(57)【要約】  ＰＴＥＮ媒介性疾患、容態、および損傷の治療におけるＰＴＥＮ活性のインヒビターの治療上の使用を開示する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
アポトーシスを誘発する１つまたは複数の治療から患者を保護する方法であって、化合物Ｉ〜ＸＩＶからなる群から選択される薬学的に許容可能な量のＰＴＥＮインヒビターを含む組成物を患者に投与することを含む、方法。
【請求項２】
前記治療が癌治療である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ＰＴＥＮインヒビターを、癌治療前、癌治療中、または癌治療後に投与する、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記治療が化学療法または放射線療法である、請求項６に記載の方法。
【請求項５】
ストレスに起因する正常組織が損傷した患者を治療する方法であって、化合物Ｉ〜ＸＩＶからなる群から選択される薬学的に許容可能な量のＰＴＥＮインヒビターを含む組成物を患者に投与することを含む、方法。
【請求項６】
前記ＰＴＥＮインヒビターを、患者が罹患した疾患の治療前、治療中、または治療後に投与する、請求項７に記載の方法。
【請求項７】
ＰＩ３キナーゼ経路のインヒビターに対して癌細胞を感作する方法であって、化合物Ｉ〜ＸＩＶからなる群から選択されるＰＴＥＮインヒビターをこのような治療を必要とする患者に投与することを含む、方法。
【請求項８】
医学的手順に関連するアポトーシスを治療する方法であって、化合物Ｉ〜ＸＩＶからなる群から選択されるＰＴＥＮインヒビターをこのような治療を必要とする患者に投与することを含む、方法。
【請求項９】
放射線または化学物質への曝露から患者を保護する方法であって、化合物Ｉ〜ＸＩＶからなる群から選択される薬学的に許容可能な量のＰＴＥＮインヒビターを含む組成物を患者に投与することを含む、方法。
【請求項１０】
前記ＰＴＥＮインヒビターを、前記放射線または化学物質への曝露前、曝露中、または曝露後に投与する、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
化合物Ｉ〜ＸＩＶからなる群から選択されるＰＴＥＮインヒビターへの細胞の曝露による、癌幹細胞を感作する方法。
【請求項１２】
前記ＰＴＥＮインヒビターを、患者が罹患した疾患の治療前、治療中、または治療後に投与する、請求項９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２００４年４月６日出願の米国仮出願番号６０／５５９，８０２号、２００４年７月２０日出願の米国仮出願番号６０／５９０，０４３号、および２００４年１１月８日出願の米国仮出願番号６０／６２５，８７１号の利益を主張する。
発明の分野
本発明は、ＰＴＥＮの阻害およびその治療上の使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
細胞過程は、脂質およびタンパク質が関与するリン酸化および脱リン酸化サイクルによってある程度制御される。ＰＴＥＮ（第１０染色体上に存在するホスファターゼ）は、重要な脂質二次伝達物質であるホスファチジルイノシトール３，４，５リン酸［Ｐｔｌｉｎｓ（３，４，５）Ｐ３］を脱リン酸化する二重特異性ホスファターゼである。ＰＴＥＮは、広範な種々の細胞過程（血管形成およびアポトーシス性細胞死が含まれる）を調整する極めて重要なシグナル伝達分子である。ＰＴＥＮは、細胞増殖と、血管形成と、細胞死（アポトーシス）との間の均衡を調整する。
【０００３】
ＰＴＥＮ活性により、核腫瘍抑制タンパク質ｐ５３が活性化され、ストレス条件下でアポトーシスが誘導される。ＰＴＥＮの阻害により、ＰＩＰ３レベルが増加し、アポトーシスが阻止されて細胞生存が促進される。したがって、ＰＴＥＮのインヒビターを使用して、遺伝毒性ストレスまたは環境ストレス条件下で重要な細胞集団を保護することができる。
【０００４】
ビスペルオキソバナジウム化合物（Ｓｃｈｍｉｄ，Ａ．Ｃ．ｅｔ  ａｌ．，ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔ  ２００４，５６６，（１−３），３５−８）およびアンチセンスオリゴヌクレオチド（Ｂｕｔｌｅｒ，Ｍ  ｅｔ  ａｌ．Ｄｉａｂｅｔｅｓ  ２００２，５１，（４），１０２８−３４）などの多種の化合物がＰＴＥＮインヒビターとして同定されているが、これらは、その臨床的有用性の可能性を低くする性質を有する。さらに、多数の小分子（チオレドキシン−１（Ｍｅｕｉｌｌｅｔ，Ｅ．Ｊ．ｅｔ  ａｌ，Ａｒｃｈ．Ｂｉｏｃｈｅｍ  ａｎｄ  Ｂｉｏｐｈｙｓ  ２００４，４２９，（２），１２３−３３）、インドールカルボン酸塩（Ｆｕｊｉｉ，Ｎ．ｅｔ  ａｌ．Ｊ  Ａｍ  Ｃｈｅｍ  Ｓｏｃ  ２００３，１２５，（４０），１２０７４−５）、およびノネナール（Ｓａｌｓｍａｎ，Ｓ．Ｊ．Ｈ．，ｅｔ  ａｌ．２００３；Ａｂｓｔｒａｃｔ  ＃３４７０，Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ２００３））がＰＴＥＮを阻害すると主張されているが、これらはいずれも、可逆的拮抗様作用によってＰＴＥＮの脱リン酸化能力を直接阻害するものではなく、有用な小分子薬に発展する可能性が低い。ビスホスホネート  アレンドロネートなどの他のホスファターゼインヒビターが公知であるが、これらは、ＰＴＥＮ活性を有することが証明されていない。アポトーシスおよび血管形成におけるＰＴＥＮの役割の重要性を考慮すると、ＰＴＥＮインヒビターに対する必要が当該分野で依然としてある。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、アポトーシスを誘発する１つまたは複数の治療から患者を保護する方法に関する。化合物Ｉ〜ＸＩＶから選択される薬学的に許容可能な量のＰＴＥＮインヒビターを含む組成物を患者に投与することができる。治療は癌治療であり得る。ＰＴＥＮインヒビターを、癌治療前、癌治療中、または癌治療後に投与することができる。治療は、化学療法または放射線療法であり得る。
【０００６】
本発明はまた、ストレスに起因する正常組織が損傷した患者を治療する方法に関する。化合物Ｉ〜ＸＩＶから選択される薬学的に許容可能な量のＰＴＥＮインヒビターを含む組成物を患者に投与することができる。薬剤を、患者が罹患した疾患の治療前、治療中、または治療後に投与することができる。
【０００７】
本発明はまた、ＰＩ３キナーゼ経路のインヒビターに対して癌細胞を感作する方法に関する。化合物Ｉ〜ＸＩＶからなる群から選択される薬学的に許容可能な量のＰＴＥＮインヒビターを含む組成物を患者に投与することができる。
【０００８】
本発明はまた、医学的手順に関連するアポトーシスを治療する方法に関する。化合物Ｉ〜ＸＩＶから選択される薬学的に許容可能な量のＰＴＥＮインヒビターを含む組成物を患者に投与することができる。本発明はまた、従来の治療に対して癌幹細胞を感作する方法に関する。化合物Ｉ〜ＸＩＶから選択される薬学的に許容可能な量のＰＴＥＮインヒビターを含む組成物を患者に投与することができる。本発明はまた、必要とする患者の血管形成を誘導または刺激する方法に関する。化合物Ｉ〜ＸＩＶから選択される薬学的に許容可能な量のＰＴＥＮインヒビターを含む組成物を患者に投与することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
本発明の化合物、生成物、および組成物、ならびに方法を開示し、詳細に説明する前に、本明細書中で使用される術語は特定の実施形態を説明することのみを目的とし、制限することを意図するものではないと理解すべきである。明細書および添付の特許請求の範囲で使用される、単数形「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」には文脈中でそうではないと明言しない限り、複数形が含まれることに留意すべきである。
【００１０】
１．定義
本明細書中で使用される、用語「分枝」は、１〜２４個の骨格原子を含み、基の骨格鎖が１つまたは複数の主鎖からの下位分枝鎖（ｓｕｂｏｒｄｉｎａｔｅ  ｂｒａｎｃｈ）を含む基をいう。ここで好ましい分枝基は、１〜１２個の骨格原子を含む。分枝基の例には、イソブチル、ｔ−ブチル、イソプロピル、−ＣＨ2ＣＨ2ＣＨ（ＣＨ3）ＣＨ2ＣＨ3、−ＣＨ2ＣＨ（ＣＨ2ＣＨ3）ＣＨ2ＣＨ3、−ＣＨ2ＣＨ2Ｃ（ＣＨ3）2ＣＨ3、および−ＣＨ2ＣＨ2Ｃ（ＣＨ3）3などが含まれるが、これらに制限されない。
【００１１】
本明細書中で使用される、用語「非分枝」は、基の骨格鎖が直線状に伸びた１〜２４個の骨格原子を含む基をいう。ここで好ましい非分枝基は、１〜１２個の骨格原子を含む。
【００１２】
本明細書中で使用される、用語「環式」または「シクロ」は、単独または組み合わせて、不飽和または飽和の３〜１２個の骨格原子（好ましくは３〜７個の骨格原子）からなる環を有する１つまたは複数の閉環を有する基をいう。
【００１３】
本明細書中で使用される、用語「低級」は、１〜６個の骨格原子を有する基をいう。
【００１４】
本明細書中で使用される、用語「飽和」は、骨格原子の全ての利用可能な原子価結合が他の原子に結合している基をいう。飽和基の代表例には、ブチル、シクロヘキシル、およびピペリジンなどが含まれるが、これらに限定されない。
【００１５】
本明細書中で使用される、用語「不飽和」は、２つの隣接する骨格原子の少なくとも１つの利用可能な原子価結合が他の原子に結合していない基をいう。不飽和基の代表例には、−ＣＨ2ＣＨ2ＣＨ＝ＣＨ2、フェニル、およびピロールなどが含まれるが、これらに限定されない。
【００１６】
本明細書中で使用される、用語「脂肪族」は、置換または非置換であってよく、飽和または不飽和であってよいが、芳香族ではない非分枝、分枝、または環式炭化水素基をいう。用語「脂肪族」には、炭化水素骨格の１つまたは複数の炭素と置換された酸素原子、窒素原子、硫黄原子、またはリン原子を含む脂肪族基がさらに含まれる。
【００１７】
本明細書中で使用される、用語「芳香族」は、置換されていても置換されていなくてもよい４ｎ＋２非局在化π（パイ）電子を有する不飽和環式炭化水素基をいう。用語「芳香族」には、炭化水素骨格の１つまたは複数の炭素と置換された窒素原子、酸素原子、または硫黄原子を含む芳香族基がさらに含まれる。芳香族基の例には、フェニル、ナフチル、チエニル、フラニル、ピリジニル、および（イソ）オキサゾリルなどが含まれるが、これらに限定されない。
【００１８】
本明細書中で使用される、用語「置換」は、１つまたは複数の水素等の原子が炭素あるいは適切なヘテロ原子から取り出されてさらなる基によって置き換えられた基をいう。本明細書中では好ましい置換された基は、１〜５個、もっと好ましくは１〜３個の置換基によって置換されている。２つの置換基を有する原子を、「ジ」と示すのに対して、２つを超える置換基を有する原子を、「ポリ」と示す。このような置換基の代表例には、脂肪族基、芳香族基、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、アルコキシ、ハロ、アリールオキシ、カルボニル、アクリル、シアノ、アミノ、ニトロ、リン酸塩含有基、硫黄含有基、ヒドロキシル、アルキルカルボニルオキシ、アリールカルボニルオキシ、アルコキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、アルキルカルボニル、アリールカルボニル、アルコキシカルボニル、アミノカルボニル、アルキルアミノカルボニル、ジアルキルアミノカルボニル、アルキルチオカルボニル、アシルアミノ、アミジノ、イミノ、アルキルチオ、アリールチオ、チオカルボキシレート、アルキルスルフィニル、トリフルオロメチル、アジド、ヘテロシクリル、アルキルアリール、ヘテロアリール、セミカルバジド、チオセミカルバジド、マレイミド、オキシイミノ、イミデート、シクロアルキル、シクロアルキルカルボニル、ジアルキルアミノ、アリールシクロアルキル、アリールカルボニル、アリールアルキルカルボニル、アリールシクロアルキルカルボニル、アリールホスフィニル、アリールアルキルホスフィニル、アリールシクロアルキルホスフィニル、アリールホスホニル、アリールアルキルホスホニル、アリールシクロアルキルホスホニル、アリールスルホニル、アリールアルキルスルホニル、アリールシクロアルキルスルホニル、ＣＦ3、その組み合わせ、および置換物（ｓｕｂｓｔｉｔｕｔｉｏｎｓ）が含まれるが、これらに限定されない。
【００１９】
本明細書中で使用される、用語「非置換」は、基に結合するか置換するいかなるさらなる基も持たない基をいう。
【００２０】
本明細書中で使用される、用語「アルキル」は、単独または組み合わせて、分枝または非分枝の飽和脂肪族基をいう。アルキル基の代表例には、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、オクチル、デシル、テトラデシル、ヘキサデシル、エイコシル、およびテトラコシルなどが含まれるが、これらに限定されない。
【００２１】
本明細書中で使用される、用語「アルケニル」は、単独または組み合わせて、鎖に沿った任意の安定な点に存在しうる少なくとも１つの炭素−炭素二重結合を含む分枝または非分枝の不飽和脂肪族基をいう。アルケニル基の代表例には、エテニル、Ｅ−およびＺ−ペンテニル、およびデセニルなどが含まれるが、これらに限定されない。
【００２２】
本明細書中で使用される、用語「アルキニル」は、単独または組み合わせて、鎖に沿った任意の安定な点に存在し得る少なくとも１つの炭素−炭素三重結合を含む分枝または非分枝の不飽和脂肪族基をいう。アルキニル基の代表例には、エチニル、プロピニル、プロパルギル、ブチニル、ヘキシニル、およびデシニルなどが含まれるが、これらに限定されない。
【００２３】
本明細書中で使用される、用語「アリール」は、単独または組み合わせて、場合により他の芳香族または非芳香族環式基と縮合していてもよい置換または非置換の芳香族基をいう。アリール基の代表例には、フェニル、ピリジル、フラザン、ベンジル、ナフチル、ベンジリジン、キシリル、スチレン、スチリル、フェネチル、フェニレン、およびベンゼントリイルが含まれるが、これらに限定されない。
【００２４】
本明細書中で使用される、用語「アルコキシ」は、単独または組み合わせて、１つの末端エーテル結合を介して結合しているアルキル基、アルケニル基、またはアルキニル基をいう。アルコキシ基の例には、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、ｎ−ブトキシ、２−ブトキシ、ｔｅｒｔ−ブトキシ、ｎ−ペントキシ、２−ペントキシ、３−ペントキシ、イソペントキシ、ネオペントキシ、ｎ−ヘキソキシ、２−ヘキソキシ、３−ヘキソキシ、３−メチルペントキシ、フルオロメトキシ、ジフルオロメトキシ、トリフルオロメトキシ、クロロメトキシ、ジクロロメトキシ、およびトリクロロメトキシが含まれるが、これらに限定されない。
【００２５】
本明細書中で使用される、用語「アリールオキシ」は、単独または組み合わせて、１つの末端エーテル結合を介して結合しているアリール基をいう。
【００２６】
本明細書中で使用される、用語「ハロゲン」、「ハライド」、または「ハロ」は、単独または組み合わせて、フッ素「Ｆ」、塩素「Ｃｌ」、臭素「Ｂｒ」、ヨウ素「Ｉ」、およびアスタチン「Ａｔ」をいう。ハロ基の代表例には、クロロアセトアミド、ブロモアセトアミド、およびヨードアセトアミドが含まれるが、これらに限定されない。
【００２７】
本明細書中で使用される、用語「ヘテロ」は、炭素または水素以外の任意の元素の１つまたは複数の原子を含む基をいう。ヘテロ基の代表例には、ヘテロ原子（窒素、酸素、硫黄、およびリンが含まれるが、これらに限定されない）を含む基が含まれるが、これらに限定されない。
【００２８】
本明細書中で使用される、用語「複素環」は、ヘテロ原子を含む環式基をいう。複素環の代表例には、ピリジン、ピペラジン、ピリミジン、ピリダジン、ピペラジン、ピロール、ピロリジノン、ピロリジン、モルホリン、チオモルホリン、インドール、フラザン、イソインドール、イミダゾール、トリアゾール、テトラゾール、フラン、ベンゾフラン、ジベンゾフラン、チオフェン、チアゾール、ベンゾチアゾール、ベンゾキサゾール、ベンゾチオフェン、キノリン、イソキノリン、アザピン、ナフトピラン、およびフラノベンゾピラノンなどが含まれるが、これらに限定されない。
【００２９】
本明細書中で使用される、用語「カルボニル」または「カルボキシ」は、単独または組み合わせて、炭素−酸素二重結合を含む基をいう。カルボニルを含む基の代表例には、アルデヒド（すなわち、ホルミル）、ケトン（すなわち、アシル）、カルボン酸（すなわち、カルボキシル）、アミド（すなわち、アミド）、イミド（すなわち、イミド（ｉｍｉｄｏ））、エステル、および無水物などが含まれるが、これらに限定されない。
【００３０】
本明細書中で使用される、用語「アクリル」は、単独または組み合わせて、ＣＨ2＝Ｃ（Ｑ）Ｃ（Ｏ）Ｏ−（式中、Ｑは脂肪族基または芳香族基である）で示される基をいう。
【００３１】
本明細書中で使用される、用語「シアノ」、「シアネート」、または「シアニド」は、単独または組み合わせて、炭素−窒素二重結合または炭素−窒素三重結合をいう。シアノ基の代表例には、イソシアネートおよびイソチオシアネートなどが含まれるが、これらに限定されない。
【００３２】
本明細書中で使用される、用語「アミノ」は、単独または組み合わせて、骨格に窒素原子を含む基をいう。アミノ基の代表例には、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アリールアミノ、ジアリールアミノ、アルキルアリールアミノ、アルキルカルボニルアミノ、アリールカルボニルアミノ、カルバモイル、およびウレイドなどが含まれるが、これらに限定されない。
【００３３】
本明細書中で使用される、用語「リン酸含有基」は、少なくとも１つの、酸化状態にあるリン原子を含む基をいう。代表例には、リン酸、ホスフィン酸、リン酸エステル、ホスフィニデン、ホスフィノ、ホスフィニル、ホスフィニリデン、ホスホ、ホスホノ、ホスホラニル、ホスホラニリデン、およびホスホロソなどが含まれるが、これらに限定されない。
【００３４】
本明細書中で使用される、用語「硫黄含有基」は、硫黄原子を含む基をいう。代表例には、スルフヒドリル、スルフェノ、スルフィノ、スルフィニル、スルホ、スルホニル、チオ、およびチオキソなどが含まれるが、これらに限定されない。
【００３５】
本明細書中で使用される、用語「任意選択的の」または「場合により」は、その後に記載する事象または状況が起こっても起こらなくてもよく、この記載には、前記事象または状況が起こる場合または起こらない場合が含まれることを意味する。例えば、句「場合により置換されていてもよいアルキル」は、アルキル基が置換されていても置換されていなくてもよく、この記載には非置換アルキルおよび置換のあるアルキルの両方が含まれることを意味する。
【００３６】
本明細書中で提供される化合物、生成物、または組成物に関して使用される場合、用語「有効量」は、所望の結果を得るのに十分な化合物、生成物、または組成物の量を意味する。正確な必要量は、使用される特定の化合物、生成物、または組成物、およびその投与様式などによって変化する。したがって、正確な「有効量」を指定することは常に可能とは限らない。しかし、本開示によって情報を与えられた当業者は、適切な有効量を、日常的実験を用いるだけで決定することができる。
【００３７】
本明細書中で使用される、用語「適切な」は、記載の目的のために本明細書中に適用された化合物、生成物、または組成に適合する基をいう。当業者は、記載の目的に適切かどうかを、日常的実験を用いるのみで決定することができる。
【００３８】
２．化合物
本発明は、酵素ＰＴＥＮの脱リン酸化能力を有するインヒビター（「ＰＴＥＮインヒビター」）である化合物に関する。この化合物を使用して、患者のＰＴＥＮを阻害することができ、本明細書中に記載の多数の有益な目的の任意のものを有し得る。
【００３９】
ａ．アスコルビン酸系ＰＴＥＮインヒビター
本発明の化合物は、以下から選択されるアスコルビン酸誘導体またはデヒドロアスコルビン酸誘導体であり得る：
【００４０】
【化１】
2007532552.tif 000002
【００４１】
（式中、
Ｒ1は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ3アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ3、（ＣＨ2）nＸＣＯＲ3、（ＣＨ2）nＣＯＲ3、（ＣＨ2）nＳＯ2Ｒ3、（ＣＨ2）nＸＲ3、（ＣＨ2）nＳＯ2Ｘ−Ｒ3、（ＣＨ2）nＸＳＯ2Ｒ3、（ＣＨ2）nＮＲ3Ｒ4、または（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）mＸＲ3を示し、
Ｒ2は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ3アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸ−Ｒ3、（ＣＨ2）nＸＣＯＲ3、（ＣＨ2）nＣＯＲ3、（ＣＨ2）nＳＯ2Ｒ3、（ＣＨ2）nＸＲ3、（ＣＨ2）nＳＯ2Ｘ−Ｒ3、（ＣＨ2）nＸＳＯ2Ｒ3、（ＣＨ2）nＮＲ3Ｒ4、または（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）mＸＲ3を示し、
Ｒ3、Ｒ5、およびＲ6は、独立して、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールであり、
Ｒ4は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、ＮＨＳＯ2Ｒ5、ＮＨＣＯ2Ｒ5、またはＮＲ5Ｒ6であり、
ｍ＝０〜３、
ｎ＝０〜３、
Ｘは、ＯまたはＮＲ4を示す）
式ＩおよびＩａの化合物は、Ｒ1またはＲ2にエステル結合を有し得る。
【００４２】
（１）一般的合成
アスコルビン酸およびデヒドロアスコルビン酸は共に市販されており、アルコールからのエステルの調製について当該分野で周知の反応性酸塩化物を使用して第一級および第二級アルコール基を容易にアシル化することができる。第一級アルコールは、主に最初にアシル化され、化学量論を１対１に近づけるように調整することによって選択的にアシル化して、Ｒ2基が水素である式Ｉおよび式Ｉａの化合物を得ることができる。次いで、これらのモノアシル化化合物型を、同一の化学反応（例えば、酸塩化物または活性化エステル）によってさらにアシル化して水素以外のＲ2を得ることができる。さらに、アスコルビン酸およびデヒドロアスコルビン酸の誘導体を作製するための化学反応は、文献によく記載されている（Ｍａｎｆｒｅｄｉｎｉ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．２００２，ｖｏｌ．４５，ｐｐｓ．５５９−５６２，Ｈａｋ  Ｈｅｅ  Ｋａｎｇ，ｅｔ  ａｌ．，ａｎｄ  Ｂｕｌｌ．Ｋｏｒｅａｎ  Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．２００３，ｖｏｌ．２４，Ｎｏ．８，１１６９−１１７１およびその中の参考文献）。
【００４３】
ｂ．トリアゾール
本発明の化合物はまた、Ｏｌｅｓｅｎ  ｅｔ  ａｌのＷＯ０２／３２８９６号（その内容は本明細書中に参照により援用される）に記載の１，２，３−トリアゾールであり得る。化合物は、式：
【００４４】
【化２】
2007532552.tif 000003
【００４５】
の化合物であり得る。式中、
Ｒ1は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、ＣＯＸＲ2、ＣＯＲ2、ＳＯ2ＸＲ2、ＳＯ2Ｒ2であり、
Ｒ2は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ4、（ＣＨ2）nＸＣＯＲ4、（ＣＨ2）nＸＲ4、（ＣＨ2）nＳＯ2ＸＲ4、（ＣＨ2）nＸＳＯ2Ｒ4、ＮＨＳＯ2Ｒ4、ＮＨＣＯＲ4、ＮＨＣＯ2Ｒ4、ＮＨＣＯＣＯ2Ｒ4、またはＮＲ4Ｒ5を示し、
Ｒ3は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ4、（ＣＨ2）nＸＣＯＲ4、（ＣＨ2）nＸＲ4、（ＣＨ2）nＳＯ2ＸＲ4、（ＣＨ2）nＸＳＯ2Ｒ4、ＮＨＳＯ2Ｒ4、ＮＨＣＯＲ4、ＮＨＣＯ2Ｒ4、ＮＨＣＯＣＯ2Ｒ4、またはＮＲ4Ｒ5を示し、
Ｒ4は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
Ｒ5は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、ＮＨＳＯ2Ｒ6、ＮＨＣＯＲ6、ＮＨＣＯ2Ｒ6、ＮＲ6Ｒ7、またはＮ＝Ｃ（Ｒ6Ｒ7）を示し、
Ｒ6は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
Ｒ7は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
ｎ＝０〜３、
Ｘは、ＯまたはＮＲ5を示す。
【００４６】
式ＩＩの化合物は、以下であり得る：
【００４７】
【化３】
2007532552.tif 000004
【００４８】
式中、
Ｒ8は、（ＣＨ2）nＸＲ4または（ＣＨ2）nＳＲ4を示し、
Ｒ9は、ＮＨＮＨＳＯ2アリール、ＮＨＮＨＣＯアリール、またはＮＨＮ＝Ｃ（Ｒ6Ｒ7）を示し、
Ｒ10は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、ＳＯ2Ｒ6、ＣＯＲ6、またはＣＯ2Ｒ6を示す。
【００４９】
（１）一般的合成
式ＩＩＡの化合物を、重要中間体２−１から合成することができる（Ｏｌｅｓｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，（２００２），Ｗ０２００２３２８９６−Ａ，７１ｐｐ；Ｏｌｅｓｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，（２００３），Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ，４６，１５，３３３３−４１）。
【００５０】
【化４】
2007532552.tif 000005
【００５１】
この中間体エステル２−１を、容易に入手可能なフラザンから１工程で合成することができる（Ｆｅｒｎａｎｄｅｚ  ｅｔ  ａｌ．，（２００２），Ｔｅｔｒａｈｅｄ．Ｌｅｔ．，４３，４７４１−４７４５）。脂肪族塩化物を、種々の求核試薬（Ｒ8）で置き換えることができる。エステル基を活性化エステルに変換し、上記求核試薬（Ｒ9）と反応させることができるか、エステル基を求核試薬と直接反応させてＲ9置換物を作製することができる。
【００５２】
ｃ．ジアミン
化合物はまた、式：
【００５３】
【化５】
2007532552.tif 000006
のジアミドであり得る。
【００５４】
式中、
Ａは、５員環または６員環であり、
Ｒ1は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ3アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ3、（ＣＨ2）nＸＣＯＲ3、（ＣＨ2）nＣＯＲ3、（ＣＨ2）nＳＯ2Ｒ3、（ＣＨ2）nＸＲ3、（ＣＨ2）nＳＯ2Ｘ−Ｒ3、（ＣＨ2）nＸＳＯ2Ｒ3、ＮＨＳＯ2Ｒ3、ＮＨＣＯ2Ｒ3、ＮＨＣＯＲ3、ＮＨＣＯ2Ｒ3、ＮＨＣＯＣＯ2Ｒ3、ＮＲ3Ｒ4、または（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）mＸＲ3を示し、
Ｒ2は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ3アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ3、（ＣＨ2）nＸＣＯＲ3、（ＣＨ2）nＣＯＲ3、（ＣＨ2）nＳＯ2Ｒ3、（ＣＨ2）nＸＲ3、（ＣＨ2）nＳＯ2ＸＲ3、（ＣＨ2）nＸＳＯ2Ｒ3、ＮＨＳＯ2Ｒ3、ＮＨＣＯ2Ｒ3、ＮＨＣＯＲ3、ＮＨＣＯ2Ｒ3、ＮＨＣＯＣＯ2Ｒ3、ＮＲ3Ｒ4、または（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）mＸＲ3を示し、
Ｒ3は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
Ｒ4は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、ＮＨＳＯ2Ｒ5、ＮＨＣＯ2Ｒ5、またはＮＲ5Ｒ6を示し、
Ｒ5は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
Ｒ6は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
ｎ＝０〜３、
ｍ＝０〜３、
Ｘは、ＯまたはＮＲ4を示す。
【００５５】
環Ａは、飽和、不飽和、または芳香族であってよく、場合により、ＮおよびＯを含んでもよい。式ＩＩＩの好ましい化合物は、環Ａが、複素環系、特に、隣接置換された（ｖｉｃｉｎａｌｌｙ  ｓｕｂｓｔｉｔｕｔｅｄ）ピリジン類、ピリミジン類、フラザン類、イミダゾール類、ピラゾール類、フラン類、チアゾール類、オキサザゾール類、およびこれらの飽和アナログから選択される化合物であり、式ＩＩＩの他の好ましい化合物は、環Ａが、置換および非置換フェニル、ならびにその飽和アナログなどの、全てが炭素である芳香環を含む化合物である。
【００５６】
式ＩＩＩの化合物は、以下：
【００５７】
【化６】
2007532552.tif 000007
【００５８】
から選択される環Ａを含み得る。
【００５９】
式ＩＩＩＡ、ＩＩＩＢ、ＩＩＩＣ、ＩＩＩＤ、ＩＩＩＥから選択される環Ａを含む、式ＩＩＩの化合物は、以下のものをさらに含みうる：
Ｒ1は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ3アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＲ3、または（ＣＨ2）nＳＯ2Ｒ3を示し、
Ｒ3は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
Ｒ7は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、ハロゲン、ＮＯ2、ＣＦ3、アリール、カルボキシレート、アリールオキシ、アミノ、アルキルアミノ、シアノ、イソシアネート、アルコキシカルボニル、またはハロアルキルを示し、
Ｒ8は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、ハロゲン、ＮＯ2、ＣＦ3、アリール、カルボキシレート、アリールオキシ、アミノ、アルキルアミノ、シアノ、イソシアネート、アルコキシカルボニル、またはハロアルキルを示し、
ｍ＝１、２、３。
【００６０】
ここでアルキルアリールは、式ＩＩＩＦまたはＩＩＩＧから選択される。
【００６１】
【化７】
2007532552.tif 000008
【００６２】
式ＩＩＩの化合物はまた、式：
【００６３】
【化８】
2007532552.tif 000009
【００６４】
（式中、
Ａは、５員環または６員環であり、
Ｒ9は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ3アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ3、（ＣＨ2）nＸＣＯＲ3、（ＣＨ2）nＣＯＲ3、ＣＨ2（ＣＨ2）nＳＯ2Ｒ3、ＣＨ2（ＣＨ2）nＸＲ3、ＣＨ2（ＣＨ2）nＳＯ2ＸＲ3、またはＣＨ2（ＣＨ2）nＸＳＯ2Ｒ3を示し、
Ｒ10は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ3アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ3、（ＣＨ2）nＸＣＯＲ3、（ＣＨ2）nＣＯＲ3、ＣＨ2（ＣＨ2）nＳＯ2Ｒ3、ＣＨ2（ＣＨ2）nＸＲ3、ＣＨ2（ＣＨ2）nＳＯ2ＸＲ3、またはＣＨ2（ＣＨ2）nＸＳＯ2Ｒ3を示す）の化合物であり得る。Ｒ3、Ｘ、およびｎは、式ＩＩＩに記載のものと同一である。
【００６５】
式ＩＩＩＨおよびＩＩＩＪの環Ａは、飽和、不飽和、または芳香族であってよく、場合により、ＣおよびＮで置換されていてもよい。
【００６６】
（１）一般的合成
（ａ）アミドリンカー
化合物ＩＩＩを、置換１，２ジアミノアリール環または１，２二置換脂肪族環として合成することができる。コア芳香環は、任意の５員環または６員環の芳香環または複素環であり得る。特定のコアは、置換および非置換のジアミノベンゼン類、ベンゼン類、ピリジン類ピリミジン類、フラザン類、ならびに他の芳香環および複素環から誘導しうる。フラザンコアジアミド系を、適切な活性化エステルにカップリングした市販の（Ａａｃｒｏｓ  Ｏｒｇａｎｉｃｓ）の３，４−ジアミノフラザン（Ｆｅｒｎａｎｄｅｚ  ｅｔ  ａｌ．（２００２），Ｔｅｔｒａｈｅｄ  Ｌｅｔ．，４３，４７４１−４７４５）から合成することができる。脂肪環は、１，２ジアミノシクロペンタンまたは１，２ジアミノシクロヘキサンであり得る。以下に示すように、フェノキシアセチルクロリドおよび他の酸塩化物は、アリールアミンコアと反応して所望の生成物を得ることができる（Ｓｏｒｂａ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｒｃｈｉｖ  ｄｅｒ  Ｐｈａｒｍａｚｉｅ（１９８９），３２２（９），５７９−８０）。この反応の化学量論の変更により、一置換コア環（３−１）または二置換コア環（３−２）を得ることができる。
【００６７】
【化９】
2007532552.tif 000010
【００６８】
本明細書中に示した生物活性に基づいて、活性化エステルまたは酸塩化物は、適切な長さのテザー（ｔｅｈｔｅｒ）を介して結合したアリール環を含み得る。酸塩化物（または活性化エステル）は、市販の安息香酸類、桂皮酸類、ヒドロ桂皮酸類、フェノキシ酢酸類、フェニルプロピオン酸、フェニルイソシアネート類、ベンジルオキシ酢酸類から誘導しうる。テザー中の芳香環は、チオフェン類、ピリジン類、ピリミジン類、フェニル、およびフラン類からなり得る。芳香族部分をコアフラザンに結合させるテザーは、自由に回転することができるか（例えば、脂肪族）、二重結合または三重結合によって拘束されていてもよい。さらに、対応するスルファミド化合物を合成することができる。
【００６９】
（ｂ）脂肪族リンカー
フラザンコアと芳香環含有基との間のリンカーは、２工程還元的アルキル化を介した対応するアルデヒド基またはケトン基由来の脂肪族アミンであり得る（Ｚｅｌｅｎｉｎ  ａｎｄ  Ｔｒｕｄｅｌｌ  （１９９７），Ｊ．Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌ．Ｃｈｅｍ．，３４，３  １０５７−１０６０）。この反応の化学量論の変更により、一置換コア環または二置換コア環を得ることができる。
【００７０】
【化１０】
2007532552.tif 000011
【００７１】
ｄ．アリールイミダゾールカルボニル誘導体
本発明の化合物はまた、式：
【００７２】
【化１１】
2007532552.tif 000012
【００７３】
（式中、
Ｒ1は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ3、（ＣＨ2）mＸＣＯＲ3、（ＣＨ2）mＸＲ3、（ＣＨ2）nＣＯＲ3、（ＣＨ2）nＳＯ2ＸＲ3、または（ＣＨ2）mＸＳＯ2Ｒ3を示し、
Ｒ2は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
Ｒ3は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
Ｒ4は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、ＮＨＳＯ2Ｒ5、ＮＨＣＯ2Ｒ5、Ｎ＝Ｃ（Ｒ5Ｒ6）、またはＮＲ5Ｒ6を示し、
Ｒ5は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
Ｒ6は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
ｍ＝１〜３、
ｎ＝０〜３、
Ｘは、ＯまたはＮＲ4を示す）の化合物であり得る。
【００７４】
式ＩＶの化合物は、式：
【００７５】
【化１２】
2007532552.tif 000013
（式中、Ｒ7はＸＲ4を示す）の化合物であり得る。
【００７６】
式ＩＶの化合物はまた、式：
【００７７】
【化１３】
2007532552.tif 000014
【００７８】
（式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸ−Ｒ3、（ＣＨ2）nＸＣＯＲ3、（ＣＨ2）nＸ−Ｒ3、（ＣＨ2）nＣＯＲ3、（ＣＨ2）nＳＯ2ＸＲ3、または（ＣＨ2）nＸＳＯ2Ｒ3を示し、
Ｒ9は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示す）の化合物であり得る。
【００７９】
式ＩＶＢの化合物はまた、以下から選択され得る：
【００８０】
【化１４】
2007532552.tif 000015
【００８１】
（１）アリールイミダゾールカルボニル誘導体の一般的合成
式ＩＶの化合物を、イミダゾールカルボニルコアを使用して合成することができる。メチル４−イミダゾールカルボキシレートを、銅触媒Ｎ−アリール化を介してアリールハライドとカップリングすることができる（Ｋｉｙｏｍｏｒｉ  ｅｔ  ａｌ．（１９９９），Ｔｅｔｒａｈｅｄ．Ｌｅｔｔ．，４０，１４  ２６５７−２６６０）。あるいは、カップリング反応のためにアリールボロン酸を使用することができる（Ｃｏｌｌｍａｎ  ａｎｄ  Ｚｈｏｎｇ  （２０００）  Ｏｒｇ．Ｌｅｔｔ．２０００  ２  （９），１２３３−１２３６  ａｎｄ  Ｃｏｍｂｓ  ｅｔ  ａｌ．（１９９９），Ｔｅｔｒａｈｅｄ．Ｌｅｔｔ．４０  （−９］１６２３−１６２６）。標準的なアシル化／アルキル化化学を使用して、ヒドラジンを一端でイミダゾール部分および他端で種々のアシル基／アルキル基とカップリングして、インヒビターの電気的性質、かさ、および全体の長さを細かく調整することが可能である。
【００８２】
【化１５】
2007532552.tif 000016
【００８３】
さらに、ヒドラジド中間体（４−２）のアルデヒドまたはケトンでの処理により、対応するイミン４−３を生成することができる。
【００８４】
【化１６】
2007532552.tif 000017
【００８５】
ｅ．ポリアミド系
本発明の化合物はまた、以下から選択されるポリアミドであり得る：
【００８６】
【化１７】
2007532552.tif 000018
【００８７】
ｆ．ＰＴＥＮ阻害のための市販の公知のＰＴＰインヒビター
本発明の化合物を、以下から選択することもできる：
【００８８】
【化１８】
2007532552.tif 000019
【００８９】
【化１９】
2007532552.tif 000020
【００９０】
【化２０】
2007532552.tif 000021
【００９１】
ｇ．フェナントロリン
本発明の化合物はまた、式：
【００９２】
【化２１】
2007532552.tif 000022
【００９３】
（式中、
Ｒ1は、Ｏ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ2、（ＣＨ2）nＸＣＯＲ2、（ＣＨ2）nＸＲ2、（ＣＨ2）nＣＯＲ2、（ＣＨ2）nＳＯ2ＸＲ2、（ＣＨ2）nＸＳＯ2Ｒ2、または（ＣＨ2）nＳＯ2Ｒ2を示し、
Ｒ2は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、ＮＨＳＯ2Ｒ4、ＮＨＣＯＲ4、ＮＨＣＯ2Ｒ4、ＮＨＣＯＣＯ2Ｒ4、またはＮＲ4Ｒ5を示し、
Ｒ3は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、ＮＨＳＯ2Ｒ4、ＮＨＣＯＲ4、ＮＨＣＯ2Ｒ4、ＮＨＣＯＣＯ2Ｒ4、またはＮＲ4Ｒ5を示し、
Ｒ4は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
Ｒ5は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
各Ｒ6は、それぞれ独立して、水素、ハロゲン、ＮＯ2、ＮＲ4Ｒ10、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、ＮＨ（ＣＨ2）pＣＯ（ＣＨ2）qＸＲ2、（ＣＨ2）pＣＯＸＲ2、（ＣＨ2）pＸＣＯＲ2、（ＣＨ2）pＸＲ2、（ＣＨ2）pＣＯＲ2、（ＣＨ2）pＳＯ2ＸＲ2、または（ＣＨ2）pＸＳＯ2Ｒ2から選択され、
Ｒ7は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、ＳＯ2Ｒ4、ＮＨＳＯ2Ｒ4、ＮＨＣＯ2Ｒ4、またはＮＲ8Ｒ9を示し、
Ｒ8は、独立して、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ2、または（ＣＨ2）nＸＲ2を示し、
Ｒ9は、独立して、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ2、（ＣＨ2）nＸＲ2、（ＣＨ2）pＣＯＸＲ2、（ＣＨ2）pＸＣＯＲ2、（ＣＨ2）pＸＲ2、（ＣＨ2）pＣＯＲ2、（ＣＨ2）pＳＯ2ＸＲ2、（ＣＨ2）pＸＳＯ2Ｒ2、または（ＣＨ2）pＳＯ2Ｒ2を示し、
Ｒ１０は、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ４アルキルＲ７＝Ｈ、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、アリール、アルキルアリール、ＳＯ２Ｒ４、ＮＨＳＯ２Ｒ４、ＮＨＣＯ２Ｒ４、またはＮＲ８Ｒ９を示し、
ｍは独立して０または１であり、
ｎ＝１〜５、
ｐ＝０〜５、
ｑ＝０〜５、
Ｘは、ＯまたはＮＲ3を示し、
Ｚ＝ＯまたはＮＲ7）
の置換１，１０−フェナントロリン−５，６−ジオンであり得る。
【００９４】
式ＶＩＩの化合物の環内の窒素は中性であり得る。少なくとも１つのｍが１である場合、Ｒ1基（第四級塩）に結合する時は窒素は荷電していてもよい。本発明の化合物を、式ＶＩＩａ、ＶＩＩｂ、およびＶＩＩｃ：
【００９５】
【化２２】
2007532552.tif 000023
から選択することもできる。
【００９６】
（１）一般的合成
１，１０−フェナントロリンを臭素化してモノ付加物またはジ付加物のいずれかを得ることができる（Ｂｏｌｄｒｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，（２００１），Ｓｙｎｌｅｔｔ，１０，１６２９−１６３１）。ブロモアレーンを反応させて対応する置換芳香環系を得ることができる。
【００９７】
公知の方法を使用して１，１０−フェナントロリンを対応する１，１０−フェナントロリン−５，６−ジオン（５−９）に容易に酸化することができる（Ｈｉｏｒｔ  ｅｔ  ａｌ．，（１９９３），Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１１５，９，３４４８−  ３４５４；ａｎｄ  Ｌｏｐｅｚ  ｅｔ  ａｌ．，（１９９６），Ｔｅｔｒａｈｅｄ．Ｌｅｔｔ．，３７，３１，５４３７−５４４０）。
【００９８】
ＣＨ2Ｃｌ2中のＭｅＩまたはＣＦ3ＳＯ3ＣＨ3を使用して、１，１０−フェナントロリン（７−１）を対応するフェナントロリニウム塩（７−２）に変換し（Ｇｅｉｓｌｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，（２００３），Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，８，１２１５−１２２０）、その後、対応する１，１０−フェナントロリン−５，６−ジオン（７−３）に酸化することができる。
【００９９】
【化２３】
2007532552.tif 000024
【０１００】
さらに、フェナントロリン７−１中の窒素を、８０℃のベンゼン−ＡｃＯＨ中Ｈ2Ｏ2で７−４へと酸化し、その後、７−５に酸化することができる。
【０１０１】
【化２４】
2007532552.tif 000025
【０１０２】
対応する５−アミノイソキノリン（７−６）（Ｊａｓｔｒｚｅｂｓｋａ−Ｇｌａｐａ  ａｎｄ  Ｍｌｏｃｈｏｗｓｋｉ，（１９７６），ＲｏｃｚｎｉｋｉＣｈｅｍｉｉ，５０，５，９８７−９１；およびＭａｒｋｅｅｓ，（１９８３），Ｈｅｌｖｅｔｉｃａ  Ｃｈｉｍｉｃａ  Ａｃｔａ，６６，２，６２０−６）を、アクロレインと反応させて１，８フェナントロリン７−７を得ることによって式７−８の１，８−フェナントロリン−５，６−ジオンを合成することができる。これを、式７−８の所望の化合物へと容易に酸化することができる。
【０１０３】
【化２５】
2007532552.tif 000026
【０１０４】
１，１０−フェナントロリン−５，６−ジオン（７−９）を芳香族アミンまたは脂肪族アミンと反応させ、脱水して７−１０を得ることができる。強制条件（ｆｏｒｃｉｎｇ  ｃｏｎｄｉｔｉｏｎ）下で１，１０−フェナントロリン−５，６−ジオンを反応性ハロ化合物と反応させて、式ＶＩＩの第四級塩を調製することもできる。
【０１０５】
【化２６】
2007532552.tif 000027
【０１０６】
ｈ．フェナントレンジオン
本発明の化合物はまた、式：
【０１０７】
【化２７】
2007532552.tif 000028
【０１０８】
（式中、
Ｒ1は、Ｈ、ＮＯ2、ＮＲ5Ｒ6、ハロゲン、シアノ、アルキル、アルキルアリール、カルボニル、カルボキシ、ＣＯＲ2、またはＣＯＮＲ5Ｒ6を示し、
Ｒ2およびＲ3は、独立して、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
Ｒ4は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、ＳＯ2−Ｒ2、ＮＨＳＯ2Ｒ2、ＮＨＣＯＲ2、ＮＨＣＯ2Ｒ2、Ｎ＝ＣＲ2Ｒ3、またはＮＲ5Ｒ6を示し、
Ｒ5は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ2、（ＣＨ2）nＸＲ2、（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）mＸＲ2、ＳＯ2Ｒ2、（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）nＣＯＸＲ2、または（ＣＨ2）nＣＯＲ2を示し、
Ｒ6は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸ−Ｒ2、（ＣＨ2）nＸＲ2、（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）mＸＲ2、ＳＯ2Ｒ2、（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）nＣＯＸＲ2、または（ＣＨ2）nＣＯＲ2を示し、
ｍ＝０〜３、
ｎ＝０〜３、
ＸはＣＲ2Ｒ3、Ｏ、ＮＲ4を示す）の置換フェナントレン−９，１０−ジオンであり得る。
【０１０９】
式ＶＩＩＩの化合物は、式：
【０１１０】
【化２８】
2007532552.tif 000029
の化合物であり得る。
【０１１１】
（１）一般的合成
フェナントレン−９，１０−ジオンをニトロ化して対応する２−ニトロ−フェナントレン−９，１０−ジオンを得ることができ、還元（Ｈ2、Ｐｄ／Ｃ、メタノール）により対応する２−アミノフェナントレン−９，１０−ジオンが得られる。このアミンを種々の求核試薬と反応させ、上記生成物を得ることができる（Ｕｒｂａｎｅｋ  ｅｔ  ａｌ．，（２００１），Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ，４４，１１，１７７７−９３）。
【０１１２】
【化２９】
2007532552.tif 000030
【０１１３】
フェナントレン−９，１０−ジオンを芳香族アミンまたは脂肪族アミンと反応させ、脱水して対応するイミノケトン化合物を得ることができる。一般的合成を以下に示す。
【０１１４】
【化３０】
2007532552.tif 000031
【０１１５】
ｉ．イサチンについての記述
本発明の化合物はまた、式：
【０１１６】
【化３１】
2007532552.tif 000032
【０１１７】
（式中、
Ｒ1は、Ｈ、ＮＯ2、ＮＲ5Ｒ6、ハロゲン、シアノ、アルキル、アルキルアリール、カルボニル、カルボキシ、ＣＯＲ2、ＣＯＮＲ5Ｒ6、ＳＯ3Ｒ2、またはＳＯ2ＮＲ2Ｒ3を示し、
Ｒ2およびＲ3は、独立して、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
Ｒ4は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、ＳＯ2−Ｒ2、ＮＨＳＯ2Ｒ2、ＮＨＣＯＲ2、ＮＨＣＯ2Ｒ2、Ｎ＝ＣＲ2Ｒ3、またはＮＲ5Ｒ6を示し、
Ｒ5は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸ−Ｒ2、（ＣＨ2）nＸ−Ｒ2、（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）mＸＲ2、ＳＯ2Ｒ2、（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）nＣＯＸＲ2、または（ＣＨ2）nＣＯＲ2を示し、
Ｒ6は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸ−Ｒ2、（ＣＨ2）nＸ−Ｒ2、（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）mＸＲ2、ＳＯ2Ｒ2、（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）nＣＯＸＲ2、または（ＣＨ2）nＣＯＲ2を示し、
ｍ＝０〜３、
ｎ＝０〜３、
ＸはＣＲ2Ｒ3、Ｏ、ＮＲ4を示す）のイサチンであり得る。
【０１１８】
式ＩＸの化合物を、以下：
【０１１９】
【化３２】
2007532552.tif 000033
から選択することができる。
【０１２０】
（１）一般的合成
式ＩＸの化合物を、適切な置換アニリンから容易に合成することができる。ヒドロキシルアミンおよび抱水クロラールと共にの古典的Ｓａｎｄｍｅｙｅｒ反応によって置換アニリンを中間体イソニトロソアセトアニリドに変換し、その後、濃硫酸中で環化してイサチンを調製することができる。メタ置換アニリンの別経路も公知である（Ｂｒａｍｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，（２００１），Ｊｏｕｒｎａｌ  Ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，４４，２５，４３３９−４３５８）。一般的合成を以下に示す。
【０１２１】
【化３３】
2007532552.tif 000034
【０１２２】
次いで、置換または非置換イサチン（すなわち、９−１）を、エタノール中のアリールヒドラジンと反応させて、対応するイサチンヒドラゾン（９−２）を得ることができる。あるいは、置換または非置換イサチンを、古典的Ｗｏｌｆ  Ｋｉｓｈｎｅｒ反応条件を使用して対応するオキシインドール９−３に還元することができる。置換または非置換アルデヒドまたはケトンとオキシインドール（９−３）との縮合により、対応するエノン生成物９−４を得ることができる。式９−４の一般的合成を以下に示す。
【０１２３】
【化３４】
2007532552.tif 000035
【０１２４】
ｊ．フェナントロール
本発明の化合物はまた、式：
【０１２５】
【化３５】
2007532552.tif 000036
【０１２６】
（式中、
Ｒ1は、Ｈ、ＮＯ2、ＮＲ5Ｒ6、ハロゲン、シアノ、アルキル、アルキルアリール、カルボニル、カルボキシ、ＣＯＲ2、またはＣＯＮＲ5Ｒ6を示し、
Ｒ2およびＲ3は、独立して、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
Ｒ4は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、ＳＯ2−Ｒ2、ＮＨＳＯ2Ｒ2、ＮＨＣＯＲ2、ＮＨＣＯ2Ｒ2、Ｎ＝ＣＲ2Ｒ3、またはＮＲ5Ｒ6を示し、
Ｒ5は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ2、（ＣＨ2）nＸ−Ｒ2、（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）mＸＲ2、ＳＯ2Ｒ2、（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）nＣＯＸＲ2、または（ＣＨ2）nＣＯＲ2を示し、
Ｒ6は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸ−Ｒ2、（ＣＨ2）nＸ−Ｒ2、（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）mＸＲ2、ＳＯ2Ｒ2、（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）nＣＯＸＲ2、または（ＣＨ2）nＣＯＲ2を示し、
ｍ＝０〜３、
ｎ＝０〜３、
ＸはＣＲ2Ｒ3、Ｏ、ＮＲ4を示す）の置換フェナントレン−９−オールであり得る。
【０１２７】
（１）一般的合成
式Ｘの多数のフェナントロールを、以下の手法を使用して調製することができる。
【０１２８】
【化３６】
2007532552.tif 000037
【０１２９】
一般式Ｘの９−フェナントロールの合成は、市販のフェノールから出発し、アシル化して対応するカルバメートを得ることができ、その後フリース転位を受けてアミド１０−１を得ることができる。アミドを対応するトリフレートに変換することができ、これは金属媒介カップリング条件下でのアリールブロミドによる処理により置換ビフェニルアミド１０−２を得ることができる。強塩基でのメチルＨ−の引き抜きおよびその後のアミドへの攻撃により、所望の置換フェナントール（１０−３）を得ることができる（Ｃａｉ，Ｘ．ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎ．Ｊ．Ｃｈｅｍ．（２００４），８２（２），１９５−２０５およびＦｕ，Ｊ．Ｍ；Ｓｎｉｅｃｋｕｓ，Ｖ．Ｃａｎ．Ｊ．Ｃｈｅｍ．（２０００），７８（６），９０５−９１９）。
【０１３０】
別のアプローチを、容易に利用可能な置換ビフェニルカルボン酸から開始する（Ｃｈａｔｔｅｒｊｅａ  ｅｔ  ａｌ．，（１９７９），Ｉｎｄｉａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ｓｅｃｔｉｏｎ  Ｂ：Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，１７Ｂ，４，３２９−３２）。
【０１３１】
【化３７】
2007532552.tif 000038
【０１３２】
９−ブロモ−３−フェナントロール（１０−４）が得られる非置換９−フェナントロールの選択的臭素化も報告されている（Ｏｔａ  ａｎｄ  Ｓｈｉｎｔａｎｉ，（１９８７），Ｎｉｐｐｏｎ  Ｋａｇａｋｕ  Ｋａｉｓｈｉ，４，７６２−４）。
ｋ．ナフタレン−１，２−ジオン
本発明の化合物はまた、式：
【０１３３】
【化３８】
2007532552.tif 000039
【０１３４】
（式中、
Ｒ1は、独立して、Ｈ、ＮＯ2、ＮＲ3Ｒ4、ハロゲン、シアノ、アルキル、アルキルアリール、カルボニル、カルボキシ、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ3、ＣＯＲ2、ＳＯ3−Ｒ2、ＳＯ2Ｎ−Ｒ3Ｒ4、ＮＨＳＯ2−Ｒ3、ＮＨＣＯ2Ｒ3、ＮＨＣＯＲ3、ＮＨＣＯＣＯ2Ｒ2、ＮＲ3Ｒ4、またはＣＯＮＲ3Ｒ4から選択され、
Ｒ2は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
Ｒ3およびＲ4は、独立して、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ2、（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）mＸＲ2、または（ＣＨ2）nＯＲ2を示し、
ｍ＝０〜３、
ｎ＝０〜３、
Ｘは、Ｏ、ＮＲ2を示す）の置換ナフタレン−１，２−ジオンであり得る。
【０１３５】
式ＸＩの化合物を、以下から選択することができる。
【０１３６】
【化３９】
2007532552.tif 000040
【０１３７】
（１）一般的合成
式ＸＩの化合物を、置換ナフトールを使用し、以下の手法を使用して合成することができる（Ａｈｎ  ｅｔ  ａｌ．，（２００２），Ｂｉｏｏｒｇａｎｉｃ  ＆  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，１２，１５，１９４１−１９４６）。
【０１３８】
【化４０】
2007532552.tif 000041
【０１３９】
容易に利用可能なナフタレン−１，２−ジオンをアリールカップリングに供して、１１−１を得ることもできる（Ｕｒｂａｎｅｋ  ｅｔ  ａｌ．，（２００１），ＪＭｅｄ  Ｃｈｅｍ，４４，１１，１７７７−９３）。
【０１４０】
【化４１】
2007532552.tif 000042
【０１４１】
式ＸＩＡの化合物（リナカンソン（ｒｈｉｎａｃａｎｔｈｏｎｅ）天然産物）を、Ｋｏｎｇｋａｔｈｉｐ  ｅｔ  ａｌ．，（２００３），Ｂｉｏｏｒｇａｎｉｃ  ＆  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，１１，１４，３１７９−３１９１に記載の方法を使用して合成することができる。式ＸＩＩＢの化合物を、置換１−ヒドロキシ−２−ナフトエ酸から調製することができる（Ｋｏｎｇｋａｔｈｉｐ  ｅｔ  ａｌ．，（２００３），Ｂｉｏｏｒｇａｎｉｃ  ＆  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，１１，１４，３１７９−３１９１）。
【０１４２】
ｌ．ナフタレン−１，４−ジオン
本発明の化合物はまた、式：
【０１４３】
【化４２】
2007532552.tif 000043
【０１４４】
（式中、
Ｒ1は、Ｈ、ＮＯ2、ＮＲ3Ｒ4、ハロゲン、シアノ、アルキル、アルキルアリール、カルボニル、カルボキシ、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ3、ＣＯＲ2、ＳＯ3Ｒ2、ＳＯ2Ｎ−Ｒ3Ｒ4、ＮＨＳＯ2−Ｒ3、ＮＨＣＯ2Ｒ3、ＮＨＣＯＲ3、ＮＨＣＯＣＯ2Ｒ2、ＮＲ3Ｒ4、またはＣＯＮ−Ｒ3Ｒ4を示し、
Ｒ2は、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、またはアルキルアリールを示し、
Ｒ3およびＲ4は、独立して、Ｈ、Ｃ1〜Ｃ4アルキル、アリール、アルキルアリール、（ＣＨ2）nＣＯＸＲ2、（ＣＨ2）nＣＯ（ＣＨ2）mＸＲ2、または（ＣＨ2）nＯＲ2を示し、
ｍ＝０〜３、
ｎ＝０〜３、
Ｘは、Ｏ、ＮＲ2を示す）の置換ナフタレン−１，４−ジオンであり得る。
【０１４５】
（１）一般的合成
標準的な公知の方法を使用して、置換１−ナフトールを、対応するナフタレン−１，４ジオン系に変換することができる（Ｋｏｎｇｋａｔｈｉｐ  ｅｔ  ａｌ．；（２００３），Ｂｉｏｏｒｇａｎｉｃ  ＆  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，１１，１４，３１７９−３１９１）。市販のナフタレン−１，４−ジオンをさらに修飾することもできる。
【０１４６】
ｍ．バナデート系ＰＴＥＮインヒビター
本発明の化合物はまた、以下から選択されるバナデート系化合物であり得る。
【０１４７】
【化４３】
2007532552.tif 000044
【０１４８】
いくつかのバナデートは、タンパク質チロシンホスファターゼ（ＰＴＰアーゼ）の可逆的競合インヒビターである（Ｐｏｓｎｅｒ，Ｂ．Ｉ．；，ｅｔ  ａｌ．，Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ  １９９４，２６９，（６），４５９６−６０４）。最近、Ｗｏｓｃｈｏｌｓｋｉとその共同研究者は、ＰＴＥＮインヒビターとしてのビスペルオキソバナジウム（ｂｐＶ）その他のバナデート誘導体の使用を記載している。興味深いことに、ｂｐＶは、本明細書中に報告されているアッセイ条件を使用したＰＴＥＮに対する選択的阻害を示していなかった（Ｓｃｈｍｉｄ，Ａ．Ｃ．；Ｂｙｒｎｅ，Ｒ．Ｄ．；Ｖｉｌａｒ，Ｒ．；Ｗｏｓｃｈｏｌｓｋｉ，Ｒ．，ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔ  ２００４，５６６，（１−３），３５−８．；およびＳｃｈｍｉｄ，Ａ．Ｃ．；Ｗｏｓｃｈｏｌｓｋｉ，Ｒ．，Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｓｏｃ  Ｔｒａｎｓ  ２００４，３２，（Ｐｔ  ２），３４８−９）。
ｎ．Ｔ１−ループ結合要素
本発明の化合物はまた、化合物をＰＴＥＮの触媒的脱リン酸化結合ポケットに物理的に適合させることが可能な構造要素を含み得る。ＰＴＥＮの結晶構造（Ｊｉｅ−Ｏｈ  Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｅｌｌ，９９：３２３−３３４，１９９９）から、ＰＴＥＮの触媒結合ポケットは、ＰＴＰ１ＢおよびＶＨＲなどの他のホスファターゼの結合ポケットよりも幅が広いことが明らかである。結晶構造の調査から、ＰＴＥＮの結合ポケットの余分な幅は、Ｔ１ループに起因する（Ｊｉｅ−Ｏｈ  Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｅｌｌ，９９：３２３−３３４，１９９９）。したがって、このような構造要素を含む化合物は、ホスファターゼ触媒部位中の結合によってＰＴＥＮを阻害することができ、ＰＴＥＮのＴ１ループの存在によって利用可能になった空間も占める。
【０１４９】
ＰＴＥＮの基質（イノシトール−３，４，５−三リン酸）のイノシトール環基の４位および５位（特に、５位）のＴ１ループ中に存在すると考えられる高い正電荷（ＰＴＥＮが高負電荷リン酸基を受け入れる能力のため）により、本発明の化合物は、生理学的ｐＨにて有意な陰イオン形態で存在する基を含み得る（ｐＨ７．４で少なくとも５％の分子種などが陰性に荷電している）。陰イオン性の基は、溶液中でペプチド構造のＴ１ループにおいてＰＴＥＮに結合することができる。このような基の代表例を、以下から選択することができる：
【０１５０】
【化４４】
2007532552.tif 000045
【０１５１】
式中、
Ｒは、独立して、Ｈ、ＯＨ、Ｏ−アルキル、アルキル、ＳＨ、Ｓ−アルキル、ＮＨ2、ＮＨ−アルキル、Ｎ−（アルキル）2から選択され、アルキルは小さなＣ１〜Ｃ４アルキル部分である。破線は、上記の式Ｉ〜ＸＩＩＩに記載の本発明の化合物の式への結合を示す。基を、Ｔ１ループ空間を満たす能力について標準的な分子ドッキング手順によりｉｎ  ｓｉｌｉｃｏでさらに評価することができる。
【０１５２】
このようなＴ１−ループ結合基を、式Ｉ〜ＸＩＩＩの化合物に組み込むことができる。基の組み込みにより、分子のＰＴＥＮ阻害に対する分子の選択性が付与され得る。基ＸＩＶａ〜ＸＩＶｄの調製は、文献で十分に確立されている。式ＸＩＶｅの化合物を、Ｗｉｌｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｉｏｏｒｇａｎｉｃ  ＆  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，ｖｏｌ  ６，Ｎｏ．９，ｐｐ１０４３−１０４６，１９９６に開示の方法によって調製することができる。これらの基の本発明の式Ｉ〜ＸＩＩＩへの組み込みは当業者が容易に達成可能な標準的合成方法による。適切な出発材料の簡潔な使用によるこのような組み込みの例は、７−９の上記基を組み込んだものへの変換である。
【０１５３】
【化４５】
2007532552.tif 000046
【０１５４】
例えば、示すように、化合物１４−１を、強制条件下での四級化（ｑｕａｔｅｒｎｉｚａｔｉｏｎ）によって市販のジオン７−９から調製することができる。示したヨードアセトアルデヒドを、ジメチルアセタールまたはジエチルアセタールなどの等価物としてマスクするか、より安定な市販のクロロアセトアルデヒドまたはクロロアセトアルデヒドジメチルアセタールまたはクロロアセトアルデヒドジエチルアセタールを用いたハロゲン交換（ＮａＩ／アセトニトリル）からｉｎ  ｓｉｔｕで作製することもできる。アルデヒドの多数の亜リン酸種（アミノホスホン酸が含まれる）への変換は、文献で十分に確立されており、水酸基の還元および塩基性条件下でのモノホスホン酸１４−４への切断が含まれる。同様に、アルデヒドのモノホスホン酸およびジホスホン酸ならびにホスホン酸模倣物として作用することができるこれらのエステルへの変換を示す文献も存在する（ＭＳ  Ｓｍｙｔｈ  ｅｔ  ａｌ；“Ａ  Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  Ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｂｅｎｚｙｌｉｃ  α，α−Ｄｉｆｌｕｏｒｏｐｈｏｓｐｈｏｎｉｃ  Ａｃｉｄｓ：Ｎｏｎ−Ｈｙｄｒｏｌｙｚａｂｌｅ  Ｍｉｍｅｔｉｃｓ  ｏｆ  Ｐｈｏｓｐｈｏｔｙｒｏｓｉｎｅ”；Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，ｖｏｌ  ３３，Ｎｏ．２９，ｐｐ４１３７−４１４０，１９９２）。さらに、中間体アルデヒド１４−１を、種々の条件下（還元およびその後の三塩化リン）でクロロ種１４−９に変換し、１４−９を水素化ナトリウムを使用して１４−１０分子から得た求核試薬と反応させて（Ｗｉｌｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ  “Ｂｏｎｅ  Ｔａｒｇｅｔｅｄ  Ｄｒｕｇｓ  ２．Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｅｓ  ｗｉｔｈ  Ｈｙｄｒｏｘｙａｐａｔｉｔｅ  Ａｆｆｉｎｉｔｙ”，Ｂｉｏｒｏｇａｎｉｃ  ＆  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，ｖｏｌ  ６，Ｎｏ．９，ｐｐ１０４７−１０５０，１９９６）１４−１１のような化合物が得られ、これからメチルエステルを切断してリン酸模倣基を得ることができる。また、１４−９を、シアノ基に変換し（ＫＣＮ求核転移）、アジ化ナトリウムおよび亜鉛塩を使用して、式１４−１３に示す親油性リン酸模倣基に変換することができる（ＺＰ  Ｄｅｍｋｏ，ＫＢ  Ｓｈａｒｐｌｅｓｓ  “Ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  ５−Ｓｕｂｓｔｉｔｕｔｅｄ  １Ｈ−Ｔｅｔｒａｚｏｌｅｓ  ｆｒｏｍ  ｎｉｔｒｉｌｅｓ  ｉｎ  ｗａｔｅｒ”；Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．２００１，６６（２４），ｐｐ７９４５−５０）。さらに、１４−１を還元的に１４−６にアミン化し、オキサリルモノ等価物によってアシル化してやはりリン酸模倣物である１４−７のようなオキサミド酸が得られるか、スルホニル化して１４−８などのスルホンアミドを得ることができる。最後に、中間体シアノ１４−１２を、強酸性条件下で酸１４−１３に加水分解し、この酸をヒドロキシルアミンを使用した標準的なカップリング条件によって変換して、１４−１４などのヒドロキサム酸を得ることができる。
【０１５５】
３．塩
本発明の化合物は、種々の薬学的に許容可能な塩形態で有用である。用語「薬学的に許容可能な塩」は、薬剤師にとっては明らかな塩形態（すなわち、実質的に無毒であり、所望の薬物動態学的性質、嗜好性、吸収、分配、代謝、または排泄が得られる塩形態）をいう。選択においても重要である、本質的により実用的な他の要因は、得られたバルク製剤の原材料のコスト、結晶化の容易さ、収率、安定性、吸湿性、および流動性である。便宜上、薬学的組成物を、薬学的に許容可能なキャリアと組み合わせて、有効成分またはその薬学的に許容可能な塩から調製することができる。
【０１５６】
本発明の方法および組成物での使用に適切な化合物の薬学的に許容可能な塩には、種々の有機酸および無機酸（塩酸、ヒドロキシメタンスルホン酸、臭化水素、メタンスルホン酸、硫酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、マレイン酸、ベンゼンスルホン酸、トルエンスルホン酸、スルファミン酸、グリコール酸、ステアリン酸、乳酸、リンゴ酸、パモン酸、スルファニル酸、２−アセトキシ安息香酸、フマル酸、トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、エタンジスルホン酸、シュウ酸、イセチオン酸（ｉｓｅｔｈｏｎｉｃ  ａｃｉｄ）など）と形成された塩が含まれるがこれらに限定されず、またその他の様々な薬学的に許容可能な塩（例えば、硝酸塩、リン酸塩、ホウ酸塩、酒石酸塩、クエン酸塩、コハク酸塩、安息香酸塩、アスコルビン酸塩、およびサリチル酸塩など）が含まれる。第四級アンモニウムイオンなどの陽イオンは、陰イオン部分の薬学的に許容可能な対イオンとして考えられる。
【０１５７】
本発明の化合物の塩には、塩酸塩、メタンスルホン酸塩、およびトリフルオロ酢酸塩が含まれ、メタンスルホン酸塩がより好ましい。さらに、化合物の薬学的に許容可能な塩を、アルカリ金属（ナトリウム、カリウム、およびリチウムなど）アルカリ土類金属（カルシウムおよびマグネシウムなど）、有機塩基（ジシクロヘキシルアミン、トリブチルアミン、およびピリジンなど）、およびアミノ酸（アルギニンおよびリジンなど）を使用して形成することができる。
【０１５８】
薬学的に許容可能な塩を、従来の化学的方法によって合成することができる。一般に、適切な溶媒または溶媒の組み合わせ中で、遊離塩基または遊離酸と、化学量論的量または過剰量の、所望の塩を形成する無機または有機の酸または塩基とを反応させることによって塩を調製する。
【０１５９】
一般に、化合物の塩の対イオンを、化合物の合成のために使用する反応物によって決定する。反応物質に依存して、塩の対イオンの混合物が存在し得る。例えば、反応促進のためにＮａＩを添加した場合、対イオンは、Ｃｌ対陰イオンとＩ対陰イオンとの混合物であり得る。さらに、分取ＨＰＬＣにより、溶離物中に酢酸が存在する場合、元の対イオンを酢酸陰イオンに交換することができる。塩の対イオンを、異なる対イオンと交換することができる。対イオンを、好ましくは、薬学的に許容可能な対イオンと交換して上記の塩を形成する。対イオンの交換手順は、ＷＯ２００２／０４２２６５、ＷＯ２００２／０４２２７６、およびＳ．Ｄ．Ｃｌａｓ，“Ｑｕａｔｅｍｉｚｅｄ  Ｃｏｌｅｓｔｉｐｏｌ，ａｎ  ｉｍｐｒｏｖｅｄ  ｂｉｌｅ  ｓａｌｔ  ａｄｓｏｒｂｅｎｔ：Ｉｎ  Ｖｉｔｒｏ  ｓｔｕｄｉｅｓ．”Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，８０（２）：１２８−１３１（１９９１）（その内容は本明細書中に参照により援用される）に記載されている。明快さのために、対イオンは、本明細書中の化学構造中にははっきりとは示さない。さらに、カルボン酸およびリン酸などの普通の荷電基を、プロドラッグ様式でそのエステル対応物として使用することができ、この場合エステルがｉｎ  ｖｉｖｏで切断されて活性なＰＴＥＮインヒビターを生成する。
【０１６０】
４．組成物
本発明はまた、１つまたは複数の本発明の化合物を含む組成物に関する。組成物は、さらに、ミョウバン、安定剤、抗菌薬、緩衝液、着色料、香味物質、およびアジュバントなどの１つまたは複数の薬学的に許容可能な成分を含み得る。
【０１６１】
ａ．処方
組成物は、従来の様式で処方された錠剤またはロゼンジの形態であり得る。例えば、経口投与のための錠剤およびカプセルは、従来の賦形剤（結合剤、充填剤、潤滑剤、崩壊剤、および湿潤剤が含まれるが、これらに限定されない）を含み得る。結合剤には、シロップ、アカシア、ゼラチン、ソルビトール、トラガカント、デンプン糊、およびポリビニルピロリドンが含まれるが、これらに限定されない。充填剤には、ラクトース、糖、微結晶性セルロース、トウモロコシデンプン、リン酸カルシウム、およびソルビトールが含まれるが、これらに限定されない。潤滑剤には、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸、タルク、ポリエチレングリコール、およびシリカが含まれるが、これらに限定されない。崩壊剤には、ジャガイモデンプンおよびデンプングリコール酸ナトリウムが含まれるが、これらに限定されない。湿潤剤には、ラウリル硫酸ナトリウムが含まれるが、これらに限定されない。当該分野で周知の方法にしたがって、錠剤をコーティングすることができる。
【０１６２】
組成物はまた、液体処方物（水性または油性の懸濁液、溶液、乳化液、シロップ、およびエリキシルが含まれるが、これらに限定されない）であり得る。組成物を、使用前に水または他の適切な溶剤で構成するための乾燥生成物として処方することもできる。このような液体調製物は、添加物（懸濁剤、乳化剤、非水性溶剤、および防腐剤が含まれるが、これらに限定されない）を含み得る。懸濁剤には、ソルビトールシロップ、メチルセルロース、グルコース／シュガーシロップ、ゼラチン、ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ステアリン酸アンモニウムゲル、および水素化食用脂が含まれるが、これらに限定されない。乳化剤には、レシチン、ソルビタンモノオレイン酸、およびアカシアが含まれるが、これらに限定されない。非水性溶剤には、食用油、アーモンド油、分留ココナッツ油、油性エステル、プロピレングリコール、およびエチルアルコールが含まれるが、これらに限定されない。防腐剤には、メチルｐ−ヒドロキシベンゾエートまたはプロピルｐ−ヒドロキシベンゾエート、およびソルビン酸が含まれるが、これらに限定されない。
【０１６３】
組成物を、座剤として処方することもでき、座剤は、座剤の基剤（ココアバターまたはグリセリドが含まれるが、これらに限定されない）を含み得る。本発明の組成物を、吸入のために処方することができ、乾燥粉末として投与することができる溶液、懸濁液、もしくは乳濁液の形態またはジクロロフルオロメタンもしくはトリクロロフルオロメタンなどの噴射剤を使用したエアゾールの形態であり得るがこれらに限定されない。本発明の組成物を、水性または非水性の溶剤（クリーム、軟膏、ローション、ペースト、薬用硬膏、パッチ、または膜が含まれるが、これらに限定されない）を含む経皮処方物を処方することもできる。
【０１６４】
組成物を、非経口投与（注射または持続注入が含まれるが、これらに限定されない）のために処方することもできる。注射用処方物は、油性または水性溶剤中の懸濁液、溶液、またはクリームの形態であってよく、処方剤（懸濁剤、安定剤、および分散剤が含まれるが、これらに限定されない）を含み得る。組成物を、適切な溶剤（滅菌水、無ピロゲン水が含まれるが、これらに限定されない）による再構成のための粉末形態で得ることもできる。
【０１６５】
組成物を、移植または筋肉内注射によって投与することができるデポー調製物として処方することもできる。組成物を、適切な高分子材料または疎水性材料（例えば、許容可能なオイル中の乳濁液として）、イオン交換樹脂を使用して処方するか、難溶性誘導体として（例えば、難溶性の塩として）処方することができる。
【０１６６】
組成物を、リポソーム調製物として処方することもできる。リポソーム調製物は、目的の細胞または角質層を透過して細胞膜と融合し、それにより、リポソームの内容物が細胞に送達されるリポソームを含み得る。例えば、Ｙａｒｏｓｈの米国特許第５，０７７，２１１号、Ｒｅｄｚｉｎｉａｋ  ｅｔ  ａｌ．の米国特許第４，６２１，０２３号、またはＲｅｄｚｉｎｉａｋ  ｅｔ  ａｌ．の米国特許第４，５０８，７０３号などに記載のリポソームを使用することができる。皮膚条件に対処することを意図する組成物を、ＵＶまたは酸化的損傷を引き起こす薬剤への哺乳動物皮膚の曝露前、曝露中、または曝露後に投与することができる。他の適切な処方物は、ニオソームを使用することができる。ニオソームはリポソームに類似する脂質小胞であって、大部分が非イオン性脂質からなる膜を有し、そのいくつかの形態は角質層を通過する化合物の輸送に有効である。
【０１６７】
組成物を、任意の様式（経口、非経口、舌下、経皮、直腸、経粘膜、局所、吸入、口腔への投与、またはこれらの組み合わせが含まれるが、これらに限定されない）で投与することができる。非経口投与には、静脈内、動脈内、腹腔内、皮下、筋肉内、鞘内、および関節内が含まれるが、これらに限定されない。化合物を、他の治療薬と同時にまたは周期的に投与することができる。本明細書中で使用される、用語「同時」または「同時に」は、他の治療薬および本発明の化合物を互いに４８時間以内、好ましくは２４時間以内、より好ましくは１２時間以内、さらにより好ましくは６時間以内、最も好ましくは３時間またはそれ未満の間隔で投与することを意味する。本明細書中で使用される、用語「周期的に」は、本発明の化合物を他の治療薬とは異なる時間に、および他の治療薬の反復投与に対して一定の頻度で投与することを意味する。
【０１６８】
５．治療
本発明はまた、ＰＴＥＮ活性に関連する容態を罹患した患者を治療する方法に関する。ＰＴＥＮ活性は、正常、異常、過剰、または構成的活性であり得る。ＰＴＥＮ活性の阻害により、血管形成などの活性を促進することができる。
【０１６９】
ストレスによってＰＴＥＮ活性を誘導することもできる。ＰＴＥＮ活性の阻害により、心筋細胞、神経細胞、および骨髄細胞などの正常細胞を、細胞ストレスに起因するアポトーシスから保護することができる。細胞ストレスは、例えば、高熱、低酸素症、または癌治療、心臓切開手術、外科手術一般、浸潤性心血管処置、および全身麻酔などの医学的処置に起因し得る。処置に対し、ＰＴＥＮインヒビターを手順前、手順中、手順後、またはその組み合わせで投与することができる。一旦細胞が保護または修復されると、ＰＴＥＮ活性を、ＰＴＥＮインヒビター投与の停止によって正常レベルまで修復することができる。
【０１７０】
本発明はまた、心臓発作を罹患した患者を治療することに関する。ＰＴＥＮインヒビターを、心臓発作を罹患した患者または心臓発作を罹患しているリスクのある患者に投与することができる。ＰＴＥＮ活性の抑制により、ストレスを受けた心臓細胞（低酸素症を罹患した心臓細胞が含まれる）のアポトーシスを防止することができる。さらに、ＰＴＥＮ活性の減少は、ｉｎ  ｖｉｖｏでの（例えば、罹患心臓または損傷心臓）新規の血管の成長を促進しうる。
【０１７１】
本発明はまた、放射線療法または化学療法を受けている患者の治療に関する。ＰＴＥＮインヒビターを、癌治療を受けている患者に投与することができる。ＰＴＥＮ活性の抑制により、造血系（免疫系が含まれる）、消化管上皮、および毛包などの感受性組織をアポトーシスから保護することができる。事故またはテロリストの活動によって電離放射線または薬物中毒に曝露された軍人または市民などの動物およびヒトを保護するためにＰＴＥＮインヒビターを投与することができる。癌を治療する場合、本発明の化合物を、細胞傷害薬、細胞増殖抑制薬、またはこれらの組み合わせなどの化学療法と組み合わせて投与することができる。細胞傷害薬は、（１）ＤＮＡを複製する細胞の能力の妨害および（２）癌細胞の細胞死および／またはアポトーシスの誘導によって細胞の増殖を防止する。細胞増殖抑制薬は、時折低レベルを保って、細胞増殖を調節する細胞シグナル伝達過程の調整、妨害、または阻害を介して作用する。
【０１７２】
細胞傷害薬として使用することができる化合物クラスには、以下が含まれる：アルキル化剤（ナイトロジェンマスタード、エチレンイミン誘導体、アルキルスルホネート、ニトロソ尿素、およびトリアゼンが含まれるが、これらに限定されない）：ウラシルマスタード、クロロメチン、シクロホスファミド（Ｃｙｔｏｘａｎ（登録商標））、イフォスファミド、メルファラン、クロラムブシル、ピポブロマン、トリエチレン−メラミン、トリエチレンチオホスホラミン、ブスルファン、カルムスチン、ロムスチン、ストレプトゾシン、ダカルバジン、およびテモゾロマイド；代謝拮抗剤（葉酸アンタゴニスト、ピリミジンアナログ、プリンアナログ、およびアデノシンデアミナーゼインヒビターが含まれるが、これらに限定されない）：メトトレキセート、５−フルオロウラシル、フロキシウリジン、シタラビン、６−メルカプトプリン、６−チオグアニン、リン酸フルダラビン、ペントスタチン、およびゲムシタラビン；天然産物およびその誘導体（例えば、ビンカアルカロイド、抗腫瘍抗生物質、酵素、リンホカイン、およびエピポドフィロトキシン）：ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビンデシン、ブレオマイシン、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、ドキソルビシン、エピルビシン、イダルビシン、ａｒａ−ｃ、パクリタキセル（パクリタキセルは、Ｔａｘｏｌ（登録商標）として市販されている）、ミトラマイシン、デオキシコ−ホルマイシン、マイトマイシン−ｃ、ｌ−アスパラギナーゼ、インターフェロン（好ましくは、ＩＦＮ−α）、エトポシド、およびテニポシド。
【０１７３】
他の増殖性細胞傷害薬は、ナベルベン（ｎａｖｅｌｂｅｎｅ）、ＣＰＴ−１１、アナスタゾール、レトラゾール、カペシタビン、レロキサフィン（ｒｅｌｏｘａｆｉｎｅ）、シクロホスファミド、イフォスファミド、およびドロロキサフィン（ｄｏｒｏｌｏｘａｆｉｎｅ）である。
【０１７４】
微小管作用薬（ｍｉｃｒｏｔｕｂｕｌｅ  ａｆｆｅｃｔｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）は、細胞有糸分裂を妨害し、その細胞傷害活性が当該分野で周知である。本発明で有用な微小管作用薬には、アロコルヒチン（ＮＳＣ  ４０６０４２）、ハリコンドリンＢ（ＮＳＣ  ６０９３９５）、コルヒチン（ＮＳＣ  ７５７）、コルヒチン誘導体（例えば、ＮＳＣ  ３３４１０）、ドラスタチン１０（ＮＳＣ  ３７６１２８）、メイタンシン（ＮＳＣ  １５３８５８）、リゾキシン（ＮＳＣ  ３３２５９８）、パクリタキセル（Ｔａｘｏｌ（登録商標）、ＮＳＣ  １２５９７３）、Ｔａｘｏｌ（登録商標）誘導体（例えば、誘導体（例えば、ＮＳＣ  ６０８８３２）、チオコルヒチンＮＳＣ  ３６１７９２）、トリチルシステイン（ＮＳＣ  ８３２６５）、硫酸ビンブラスチン（ＮＳＣ  ４９８４２）、硫酸ビンクリスチン（ＮＳＣ  ６７５７４）、天然および合成のエポチロン（エポチロンＡ、エポチロンＢ、ディスコデルモライド（Ｓｅｒｖｉｃｅ，（１９９６）Ｓｃｉｅｎｃｅ，２７４：２００９を参照のこと）が含まれるが、これらに限定されない）、エストラムスチン、ノコダゾール、ならびにＭＡＰ４などが含まれるが、これらに限定されない。このような薬剤の例は、Ｂｕｌｉｎｓｋｉ（１９９７）Ｊ．Ｃｅｌｌ  Ｓｃｉ．１１０：３０５５  ３０６４；Ｐａｎｄａ（１９９７）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９４：１０５６０−１０５６４；Ｍｕｈｌｒａｄｔ（１９９７）Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５７：３３４４−３３４６；Ｎｉｃｏｌａｏｕ（１９９７）Ｎａｔｕｒｅ  ３８７：２６８−２７２；Ｖａｓｑｕｅｚ（１９９７）Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．Ｃｅｌｌ．８：９７３−９８５；およびＰａｎｄａ（１９９６）Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ  ２７１：２９８０７−２９８１２にも記載されている。
【０１７５】
エピポドフィロトキシン、抗新生物酵素、トポイソメラーゼインヒビター、プロカルバジン、ミトキサントロン、シスプラチンおよびカルボプラチンなどの白金配位錯体、生物学的応答調節物質、成長インヒビター、抗ホルモン治療薬、ロイコボリン、テガフル、および造血成長因子などの細胞傷害薬も適切である。
【０１７６】
使用することができる細胞増殖抑制薬には、ホルモンおよびステロイド（合成アナログが含まれる）：１７−α−エチニルエストラジオール、ジエチルスチルベストロール、テストステロン、プレドニゾン、フルオキシメステロン、プロピオン酸ドロモスタノロン、テストラクトン、メゲストロールアセテート（ｍｅｇｅｓｔｒｏｌａｃｅｔａｔｅ）、メチルプレドニゾロン、メチル−テストステロン、プレドニゾロン、トリアムシノロン、クロロトリアニセン（ｈｌｏｒｏｔｒｉａｎｉｓｅｎｅ）、ヒドロキシプロゲステロン、アミノグルテチミド、エストラムスチン、メドロキシプロゲステロンアセテート、ロイプロリド、フルタミド、トレミフェン、ゾラデックスが含まれるが、これらに限定されない。
【０１７７】
他の細胞増殖抑制薬は、マトリックスメタロプロテイナーゼインヒビターおよび抗ＶＥＧＦ抗体などの他のＶＥＧＦインヒビターなどの抗血管形成薬であり、ＺＤ６４７４およびＳＵ６６６８などの小分子も含まれる。Ｇｅｎｅｔｅｃｈの抗Ｈｅｒ２抗体も使用することができる。適切なＥＧＦＲインヒビターは、ＥＫＢ−５６９（不可逆的インヒビター）である。ＥＧＦＲに免疫特異的なＩｍｃｌｏｎｅの抗体Ｃ２２５およびｓｒｃインヒビターも含まれる。
【０１７８】
アンドロゲン依存性癌腫を非増殖性にするＣａｓｏｄｅｘ（登録商標）（ビカルタミド、Ａｓｔｒａ  Ｚｅｎｅｃａ）も細胞増殖抑制薬としての使用に適切である。細胞増殖抑制薬のさらに別の例は、エストロゲン依存性乳癌の増殖または成長を阻害する抗エストロゲンＴａｍｏｘｉｆｅｎ（登録商標）である。細胞増殖シグナルの形質導入のインヒビターは細胞増殖抑制薬である。代表例には、上皮成長因子インヒビター、Ｈｅｒ−２インヒビター、ＭＥＫ−１キナーゼインヒビター、ＭＡＰＫキナーゼインヒビター、ＰＩ３キナーゼインヒビター、Ｓｒｃキナーゼインヒビター、およびＰＤＧＦインヒビターが含まれる。
【０１７９】
本発明によれば以下の種々の癌（膀胱癌（進行性および転移性膀胱癌が含まれる）、乳癌、結腸癌（結腸直腸癌が含まれる）、腎臓癌、肝臓癌、肺癌（小細胞性肺癌、非小細胞性肺癌、および肺腺癌が含まれる）、卵巣癌、前立腺癌、精巣癌、尿生殖路癌、リンパ系の癌、直腸癌、咽頭癌、膵臓癌（膵臓外分泌部の癌腫が含まれる）、食道癌、胃癌、胆嚢癌、頸癌、甲状腺癌、および皮膚癌（扁平上皮癌が含まれる）が含まれる癌腫、白血病、急性リンパ球性白血病、急性リンパ芽球性白血病、Ｂ細胞リンパ腫、Ｔ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、毛様細胞リンパ腫、組織球性リンパ腫、およびバーキットリンパ腫が含まれるリンパ系の造血器腫瘍、急性および慢性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群、骨髄性白血病、および骨芽急性白血病が含まれる骨髄細胞系列の造血器腫瘍、星状細胞腫、神経芽細胞腫、神経膠腫、および神経鞘腫が含まれる中枢神経系および末梢神経系の腫瘍、線維肉腫、横紋筋肉腫、および骨肉腫が含まれる間葉起源の腫瘍、黒色腫、色素性乾皮症（ｘｅｎｏｄｅｒｍａ  ｐｉｇｍｅｎｔｏｓｕｍ）、角化棘細胞腫、精上皮腫、甲状腺濾胞癌、および奇形癌が含まれる他の腫瘍が含まれるが、これらに限定されない）を治療することができる。
【０１８０】
本発明はまた、ＰＩ３キナーゼ経路のインヒビターに対して癌細胞の感度を高めるためのＰＴＥＮインヒビターの使用に関する。ＰＴＥＮインヒビターを、ＰＩ３キナーゼ媒介性シグナル（ｐ−ＡＫＴおよびｍＴＯＲなどの下流シグナルが含まれるが、これらに限定されない）に癌細胞をより依存させるのに十分な期間投与することができる。一旦ＰＴＥＮインヒビターの投与が中断されると、癌細胞は、ＰＩ３キナーゼ経路における破壊あるいは変化を受ける。ＰＩ３キナーゼ経路の破壊は、経路のいずれでも（上流成長因子受容体が含まれる）起こり得る。理論に拘束されないが、癌細胞は、得られた死滅促進シグナル条件を十分に迅速に調整することができずに死ぬか、生存促進シグナル条件が少なくとも破壊され得る。
【０１８１】
本発明はまた、癌「幹細胞」を刺激し、それにより承認された治療およびＰＩ３キナーゼ経路インヒビターなどを使用した現在開発中の治療に対する感度をより高める状態にするためのＰＴＥＮインヒビターの使用に関する。癌幹細胞が静止期にあり化学療法および放射線療法に耐性を示すため、癌幹細胞は癌が治療に抵抗性である根拠であると考えられている。癌幹細胞に関するさらなる考察については、Ｄｅａｎ，Ｍ．，Ｆｏｊｏ，Ｔ．，ａｎｄ  Ｂａｔｅｓ，Ｓ．“Ｔｕｍｏｕｒ  Ｓｔｅｍ  Ｃｅｌｌｓ  ａｎｄ  Ｄｒｕｇ  Ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ”；Ｎａｔｕｒｅ  Ｒｅｖｉｅｗｓ：Ｃａｎｃｅｒ，ｖｏｌｕｍｅ  ５，Ａｐｒｉｌ  ２００５  ｐ２７６−２８４を参照のこと。
【０１８２】
本発明はまた、ニューロン再生におけるＥＰＯ活性の再生または増強に関する。Ｍｕｃｋｅ  ＨＡＭ，Ｎｅｕｒｏｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｎｅｕｒｏｒｅｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  −  Ａｎｎｕａｌ  Ｇｌｏｂａｌ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ，Ｉｎｎｓｂｒｕｃｋ，Ａｕｓｔｒｉａ，Ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎａｌ  Ｄｒｕｇ  Ｄａｔａｂａｓｅ  ＭＥＥＴＩＮＧ  ＲＥＰＯＲＴ  ２００５，Ｍａｒｃｈ  ７−９，Ｔｈｏｍｓｏｎ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃに考察されているように、ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ経路は、反アポトーシス性で再生を増強するＥＰＯ作用に関与する。本発明により、免疫の増大のためにＰＴＥＮを阻害するための小分子で患者を処置し、脳血管損傷およびグラム陰性菌敗血症におけるアポトーシスを防止し、細胞老化を阻害することができる（米国特許出願公開ＵＳ２００２／０１５０９５４号）（本明細書中で参考として援用される））。
【０１８３】
本発明は、以下の非限定的な実施例によって例証される複数の態様を有する。
【実施例１】
【０１８４】
一般的なＨＰＬＣ法Ａ
Ｓｈｉｍａｄｚｕ  ＬＣＭＳ−２０１０によって流速３ｍｌ／分および出発Ｂ濃度５％でＨＰＬＣ分析を行った。溶媒Ｂを、５．０分時点で９５％になる直線勾配にし、９５％で６．０分間時点まで保持し、６．５分間時点で５％となるよう直線勾配で減少させ、７．５分で運転を終了するまで保持した。質量検出に加えて、ＬＣ検出は、以下の３チャネルからなる：２５４ｎｍでのＵＶ吸収、２１４ｎｍでのＵＶ吸収、および蒸発光散乱（Ａｌｌｔｅｃｈ  ＥＬＳＤ  ２０００）。蒸発光散乱検出器を、１．５Ｌ／分の窒素流を使用して５０℃で運転した。Ｓｈｉｍａｄｚｕ  ＬＣＭＳ−２０１０のＣＤＬおよびブロック温度は共に３００℃であり、窒素ネブライザーのガス流は４．５Ｌ／分であった。正および負のマススペクトルを、５０〜２０００ｍ／ｚから検出した。カラムは、ＹＭＣ  ＣｏｍｂｉＳｃｒｅｅｎ  ＯＤＳ−ＡＱ、粒子サイズＳ−５μ、長さ５０ｍｍ、内径４．６ｍｍであった。移動相Ａを、０．１％（ｖ／ｖ）ＨＯＡｃを添加したＨＰＬＣ用Ｂ＆Ｊ水を使用して作製し、移動相Ｂは、０．１％（ｖ／ｖ）ＨＯＡｃを添加したＨＰＬＣ用Ｂ＆Ｊアセトニトリルであった。このシステムでは、参照用標準として使用した標準的な市販の物質（４−ヒドロキシフェニル酢酸：Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃａｔａｌｏｇ  Ｈ５０００−４；  融点１４９−１５１℃）の保持時間は１．５０〜１．６０分である。
【実施例２】
【０１８５】
一般的な分取ＨＰＬＣ法
ＳＩＬ−１０Ａオートサンプラーに接続した２つのＬＣ−８Ａポンプから構成され、逆相カラム（ＹＭＣ，ｃａｔ  ＣＣＡＱＳＯＳ０５２ＯＷＴ；ＯＤＳ−ＡＱ  ＣｏｍｂｉＰｒｅｐ，２０ｍｍ×５０ｍｍ）で溶離し、その後にＭＲＡ容量可変スプリッターを通過させる勾配分取ＨＰＬＣをＳｈｉｍａｄｚｕシステム上で行い、ＬＣ−１０ＡＤＶＰ補給水ポンプ（ＭｅＯＨ）を使用して３ｍＬ／分までのより小さな流れをつくり、溶離物を可変２チャネル波長ＵＶ検出器に通過させ、蒸発光散乱検出器（１．５Ｌ／分の窒素流を使用して５０℃で運転）およびＳｈｉｍａｄｚｕ２０１０質量分析器におよそ６：１に分割し、ＭＲＡスプリッターからのより大きな流れを、質量、ＵＶ吸収、またはＥＬＳピークサイズによって始動するフラクションコレクターとしての機能を果たすＧｉｌｓｏｎ２１５液体ハンドラーに流入させた。
【０１８６】
より水の多い溶媒Ａから開始し、種々の濃度までのＢにする異なる勾配で運転した。移動相Ａを、０．１％（ｖ／ｖ）ＨＯＡｃを添加したＨＰＬＣ用Ｂ＆Ｊ水を使用して作製し、移動相Ｂは、０．１％（ｖ／ｖ）ＨＯＡｃを添加したＨＰＬＣ用Ｂ＆Ｊアセトニトリルであった。
【実施例３】
【０１８７】
ＰＴＥＮ阻害アッセイ：一般的スクリーニング
ＰＴＥＮタンパク質は、ホスファチジルイノシトール３，４，５−三リン酸などのイノシトールリン脂質のＤ−３位を脱リン酸化し、ポリグルタミン−チロシンペプチド（ＥＥＥＥＹｐ）ｎの残基上のリン酸基を除去することができるホスファターゼである。ＰＴＥＮ脱リン酸化反応の生成物である遊離リン酸を、市販のマラカイトグリーン溶液（Ｕｐｓｔａｔｅ）を使用した比色反応によって検出することができる。ＰＴＥＮインヒビターを、２ｍＭジチオスレイトール（ＤＴＴ）、０．１ｍＭＴｒｉｓ緩衝液（ｐＨ８．０）、および３μｇまでのＰＴＥＮの全タンパク質を含むウェルあたり２５μｌ総体積で、半容積９６ウェルプレートで行った阻害アッセイで評価した。少容量の試験インヒビター候補（ＤＭＳＯ中の２５ｍＭストック濃縮溶液）を、ＰＴＥＮ溶液と室温で約１０分間混合し、基質を添加した。反応混合物を、３７℃で２０分間インキュベートした。この次に、１００μｌ分のマラカイトグリーン緩衝液（Ｕｐｓｔａｔｅ，Ｃｈａｒｌｏｔｔｅｓｖｉｌｌｅ，ＶＡ）を添加し、暗所にて室温で発色させた（この溶液は脱リン酸化反応も停止させた）。ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ  Ｐｌｕｓ分光光度プレートリーダー（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ，Ｓｕｎｎｙｄａｌｅ，ＣＡ）を使用して、６５０ｎｍでの光学濃度を測定した。インヒビター候補の初期スクリーニング濃度は２５０μＭであり、非インヒビターコントロール群と比較して５０％を超える阻害を示す候補を、ＩＣ５０値を決定するためにさらに評価した。ＰＴＥＮタンパク質を、文献に記載の方法によって調製することもできる（すなわち、遺伝子再構成グルタチオン−Ｓ−トランスフェラーゼ（ＧＳＴ）−ＰＴＥＮ融合タンパク質を発現する細菌の細胞抽出物から；ＧＳＴ−ＰＴＥＮを含む細胞抽出物をグルタチオンＳｅｐｈａｒｏｓｅ４Ｂゲル（Ａｍｅｒｓｈａｍ，Ｐｉｓｃａｔａｗａｙ，ＮＪ）に結合させて精製する）。ＰＴＥＮはまた商業的供給源から調達できる。
【０１８８】
ＰＴＥＮの反応基質であるＰＩＰ３リン脂質ベシクル（ＰＬＶ）を、最終反応混合物中で約５０μＭで使用した（成分濃度に基づく）。文献に記載の方法（Ｕｐｓｔａｔｅ  ｐｒｏｄｕｃｔ  ｍａｎｕａｌ：ｗｗｗ．ｕｐｓｔａｔｅ．ｃｏｍ／ｉｍｇ／ｃｏａ；Ｍａｅｈａｍａ  Ｔ，Ｔａｙｌｏｒ  ＧＳ，Ｓｌａｍａ  ＪＴ  ａｎｄ  Ｄｉｘｏｎ  ＪＥ；２０００，Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ２７９，２４８−２５０）に基づいてＰＬＶを作製した。合成リン脂質ブレンドＤＯＰＣ／ＤＯＰＳ（Ａｖａｎｔｉｌｉｐｉｄｓ，Ａｌａｂａｓｔｅｒ，ＡＬ）の存在下での超音波処理によって１，２ジパルミトイル−ｓｎ−グリセロ−３−ホスホ−１−Ｄ−ミオ−イノシトール−３，４，５−トリスリン酸（Ｂｉｏｍｏｌ，Ｐｌｙｍｏｕｔｈ  Ｍｅｅｔｉｎｇ，ＰＡ）からＰＬＶを調製した。別のＰＴＥＮ反応基質（水溶性ＰＩＰ３  Ｅｃｈｅｌｏｎ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｓａｌｔ  Ｌａｋｅ  Ｃｉｔｙ，ＵＴ）を、１００μＭの作用濃度で使用した。第３の使用ＰＴＥＮ基質は、（ＥＥＥＥＹｐ）n（式中、ｎ＝２または３）（Ｂｉｏｆａｃｉｌｉｔｉｅｓ  ｏｆ  Ｉｎｄｉａｎａ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ，Ｉｎｄｉａｎａｐｏｌｉｓ，ＩＮ）と呼ばれるリン酸化ポリグルタミン−チロシンペプチドであった。リン酸化チロシン基質の作用濃度は２００μＭであった。アッセイを複数の状況で行い、阻害率がわずかに異なった場合、阻害を見いだされた阻害範囲として報告する。
【実施例４】
【０１８９】
ＰＴＥＮ阻害アッセイ：ＩＣ５０の決定
潜在的ＰＴＥＮインヒビターの用量応答を決定するために、１ｎＭ〜２５０μＭ（最終反応混合物濃度）の範囲の試験化合物の用量を、一般的なＰＴＥＮ阻害アッセイで評価した。実施したＩＣ５０データを得るために、２つの異なる用量応答アッセイラウンドを実施した。第１ラウンドでは、１ｎｍ〜２５０μＭの範囲の１０倍希釈系列でのインヒビターの存在下でＰＴＥＮ活性を試験した。一旦、ＰＴＥＮ活性が劇的に変化する濃度範囲が決定されると、この範囲内の２つのさらなる濃度データポイントを加え、その後、第２ラウンドのＰＴＥＮ阻害アッセイを再度実施した。５０％のＰＴＥＮ活性（リン酸塩生成によって測定し、非阻害コントロールサンプルと比較する）が見出されたインヒビター濃度としてＰＴＥＮ阻害（ＩＣ５０）を示す。Ｐｒｉｓｍソフトウェア（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ）を使用して、データからＩＣ５０を決定した。アッセイを複数の状況で行い、ＩＣ５０がわずかに異なった場合、ＩＣ５０を見いだされたＩＣ５０範囲として報告する。
【実施例５】
【０１９０】
ＰＴＰ１Ｂの一般的な阻害アッセイ
タンパク質チロシンホスファターゼ１Ｂ（ＰＴＰ１Ｂ）は、ポリペプチド（ＥＥＥＥＹｐ）nおよびｐ−ニトロフェニルリン酸（ｐＮＰＰ）を脱リン酸化する。ＰＴＰ１Ｂ脱リン酸化反応の生成物である遊離リン酸を、マラカイトによって検出した（市販のマラカイトグリーン溶液（Ｕｐｓｔａｔｅ）での比色反応によって検出した）。２ｍＭジチオスレイトール（ＤＴＴ）および０．１ｍＭ  Ｔｒｉｓ緩衝液（ｐＨ８．０）を含む２５μｌの総体積で半容積９６ウェルプレートでＰＴＰ１Ｂ阻害アッセイを行った。インヒビター候補を、ＰＴＰ１Ｂ（Ｕｐｓｔａｔｅ，Ｃｈａｒｌｏｔｔｅｓｖｉｌｌｅ，ＶＡ）と室温で１０分間反応させ、基質を添加し、反応混合物を、３７℃で２０分間インキュベートした。１００μｌのマラカイトグリーン緩衝液（Ｕｐｓｔａｔｅ，Ｃｈａｒｌｏｔｔｅｓｖｉｌｌｅ，ＶＡ）を添加し、暗所にて室温で発色させた。ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ  Ｐｌｕｓ分光光度プレートリーダー（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ，Ｓｕｎｎｙｄａｌｅ，ＣＡ）を使用して、６５０ｎｍでの光学濃度を測定した。潜在的ＰＴＰ１Ｂインヒビタースクリーニングは、２５０μＭのインヒビター濃度を使用したこのＰＴＰ１Ｂ阻害アッセイに基づいていた。非インヒビターコントロールと比較して５０％を超えた化合物を、用量応答およびＩＣ５０の決定のためにさらに評価した。反応基質であるポリグルタミンチロシンポリペプチド（（ＥＥＥＥＹｐ）n）（式中、ｎ＝２または３）（Ｂｉｏｆａｃｉｌｉｔｉｅｓ  ｏｆ  Ｉｎｄｉａｎａ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ，Ｉｎｄｉａｎａｐｏｌｉｓ，ＩＮ）またはｐＮＰＰ，（Ａｌｄｒｉｃｈ，Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ，ＷＩ）を使用した。
【実施例６】
【０１９１】
ＰＴＰ１Ｂ阻害アッセイ：ＩＣ５０の決定
潜在的ＰＴＰ１Ｂインヒビターの用量応答を決定するために、１ｎＭ〜２５０μＭ（最終反応混合物濃度）の範囲の試験化合物の用量を、一般的なＰＴＰ１Ｂ阻害アッセイで評価した。正確なＩＣ５０データを得るために、２つの異なる用量応答アッセイラウンドを実施した。第１ラウンドでは、１ｎｍ〜２５０μＭの範囲の１０倍希釈系列でのインヒビターの存在下でＰＴＰ１Ｂ活性を試験した。一旦、ＰＴＥＮ活性が劇的に変化する濃度範囲が決定されると、この範囲内の２つのさらなる濃度データポイントを加え、その後、第２ラウンドでＰＴＰ１Ｂ阻害アッセイを再度実施した。５０％のＰＴＰ１Ｂ活性（リン酸塩生成によって測定し、非阻害コントロールサンプルと比較する）が見出されたインヒビター濃度としてＰＴＰ１Ｂ阻害（ＩＣ５０）を示す。Ｐｒｉｓｍソフトウェア（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ）を使用して、データからＩＣ５０を決定した。
【実施例７】
【０１９２】
一般的なＭＴＴ細胞傷害アッセイ
ＭＴＴ（ジメチルチアゾール−ジフェニル−テトラゾリウムブロミド、Ａｌｏｄｒｉｃｈ，Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ，ＷＩ）取り込みを使用して、ヒト脳内皮細胞（ＨＢＥＣ）、マウス胚線維芽細胞（ＭＥＦ）、およびマウス線維芽細胞ＮＩＨ３Ｔ３細胞に及ぼすＰＴＥＮインヒビター候補の毒作用を評価した。アッセイを９６ウェルプレートで行った。細胞処置１日前に、５０００個の細胞を、完全血清培地（１０％ウシ胎児血清）中または血清枯渇条件下（１％ウシ胎児血清培地）で各ウェルに播種した。ウシ胎児血清（ＦＢＳ）は、Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ，Ｃａｒｌｓｂａｄ，ＣＡから入手した。次いで、プレートを、５％ＣＯ2下にて３７℃で一晩インキュベートした。次いで、細胞を、１ｐＭ〜１ｍＭの範囲の用量の試験ＰＴＥＮインヒビターで処置した（試験溶液は、完全血清培地または血清枯渇培地を含む）。次いで、細胞を、５％ＣＯ2下にて３７℃で２４時間インキュベートした。次いで、培地を吸引し、接着細胞を、２００μｌ／ウェルの０．５ｍｇ／ｍｌ  ＭＴＴの３７℃で４時間の添加によって染色した。次いで、ＭＴＴ溶液を吸引し、各ウェルを、１５０μＬ／ウェルのジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）で処置して細胞結合ＭＴＴ染色物を溶解した。ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ  Ｐｌｕｓ分光光度プレートリーダー（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ，Ｓｕｎｎｙｄａｌｅ，ＣＡ）を使用して、５７０ｎｍでの各ウェルの光学濃度を測定した。各インヒビターのＩＣ５０を、最も高い光学濃度（ＯＤ５７０ｎｍ）の５０％が観察された濃度（５０％の細胞が生存していることを示す）として示す。Ｐｒｉｓｍソフトウェア（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ）を使用して、データからＩＣ５０を決定した。
【実施例８】
【０１９３】
毒性決定のためのＭＴＴアッセイ
潜在的ＰＴＥＮインヒビター（ＳＦ１７２０、ＳＦ１７７３、ＳＦ１７７７、ＳＦ１６７０、ＳＦ１６７４、およびＳＦ１７７０）の細胞毒性を、ヒト脳内皮細胞（ＨＢＥＣ）、ヒト前立腺癌細胞（ＰＣ−３）、およびヒト非小細胞肺癌細胞（Ｈ１２９９）を含む３つの細胞系列においてＭＴＴアッセイを使用して試験した。細胞を、１０％ＦＢＳを補充したＲＰＭＩ１６４０培地に１０，０００〜２０，０００／１００μｌ／ウェルで９６ウェルプレートにプレートし、５％ＣＯ2の雰囲気を含むインキュベーターにて３７℃にて一晩インキュベートした。翌日、培地を交換し、１００μＬの無血清培地中に３時間置くことによって細胞を飢餓させた。希釈系列試験化合物をウェルに添加し、細胞と共に３７℃で２時間インキュベートした。化合物を、溶解性に依存して、１ｍＭ〜０．１ｎＭの範囲で試験した。ＭＴＴを最終濃度５μｇ／ｍｌでウェルに添加し、細胞と共にさらに３時間インキュベートした。インキュベーションの最後に、培地を吸引し、細胞中のＭＴＴ染色物を１００μｌのＤＭＳＯの添加によって溶解した。ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ  Ｐｌｕｓ分光光度プレートリーダー（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ，Ｓｕｎｎｙｄａｌｅ，ＣＡ）を使用して、５７０ｎｍでの各ウェルの光学濃度を測定した。Ｐｒｉｓｍソフトウェア（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ）を使用して、データからＩＣ５０を決定した。以下の表は、このやり方で試験されたＰＴＥＮインヒビターのＩＣ５０（μＭ）を示す。
【０１９４】
【表１】
2007532552.tif 000047
【０１９５】
これらの結果は、いくつかのＰＴＥＮインヒビターは広い治療濃度域を有し、細胞に悪影響を及ぼすのに必要な化合物の濃度がＰＴＥＮのホスファターゼ活性の５０％の阻害に必要な濃度よりはるかに高いことを示す。
【実施例９】
【０１９６】
ｉｎ  ｖｉｔｒｏ大動脈輪血管形成アッセイ
ＰＴＥＮインヒビターが血管形成過程を刺激する能力を、このマウス大動脈輪血管形成モデルを使用してｉｎ  ｖｉｔｒｏで試験した（Ｂｕｒｂｒｉｄｇｅ  ＭＦ  ｅｔ  ａｌ，Ｒａｔ  Ａｏｒｔｉｃ  Ｒｉｎｇ：３Ｄ  ｍｏｄｅｌ  ｏｆ  Ａｎｇｉｏｇｅｎｅｓｉｓ  ｉｎ  Ｖｉｔｒｏ．Ｐａｇｅ１８５，ｉｎ  Ａｎｇｉｏｇｅｎｅｓｉｓ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ，Ｅｄｉｔｅｄ  ｂｙ  Ｊ．Ｃｌｉｆｆｏｒｄ  Ｍｕｒｒａｙ，２０００）。ヌードマウスから胸大動脈を採取し、立体顕微鏡下で１〜１．５ｍｍの輪に切断した。大動脈輪を無血清ＤＭＥＭ培地で３回リンスし、９６ウェルプレート中の１００μｌのＭａｔｒｉｇｅｌパッド上に置いた（ウェルあたり１輪）。５０μｌの無血清培地のみ（コントロールとして）、５μＭのＰＴＥＮインヒビター（試験溶液）を含む培地、または４０μＭのＬＹ２９４００２を含む培地を、輪の上へとウェルに添加した。部分的にマトリゲルに埋めこまれ、且つ上部の溶液に曝露された輪を、インキュベーターにて３７℃で５日間インキュベートした。次いで、マトリゲルに埋めこまれた輪を、４０倍の光学顕微鏡下で観察し、輪からの直接的な「幹」の成長数および「幹」から突出した付属物である「枝」の数を数えた。以下の表に示した幹および枝の総数の範囲は、２つの異なる実験の２連の処置の平均であり、負のコントロール（試験化合物なし）と比較して正規化している。ＬＹ２９００２は、抗血管形成効果を有すると文献で報告されているので、さらなる負のコントロールとして使用した。これらの結果は、ＰＴＥＮインヒビターが血管形成過程を刺激することができることを明確に示す。
【０１９７】
【表２】
2007532552.tif 000048
【実施例１０】
【０１９８】
一般的な移動アッセイ
ＰＴＥＮインヒビターの存在下または非存在下で、ＭＥＦ（ＭＥＦ  ＰＴＥＮヌル）のＰＴＥＮ遺伝子ノックアウトと共に、神経膠腫細胞Ｕ８７ＭＧ（ＰＴＥＮヌル）、ＰＴＥＮを有する神経膠腫細胞（遺伝子再構成Ｕ８７ＭＧ／ＰＴＥＮ）（Ｓｕ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ２００３，Ｖｏｌ．６３，ｐｐｓ．３５８５−３５９２）、マウス胚線維芽細胞ＭＥＦ（天然にＰＴＥＮを含む＝ＰＴＥＮ野生型＝ｗｔ）の移動能力を試験するために、孔サイズが８μｍのＣｏｓｔａｒトランスウェル（ＣｏｒｎｉｎｇＣｏｓｔａｒ，Ｃａｍｂｒｉｄｇｅ，ＭＡ）を使用して移動アッセイを行った。細胞添加前に、トランスウェルの上部カップの下側に１０μｇ／ｍｌのビトロネクチン（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｂｅｄｆｏｒｄ，ＭＡ）でコーティングし、３７℃で１時間インキュベートした。細胞を、一晩予め血清枯渇させた（無血清培地を使用）。接着細胞を、トリプシン−ＥＤＴＡ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ，Ｃａｒｌｓｂａｄ，ＣＡ）でトリプシン処理し、カップあたり２００万個の細胞を、トランスウェルのビトロネクチンコーティングした上部カップに添加した。次いで、種々の用量のＰＴＥＮインヒビターを含む６００μｌの無血清培地を、トランスウェルの下の各室に添加した。次いで、トランスウェル全体を、５％ＣＯ2雰囲気中にて３７℃で４時間インキュベートした。次いで、トランスウェルの上部カップ（膜の両側）を、１ｍｇ／ｍｌのクリスタルバイオレット、５０ｍＭホウ酸、１５ｍＭボレックス（全てＡｌｄｒｉｃｈ，Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ，ＷＩの試薬）にて室温で一晩染色した。カップを水でリンスし、カップの上側を綿棒で拭き取り、トランスウェルカップの下側の染色細胞数を顕微鏡下で計数した。いくつかの実験を２連で行った。それぞれの染色されたトランスウェルカップの下部を、顕微鏡下の５つの無作為な観察によって試験した。各移動データポイントは平均移動数を得るために、標準偏差（Ｓｔｄｅｖ）と共に１０の値に由来する。次いで、これらの数をインヒビター数の濃度「０」と比較し、０．０５以下のｐ値で示される統計的有意性に到達した、。
【０１９９】
【表３】
2007532552.tif 000049
【０２００】
【表４】
2007532552.tif 000050
【０２０１】
ＰＴＥＮが遺伝的に抑制され、変異され、あるいは存在しないことにより、ＰＴＥＮヌル細胞は高度に移動する細胞を生み出す。ＰＴＥＮ含有細胞は、細胞ビトロネクチン媒介性移動を調節する上での活性ＰＴＥＮの影響によってその移動傾向がはるかに低い。（インヒビターの濃度「０」は基本移動データであることに留意のこと）。全ての場合、ＰＴＥＮインヒビターは、ＰＴＥＮ保有細胞の移動度を増加させ、これは、これらの細胞中のＰＴＥＮの細胞内阻害と一致し、遺伝子が不活性なＰＴＥＮを有する細胞にむしろ近い挙動を示す。
【０２０２】
Ｕ８７ＭＧ神経膠腫細胞を使用した以下の類似の結果は、移動表現型の誘導のための至適ＰＴＥＮインヒビター濃度が存在し、両方の場合（ＳＦ１６７０およびＳＦ１７４０）、３０ｎＭで最大の移動誘導が起こったことを示す。より高濃度のインヒビターはコントロールと比較して統計的に有意ではなく、３０ｎＭ近辺での最大の生物学的有効性がさらに支持された。予想されたとおり、インヒビターはＰＴＥＮヌル細胞に対して有意な効果を示さなかったことに留意すべきである。
【０２０３】
【表５】
2007532552.tif 000051
【実施例１１】
【０２０４】
一般的創傷治癒アッセイ
創傷治癒アッセイを使用して、細胞の先端が外側に移動する速度を決定した。複数の６ｃｍの組織培養皿を使用して、培地にＰＴＥＮインヒビターを添加してあるいはしないで治癒速度を試験した。細字のＳｈａｒｐｉｅマーカーを使用して６つの水平方向の線および１つの交差する垂直方向の線を、６ｃｍの各組織培養皿の底に描いた。２００万個のＨＢＥＣ（ヒト脳内皮細胞）を、それぞれの印をつけた皿にプレートした。プレートした細胞を、５％ＣＯ2雰囲気下にて３７℃で２４時間インキュベートした。細胞スクレイパーの平坦なエッジを使用して、印をつけた垂直方向の線上にスクレイパーの一方の縁を当て、このスクレイパーを６つの水平方向の線を横切るように移動させて、密集した細胞層に幅が約１ｃｍの本発明者らが「創傷」と呼ぶ割れ目を作製することによって「創傷」を作製した。細胞を皿中でＰＢＳにて洗浄して破片を除去し、培地をＰＴＥＮインヒビターを溶解した培地と交換した。次いで、目盛り付きレンズを使用した顕微鏡下で、最初の創傷の縁から成長した細胞の距離を、垂直方向および水平方向の軌跡の６つの交点に沿って測定した。したがって、各皿から６つのデータポイントを得た。５％ＣＯ2環境下にて３７℃で２、４、６、および２４時間インキュベートした後、同一の位置で細胞が軌跡に沿って成長した距離を顕微鏡下で測定し、ｍｍで示す。
【０２０５】
【表６】
2007532552.tif 000052
【０２０６】
各データポイントは、創傷の縁が前に移動した距離の６〜９の異なる測定の平均（ｍｍ）である。上記表の全化合物処置サンプルは、各時点について「非処置コントロール」からの統計的差異を有する（ｐ＜０．０５）。これらの結果は、コントロールと比較して、ＰＴＥＮインヒビター（ＳＦ１７２０およびＳＦ１７４０）が細胞（ＨＢＥＣ）のより速い移動を誘導することを明確に示す。
【０２０７】
上記実験を低濃度で繰り返し、他のＰＴＥＮインヒビター（ＳＦ１６７０、ＳＦ１７７０、およびＳＦ１７７３）を試験した。これらの結果は、ＰＴＥＮインヒビター（ＳＦ１６７０、ＳＦ１７７０、およびＳＦ１７７３）がｉｎ  ｖｉｔｒｏで人工的に作製したギャップ（「創傷」）を横切ったＨＢＥＣ細胞のより迅速な移動を誘導することを示す。
【０２０８】
【表７】
2007532552.tif 000053
【実施例１２】
【０２０９】
固定したＰＴＥＮ
ＰＴＥＮ阻害アッセイでは、ＰＴＥＮインヒビター候補が単層ＰＩＰ３脂質ベシクル（ＰＬＶ）と相互作用してＰＴＥＮあるいは人工模倣ＰＴＥＮによる阻害をさせない可能性を排除するために、ＰＴＥＮを固体支持体に結合させ、インヒビターで処置し、インヒビターを洗い流し、結合ＰＴＥＮのＰＬＶを脱リン酸化する能力を決定した。このアプローチでは、１００μｌのゲルスラリー（グルタチオンＳｅｐｈａｒｏｓｅ４Ｂゲル（Ａｍｅｒｓｈａｍ，Ｐｉｓｃａｔａｗａｙ，ＮＪ））をインキュベートし、２００μｇのＧＳＴ−ＰＴＥＮ融合タンパク質と室温で３時間震盪した。ゲルを遠心分離し、３回洗浄し、再度遠心分離した。ゲルを、１００ｍＭ  Ｔｒｉｓ（ｐＨ８．０）、１０％グリセロールに再懸濁し、４℃で保存した。次いで、ゲルを、ＰＴＥＮインヒビター（ＳＦ１７２０）と室温で１時間インキュベートし、遠心分離し、３回洗浄し、再懸濁し、基質（ＰＬＶ）を添加し、混合物を３７℃で２０分間インキュベートした。次いで、１００μｌのマラカイトグリーン緩衝液（Ｕｐｓｔａｔｅ，Ｃｈａｒｌｏｔｔｅｓｖｉｌｌｅ，ＶＡ）を添加し、暗所にて室温で発色させた。ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ  Ｐｌｕｓ分光光度プレートリーダー（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ，Ｓｕｎｎｙｄａｌｅ，ＣＡ）を使用して、マラカイトグリーンと遊離した無機リン酸塩との反応に起因する６５０ｎｍでの光学濃度を測定した。光学濃度の測定値を、リン酸塩−マラカイトグリーン検量線を使用して検出したリン酸塩（ｎｍｏｌ）に変換した。結果を以下に示す（数値は、検出された無機リン酸塩（ｎｍｏｌ）である）。
【０２１０】
【表８】
2007532552.tif 000054
【０２１１】
これらの結果は、固定化ＰＴＥＮによって遊離されたリン酸塩の量がＳＦ１７２０で１時間予め処置した（その後、過剰のインヒビターを洗い流した）固定化ＰＴＥＮよりもはるかに多いことを明確に示す。第１列のデータは、基質のみによって生成したリン酸塩の量であり（すなわち、インヒビターを添加しない）、本質的に、バックグラウンドレベルのリン酸塩である。第２列は、ＰＴＥＮとＤＭＳＯ（ＰＴＥＮインヒビターを導入するために通常使用する量）を添加したＰＬＶ基質との溶液反応であり、ＰＬＶ基質中のＰＩＰ３の脱リン酸化由来の無機リン酸塩の旺盛な生成を示している。第３列は、ＤＭＳＯ中のＳＦ１７２０の添加によって、本質的にバックグラウンド量のリン酸塩へとこのようなＰＴＥＮ脱リン酸化が阻害されたことを示す。第４列は、Ｓｅｐｈａｒｏｓｅゲル（固定化）に結合した非阻害ＰＴＥＮによってＰＬＶから遊離したリン酸塩の量を示す。第５列は、Ｓｅｐｈａｒｏｓｅゲルに結合したＰＴＥＮによってＰＬＶ基質から遊離したリン酸塩の量を示すが、このＰＴＥＮはインヒビターＳＦ１７２０に予め曝露し、十分に洗浄していかなる非結合ＳＦ１７２０インヒビターも除去されている。第５列で見出されたリン酸塩の量の少なさにより、ＳＦ１７２０インヒビターがＰＴＥＮに結合し、洗浄しても固定化ＰＴＥＮと共に保持され、このようなＳＦ１７２０−ＰＴＥＮ相互作用によってＰＴＥＮはＰＬＶ基質を有意に脱リン酸化できない（すなわち、この実験部分で遊離されたリン酸塩はバックグラウンドリン酸塩に非常に近い）ことが強く示唆される。この実験は、ＰＴＥＮインヒビターはＰＴＥＮタンパク質と共に残存することができ、ＰＴＥＮの阻害は基質の利用可能性の妨害に起因せず、小分子インヒビターのＰＴＥＮタンパク質との相互作用に起因することを証明する。
【実施例１３】
【０２１２】
インヒビターの存在下でのＰＴＥＮの反応速度
１００μＭ  ＰＴＥＮインヒビターの添加タイミングが異なる３群にＰＴＥＮを基質（ＰＬＶ）と混合した：例えば、１）インヒビターを添加しない、２）ＰＴＥＮの基質との反応直後にインヒビターを添加する、および３）ＰＴＥＮと基質との反応が１０分進んだところでインヒビターを添加する。０、１、５、１５、２０、３０、６０分後、ＰＴＥＮ反応混合物の一部分を、ＰＴＥＮの触媒性スルフヒドリル基と共有結合的に反応し、任意のさらなる脱リン酸化を遮断する５倍体積の２００ｍＭ  Ｎ−エチルマレイミドから構成される停止溶液に添加した。次いで、マラカイトグリーンへの曝露によってサンプルを定量し、ＯＤ６５０ｎｍでの吸光度を測定して遊離リン酸塩量を決定した。光学濃度の測定値を、リン酸塩−マラカイトグリーン標準検量線を使用して検出したリン酸塩（ｎｍｏｌ）に変換した。結果を以下に示す（実験は２連で行った）。
【０２１３】
【表９】
2007532552.tif 000055
【０２１４】
結果は、約１５分間ＰＴＥＮが高速でリン酸塩を遊離し、その後停止する（コントロール−最上欄）ことを示す。反応開始からのＰＴＥＮインヒビター（ＳＦ１５８９）の連続的存在下では（中欄）、リン酸塩の生成量は、コントロール実験と比較して全時点で非常に減少する。ＰＴＥＮインヒビターを１０分後に反応に添加した場合（下欄）は、ＰＴＥＮはインヒビターを添加するまで活発に無機リン酸塩を生成し、その時点で、負のコントロールサンプルよりもはるかに低いレベルに低下することを示し、これは、できるだけ早くインヒビターを添加するほどＰＬＶ基質のさらなる脱リン酸化を実際にさらに阻害したことを示す。
【実施例１４】
【０２１５】
バナジウム酸塩系ＰＴＥＮインヒビター
市販のバナジウム酸塩（ＥＭＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｉｎｃ．）を、実施例３の方法にしたがって濃度２５０μＭでのＰＴＥＮアッセイで審査し、表１０に示すように、リン酸化の阻害が見出された。ＰＴＥＮは、ＰｔｄＩｎｓ（３，４，５）Ｐ３およびＩｎｓ（１，３，４，５）Ｐ４のイノシトール環の３位でリン酸塩を加水分解する。天然基質からのリン酸塩の放出を、製造者の説明書にしたがったマラカイトグリーン試薬（Ｕｐｓｔａｔｅ）の使用による比色アッセイで測定した。６５０ｎｍでの吸光度をＥＬＩＳＡプレートリーダーに記録した。各アッセイで検量線を作成し、遊離リン酸塩の量を、検量線適合データから計算した。
【０２１６】
【表１０】
2007532552.tif 000056
【０２１７】
バナジウム酸化合物を、合成ＧｌｕＴｙｒ基質（社内で合成した（Ｇｌｕ4Ｔｙｒ［Ｐ］）2の１０量体）およびｐ−ニトロフェニルリン酸（ｐＮＰＰ）の両方を使用したＰＴＰ１Ｂアッセイで審査した。各実験を、３連で行った。
【０２１８】
本明細書中で報告したアッセイ条件を使用したとき、ｂｐＶｓは、ＰＴＰ１Ｂと比べた場合にＰＴＥＮの選択的阻害は示さなかった。さらに、ＰＴＥＮアッセイで認められた阻害は、大まかには文献に報告された阻害よりもずっと弱いものだった（Ｓｃｈｍｉｄ，Ａ．Ｃ．；Ｂｙｒｎｅ，Ｒ．Ｄ．；Ｖｉｌａｒ，Ｒ．；Ｗｏｓｃｈｏｌｓｋｉ，Ｒ．，Ｂｉｓｐｅｒｏｘｏｖａｎａｄｉｕｍ  ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ  ａｒｅ  ｐｏｔｅｎｔ  ＰＴＥＮ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ．ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔ  ２００４，５６６，（１−３），３５−８）（以下のチャートを参照のこと）。
【０２１９】
【表１１】
2007532552.tif 000057
【０２２０】
＊−Ｓｃｈｍｉｄ，Ａ．Ｃ．；Ｂｙｒｎｅ，Ｒ．Ｄ．；Ｖｉｌａｒ，Ｒ．；Ｗｏｓｃｈｏｌｓｋｉ，Ｒ．，Ｂｉｓｐｅｒｏｘｏｖａｎａｄｉｕｍ  ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ  ａｒｅ  ｐｏｔｅｎｔ  ＰＴＥＮ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ．ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔ  ２００４，５６６，（１−３），３５−８
＊＊Ｇａｒｌｉｃｈ  Ｊ．Ｒ．Ｓｍａｌｌ  Ｍｏｌｅｃｕｌｅ  ＰＴＥＮ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ：Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ａｎｄ  Ｉｍｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ，ｉｎ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｔｒａｎｓｄｕｃｔｉｏｎ  Ｔａｒｇｅｔｓ  ｆｏｒ  Ｅｆｆｉｃｔｉｖｅ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ，２００４，Ｂｏｓｔｏｎ，ＭＡ．
【実施例１５】
【０２２１】
ＰＴＥＮインヒビターとしての４−ヒドロキシノネナールの評価
４−ヒドロキシノネナール（ＨＮＥ）（これまで制癌性が示されている脂肪酸の過酸化の遍在副産物）は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏにてμｍｏｌ濃度でＰＴＥＮ活性を阻害すると報告されている（Ｓａｌｓｍａｎ，Ｓ．Ｊ．Ｈ．，Ｋｅｎｎｅｔｈ；Ｆｌｏｙｄ，Ｒｏｂｅｒｔ  Ａ．Ｉｎ４−Ｈｙｄｒｏｘｙｎｏｎｅａｌ  ｉｎｈｉｂｉｔｓ  ＰＴＥＮ  ｐｈｏｓｐｈａｔａｓｅ  ｉｎ  ｖｉｔｒｏ，２００３；Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＡＡＣＲ，Ｖｏｌ．４４，２nd  ｅｄ．Ｊｕｌｙ  ２００３）。本明細書中に報告したアッセイ条件を使用して、ＨＮＥは２５０μＭで有意なＰＴＥＮ阻害活性を示さなかった。
【０２２２】
【表１２】
2007532552.tif 000058
【実施例１６】
【０２２３】
実施例１６  アレンドロン酸塩の評価
アレンドロン酸塩（４−アミノ−１−ヒドロキシブチリデン−１，１−ビスホスホネート）は、破骨細胞の骨吸収を阻害し、骨粗鬆症の治療での有効性が証明されている強力なビスホスホネートである（Ｓｋｏｒｅｙ，Ｋ．；Ｌｙ，Ｈ．Ｄ．；Ｋｅｌｌｙ，Ｊ．；Ｈａｍｍｏｎｄ，Ｍ．；Ｒａｍａｃｈａｎｄｒａｎ，Ｃ．；Ｈｕａｎｇ，Ｚ．；Ｇｒｅｓｓｅｒ，Ｍ．Ｊ．；Ｗａｎｇ，Ｑ．，Ｈｏｗ  ｄｏｅｓ  ａｌｅｎｄｒｏｎａｔｅ  ｉｎｈｉｂｉｔ  ｐｒｏｔｅｉｎ−ｔｙｒｏｓｉｎｅ  ｐｈｏｓｐｈａｔａｓｅｓ？  Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ  １９９７，２７２，（３６），２２４７２−８０．；Ｓｃｈｍｉｄｔ，Ａ．；Ｒｕｔｌｅｄｇｅ，Ｓ．Ｊ．；Ｅｎｄｏ，Ｎ．；Ｏｐａｓ，Ｅ．Ｅ．；Ｔａｎａｋａ，Ｈ．；Ｗｅｓｏｌｏｗｓｋｉ，Ｇ．；Ｌｅｕ，Ｃ．Ｔ．；Ｈｕａｎｇ，Ｚ．；Ｒａｍａｃｈａｎｄａｒａｎ，Ｃ．；Ｒｏｄａｎ，Ｓ．Ｂ．；Ｒｏｄａｎ，Ｇ．Ａ．，Ｐｒｏｔｅｉｎ−ｔｙｒｏｓｉｎｅ  ｐｈｏｓｐｈａｔａｓｅ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  ｏｓｔｅｏｃｌａｓｔ  ｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｆｕｎｃｔｉｏｎ：ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｂｙ  ａｌｅｎｄｒｏｎａｔｅ．Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  ＳｃｉＵ  Ｓ  Ａ  １９９６，９３，（７），３０６８−７３）。タンパク質−チロシン−ホスファターゼ−ｍｅｇ１（ＰＴＰｍｅｇ１）の強力なインヒビターとしても報告されている（Ｏｐａｓ，Ｅ．Ｅ．；Ｒｕｔｌｅｄｇｅ，Ｓ．Ｊ．；Ｇｏｌｕｂ，Ｅ．；Ｓｔｅｒｍ，Ａ．；Ｚｉｍｏｌｏ，Ｚ．；Ｒｏｄａｎ，Ｇ．Ａ．；Ｓｃｈｍｉｄｔ，Ａ．，Ａｌｅｎｄｒｏｎａｔｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｏｆｐｒｏｔｅｉｎ−ｔｙｒｏｓｉｎｅ−ｐｈｏｓｐｈａｔａｓｅ−ｍｅｇ１．Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  １９９７，５４，（６），７２１−７）。本明細書中に報告したアッセイ条件を使用して、アレンドロン酸塩を審査し、２５０μＭで最小の活性を有することが見出された。これらの結果は、アレンドロン酸塩が有意なホスファターゼインヒビターといわれているが、ＰＴＥＮを再現可能且つ有意に阻害しないことを示す。
【０２２４】
【表１３】
2007532552.tif 000059
【実施例１７】
【０２２５】
トリアゾールに基づいたＰＴＥＮインヒビター
試薬会社から販売されている化合物（ＣｈｅｍＮａｖｉｇａｔｏｒ（登録商標））を、本明細書中に報告したＰＴＥＮアッセイで試験し、結果を以下に示した。これらの化合物は、フラザン環に直接結合したコアトリアゾールに環を含み、以下の式である。
【０２２６】
【化４６】
2007532552.tif 000060
【０２２７】
【表１４】
2007532552.tif 000061
【実施例１８】
【０２２８】
ジアミド系−フラザンコア
ジアミド系は、フラザン環から構成されるコア環系を有する対称的分子から出発させた（ＳＦ１５１８）。対称的Ｒ基、コア環系、および分子の対称性の阻害効果を決定するために、誘導体を合成した。以下の表中の化合物は、アミド結合を介してコアフラザン環に結合したＲ基の例を示す。実施例３のＰＴＥＮアッセイにおける２５０μｍｏｌでの阻害％を得た。
【０２２９】
【化４７】
2007532552.tif 000062
【０２３０】
【表１５】
2007532552.tif 000063
【０２３１】
１．ジアミド系の一般的合成手順
過剰量の塩化チオニルを、２当量の置換フェノキシ酢酸に添加し、１２時間撹拌した。反応物を濃縮し、対応する酸塩化物を１当量の芳香族ジアミンおよび２当量のジイソプロピルエチルアミンの無水塩化メチレン溶液に添加し、１２時間撹拌した。反応混合物を、１Ｎ  ＨＣｌ、１０％ｗ／ｗ  ＮａＨＣＯ3、および乾燥（ＭｇＳＯ4）で洗浄し、減圧濃縮した。粗反応物を、フラッシュクロマトグラフィ（ＳｉＯ2、塩化メチレン／メタノール（９８：２））によって精製した。生成物の同一性および純度を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した。
【実施例１９】
【０２３２】
ジアミド系−非芳香環コア系ＰＴＥＮインヒビター
以下に示すように、コア環系として二置換シクロヘキサンを使用した代表例を調製し、ＰＴＥＮ阻害を試験した。
【０２３３】
【化４８】
2007532552.tif 000064
【０２３４】
【表１６】
2007532552.tif 000065
【０２３５】
化合物ＳＦ１６４７を、以下の手順によって調製した。５ｍＬ塩化メチレン中の３．２５ｍｍｏｌの１，２ジアミノシクロヘキサン（１当量）に、６．５７ｍｍｏｌのフェノキシアセチルクロリド（２当量）（Ｖｏｇｅｌ，Ａ．Ｉ．；Ｆｕｍｉｓｓ，Ｂ．Ｓ．；Ｖｏｇｅｌ，Ａ．Ｉ．，Ｖｏｇｅｌ’ｓＴｅｘｔｂｏｏｋ  ｏｆ  ｐｒａｃｔｉｃａｌ  ｏｒｇａｎｉｃ  ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ．５ｔｈ  ｅｄ．；Ｌｏｎｇｍａｎ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  ＆  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ：Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９８９；ｐ  ９６８に記載のように対応する置換フェノールおよびクロロ酢酸から合成した）、６．５７ｍｍｏｌのジイソプロピルエチルアミン（２当量）を添加し、一晩撹拌した。反応物を減圧濃縮し、ＳｉＯ2フラッシュクロマトグラフィ（塩化メチレン／メタノール、９８：２）によって精製して、０．０４ｇの所望の生成物が得られ、ＬＣ／ＭＳ（液体クロマトグラフィー／質量分析）は純度９０％超の所望のピークを示した（Ｒｔ＝３．６１）。
【実施例２０】
【０２３６】
ジアミド系−芳香族フェニル環コア
コアフラザンをフェニル環と置換したライブラリーを合成した。以下の表中の化合物は、アミド結合を介してコアフェニル環に結合したＲ基の例を示す。化合物を、実施例１８の一般的手順を使用して合成した。置換フェノキシ酢酸を、対応するフェノールおよびクロロ酢酸から合成した。生成物の純度および同一性を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した。これらの実施例では、生成物を、紫外線（ＵＶ）検出ピークまたはＥＬＳ（蒸発光散乱検出器）ピークに対応する［Ｍ＋Ｈ］+陽イオンまたは［Ｍ−Ｈ］-陰イオンのいずれかによって同定した。
【０２３７】
【化４９】
2007532552.tif 000066
【０２３８】
【表１７】
2007532552.tif 000067
【実施例２１】
【０２３９】
ジアミド系−複素芳香環コア
コアフラザンを他の芳香環と置換した（特に、ピリジル環およびピリミジル環を組み込んだ）ライブラリーを合成した。
【０２４０】
【化５０】
2007532552.tif 000068
【０２４１】
【表１８】
2007532552.tif 000069
【０２４２】
実施例１８の一般的手順を使用して化合物を合成した。置換フェノキシ酢酸を、対応する置換フェノールおよびクロロ酢酸から合成した（Ｖｏｇｅｌ，Ａ．Ｉ．；Ｆｕｒｎｉｓｓ，Ｂ．Ｓ．；Ｖｏｇｅｌ，Ａ．Ｉ．，Ｖｏｇｅｌ’ｓ  Ｔｅｘｔｂｏｏｋ  ｏｆ  ｐｒａｃｔｉｃａｌ  ｏｒｇａｎｉｃ  ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ．５ｔｈ  ｅｄ．；Ｌｏｎｇｍａｎ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  ＆  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ：Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９８９；ｐ  ９８６）。生成物の同一性および純度を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した。
【実施例２２】
【０２４３】
モノアミド系−フラザン環コア
コア環系に及ぼす一置換の影響を試験した。実施例１８に記載のものに類似した一置換フラザンアナログを合成した。合成は、化学量論的に同一量の反応物を使用すること以外は、前の実施例と同一である。生成物の同一性および純度を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した。
【０２４４】
【化５１】
2007532552.tif 000070
【０２４５】
【表１９】
2007532552.tif 000071
【実施例２３】
【０２４６】
モノアミド系−フェニル環コア
コア環系に及ぼす一置換の影響を試験した。実施例２２で合成したものに相当する遊離アミノフェニルアナログを合成した。合成は、主に１つのアミンが確実にアシル化されるために化学量論的に同一量の反応物を使用すること以外は、前の実施例と同一である。生成物の同一性および純度を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した。
【０２４７】
【化５２】
2007532552.tif 000072
【０２４８】
【表２０】
2007532552.tif 000073
【実施例２４】
【０２４９】
モノアミド系−フェニル環コア
コア環系に及ぼす一置換の影響を試験した。実施例２１で合成したものに相当する遊離アミノフェニルアナログを合成した。合成は、化学量論的に同一量の反応物を使用すること以外は、前の実施例１８と同一である。生成物の同一性および純度を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した。
【０２５０】
【化５３】
2007532552.tif 000074
【０２５１】
【表２１】
2007532552.tif 000075
【実施例２５】
【０２５２】
３−カルボニルイミダゾール系
アリール置換３−カルボニルイミダゾールのライブラリーを合成し、カルボニル基に及ぼす置換の影響を試験した。
【０２５３】
【化５４】
2007532552.tif 000076
【０２５４】
【表２２】
2007532552.tif 000077
【実施例２６】
【０２５５】
ＳＦ１６９９−０００の調製
１０．０ｍｇの１−（６−メチル−２−ピリジニル）−１Ｈ−イミダゾール−４−カルボヒドラジド（Ｂｉｏｎｅｔ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，ｃａｔ．ｎｏ．６Ｐ−７０７）のジクロロメタン溶液を、２−ナフチルクロリド（１．２当量）およびジイソプロピルエチルアミン（１．２当量）で処理した。混合物を一晩撹拌し、ジクロロメタンで希釈し、１０％ｗ／ｗ重炭酸ナトリウムで洗浄した。有機物を硫酸ナトリウムで乾燥させ、溶媒を除去して１８．４ｍｇの黄褐色の固体を得た。表題化合物の存在を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した；ｔR＝３．１分。ＭＳ［Ｍ＝Ｃ21Ｈ17Ｎ5Ｏ2］ｍ／ｚ３７２（ＭＨ+）；４３５（ＭＮａ−ＣＨ3ＣＮ+）。
【実施例２７】
【０２５６】
ＳＦ１７０２−０００の調製
１０．０ｍｇの１−（６−メチル−２−ピリジニル）−１Ｈ−イミダゾール−４−カルボヒドラジド（Ｂｉｏｎｅｔ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，ｃａｔ．ｎｏ．６Ｐ−７０７）のアセトニトリル溶液を、ｐ−トルエンスルホニルクロリド（１．２当量）およびジイソプロピルエチルアミン（１．２当量）で処理した。混合物を５５℃で一晩撹拌し、ジクロロメタンで希釈し、１０％ｗ／ｗ重炭酸ナトリウムで洗浄した。有機物を硫酸ナトリウムで乾燥させ、溶媒を除去して物質が得られ、メタノール−ジクロロメタン溶離液を使用したシリカゲルクロマトグラフィに供して、２．５ｍｇのオイルを得た。表題化合物の存在を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した；ｔR＝３．１分。ＭＳ［Ｍ＝Ｃ17Ｈ17Ｎ5Ｏ3Ｓ］ｍ／ｚ３７２（ＭＨ+）；３９４（ＭＮａ+）；４３５（ＭＮａ−ＣＨ3ＣＮ+）。
【実施例２８】
【０２５７】
ＳＦ１７０７−０００の調製
ＳＦ１７０７−０００を、２ステップ過程によって調製した。ステップ１（４−フェニルブタノイルクロリド）：２００ｍｇの４−フェニル酪酸のジクロロメタン溶液を、塩化オキサリル（３．０当量）で処理し、一晩撹拌した。溶媒および過剰な塩化オキサリルを除去して、透明なオイルとして２２７ｍｇの４−フェニルブタノイルクロリドを得た。表題化合物の存在を、サンプルのメタノールへの溶解によって表題化合物をメチルエステルに変換し、これを方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって分析することによって確認した；ｔR＝３．７分。エステルは、ＵＶ活性のみを示す（ＥＬＳシグナルはなし）。これは、保持時間がより早く、且つＥＬＳ活性を示す出発材料と対照的である。
【０２５８】
ステップ２：１５．０ｍｇの１−（６−メチル−２−ピリジニル）−１Ｈ−イミダゾール−４−カルボヒドラジド（Ｂｉｏｎｅｔ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，ｃａｔ．ｎｏ．６Ｐ−７０７）のジクロロメタン溶液を、４−フェニルブタノイルクロリド（上記で調製、１．２当量）およびジイソプロピルエチルアミン（１．２当量）で処理した。混合物を一晩撹拌し、ジクロロメタンで希釈し、１０％ｗ／ｗ重炭酸ナトリウムで洗浄した。有機物を硫酸ナトリウムで乾燥させ、溶媒を除去して物質が得られ、メタノール−ジクロロメタン溶離液を使用したシリカゲルクロマトグラフィに供して、８．５ｍｇのオイルを得た。表題化合物の存在を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した；ｔR＝３．０分。ＭＳ［Ｍ＝Ｃ20Ｈ21Ｎ5Ｏ2］ｍ／ｚ３６４（ＭＨ+）；３８６（ＭＮａ+）；４２７（ＭＮａ−ＣＨ3ＣＮ+）。
【実施例２９】
【０２５９】
ＳＦ１７０８−０００の調製
１２．０ｍｇの１−（６−メチル−２−ピリジニル）−１Ｈ−イミダゾール−４−カルボヒドラジド（Ｂｉｏｎｅｔ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，ｃａｔ．ｎｏ．６Ｐ−７０７）のジクロロメタン溶液を、４−ｔｅｒｔ−ブチルベンゾイルクロリド（１．２当量）およびジイソプロピルエチルアミン（１．２当量）で処理した。混合物を一晩撹拌し、ジクロロメタンで希釈し、１０％ｗ／ｗ重炭酸ナトリウムで洗浄した。有機物を硫酸ナトリウムで乾燥させ、溶媒を除去して物質が得られ、メタノール−ジクロロメタン溶離液を使用したシリカゲルクロマトグラフィに供して、４．３ｍｇの黄色固体を得た。表題化合物の存在を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した；ｔR＝３．４分。ＭＳ［Ｍ＝Ｃ21Ｈ23Ｎ5Ｏ2］ｍ／ｚ３７８（ＭＨ+）；４００（ＭＮａ+）；４４１（ＭＮａ−ＣＨ3ＣＮ+）。
【実施例３０】
【０２６０】
ＳＦ１７０９−０００の調製
１２．０ｍｇの１−（６−メチル−２−ピリジニル）−１Ｈ−イミダゾール−４−カルボヒドラジド（Ｂｉｏｎｅｔ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，ｃａｔ．ｎｏ．６Ｐ−７０７）のアセトニトリル溶液を、４−ｔｅｒｔ−ブチルベンゼンスルホニルクロリド（１．２当量）およびジイソプロピルエチルアミン（１．２当量）で処理した。混合物を５０℃で一晩撹拌し、ジクロロメタンで希釈し、１０％ｗ／ｗ重炭酸ナトリウムで洗浄した。有機物を硫酸ナトリウムで乾燥させ、溶媒を除去して物質が得られ、メタノール−ジクロロメタン溶離液を使用したシリカゲルクロマトグラフィに供して、４．４ｍｇのオイルを得た。表題化合物の存在を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した；ｔR＝３．７分。ＭＳ［Ｍ＝Ｃ20Ｈ23Ｎ5Ｏ3Ｓ］ｍ／ｚ４１４（ＭＨ+）；４７７（ＭＮａ−ＣＨ3ＣＮ+）。
【実施例３１】
【０２６１】
ＳＦ１７３０−０００の調製
１２．０ｍｇの１−（６−メチル−２−ピリジニル）−１Ｈ−イミダゾール−４−カルボヒドラジド（Ｂｉｏｎｅｔ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，ｃａｔ．ｎｏ．６Ｐ−７０７）のジクロロメタン溶液を、４−ニトロベンゾイルクロリド（１．２当量）およびジイソプロピルエチルアミン（１．２当量）で処理した。混合物を一晩撹拌し、ジクロロメタンで希釈し、１０％ｗ／ｗ重炭酸ナトリウムで洗浄した。有機物を硫酸ナトリウムで乾燥させ、溶媒を除去して物質が得られ、メタノール−ジクロロメタン溶離液を使用したシリカゲルクロマトグラフィに供して、１．１ｍｇの所望の生成物を得た。表題化合物の存在を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した；ｔR＝２．７分。ＭＳ［Ｍ＝Ｃ17Ｈ14Ｎ6Ｏ4］ｍ／ｚ３６７（ＭＨ+）；４０８（Ｍ−ＣＨ3ＣＮ+）；４３０（ＭＮａ−ＣＨ3ＣＮ+）。
【実施例３２】
【０２６２】
ＳＦ１７３１−０００の調製
１２．０ｍｇの１−（６−メチル−２−ピリジニル）−１Ｈ−イミダゾール−４−カルボヒドラジド（Ｂｉｏｎｅｔ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，ｃａｔ．ｎｏ．６Ｐ−７０７）のアセトニトリル溶液を、４−ニトロベンゼンスルホニルクロリド（１．２当量）およびジイソプロピルエチルアミン（１．２当量）で処理した。混合物を５０℃で一晩撹拌し、ジクロロメタンで希釈し、１０％ｗ／ｗ重炭酸ナトリウムで洗浄した。有機物を硫酸ナトリウムで乾燥させ、溶媒を除去して物質が得られ、メタノール−ジクロロメタン溶離液を使用したシリカゲルクロマトグラフィに供して、４．８ｍｇの黄色オイルを得た。表題化合物の存在を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した；ｔR＝３．１分。ＭＳ［Ｍ＝Ｃ16Ｈ14Ｎ6Ｏ5Ｓ］ｍ／ｚ４０３（ＭＨ+）；４４４（Ｍ−ＣＨ3ＣＮ+）。
【実施例３３】
【０２６３】
ＳＦ１７３２−０００の調製：３ステップ過程によって調製された
ＳＦ１７３２−０００を、３ステップ過程によって調製した。ステップ１（４−ｔｅｒｔ−ブチルベンゾヒドラジド）：４−ｔｅｒｔ−ブチルベンゾイルクロリド（３００ｍｇ）を、７６６μＬ（１０当量）のヒドラジン一水和物のジクロロメタン溶液に添加し、混合物を３時間撹拌し、１０％ｗ／ｗ重炭酸ナトリウムで洗浄した。有機物を硫酸ナトリウムで乾燥させ、溶媒を除去して白色固体として２５７ｍｇの４−ｔｅｒｔ−ブチルベンゾヒドラジドを得た。化合物の存在を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した；ｔR＝３．１分。ＭＳ［Ｍ＝Ｃ11Ｈ16Ｎ2Ｏ］ｍ／ｚ４０３（ＭＨ+）；４４４（ＭＨ−ＣＨ3ＣＮ+）。
【０２６４】
ステップ２（４−イミダゾールカルボニルクロリド）：１００ｍｇの４−イミダゾールカルボン酸のアセトニトリル溶液を、塩化チオニル（４．０当量）で処理し、７５℃で２時間撹拌した。溶媒および過剰な塩化チオニルを除去して４−イミダゾールカルボニルクロリドが黄褐色固体として得られ、これを直接次のステップで使用した。
【０２６５】
ステップ３：アミド形成：ステップ２由来の４−イミダゾールカルボニルクロリドを、４−ｔｅｒｔ−ブチルベンゾヒドラジド（１．５当量、ステップ１由来）のジクロロメタン溶液で処理したアセトニトリルに溶解した。トリエチルアミン（１．２当量）を添加し、混合物を一晩撹拌し、ジクロロメタンで希釈し、１０％ｗ／ｗ重炭酸ナトリウムおよび飽和塩化ナトリウムで洗浄した。有機物を硫酸ナトリウムで乾燥させ、溶媒を除去して物質が得られ、メタノール−ジクロロメタン溶離液を使用したシリカゲルクロマトグラフィに供して、７．７ｍｇの黄色の固体を得た。表題化合物の存在を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した；ｔR＝２．６分。ＭＳ［Ｍ＝Ｃ15Ｈ18Ｎ4Ｏ2］ｍ／ｚ２８７（ＭＨ+）；４５０（ＭＮａ−ＣＨ3ＣＮ+）。
【実施例３４】
【０２６６】
ＳＦ１７３３−０００の調製
ＳＦ１７３２−０００の調製では、クロマトグラフィステップから９．２ｍｇのＳＦ１７３３−０００も得られた。これは合成ステップ１で生成され、ステップ３へと運ばれた。化合物の存在を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した；ｔR＝４．１分。ＭＳ［Ｍ＝Ｃ22Ｈ28Ｎ2Ｏ2］ｍ／ｚ３５３（ＭＨ+）；４１６（ＭＮａ−ＣＨ3ＣＮ+）；３５１（Ｍ−Ｈ-）。
【実施例３５】
【０２６７】
ＳＦ１７３９−０００の調製
１５．０ｍｇの１−（６−メチル−２−ピリジニル）−１Ｈ−イミダゾール−４−カルボヒドラジド（Ｂｉｏｎｅｔ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，ｃａｔ．ｎｏ．６Ｐ−７０７）のアセトニトリル溶液を、４−ｔｅｒｔ−ブチルベンズアルデヒド（３．０当量）および触媒量のｐ−トルエンスルホン酸で処理した。混合物を一晩撹拌し、ジクロロメタンで希釈し、１０％ｗ／ｗ重炭酸ナトリウムで洗浄した。有機物を硫酸ナトリウムで乾燥させ、溶媒を除去して物質が得られ、メタノール−ジクロロメタン溶離液を使用したシリカゲルクロマトグラフィに供して、９．０ｍｇの白色固体を得た。表題化合物の存在を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した；ｔR＝４．０分。ＭＳ［Ｍ＝Ｃ21Ｈ23Ｎ5Ｏ］ｍ／ｚ３６２（ＭＨ+）；４２５（ＭＮａ−ＣＨ3ＣＮ+）。二重結合周辺の立体化学は決定しなかった。
【実施例３６】
【０２６８】
ＳＦ１７７５−０００の調製
この化合物を、Ｋｉｙｏｍｏｒｉ，Ｍａｒｃｏｕｘ，Ｂｕｃｈｗａｌｄ，Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔ．，１９９９，ｐ．２６４７によって報告された方法に基づいた方法によって調製した。簡単に述べれば、反応容器にメチル４−イミダゾールカルボキシレート（１．５当量）、１，１０−フェナントロリン（１．０当量）、ｔｒａｎｓ，ｔｒａｎｓ−ジベンジリデンアセトン（０．１０当量）、および炭酸セシウム（１．１当量）を入れた。キシレンを添加し、その後に２−ブロモ−６−メチル−ピリジン（１．０当量）およびトリフルオロメタンスルホン酸銅（ＩＩ）（０．１０当量）を添加した。混合物を９０℃で一晩加熱し、ジクロロメタンで希釈し、飽和塩化アンモニウムおよび飽和塩化ナトリウムで洗浄した。有機物を硫酸ナトリウムで乾燥させ、溶媒を除去して物質が得られ、逆相ＨＰＬＣによって精製して、４．４ｍｇの灰色がかった固体を得た。表題化合物の存在を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した；ｔR＝２．４分。ＭＳ［Ｍ＝Ｃ11Ｈ11Ｎ3Ｏ2］ｍ／ｚ２１８（ＭＨ+）；２５９（ＭＨ−ＣＨ3ＣＮ+）；２８１（ＭＮａ−ＣＨ3ＣＮ+）。
【実施例３７】
【０２６９】
ＰＴＥＮインヒビターのポリアミド系
以下に示すように、市販のライブラリーの広範なスクリーニングから、ＰＴＥＮ阻害活性を有するいくつかの化合物を発見した。
【０２７０】
【表２３】
2007532552.tif 000078
【実施例３８】
【０２７１】
ＰＴＥＮ阻害について評価した市販の公知のＰＴＰインヒビター
いくつかの公知のＰＴＰインヒビター（ＥＭＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｉｎｃから入手）を、ＰＴＥＮ阻害活性について試験し、結果を以下に示す。
【０２７２】
【表２４】
2007532552.tif 000079
【実施例３９】
【０２７３】
フェナントロリン系ＰＴＥＮインヒビター
市販の１，１０−フェナントロリン−５，６−ジオン（Ａｌｄｒｉｃｈ）（ＳＦ１７２０（Ｒ＝Ｈ））をＰＴＥＮアッセイおよびＰＴＰ１Ｂアッセイで評価し、その各ＩＣ５０を決定した。ＳＦ１７２０は、ＰＴＰ１ＢよりもＰＴＥＮを５０倍より大きく選択的に阻害した。
【０２７４】
【化５５】
2007532552.tif 000080
【０２７５】
【表２５】
2007532552.tif 000081
【実施例４０】
【０２７６】
フェナントレンジオン系ＰＴＥＮインヒビター
以下に示す一般的構造の種々のフェナントレン−９，１０−ジオンを入手するか合成し、実施例３に記載のＰＴＥＮ阻害アッセイで試験した。
２．    ３置換フェナントレンジオンの一般的合成手順
水素ガス中で、メタノール中の１０％Ｐｄ／炭素を使用した３−ニトロフェナントレン−５，６−ジオンの水素化により、対応する３アミノフェナントレン−５，６−ジオンが生成された。この生成物をセライトを使用して濾過し、減圧濃縮し、さらに精製せずに使用した。等化学量論量のアミン、ジイソプロピルエチルアミン、および酸塩化物を含む塩化メチレンを一晩撹拌した。反応物を１０％ＨＣｌ、１０％ｗ／ｗ重炭酸ナトリウムで洗浄し、乾燥させ（ＭｇＳＯ4）、減圧濃縮した。粗物質を、メタノール−ジクロロメタン溶離液を使用したシリカゲルクロマトグラフィに供するか、分取ＨＰＬＣによって精製した。純粋な生成物を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した。ＳＦ１７４０などの作製のために使用した置換フェノキシアセチルクロリドを、文献（Ｖｏｇｅｌ，Ａ．Ｉ．；Ｆｕｍｉｓｓ，Ｂ．Ｓ．；Ｖｏｇｅｌ，Ａ．Ｉ．，Ｖｏｇｅｌ’ｓ  Ｔｅｘｔｂｏｏｋ  ｏｆ  ｐｒａｃｔｉｃａｌ  ｏｒｇａｎｉｃ  ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ．５ｔｈ  ｅｄ．；Ｌｏｎｇｍａｎ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  ＆  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ：Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９８９；ｐ  ｘｘｖｉｉｉ，１５１４）に報告されている方法に基づいた方法によって、対応する置換フェノール（Ａｌｄｒｉｃｈ）およびクロロ酢酸から合成した。
【０２７７】
【化５６】
2007532552.tif 000082
【０２７８】
いくつかのフェナントレン−９，１０−ジオンを、ＰＴＥＮアッセイおよびＰＴＰ１Ｂアッセイで試験し、結果を以下に示す。
【０２７９】
【表２６】
2007532552.tif 000083
【実施例４１】
【０２８０】
イサチン系ＰＴＥＮインヒビター
５−ニトロインドリン−２，３−ジオンをＡｌｄｒｉｃｈから入手した。ニトロ基をアミノ基に還元し、多数の酸塩化物でアミノ基をアシル化した。これらの化合物のＰＴＥＮ阻害を、以下に示す。
【０２８１】
【化５７】
2007532552.tif 000084
【０２８２】
【表２７】
2007532552.tif 000085
【０２８３】
３．５−置換イサチンの一般的合成手順
水素ガスによるメタノール中の１０％Ｐｄ／炭素を使用した５−ニトロインドリン−２，３−ジオン（Ａｌｄｒｉｃｈ）の水素化により、対応する５−アミノインドリン−２，３−ジオンが生成された。この生成物をセライトを使用して濾過し、減圧濃縮し、さらに精製せずに使用した。等化学量論量のアミン、ジイソプロピルエチルアミン、および各酸塩化物を含むＤＭＦを一晩撹拌し、ＨＰＬＣによって精製した。生成物の純度を、方法Ａを使用したエレクトロスプレーＬＣ−ＭＳによって確認した。ＳＦ１７８１の作製のために使用した置換フェノキシアセチルクロリドを、文献（Ｖｏｇｅｌ，Ａ．Ｉ．；Ｆｕｍｉｓｓ，Ｂ．Ｓ．；Ｖｏｇｅｌ，Ａ．Ｉ．，Ｖｏｇｅｌ’ｓ  Ｔｅｘｔｂｏｏｋ  ｏｆ  ｐｒａｃｔｉｃａｌ  ｏｒｇａｎｉｃ  ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ．５ｔｈ  ｅｄ．；Ｌｏｎｇｍａｎ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  ＆  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ：Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９８９；ｐ  ｘｘｖｉｉｉ，１５１４）に報告されている方法に基づいた方法によって、対応する置換フェノールおよびクロロ酢酸から合成した。
【実施例４２】
【０２８４】
種々のモノケトンおよびジケトンに基づいたＰＴＥＮインヒビター
ＰＴＥＮ活性阻害で果たされるジケトン官能性の役割を決定するために、種々のモノカルボニル化合物およびジカルボニル化合物を試験し、２５０μＭで有意なＰＴＥＮ活性を有することが示された。以下の表に示すように、これらの化合物は全てＰＴＥＮアッセイにおいて２桁μｍｏｌの低濃度でＩＣ５０活性を示した。
【０２８５】
【化５８】
2007532552.tif 000086
【０２８６】
【表２８】
2007532552.tif 000087
【実施例４３】
【０２８７】
好ましいＰＴＥＮインヒビターのＩＣ５０値
ＰＴＥＮのＩＣ５０および別のリン酸塩（ＰＴＰ１Ｂ）のＩＣ５０を決定するために、種々の開示のＰＴＥＮインヒビターをさらに評価した。示した値は、一回のアッセイから見出されたＩＣ５０を示し、値の範囲が示されている場合は、１つを超える実験で得られた値の範囲を示す。
【０２８８】
【表２９】
2007532552.tif 000088
【０２８９】
2007532552.tif 000089
【０２９０】
これらの結果は、本明細書中に開示の多数のＰＴＥＮインヒビターが強いＰＴＥＮ阻害活性を有することを示す。これらの結果はまた、多数の開示のＰＴＥＮインヒビターについてのＰＴＰ１Ｂホスファターゼと比較して場合のＰＴＥＮ阻害の有意な選択性を示す。
【実施例４４】
【０２９１】
ＰＴＥＮインヒビターを使用したＲＡＣ活性化の証明
野生型ＰＴＥＮ＋／＋動物由来のマウス胚線維芽細胞（ＭＥＦ）を、ＰＴＥＮインヒビター（ＳＦ１６７０（０．１２５μＭ、０．２５μＭ、および０．５μＭ）およびＳＦ１７４０（１μＭおよび３μＭ））にて３７℃で３０分間予め処置した。処置後、細胞を、ビトロネクチンをコーティングした（２０μｇ／ｍｌ）１０ｃｍの非組織培養ペトリ皿中にて３７℃で１５分間刺激した。２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１５０ｍＭ  ＮａＣｌ、１％  ＩｇｅｐａｌＣＡ６３０、１０ｍＭ  ＭｇＣｌ2、１ｍＭ  ＥＤＴＡ、１０％グリセロール、１０μｇ／ｍｌロイペプチン、１０μｇ／ｍｌアプロチニン、２５ｍＭフッ化ナトリウム、および１ｍＭオルソバナジウム酸ナトリウム中に細胞溶解物を調製した。ＲＡＣ１−ＧＴＰ活性反応を、各サンプルへの１２μｌのＰＡＫ１アガロース（Ｅ．ｃｏｌｉ中で発現し、グルタチオンアガロースに結合させられたＣＲＩＢドメイン（ヒトＰＡＫ１のＰＢＤ）のｐ２１結合に対応するＧＳＴ融合タンパク質）の添加および４℃で４５分間のインキュベーションによって測定した。ビーズを溶解緩衝液で３回洗浄し、２×Ｌａｅｍｍｌｉサンプル緩衝液中に再懸濁し、１２％ＳＤＳ−ＰＡＧＥで分離した。総ＲＡＣ１を免疫ブロッティングして、細胞溶解物中に同量の総ＲＡＣが存在することを確認した。
【０２９２】
ＲＡＣは、走化プロセスにとって重要であり、通常、移動細胞の先端で活性化される。上記の免疫ブロット由来の生化学的結果により、＋／＋ＭＥＦと比較して−／−ＭＥＦの高いＧＴＰＲＡＣレベルが証明され、これにより、ＰＴＥＮがインテグリン刺激下でこれらの細胞におけるＲＡＣＧＴＰレベルを調節することが確認された。０．１２５μＭのＳＦ１６７０および１および３μＭのＳＦ１７４０は、そのＧＴＰ結合状態へのＲＡＣのインテグリン誘導性活性化を増加させた。結合アッセイで使用した溶解物中の総ＲＡＣタンパク質レベルは同様のレベルであった。これらのデータから、本発明者らは、ＰＴＥＮインヒビター（ＳＦ１６７０およびＳＦ１７４０）はＰＴＥＮホスファターゼがＲＡＣ  ＧＴＰアーゼ（細胞移動の公知のメディエーター）の活性化状態を下方制御する能力を阻害し、それにより、この生化学データは、ＰＴＥＮインヒビターがビトロネクチンによるインテグリン依存性細胞移動を調節する能力（公知のＰＴＥＮ調節細胞過程）に直接相関すると結論づけた。
【実施例４５】
【０２９３】
pＡｋｔレベルに及ぼすＰＴＥＮインヒビターの影響
ＳＦ１７４０がＰＴＥＮ機能を阻害する能力を、ＰＴＥＮ陽性および陰性のマウス胚線維芽細胞（ＭＥＦ）を使用したｉｎ  ｖｉｔｒｏ系で試験した。細胞を、２〜０．１２５μＭの範囲の異なる濃度のＳＦ１７４０で２時間予めインキュベートし、その後、ＩＧＦ−１で３０分間刺激した。次いで、細胞を採取し、シグナル伝達経路のＰＴＥＮ上流によって調節されるＡｋｔの活性化についてウェスタンブロッティングによって分析した。リン酸化ＡｋｔレベルはＰＴＥＮノックアウトＭＥＦで同様に高い一方で、２つの最も高い濃度（２μＭおよび１μＭ）のＳＦ１７４０により、ＰＴＥＮ陽性ＭＥＦにおいてコントロールと比較してホスホ−Ａｋｔ発現が増加した。これは、小分子でのＰＴＥＮの阻害によって細胞中のＡｋｔを活性化することができることを証明する。
【実施例４６】
【０２９４】
腫瘍細胞の感作のためのＰＴＥＮインヒビターの使用
小分子ＰＴＥＮインヒビターを、適合可能な従来の処方物または薬物送達法（徐放性処方物、デポー、リポソーム、微粒子、ナノ粒子、およびそれを分解性および／またはターゲティング化したものなど）として、投与経路（経口、静脈内、皮下、静脈内点滴、筋肉内、エアゾールとして鼻腔内、皮膚パッチ、粘膜曝露などが含まれるが、これらに限定されない）を介して癌患者に投与する。少なくとも１０％の基底レベルのホスホ−Ａｋｔ由来の癌細胞をレベルが少なくとも１０％増加したホスホ−Ａｋｔに変換するのに十分な制限された期間でインヒビターを投与する。
【０２９５】
次いで、患者にＰＴＥＮインヒビターでさらに処置せず、その後に、以下のＰＩ３キナーゼ経路のインヒビターで処置する：ａ）成長因子レギュレーターおよび成長因子受容体インヒビター（抗体および／または受容体トリシンキナーゼインヒビター−イレッサなど）、ｂ）ＰＩ３キナーゼインヒビター（例えば、特異的イソ型（例えば、ｐ１１０αイソ型）が含まれる）（ＬＹ２９４００２（および米国特許出願第１０／８１８，１４５号（参考として援用される）に記載のそのプロドラッグ）、ウォルトマニン、および他の公知のインヒビター（Ｐｉｒａｍｅｄによって開示されているものなど）などであるが、これに限定されない）、ｃ）ＰＤＫインヒビター、ｄ）Ａｋｔインヒビター、ｅ）ｍＴＯＲインヒビター（ラパマイシン、ＣＣＩ−７７９などであるが、これらに限定されない）、ｆ）ｍｄｍ２インヒビター、ｇ）ｎｆｋｂインヒビター、ｈ）インテグリンアンタゴニスト、ｉ）プロテオソームインヒビター、ｊ）チロシンキナーゼインヒビター、ｋ）ＨＩＦインヒビター、ｌ）などが単独または組み合わせて含まれるが、これらに限定されない。ＰＩ３キナーゼ経路インヒビターを使用した治療の代わりとして、化学療法、放射線療法、免疫療法、または他の腫瘍学的方法の任意の単独または組み合わせを使用して、癌細胞および癌幹細胞の生存能力、存続能力、または再生能力に影響を与える。
【０２９６】
正常細胞への毒性を最小にするために、ＰＴＥＮインヒビターおよびＰＩ３キナーゼ経路インヒビターの投与が少しの程度重複してもよいこと以外は上記のように患者を処置することができる。
【国際調査報告】
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