(57)【要約】  本発明は、Ｚ、Ｑ、Ｘ１、Ｘ２、Ｒ１およびＲ２を式Ｉにおいて定義したとおりとする式Ｉの新規化合物、またはその塩、溶媒和物もしくは溶媒和した塩、それらの調製のための方法、前記化合物を含有する医薬製剤、および治療における前記化合物の使用に関する。2007514790.tif 000015
2007514790.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉの化合物：
【化１】
2007514790.tif 000014
[式中：
Ｘ１はＮでありＸ２はＣであり、またはＸ１はＣでありＸ２はＮであり；
Ｚはフルオロ、クロロ、またはシアノであり；
Ｒ１およびＲ２は独立して、水素、ヒドロキシ、ハロ、Ｃ１−６アルキルハロ、ＯＣ１−６アルキルハロ、Ｃ１−６アルキル、ＯＣ０−６アルキル、Ｃ１−６アルキルＯＲ４、ＯＣ２−６アルキルＯＲ４、Ｃ０−６アルキルシアノ、Ｃ０−６アルキルＮＲ４Ｒ５、およびＯＣ２−６アルキルＮＲ４Ｒ５から成る群より選択され；
Ｒ４およびＲ５は独立して、水素、ヒドロキシおよびＣ１−３アルキルから成る群より選択される]；
またはその塩、溶媒和物もしくは溶媒和した塩。
【請求項２】
Ｘ１がＣでありＸ２がＮである、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｚがフルオロまたはシアノである、請求項１〜２のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ１およびＲ２が、水素、ヒドロキシ、ハロ、−Ｃ１−３アルキルハロ、−ＯＣ１−３アルキルハロ、−Ｃ１−３アルキル、−ＯＣ０−３アルキル、−Ｃ１−３アルキルＯＲ４、−ＯＣ２−４アルキルＯＲ４、−Ｃ０−３アルキルシアノ、およびＣ０−３アルキルＮＲ４Ｒ５から成る群より選択され；そしてＲ４およびＲ５が独立して、水素、メチルおよびエチルから選択される、請求項１〜３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項５】
Ｒ１がフルオロ、クロロ、ブロモ、ヨード、メトキシメチル、メトキシ、ジフルオロメトキシ、トリフルオロメトキシ、２−メトキシ−エトキシ、エチルアミノ、またはアミンである、請求項１〜４のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項６】
Ｒ２がフルオロまたはシアノである、請求項１〜５のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項７】
以下；
３−フルオロ−５−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ベンゾニトリル、
６−[２−(３−シアノ−５−フルオロフェニル)−２Ｈ−テトラゾル−５−イル]ニコチノニトリル、
３−[５−(５−クロロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−フルオロベンゾニトリル、
３−[５−(５−フルオロ−ピリジン−２−イル)−テトラゾル−２−イル]−５−メトキシメチル−ベンゾニトリル、
３−フルオロ−５−[２−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−５−イル]ベンゾニトリル、
６−[５−(３−シアノ−５−フルオロフェニル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ニコチノニトリル、
３−[２−(５−クロロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−５−イル]−５−フルオロベンゾニトリル、
３−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−(メトキシメチル)ベンゾニトリル、
５−フルオロ−２−[２−(３−フルオロ−５−メトキシフェニル)−２Ｈ−テトラゾル−５−イル]ピリジン、
３−[５−(５−フルオロ−ピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−メトキシベンゾニトリル、
３−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−(トリフルオロメトキシ)ベンゾニトリル、
３−(ジフルオロメトキシ)−５−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ベンゾニトリル、
３−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−(２−メトキシエトキシ)ベンゾニトリル、
３−(エチルアミノ)−５−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ベンゾニトリル、
３−アミノ−５−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ベンゾニトリル、
３−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−ヨードベンゾニトリル
からなる群より選択される化合物、
またはその塩、溶媒和物、もしくは溶媒和された塩。
【請求項８】
１以上の医薬的に許容な希釈剤、賦形剤、および/または不活性な担体と共に、活性成分として請求項１〜７のいずれか１項に記載の化合物の治療有効量を含む医薬組成物。
【請求項９】
ｍＧｌｕＲ５受容体を介しての障害の処置における使用のための、請求項８に記載の医薬組成物。
【請求項１０】
治療における使用のための、請求項１〜７のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１１】
ｍＧｌｕＲ５受容体を介しての障害の処置における使用のための、請求項１から７のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１２】
ｍＧｌｕＲ５受容体を介しての障害の処置のための医薬剤の製造における、請求項１〜７のいずれか１項に記載の化合物の使用。
【請求項１３】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の化合物の治療有効量を、ｍＧｌｕＲ５受容体を介しての障害の処置を必要とするヒトを含む哺乳動物に投与することを含む、処置方法。
【請求項１４】
神経学的障害の処置における使用のための、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
精神医学的障害の処置における使用のための、請求項１３に記載の方法。
【請求項１６】
慢性および急性の疼痛障害の処置における使用のための、請求項１３に記載の方法。
【請求項１７】
胃腸障害の処置における使用のための、請求項１３に記載の方法。
【請求項１８】
請求項１に記載の化合物の有効量を用いて、ｍＧｌｕＲ５受容体を含有する細胞を処置することを含む、前記受容体の活性化を阻害する方法。
【請求項１９】
以下のステップ
１）対応するシアノアミノピリジンを、適切なニトレート源の存在下でフッ化水素を用いて処理すること、そして
２）混合物を放置して所望の生成物に分解させること
を包含する、シアノ置換基およびフルオロ置換基を有するピリジル化合物を製造する方法。
【請求項２０】
以下のステップ
１）対応するシアノアミノピリジンを、ピリジンおよび亜硝酸ナトリウムの存在下でフッ化水素を用いて処理すること、そして
２）混合物を熱して、in situで所望の生成物への分解を誘導すること
を含む、シアノ置換基およびフルオロ置換基を有するピリジル化合物を製造するための、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
ステップ１において７０％フッ化水素−ピリジンを使用する、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
ピリジル化合物が５−フルオロ−ピリジン−２−カルボニトリルである、請求項１９〜２１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２３】
対応するシアノアミノピリジンが５−アミノ−ピリジン−２−カルボニトリルである、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
ステップ１のシアノアミノピリジンをフッ化水素と合わせ、冷却した後、亜硝酸ナトリウムを加え、反応混合液を１５分から１時間、低温で攪拌したまま放置し、続いて室温まで温め、ステップ２において反応混合液を約１時間加熱する、請求項２１〜２２のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２５】
ステップ２において反応液を８０℃に加熱する、請求項２４に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
発明の技術分野
本発明は、新規化合物、前記化合物を含有する医薬組成物、および治療における前記化合物の使用に関する。本発明はさらに前記化合物の調製方法に関する。
【０００２】
発明の背景
グルタミン酸は哺乳類の中枢神経系（ＣＮＳ）における主要な興奮性の神経伝達物質である。グルタミン酸は細胞表面受容体に結合し、それによりこれを活性化することにより中枢神経にその効果を及ぼす。これらの受容体は、受容体タンパク質の構造上特色、受容体が細胞内へのシグナルを変換する手段、および薬学的プロフィールに基づいて、２つの主要なクラスである、イオン共役型グルタミン酸受容体および代謝共役型グルタミン酸受容体に分けられている。
【０００３】
代謝共役型グルタミン酸受容体（ｍＧｌｕＲ）は、グルタミン酸の結合に続いて多様な細胞内セカンドメッセンジャーシステムを活性化するＧタンパク質共役型受容体である。健常な哺乳類のニューロンにおけるｍＧｌｕＲの活性化は、以下の応答：ホスホリパーゼＣの活性化；ホスホイノシチド（ＰＩ）の加水分解の増加；細胞内カルシウムの放出；ホスホリパーゼＤの活性化；アデニルシクラーゼの活性化または阻害；サイクリックアデノシン一リン酸（ｃＡＭＰ）形成の増加または低減；グアニリルシクラーゼの活性化；サイクリックグアノシン一リン酸（ｃＧＭＰ）形成の増加；ホスホリパーゼＡ２の活性化；アラキドン酸の放出の増加；ならびに電位依存性およびリガンド依存性のイオンチャネルの活性の増加または低減、の１つまたはそれより多くを引き起こす。Schoepp et al., Trends Pharmacol. Sci. 14:13 (1993), Schoepp, Neurochem. Int. 24:439 (1994), Pin et al., Neuro-pharmacology 34:1 (1995), Bordi and Ugolini, Prog. Neurobiol. 59:55 (1999)。
【０００４】
ｍＧｌｕＲ１からｍＧｌｕＲ８まで命名された８つの区別されるｍＧｌｕＲサブタイプが、分子クローニングにより同定された。Nakanishi, Neuron 13:1031 (1994), Pin et al., Neuropharmacology 34:1 (1995), Knopfel et al., J. Med. Chem. 38:1417 (1995)。さらなる受容体の多様性はある種のｍＧｌｕＲサブタイプの選択的スプライシングによる形の発現より起こる。Pin et al., PNAS 89:10331 (1992), Minakami et al., BBRC 199:1136 (1994), Joly et al., J. Neurosci. 15:3970 (1995)。
【０００５】
代謝共役型グルタミン酸受容体サブタイプは、アミノ酸配列の相同性、受容体の用いるセカンドメッセンジャーシステムに基づいて、およびそれらの薬理学的特徴により、３つのグループであるグループＩ、グループＩＩおよびグループＩＩＩのｍＧｌｕＲに細分してよい。ｍＧｌｕＲ５は、ｍＧｌｕＲ１、ｍＧｌｕＲ５およびそれらの選択的スプライシングのバリアントを包含する。これらの受容体へのアゴニストの結合は、ホスホリパーゼＣの活性化およびその後の細胞内カルシウムの流動に至る。
【０００６】
[神経学的、精神医学的および疼痛の障害]
グループＩｍＧｌｕＲの生理学的役割を解明する試みは、これらの受容体の活性化がニューロンの興奮を引き起こすことを示唆している。多様な試験は、グループＩｍＧｌｕＲアゴニストが、海馬、大脳皮質、小脳、および視床、ならびにその他のＣＮＳ領域のニューロンへの投与で、後シナプスの興奮を発生させることができることを実証した。エビデンスは、この興奮が後シナプスのｍＧｌｕＲの直接的な活性化によるものであることを示すが、前シナプスのｍＧｌｕＲの活性化が起こり、その結果増加された神経伝達物質の放出に至ることもまた示唆された。Baskys, Trends Pharmacol. Sci. 15:92 (1992), Schoepp, Neurochem. Int. 24:439 (1994), Pin et al., Neuropharmacology 34:1(1995), Watkins et al., Trends Pharmacol. Sci. 15:33 (1994)。
【０００７】
代謝共役型グルタミン酸受容体は、哺乳類のＣＮＳのいくつかの正常なプロセスにかかわっている。ｍＧｌｕＲの活性化は、海馬の長期増強および小脳の長期抑制の誘導に必要であることが示されている。Bashir et al., Nature 363:347 (1993), Bortolotto et al., Nature 368:740 (1994), Aiba et al., Cell 79:365 (1994), Aiba et al., Cell 79:377 (1994)。侵害刺激受容および痛覚脱失におけるｍＧｌｕＲの活性化の役割もまた実証された。Meller et al., Neuroreport 4: 879 (1993), Bordi and Ugolini, Brain Res. 871:223 (1999)。加えてｍＧｌｕＲの活性化は、シナプスの伝達、ニューロンの発達、アポトーシスによるニューロンの死、シナプスの可塑性、空間学習、臭覚記憶、心臓の活動の中枢コントロール、目覚め、運動コントロール、および前庭動眼反射のコントロールを含む多様なその他の正常なプロセスにおいて調節の役割を担っていることが示唆された。Nakanishi, Neuron 13: 1031 (1994), Pin et al., Neuropharma-cology 34:1, Knopfel et al., J. Med. Chem. 38:1417 (1995)。
【０００８】
さらにグループＩ代謝共役型グルタミン酸受容体は、ＣＮＳに影響を及ぼす多様な急性および慢性の病理生理学的なプロセスおよび疾患において役割を担っていることが示唆された。これらには、脳卒中、頭部外傷、低酸素性および虚血性傷害、低血糖症、癲癇、神経変性障害  例えばアルツハイマー病、精神医学的障害、および疼痛が含まれる。Schoepp et al., Trends Pharmacol. Sci. 14:13 (1993), Cunningham et al., Life Sci. 54:135 (1994), Hollman et al., Ann. Rev. Neurosci. 17:31 (1994), Pin et al., Neuropharmacology 34:1 (1995), Knopfel et al., J. Med. Chem. 38:1417 (1995), Spooren et al., Trends Phar-macol. Sci. 22:331 (2001), Gasparini et al. Curr. Opin. Pharmacol. 2:43 (2002), Neuge-bauer Pain 98:1 (2002)。これらの状態の病理の多くは、ＣＮＳニューロンの過剰なグルタミン酸誘発性の興奮によるものであると考えられている。グループＩｍＧｌｕＲは、後シナプスのメカニズム、および高められた前シナプスのグルタミン酸の放出を経て、グルタミン酸を介してのニューロンの興奮を増大させると思われるため、それらの活性化はおそらく病理の一因となる。したがってｍＧｌｕＲ５受容体の選択的アンタゴニストは、ＣＮＳニューロンの過剰なグルタミン酸誘発性の興奮が根底となるすべての状態において、具体的には神経保護薬、鎮痛薬、または抗痙攣薬として、治療上有益であることが可能であった。
【０００９】
一般に代謝共役型グルタミン酸受容体、そして得にグループＩ、とりわけｍＧｌｕＲ５受容体の神経生理学的役割の解明における最近の進歩は、急性および慢性の神経学的および精神医学的障害、ならびに慢性および急性の疼痛障害の治療における有望な薬剤標的として、これらの受容体を確立したのである。
【００１０】
[胃腸障害]
下部食道括約筋（ＬＥＳ）は、断続的に弛緩する傾向がある。その結果、メカニカルなバリアーがそのようなときに一時的になくなるため、胃からの流動物が食道内に入ることが可能となり、このイベントを本明細書では以下“逆流”と言う。
【００１１】
胃食道逆流症（ＧＥＲＤ）は、最も一般的な上部胃腸管の疾患である。今日の薬理学的治療は、胃酸の分泌を低減すること、または食道内の酸を中和することを目的とする。逆流の背後の主なメカニズムは、下部食道括約筋の低張に依存すると考えられた。しかし例えばHolloway & Dent (1990) Gas-troen-terol. Clin. N. Amer. 19, pp. 517-535は、一過性下部食道括約筋弛緩（ＴＬＥＳＲ）、すなわち嚥下が引き金とならない弛緩時にほとんどの逆流エピソードが起こることを示した。ＧＥＲＤの患者において胃酸の分泌が通常正常であることもまた示された。
【００１２】
本発明に従っての新規化合物は、一過性下部食道括約筋弛緩（ＴＬＥＳＲ）の阻害、したがって胃食道逆流障害（ＧＥＲＤ）の処置に有用であると推定される。
“ＴＬＥＳＲ”、すなわち一過性下部食道括約筋弛緩という用語は、Mittal, R.K., Holloway, R.H., Penagini, R., Blackshaw, L.A., Dent, J., 1995; Transient lower esophageal sphincter relaxation. Gastroenterology 109, pp. 601-610に従って、本明細書において定義する。
【００１３】
“逆流”という用語は、メカニカルなバリアーが一時的にそのようなときになくなるために、食道内に入ることが可能である胃からの流動物として、本明細書において定義する。
【００１４】
“ＧＥＲＤ”、すなわち胃食道逆流症という用語は、van Heerwarden, M.A., Smout A.J.P.M., 2000; Diagnosis of reflux disease. Bailliere’s Clin. Gastroenterol. 14, pp. 759-774に従って、本明細書において定義する。
【００１５】
それらの生理学的および病理生理学的重要性のため、ｍＧｌｕＲサブタイプ、特にグループＩ受容体サブタイプ、例えばｍＧｌｕＲ５受容体に高い選択性を示す、新規の効能あるｍＧｌｕＲアゴニストおよびアンタゴニストが必要とされている。
【００１６】
[先行技術]
薬剤製品としてのその適性を決定する上で重要である化合物の多くの特性がある。非常に重要なのは、標的タンパク質での化合物の相互作用およびその薬物動態学的プロフィール、すなわち所望の治療効果を有するために十分な量を十分な時間、標的タンパク質に到達させるその能力である。本発明の目的は、以前に記載されたようにピリジン環の５の位置に他の置換基を有する類似の置換化合物と比較した時に、驚くほど改善された特徴を伴う新規５−置換ピリジンを提供することである。ＷＯ  ０３/０７７９１８およびＷＯ  ０３/０２９２１０は、ｍＧｌｕＲ５受容体で活性を呈する２−（５−テトラゾリル）−５−置換ピリジンについて記載している。我々は、実験室の測定で効能および薬物動態の双方のプロフィールを比較した時に、ピリジン上の適当な５−置換基が、同じ位置での他の置換基を上回る劇的な改善をもたらしたことを発見した。
【００１７】
（発明の概要）
本発明は式Ｉの化合物：
【００１８】
【化１】
2007514790.tif 000003
【００１９】
[式中：
Ｘ１はＮでありＸ２はＣであり、またはＸ１はＣでありＸ２はＮであり；
Ｚはフルオロ、クロロ、またはシアノであり；
Ｒ１およびＲ２は独立して、水素、ヒドロキシ、ハロ、−Ｃ１−６アルキルハロ、−ＯＣ１−６アルキルハロ、−Ｃ１−６アルキル、−ＯＣ０−６アルキル、−Ｃ１−６アルキルＯＲ４、−ＯＣ２−６アルキルＯＲ４、−Ｃ０−６アルキルシアノ、−Ｃ０−６アルキルＮＲ４Ｒ５、および−ＯＣ２−６アルキルＮＲ４Ｒ５から成る群より選択され；
Ｒ４およびＲ５は独立して、水素、および−Ｃ１−３アルキルから成る群より選択される]；
またはその塩、溶媒和物もしくは溶媒和した塩、に関する。
【００２０】
本発明のもう１つの側面において、治療における使用のため、特にｍＧｌｕＲ５受容体を介しての障害の処置のため、そして神経学的障害、精神医学的障害、胃腸障害および疼痛障害の処置のため、式Ｉの化合物を提供する。
【００２１】
本発明のさらなる側面において、１以上の医薬的に許容な希釈剤、賦形剤、および/または不活性な担体と共に、治療有効量の式Ｉの化合物を包含する医薬組成物を提供する。
本発明のなおもう１つの側面において、ｍＧｌｕＲ５受容体を介しての障害の処置における使用のため、ならびに神経学的障害、精神医学的障害、胃腸障害および疼痛障害の処置における使用のため、式Ｉの化合物を包含する医薬組成物を提供する。
【００２２】
本発明のなおもう１つの側面において、式Ｉの化合物の調製方法を提供する。
本発明のさらなる側面は、機能的な胃腸障害、例えば機能的な消化不良（ＦＤ）の処置または予防のための医薬の製造に関する、式Ｉに従っての化合物の使用である。本発明のなおもう１つの側面は、過敏性大腸症候群（ＩＢＳ）、例えば便秘を主症状とするＩＢＳ、下痢を主症状とするＩＢＳ、または交代性便通異常を主症状とするＩＢＳのための医薬物の製造に関する、式Ｉに従っての化合物の使用である。
本発明のこれらおよびその他の側面を、より詳細に本明細書にて以下に記載する。
【００２３】
（発明の詳細な説明）
本発明の目的は、ピリジン環の５位に他の置換基を有する類似の置換化合物と比較した時に、驚くほど改善された特徴を有する５−置換ピリジンを提供することである。
本発明を記載するための明細書および請求項に使用する様々な用語の定義を以下に列記する。
【００２４】
紛らわしさを避けるため、本明細書においてある群が“本明細書にて先に定義した”(“hereinbefore defined”もしくは“defined hereinbefore”)または“上に定義した”により条件付けられる場合、前記群は最初に提示された定義および最も広範囲な定義、ならびにその群に関するそれ以外の定義の各々およびすべてを包括的に含むことと理解されるものとする。
【００２５】
紛らわしさを避けるため、本明細書において“Ｃ１−６”は１，２，３，４，５または６の炭素原子を有する炭素の基を意味することと理解されるものとする。
下付き文字が整数０（ゼロ）である場合、下付き文字を有する基はその基が存在しないことを示すことを言う。
【００２６】
本明細書において他に記述していなければ、“アルキル”という用語は、直鎖および分枝鎖の双方のアルキル基を含み、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プルピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、ｉ−ペンチル、ｔ−ペンチル、ｎｅｏ−ペンチル、ｎ−ヘキシル、またはｉ−ヘキシル、ｔ−ヘキシルであってよいがこれに限定されない。Ｃ１−３アルキルという用語は、１から３の炭素原子を有し、メチル、エチル、ｎ−プロピル、またはｉ−プロピルであってよい。
【００２７】
本明細書において他に記述していなければ、“ＯＣ０−６アルキル”という用語は、直鎖および分枝鎖の双方のアルコキシ基を含む。Ｃ０−３アルコキシは、ヒドロキシ、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、またはｉ−プロポキシであってよいがこれに限定されない。
【００２８】
本明細書において他に記述していなければ、“ハロ”および“ハロゲン”という用語は、フルオロ、クロロ、ブロモまたはヨードであってよい。
本明細書において他に記述していなければ、“アルキルハロ”という用語は、上に定義したようなハロで置換されている、上に定義したようなアルキル基を意味する。
【００２９】
“Ｃ１−６アルキルハロ”という用語は、フルオロメチル、ジフルオロメチル、トリフルオロメチル、フルオロエチル、ジフルオロエチル、またはブロモプロピルを含んでよいが、これに限定されない。
【００３０】
“ＯＣ１−６アルキルハロ”という用語は、フルオロメトキシ、ジフルオロメトキシ、トリフルオロメトキシ、フルオロエトキシまたはジフルオロエトキシを含んでよいが、これに限定されない。
【００３１】
本発明の１つの態様において、Ｘ１はＮでありＸ２はＣであり、またはＸ１はＣでありＸ２はＮである。
本発明は、Ｘ１がＣでありＸ２がＮである式Ｉの化合物に関する。
本発明のもう１つの態様において、Ｘ１がＮでありＸ２がＣである。
【００３２】
本発明のさらなる態様において、Ｚはフルオロ、クロロ、またはシアノである。
本発明は、Ｚがフルオロまたはシアノである式Ｉの化合物に関する。
本発明のなおもう１つの態様において、Ｚはクロロである。本発明の１つの態様において、Ｚはフルオロである。
【００３３】
本発明のもう１つの態様において、Ｒ１およびＲ２は、水素、ヒドロキシ、ハロ、−Ｃ１−６アルキルハロ、−ＯＣ１−６アルキルハロ、−Ｃ１−６アルキル、−ＯＣ０−６アルキル、−Ｃ１−６アルキルＯＲ４、−ＯＣ２−６アルキルＯＲ４、−Ｃ０−６アルキルシアノ、−Ｃ０−６アルキルＮＲ４Ｒ５、および−ＯＣ２−６アルキルＮＲ４Ｒ５から成る群より選択される。
【００３４】
Ｒ４およびＲ５は独立して、水素、ヒドロキシおよびＣ１−３アルキルから成る群より選択される。
本発明は、Ｒ１およびＲ２が、水素、ヒドロキシ、ハロ、−Ｃ１−３アルキルハロ、−ＯＣ１−３アルキルハロ、−Ｃ１−３アルキル、−ＯＣ０−３アルキル、−Ｃ１−３アルキルＯＲ４、−ＯＣ２−４アルキルＯＲ４、−Ｃ０−３アルキルシアノ、およびＣ０−３アルキルＮＲ４Ｒ５から成る群より選択され；そしてＲ４およびＲ５は独立して、水素、メチルおよびエチルから選択される、式Ｉの化合物に関する。
【００３５】
本発明のさらなる態様において、Ｒ１およびＲ２は、フルオロ、クロロ、ブロモ、ヨード、シアノ、メトキシメチル、メトキシ、ジフルオロメトキシ、トリフルオロメトキシ、２−メトキシ−エトキシ、エチルアミノ、およびアミンから成る群より選択される。
【００３６】
本発明は、Ｒ１がフルオロ、クロロ、ブロモ、ヨード、メトキシメチル、メトキシ、ジフルオロメトキシ、トリフルオロメトキシ、２−メトキシ−エトキシ、エチルアミノ、またはアミンである、式Ｉの化合物に関する。
【００３７】
本発明のもう１つの態様において、Ｒ１はメトキシ、ジフルオロメトキシ、トリフルオロメトキシ、２−メトキシ−エトキシ、またはエチルアミノである。
本発明のなおさらなる態様において、Ｒ１はクロロ、ブロモ、ヨード、またはメトキシメチルである。
【００３８】
本発明のなおもう１つの態様において、Ｒ１はフルオロである。
本発明の１つの態様において、Ｒ２はハロまたはＣ０−６アルキルシアノである。
本発明は、Ｒ２がフルオロまたはシアノである、式Ｉの化合物に関する。
【００３９】
本発明はまた以下の化合物；
３−フルオロ−５−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ベンゾニトリル、
６−[２−(３−シアノ−５−フルオロフェニル)−２Ｈ−テトラゾル−５−イル]ニコチノニトリル、
３−[５−(５−クロロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−フルオロベンゾニトリル、
３−[５−(５−フルオロ−ピリジン−２−イル)−テトラゾル−２−イル]−５−メトキシメチル−ベンゾニトリル、
３−フルオロ−５−[２−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−５−イル]ベンゾニトリル、
６−[５−(３−シアノ−５−フルオロフェニル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ニコチノニトリル、
３−[２−(５−クロロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−５−イル]−５−フルオロベンゾニトリル、
３−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−(メトキシメチル)ベンゾニトリル、
５−フルオロ−２−[２−(３−フルオロ−５−メトキシフェニル)−２Ｈ−テトラゾル−５−イル]ピリジン、
３−[５−(５−フルオロ−ピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−メトキシベンゾニトリル、
３−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−(トリフルオロメトキシ)ベンゾニトリル、
３−(ジフルオロメトキシ)−５−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ベンゾニトリル、
３−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−(２−メトキシエトキシ)ベンゾニトリル、
３−(エチルアミノ)−５−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ベンゾニトリル、
３−アミノ−５−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ベンゾニトリル、
３−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−ヨードベンゾニトリル、および
またはその塩、溶媒和物、もしくは溶媒和された塩に関する。
【００４０】
本発明の化合物の適切な医薬的に許容な塩は、例えば酸付加塩、例えば無機酸または有機酸の付加塩である。加えて本発明の化合物の適切な医薬的に許容な塩は、アルカリ金属の塩、アルカリ土類金属の塩、または有機塩基を伴う塩である。
【００４１】
その他の医薬的に許容な塩、およびこれらの塩を調製する方法は、例えばRemington’s Pharmaceutical Sciences (第１８版、Mack Publishing Co.) 1990 に見出してもよい。
式Ｉの一部の化合物は、キラル中心および/または幾何異性体の中心（Ｅ異性体およびＺ異性体）を有してよく、本発明はそのような光学異性体、ジアステレオマーの異性体、および幾何異性体のすべてを包括的に含むことと、理解されるものとする。
本発明はまた、式Ｉの化合物の任意のおよびすべての互変異性体に関する。
【００４２】
[医薬組成物]
本発明の１つの側面によれば、活性成分として式Ｉの化合物、またはその塩、溶媒和物もしくは溶媒和した塩の治療有効量を、１以上の医薬的に許容な希釈剤、賦形剤、および/または不活性な担体と共に含む医薬組成物が提供される。
【００４３】
当該組成物は、経口投与用に例えば錠剤、ピル、シロップ、粉末、顆粒もしくはカプセルとして、非経口注入（静脈内、皮下、筋肉内、血管内もしくは輸液を含む）用に滅菌した溶液、懸濁液もしくはエマルジョンとして、局所投与用に例えば軟膏、パッチもしくはクリームとして、または直腸投与用に例えば座剤として適する形であってもよい。
【００４４】
一般に上記の組成物は、１以上の従来の賦形剤、医薬的に許容な希釈剤、および/または不活性な担体を用いて、従来の方法で調製されうる。
ヒトを含む哺乳動物の処置における式Ｉの化合物の適切な１日の用量は、経口投与でおよそ０．０１から２５０ｍｇ/ｋｇ体重、そして非経口投与でおよそ０．００１から２５０ｍｇ/ｋｇ体重である。
【００４５】
活性成分の典型的な１日の用量は広い範囲内で変化し、多様な因子、例えば関連する適応、処置する病気の重篤度、投与経路、患者の年齢、体重および性別、ならびに使用する特定の化合物に依存することになり、担当医師により決定されうる。
【００４６】
[医学的使用]
本発明の化合物、それらの塩、溶媒和物、もしくは溶媒和した塩は、個々の代謝共役型グルタミン酸受容体（ｍＧｌｕＲ）サブタイプに対して高い程度の効能および選択性を示すことが発見された。したがって本発明の化合物は、ｍＧｌｕＲ５受容体の興奮性の活性化に伴う状態の処置において、そしてｍＧｌｕＲ５受容体の興奮性の活性化に起因するニューロンの損傷を阻害するために有用であると期待される。本化合物は、ヒトを含む哺乳動物においてｍＧｌｕＲ５の阻害効果を生じさせるために使用されうる。
【００４７】
ｍＧｌｕＲ５受容体は、中枢神経系および末梢神経系において、ならびにその他の組織において高度に発現される。したがって本発明の化合物は、ｍＧｌｕＲ５受容体を介しての障害、例えば急性および慢性の神経学的障害および精神医学的障害、胃腸障害、ならびに慢性および急性の疼痛障害の処置に、良好に適合する。
【００４８】
本発明は、治療における使用のための、本明細書にて先に定義した式Ｉの化合物に関する。
本発明は、ｍＧｌｕＲ５受容体を介しての障害の処置における使用のための、本明細書にて先に定義したような式Ｉの化合物に関する。
【００４９】
本発明は、アルツハイマー病、老人性痴呆、ＡＩＤＳ誘発性痴呆、パーキンソン病、筋萎縮性側索硬化症、ハンチントン舞踏病、偏頭痛、癲癇、統合失調症、鬱、不安、急性不安、眼科的障害（例えば網膜症）、糖尿病性網膜症、緑内障、聴神経障害（例えば耳鳴り）、化学療法誘発性のニューロパチー、ヘルペス後神経痛および三叉神経痛、耐性、薬物依存、脆弱Ｘ症候群、自閉症、精神遅滞、統合失調症およびダウン症候群の処置において使用するための、本明細書にて先に定義したような式Ｉの化合物に関する。本発明は、偏頭痛、炎症性疼痛、ニューロパチー（例えば糖尿病性ニューロパチー）による疼痛障害、関節炎およびリウマチの疾患、腰痛、術後疼痛、およびアンギナを含む様々な状態に伴う疼痛、腎臓または胆管の疝通、生理痛(menstruation)、偏頭痛および痛風に関連する疼痛の処置において使用するための、本明細書にて先に定義したような式Ｉの化合物に関する。
【００５０】
本発明は、脳卒中、頭部外傷、低酸素性および虚血性傷害、低血糖症、心血管疾患、および癲癇の処置において使用するための、本明細書にて先に定義したような式Ｉの化合物に関する。
【００５１】
本発明はまた、ｍＧｌｕＲ５受容体を介しての障害および上に列記したあらゆる障害の処置のための医薬の製造における、本明細書にて先に定義したような式Ｉの化合物に関する。
【００５２】
本発明の１つの態様は、胃腸障害の処置における、式Ｉの化合物の使用に関する。
本発明のもう１つの態様は、一過性下部食道括約筋弛緩の阻害のため、ＧＥＲＤの処置のため、逆流の予防のため、吐き戻しの処置、喘息の処置、喉頭炎の処置、肺疾患の処置のため、および成長障害の管理のための医薬物の製造に関する、式Ｉに従っての化合物の使用に関する。
【００５３】
本発明はまた、本明細書にて先に定義したような式Ｉの化合物の有効量を患者に投与することを包含する、ｍＧｌｕＲ５受容体を介しての障害および上に列記したあらゆる障害を患っているまたはリスクのある患者における、前記状態の処置法を提供する。
【００５４】
特定の障害の治療的処置または予防的処置に必要な用量は、処置する対象、投与経路、および処置する病気の重篤度に依存して必然的に変えることになる。
本明細書の文脈において“治療”および“処置”という用語は、そうでないとの具体的な指示がなければ、予防(preventionおよび/またはprophylaxis)を含む。“治療の”および“治療的”という用語は、これに準じて解釈すべきである。
【００５５】
本明細書において他に記述していなければ、“アンタゴニスト”および“阻害薬”という用語は、あらゆる手段により部分的にまたは完全に、リガンドによる応答の産生を導く伝達経路を遮断する化合物を意味するものとする。
【００５６】
“障害”という用語は他に記述していなければ、代謝共役型グルタミン酸受容体の活性に伴うあらゆる状態および疾患を意味する。
【００５７】
[医学以外の使用]
治療薬におけるそれらの使用に加えて、式Ｉの化合物、またはそれらの塩、溶媒和物、もしくは溶媒和した塩はまた、新規治療物質の探究の一部として、実験動物  例えばネコ、イヌ、ウサギ、サル、ラットおよびマウスにおけるｍＧｌｕＲに関連する活性の阻害薬の効果を評価するための、in vitroおよび in vivoの検査システムの開発および標準化における、医薬的ツールとしても有用である。
【００５８】
調製方法
本発明のもう１つの側面は、式Ｉの化合物、またはそれらの塩、溶媒和物、もしくは溶媒和した塩を調製するための方法を提供する。本発明の化合物の調製のための方法を本明細書に記載する。
【００５９】
前記方法に関する以下の記載を通して、必要に応じて適切な保護基が、様々な反応物および中間体に、有機合成の当業者により容易に理解される様式で付加（そしてその後除去）されることと理解されるものとする。そのような保護基を使用するための慣用の方法、ならびに適切な保護基の例は、例えば”Protective Groups in Organic Synthesis”, T.W. Green, P.G.M. Wuts, Wiley-Intersciencs, New York, (1999)に記載されている。基または置換基の、化学的操作による別の基または置換基への変換は、最終生成物への合成経路におけるあらゆる中間体または最終生成物で行うことができ、その場合変換の可能なタイプは、変換に使用する条件または試薬に対してその段階の分子の持つ他の官能基(functionalities)の固有の不適合性によってのみしか限定されないこともまた、理解されるものとする。そのような固有の不適合性、および適当な変換および適切な順序での合成ステップを行うことによりそれらを回避する方法は、有機合成の当業者に容易に理解されるだろう。変換の例を以下に挙げるが、記載する変換は、変換を例示する一般的な基または置換基のみに限定されるのではないことと理解されるものとする。その他の適切な変換に関する参考文献および記載は、”Comprehensive Organic transformations - A Guide to Functional Group Preparations” R. C. Larock, VHC Publishers, Inc. (1989)に挙げられている。その他の適切な反応の参考文献および記載は、有機化学の教科書、例えば”Advanced Organic Chemistry”, March、第４版、McGraw Hill (1992)、または “Organic Synthesis”, Smith, McGraw Hill, (1994)に記載されている。中間体および最終生成物の精製のための技術は、例えばカラムまたは回転プレート上の順相および逆相のクロマトグラフィー、再結晶、蒸留、および液相−液相または固相−液相間の抽出を含み、これらは当業者により容易に理解されるだろう。置換基および基の定義は、異なって定義された場合を除き、式Ｉにおけるとおりである。“室温”および“周囲温度”という用語は、他に具体的に示していなければ１６および２５℃の間の温度を意味する。
【００６０】
式ＩＩおよびＩＩＩの化合物は、式Ｉの化合物の調製における中間体として有用である、または式Ｉの化合物を表してよいかのいずれかである（スキーム１）。
【００６１】
【化２】
2007514790.tif 000004
【００６２】
式ＩＩおよびＩＩＩの化合物は、市販にて入手可能であるか、または市販にて入手可能な化合物からもしくは文献に記載されている化合物においてのいずれかにて調製することができるかのいずれかである。例えば、Ｚ、Ｙ１、Ｙ２、Ｒ１またはＲ２の１以上が式ＩＩまたはＩＩＩの定義に一致しない化合物は、置換基または基の変換または導入により式ＩＩおよびＩＩＩの化合物の調製のために使用することができる。
【００６３】
以下に例を記載する。
１）Ｙ１およびＹ２が各々ＣＨＯである式ＩＩまたはＩＩＩの化合物の調製。
１ａ）対応するニトリルから、例えば塩化メチレンもしくはトルエン中のＤＩＢＡＬを−７８〜０℃で用いて、またはＳｎＣｌ２を酸性水溶液の条件下で用いての還元による。
【００６４】
１ｂ）対応する臭化物またはヨウ化物から、触媒として例えばＰｄ（ＰＰｈ３）４を１−１０気圧ＣＯ下で、ＴＨＦまたはトルエン中の例えばＰｈ３ＳｎＨの化学量論的量の存在下で室温から１５０℃までの温度で用いての、パラジウム触媒によるカルボニル化による(J. Am. Chem. Soc. 1983, 7175-7176)。
あるいは対応する塩化物、臭化物またはヨウ化物から、例えばｎＢｕＬｉ、ｎＢｕ３ＭｇＬｉまたはＭｇで処理することにより求核性の有機リチウム、アート錯体、またはグリニャール試薬に最初に変換し、続いてＤＭＦまたは別のホルミル化化合物でトラップすることによる(Tetrahedron Letters 2000, 4335-4338またはJ.Org. Chem. 2001, 6775-6786)。
【００６５】
１ｃ）ホルミル化試薬として、例えばＰＯＣｌ３およびＤＭＦ、またはＣＨＣｌ２ＯＣＨ３およびＴｉＣｌ４を用いての、Ｙ２がＨである対応するベンゼン誘導体の求電子性芳香族のホルミル化による。
１ｄ）対応するメチル誘導体から、Ｃｒ（ＶＩ）化合物  例えばＨＯＡｃ中のＣｒＯ３、または他の適切な酸化剤を用いての酸化による。
【００６６】
２）Ｙ１およびＹ２が各々ＮＨ２である式ＩＩまたはＩＩＩの化合物の調製。
２ａ）１−１０気圧Ｈ２で、触媒  例えば炭素担持Ｐｄ、ＰｔＯ２またはラネーＮｉの存在下での水素化による、または還元物質  例えばＭｅＯＨおよびＮＨ４Ｃｌ水溶液の混合液中のＦｅ粉末、またはＨＣｌ水溶液中のＳｎＣｌ２での処理による、対応するニトロ誘導体の還元による。
【００６７】
２ｂ）対応するカルボン酸から、沸騰ｔＢｕＯＨ中でＮ３ＰＯ（ＯＰｈ）２およびトリエチルアミンで処理することにより開始するクルチウス転位を経て、続いて得られるＮ−ＢＯＣアミンから、例えばＥｔＯＡｃ中のＨＣｌを用いてＢＯＣ基を酸性で除去する(acidic removal)ことによる。
【００６８】
２ｃ）対応する塩化物、臭化物、ヨウ化物またはトリフレートから、マスキングした(masked)アンモニア等価体としてベンゾフェノンイミンを用いてのパラジウム触媒によるアミノ化による。触媒としてパラジウムの適切な原料、例えばＰｄ（ＯＡｃ）２、Ｐｄ（ｄｂａ）２またはＰｄ２（ｄｂａ）３を、配位子として働く添加物、例えばＢＩＮＡＰ、ＤＰＰＦまたは１，３−ビス（２，６−ジイソプロピル−フェニル）イミダゾリウムクロリドと共に、化学量論的量の塩基  例えばＣｓ２ＣＯ３またはｔＢｕＯＮａと組み合わせて、溶媒  例えばＴＨＦ、トルエンまたはジオキサン中で、室温から１２０℃までの温度で使用する(Tetrahedron Letters 1997, 6367-6370; J. Org. Chem. 2001, 7729-7737 またはJ. Org. Chem. 2001, 6775-6786)。形成されたイミンを次に、例えば酸性での加水分解または水素化分解により開裂して、アミンをフリーにする。
【００６９】
３）Ｚ、Ｒ１もしくはＲ２またはＹ１およびＹ２が各々ＣＮである、式ＩＩまたはＩＩＩの化合物の調製。
３ａ）対応する塩化物、臭化物またはヨウ化物から、シアン化物の様々な原料  例えばＣｕＣＮまたはＫＣＮを用いて、溶媒  例えばピリジンまたはＤＭＦ中で、室温から２００℃までの温度で置換することにより、または触媒量の例えばＰｄ（ＰＰｈ３）４を、付加的な触媒量のＣｕＩを含む化学量論的量の例えばＺｎ（ＣＮ）２またはＮａＣＮと共に、溶媒  例えばＤＭＦ、アセトニトリルまたはプロピオンニトリル中で、５０から１５０℃までの温度で従来技術のように加熱して、または１００から２００℃までの温度でのマイクロ波照射による、パラジウム触媒によるプロトコルによる。(J. Org. Chem. 1998, 8224-8228 またはJ. Org. Chem. 2000, 7984-7989)。
【００７０】
３ｂ）対応するアミンから、例えばＨＮＯ２または亜硝酸アルキル  例えば亜硝酸ｔブチルを用いての、適切な溶媒  例えば水、アルコールまたはアセトニトリル中でジアゾ化(diazotation)を経て、続いて室温から１００℃までの温度でＣｕＣＮおよびＫＣＮの混合水溶液との反応による。
３ｃ）対応するアルデヒドから、ヒドロキシルアミンとの縮合によるオキシムの形成を経て、続いての例えばＡｃ２Ｏを用いての脱水による。
【００７１】
４）Ｚ、Ｒ１もしくはＲ２またはＹ１およびＹ２が各々Ｆである、式ＩＩまたはＩＩＩの化合物の調製。
４ａ）対応する塩化物、臭化物、ヨウ化物またはニトロ化合物から、溶媒として例えばＤＭＦ、ＤＭＡ等の中で、室温から１５０℃までの温度で、求核性のフッ化物  例えばフッ化リチウム、フッ化テトラブチルアンモニウム、または二フッ化水素テトラメチルアンモニウムを用いての置換による。
【００７２】
４ｂ）対応するアミンから、シーマン反応により、すなわち例えば対応するフルオロホウ酸ジアゾニウムへのジアゾ化を経て、続いてこの物質を３０から１５０℃までの温度で熱分解することによる。シーマン反応の条件は、Ｙ１がＣＮである式ＩＩの化合物の場合には作用しないことが見出された。そのような化合物に関しては代わりの方法、すなわち７０％  ＨＦ−ピリジンを用いてジアゾニウム種を生成し、続いて高温  例えば８０℃でin situで分解する方法を開発した。この方法を使用して、ＺがＦであり、そしてＹ１がＣＮである式ＩＩの所望の化合物を生成した。この化合物を、上のセクション１ａ）に記載したようにアルデヒドへの還元にて鍵となる中間体として使用し、続いてその後のヒドラゾンへの変換およびジアゾニウム塩上の環化の後、式Ｉの化合物を得た。この方法は高い収率（＞９０％）、およびクロマトグラフィーを用いずに純粋な生成物を提供する。形成される中間体は非常に用途が広く、多くの所望の最終生成物を作製するために使用することができる。
【００７３】
【化３】
2007514790.tif 000005
【００７４】
５）Ｙ１およびＹ２が各々Ｂ（ＯＨ）２である、式ＩＩおよびＩＩＩの化合物の調製。
５ａ）対応する塩化物、臭化物、ヨウ化物またはトリフレートから、市販にて入手可能なビス（ピナコラト）ジボランとのパラジウム触媒によるカップリングにより、すなわち触媒として、付加的なトリシクロヘキシルホスフィンを伴う例えばＰｄＣｌ２（ＤＰＰＦ）またはＰｄ（ｄｂａ）２を、化学量論的量のＫＯＡｃと共に、溶媒  例えばＤＭＳＯ、ＤＭＦ、ＤＭＡまたはジオキサン中で、室温から１５０℃までの温度で使用し、続いて酸性での加水分解による(Tetrahedron 2001, 9813-9816)。
５ｂ）対応する塩化物、臭化物またはヨウ化物から、例えばｎＢｕＬｉ、ｎＢｕ３ＭｇＬｉまたはＭｇで処理することにより求核性の有機リチウム、アート錯体、またはグリニャール試薬に最初に変換し、続いて例えばホウ酸トリイソプロピル等でトラップし、その後酸性での加水分解による。
【００７５】
Ｙ１がＣＨＯである式ＩＩの化合物は、対応するメチル化合物から、例えばFrench ら(J. Med. Chem. 1970, 1124-1130)の方法に従って、酸化剤として例えばＡｃＯＯＨまたはｍＣＰＢＡを用いて、０℃から室温の温度で、溶媒として例えばクロロホルムまたは塩化メチレン中で、ピリジンを最初にＮ−酸化し、続いてピリジンＮ酸化物を、溶媒としてＡｃ２Ｏ中で８０から１２０℃までの温度で転位させ、得られる２−ピリジルメタノールアセテートを酸性または塩基性で加水分解して、対応する２−ピリジルメタノール誘導体を得、これを次にクロロホルムまたは類似の溶媒中の例えば活性化ＭｎＯ２を用いて、室温から８０℃までの温度で酸化する（スキーム３）ことにより調製してもよい。
【００７６】
【化４】
2007514790.tif 000006
【００７７】
式Ｉの化合物は、溶媒として例えばピリジン、アルコールまたはＤＭＦ中で、０から１００℃までの温度で、スキーム４に記載したように式ＩＶまたはＶＩＩのアリールスルホニルヒドラジドを、各々式ＶおよびＶＩのジアゾニウム化合物と、反応させることにより調製してもよい(Helv. Chim. Acta 1985, 1283-1300, ＷＯ  ０３/０２９２１０およびＷＯ  ０３/０７７９１８)。ジアゾニウム化合物は対応するアミンから、例えばＨＮＯ２または亜硝酸アルキル  例えば亜硝酸ｔブチルを用いて、適切な溶媒  例えば水、アルコールまたはアセトニトリル中で調製する。そのようにして形成されたジアゾニウム塩を“in situ”で使用してもよいし、またはＨＢＦ４を酸およびフッ素の原料として使用する場合には、テトラフルオロボレートの塩として沈殿させてもよい。アリールスルホニルヒドラジド、例えばｐ−トリルスルホニルヒドラジドは、例えばメタノール、エタノール、ＤＭＦまたはジアルキルエーテル中で、０から１００℃までの温度で、式ＩＩまたはＩＩＩのアルデヒド（Ｙ１およびＹ２は各々ＣＨＯである）をアリールスルホニルヒドラジンとの間で縮合させることにより調製する、あるいは溶媒を用いずにマイクロ波照射下で調製する(J. Med. Chem. 1980, 631-634およびMonatshefte fuer Chemie 2001,430-406)。
【００７８】
【化５】
2007514790.tif 000007
【００７９】
式Ｉの化合物はまたスキーム５に記載するように、遷移金属により仲介されるアリール化剤として、例えば式ＩＩおよびＩＩＩのボロン酸（Ｙ１およびＹ２は各々Ｂ（ＯＨ）２である）、または式ＩＸおよびＸＩの対応するヨードニウム塩、または式ＸおよびＸＩＩの対応するトリアリールビスマスジアセテートを用いて、式ＶＩＩＩおよびＩＸのテトラゾールのＮ２−アリール化により調製してもよい(Tetrahedron Letters 2002, 6221-6223およびTetrahedron Letters 1998, 2941-2944 およびTetrahedron Lett 1999, 2747-2748)。ボロン酸と共に、化学量論的量の酢酸銅（ＩＩ）およびピリジンを、溶媒  例えば塩化メチレン、ＤＭＦ、ジオキサンまたはＴＨＦ中で、室温から１００℃までの温度で使用する。ヨードニウム塩と共に、触媒量のＰｄ（ＩＩ）化合物、例えばＰｄ（ｄｂａ）２またはＰｄ（ＯＡｃ）２を、触媒量のＣｕ（ＩＩ）−カルボキシレート  例えばＣｕ（ＩＩ）−フェニルシクロプロピル−カルボキシレート、および二座配位子  例えばＢＩＮＡＰまたはＤＰＰＦと共に、溶媒  例えばｔ−ＢｕＯＨ中で５０から１００℃までの温度で使用する。トリアリールビスマスジアセテートと共に触媒量の酢酸第二銅を、適切な溶媒  例えばＴＨＦ中のＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルグアニジンの存在下で、４０−６０℃の温度で加熱して使用してもよい。式ＩＸおよびＸＩのヨードニウム塩は、例えば各々式ＩＩおよびＩＩＩのボロン酸（Ｙ１およびＹ２は各々Ｂ（ＯＨ）２である）から、超原子価のヨウ素で置換された芳香族  例えばヒドロキシ（トシルオキシ）ヨードベンゼンまたはＰｈＩ（ＯＡｃ）２ｘ２ＴｆＯＨと共にジクロロメタン等の中で処理することにより得てもよい(Tetrahedron Letters 2000, 5393-5396)。トリアリールビスマスジアセテートは、アリールマグネシウムブロミドから、適切な溶媒  例えば還流ＴＨＦ中の三塩化ビスマスを用いてトリアリールビスムタンを得、次にこれを酸化剤  例えば酢酸中の過ホウ酸ナトリウムを用いてジアセテートに酸化して、容易に手に入れることができる(Synth. Commun. 1996, 4569-75)。式ＶＩＩＩおよびＸＩＩＩのテトラゾールは、例えば各々式ＩＩおよびＩＩＩのニトリル（Ｙ１およびＹ２は各々ＣＮである）から、アジド  例えばＮａＮ３，ＬｉＮ３、トリアルキルスズアジドまたはトリメチルシリルアジドを用いて、好ましくは触媒  例えばジブチルスズオキシドまたはＺｎＢｒ２と共に、溶媒  例えばＤＭＦ、水またはトルエン中で８０から２００℃までの温度で、従来の加熱またはマイクロ波照射により処理することにより得る(J. Org. Chem. 2001, 7945-7950; J. Org. Chem. 2000, 7984-7989 またはJ. Org. Chem. 1993, 4139-4141)。
【００８０】
【化６】
2007514790.tif 000008
【００８１】
[実施例]
本発明を以下の非限定的実施例によりここで説明することにする。
【００８２】
[一般的方法]
すべての出発物質は市販にて入手可能であるか、またはより早期に文献に記載されている。１Ｈおよび１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルは、Bruker 300、Bruker DPX400、またはVarian +400のいずれかの分光計にて、各々１Ｈ  ＮＭＲに対して３００、４００および４００ＭＨｚで操作し、ＴＭＳまたは残渣の溶媒のシグナルをリファレンスとして使用し、他に示していなければ溶媒として重水素化クロロホルム中で記録した。すべての報告した化学シフトは、記録に表記するようなデルタスケールでの百万分率、およびシグナルの微細な分裂
(s: 一重線、ｂｒ：幅広一重線、ｄ：二重線、ｔ：三重線、ｑ：四重線、ｍ：多重線)にて示す。
【００８３】
液体クロマトグラフィーの分離、続いての質量スペクトルの検出という直列的な分析を、Alliance 2795 (LC)およびZQ シングル四重極質量分析計から成るWaters LCMSに記録した。この質量分析計には、正および／または負のイオンモードで操作するエレクトロスプレーイオン源を装備した。イオンスプレーの電圧は±３ｋＶとし、質量分析計はｍ/ｚ１００−７００、スキャン時間０．８秒でスキャンした。X-Terra MS, Waters, Ｃ８、２．１×５０ｍｍ、３．５μｍのカラムに、１０ｍＭ酢酸アンモニウム水溶液、または０．１％ＴＦＡ水溶液中の５％から１００％アセトニトリルの直線的勾配をかけた。分取用逆相クロマトグラフィーは、カラムとしてXTerra MS C8、１９×３００ｍｍ、７μｍを用いて、ダイオードアレイ検出器を伴うGilson 自動分取ＨＰＬＣで行った。
【００８４】
ＭＳトリガー分取用逆相クロマトグラフィーは、カラムとしてXTwrra ＭＳ  Ｃ８，１９×１００ｍｍ、５μを用いて、ダイオードアレイ検出器およびＺＱ質量検出器を伴うWaters自動精製ＬＣ−ＭＳシステムで行った。
【００８５】
クロマトトロンによる精製は、TC Research 7924T クロマトトロンを用いて、１、２または４ｍｍのコーティング層の回転式シリカゲル/石膏(Merk, 60 PF-254 硫酸カルシウムを含む)コーティングガラスシート上で行った。
【００８６】
生成物の精製はまた、Chem Elut Extraction Columns (Varian, cat#1219-8002)、Mega BE-SI (Bond Elut Silica)、SPE Columns (Varian, cat # 12256018; 12256026; 12256034)を用いて、またはシリカを充填したガラスカラムのフラッシュクロマトグラフィーにより行った。マイクロ波の加熱は、２４５０ＭＨｚで連続照射を行うSmith Synthesizer Single-mode マイクロ波のキャビティー内で行った。
【００８７】
実施例１：３−フルオロ−５−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ベンゾニトリル
塩化ジアゾニウム溶液を、エタノール（２ｍＬ）中の３−アミノ−５−フルオロベンゾニトリル（０．１０ｇ）、水（１ｍＬ）中の亜硝酸ナトリウム（０．０６ｇ）、および１０％  ＨＣｌ水溶液（２ｍＬ）から５℃で調製した。この溶液を、ピリジン（５ｍＬ）中のＮ’−[(１Ｅ)−(５−フルオロピリジン−２−イル)メチレン]−４−メチルベンゼンスルホノヒドラジド（０．１５ｇ）の溶液に１０分間にわたり、温度を５℃未満に維持するようにして、撹拌しながら滴下させて加えた。この反応混合液を２時間撹拌した後、濃縮し、得られた生成物をＣＨ２Ｃｌ２（１００ｍＬ）および水（５０ｍＬ）間に分配した。有機相を水（５０ｍＬ）および食塩水（５０ｍＬ）で洗浄した後、乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）、濾過および濃縮した。残渣をＥｔＯＡｃから再結晶し、表題の化合物  ４０ｇを黄色固体として得た。
1H NMR:7.56 (m, 1H), 7.67 (m, 1H), 8.33 (m, 1H), 8.42 (m, 1H), 8.47 (m, 1H), 8.73 (m, 1H)。
【００８８】
３−アミノ−５−フルオロベンゾニトリル
２−プロパノール（４ｍＬ）および濃ＨＣｌ水溶液（２ｍＬ）中の３−フルオロ−５−ニトロ−ベンゾニトリル(J. Antibiot. 1994, 1456-1465)（０．２０ｇ）のスラリーに、塩化スズ（ＩＩ）二水和物（１．１ｇ）を加えた。この混合液を１時間還流した後、冷却および濃縮した。残渣を水に懸濁し、１Ｎ  ＮａＯＨ溶液でアルカリ性にした。生成物をＣＨ２Ｃｌ２（１２５ｍＬ）中に溶解し、食塩水（５０ｍＬ）で洗浄し、乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）、濾過および濃縮し、表題の化合物  ０．１６ｇを白色固体として得た。
1H NMR:4.03 (br s, 2H), 6.58 (m, 1H), 6.71 - 6.75 (2H)。
【００８９】
Ｎ’−[(１Ｅ)−(５−フルオロピリジン−２−イル)メチレン]−４−メチルベンゼンスルホノヒドラジド
５−フルオロピリジン−２−カルバルデヒド（０．１８ｇ）を、ｐ−トルエンスルホニルヒドラジド（０．２６ｇ）のエタノール（１０ｍＬ）溶液に加えた。触媒量の酢酸を加え、反応液を室温で１．５時間撹拌した後、０℃に冷却し、濾過した。沈殿物を高真空下で乾燥し、表題の化合物  ０．２３ｇを白色固体として得た。
1H NMR:2.44 (s, 3H), 7.33 (m, 2H), 7.44 (m, 1H), 7.82 (d, 1H), 7.88 (m, 1H), 7.96 (m, 1H), 8.17 (br s, 1H), 8.41 (m, 1H)。
【００９０】
５−フルオロ−ピリジン−２−カルバルデヒド  ｐ．３６００−３５
ＤＩＢＡＬ（１Ｍ  トルエン溶液、８．２ｍＬ、８．２ｍｍｏｌ）を、ＣＨ２Ｃｌ２（５０ｍＬ）中の５−フルオロ−ピリジン−２−カルボニトリル（１．０ｇ、８．２ｍｍｏｌ）の冷却（−７８℃）溶液に滴下させながら加え、０．５時間後および１時間後に付加的な０．２５等量のＤＩＢＡＬを加えて、得られる混合液を−７８℃で３時間撹拌した。反応を１Ｎ  ＨＣｌ（２０ｍＬ）で停止させ、２．５時間撹拌した。水相を固体ＮａＨＣＯ３でアルカリ性にし、生成物をＣＨ２Ｃｌ２で抽出した。（濾過の必要な形成されたエマルジョンは、抽出前に濾過することができた）。合わせた有機層を食塩水で洗浄し、乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）および濾過した。精製は、シリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィーにて、２％  ＥｔＯＡｃ/ヘキサンで溶出して行い、生成物を得た（２００ｍｇ、２０％、無色固体、この物質は室温より少しだけ高い温度で融解し、高真空下で揮発性であったため、予想より低い収率で得た）。1H NMR (CDCl3, 300 MHz): d = 7.59 (ddd, J = 8, 2, 1 Hz, 1H), 8.04 (ddd, J = 8, 5, 0.5 Hz, 1H), 8.64 (d, J = 2 Hz, 1H), 10.00 (見かけ上dd, J = 1, 1 Hz, 1H)。あるいはこの化合物は、J. Med Chem. 1970, 1124-1130に記載されている方法により作製することができる。
【００９１】
５−フルオロ−ピリジン−２−カルボニトリル
亜硝酸ナトリウム（８．７ｇ、１２６ｍｍｏｌ）を、７０％フッ化水素−ピリジン（Aldrich、１００ｇ、３．５ｍｏｌ  ＨＦ）中の５−アミノ−ピリジン−２−カルボニトリル（１０．０３ｇ、８４．２ｍｍｏｌ）の氷−食塩水で冷却した溶液に、少しずつ加えた（注意：反応は所定のビン内で行った）。得られる暗赤色溶液を、氷食塩水浴中で４５分間撹拌した後、氷食塩水浴をはずし、混合液を周囲温度で３０分間撹拌し、続いて８０℃で１．５時間加熱した。反応混合液を、分液ロート内の氷/水混合液（〜４００ｇ）に注ぐことにより反応を停止させ、ジクロロメタンで抽出（６×１５０ｍＬ）し、乾燥（ＭｇＳＯ４）、濾過し、真空中で溶媒を蒸発させた。組成生物（１０．０８ｇ、９８％、オレンジ色固体）は使用に当たってさらなる精製を必要とせず十分に純粋であった。1H NMR (CDCl3, 300 MHz): d = 8.61 (d, 1H), 7.78 (m, 1H), 7.58 (m, 1H). GC-MS M+122。
【００９２】
実施例２：３−[５−(５−クロロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−フルオロベンゾニトリル
表題の化合物は、３−アミノ−５−フルオロ−ベンゾニトリル（０．１４ｇ）およびＮ’−[(１Ｅ)−(５−クロロピリジン−２−イル)メチレン]−４−メチルベンゼンスルホノヒドラジド（０．２２ｇ）からの、３−フルオロ−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ベンゾニトリルへの調製法と類似するように調製し、表題の化合物  ６７ｍｇをオレンジ色固体として得た。
1H NMR: 7.56 (m, 1H), 7.95 (m, 1H), 8.31 - 8.37 (2H), 8.47 (m, 1H), 8.83 (m, 1H)。
【００９３】
Ｎ’−[(１Ｅ)−(５−クロロピリジン−２−イル)メチレン]−４−メチルベンゼンスルホノヒドラジド  
表題の化合物は、５−クロロピリジン−２−カルバルデヒド[J. Med. Chem. 1970, 1124-30]（１．０ｇ）およびｐ−トルエンスルホニルヒドラジド（１．０ｇ）からＮ’−[(１Ｅ)−(５−フルオロピリジン−２−イル)メチレン]−４−メチルベンゼンスルホノヒドラジドへの調製法と類似するように調製し、表題の化合物  ０．５４ｇを白色固体として得た。
1H NMR: 2.44 (s, 3H), 7.34 (m, 2H), 7.69(m, 1H), 7.80 (d, 1H), 7.86 - 7.91 (3H), 8.16 (br s, 1H), 8.51 (m, 1H)。
【００９４】
実施例３：６−[２−(３−シアノ−５−フルオロフェニル)−２Ｈ−テトラゾル−５−イル]ニコチノニトリル
３− [５−(５−ブロモピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−フルオロベンゾニトリル（ＷＯ  ０３/０２９２１０）（０．０３ｇ）をＤＭＦ（３ｍＬ）に溶かし、アルゴンの気泡を１５分間通した。シアン化亜鉛（０．０１ｇ）およびＰｄ（ＰＰｈ３）４（０．０３ｇ）を加え、反応液を８０℃で１６時間撹拌した。反応混合液をＣＨ２Ｃｌ２（２０ｍＬ）で希釈し、ＮＨ４Ｃｌ（１０ｍＬ）および食塩水（１０ｍＬ）で洗浄した後、乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）、濾過および濃縮して黄色固体を得、これをＥｔＯＡｃ：ヘキサンからの再結晶により精製し、表題の化合物  ７ｍｇを白色固体として得た。
1H NMR: 7.59 (m, 1H), 8.25 (m, 1H), 8.34 (m, 1H), 8.47 (m, 1H), 8.53 (m, 1H), 9.13 (m, 1H)。
【００９５】
実施例４：３− [５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−(メトキシ−メチル)ベンゾニトリル
塩化ジアゾニウム溶液を、エタノール（１ｍＬ）中の３−アミノ−５−メトキシメチル−ベンゾニトリル（４５ｍｇ、０．２８ｍｍｏｌ）、水（０．５ｍＬ）中の亜硝酸ナトリウム（２１ｍｇ、０．３０ｍｍｏｌ）および１０％ＨＣｌ水溶液（１ｍＬ）から、５℃で調製した。この溶液を、ピリジン（２．５ｍＬ）中のＮ’−[(１Ｅ)−(５−フルオロピリジン−２−イル)メチレン]−４−メチルベンゼン−スルホノヒドラジド（８１ｍｇ、０．２８ｍｍｏｌ）の溶液に１０分間にわたり、温度を５℃未満に維持するようにして、撹拌しながら滴下させて加えた。反応混合液を０℃で０．５時間、および室温で１．５時間撹拌した後、濃縮し、得られた生成物をＥｔＯＡｃ（１０ｍＬ）および食塩水（１０ｍＬ）間に分配した。水相をＥｔＯＡｃ（１０ｍＬ）で洗浄し、合わせた有機相を乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）、濾過および濃縮した。残渣をシリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィーにて、ＥｔＯＡｃ/トルエン（１：３）で溶出して精製し、続いてＥｔＯＡｃから再結晶し、表題の化合物  １４ｍｇを黄色固体として得た。
1H NMR:3.51 (s, 3 H), 4.62 (s, 2 H), 7.65 (m, 1 H), 7.81 (s, 1 H), 8.41 (m, 1 H), 8.52 (s, 2 H), 8.72 (br. s., 1 H)。
【００９６】
３−アミノ−５−メトキシメチル−ベンゾニトリル
ＴＦＡ（０．５６ｍＬ、７．２ｍｍｏｌ）を、ＣＨ２Ｃｌ２（５ｍＬ）中の(３−シアノ
−５−メトキシメチル−フェニル)−カルバミン酸tert−ブチルエステル（１８９ｍｇ、０．７２ｍｍｏｌ）に加えた。混合液を室温で１．５時間攪拌した後、濃縮した。残渣をＣＨＣｌ３（１０ｍＬ）およびＮａＨＣＯ３（１０ｍＬ）間に分配した。水相をＣＨＣｌ３（１０ｍＬ）で洗浄し、合わせた有機相を乾燥（ＭｇＳＯ４）、濾過および濃縮した。残渣をシリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィーにて、ＣＨＣｌ３/ＭｅＯＨ（９８：２）で溶出して精製し、表題の化合物  ８２ｍｇを得た。
1H NMR:3.38 (s, 3 H), 3.90 (br. s., 2 H), 4.35 (s, 2 H), 6.80 (s, 1 H), 6.84 (s, 1 H), 6.95 (s, 1 H)
13C NMR: 58.8, 79.9, 113.2, 117.1, 118.4, 119.6, 121.0, 141.4, 147.7
【００９７】
(３−シアノ−５−メトキシメチル−フェニル)−カルバミン酸tert−ブチルエステル
Ｅｔ３Ｎ（０．６１ｍＬ、４．４ｍｍｏｌ）およびジフェニルホスホリルアジド（０．５２ｍＬ、２．４ｍｍｏｌ）を、アルゴン雰囲気下で３−シアノ−５−メトキシメチル−安息香酸（３８２ｍｇ、２ｍｍｏｌ）に加えた。混合物を４．５時間還流、濃縮し、残渣の生成物をＥｔＯＡｃ（５０ｍＬ）および食塩水（２５ｍＬ）間に分配した。有機相を食塩水（２５ｍＬ）で洗浄し、合わせた有機相を乾燥（ＭｇＳＯ４）、濾過および濃縮した。残渣をシリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィーにて、ＣＨＣｌ３からＣＨＣｌ３/ＭｅＯＨ（９５：５）で溶出して精製し、表題の化合物  １９０ｍｇを得た。
1H NMR:49 (s, 9 H), 3.37 (s, 3 H), 4.40 (s, 2 H), 7.19 (s, 1 H), 7.24 (s, 1 H), 7.52 (s, 1 H), 7.70 (s, 1 H)
13C NMR: 28.6, 58.8, 73.7, 81.7, 113.2, 119.0, 120.9, 121.7, 125.3, 140.1, 141.16, 153.0
【００９８】
３−シアノ−５−メトキシメチル−安息香酸
０．５Ｍ  ＬｉＯＨ水溶液（９．７ｍＬ、４．９ｍｍｏｌ）を３−シアノ−５−メトキシメチル−安息香酸メチルエステル（１ｇ、４．９ｍｍｏｌ）に加え、混合液を室温で２．５時間攪拌した。１Ｍ  ＨＣｌをｐＨ＝２になるまで加え、続いてＨ２Ｏ（２５ｍＬ）およびＣＨＣｌ３（５０ｍＬ）を加えた。混合液を抽出し、相分離した。水相をＣＨＣｌ３（１０ｍＬ）で洗浄し、合わせた有機相を乾燥（ＭｇＳＯ４）、濾過および濃縮し、表題の化合物  ０．９３ｇを得た。
1H NMR:3.47 (s, 3 H), 4.56 (s, 2 H), 7.87 (m, 1 H), 8.27 (m, 2 H), 10.64 (br. s., 1 H) 
13C NMR: 58.6, 72.7, 113.1, 117.6, 132.7, 135.17, 140.8, 169.3
【００９９】
３−シアノ−５−メトキシメチル−安息香酸メチルエステル
トリフルオロ酢酸無水物（１６．８ｍＬ、１１９ｍｍｏｌ）、続いてピリジン（１６．９ｍＬ、２１０ｍｍｏｌ）を、ＣＨ２Ｃｌ２（５００ｍＬ）中の５−メトキシメチル−イソフタルアミド酸メチルエステル（２１ｇ、９５ｍｍｏｌ）に０℃で加えた。混合液を０℃で２０分間、そして室温で一晩攪拌した。溶媒を蒸発させて、表題化合物  １９ｇを得た。
1H NMR: 3.45 (s, 3 H), 3.97 (s, 3 H), 4.53 (s, 2 H), 7.84 (s, 1 H), 8.23 (d, 2 H)
13C NMR: 52.7, 58.7, 72.9, 113.5, 132.3, 132.3, 134.5, 140.7, 165.1
【０１００】
５−メトキシメチル−イソフタルアミド酸メチルエステル
５−メトキシメチル−イソフタル酸モノメチルエステル（２４．３ｇ、１０８ｍｍｏｌ）およびＳＯＣｌ２（６０ｍＬ、７６０ｍｍｏｌ）を６０℃に２時間加熱した。混合液を冷却し、過剰なＳＯＣｌ２を蒸発させた。ＭｅＯＨ（２２０ｍＬ、４３０ｍｍｏｌ）中の２Ｍ  ＮＨ３を、ＴＨＦ（２００ｍＬ）中の残渣に０℃で加え、０℃で１時間攪拌した。混合液を濾過し、溶媒を真空中で除去して、表題の化合物  ２４．２ｇを白色固体として得た。
1H NMR: 3.44 (s, 3 H), 3.95 (s, 3 H), 4.55 (s, 2 H), 6.22 (br. d., 2 H), 8.06 (s, 1 H), 8.17 (s, 1 H), 8.38 (s, 1 H)
13C NMR: 52.4, 58.5, 73.6, 127.4, 130.8, 130.9, 131.8, 133.8, 139.7, 166.2, 168.3
【０１０１】
５−メトキシメチル−イソフタル酸モノメチルエステル
１Ｍ  ＮａＯＨ水溶液（１２８ｍＬ、１２８ｍｍｏｌ）を、ＭｅＯＨ（６５０ｍＬ）中の５−メトキシメチル−イソフタル酸ジメチルエステル（３２ｇ、１３４．３ｍｍｏｌ）に加え、混合液を室温で一晩攪拌した。混合液を蒸発させ、残渣を水およびＥｔＯＡｃ間に分配した。１０％ＨＣｌをｐＨ１になるまで水相に加え、この溶液からＥｔＯＡｃで抽出し、有機相を乾燥（ＭｇＳＯ４）、濾過および濃縮し、表題の化合物  ２８ｇを白色個体として得た。
1H NMR: 3.46 (s, 3 H), 3.97 (s, 3 H), 4.58 (s, 2 H), 8.28 (s, 2 H), 8.70 (s, 1 H)
13C NMR: 52.4, 58.5, 73.5, 129.9, 130.6, 131.0, 133.2, 133.6, 139.6, 166.0, 170.7
【０１０２】
５−メトキシメチル−イソフタル酸ジメチルエステル
５−ブロモメチル−イソフタル酸ジメチルエステル（４４ｇ、１４０ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（４３ｇ、３０８ｍｍｏｌ）、ＭｅＯＨ（３５０ｍＬ）およびＴＨＦ（３５０ｍＬ）を６０℃で２時間加熱した。混合液をＨ２ＯおよびＥｔＯＡｃ間に分配し、有機相を食塩水で洗浄し、乾燥（ＭｇＳＯ４）、濾過および濃縮し、表題の化合物  ３２ｇを白色個体として得た。
1H NNMR: 3.43 (s, 3 H), 3.96 (s, 6 H), 4.55 (s, 2 H), 8.21 (s, 2 H), 8.61 (s, 1 H)
13C NMR: 52.8, 58.9, 74.0, 130.4, 131.2, 133.2, 140.0, 166.6
【０１０３】
５−ブロモメチル−イソフタル酸ジメチルエステル
Ｎ−ブロモスクシンイミド（４５ｇ、２３８ｍｍｏｌ）およびトリフェニルホスフィン（６５ｇ、２３８ｍｍｏｌ）を、ＣＨ２Ｃｌ２（７００ｍＬ）中の５−ヒドロキシメチル−イソフタル酸ジメチルエステル（４０ｇ、１５９ｍｍｏｌ）に０℃で加えた。混合液を０℃で１時間攪拌した後、ＣＨ２Ｃｌ２（７００ｍＬ）で希釈した。混合液を飽和ＮａＨＣＯ３で、続いて食塩水で洗浄し、有機相を乾燥（ＭｇＳＯ４）、濾過および濃縮した。粗生成物をシリカゲル上のフラッシュカラムクロマトグラフィーにて、ヘプタンからヘプタン/ＥｔＯＡｃ（４：１）で溶出して精製し、表題の化合物  ４４．５ｇを白色固体として得た。
1H NMR 1.43 (t, 6 H), 4.43 (q, 4 H), 4.56 (s, 2 H), 8.25 (d, 2 H), 8.61 (t, 1 H)
13C NMR: 14.3, 31.6, 61.6, 130.5, 131.6, 134.0, 138.7, 165.3
【０１０４】
[略語]
ＤＩＢＡＬ  水素化ジイソブチルアルミニウム
ＴＨＦ  テトラヒドロフラン
ＤＭＦ  Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド
ＤＭＡ  Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド
ＤＭＳＯ  ジメチルスルホキシド
ＨＯＡｃ  酢酸
ｎＢｕＬｉ  ｎ−ブチルリチウム
ＭｅＯＨ  メタノール
Ｐｈ  フェニル
ｔＢｕＯＨ  ｔ−ブタノール
ＢＯＣ  tert-ブトキシカルボニル
ＥｔＯＡｃ  酢酸エチル
ＡｃＯＯＨ  過酢酸
ｍＣＰＢＡ  ３−クロロペルオキシ安息香酸
Ａｃ２Ｏ  無水酢酸
Ａｃ  アセテート
ｄｂａ  ジベンジルイデンアセトン
ＢＩＮＡＰ  ２，２’−ビス（ジフェニルホスフィノ）−１，１’−ビナフチル
ＤＰＰＦ  １，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン
ＴｆＯＨ  トリフルオロメタンスルホン酸
ｐｐｍ  百万分率
【０１０５】
[薬理学]
本発明の化合物の薬理学的特性を、機能性の活性に関する標準的なアッセイを用いて分析することができる。グルタミン酸受容体のアッセイの例は、例えばAramori et al., Neuron 8: 757 (1992)、Tanabe et al., Neuron 8: 169 (1992)、Miller et al., J. Neuroscience 15: 6103 (1995)、Balazs et al., J. Neurochemistry 69: 151 (1997)に記載されているように、当業界において周知である。これらの公開文献に記載された方法論を本明細書にて参照として援用する。都合のよいことに本発明の化合物は、ｍＧｌｕＲ５を発現する細胞の細胞内カルシウム、すなわち[Ｃａ２＋]ｉの流動を測定するアッセイにより試験することができる。
【０１０６】
ＦＬＩＰＲ分析のため、ＷＯ  ９７/０５２５２に記載されているようにヒトｍＧｌｕＲ５ｄまたはリコンビナントｍＧｌｕＲ１を発現する細胞を、コラーゲンコーティングした底の透明な９６ウェルの側面の黒いプレートに植えつけ、植えつけ後２４時間に[Ｃａ２＋]ｉの流動の分析を行った。
【０１０７】
ＦＬＩＰＲ実験は、レーザーの設定０．８００Ｗおよび０．４秒ＣＣＤカメラシャッタースピードを用いて行った。各ＦＬＩＰＲ実験は、細胞プレートの各ウェルに１６０μｌのバッファーを注入して開始した。化合物を各々添加後、蛍光シグナルを１秒間隔で５０回、続いて５秒間隔で３回測定した。応答は、測定時間内の応答のピークの高さとして測定した。ＥＣ５０およびＩＣ５０の決定は、ダブルで行った８ポイントの濃度応答曲線（ＣＲＣ）から得たデータから行った。アゴニストのＣＲＣは、そのプレートで観察された最大の応答に対してすべての応答をスケーリングすることにより作成した。アゴニストの作用 (challenge)へのアンタゴニストの阻害は、同一プレート上の１４のコントロールウェルにおけるアゴニストの攻撃の応答の平均値に対して標準化した。
【０１０８】
我々はｍＧｌｕＲ５ｄまたはリコンビナントｍＧｌｕＲ１に関する二次的機能のアッセイを、ＷＯ  ９７/０５２５２に記載されたようにリン酸イノシトール（ＩＰ３）の代謝回転に基づいて立証した。ＩＰ３の蓄積を、受容体を介してのホスホリパーゼＣの代謝回転の指標として測定した。ヒトｍＧｌｕＲ５ｄまたはリコンビナントｍＧｌｕＲ１の受容体を安定して発現するＧＨＥＫ細胞を、[３Ｈ]ｍｙｏ−イノシトールと共に一晩インキュベーションし、ＨＥＰＥＳ緩衝化生理食塩水中で３回洗浄し、１０ｍＭ  ＬｉＣｌで１０分間プレインキュベーションした。化合物（アゴニスト）を加え、３０分間３７℃でインキュベーションした。アンタゴニスト活性は、検査化合物を１５分間プレインキュベーションした後、グルタミン酸（８０μＭ）またはＤＨＰＧ（３０μＭ）の存在下で３０分間インキュベーションすることにより決定した。反応は過塩素酸（５％）の添加により停止させた。サンプルを集め、中和し、リン酸イノシトールをGavity-Fed イオン交換カラムを用いて分離した。
本発明の化合物を検査するための詳細なプロトコルを、以下のアッセイに提供する。
【０１０９】
[グループＩ受容体アンタゴニストの活性のアッセイ]
ＦＬＩＰＲ分析のため、ＷＯ  ９７/０５２５２に記載されているようにヒトｍＧｌｕＲ５ｄまたはリコンビナントｍＧｌｕＲ１を発現する細胞を、コラーゲンコーティングした底の透明な９６ウェルの側面の黒いプレートに植えつけ、植えつけ後２４時間に[Ｃａ２＋]ｉの流動の分析を行った。９６ウェルプレート内の細胞培養に、蛍光カルシウム指示薬であるｆｌｕｏ−３(Molecular Probes, Eugene, Oregon)のアセトキシメチルエステルの形の、０．０１％ pluronic中の４μＭ溶液を加えた。すべてのアッセイは、１２７ｍＭ  ＮａＣｌ、５ｍＭ  ＫＣｌ、２ｍＭ  ＭｇＣｌ２、０．７ｍＭ  ＮａＨ２ＰＯ４、２ｍＭ  ＣａＣｌ２、０．４２２ｍｇ/ｍｌ  ＮａＨＣＯ３、２．４ｍｇ/ｍｌ  ＨＥＰＥＳ、１．８ｍｇ/ｍｌ  グルコース、および１ｍｇ/ｍｌ  ＢＳＡ Fraction IVを含有するバッファー（ｐＨ７．４）中で行った。
【０１１０】
ＦＬＩＰＲ実験は各々、レーザーの設定  ０．８００Ｗおよび０．４秒ＣＣＤカメラシャッタースピードを用い、励起波長および発光波長  ４８８ｎｍおよび５６２ｎｍにて行った。各ＦＬＩＰＲ実験は、細胞プレートの各ウェルに１６０μｌのバッファーを注入して開始した。アンタゴニストプレートから４０μｌの添加に続いて、アゴニストプレートから５０μｌを添加した。各々添加した後、蛍光シグナルを１秒間隔で５０回、続いて５秒間隔で３回測定した。応答は、測定時間内の応答のピークの高さとして測定した。
【０１１１】
ＥＣ５０/ＩＣ５０の決定は、ダブルで行った８ポイントの濃度応答曲線（ＣＲＣ）から得たデータから行った。アゴニストのＣＲＣは、プレートで観察された最大の応答に対してすべての応答をスケーリングすることにより作成した。アゴニストの作用へのアンタゴニストの阻害は、サンプルプレートの１４のコントロールウェルにおけるアゴニストの作用への応答の平均値に対して標準化した。
【０１１２】
健常な全細胞におけるリン酸イノシトールの代謝回転の測定
ヒトｍＧｌｕＲ５ｄまたはリコンビナントｍＧｌｕＲ１の受容体を安定して発現するＧＨＥＫを、１μＣｉ/ウェル  [３Ｈ]ｍｙｏ−イノシトールを含有する培地中に４０×１０４細胞個/ウェルで、２４ウェルのポリ−Ｌ−リジンコーティングしたプレートに植えつけた。細胞を一晩（１６時間）インキュベーションした後、１ユニット/ｍｌ  グルタミン酸ピルビン酸転移酵素および２ｍＭ  ピルビン酸塩(pyruvate)を追加したＨＥＰＥＳ緩衝化生理食塩水（１４６ｍＭ  ＮａＣｌ、４．２ｍＭ  ＫＣｌ、０．５ｍＭ  ＭｇＣｌ２、０．１％  グルコース、２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．４）で３回洗浄し、１時間３７℃でインキュベーションした。細胞をＨＥＰＥＳ緩衝化生理食塩水中で１回洗浄し、１０ｍＭ  ＬｉＣｌを含有するＨＥＰＥＳ緩衝化生理食塩水中で１０分間プレインキュベーションした。化合物（アゴニスト）を加え、３７℃で３０分間インキュベーションした。アンタゴニスト活性は、検査化合物を１５分間プレインキュベーションした後、グルタミン酸（８０μＭ）またはＤＨＰＧ（３０μＭ）の存在下で３０分間インキュベーションすることにより決定した。反応は０．５ｍｌ  過塩素酸（５％）を氷上で添加して停止させ、４℃で少なくとも３０分間インキュベーションした。サンプルを１５ｍｌ Falcon試験管に集め、以下に記載するようにDowexカラムを用いてリン酸イノシトールを分離した。
【０１１３】
Gavity-Fed イオン交換カラムを用いてのリン酸イノシトールに関するアッセイ
イオン交換カラムの調製
イオン交換樹脂（Dowex AGI-X8  ギ酸型、２００−４００メッシュ、ＢＩＯＲＡＤ）を蒸留水で３回洗浄し、４℃で保存した。１．６ｍｌの樹脂を各カラムに添加し、３ｍｌの２．５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ、ｐＨ７．４で洗浄した。
【０１１４】
ａ）サンプル処理
サンプルは１５ｍｌ  Falcon試験管に集め、０．３７５Ｍ  ＨＥＰＥＳ、０．７５Ｍ  ＫＯＨで中和した。４ｍｌのＨＥＰＥＳ/ＥＤＴＡ（２．５/０．５ｍＭ、ｐＨ７．４）を加えて、過塩素酸カリウムを沈殿させた。上清を調製したDowexカラムに添加した。
【０１１５】
ｂ）リン酸イノシトールの分離
グリセロホスファチジルイノシトールを、８ｍｌの３０ｍＭ  ギ酸アンモニウムで溶出する。すべてのリン酸イノシトールを、８ｍｌの７００ｍＭ  ギ酸アンモニウム/１００ｍＭ  ギ酸で溶出し、シンチレーションバイアル中に溶出液を集める。８ｍｌのシンチラントと混合した溶出液をカウントする。
【０１１６】
本発明の１つの側面は、前記受容体を含有する細胞を式Ｉの化合物の有効量で処理することを包含する、ｍＧｌｕＲ５受容体の活性を阻害するため方法に関する。
[ＴＬＩＥＡＲに対する化合物の活性のスクリーニング]
Pavlov sling内で耐えるように訓練された雌雄の成犬ラブラドールレトリバーを使用した。粘膜から皮膚への食道瘻を造設し、あらゆる実験を行う前にイヌを完全に回復させた。
【０１１７】
運動性の測定
手短には、水は自由給餌としたおよそ１７時間の絶食後、多孔型スリーブ/サイドホールのカテーテル(assembly)(Dentsleeve, Adelaide, South Australia)を、食道瘻を通して導入し、胃、下部食道括約筋（ＬＥＳ）および食道の圧を測定する。このカテーテルは、低コンプライアンスの圧力計の灌流ポンプ(Dentsleeve, Adelaide, South Australia)を用いて水を灌流する。空気を灌流したチューブを口方向から通して嚥下を測定し、ＬＥＳの上３ｃｍにｐＨをモニターするアンチモン電極を設置する。すべてのシグナルを増幅し、１０回/秒でパソコンに記録した。
【０１１８】
絶食時の胃/ＬＥＳのフェーズＩＩＩの運動活性を含まないベースラインの測定を得たら、プラセボ（０．９％  ＮａＣｌ）または検査化合物を前肢静脈に静脈内（ｉ．ｖ．、０．５ｍｌ/ｋｇ）投与する。ｉ．ｖ．投与後１０分で、栄養食（１０％  ペプトン、５％  Ｄ−グルコース、５％  Intralipid、ｐＨ３．０）を、カテーテルの中心管腔を通して胃内に１００ｍｌ/分で最終容量３０ｍｌ/ｋｇまで注入する。栄養食の注入に続いて、空気の注入を５００ｍｌ/分の速度で、胃内圧  １０±１ｍｍＨｇが得られるまで行う。その後、さらに空気を注入したりまたは胃から空気を排気したりするための注入ポンプを使用して、実験を通して圧をこのレベルに維持する。栄養食注入の開始から空気の排気の終了までの実験時間を４５分とする。この方法は、ＴＬＥＳＲを引き起こす信頼できる手段として立証されている。
【０１１９】
ＴＬＥＳＲは、１ｍｍＨｇ/ｓより速い速度での下部食道括約筋の圧の（胃内圧を参照として）低下として定義する。弛緩が嚥下誘発性として分類される場合における弛緩の開始前２秒以内の食道のシグナルが、弛緩に先行していてはならない。ＬＥＳおよび胃の間の圧の差は２ｍｍＨｇ未満であり、完全な弛緩時間は１秒より長くなければならない。
【０１２０】
[略語]
ＢＳＡ  ウシ血清アルブミン
ＣＣＤ  電荷結合素子
ＣＲＣ  濃度応答曲線
ＤＨＰＧ  ３，５−ジヒドロキシフェニルグリシン
ＥＤＴＡ  エチレンジアミン四酢酸
ＦＬＩＰＲ  蛍光測定イメージングプレートリーダー
ＧＨＥＫ  ＧＬＡＳＴ−含有ヒト胚性腎臓
ＧＬＡＳＴ  グルタミン酸/アスパラギン酸トランスポーター
ＨＥＰＥＳ  ４−(２−ヒドロキシエチル)−１−ピペラジンエタンスルホン酸（バッファー）
ＩＰ３  イノシトール三リン酸
【０１２１】
[代謝安定性]
本化合物を、特徴付けられプールされたヒト肝ミクロソーム（０．５ｍｇ  ミクロソームタンパク質/ｍＬ  インキュベーション培地）と共に、３７℃でリン酸バッファー（５０ｍＭ  リン酸カリウム、ｐＨ７．４）中で（１μＭで）インキュベーションした。インキュベーションは、補助因子（１ｍＭ  ＮＡＤＰＨ（β−ニコチンアミドアデニンジヌクレオチドリン酸  還元型））の添加により開始し、アセトニトリルの添加（１：１）により停止させた。
【０１２２】
インキュベーションはＬＣ/ＭＳにより分析し、母化合物の消失に対する時間曲線を作成した。ミクロソームを含まないコントロール、または補助因子の添加前にアセトニトリルを添加したコントロールのインキュベーションを使用して、酵素による低下/消失でないものをチェックした。
【０１２３】
肝固有クリアランスを、以下の等式に従ってインキュベーションにおける半減期（分）から算出した：
【０１２４】
【化７】
2007514790.tif 000009
【０１２５】
式中、ｘは５０（ｍｇミクロソームタンパク質/ｇ肝臓）に設定し、ｙを１５００（ｇ肝臓）に設定し、体重  Ｂｗを７０ｋｇに設定した。代謝による肝クリアランス  ＣＬＨは、固有クリアランス  ＣＬｉｎｔから以下の等式：
【０１２６】
【化８】
2007514790.tif 000010
【０１２７】
に従って、肝血流速度  ＱＨとして１４５０ｍＬ/分を用い、ｆｕ＝１（したがってタンパク質の結合を無視した）を用いて算出した。％で表した肝クリアランスを受けない分画  ＦＨを、以下の等式：
【０１２８】
【化９】
2007514790.tif 000011
【０１２９】
に従って肝クリアランスから算出した。したがってＦＨが高いほど、化合物は代謝的により安定である。
【０１３０】
[溶解度]
本発明の化合物、および本明細書におけるその他の関連する化合物の溶解度を決定するための詳細なプロトコルを以下に提供する。
【０１３１】
検査化合物  １−２ｍｇをダブルで、２ｍＬガラスバイアル内の０．１Ｍ  リン酸バッファー、ｐＨ７．４中にて、プレートベッド震盪器(ＩＫＡ（登録商標）- Schuttler MTS-4, IKA Labortechnik)上で３００ｒｐｍ、２０から２２℃の温度で２４時間インキュベーションする。溶解しない材料を、飽和溶液から３０００ｒｐｍ、２×１５分間、２２℃で遠心（Multifuge（登録商標）3S-R, Heraeus）し、分離する。上清水溶液をガラスバイアルに移し、化合物の同定のＭＳによる確認を伴う逆相ＨＰＬＣを用いての定量分析用に、アリコートを使用する。定量は、ＵＶスペクトルの正の屈曲点の波長で、ＤＭＳＯ中に溶解した検査化合物  ０−２００μＭの較正曲線に対してのクロマトグラムのＵＶ軌跡により行う。報告した値（水溶液への溶解度）は、２つの独立したインキュベーションのダブルのＨＰＬＣ分析の平均値である。
【０１３２】
[結果]
上に記載したＦＬＩＰＲアッセイで測定した場合の典型的なＩＣ５０は、１０μＭ以下である。本発明の１つの側面においてＩＣ５０は２μＭ未満である。本発明のもう１つの側面においてＩＣ５０は０．２μＭ未満である。本発明のさらなる側面においてＩＣ５０は０．０５μＭ未満である。
【０１３３】
式ＸＩＩの構造のＺ置換基のバリエーションにおける比較試験は、対応する類似体のｍＧｌｕＲ５受容体での効能（ＦＬＩＰＲ分析）、ヒトミクロソームの代謝安定性（ｈ．ｍｉｃ．ＦＨ）および水溶液への溶解度（ａｑ．溶解度）を同時に考慮できるこの置換基の特質の予想外の重要性を明らかにした。例えば、３−フルオロ−５−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ベンゾニトリル（Ｚ＝Ｆ）について、対応するブロモ誘導体である３−[５−(５−ブロモピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−フルオロベンゾニトリル（Ｚ＝Ｂｒ）と比較した時に、効能における２１倍の増加、および溶解度における２２倍の増加が観察された。同時に前者は、未置換類似体である３−フルオロ−５− (５−ピリジン−２−イル−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ベンゾニトリル（Ｚ＝Ｈ）と比較して、ヒトミクロソームと共にインキュベーションした（ｈ．ｍｉｃ．ＦＨ）時に有意により安定である。３−フルオロ−５− (５−ピリジン−２−イル−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ベンゾニトリル（Ｚ＝Ｈ）と比較しての、３−フルオロ−５−[５−(５−フルオロピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]ベンゾニトリル（Ｚ＝Ｆ）および３−[５−(５−ブロモピリジン−２−イル)−２Ｈ−テトラゾル−２−イル]−５−フルオロベンゾニトリル（Ｚ＝Ｂｒ）の有意により高いヒト代謝安定性（ｈ．ｍｉｃ．ＦＨ）は、許容なヒト代謝安定性を抑制する水素以外の置換基Ｚを有する式Ｉの化合物の必要性を示す。式Ｉの化合物におけるＺ置換基としてのフルオロ、クロロ、およびシアノは、ｍＧｌｕＲ５受容体を標的とする薬剤製品としての適性に関する重要性の多数のパラメータを考慮する時、Ｚがフルオロ、クロロ、およびシアノ以外のものである式Ｉの公知の化合物と比較して、改善を構築する。
【０１３４】
【化１０】
2007514790.tif 000012
【０１３５】
【表１】
2007514790.tif 000013
【国際調査報告】
2007514790.tif 000016
2007514790.tif 000017
2007514790.tif 000018
2007514790.tif 000019
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