(57)【要約】  本発明は、腫瘍疾患の治療用の医薬品として、特に他の有効成分に対する薬剤耐性の場合と転移性癌腫の場合に使用されるインドール誘導体に関する。
2007523850.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式Ｉ
【化１】
2007523850.tif 000014
［式中、
ＲはＮ、Ｏ及びＳの群から選択される１つ以上のヘテロ原子を有する飽和、不飽和又は芳香族の、アミド窒素と直接結合された、置換又は非置換のＣ２〜Ｃ１４−複素環を表し、
Ｒ１は非置換又は置換のアルキル−アリールを意味し、
Ｒ２は
ｉ）水素、
ｉｉ）非置換又は置換のＣ１〜Ｃ６−アルキル
を意味し、
Ｒ３〜Ｒ６は
ｉ）水素、
ｉｉ）非置換又は置換のＣ１〜Ｃ６−アルキル、
ｉｉｉ）非置換又は置換のＣ３〜Ｃ７−シクロアルキル、
ｉｖ）アミノ、モノ−Ｃ１〜Ｃ４−アルキルアミノ、ジ−Ｃ１〜Ｃ４−アルキルアミノ、
ｖ）ハロゲン、
ｖｉ）１つ以上のフッ素原子で置換されたＣ１〜Ｃ４−アルキル、有利にはトリフルオロメチル基、
ｖｉｉ）シアノ、直鎖状又は分枝鎖状のシアノ−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル、
ｖｉｉｉ）Ｃ１〜Ｃ６−アルキルカルボニル、
ｉｘ）カルボキシル、Ｃ１〜Ｃ４−アルコキシカルボニル、カルボキシ−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル又はＣ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニル−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル、
ｘ）ヒドロキシ、
ｘｉ）Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシ、
ｘｉｉ）アリール−Ｃ１〜Ｃ４−アルコキシ、有利にはベンジルオキシ、
ｘｉｉｉ）Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニルアミノ、Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニルアミノ−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル
を意味し、
Ｒ７はＣ１〜Ｃ６−アルキルカルボニル又はＣ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニルを意味し、かつ
Ｘ、Ｙは酸素又は硫黄を意味するが、但し、Ｒが非置換又は置換の２−、３−、４−、５−又は６−ピリジル基を表し、かつＲ１〜Ｒ６が前記の意味を有する場合に、Ｒ７はアセチル基又はｔ−ブチルオキシカルボニル基を表さない］のインドール誘導体、それらの互変異性体、立体異性体、例えばジアステレオマー及びエナンチオマー並びにそれらの生理学的に認容性の塩。
【請求項２】
Ｒが
ｉ）非置換又は置換の５−、６−、７−キノリル、
ｉｉ）非置換又は置換の２−、３−、６−、７−及び８−ピリドピラジニル、
ｉｉｉ）非置換又は置換の３−、４−、５−、６−及び７−インダゾリル、
ｉｖ）非置換又は置換の２−、３−、４−、５−及び６−ピリジル、
ｖ）非置換又は置換の３−、４−及び５−イソキサゾリル、
ｖｉ）非置換又は置換の３−、４−及び５−イソチアゾリル
を意味する、請求項１記載のインドール誘導体。
【請求項３】
Ｒ７がメトキシカルボニル、エトキシカルボニル、プロポキシカルボニル、アセチル又はプロピオニルである、請求項１又は２記載のインドール誘導体。
【請求項４】
一般式Ｉの化合物が、以下の化合物：
Ｎ−｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−Ｎ−キノリン−６−イル−アセトアミド（２）、
｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−キノリン−６−イル−カルバミン酸−メチルエステル（３）、
｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−キノリン−６−イル−カルバミン酸−エチルエステル（５）、
｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−キノリン−６−イル−カルバミン酸−プロピルエステル（６）、
Ｎ−｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−Ｎ−キノリン−６−イル−プロピオンアミド（７）、
｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−ピリジン−４−イル−カルバミン酸−エチルエステル（８）
の群から選択される、請求項１から３までのいずれか１項記載のインドール誘導体。
【請求項５】
式Ｉで示され、
Ｒがアミド窒素に直接的に結合された、
（ｉ）置換の６−キノリル、非置換又は置換の７−キノリル、その際、２−メチル−６−キノリルは例外とし、そうしてＸが硫黄原子である場合には、Ｒは非置換の６−キノリルであってもよい、
（ｉｉ）非置換又は置換の２−、３−、６−、７−及び８−ピリドピラジニル、
（ｉｉｉ）非置換又は置換の３−、４−、５−、６−及び７−インダゾリル
を意味し、
Ｒ１は非置換又は置換のアルキル−アリールを意味し、
Ｒ２は水素を意味し、
Ｒ３〜Ｒ６は
（ｉ）水素、
（ｉｉ）非置換又は置換のＣ１〜Ｃ６−アルキル、
（ｉｉｉ）非置換又は置換のＣ３〜Ｃ７−シクロアルキル、
（ｉｖ）アミノ、モノ−Ｃ１〜Ｃ４−アルキルアミノ、ジ−Ｃ１〜Ｃ４−アルキルアミノ、
（ｖ）ハロゲン、
（ｖｉ）１つ以上のフッ素原子で置換されたＣ１〜Ｃ４−アルキル、有利にはトリフルオロメチル基、
（ｖｉｉ）シアノ、直鎖状又は分枝鎖状のシアノ−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル、
（ｖｉｉｉ）Ｃ１〜Ｃ６−アルキルカルボニル、
（ｉｘ）カルボキシル、Ｃ１〜Ｃ４−アルコキシカルボニル、カルボキシ−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル又はＣ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニル−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル、
（ｘ）Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシ、
（ｘｉｉ）アリール−Ｃ１〜Ｃ４−アルコキシ、有利にはベンジルオキシ、
（ｘｉｉ）Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニルアミノ、Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニルアミノ−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル
を意味し、かつ
Ｒ７は水素を意味し、
Ｘ、Ｙは酸素又は硫黄を意味するインドール誘導体、それらの互変異性体、立体異性体、例えばジアステレオマー及びエナンチオマー並びにそれらの生理学的に認容性の塩。
【請求項６】
式Ｉの化合物が以下の化合物：
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−キノリン−６−イル−２−チオキソ−アセトアミド（１１）、
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−Ｎ−ピリド［２，３−ｂ］ピラジン−７−イル−アセトアミド（１）、
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−（１Ｈ−インダゾール−５−イル）−２−オキソ−アセトアミド（４）
の群から選択される、請求項５記載のインドール誘導体。
【請求項７】
Ｒ１が４−クロロベンジルを意味し、Ｒ２〜Ｒ６が水素を意味し、かつＸ、Ｙが酸素又は硫黄を意味する、請求項１から６までのいずれか１項記載のインドール誘導体。
【請求項８】
請求項１から７までのいずれか１項記載のインドール誘導体少なくとも１種を含有する医薬品。
【請求項９】
インドール誘導体をマイクロ粒子又はナノ粒子の構成で含有する、請求項８記載の医薬品。
【請求項１０】
インドール誘導体及び製剤学的に使用可能な担体物質及び／又は希釈物質及び助剤を含有する、錠剤、糖剤、カプセル剤、点滴又はアンプル用の液剤、坐剤、膏薬、吸入使用可能な粉末調剤、懸濁液、クリーム剤及び軟膏剤の形の、請求項８又は９記載の医薬品。
【請求項１１】
腫瘍疾患の治療用医薬品の製造のための、請求項１から６までのいずれか１項記載のインドール誘導体の使用。
【請求項１２】
別の作用物質に対する薬剤耐性を有する腫瘍疾患での治療のための、請求項１１記載の使用。
【請求項１３】
転移性癌腫を伴う腫瘍疾患での治療のための、請求項１１記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、生物学的作用、適合性及び経口生物学的利用能が改善された、腫瘍疾患の治療のための医薬品として、特に別の作用物質に対する薬剤耐性において、かつ転移性癌腫において使用される新規のインドール誘導体に関する。
【０００２】
癌疾患の治療は医学において大きな意義を有する。患者に適合され、かつ標的に向けられた治療のために良好に作用する癌療法が世界的に必要とされている。このことは、応用腫瘍学もしくは癌療法のための基礎研究の分野でこのところ登場した多数の化学研究に姿を見せている。
【０００３】
腫瘍阻害物質の作用は、これに関して種々の機構に基づき、そして一部が知られているに過ぎない。公知の腫瘍用医薬に関して新規の作用機構が見出されることは異例のことではない。また本発明による化合物については、そのことが期待される。多くの腫瘍用医薬は、細胞の細胞分裂機構の遮断、腫瘍への栄養と酸素の供給の阻止（抗血管形成）、転移の阻害、腫瘍細胞での増殖シグナルの受信と転送の抑制又はプログラム細胞死（アポトーシス）における腫瘍細胞の排除のような機構を介して作用する。
【０００４】
種々の作用機構、とりわけ種々の細胞内標的との相互作用に基づいて、臨床関連の細胞増殖抑制薬は、相乗的治療効果を得るために組み合わせて投与される。
【０００５】
インドール誘導体は、薬理動力学的に有効な化合物として、かつ医薬品化学における合成用構成単位として多岐に亘って使用される。
【０００６】
文献ＷＯ９９／５１２２４号Ａ１及びＷＯ０１／２２９５４号Ａ１において、多数の基、とりわけ２−、３−、４−及び８−キノリン基又は２−、３−、４−、５−及び６−ピリジン基で置換されていてもよい抗腫瘍作用を有するインドール−３−イル誘導体が記載されている。実施例６０において、２−メチル−８−キノリニル基がアミド基での置換基として挙げられている。しかしながら生物学的特性は挙げられていない。
【０００７】
ＷＯ９９／５５６９６号Ａ１には、ホスホジエステラーゼ４阻害剤として置換されたヒドロキシインドールが記載されている。本発明による化合物についての抗腫瘍活性は記載がないどころか、示唆もされていない。
【０００８】
ＷＯ０２／０８２２５号Ａ１には、充実性腫瘍に対して抗腫瘍作用を有する２−（１Ｈ−インドール−３−イル）−２−オキソアセトアミド誘導体が記載されている。しかしながら、キノリン基、ピリドピラジン基もしくはインダゾリル基を有する具体的な実施例は挙げられていない。
【０００９】
特許文献ＷＯ００／６７８０２号には、潜在的な抗腫瘍剤として、長鎖脂肪酸で置換されたインドール−３−グリオキシルアミドが記載されている。しかしながら、キノリン基、ピリドピラジン基もしくはインダゾリル基を有する具体的な実施例は挙げられていない。また、その実施例には生物学的データは示されていない。
【００１０】
Ｗ．−Ｔ．Ｌｉ他による文献（J. Med. Chem. 2003, 46, 1706頁以降）には、抗腫瘍活性を有する経口用の有効化合物としてＮ−複素環式インドリルグリオキシルアミドが記載されている。しかしながら作用機構についての記載はなされていない。
【００１１】
特許出願ＷＯ０３／０２２２８０号には、３−グリオキシルアミドインドールと抗腫瘍治療のための医薬品としての使用が記載されている。その一般式には、とりわけ６−キノリン誘導体が含まれる。更に、６−キノリン基を有する２つの例が実施例として挙げられており、それは生物学的結果で示されている。しかしながら、ピリドピラジン基もしくはインダゾリル基を有する具体的な実施例は挙げられていない。
【００１２】
米国出願ＵＳ０３／０１８１４８２号Ａ１には、新規のインドリルグリオキシルアミドが記載されている。本発明による化合物は、これに関連して、細胞毒活性を有する抗腫瘍剤及び血管形成阻害剤として記載される。更に、６−キノリン誘導体が実施例（化合物３；第１０頁）として示され、そして抗増殖性のデータ（第１９頁の表１ａ、１ｂを参照）と抗血管形成特性（第２０頁を参照）で示されている。しかしながら、ピリドピラジン基もしくはインダゾリル基を有する具体的な実施例は挙げられていない。
【００１３】
その出願人のＷＯ０２／１０１５２号Ａ２は既に、腫瘍の治療のために別のクラスのインドール誘導体を記載している。とりわけ、そこには作用物質Ｎ−（２−メチル−６−キノリル）−［１−（４−クロロベンジル）−インドール−３−イル］−グリオキシル酸アミドが、種々の腫瘍細胞系統でその抗増殖作用について試験されている。
【００１４】
微小管に結合するか（パクリタキセル、ビンクリスチン）又はトポイソメラーゼＩＩを阻害する（ドキソルビシン、エトポシド、ミトキサントロン）臨床検査された化合物は目下、癌療法において、とりわけ乳癌、卵巣癌、胃癌、肺癌に対する癌療法において、カポジ肉腫においても、白血病においても効果的に使用される。しかしながら、その使用は、薬剤耐性の発生によっても、重大な神経学的な、胃腸における、心血管における、そして肝臓における副作用によって制限される。
【００１５】
本発明の基礎となる課題は、ここで、特に別の薬剤に対する作用物質耐性において、そして転移性癌腫において多くの腫瘍を治療するのに適した組み合わされた作用機構を有する細胞毒性物質を提供することである。
【００１６】
前記課題は、一般式Ｉ
【００１７】
【化１】
2007523850.tif 000003
［式中、
Ｒは、Ｎ、Ｏ及びＳの群から選択される１つ以上のヘテロ原子を有する飽和、不飽和又は芳香族の、アミド窒素と直接結合された、置換又は非置換のＣ２〜Ｃ１４−複素環を表し、その際、該複素環は有利には
（ｉ）非置換又は置換の５−、６−、７−キノリル、
（ｉｉ）非置換又は置換の２−、３−、６−、７−及び８−ピリドピラジニル、
（ｉｉｉ）非置換又は置換の３−、４−、５−、６−及び７−インダゾリル、
（ｉｖ）非置換又は置換の２−、３−、４−、５−及び６−ピリジル、
（ｖ）非置換又は置換の３−、４−及び５−イソキサゾリル、
（ｖｉ）非置換又は置換の３−、４−及び５−イソチアゾリル
を意味し、
Ｒ１は非置換又は置換のアルキル−アリールを意味し、
Ｒ２は
（ｉ）水素、
（ｉｉ）非置換又は置換のＣ１〜Ｃ６−アルキル
を意味し、
Ｒ３〜Ｒ６は
（ｉ）水素、
（ｉｉ）非置換又は置換のＣ１〜Ｃ６−アルキル、
（ｉｉｉ）非置換又は置換のＣ３〜Ｃ７−シクロアルキル、
（ｉｖ）アミノ、モノ−Ｃ１〜Ｃ４−アルキルアミノ、ジ−Ｃ１〜Ｃ４−アルキルアミノ、
（ｖ）ハロゲン、
（ｖｉ）１つ以上のフッ素原子で置換されたＣ１〜Ｃ４−アルキル、有利にはトリフルオロメチル基、
（ｖｉｉ）シアノ、直鎖状又は分枝鎖状のシアノ−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル、
（ｖｉｉｉ）Ｃ１〜Ｃ６−アルキルカルボニル、
（ｉｘ）カルボキシル、Ｃ１〜Ｃ４−アルコキシカルボニル、カルボキシ−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル又はＣ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニル−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル、
（ｘ）ヒドロキシ、
（ｘｉ）Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシ、
（ｘｉｉ）アリール−Ｃ１〜Ｃ４−アルコキシ、有利にはベンジルオキシ、
（ｘｉｉｉ）Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニルアミノ、Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニルアミノ−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル
を意味し、
Ｒ７はＣ１〜Ｃ６−アルキルカルボニル、有利にはアセチル、プロピオニル、Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニル、有利にはメトキシカルボニル、エトキシカルボニル、プロポキシカルボニルを意味し、かつ
Ｘ、Ｙは酸素又は硫黄を意味する］のインドール誘導体、それらの互変異性体、立体異性体、例えばジアステレオマー及びエナンチオマー並びにそれらの生理学的に認容性の塩によって解決される。
【００１８】
Ｒが非置換又は置換の２−、３−、４−、５−又は６−ピリジル基を表し、かつＲ１〜Ｒ６が前記の意味を有する場合については、Ｒ７はこの場合にアセチル基又はｔ−ブチルオキシカルボニル基を表してはならない。
【００１９】
本発明の更なる対象は、式Ｉ
【００２０】
【化２】
2007523850.tif 000004
［式中、
Ｒはアミド窒素に直接的に結合された、
（ｉ）置換の６−キノリル、非置換又は置換の７−キノリル、その際、２−メチル−６−キノリルは例外とし、そうしてＸが硫黄原子である場合には、Ｒは非置換の６−キノリルであってもよい、
（ｉｉ）非置換又は置換の２−、３−、６−、７−及び８−ピリドピラジニル、
（ｉｉｉ）非置換又は置換の３−、４−、５−、６−及び７−インダゾリル
を意味し、
Ｒ１は非置換又は置換のアルキル−アリールを意味し、
Ｒ２は水素を意味し、
Ｒ３〜Ｒ６は
（ｘｉｖ）水素、
（ｘｖ）非置換又は置換のＣ１〜Ｃ６−アルキル、
（ｘｖｉ）非置換又は置換のＣ３〜Ｃ７−シクロアルキル、
（ｘｖｉｉ）アミノ、モノ−Ｃ１〜Ｃ４−アルキルアミノ、ジ−Ｃ１〜Ｃ４−アルキルアミノ、
（ｘｖｉｉｉ）ハロゲン、
（ｘｉｘ）１つ以上のフッ素原子で置換されたＣ１〜Ｃ４−アルキル、有利にはトリフルオロメチル基、
（ｘｘ）シアノ、直鎖状又は分枝鎖状のシアノ−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル、
（ｘｘｉ）Ｃ１〜Ｃ６−アルキルカルボニル、
（ｘｘｉｉ）カルボキシル、Ｃ１〜Ｃ４−アルコキシカルボニル、カルボキシ−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル又はＣ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニル−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル、
（ｘｘｉｉｉ）Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシ、
（ｘｘｉｖ）アリール−Ｃ１〜Ｃ４−アルコキシ、有利にはベンジルオキシ、
（ｘｘｖ）Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニルアミノ、Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニルアミノ−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル
を意味し、かつ
Ｒ７は水素を意味し、
Ｘ、Ｙは酸素又は硫黄を意味する］のインドール誘導体、それらの互変異性体、立体異性体、例えばジアステレオマー及びエナンチオマー並びにそれらの生理学的に認容性の塩である。
【００２１】
本発明は、ＷＯ０２／１０１５２号に記載されている発明の改良である。そのインドール誘導体は、２−メチル−６−キノリル基を非置換又は置換の２−、３−、６−、７−及び８−ピリドピラジニル、非置換又は置換の３−、４−、５−、６−及び７−インダゾリルに置換した場合に種々の腫瘍細胞系統に改善された抗増殖作用を示すことが確認された。
【００２２】
更に、本発明による化合物は、種々の機構に基づきうる強力な細胞毒性作用を及ぼすことが確認された。前記発明で立証された本発明による化合物の機構は、チューブリン重合の阻害とトポイソメラーゼＩＩの阻害に基づくものである。これにより、腫瘍形成性細胞はＧ２Ｍ期で細胞停止される。更に、本発明による化合物はアポトーシスを誘発する。
【００２３】
更に、本発明による化合物は改善された水溶性、ひいては改善された経口での生物学的利用能を示すことが確認された。
【００２４】
更に、本発明による化合物について、Ｒ７基としてアセチル基を導入することによって、改善されたインビボ活性と同時により良い適合性を示し得た。
【００２５】
前記発明に記載される物質クラスを用いて、古典的な細胞増殖抑制薬を用いるよりも少量で、長期持続性で、かつ適合性が良い投薬といった可能性を与えることが望ましい。特に、多くの抗腫瘍剤から知られている不利な耐性形成が回避されることが望ましい。本発明によるインドール誘導体で達成される作用強化は、医薬品の消費をより効果的に作り上げることが望ましい。更に、治療耐性の場合にまで治療を拡大できることが望ましい。
【００２６】
有利な実施態様では、式Ｉのインドール誘導体において、Ｒ１は４−クロロベンジルを意味し、Ｒ２〜Ｒ６は水素を意味し、Ｒは複素環を意味し、かつＲ７はアルキルカルボニル又はアルコキシカルボニルを意味する。
【００２７】
更なる有利な実施態様では、式Ｉのインドール誘導体において、Ｒは非置換の５−キノリル、非置換の６−キノリル又は非置換の７−キノリルを意味し、かつＲ７はアセチル又はプロピオニルを意味する。
【００２８】
更なる有利な実施態様では、式Ｉのインドール誘導体において、Ｒは非置換の５−キノリル、非置換の６−キノリル又は非置換の７−キノリルを意味し、かつＲ７はメトキシカルボニル、エトキシカルボニル又はプロピオンオキシカルボニルを意味する。
【００２９】
以下に、明細書と特許請求の範囲で使用される幾つかの概念を定義する。
【００３０】
“複素環”に関して、その概念は事前に詳細に挙げられていなければ、ピロール、フラン、チオフェン、ピラゾール、チアゾール、インドール、オキサゾール、イミダゾール、イソチアゾール、イソキサゾール、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，４−オキサジアゾール、１，３，４−オキサジアゾール、１，２，５−チアジアゾール、１，３，４−チアジアゾール、テトラゾール、ピリジン、ピリミジン、ピリダジン、ピラジン、ベンゾフラン、インダゾール、カルバゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾイミダゾール、ベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール、キノリン、シンノリン、キノキサリン、キナゾリン、フタラジン、ピリドピラジン、１，２，３−トリアジン、１，２，４−トリアジン、１，３，５−トリアジン、プリン、プテリジン、アクリジン及びフェナントリジンを表す。
【００３１】
表現“アルキル”は、本発明の範囲では、非環式の、不飽和又は飽和の、直鎖状又は分枝鎖状であってよい炭化水素を含む。“アルキル”に関して、“置換の”という概念とは、本発明の範囲では、特に事前に詳細に定義されていなければ、水素基が、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮ、ＮＨ２、ＮＨ−アルキル、ＮＨ−シクロアルキル、ＯＨ、Ｏ−アルキルによって置換されていることを表し、その際、多置換の基とは、異なる又は同一の原子において複数箇所で、例えば２箇所又は３箇所で置換されている、例えば−ＣＦ３、−ＣＨ２ＣＦ３の場合のように同じＣ原子上で３箇所で、又は−ＣＨ（ＯＨ）−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨＣｌ２の場合のように異なる位置で３箇所で置換されている基を表す。多置換は同じ又は異なる置換基で行うことができる。
【００３２】
表現“アルキル−アリール”は、Ｃ１〜Ｃ６−アルキル−Ｃ６〜Ｃ１４−アリール及び、有利にはＣ１〜Ｃ６−アルキル−アリールを意味する。“アルキル−アリール”並びに“シクロアルキル”に関して、本発明の範囲において、特に事前に詳細に挙げられていない限りは、“一置換又は多置換の”とは、環系の１つ又は複数の水素原子が、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮ、ＮＨ２、ＮＨ−アルキル、ＯＨ、Ｏ−アルキル、ＣＦ３、アルキル、Ｃ６〜Ｃ１０−アリール、Ｃ６〜Ｃ１０−アリール−Ｃ１〜Ｃ６−アルキル及び／又はヘテロシクリルによって１箇所又は複数箇所で、例えば２箇所、３箇所又は４箇所で、１つ又は場合により異なる原子上で置換されていることを表す（置換基は場合によりそれ自体置換されていてよい）。多置換は、この場合に同じ又は異なる置換基で行われていてる。
【００３３】
“複素環”に関して、本発明の範囲において、特に事前に詳細に挙げられていない限りは、“一置換又は多置換の”とは、環系の１つ又は複数の水素原子が、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ニトロ、アミノ、Ｃ１〜Ｃ６−アルキル、有利にはメチル、モノ−Ｃ１〜Ｃ６−アルキルアミノ、ジ−Ｃ１〜Ｃ６−アルキルアミノ、ヒドロキシ、Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシ、ベンジルオキシ、カルボキシ、Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニル、Ｃ１〜Ｃ６−アルコキシカルボニルアミノ又はフッ素で一置換又は多置換されたＣ１〜Ｃ６−アルキル、有利にはトリフルオロメチル、Ｃ６〜Ｃ１０−アリール及び／又はＣ６〜Ｃ１０−アリール−Ｃ１〜Ｃ６−アルキルによって１箇所又は複数箇所で、例えば２箇所、３箇所又は４箇所で、１つ又は場合により異なる原子上で置換されていることを表す（置換基は場合によりそれ自体置換されていてよい）。多置換は、この場合に同じ又は異なる置換基で行われていてる。
【００３４】
一般式Ｉの本発明による化合物が少なくとも１つの不斉中心を有する場合には、この化合物はラセミ体の形、純粋なエナンチオマー及び／又はジアステレオマーの形又はエナンチオマー及び／又はジアステレオマーの混合物の形で存在することができる。この混合物は、立体異性体のそれぞれ任意の混合比で存在することができる。可能な場合には、本発明による化合物は互変異性体の形で存在することができる。
【００３５】
例えば、１つ又は複数のキラル中心を有しかつラセミ体として存在する一般式Ｉの本発明による化合物は、自体公知の方法により、光学的異性体、つまりエナンチオマー又はジアステレオマーに分離することができる。この分離は、キラル相でのカラム分離により又は光学活性溶液からの再結晶により光学活性酸又は塩基の使用下で又は光学活性試薬、例えば光学活性アルコールを用いた誘導化により、及び引き続く残分の分離により行うことができる。
【００３６】
一般式Ｉの本発明による化合物は、十分に酸性の基、例えばカルボキシル基を有する場合に、無機塩基及び有機塩基を用いて生理学的に許容される塩に変換することができる。無機塩基として、例えば水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化カルシウム、有機塩基としてエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、シクロヘキシルアミン、ジベンジルエチレンジアミン及びリシンが挙げられる。本発明による化合物の生成された塩の化学量論は、この場合に１の整数倍の数であるか又は１の非整数倍の数である。
【００３７】
一般式Ｉの本発明による化合物は、十分に塩基性の基、例えば第２級又は第３級アミンを有する場合に、無機酸及び有機酸を用いて塩に変換することができる。一般式Ｉによる本発明による化合物の製剤学的に認容性の塩は、塩酸、臭化水素酸、硫酸、リン酸、メタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、炭酸、ギ酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、シュウ酸、マロン酸、マレイン酸、コハク酸、酒石酸、ブドウ酸、リンゴ酸、エンボン酸、マンデル酸、フマル酸、乳酸、クエン酸、グルタミン酸又はアスパラギン酸と共に形成される。生成された塩は、特に、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、リン酸塩、メタン硫酸塩、スルホ酢酸塩、トシラート、炭酸塩、炭酸水素塩、ギ酸塩、酢酸塩、トリフレート、シュウ酸塩、マロン酸塩、マレイン酸塩、コハク酸塩、酒石酸塩、リンゴ酸塩、エンボン酸塩、マンデル酸塩、フマル酸塩、乳酸塩、クエン酸塩及びグルタミン酸塩である。本発明による化合物の生成された塩の化学量論は、この場合に１の整数倍の数であるか又は１の非整数倍の数である。
【００３８】
同様に、例えば溶剤又は水溶液からの晶出により得ることができる本発明による化合物の溶媒和物、特に水和物が有利である。この場合に、１、２、３又は任意の数の溶剤分子又は水分子が本発明による化合物と結合して溶媒和物及び水和物になることができる。
【００３９】
化学物質が、多形又は変態として表される多様な規則状態で存在する固体を形成することは公知である。多形物質の多様な変態は、その物理特性において著しく異なる。一般式Ｉの本発明による化合物は、多様な多形の形で存在することができ、その際、所定の変態が準安定性である。
【００４０】
式Ｉの化合物もそれらの塩も生物学的に活性である。式Ｉの化合物は、遊離形で、又は生理学的に認容性の酸又は塩基との塩として投与できる。
【００４１】
一般式の化合物の投与は、経口、直腸で、頬（舌下）、非経口（例えば皮下、筋内、腸内又は静脈内）、局所又は経皮で行ってよい。
【００４２】
更に、本発明は、式Ｉの化合物の少なくとも１種又はそれらの生理学的に認容性の無機酸もしくは有機酸との塩及び、場合により製剤学的に使用可能な担体物質及び／又は希釈物質あるいは助剤の含量を有する医薬品に関する。
【００４３】
これらの医薬品は、腫瘍疾患の治療のために、特に別の作用物質に対する薬剤耐性を有する腫瘍疾患において、かつ／又は転移性癌腫を伴う腫瘍疾患において治療のために使用される。
【００４４】
適用形としては、例えば錠剤、糖剤、カプセル剤、点滴又はアンプル用の液剤、坐剤、膏薬、吸入使用可能な粉末調剤、懸濁液、クリーム剤及び軟膏剤が適している。
【００４５】
本発明による化合物は、微粒子で、例えばナノ粒子組成物で分散されていてもよい。
【００４６】
見出された治療学的に有用な特性は、詳細には以下の利点に関連する：
・  本発明による化合物は強力な高増殖活性特性に卓越している；
・  本発明による化合物はチューブリン重合を阻害する；
・  本発明による化合物はトポイソメラーゼＩＩを阻害する；
・  本発明による化合物は分裂している細胞をＧ２／Ｍ期で停止させる；
・  本発明による化合物はアポトーシスを誘発する；
・  本発明による化合物は強力な抗腫瘍性のインビボ活性と、更には改善された適合性に卓越している；
・  本発明による式Ｉの化合物はインビトロにおいてｍｄｒ耐性細胞系統において、パクリタキセル、ビンクリスチン、ドキソルビシン又はエトポシドとは対照的に有効である。
【００４７】
最も好ましい化合物は、一般式Ｉで示される、以下の選択肢：
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−Ｎ−ピリド［２，３−ｂ］ピラジン−７−イル−アセトアミド（１）、
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−（１Ｈ−インダゾール−５−イル）−２−オキソ−アセトアミド（４）、
Ｎ−｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−Ｎ−キノリン−６−イル−アセトアミド（２）、
｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−キノリン−６−イル−カルバミン酸−メチルエステル（３）、
｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−キノリン−６−イル−カルバミン酸−エチルエステル（５）、
｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−キノリン−６−イル−カルバミン酸−プロピルエステル（６）、
Ｎ−｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−Ｎ−キノリン−６−イル−プロピオンアミド（７）、
｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−ピリジン−４−イル−カルバミン酸−エチルエステル（８）、
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−キノリン−６−イル−２−チオ−アセトアミド（１１）
に一致する化合物である。
【００４８】
化合物（１）、（４）及び（１１）は、基Ｒ７が水素を意味する化合物である。化合物（２）、（３）、（５）及び（６）〜（８）は基Ｒ７としてアルキルカルボニル基又はアルコキシカルボニル基を有する。
【００４９】
以下の化合物（９）、（１０）、（１２）、（１３）、（１４）及び（１５）は、共に比較するのを目的に調査された化合物である。化合物（９）、（１０）、（１４）及び（１５）は従来技術から公知である。化合物（９）は出願人のＷＯ０２／１０１５２号に記載され、化合物（１０）はＷＯ０３／０２２２８０号に記載され、化合物（１３）はＷＯ０２／０８２２５号Ａ１の特許請求の範囲に含まれ、化合物（１２）、（１４）及び（１５）はＷＯ９９／５１２２４号Ａ１及びＷＯ０１／２２９５４号の特許請求の範囲に含まれている。
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−（２−メチル−キノリン−６−イル）−２−オキソ−アセトアミド（９）、
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−Ｎ−キノリン−６−イル−アセトアミド（１０）、
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−Ｎ−キノリン−８−イル−アセトアミド（１２）、
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−イソキノリン−５−イル−２−オキソ−アセトアミド（１３）、
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−Ｎ−ピリジン−４−イル−アセトアミド（１４）、
２−［１−（４−フルオロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−（２−メチル−キノリン−８−イル）−２−オキソ−アセトアミド（１５）
反応式の一般式ＩａとＩｂの化合物は以下の反応式１により得られる：
【００５０】
【化３】
2007523850.tif 000005
【００５１】
一般式Ｉｃで示されＸがＳである化合物は、反応式２に従って製造できる：
【００５２】
【化４】
2007523850.tif 000006
【００５３】
一般式Ｉｃで示されＹがＳである化合物は、文献から公知の方法に従って得られる（W.-D. Malmberg et al. Liebigs Ann. Chem. 10, 1983; 1649-1711）。
【００５４】
これらの出発化合物ＩＩ、ＩＩＩ及びＩＶは、市販されているか又は自体公知の方法により製造することができる。出発物質ＩＩ、ＩＩＩ及びＩＶは、式Ｉの本発明によるインドール誘導体の製造のための重要な中間化合物である。
【００５５】
出発化合物及び目標化合物の製造のために、例えば以下の有機合成の標準的研究を指摘したい。これらの内容はこれをもって本願の開示要素となるべきである：
・  Houben-Weyl、Ｅ７ａ巻（パート１）、２９０〜４９２頁、５７１〜７４０頁、
・  Houben-Weyl、Ｅ７ａ巻（パート２）、１１９〜１５６頁、２０５〜６８６頁、１５７〜２０４頁、
・  Monographie, "Heterosyclic Compounds"(Elderfield)、
１巻、１１９〜２０７頁、３９７〜６１６頁、
３巻、１〜２７４頁、
６巻、１０１〜１３５頁、２３４〜３２３頁、
・  Monographie "Comprehensive Organic Chemistry"(S.D.Barton, W.D.Ollis）
４巻、１５５〜２０４頁、２０５〜２３２頁、４９３〜５６４頁
場合により使用すべき溶剤及び助剤及び適用すべき反応パラメーター、例えば反応温度及び反応時間は、当業者にはその専門知識に基づき公知である。
【００５６】
合成反応式１及び２の基礎となる段階１、段階２及び段階３のための一般的指示従って以下の化合物を合成した。それぞれの化学名称は以下の概要から明らかである。本発明による化合物の分析的な特性決定は、その融点もしくは１Ｈ−ＮＭＲ分光分析及び／又は質量分析により行った。
【００５７】
使用した薬品及び溶剤は、通常の提供元（Ａｃｒｏｓ社、Ａｖｏｃａｄｏ社、Ａｌｄｒｉｃｈ社、Ｆｌｕｋａ社、Ｌａｎｃａｓｔｅｒ社、Ｍａｙｂｒｉｄｇｅ社、Ｍｅｒｃｋ社、Ｓｉｇｍａ社、ＴＣＩ社等）から市販されているか又は合成した。
【００５８】
次の実施例を用いて、本発明を詳細に説明するが、本発明はこの実施例に限定されるものではない。
【００５９】
実施例
実施例１（反応式１による反応、第一段階）：
１−（４−クロロベンジル）−インドールの製造
１．３２ｇの水素化ナトリウム（０．０５５モル、鉱油懸濁液）を５０ｍｌのジメチルスルホキシドに入れた混合物に、５．８６ｇ（０．０５モル）のインドールを２５ｍｌのＤＭＳＯ中に溶かした溶液を添加する。６０℃で１．３時間加熱し、次いで冷却し、１７．７ｇ（０．１１モル）の４−クロロ−ベンジル塩化物を滴加する。該溶液を６０℃に加熱し、一晩静置し、更に撹拌しながら２００ｍｌの水中に注ぐ。全部で７５ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２で複数回抽出し、有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、濾液を真空中で濃縮する。
【００６０】
収量：１１．５ｇ（理論値の９５％）
実施例２（反応式１の第二段階による反応）：
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−Ｎ−ピリド［２，３−ｂ］ピラジン−７−イル−アセトアミド（１）
１．１２ｍｌの塩化オキサリルを５０ｍｌのエーテル中に溶かした溶液に、０℃で窒素下に、１０．２ｇ（１０．７ミリモル）の１−（４−クロロベンジル）−インドールを２００ｍｌのエーテル中に溶かした溶液を滴加する。還流下に２時間加熱し、引き続き溶剤を蒸発させる。次いで、残留物に３０ｍｌのＤＭＦを添加し、１．９３ｇ（１３．９ミリモル）の炭酸カリウムを添加し、該懸濁液を０℃に冷却し、１．５７ｇ（１０．７ミリモル）のアミン成分を１０ｍｌのＤＭＦ中に溶かした溶液を滴加混合する。室温で一晩撹拌する。反応混合物を最後に氷水中に撹拌導入し、生じた沈殿物を吸引分離する。得られた粗生成物を１００ｇのシリカゲル上でｎ−ヘプタン／酢酸＝４：１によりクロマトグラフィーを行う。
【００６１】
収量：３．２３ｇ（６８．０％）
凝固点：２５０℃
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−Ｄ６）δ＝１１．５６（ｓ，１Ｈ），９．５３（ｄ，１Ｈ），９．１２（ｓ，１Ｈ），９．０９（ｄ，１Ｈ），９．０４（ｓ，１Ｈ），８．３２（ｄ，１Ｈ），７．６（ｄ，１Ｈ），７．４０（ｄ，２Ｈ），７．３５（ｍ，３Ｈ），７．３２（ｍ，２Ｈ），５．６４（ｓ，２Ｈ）ｐｐｍ
実施例３（反応式１の第三段階（ａ）による反応）：
Ｎ−｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−Ｎ−キノリン−６−イル−アセトアミド（２）
６．０ｇ（１３．６ミリモル）の２−［１−（４−クロロベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−Ｎ−キノリン−６−イル−アセトアミドを６０ｍｌのＤＭＦ中に溶かして撹拌された溶液に、窒素下で、０．８３３ｇ（６．８２ミリモル）のＤＭＡＰ、１．３８ｇ（１３．６ミリモル）のトリエチルアミン及び１３．９ｇ（１３６ミリモル）の無水酢酸を添加する。該反応混合物を室温で１０分間撹拌し、次いで２００ｍｌの酢酸エチルを注入する。３００ｍｌの水を添加した後に、該混合物を分離漏斗中で振り、次いで両方の相を分離させる。沈降は２０分後に始まる。淡黄色の結晶を濾過分離し、そして真空下で６０℃において乾燥させる。
【００６２】
収量：４．０４ｇ（６１．５％）
凝固点：１２２．９℃
１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ＝９．０２（ｄ，１Ｈ），８．５４（ｓ，１Ｈ），８．４４（ｄ，１Ｈ），８．２１（ｄ，１Ｈ），８．１７（ｄ，１Ｈ），８．１０（ｍ，１Ｈ），７．８８（ｍ，１Ｈ），７．６５（ｍ，１Ｈ），７．５８（ｍ，１Ｈ），７．４４（ｄ，２Ｈ），７．３３（ｄ，２Ｈ），７．２８（ｍ，２Ｈ），５．６０（ｓ，２Ｈ），２．１５（ｓ，３Ｈ）
ＭＳ（ＥＳＩ） ｍ／ｚ ４８２．１（ＭＨ＋）、（理論値４８１．９４）
実施例４（反応式１の第三段階（ａ）による反応）：
｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−キノリン−６−イル−カルバミン酸−メチルエステル（３）
１０．０ｇ（２２．７ミリモル）の２−［１−（４−クロロベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−Ｎ−キノリン−６−イル−アセトアミドを５００ｍｌの無水ＴＨＦ中に溶かして撹拌された溶液に、窒素下で、９３０．２ｍｇ（２７．３ミリモル）のＮａＨ（鉱油中の６０％分散液としても）を添加する。該溶液を０℃で、黄色の沈殿物が沈殿するまで撹拌し、次いで更に１５分間撹拌する。次に、２．５８ｇ（２７．３ミリモル）のメチルクロロホルミエートを＋５℃未満の温度で滴加する。その反応を薄層クロマトグラフィーによって観察する（溶出剤：ｎ−ヘプタン／酢酸エチル１／１ ＲＦ＝０．１１）。該反応混合物を水中に注ぎ、酢酸エチルで抽出し、有機相を塩化ナトリウム飽和溶液で洗浄し、かつ無水ＭｇＳＯ４上で乾燥させる。溶剤の蒸発により粗生成物が生じ、これをカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘプタン／アセトン２／１）によって精製し、化合物３が得られる。化合物３は薄層クロマトグラフィーで不純物が少なかったので、それは粗製化合物３をアセトンと一緒に１時間にわたり撹拌することによって除去できる。濾過により化合物３が淡黄色の結晶として得られる。
【００６３】
収量：３．０ｇ（２６．５％）
凝固点：１７８．５℃
１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ＝９．０２（ｄ，１Ｈ），８．５８（ｓ，１Ｈ），８．４７（ｄ，１Ｈ），８．１７（ｍ，３Ｈ），７．８４（ｍ，１Ｈ），７．６３（ｍ，２Ｈ），７．４４（ｄ，２Ｈ），７．３４（ｍ，４Ｈ），５．６０（ｓ，２Ｈ），３．６５（ｓ，３Ｈ）
ＭＳ（ＥＳＩ） ｍ／ｚ ４９８．２（ＭＨ＋）、（理論値４９７．９４）
実施例５（反応式２の第三段階（ｂ）による反応）：
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−キノリン−６−イル−２−チオキソ−アセトアミド（１１）の製造
４．００ｇ（９．１ミリモル）の２−［１−（４−クロロベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−Ｎ−キノリン−６−イル−アセトアミドを２００ｍｌのトルエン中に懸濁させた懸濁液を、窒素下で、３．６８ｇ（９．１ミリモル）の２，４−ビス−（４−メトキシフェニル）−１，３−ジチア−２，４−ジホスフェタン−２，４−ジスルフィドを混合し、引き続き７５℃で３時間加熱する。該反応溶液から、高温下で生じた残留物を濾過分離し、そして引き続きこれを１００ｍｌの塩化メチレンで洗浄する。濾液を真空中で濃縮し、そして残留物をフラッシュシリカゲルクロマトグラフィーにかける（溶出剤：塩化メチレン／メタノール９９：１）。生成物分画を、真空中で溶剤を再び除去した後にフラッシュシリカゲル上で濾過する（溶出剤：ｎ−ヘプタン／酢酸エチル１：１）。
【００６４】
収量：０．４６ｇ（理論値の１１％）
ＥＳＩ−ＭＳ ｍ／ｅ ４５６．１（ＭＨ＋）、（理論値４５５．９７）
１Ｈ−ＭＮＲ（ＤＭＳＯ−Ｄ６）δ＝１０．８９（ｓ，１Ｈ），８．８（ｓ，１Ｈ），８．７５（ｓ，１Ｈ），８．５５（ｓ，１Ｈ），８．１２（ｄ，１Ｈ），８．３５（ｄ，１Ｈ），８．０（ｄ，１Ｈ），７．９３（ｄ，１Ｈ），７．６３（ｄ，１Ｈ），７．５０（ｍ，１Ｈ），７．４（ｍ，３Ｈ），７．３（ｍ，３Ｈ），５．６（ｓ，２Ｈ）ｐｐｍ
以下の式Ｉの化合物は、反応式１の合成経路と同様に、かつ実施例２及び３に従って合成した。
【００６５】
実施例６：
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−（１Ｈ−インダゾール−５−イル）−２−オキソ−アセトアミド（４）
凝固点：２０３℃
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−Ｄ６）δ＝１３．０２（ｓ，１Ｈ），１０．７（ｓ，１Ｈ），９．０４（ｓ，１Ｈ），８．４８（ｓ，１Ｈ），８．４２（ｄ，１Ｈ），８．０６（ｓ，１Ｈ），７．７３（ｄ，１Ｈ），７．６（ｄ，１Ｈ），７．５５（ｄ，１Ｈ），７．４０（ｄ，２Ｈ），７．２８−７．３５（ｍ，４Ｈ），５．６３（ｓ，２Ｈ）ｐｐｍ
実施例７：
｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−キノリン−６−イル−カルバミン酸−エチルエステル（５）
凝固点：１９９℃
１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ＝９．０２（ｍ，１Ｈ），８．６０（ｓ，１Ｈ），８．４８（ｄ，１Ｈ），８．１５（ｍ，３Ｈ），７．８３（ｍ，１Ｈ），７．６３（ｍ，ｓＨ），７．４３（ｄ，２Ｈ），７．３２（ｍ，４Ｈ），５．６０（ｓ，２Ｈ），４．１５（ｑ，２Ｈ），０．９５（ｔ，３Ｈ）
ＭＳ（ＥＳＩ） ｍ／ｚ ５１４．２，５１２．１（ＭＨ＋）、（理論値５１１．９７）
実施例８：
｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−キノリン−６−イル−カルバミン酸−プロピルエステル（６）
凝固点：１６４℃
１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ＝９．０２（ｍ，１Ｈ），８．６０（ｓ，１Ｈ），８．４８（ｄ，１Ｈ），８．１７（ｍ，３Ｈ），７．８４（ｍ，１Ｈ），７．６３（ｍ，２Ｈ），７．４３（ｄ，２Ｈ），７．３３（ｍ，４Ｈ），５．６１（ｓ，２Ｈ），４．０３（ｔ，２Ｈ），１．３２（ｍ，２Ｈ），０．５６（ｔ，３Ｈ）
実施例９：
Ｎ−｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−Ｎ−キノリン−６−イル−プロピオンアミド（７）
１Ｈ−ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ＝９．０３（ｍ，１Ｈ），８．５２（ｓ，１Ｈ），８．４５（ｄ，１Ｈ），８．２３（ｄ，２Ｈ），８．１８（ｄ，１Ｈ），８．１３（ｍ，１Ｈ），７．８８（ｍ，１Ｈ），７．６５（ｍ，１Ｈ），７．５８（ｍ，１Ｈ），７．４５（ｄ，２Ｈ），７．３０（ｍ，４Ｈ），５．５９（ｓ，２Ｈ），２．６１（ｑ，３Ｈ），０．８８（ｔ，３Ｈ）
実施例１０：
｛２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−アセチル｝−ピリジン−４−イル−カルバミン酸エチルエステル（８）
凝固点：６２℃
１Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ＝８．７４（ｍ，２Ｈ），８．５２（ｓ，１Ｈ），８．１２（ｍ，１Ｈ），７．６０（ｍ，１Ｈ），７．５５（ｍ，２Ｈ），７．４０（ｍ，２Ｈ），７．３０（ｍ，４Ｈ），５．５７（ｓ，２Ｈ），４．１０（ｑ，２Ｈ），０．９５（ｔ，３Ｈ）
実施例１１（比較物質）：
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−（２−メチル−キノリン−６−イル）−２−オキソ−アセトアミド（９）の製造
収量：１４．８ｇ（理論値の７７．３％）
凝固点：１８２〜１８５℃
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ＝９．５８（ｓ，１Ｈ），９．１２（ｓ，１Ｈ），８．５（ｓ，１Ｈ），８．４１（ｓ，１Ｈ），８．０５（ｔ，２Ｈ），７．７８（ｄ，１Ｈ），７．４（ｄｄ，１Ｈ），７．３２（ｍ，４Ｈ），７．２６（ｓ，１Ｈ），７．１５（ｄ，１Ｈ），５．３８（ｓ，２Ｈ），２．７３（ｓ，３Ｈ）ｐｐｍ
実施例１２（比較物質）：
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−Ｎ−キノリン−６−イル−アセトアミド（１０）
凝固点：２００℃
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−Ｄ６）δ＝１１．５（ｓ，１Ｈ），９．０５（ｓ，１Ｈ），８．８５（ｓ，１Ｈ），８．６６（ｓ，１Ｈ），８．３２（ｄ，２Ｈ），８．１２（ｄ，１Ｈ），８．０３（ｄ，１Ｈ），７．６３（ｄ，１Ｈ），７．５３（ｄｄ，１Ｈ），７．４２（ｄ，２Ｈ），７．３０−７．３８（ｍ，４Ｈ），５．６３（ｓ，２Ｈ）ｐｐｍ
実施例１３（比較物質）：
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−Ｎ−キノリン−８−イル−アセトアミド（１２）
凝固点：１７８℃
実施例１４（比較物質）：
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−イソキノリン−５−イル−２−オキソ−アセトアミド（１３）
凝固点：２３９〜２４１℃
実施例１５（比較物質）：
２−［１−（４−クロロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−２−オキソ−Ｎ−ピリジン−４−イル−アセトアミド（１４）
凝固点：２６４℃
実施例１６（比較物質）：
２−［１−（４−フルオロ−ベンジル）−１Ｈ−インドール−３−イル］−Ｎ−（２−メチル−キノリン−８−イル）−２−オキソ−アセトアミド（１５）
凝固点：２００〜２０２℃
本発明による化合物の生物学的作用
選択された腫瘍モデルに関するインビトロ試験とインビボ試験により以下の薬理活性が得られた。
【００６６】
実施例１７：多様な腫瘍細胞系統に関する抗増殖作用
物質１、２、４、９、１１、１２、１３及び１５を増殖試験において樹立された腫瘍細胞系統に関してそれらの抗増殖活性について調査した（D.A. Scuderio et al. Cancer Res. 1988, 48, 4827-4833）。使用した試験は、細胞性のデヒドロゲナーゼ活性を決定し、かつ細胞活性の測定を可能にし及び細胞数の測定を間接的に可能にする。使用した細胞系統は、ヒト子宮頚癌細胞系統ＫＢ／ＨｅＬａ（ＡＴＣＣ  ＣＣＬ１７）、卵巣腺癌細胞系統ＳＫＯＶ−３（ＡＴＣＣ  ＨＴＢ７７）、ヒトグリア細胞腫細胞系統ＳＦ−２６８（ＮＣＩ  ５０３１３８）及び肺癌細胞系統ＮＣＩ−Ｈ４６０（ＮＣＩ  ５０３４７３）である。
【００６７】
【表１】
2007523850.tif 000007
【００６８】
第１表：ＸＴＴ細胞毒性試験におけるヒト腫瘍細胞系統での本発明による物質の増殖阻害
この結果は、実施例１、２、４及び１１により、選択された腫瘍細胞系統の増殖が非常に強力に阻害されたことを示している。
【００６９】
実施例１８：ＭＤＲ腫瘍細胞系統に関する抗増殖作用
更なるキャラクタリゼーションのために、物質１、２、４及び１１を多剤耐性細胞系統に対して、非耐性の野生型細胞系統と比較して調査した。
【００７０】
調査された細胞系統は、マウスＬ１２１０、急性骨髄球性白血病細胞系統ＬＴ１２及び耐性細胞系統Ｌ１２１０／ｍｄｒ及びＬＴ１２／ｍｄｒである。更に、マウスＰ３８８細胞系統（メチル−コラントレン誘発性リンパ球系腫瘍）並びにドキソルビシン耐性のＰ３８８を試験系として考慮した。
【００７１】
以下の第２表に結果をまとめて示す：
【００７２】
【表２】
2007523850.tif 000008
【００７３】
第２表：ＸＴＴ増殖試験におけるヒト腫瘍細胞系統での物質の阻害作用
物質１、２、４及び１１は全ての試験された細胞系統で非常に強力な阻害作用を示すが、古典的なチューブリン阻害作用を示す物質、例えばパクリタキセル又はビンクリスチンの場合に、更にトポイソメラーゼＩＩ阻害剤（ドキソルビシン、ミトキサントロン、エトポシド）の場合にはＭＤＲ１耐性細胞系統で少なくとも作用の激しい低下が認められる。
【００７４】
実施例１９：チューブリン重合の阻害
物質１、４、９、１１、１２、１３及び１５をインビトロ試験においてウシのチューブリン重合の阻害について試験した（D.M. Bollag et al. Cancer Res. 1995, 55, 2325-2333）。この試験において、重合及び解重合のサイクルにより精製されたチューブリンを使用し、このチューブリンをＧＴＰの添加及び加熱により重合させた。第３表に、３０％の関連タンパク質（ＭＡＰ）によるチューブリン重合の阻害のＥＣ５０値を示す。
【００７５】
【表３】
2007523850.tif 000009
【００７６】
第３表：チューブリン重合の阻害。２つの独立した試験からの平均値
その結果（第３表参照）は、チューブリン重合に対する物質１、４、９及び１１の非常に強力な阻害作用を示すが、化合物１２、１３及び１５は効果を発揮しないことを示している。
【００７７】
実施例２０：トポイソメラーゼＩＩの阻害
物質１を、２つの異なるインビトロ試験においてトポイソメラーゼＩＩの阻害について調査した。
【００７８】
・  トポイソメラーゼＩＩ活性の試験のためのｋＤＮＡアッセイ
Ｐ．Ａｒｉｍｏｎｄｏ（Anti-Cancer Drug design 2000, 15(6), 413-421）によって記載されるアッセイにおいて、ｋＤＮＡをヒトＤＮＡトポイソメラーゼＩＩにより試験化合物の不在又は存在下に処理する。本発明による化合物１の試験は、この場合、３つの異なる濃度（１００μＭ、３１．６μＭ及び１０μＭ）で実施した。比較のために、ポジティブコントロールと参照化合物であるｍ−アムサクリン（ｍ−Ａｍｓａ）、パクリタキセル（Ｔａｘｏｌ）及びビンクリスチンをそれぞれ１００μＭの濃度で使用した。
【００７９】
アッセイの実施：
装入されている１μＬの試験物質（１００％のＤＭＳＯ中で２０倍濃縮されている）に、２μＬの１０×アッセイバッファー、１μＬのｋＤＮＡ（２００ｎｇ）、０．５μＬのヒトトポイソメラーゼＩＩ（１単位）及び１５．５μＬのＨ２Ｏをピペットで加えて混合した。
【００８０】
該反応バッチを３７℃に事前に加熱された加熱ブロックに置き、３７℃で１０分間インキュベートする。インキュベーションを、４μＬの５×停止バッファーを添加することで停止させ、引き続き物質をＣＩＡで抽出する。次いで２０μＬの上清を、０．２５μｇ／ｍＬの臭化エチジウムを含有する１％アガロースゲル上に載せ、１００Ｖで１時間分離させる。最後に、ゲルをＵＶ励起下に写真を撮影する（図１参照）。ｋＤＮＡの脱連環の阻害の定量化をＧｅｌＰｒｏ（登録商標）Ａｎａｌｙｚｅｒソフトウェアで実施する（図２参照）。
【００８１】
・  トポイソメラーゼＩＩ活性の試験のためのｐＲＹＧ弛緩アッセイ：
この弛緩アッセイにより、更に本発明による化合物のトポイソメラーゼＩＩに対する阻害特性を示すことができた。本発明による化合物１の試験は、この場合、３つの異なる濃度（１００μＭ、３１．６μＭ及び１０μＭ）で実施した。比較のために、参照化合物であるｍ−アムサクリン、パクリタキセル（Ｔａｘｏｌ）及びビンクリスチンを３１６μＭ及び１００μＭの濃度で使用した。
【００８２】
この場合、実施は以下のとおりである：
装入されている１μＬの試験物質（１００％のＤＭＳＯ中で２０倍濃縮されている）に、２μＬの１０×アッセイバッファー、０．５μＬのｐＲＹＧ ＤＮＡ（１２５ｎｇ）、０．５μＬのヒトトポイソメラーゼＩＩ（１単位）及び１６μＬのＨ２Ｏをピペットで加えて混合した。該反応バッチを３７℃に事前に加熱された加熱ブロックに置き、３７℃で３０分間インキュベートする。インキュベーションは４μＬの５×停止バッファーを添加することで停止させる。次いで、１０μＬのバッチを０．２５μｇ／ｍＬの臭化エチジウムを含有する１．２％アガロースゲル上に載せ、そして１００Ｖで２．５時間分離させる。最後に、ゲルをＵＶ励起下に写真を撮影する（図３参照）。ｐＲＹＧ弛緩の阻害の定量化をＧｅｌＰｒｏ（登録商標）Ａｎａｌｙｚｅｒソフトウェアで実施する（図４参照）。
【００８３】
全体で、本発明による化合物１については両方のアッセイにおいてトポイソメラーゼＩＩの高い阻害が検出できたことを確認できる。化合物１についての結果は、トポイソメラーゼＩＩ阻害剤のｍ−アムサクリンの阻害値に匹敵する。パクリタキセルとビンクリスチンについては、両方のアッセイにおいて期待通り阻害効果が観察されなかった。
【００８４】
実施例２１：細胞周期分析
細胞周期は、細胞世代から次の細胞世代までの細胞発生を含む。
【００８５】
休止期（Ｇ０）と合成準備期（Ｇ１）の間に細胞は倍数染色体セット（２ｃ）を有する。合成期（Ｓ）ではＤＮＡ量が複製により増える。Ｓ期は分裂準備期（Ｇ２Ｍ）に至ると終わり、その期間で細胞は複製された染色体量（４ｃ）と二倍のＤＮＡ含量を有する。後続の短期間の分裂期（Ｍ）において、複製された染色体を同時に２つの娘細胞に分配し、次いでそれぞれは再び倍数ＤＮＡ含量を示し、Ｇ０１期にあるので、細胞周期を新たに開始できる。
【００８６】
細胞周期分析のために、ＫＢ／ＨｅＬａ細胞を試験物質で、種々の濃度（０．１〜１０００ｎＭ）で３７℃において２４時間処理した。
【００８７】
参照物質又は選択された試験物質で処理した後に細胞周期のＧ２／Ｍ期で停止された細胞の百分率を以下の第４表に示す。その結果は、特定の解析ソフトウェア（ＭｏｄＦｉｔ（商標））で評価した。
【００８８】
【表４】
2007523850.tif 000010
【００８９】
第４表：Ｇ２／Ｍ期にある細胞割合５０％についての阻害濃度
本発明による化合物１、２、４及び１１は、参照化合物であるパクリタキセル及びミトキサントロンに匹敵する活性を有する。
【００９０】
実施例２２：アポトーシスの検出
ＣＤＤｐｌｕｓヌクレオソームＥＬＩＳＡ試験：
核断片化はアポトーシス過程の後の結果である。この場合に観察されるべき変化は、エンドヌクレアーゼにより分解されたＤＮＡ鎖と、それにより生ずるヌクレオソーム粒子への断片化に起因するものである。
【００９１】
ヌクレオソーム粒子の検出のために、ロシュ・モレキュラーバイオケミカルズ社により説明されるＣＤＤｐｌｕｓヌクレオソームＥＬＩＳＡ試験を使用した。このために、化合物１及び２をＵ−９３７細胞系統で種々の濃度（１ｎＭ〜１０μＭ；２４時間処理）において調査した。（図５及び図６を参照）。
【００９２】
化合物１及び２では、この場合、細胞溶解物において濃度に依存したヌクレオソームの増加を観察することができた。細胞培養上清においては大きな増加は確認できず、このことが化合物１及び２での処理後のアポトーシス性細胞死についての証拠となる。
【００９３】
実施例２３：本発明による化合物についての水中への飽和溶解度の検証
化合物１、２、１０及び１４についての水中への飽和溶解度の測定は以下に記載のように実施した。物質の溶解と試料の湿潤の改善のために、最大で１％のＤＭＳＯを添加した。含有量を調査するために、ＨＰＬＣ−ＵＶ法を使用した。結果を以下の第５表にまとめる：
【００９４】
【表５】
2007523850.tif 000011
【００９５】
第５表：化合物１、２、１０及び１４の飽和溶解度
本発明による化合物１及び２は化合物１０及び１４と比較して改善された水溶性の点で優れている。
【００９６】
実施例２４：インビボ活性
本発明による化合物２のインビボ活性及び適合性を物質１０及び１４と比較してヒトの異種移植モデル（黒色腫、ＭＥＸＦ４６２）において試験した。結果を以下の第６表にまとめる：
化合物２、１０及び１４のインビボ活性（黒色腫；ＭＥＸＦ４６２）
【００９７】
【表６】
2007523850.tif 000012
【００９８】
第６表：化合物２、１０及び１４のインビボ活性（黒色腫；ＭＥＸＦ４６２）
化合物２については、この異種移植モデルにおいて、処理された動物で完全な腫瘍の緩解が更に非常に良好な適合性のもとで観察された（死亡例なし）。化合物１０及び１４については、匹敵する抗腫瘍効果は観察されたが、適合性に優れなかった。
【００９９】
実施例２５：インビボ活性
本発明による化合物２のインビボ活性及び適合性を物質１０と比較して、他のヒトの異種移植モデル（乳腺、ＭＥＸＦ８５７）において試験した。結果を以下の表に示す：
乳癌ＭＡＸＦ８５７に対する化合物２及び１０の効果
【０１００】
【表７】
2007523850.tif 000013
【０１０１】
第７表：化合物２及び１０のインビボ活性（乳腺；ＭＡＸＦ８５７）
化合物２及び１０について、同等の抗腫瘍効果が観察されたが、物質１０の適合性（２／６匹のマウスが死亡）は化合物２と比較して実質的に悪かった。
【図面の簡単な説明】
【０１０２】
【図１】図１は、ｋＤＮＡアッセイの結果を示すゲルの写真である
【図２】図２は、ｋＤＮＡ脱連環の阻害の結果を示すグラフである
【図３】図３は、ｐＲＹＧ弛緩アッセイの結果を示すゲルの写真である
【図４】図４は、ｐＲＹＧ ＤＮＡ弛緩の阻害の結果を示すグラフである
【図５】図５は、化合物１でのＣＣＤｐｌｕｓヌクレオソームＥＬＩＳＡ試験の結果を示すグラフである
【図６】図６は、化合物２でのＣＣＤｐｌｕｓヌクレオソームＥＬＩＳＡ試験の結果を示すグラフである
【図１】
2007523850.tif 000015
【図２】
2007523850.tif 000016
【図３】
2007523850.tif 000017
【図４】
2007523850.tif 000018
【図５】
2007523850.tif 000019
【図６】
2007523850.tif 000020
【手続補正書】
【提出日】平成18年3月1日(2006.3.1)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項８】
請求項１から７までのいずれか１項記載のインドール誘導体少なくとも１種を含有する腫瘍疾患の治療用医薬品。
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１２】
別の作用物質に対する薬剤耐性を有する腫瘍疾患での治療のための医薬品の製造のための、請求項１１記載の使用。
【手続補正３】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１３】
転移性癌腫を伴う腫瘍疾患での治療のための医薬品の製造のための、請求項１１記載の使用。
【国際調査報告】
2007523850.tif 000021
2007523850.tif 000022
2007523850.tif 000023
2007523850.tif 000024