌め取付具３０２及びキャップ３０４は分離されてよりむしろ一体に形成及び／又は結合されることができる。
【００５０】
結合機構の別の例示的実施形態が図８に示されている。この実施形態においては、結合機構４００はグロメット４０２及びキャップ組立体を含む。キャップ組立体は、キャップ４０４、Ｏ−リング４０６及びＯ−リングシート４０８を含むものとして示されており、Ｏ−リング４０６及びＯ−リングシート４０８は、幾つかの実施形態にだけ設けることができる。使用においては、チューブ２５０は、グロメット４０２内に挿入されるか又は押し込められることが望ましく、キャップ４０４は、チューブ２５０が置かれるその位置に位置決めすることができる。望ましくは、キャップ４０４は、チューブ２５０の外側に圧力を付与するために、キャップ４０４とグロメット４０２の間にチューブ２５０を把持又は挟むような方法で、締め付け位置又は保持位置に位置決めすることができる。圧力の付与は、直接的に又は間接的に行うことができる。すなわち、例えば、キャップ４０４がチューブ２５０に直接接触して（図示せず）コネクタ内にチューブを保持するようにするか、又は、キャップ４０４が溝又はＯ−リングシート４０８内に配置されたＯ−リング４０６に接触して、該キャップ４０４が締め付け位置又は保持位置内に押し込まれたとき、該キャップ４０４がＯ−リング４０６をチューブ２５０に接触させるか又は該Ｏ−リングからチューブに及ぼす圧力を大きくするようにして、コネクタ内にチューブを保持することができる。
【００５１】
締め付け位置又は保持位置にキャップ４０２を締め付け及び／又は保持するすべての適当な方法が本発明において考慮されている。例示的方法は、これらに制限されるものではないが、図８に示されるようなねじ付きキャップ４０４を含み、これは、キャップ４０４を回転することによりコネクタ２００の端部２０８上にねじ込むか又は締め付けることができるものである。別部品としてのキャップが示されているが、キャップ４０４がチューブ２５０の取り外しのために緩められるときに、完全にコネクタから取り外す必要がないようなキャップが望ましい。代替的には、図８Ａに示されているように、キャップ５０４は、ボス５０６及びコネクタ２００、溝又は戻り止め５０８を持つことができ、キャップ５０４がチューブ２５０まわりに締め付けられて該チューブを保持しているときに、ボス５０６と戻り止め５０８が連通してコネクタ２００に対するキャップ５０４の位置を維持するようにすることができる。
【００５２】
結合機構の更に別の例示的実施形態が図８Ｂに示されている。図８Ｂにおいては、チューブ２５０は、グロメット（図示せず）又はコネクタ２００の一部分でもよいニップル６０２のまわりに配置される。このニップル６０２は、コネクタ２００の第二端部２１０までの距離が減少するにしたがって寸法が増加する横断面のフレアー形状とすることができる。チューブ２５０がニップル６０２に押し込まれると、チューブ２５０はフレアー状に開くことができ、その位置に保持されることができる。コネクタ２００に対する位置を保持するために、チューブ２５０に直接的に又は間接的に（例えばＯ−リング又は同様のものを介して）圧力を付与することができるキャップ６０４が存在することが望ましい。
【００５３】
認識されるように、チューブを結合機構及び／又はコネクタと取り外し可能な状態で連通して保持する多くの適当な方法が存在する。すべてのこのような適当な方法が、本発明において考慮されている。
【００５４】
本発明は、特定の実施形態について詳細に説明しているが、当業者は、本発明を理解する時、示した実施形態の代替物、修正及び同等のもの及びこれらを形成する工程を容易に認識することができる。本発明は、添付された特許請求の範囲及びこれらの均等のものの範囲内に、このような修正及び変更を含むことが意図されている。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１Ａ】従前の給送用チューブの斜視図である。
【図１Ｂ】図１Ａにおける１Ｂ−１Ｂ線断面図である。
【図２】患者に取り付けられた状態における従前の給送用チューブを部分的に断面で示す斜視図である。
【図３】給送用チューブの端部に挿入される従前のコネクタの断面図である。
【図４】給送用チューブの端部に挿入される従前のコネクタの断面図である。
【図５】本発明による結合機構を持つコネクタの斜視図である。
【図５Ａ】本発明による結合機構を持つ代替的コネクタの拡大図である。
【図６】はめ輪の斜視図である。
【図６Ａ】本発明によるはめ輪、給送用チューブ、及びコネクタの拡大図である。
【図７】第二部材と結合した状態を示す本発明によるコネクタの側面図である。
【図８】本発明による代替的コネクタの断面図である。
【図８Ａ】本発明による代替的コネクタの断面図である。
【図８Ｂ】本発明による代替的コネクタの断面図である。
【図９】図６のはめ輪の断面図である。
【符号の説明】
【００５６】
７０  はめ輪
７７  スロット
８８  導管
９０  中央軸
２００  コネクタ
２０２  突出部
２０４  本体
２０６  内腔
２０８  第一端部
２１０  第二端部
２１２  内側表面
２１４  外側表面
２１６  ベベル部
２１８  中央軸
【図１Ａ】
2007501051.tif 000003
【図１Ｂ】
2007501051.tif 000004
【図２】
2007501051.tif 000005
【図３】
2007501051.tif 000006
【図４】
2007501051.tif 000007
【図５】
2007501051.tif 000008
【図５Ａ】
2007501051.tif 000009
【図６】
2007501051.tif 000010
【図６Ａ】
2007501051.tif 000011
【図７】
2007501051.tif 000012
【図８】
2007501051.tif 000013
【図８Ａ】
2007501051.tif 000014
【図８Ｂ】
2007501051.tif 000015
【図９】
2007501051.tif 000016
【国際調査報告】
2007501051.tif 000017
2007501051.tif 000018
2007501051.tif 000019