(57)【要約】全身の無酸素性、柔軟性および安定性の能力を有する運動用装置において、内部コアは、膨張可能な装置の開口部内に配置される。１つ以上の可撓性ロッドが、この内部コアの一部の中に挿入するために設けられる。この可撓性ロッドは、１つ以上のリングを備え得る。このリングに対して、この可撓性ロッドの引っ張る動作のためのハンドルが結合され得る。この膨張可能な装置の上で支持されつつ、可撓性ロッドの引っ張る動作は、ユーザーに抵抗する力を生成し、無酸素性、柔軟性および安定性の運動を提供する。
2007526004.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
運動用装置であって、以下：
ａ．開口部を有するアセンブリであって、該開口部は、該アセンブリ全体を貫通する、アセンブリ；
ｂ．少なくとも１つの開口部を有する内部コア構造体であって、該少なくとも１つの開口部は、該内部コア構造体の中にあり、それによって、該内部コア構造体は、該アセンブリの開口部内に配置することができる、内部コア構造体；
ｃ．少なくとも１つの可撓性ロッドであって、それにより、該少なくとも１つの可撓性ロッドは、該内部コア構造体の少なくとも１つの開口部内に、少なくとも部分的に配置することができる、少なくとも１つの可撓性ロッド；
を備える、運動用装置。
【請求項２】
請求項１に記載の運動用装置であって、該運動用装置はハンドルをさらに備え、それにより、該ハンドルは、前記可撓性ロッドに結合することができる、運動用装置。
【請求項３】
前記アセンブリの開口部は、該アセンブリの内部から該アセンブリの外部への気体の移動を提供しない、請求項１に記載の運動用装置。
【請求項４】
前記内部コア構造体は、円形の断面を有する、請求項１に記載の運動用装置。
【請求項５】
前記内部コア構造体は、円形の断面以外の断面を有する、請求項１に記載の運動用装置。
【請求項６】
前記可撓性ロッドは、円形の断面を有する、請求項１に記載の運動用装置。
【請求項７】
前記可撓性ロッドは、円形の断面以外の断面を有する、請求項１に記載の運動用装置。
【請求項８】
請求項１に記載の運動用装置であって、該運動用装置は、前記可撓性ロッドに結合されたリングをさらに備える、運動用装置。
【請求項９】
前記アセンブリは、弾性材料から作られる、請求項１に記載の運動用装置。
【請求項１０】
前記アセンブリは、ビニルから作られる、請求項１に記載の運動用装置。
【請求項１１】
前記アセンブリは、ビニル以外の他の材料から作られる、請求項１に記載の運動用装置。
【請求項１２】
前記アセンブリは、球形の形状をしている、請求項１に記載の運動用装置。
【請求項１３】
前記アセンブリは、卵形の形状をしている、請求項１に記載の運動用装置。
【請求項１４】
前記アセンブリは、球形または卵形以外の形状をしている、請求項１に記載の運動用装置。
【請求項１５】
前記アセンブリは、膨張させることができる、請求項１に記載の運動用装置。
【請求項１６】
前記アセンブリは圧力がかけられる、請求項１に記載の運動用装置。
【請求項１７】
前記アセンブリは、非弾性材料から形成される、請求項１に記載の運動用装置。
【請求項１８】
前記内部コア構造体は、第１の開口部および第２の開口部を有し、そして第１の可撓性ロッドおよび第２の可撓性ロッドが存在する、請求項１に記載の運動用装置。
【請求項１９】
運動用装置であって、以下：
ａ．第１の開口部および第２の開口部を有するアセンブリ；
ｂ．該第１の開口部および該第２の開口部に結合された第１のチューブ；
ｃ．第２のチューブであって、それにより、該第２のチューブは、該第１のチューブ内に配置することができる、第２のチューブ；
ｄ．少なくとも１つの可撓性ロッドであって、それによって該少なくとも１つの可撓性ロッドは、前記第２のチューブに結合することができる、少なくとも１つの可撓性ロッド、
を備える、運動用装置。
【請求項２０】
アセンブリ、チューブ、および少なくとも１つの可撓性ロッドを備える運動用装置を使用して運動する方法であって、該アセンブリは、該アセンブリ全体を貫通する開口部を有し、それにより該チューブが該アセンブリの開口部内に配置することができ、該少なくとも１つの可撓性ロッドは、該チューブ内に少なくとも部分的に配置することができ、該方法は、以下の工程；
ａ．該アセンブリに隣接して、かつ接触して、少なくとも片方にユーザーを配置する工程；
ｂ．該ユーザーが、外転力または内転力のうちの少なくとも一方を、該少なくとも１つの可撓性ロッドに働かせる工程、
を包含する、方法。
【請求項２１】
運動用装置であって、以下：
ａ．開口部を有するアセンブリであって、該開口部は、該アセンブリ全体を貫通する、アセンブリ；
ｂ．少なくとも１つの開口部を有するチューブであって、該開口部は、該チューブの中にあり、それによって、該チューブは、該アセンブリの開口部内に配置することができる、チューブ；
ｃ．少なくとも１つの可撓性ロッドであって、それにより、該少なくとも１つの可撓性ロッドは、該チューブの少なくとも１つの開口部内に、少なくとも部分的に配置することができる、少なくとも１つの可撓性ロッド、
を備える、運動用装置。
【請求項２２】
前記チューブは、円形の断面を有する、請求項２１に記載の運動用装置。
【請求項２３】
前記チューブは、円形でない断面を有する、請求項２１に記載の運動用装置。
【請求項２４】
開口部を有するアセンブリ、少なくとも１つの開口部を有するチューブ、および少なくとも１つの可撓性ロッドを備える運動用装置を含む包装物であって、該アセンブリの開口部は、該アセンブリ全体を貫通し、該チューブの開口部は、該チューブの中にあり、該包装物は、以下：
保護用の覆い；および
該運動用装置を組み立てるための指示書、
を備える、包装物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の引用）
本願は、米国特許出願第６０／４７６，５６０号の優先権を主張する。
【０００２】
（発明の分野）
本発明は、一般に、自宅、ジム、旅行、および治療用途のための運動用装置に関し、より正確には、軽量で可搬式の保管できる運動用装置に関する。この運動用装置は、実質的に全ての運動平面において、無酸素性、安定性および柔軟性の運動を可能にする。
【背景技術】
【０００３】
（発明の背景）
最近、フィットネスに対する統合的なアプローチを可能にする運動用器具を市場に出すことに対してかなり重きが置かれてきた。このような統合的な運動用器具は、ユーザーが同じ器具部品を用いて多くの筋肉群を動かすことを可能にし、伝統的な筋肉強化または筋肉づくりよりむしろ、体調を整えること、および可動域を拡げる運動を支援し得る。
【０００４】
特に、ウェイトを使わない運動（ｎｏｎ  ｆｒｅｅ  ｗｅｉｇｈｔ）と、抵抗技術（ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）の組み合わせに基づいた運動のタイプが一般的になっている。このタイプの運動は、ほぼ完全に、ユーザーの筋肉の緊張および可動域に焦点を当てており、運動の間の身体および四肢の円運動に重きを置いている。種々の特化した運動用器具が開発されて、これらのタイプの自由形式の円運動の動作を支援してきた。米国特許第４，６２０，７０４号および同第４，７２５，０５７号は、例えば、運動用装置（すなわち、主な構成要素として、抵抗性ポリ−ヘキサメタリン−アジパミド（ｐｏｌｙ−ｈｅｘａｍｅｔｈａｌｉｎｅ−ａｄｉｐａｍｉｄｅ）製のロッド、ケーブル、および滑車を備える、Ｂｏｗ−ｆｌｅｘ）を開示する。これらのロッド、ケーブルおよび滑車は、種々の平面における動作についての抵抗を提供する。
【０００５】
このＢｏｗ−ｆｌｅｘ装置は、自宅環境用に開発された。自宅でのジムのような状況において、このＢｏｗ−ｆｌｅｘ装置は、重いベンチと、方向性の滑車システムを備える直立型のタワー構造体とを備える。この装置は、そのユーザーが下向きの動作平面において、タワーにおける抵抗ロッドに対して力を働かせることを可能にする。ユーザーが、ケーブルおよび滑車によって、タワーにおける抵抗ロッドに対して働かせた力は、直接的な線形的な抵抗のみを可能にする。
【０００６】
このような大きな重いベンチおよびタワーを、構造体およびユーザー安定性を確実にするために提供する必要性は、Ｂｏｗ−ｆｌｅｘが可搬式でなく、自宅のみの固定デバイス（ｓｔａｔｉｃ  ｄｅｖｉｃｅ）であることを確かに表しており、このようなデバイスが、これまで使用されており、自宅特有の可搬式でない運動用装置としてのみ市場に出されていた。大きな重い器具部品は、単独での自宅でのジム用途には受容可能であり得、これは、代表的には、無酸素性および可動範囲についての用途に焦点を当てているが、このような器具は、旅行、可搬性、柔軟性、安定性、またはジム用途には受け入れがたい。
【０００７】
さらに、人々は、大部分は、必要な運動用器具の一バージョンが、自宅での用途に利用可能である場合、特定のタイプの運動において作動させようとする傾向が最も高い。代表的には、自宅用途には、運動用器具は、軽量かつ保管できるように設計されなければならない。なぜなら、その自宅ユーザーは、フィットネス専用領域を有さないかもしれず、その器具を動かし、その運動期間の合間にはこの器具を保管しておく必要がある可能性がある。このＢｏｗ−ｆｌｅｘまたは他の既知の装置のサイズ、重量、および費用は、平均的なユーザーがこのような装置を所有することを妨げている。なぜなら、この装置は、中実金属構造体であること、および抵抗のケーブル滑車システムを使用することにその器具が依存することに一部起因して、全く携帯できず、かつ安定性も核となる作業（ｃｏｒｅ  ｗｏｒｋ）も可能にしないからである。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００８】
（発明の要旨）
本発明は、軽量であり、携帯式の、容易に保管できる運動用装置である。この運動用装置は、任意の形状で形成され得、例えば、膨張可能に加圧され得るかまたは軟らかいまたは海綿状の材料でコーティングされ得る、アセンブリを備える。好ましくは、このアセンブリは、コア安定機能性というさらなる利益を提供するように、円形形状、楕円形形状または円筒形状において形成される。このアセンブリは、プラスチック、ビニル、ゴム、任意の他の弾性材料もしくは半弾性材料、または任意の材料の組み合わせ（皮革、または他の軟らかい材料もしくは詰め物をした材料との組み合わせを含む）から形成され得る。あるいは、このアセンブリは、より硬い半剛性材料もしくは剛性材料から形成され得、そして軟らかいコーティング、クッションで覆っているコーティング、展性のある（ｍａｌｌｅａｂｌｅ）コーティング、または許容性のコーティングを備え得る。このアセンブリは、例えば、さらなる外側の安定性を提供するか、またはこのアセンブリと接触しているユーザーの表面に対するメッセージを提供するように、その周辺の一部に沿って位置する、リブ、尖端（ｎｉｂ）または他の突出部を備え得る。このアセンブリは、このアセンブリの一部に沿って位置するかまたはこの一部を貫通して位置する、１つ以上の開口部を備える。この開口部は、円筒状であってもよいし、楕円形断面、三角形断面、正方形断面、矩形断面または任意の他の形状の断面を有していてもよい。
【０００９】
この運動用装置はまた、１つ以上の可撓性ロッドを備え、このロッドは、この開口部の中に挿入され得る。各々の可撓性ロッドは、この開口部の断面と適合する断面を有し、摩擦、溝、ピンまたはある種の取り付け要素もしくはインターロック要素、あるいは可撓性ロッドの一部に沿って位置する要素、および／または開口部内に位置する要素（例えば、ねじ取り付け具、またはピンおよび溝アセンブリ）により適所に保持され得る。あるいは、このアセンブリは、中実コア構造体を備え得、この中実コア構造体は、開口部内に組み込まれ得るか、または１つ以上の可撓性ロッドの挿入の前に、開口部内に挿入され得る。
【００１０】
この中実コア構造体は、単一の剛性要素もしくは半剛性要素、または複数の剛性要素もしくは半剛性要素から構築され得る。例えば、この中実コア構造体は、円筒形として形作られた剛性プラスチック材料から形成され得、これは、次いで、開口部内でこの開口部内での恒久的な固定のために接着されるか、または開口部内に摩擦を介して保持される。この中実コア構造体は、その長さ全体に沿って延びるか、または中実コア構造体の長さのごく一部または一部分について延びる、開口部を有していてもよい。例えば、中実コア構造体の各側面は、開口部を備え得、この開口部は、その長さを貫通する経路の１／３延び、中実コア構造体の長さの１／３にわたって延びる中実の中間部分を残している。この中実コア構造体は、任意の手段によって（例えば、このアセンブリ内に挿入した後に、フランジを中実コア構造体の一方または両方の側に固定することによって）適所に固定され得る。
【００１１】
１対の可撓性ロッドは、次いで、中実コア構造体内に挿入され得、任意の種々の方法によって適所に保持され得る。例えば、この可撓性ロッドは、可撓性ロッド上に、そして／またはこの中実コア構造体内に備えられる、ピン要素および溝要素を用いて適所に保持されてもよい。代わりに、またはさらに、この可撓性ロッドは、可撓性ロッドを固定するための固定デバイスを使用して適所に保持されてもよい。例えば、中実コア構造体の端部は、アセンブリの表面を超えて延びてもよく、そしてこの中実コア構造体の長さの一部にわたって１つ以上のスリットまたは溝を備えていてもよい。さらには、対応する内部の溝とともに圧縮リングを位置づけるために、中実コア構造体の外部に沿って外周に溝が存在していてもよい。その結果、この中実コア要素は、そのリングを回すことによって固定され得、このリングは、中実コア構造体をこの可撓性ロッドの周りに締める。
【００１２】
この可撓性ロッドの各々は、１つ以上のハンドルまたは他のユーザー相互作用要素の取り付けのために、リング、フック、開口部または他の取り付け要素を備え得る。あるいは、１つ以上の取り付け要素を有するスリーブは、この可撓性ロッドに連結され得る。このスリーブは、この可撓性ロッドに、１つ以上のピン、ボルト、ねじ、または他の固定デバイスを使用して連結されてもよいし、このスリーブを可撓性ロッドにねじ留めすることによって結合するために、可撓性ロッドの外側部分にある溝に対応して内側部分に溝を備え得る。この取り付け要素は、種々の抵抗レベルを提供するために、ユーザー相互作用要素が取り付けられる場所またはこのスリーブが位置する可撓性ロッド上の場所に依存して、スリーブまたは可撓性ロッドの異なる部分に位置し得る。例えば、アセンブリ近くにスリーブが位置するか、またはアセンブリ近くに、ユーザー相互作用要素がこのスリーブもしくは可撓性ロッド上の取り付け要素に結合されるほど、ユーザーに対する抵抗が大きくなり、アセンブリから離れるほど、ユーザーに対する抵抗が小さくなる。このユーザーは、ユーザーの身体の腕、足、腹部、背部または他のほとんど任意の部分を運動させるために、ユーザー相互作用要素を利用し得る。
【００１３】
このアセンブリは、ユーザーおよびこの可撓性ロッドの両方を支持し得るので、ベンチアセンブリも、抵抗要素／重量要素支持構造体アセンブリのいずれも必要としない。このアセンブリは、腹臥位、仰臥位、座位、膝をついている位置、または他の位置においてユーザーを支持して、このような位置にあるユーザーがスリーブまたは可撓性ロッドに取り付けられたユーザー相互作用要素を利用してこれと相互作用することを可能にするように、調節または位置付けられ得る。このユーザー相互作用は、ユーザー相互作用要素をユーザーの方に向かって、湾曲した方向で、ユーザーの身体に平行に、または可撓性ロッドによって提供される抵抗に対して任意の他の方向に、引っ張ることを包含し得る。アセンブリとともに可撓性ロッドによって生成され提供される抵抗は、可撓性ロッドの安定性を維持すると同時に、ユーザーが運動することを可能にする。このアセンブリの内部コア構造体によって生成される可撓性ロッドに対するこの反対向きの力は、可撓性ロッドに対する安定性を提供する。可撓性ロッドの各々によって生成される力、またはアセンブリの支点／中心点の周りに内部コア構造体を曲げる可撓性ロッドの第１の部分によって生成される力が、補完され、そして等しいが反対向きの力および動作で、同じ内部コア構造体上の他の可撓性ロッドまたはその可撓性ロッドの他の部分によって生成される力によって平衡にする。
【００１４】
本発明の一実施形態に従う運動用装置は、中心軸を貫通する開口部を有する、弾性のゴム様材料から形成されるアセンブリを備える。この開口部は、アセンブリの外側表面の一方の側面から、中心軸に沿って他方の側面へと延び、この開口部には、２つの側面を有する硬化された内部コア構造体が挿入され、各側面にある開口部は、中心の管状軸に沿って内部コア構造体の中心点に向かって延びる。この内部コア構造体における開口部は、各々、可撓性ロッドを収容し、この可撓性ロッドは、開口部の各々の中に挿入され得る。
【００１５】
この可撓性ロッドの各々は、その長さに沿って取り付け要素を有し、それらの取り付け要素は、相互作用要素を通る抵抗負荷伝達のための接続点として作用する。この相互作用要素は、取り付け要素を使用して、可撓性ロッドに連結され得る。あるいは、取り付け要素または取り付け軌道を有するカラーまたはスリーブが、可撓性ロッドに連結され得る。可撓性ロッドを内部コア構造体に連結すると、可撓性ロッドからアセンブリへの負荷伝達要素として作用する。この運動用装置がまた構築され、アセンブリがユーザーのための人間工学的ベンチパッドまたはプラットホームとして作用することが可能になるように配置される。
【００１６】
本発明の別の局面は、上記の特徴を有する運動用装置において具現化され、また、標準的な「スイスボール」または「エクササイズボール」の、全身の無酸素性能力、柔軟性能力、および安定性能力を、その使用のさらなる利益とともに、多数の運動のための最大の能力、柔軟性および安定性（いずれの特定の物理的動作にも限定しない）として提供する。
【００１７】
全身の無酸素性およびストレッチ用のエクササイズボールフィットネス治療装置は、小さなエアポンプ圧縮機を使用して膨張させられ得、ジムで／治療において、自宅で、および旅行の間に、使用される。全ての筋肉群が、組み込まれて、運動させられ得る。取り付けられた張力／抵抗ロッドで無酸素的に行われ得る多くの運動のいくつかは、チェストプレス、インクラインチェストプレス／デクラインチェストプレス、チェストフライ、インクラインチェストフライ／デクラインチェストフライ、バックプルオーバー（ワイド／クローズ）、バックロウズ（ワイド／クローズ）、ショルダープレス、前／後へのショルダーレイズ、腹筋／上部腹筋／下部腹筋／斜腹筋、下部背筋、大腿筋、臀部、股関節部、トライセップスエクステンション（ワイド／クローズ／リバース）、トライセップスキックバック、バイセップスカール（ワイド／クローズ／リバース）、バイセップスプリーチャーカール、レッグエクステンション、レッグカール、レッグプレス、カーフレイズ、股関節外転／内転、スクワットである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
（詳細な説明）
本発明の上記および他の目的、特徴および利点は、図面を参照して、本発明の非限定的な例示的実施形態によって、以下の詳細な説明にさらに記載される。
【００１９】
図１を参照すると、運動用装置のアセンブリが、膨張された図で示されている。アセンブリ２は、膨張可能である。アセンブリ２は、弾性材料（例えば、ビニル）から構成される。アセンブリ２は、弁４（これは、膨張および／または収縮のためのポンプに接続され得る）を使用して、膨張可能である。弁４は、標準的な高品質の「スイス」ボール弁または「エクササイズ」ボール弁と類似しており得る。このアセンブリの弁４は、膨張のための標準的な小型の軽量の電気空気ポンプおよび／または標準的なフットポンプに適合可能であり得る。アセンブリ２はまた、中心軸８を通って延びる開口部６を備え得る。アセンブリ２は、その周囲の一部分に沿って位置する、リブ１０および／またはニブ１２、あるいは他の突出部を備え得る。
【００２０】
本発明によるアセンブリ２に対する代表的な構造は、適切な膨張レベルにおいて、約４５ｃｍ、約５５ｃｍ、約６５ｃｍ、約７５ｃｍ、および約８５ｃｍの直径になるが、ユーザーの判断によって、過剰に膨張されても過小に膨張されてもよい。
【００２１】
図２には、図１のアセンブリが、リングＡによって規定される面に沿った、３／４の断面図で示される。アセンブリ２は、第一のセクション２０およびほとんど同一である第二のセクション２２から形成され得る。この場合、各セクションは、半円の形状である。第一のセクション２０は、その中心点２６において、第一の円形開口部２４を有する。第二のセクション２２は、その中心点３０において、同一な第二の円形開口部２８を有する。第一のセクション２０はまた、アセンブリ２を膨張させるための弁４を備える。第一のセクション２０は、第一の円筒形チューブ部分３２が、第一の円形開口部２４から、アセンブリ２の半径の長さに等しい距離だけ延びた状態で、形成され得る。第二のセクション２２は、第二の円筒形チューブ部分３４が、第二の円形開口部２８から、アセンブリ２の半径の長さに等しい距離だけ延びた状態で、形成され得る。第一の円筒形チューブ部分３２および第二の円筒形チューブ部分３４は、任意の公知の連結方法（例えば、溶接、融合、結合または接着）を使用して、連結され得る。
【００２２】
あるいは、第一のセクション２０は、第一の円筒形チューブ部分３２が、第一の円形開口部２４から、アセンブリ２の直径の長さに等しい距離だけ延びた状態で、形成され得、従って、第二のセクション２２は、いかなる円筒形チューブ部分もなく形成されるが、その代わりに、第一の円筒形管部分３２は、任意の公知の連結方法によって、その周囲の周りで第二の円形開口部２８に連結される。例えば、第一の円筒形チューブ部分３２は、溶接、融合、結合、または接着によって、第二の円形開口部２８に連結され得る。
【００２３】
次いで、第一のセクション２０の第一の周囲３６および第二のセクション２２の第二の周囲３８は、上記方法のうちの１つを使用して連結され得、これによって、このアセンブリを完成させる。これによって、このアセンブリは、図１に示されるような構造を有する。
【００２４】
ここで図３ａを参照すると、本発明の実施形態による、内部コアの全体図が示されている。内部コア４０は、ポリウレタンまたは他の任意の固体材料（例えば、黒鉛、プラスチック、木材もしくは金属）の、円筒形の片から形成される。
【００２５】
図３ｂに示されるように、図３ａの内部コアの断面は、図３ａに示されるような点Ｂ−Ｂにわたって観察されるように、見られ得る。内部コア４０は、第一の中心ボア４２（その長さの約１／３だけ長さ方向に延びる）、および第二の中心ボア４６（その長さの約１／３だけ長さ方向に延びる）を備える。第一の中心ボア４２と第二の中心ボア４６との各々は、これらのボアに挿入される可撓性ロッドを固定する目的で、ねじ溝または他の何らかの固定要素を備え得るが、それは、ただし、これらの可撓性ロッドが、対応するねじ溝、または他の固定要素を備える場合に限る。
【００２６】
ここで図４を参照すると、本発明の実施形態による、可撓性ロッドを備える、組み立てられたアセンブリおよび固体コア構造体が示されている。内部コア４０は、アセンブリ２の中心軸８を通って延びる開口部６内に位置決めされる。内部コア４０は、フランジ５０を備え得、これらのフランジは、第一の中心ボア４２および第二の中心ボア４６に挿入されて、内部コア４０を開口部６内に固定する。１つ以上の可撓性ロッド５４が、内部コア４０の第一の中心ボア４２および／または第二の中心ボア４６の内部に位置決めされ得る。フランジ５０の内周５２は、ゴムをかぶせられて、可撓性ロッド５４が内部コア４０に挿入された後に、これらの可撓性ロッドの滑りを防止し得る。あるいは、フランジ５０は、その内周５２に沿って位置決めされたスナップ取付具または溝を備えて、可撓性ロッド５４上の対応するフィーチャーを使用して、可撓性ロッド５４の固定を提供し得る。別の実施形態において、可撓性ロッド５４は、ボールの内側にしっかりと据え付けられた内部コア４０によって、空気を満たされたボールの両側にしっかりと固定され得る。可撓性ロッド５４は、摩擦と角摩擦圧力（ａｎｇｕｌａｒ  ｆｒｉｃｔｉｏｎ  ｐｒｅｓｓｕｒｅ）との両方によって、適所に保持される。この摩擦が大きいほど、より大きい圧力が、これらのロッドの内部の取付点に対して付与される。張力が増加するにつれて、これらのロッドは、内部コア取付具の内側へと締め付けられる。
【００２７】
あるいは、内部コア４０は、アセンブリ２とは別個に保存され得る。内部コア４０は、膨張の間、アセンブリ２の開口部６内に位置決めされ得る。最適な膨張の直前の時点で、内部コア４０は、開口部６に半分しっかりと嵌る。内部コア４０が、開口部６内に位置決めされた場合、アセンブリ２は、最適な膨張レベルにされる。アセンブリ２が空気で満たされるにつれて、アセンブリ２の内部からの増加する圧力が、開口部６の壁を、内部コア４０の方へと押し付ける。それにより、内部コア４０が、適所に保持される。
【００２８】
図５において、図４の運動用装置の種々の可撓性ロッドが示されている。可撓性ロッド５４は、必要とされる抵抗レベルに依存して、種々の直径および長さで提供され得る。例えば、可撓性ロッド６０は、０．７５インチの直径および３．５フィートの長さを有し、可撓性ロッド６２は、０．７５インチの直径および４フィートの長さを有し、可撓性ロッド６４は、１．２５インチの直径および３．５フィートの長さを有し、そして可撓性ロッド６６は、１．２５インチの直径および４フィートの長さを有する。表１に見られ得るように、可撓性ロッド６０、６２、６４および６６の各々は、特定の曲げ特徴および張力特徴を有し、これらの特徴は、提供される抵抗を決定するその直径と長さとの両方に依存する。従って、所望の抵抗は、可撓性ロッドの適切な選択によって、達成され得る。さらに、本発明は、使用される抵抗ロッドを単に変えることによって、経時的に変化する要件に適合可能であり得る。可撓性ロッド６０、６２、６４および６６は、ヘキサメタリン（ｈｅｘａｍｅｔｈａｌｉｎｅ）（すなわち、押出成型されたナイロンロッド）から作製され得、これは、全可動範囲間に、１回の屈曲あたりのポンド数に関して測定される、可変の抵抗を与える。可動範囲は、所定の長さの真っ直ぐな可撓性ロッドを、９０°まで曲げるとして定義される。９０°屈曲の点において、重み付けされた全抵抗が測定され、そして達成される。
【００２９】
ここで図６を参照すると、スリーブが可撓性ロッド上に位置決めされた、図４の組み立てられた運動用装置が示されている。スリーブ７０は、可撓性ロッド５４の第一端部７２を覆って配置され得る。スリーブ７０は、可撓性ロッド５４の第一端部７２に挿入されるねじ７４を使用して、この可撓性ロッドに連結され得る。あるいは、他の何らかの固定要素または固定方法（例えば、ボルト、ピン、ねじ、接着剤、ゴムグロメットまたはガスケット）を使用し得る。スリーブ７０は、円筒形に形作られた複合材料の弾性片から形成され、このスリーブは、２つの開口端部を有するか、または単一の開口端部を有するかのいずれかである。例えば、スリーブ７０は、黒鉛、プラスチック、金属、木材または複合材料から作製され得る。スリーブ７０は、スリーブ７０のいずれかまたは両方の端部において、圧縮リングを使用して、可撓性ロッド５４に連結され得る。スリーブ７０は、長さが約１６インチであるが、スリーブ７０は、可撓性ロッド５４の曲がりを実質的に妨害しない、任意の長さであり得る。スリーブ７０は、スリーブ７０と一体的な、等しく間隔を空けた多数の取り付けリング７６を備える。取り付けリング７６は、スリーブ７０とともに形成され得、そしてスリーブ７０と同じ材料から形成され得る。あるいは、取り付けリング７６は、何らかの他の材料から形成され得、そしてスリーブ７０に連結され得るか、またはこのスリーブは、取り付けリング７６の代わりに、軌道を備え得る。取り付けリング７６の各々の位置は、この取り付けリングから、可撓性ロッド５４と内部コア４０の開口部との合流点までの特定の距離、および可撓性ロッド５４が曲げられると同時に引き上げられる場合に、可撓性ロッド５４の抵抗の測定された重量に基づいて、発生する張力または力を較正することによって、設計される。
【００３０】
例えば、異なる直径の２つの可撓性ロッドを使用し、そして４つの取り付けリングを有するスリーブを使用して、８つの可能な抵抗位置が達成され得る。ハンドルが、片側（片手で、中心に保持される）または両側（両手で、外側のグリップ上に保持される）で使用され得、オーバーハンド位置またはアンダーハンド位置で保持される。
【００３１】
図７において、スリーブが図６の可撓性ロッド上に位置決めされ、相互作用要素がこのスリーブに連結された、運動用装置が示されている。ケーブル８２が連結されたハンドル８０の形態の相互作用要素が、ばねにより付勢されたリング８６を使用して、スリーブ７０の第一の取り付けリング８４に取り付けられ得る。あるいは、ケーブル８２は、スリーブ７０上に位置する軌道に連結され得る。ハンドル８０は、別の型の相互作用要素（例えば、コード、スリングまたはレッグアダプタ）で置き換えられ得る。ケーブル８２は、巻き付き防止（ａｎｔｉ  ｃｏｉｌ）チューブ８８を備え得、このチューブは、ケーブル８２を計り分け、そしてまた、ケーブル８２が、運動動作点の近くでもつれることを防止する。さらに、ストッパー８５が備えられ得、これらのストッパーは、可撓性ロッド５４の休止時と曲がっている間との両方に、ケーブル８２が緩むことを防止し得、ケーブル８２の巻き付きを防止し得、そして巻き付き防止チューブ８８とハンドル８０とに対する一定の張力を維持し得る。ばねにより付勢されたリング８６は、そのばねにより付勢されたリング８６が異なる取り付けリングまで移動される場合に、ユーザーまでの距離の変化を補償するためにケーブル８２の長さを調節するために、使用され得る。
【００３２】
図８ａおよび８ｂを参照すると、図７のスリーブ上の種々の位置に連結された、相互作用要素が示されている。図８ａをまず参照すると、ハンドル８０は、ケーブル８２を第二の取り付けリング９０まで移動させることによって、スリーブ７０上で再位置決めされ得る。このことは、ばね付勢クリップ８６のレバー部分を押し、そして第一の取り付けリング８４から取り外し、引き続いて、このレバー部分を第二の取り付けリング９０に対して下向きに押すことにより第二の取り付けリング９０に取り付けることによって、達成され得る。図８ｂに示されるように、同じ手順に従って、ケーブル８２を、第三の取り付けリング９２まで、または他の取り付けリング９４まで、移動させ得る。
【００３３】
図９において、本発明の他の実施形態に従う取り付け要素が示される。この相互作用要素は、三部品一体の（ｔｈｒｅｅ−ｉｎ−ｏｎｅ）ハンドル９８の形態において提供され得る。この三部品一体のハンドル９８は、片側で（片方の手で、中心に維持される）または両側で（両方の手で、アウトサイドグリップで保持されるか、または手を上に上げて保持されるかもしくは手を下に下げて保持される）使用され得る。代わりに、またはさらに、この相互作用要素は、下半身の運動動作において使用するための足取り付けストラップ９９において設けられ得る。
【００３４】
ここで図１０を参照すると、本発明の一実施形態に従って、ユーザーが仰向けの位置に位置した状態の、組み立てられた運動用装置が示される。ユーザー１００は、仰向けの位置で示され、膨張させることができるアセンブリ１０２の上に支えられている。このユーザーの左腕１０４は、休憩位置１０６にあり、このユーザーの左手１０８は、第１のハンドル１１２の形態にある第１の相互作用要素１１０を握り、そしてこのユーザーの右腕１１４は、第１の曲げた位置１１６にあり、このユーザーの右手１１８は、第２のハンドル１２２の形態にある第２の相互作用要素１２０を握っている。この第１のハンドル１１２は、第１のケーブル１２４に結合され、続いて、このケーブルは、第１のバネ付勢クリップ１２８を介して、第１の取り付けリング１２６に結合される。この第１の取り付けリング１２６は、第１のスリーブ１３０に位置し、この第１のスリーブは、第１の可撓性ロッド１３２に結合される。この第１の可撓性ロッド１３２は、アセンブリ１０２の内部コア１３６の第１の側部１３４に挿入可能に結合される。この第２のハンドル１２２は、続いて、第２のケーブル１３８に結合され、この第２のケーブルは、第２のバネ付勢クリップ１４２を介して、第２の取り付けリング１４０に結合される。第２の取り付けリング１４０は、第２のスリーブ１４４に位置し、この第２のスリーブは、第２の可撓性ロッド１４６に結合される。この第２の可撓性ロッド１４６は、アセンブリ１０２の内部コア１３６の第２の側部１４８に挿入可能に結合される。
【００３５】
このユーザーの左腕１０４が、休憩位置１０６にある場合、この第１の可撓性ロッド１３２は、曲げられないままであり、このユーザーの左腕１０４に働いている張力はほとんどないかまたは全くない。この張力がないことは、このユーザーの右腕１１４とは対照的であり、ユーザーの右腕は、第１の曲がった位置１１６に動かされる場合、この第２の可撓性ロッド１４６に対するいくらかの張力およびユーザーの右腕１１４に対する抵抗力を生成する。このユーザーの左腕１０は、第２の曲がった位置１５０に動かされる場合、第１の可撓性ロッド１３２においてあるレベルの張力およびこのユーザーの左腕に対する抵抗力が生成され、これらの力は、第２の可撓性ロッド１４６が、第１の曲がった位置１１６に位置する場合の、この第２の可撓性ロッド１４６において生成される張力およびこのユーザーの右腕に対する抵抗力より大きい。この可撓性ロッドは、一定範囲の運動、およびユーザー１００の運動の全範囲にわたる可撓性を提供する。
【００３６】
本発明のこの実施形態に従う運動用装置は、多くの抵抗性、安定性、および柔軟性の運動および動作を行うために使用され得る。柔軟性および安定性の動作の間に、本発明は、標準的な「スイスボール」または「エクササイズボール」が使用される方法と類似の様式で使用される。差異は、本発明がその中心軸を貫通する内部コアを有し、可撓性ロッドが、内部コアから延びていることである。この内部コアは、ピボット／てこ装置および抵抗性運動動作の間の収容構造体として作用する。この可撓性ロッドの直径が大きくなるほど、この可撓性ロッドを曲げるにつれてこのユーザー１００に対する抵抗性が大きくなる。ケーブルが、このボールの内部コアから最も離れて、この可撓性ロッドの端部に向かって近づくほど、曲げの間に生成される抵抗性は小さくなる。この抵抗性は、張力（曲げる間にポンド単位で測定される）といわれ得る比較できる重量尺度に変換され得る。
【００３７】
このユーザー１００が、図１０において示されるような仰向け位置で運動用装置を利用する場合、上半身の大きな筋肉（大胸筋および小胸筋、広背筋および腹直筋、ならびに斜筋（Ｏｂｌｉｑｕｅ）を含む）の全てが、標的となり得る。
【００３８】
ここで図１１を参照すると、ユーザーが、座った位置に位置した状態で、かつ可撓性ロッドが、曲がった位置にある状態の図１０の組み立てられた運動用装置の側面図が示される。ユーザー１００は、ショルダープレス（ｓｈｏｕｌｄｅｒ  ｐｒｅｓｓ）運動を行う、座った位置１６０に示される。この座った位置１６０および他の類似の二次的な位置は、ユーザー１００が、足の運動（足の運動は、このような運動の間により大きな筋肉群を増やす）を除いて、上半身の運動を行いながら、より小さな筋肉群を標的とすることを可能にする。このような二次的な位置での上半身の運動の間に使用される筋肉としては、（下半身の、内側の、外側の、背中側の）僧帽筋、三角筋、二頭筋、三頭筋、伸筋、腕橈骨筋、長掌筋、腹筋（Ａｂｄｏｍｉｎｉｓ）、斜筋（Ｏｂｌｉｑｕｅ）および屈筋群（Ｆｌｅｘｏｒｓ）が挙げられる。このような二次的な位置にある場合の下半身の運動の間に使用される筋肉としては、中殿筋および大殿筋、内転筋および外転筋、四頭筋、縫工筋、脛骨筋（Ｔｉｂａｌｉｓ）、ヒラメ筋、腓腹筋、半腱様筋、大腿二頭筋が挙げられる。
【００３９】
図１２ａ〜１２ｊに示されるように、種々の運動が、本発明に従う運動用装置を用いて行われ得る。運動の選択のみが示されているものの、多くのより多様な運動が、本発明に従う運動用装置を用いて行われ得る。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】図１は、本発明の実施形態による運動用装置のアセンブリを、膨張された図で示す。
【図２】図２は、図１のアセンブリを、リングＡによって規定される面に沿った３／４の断面図として示す。
【図３】図３ａおよび３ｂは、本発明の実施形態に従う、面Ｂ−Ｂに沿って含む内部コアの全体図および断面図を示す。
【図４】図４は、本発明の実施形態に従う、可撓性ロッドを備える、組み立てられたアセンブリおよび固体コア構造体を示す。
【図５】図５は、図４の運動用装置の種々の可撓性ロッドを示す。
【図６】図６は、スリーブが可撓性ロッド上に位置している、図４の組み立てられた運動用装置を示す。
【図７】図７は、スリーブが図６の可撓性ロッドの上に位置しており、相互作用要素がこのスリーブに連結されている、運動用装置を示す。
【図８】図８ａ〜８ｄは、図７のスリーブ上の種々の位置に連結される相互作用要素を示す。
【図９】図９は、本発明の他の実施形態に従う相互作用要素を示す。
【図１０】図１０は、ユーザーが仰臥位になっている、本発明の第一の実施形態による組み立てられた運動用装置を示す。
【図１１】図１１は、ユーザーが座位にあり、そして可撓性ロッドが撓み位置にある、図１０の組み立てられた運動用装置の側面図を示す。
【図１２】図１２ａ〜１２ｊは、本発明に従って実施され得る、種々の運動を示す。
【図１】
2007526004.tif 000003
【図２】
2007526004.tif 000004
2007526004.tif 000005
【図４】
2007526004.tif 000006
【図５】
2007526004.tif 000007
【図６】
2007526004.tif 000008
【図７】
2007526004.tif 000009
【図８】
2007526004.tif 000010
【図９】
2007526004.tif 000011
【図１０】
2007526004.tif 000012
【図１１】
2007526004.tif 000013
【手続補正書】
【提出日】平成18年3月16日(2006.3.16)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００４】
特に、非フリーウェイト抵抗技術（ｎｏｎ  ｆｒｅｅ  ｗｅｉｇｈｔ  ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）の組み合わせに基づいた運動のタイプが一般的になっている。このタイプの運動は、ほぼ完全に、ユーザーの筋肉の緊張および可動域に焦点を当てており、運動の間の身体および四肢の円運動に重きを置いている。種々の特化した運動用器具が開発されて、これらのタイプの自由形式の円運動の動作を支援してきた。米国特許第４，６２０，７０４号および同第４，７２５，０５７号は、例えば、運動用装置（すなわち、主な構成要素として、抵抗性ポリ−ヘキサメタリン−アジパミド（ｐｏｌｙ−ｈｅｘａｍｅｔｈａｌｉｎｅ−ａｄｉｐａｍｉｄｅ）製のロッド、ケーブル、および滑車を備える、Ｂｏｗ−ｆｌｅｘ（登録商標））を開示する。これらのロッド、ケーブルおよび滑車は、種々の平面における動作についての抵抗を提供する。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００５】
このＢｏｗ−ｆｌｅｘ（登録商標）装置は、自宅環境用に開発された。自宅でのジムのような状況において、このＢｏｗ−ｆｌｅｘ（登録商標）装置は、重いベンチと、方向性の滑車システムを備える直立型のタワー構造体とを備える。この装置は、そのユーザーが下向きの動作平面において、タワーにおける抵抗ロッドに対して力を働かせることを可能にする。ユーザーが、ケーブルおよび滑車によって、タワーにおける抵抗ロッドに対して働かせた力は、直接的な線形的な抵抗のみを可能にする。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００６】
このような大きな重いベンチおよびタワーを、構造体およびユーザー安定性を確実にするために提供する必要性は、Ｂｏｗ−ｆｌｅｘ（登録商標）が可搬式でなく、自宅のみの固定デバイス（ｓｔａｔｉｃ  ｄｅｖｉｃｅ）であることを確かに表しており、このようなデバイスが、これまで使用されており、自宅特有の可搬式でない運動用装置としてのみ市場に出されていた。大きな重い器具部品は、単独での自宅でのジム用途には受容可能であり得、これは、代表的には、無酸素性および可動範囲についての用途に焦点を当てているが、このような器具は、旅行、可搬性、柔軟性、安定性、またはジム用途には受け入れがたい。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００７】
さらに、人々は、大部分は、必要な運動用器具の一バージョンが、自宅での用途に利用可能である場合、特定のタイプの運動において作動させようとする傾向が最も高い。代表的には、自宅用途には、運動用器具は、軽量かつ保管できるように設計されなければならない。なぜなら、その自宅ユーザーは、フィットネス専用領域を有さないかもしれず、その器具を動かし、その運動期間の合間にはこの器具を保管しておく必要がある可能性がある。このＢｏｗ−ｆｌｅｘ（登録商標）または他の既知の装置のサイズ、重量、および費用は、平均的なユーザーがこのような装置を所有することを妨げている。なぜなら、この装置は、中実金属構造体であること、および抵抗のケーブル滑車システムを使用することにその器具が依存することに一部起因して、全く携帯できず、かつ安定性も核となる作業（ｃｏｒｅ  ｗｏｒｋ）も可能にしないからである。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２１】
図２Ａには、図１のアセンブリが、垂直面に沿った、３／４の断面図で示される。アセンブリ２は、第一のセクション２０およびほとんど同一である第二のセクション２２から形成され得る。この場合、各セクションは、半円の形状である。第一のセクション２０は、その中心点２６において、第一の円形開口部２４を有する。第二のセクション２２は、その中心点３０において、同一な第二の円形開口部２８を有する。第一のセクション２０はまた、アセンブリ２を膨張させるための弁４を備える。第一のセクション２０は、第一の円筒形チューブ部分３２が、第一の円形開口部２４から、アセンブリ２の半径の長さに等しい距離だけ延びた状態で、形成され得る。第二のセクション２２は、第二の円筒形チューブ部分３４が、第二の円形開口部２８から、アセンブリ２の半径の長さに等しい距離だけ延びた状態で、形成され得る。第一の円筒形チューブ部分３２および第二の円筒形チューブ部分３４は、任意の公知の連結方法（例えば、溶接、融合、結合または接着）を使用して、連結され得る。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２２】
あるいは、図２Ａにおいて説明されるように、第一のセクション２０は、第一の円筒形チューブ部分３２が、第一の円形開口部２４から、アセンブリ２の直径の長さに等しい距離だけ延びた状態で、形成され得、従って、第二のセクション２２は、いかなる円筒形チューブ部分もなく形成されるが、その代わりに、第一の円筒形管部分３２は、任意の公知の連結方法によって、その周囲の周りで第二の円形開口部２８に連結される。例えば、第一の円筒形チューブ部分３２は、溶接、融合、結合、または接着によって、第二の円形開口部２８に連結され得る。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２４】
ここで図３Ａを参照すると、本発明の実施形態による、内部コアの全体図が示されている。内部コア４０は、ポリウレタンまたは他の任意の固体材料（例えば、黒鉛、プラスチック、木材もしくは金属）の、円筒形の片から形成される。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２５】
図３Ｂに示されるように、図３Ａの内部コア４０の断面は、図３Ａに示されるような点Ｂ−Ｂにわたって観察されるように、見られ得る。内部コア４０は、第一の中心ボア４２（その長さの約１／３だけ長さ方向に延びる）、および第二の中心ボア４６（その長さの約１／３だけ長さ方向に延びる）を備える。第一の中心ボア４２と第二の中心ボア４６との各々は、これらのボアに挿入される可撓性ロッドを固定する目的で、ねじ溝または他の何らかの固定要素を備え得るが、それは、ただし、これらの可撓性ロッドが、対応するねじ溝、または他の固定要素を備える場合に限る。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３１】
図７において、スリーブ７０が可撓性ロッド５４上に位置決めされ、相互作用要素２００がこのスリーブ７０に連結された、運動用装置が示されている。ケーブル８２が連結されたハンドル８０の形態の相互作用要素２００が、図６に示されるようにばねにより付勢されたリング８６を使用して、スリーブ７０の第一の取り付けリング８４に取り付けられ得る。あるいは、ケーブル８２は、スリーブ７０上に位置する軌道に連結され得る。ハンドル８０は、別の型の相互作用要素（例えば、コード、スリングまたはレッグアダプタ）で置き換えられ得る。ケーブル８２は、巻き付き防止（ａｎｔｉ  ｃｏｉｌ）チューブ８８を備え得、このチューブは、ケーブル８２を計り分け、そしてまた、ケーブル８２が、運動動作点の近くでもつれることを防止する。さらに、ストッパー（示さず）が備えられ得、これらのストッパーは、可撓性ロッド５４の休止時と曲がっている間との両方に、ケーブル８２が緩むことを防止し得、ケーブル８２の巻き付きを防止し得、そして巻き付き防止チューブ８８とハンドル８０とに対する一定の張力を維持し得る。ばねにより付勢されたリング８６は、そのばねにより付勢されたリング８６が異なる取り付けリングまで移動される場合に、ユーザーまでの距離の変化を補償するためにケーブル８２の長さを調節するために、使用され得る。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３２】
図８を参照すると、図６のスリーブ７０上の種々の位置に連結された、相互作用要素２００が示されている。ハンドル８０は、ケーブル８２を第二の間隔を空けた取り付けリング７６まで移動させることによって、スリーブ７０上で再位置決めされ得る。このことは、ばね付勢クリップ８６のレバー部分を押し、そして第一の間隔を空けた取り付けリング７６から取り外し、引き続いて、このレバー部分を第二の間隔を空けた取り付けリング７６に対して下向きに押すことにより第二の間隔を空けた取り付けリング７６に取り付けることによって、達成され得る。同じ手順に従って、ケーブル８２を、第三の間隔を空けた取り付けリング７６まで、またはスリーブ７０上の他の取り付けリング７６まで、移動させ得る。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３３】
図９において、本発明の他の実施形態に従う相互作用要素が示される。この相互作用要素は、三部品一体の（ｔｈｒｅｅ−ｉｎ−ｏｎｅ）ハンドル９８の形態において提供され得る。この三部品一体のハンドル９８は、片側で（片方の手で、中心に維持される）または両側で（両方の手で、アウトサイドグリップで保持されるか、または手を上に上げて保持されるかもしくは手を下に下げて保持される）使用され得る。代わりに、またはさらに、この相互作用要素は、下半身の運動動作において使用するための足取り付けストラップ９９において設けられ得る。
【手続補正１２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３４】
ここで図１０を参照すると、本発明の一実施形態に従って、ユーザーが仰向けの位置に位置した状態の、組み立てられた運動用装置が示される。ユーザー１００は、仰向けの位置で示され、膨張させることができるアセンブリ１０２の上に支えられている。このユーザーの左腕１０４は、休憩位置１０６にあり、このユーザーの左手１０８は、第１のハンドル１１２の形態にある第１の相互作用要素１１０を握り、そしてこのユーザーの右腕１１４は、第１の曲げた位置１１６にあり、このユーザーの右手１１８は、第２のハンドル１２２の形態にある第２の相互作用要素１２０を握っている。左手１０８における、この第１のハンドル１１２は、第１のケーブル１２４に結合され、続いて、このケーブルは、第１のバネ付勢クリップ１２８を介して、第１の取り付けリング１２６に結合される。この第１の取り付けリング１２６は、第１のスリーブ１３０に位置し、この第１のスリーブは、第１の可撓性ロッド１３２に結合される。この第１の可撓性ロッド１３２は、アセンブリ１０２の内部コア１３６の第１の側部１３４に挿入可能に結合される。右手１１８における、この第２のハンドル１２２は、続いて、第２のケーブル１３８に結合され、この第２のケーブルは、第２のバネ付勢クリップ１４２を介して、第２の取り付けリング１４０に結合される。第２の取り付けリング１４０は、第２のスリーブ１４４に位置し、この第２のスリーブは、第２の可撓性ロッド１４６に結合される。この第２の可撓性ロッド１４６は、アセンブリ１０２の内部コア１３６の第２の側部１４８に挿入可能に結合される。
【手続補正１３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３９
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正１４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４０】
【図１】図１は、本発明の実施形態による運動用装置のアセンブリを、膨張された図で示す。
【図２】図２は、図１のアセンブリを、リングＡによって規定される面に沿った３／４の断面図として示す。
【図３】図３Ａおよび３Ｂは、本発明の実施形態に従う、面Ｂ−Ｂに沿って含む内部コアの全体図および断面図を示す。
【図４】図４は、本発明の実施形態に従う、可撓性ロッドを備える、組み立てられたアセンブリおよび固体コア構造体を示す。
【図５】図５は、図４の運動用装置の種々の可撓性ロッドを示す。
【図６】図６は、可撓性ロッド上に位置するスリーブおよび接続のための相互作用要素の分解図を示す。
【図７】図７は、スリーブが可撓性ロッドの上に位置しており、相互作用要素がこのスリーブに連結されている、運動用装置を示す。
【図８】図８は、図６のスリーブ上の種々の位置に連結される相互作用要素を示す。
【図９】図９は、本発明の他の実施形態に従う相互作用要素を示す。
【図１０】図１０は、ユーザーが仰臥位になっている、本発明の第一の実施形態による組み立てられた運動用装置を示す。
【図１１】図１１は、ユーザーが座位にあり、そして可撓性ロッドが撓み位置にある、図１０の組み立てられた運動用装置の側面図を示す。
【手続補正１５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2007526004.tif 000014
【図２】
2007526004.tif 000015
【図３】
2007526004.tif 000016
【図４】
2007526004.tif 000017
【図５】
2007526004.tif 000018
【図６】
2007526004.tif 000019
【図７】
2007526004.tif 000020
【図８】
2007526004.tif 000021
【図９】
2007526004.tif 000022
【図１０】
2007526004.tif 000023
【図１１】
2007526004.tif 000024
【国際調査報告】
2007526004.tif 000025