(57)【要約】  本発明は、哺乳動物におけるｅｒｂＢ２の過剰発現の治療法に関し、そのような治療を必要とする哺乳動物に、治療上有効量の第一のｅｒｂＢ２受容体阻害薬を投与し、次いで２４時間未満の間隔の後、該哺乳動物に１〜６の治療上有効量の同一又は異なるｅｒｂＢ２受容体阻害薬を投与することを含む。本発明はまた、ｅｒｂＢ２阻害薬のゆっくりとした毎日注入にも関する。ｅｒｂＢ２受容体の過剰発現は異常細胞成長を招くおそれがあり、がんにつながる。本発明の方法によって阻害薬の有効性及び安全性が改良される。本発明はまた、本発明の用量投与法を容易にするためのキットにも関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ｅｒｂＢ２受容体の過剰発現の治療を必要とする哺乳動物におけるｅｒｂＢ２受容体の過剰発現の治療法であって、以下：
（ａ）前記哺乳動物に治療上有効量の第一のｅｒｂＢ２受容体阻害薬を投与し；そして
（ｂ）その後、２４時間未満を含む間隔後、前記哺乳動物に１〜６の治療上有効量の第二のｅｒｂＢ２受容体阻害薬を投与する；
ことを含む、前記方法。
【請求項２】
１の治療上有効量の前記第二のｅｒｂＢ２受容体阻害薬が前記方法のステップ（ｂ）で投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記方法のステップ（ｂ）における間隔が１２時間未満である、前記請求項のいずれか１項に記載の方法。
【請求項４】
前記方法のステップ（ｂ）における間隔が１時間未満である、前記請求項のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
（ａ）における第一の阻害薬が（ｂ）における第二の阻害薬と同一である、前記請求項のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
（ａ）における第一の阻害薬が（ｂ）における第二の阻害薬以外である、前記請求項のいずれか１項に記載の方法。
【請求項７】
（ａ）における第一の阻害薬が（ｂ）における第二の阻害薬と相乗的に作用する、前記請求項のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
（ａ）における第一の阻害薬、（ｂ）における第二の阻害薬、又はその両方がｅｒｂＢ２受容体のアンタゴニストである、前記請求項のいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
（ａ）における第一の阻害薬、（ｂ）における第二の阻害薬が、小分子及びモノクローナル抗体から独立して選ばれる、前記請求項のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１０】
（ａ）における第一の阻害薬、（ｂ）における第二の阻害薬、又はその両方、又はその混合物が、式１：
【化１】
2007502807.tif 000010
［式中、
ｍは０〜３の整数であり；
ｐは０〜４の整数であり；
各Ｒ１及びＲ２は、Ｈ及びＣ１−Ｃ６アルキルから独立して選ばれ；
Ｒ３は−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（４〜１０員のヘテロサイクリック）であって、ｔは０〜５の整数であり、前記へテロサイクリック基は所望によりベンゼン環又はＣ５−Ｃ８シクロアルキル基に縮合しており、前記Ｒ３基の−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ−部分は所望により炭素−炭素二重又は三重結合を含み、その場合ｔは２〜５の整数であり、前記Ｒ３基は、前述のあらゆる所望の縮合環を含めて、所望により１〜５個のＲ８基で置換されていてもよく；
Ｒ４は、−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｍ−Ｃ≡Ｃ−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｔＲ９、−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｍ−Ｃ＝Ｃ−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｔ−Ｒ９、−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｍ−Ｃ≡Ｃ−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｋＲ１３、−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｍ−Ｃ＝Ｃ−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｋＲ１３、又は−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｔＲ９であり、Ｒ９への結合点はＲ９基の炭素原子を通してであり、各ｋは１〜３の整数であり、各ｔは０〜５の整数であり、そして各ｍは０〜３の整数であり；
各Ｒ５は、ハロ、ヒドロキシ、−ＮＲ１Ｒ２、Ｃ１−Ｃ６アルキル、トリフルオロメチル、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ、トリフルオロメトキシ、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）Ｒ１、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ６Ｒ７、−ＳＯ２ＮＲ６Ｒ７、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）ＮＲ７Ｒ１、及び−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）ＯＲ７から独立して選ばれ；
各Ｒ６、Ｒ６ａ及びＲ７は、Ｈ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（Ｃ６−Ｃ１０アリール）、及び−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（４〜１０員のヘテロサイクリック）から独立して選ばれ、前記式中、ｔは０〜５の整数であり、ヘテロサイクリック基の１又は２個の環炭素原子は所望によりオキソ（＝Ｏ）部分で置換されていてもよく、前記Ｒ６及びＲ７基のアルキル、アリール及びヘテロサイクリック部分は、所望により、ハロ、シアノ、ニトロ、−ＮＲ１Ｒ２、トリフルオロメチル、トリフルオロメトキシ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、ヒドロキシ、及びＣ１−Ｃ６アルコキシから独立して選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよく；
又は、Ｒ６及びＲ７、又はＲ６ａ及びＲ７は、同じ窒素原子に結合している場合、一緒になって４〜１０員のヘテロサイクリック環（前記Ｒ６、Ｒ６ａ、及びＲ７が結合している窒素のほかに、Ｎ、Ｎ（Ｒ１）、Ｏ、及びＳから選ばれる１〜３個の追加のヘテロ部分を含んでもよいが、ただし２個のＯ原子、２個のＳ原子又はＯとＳ原子は互いに直接結合していない）を形成することができ；
各Ｒ８は、オキソ（＝Ｏ）、ハロ、シアノ、ニトロ、トリフルオロメトキシ、トリフルオロメチル、アジド、ヒドロキシ、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ、Ｃ１−Ｃ１０アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、−Ｃ（Ｏ）Ｒ６、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ６、−ＯＣ（Ｏ）Ｒ６、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）Ｒ７、−ＮＲ６ＳＯ２ＮＲ７Ｒ１、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）ＮＲ１Ｒ７、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）ＯＲ７、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ６Ｒ７、−ＮＲ６Ｒ７、−ＮＲ６ＯＲ７、−ＳＯ２ＮＲ６Ｒ７、−Ｓ（Ｏ）ｊ（Ｃ１−Ｃ６アルキル）｛ｊは０〜２の整数｝、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（Ｃ６−Ｃ１０アリール）、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（４〜１０員のヘテロサイクリック）、−（ＣＲ１Ｒ２）ｑＣ（Ｏ）（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（Ｃ６−Ｃ１０アリール）、−（ＣＲ１Ｒ２）ｑＣ（Ｏ）（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（４〜１０員のヘテロサイクリック）、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔＯ（ＣＲ１Ｒ２）ｑ（Ｃ６−Ｃ１０アリール）、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔＯ（ＣＲ１Ｒ２）ｑ（４〜１０員のヘテロサイクリック）、−（ＣＲ１Ｒ２）ｑＳ（Ｏ）ｊ（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（Ｃ６−Ｃ１０アリール）、及び−（ＣＲ１Ｒ２）ｑＳ（Ｏ）ｊ（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（４〜１０員のヘテロサイクリック）｛式中、ｊは０、１又は２であり、ｑ及びｔはそれぞれ独立して０〜５の整数｝から独立して選ばれ、前記Ｒ８基のヘテロサイクリック部分の１又は２個の環炭素原子は、所望によりオキソ（＝Ｏ）部分で置換されていてもよく、そして前記Ｒ８基のアルキル、アルケニル、アルキニル、アリール及びヘテロサイクリック部分は、所望により、ハロ、シアノ、ニトロ、トリフルオロメチル、トリフルオロメトキシ、アジド、−ＯＲ６、−Ｃ（Ｏ）Ｒ６、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ６、−ＯＣ（Ｏ）Ｒ６、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）Ｒ７、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ６Ｒ７、−ＮＲ６Ｒ７、−ＮＲ６ＯＲ７、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（Ｃ６−Ｃ１０アリール）、及び−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（４〜１０員のヘテロサイクリック）｛ｔは０〜５の整数｝から独立して選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよく；
Ｒ９は、非芳香族単環式環、縮合又は架橋二環式環、又はスピロ環式環であり、前記環は３〜１２個の炭素原子を含有し、そのうちの０〜３個の炭素原子は所望により、Ｎ、Ｏ、Ｓ（Ｏ）ｊ｛ｊは０〜２の整数｝、及び−ＮＲ１−から独立して選ばれるヘテロ部分で置換されていてもよいが、ただし、２個のＯ原子、２個のＳ（Ｏ）ｊ部分、Ｏ原子とＳ（Ｏ）ｊ部分、Ｎ原子とＳ原子、又はＮ原子とＯ原子は前記環内で互いに直接結合しておらず、前記環の炭素原子は所望により１又は２個のＲ８基で置換されていてもよく；
各Ｒ１１は、Ｒ８の定義中に提供されている置換基から独立して選ばれるが、ただしＲ１１はオキソ（＝Ｏ）ではなく；
Ｒ１２は、Ｒ６、−ＯＲ６、−ＯＣ（Ｏ）Ｒ６、−ＯＣ（Ｏ）ＮＲ６Ｒ７、−ＯＣＯ２Ｒ６、−Ｓ（Ｏ）ｊＲ６、−Ｓ（Ｏ）ｊＮＲ６Ｒ７、−ＮＲ６Ｒ７、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）Ｒ７、−ＮＲ６ＳＯ２Ｒ７、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）ＮＲ６ａＲ７、−ＮＲ６ＳＯ２ＮＲ６ａＲ７、ＮＲ６ＣＯ２Ｒ７、ＣＮ、−Ｃ（Ｏ）Ｒ６、又はハロであり、前記式中、ｊは０〜２の整数であり；
Ｒ１３は、−ＮＲ１Ｒ１４又は−ＯＲ１４であり；
Ｒ１４は、Ｈ、Ｒ１５、−Ｃ（Ｏ）Ｒ１５、−ＳＯ２Ｒ１５、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ１５Ｒ７、−ＳＯ２ＮＲ１５Ｒ７、又は−ＣＯ２Ｒ１５であり；
Ｒ１５は、Ｒ１８、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（Ｃ６−Ｃ１０アリール）、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（４〜１０員のヘテロサイクリック）｛ｔは０〜５の整数｝であり、ヘテロサイクリック基の１又は２個の環炭素原子は所望によりオキソ（＝Ｏ）部分で置換されていてもよく、前記Ｒ１５基のアリール及びヘテロサイクリック部分は、所望により、１〜３個のＲ８置換基で置換されていてもよく；
各Ｒ１６及びＲ１７は、Ｈ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、及び−ＣＨ２ＯＨから独立して選ばれるか、又はＲ１６及びＲ１７は一緒になって−ＣＨ２ＣＨ２−又は−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−となるか；
Ｒ１８はＣ１−Ｃ６アルキルであり、Ｎ又はＯ原子、又はＳ（Ｏ）ｊ｛ｊは０〜２の整数｝に結合していない各炭素は、所望によりＲ１２で置換されていてもよく；
そして、ＣＨ３（メチル）、ＣＨ２（メチレン）、又はＣＨ（メチン）基｛ハロゲノ、ＳＯ又はＳＯ２基、又はＮ、Ｏ又はＳ原子に結合していない｝を含む前述のあらゆる置換基は、所望により、ヒドロキシ、ハロ、Ｃ１−Ｃ４アルキル、Ｃ１−Ｃ４アルコキシ及び−ＮＲ１Ｒ２から選ばれる基で置換されていてもよい］
の化合物、又はその製薬学的に許容しうる塩、溶媒和物又はプロドラッグを含む、前記請求項のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１１】
（ａ）における第一の阻害薬、（ｂ）における第二の阻害薬、又はその両方、又はその組合せが、ゲフィチニブ（ＩＲＥＳＳＡ、ＺＤ１８３９）、トラスツズマブ、セツキシマブ、エルロチニブ、ＩＤＭ−１、ＡＢＸ−ＥＧＦ、カネルチニブヒドロクロリド、ＥＧＦ−Ｐ６４ｋワクチン、ＥＫＢ−５６９、ＥＭＤ−７２０００、ＧＷ−５７２０１６、ＭＤＸ−２１０、ＭＥ−１０３、ＹＭＢ−１００１、２Ｃ４抗体、ＡＰＣ−８０２４、ＣＰ−７２４７１４、Ｅ７５、Ｈｅｒ−２／ｎｅｕワクチン、Ｈｅｒｚｙｍｅ、ＴＡＫ−１６５、ＡＤＬ−６８１、Ｂ−１７、Ｄ−６９４９１、Ｄａｂ−７２０、ＥＧＦｒｖIII、ＥＨＴ−１０２、ＦＤ−１３７、ＨＥＲ−１ワクチン、ＨｕＭａｘ−ＤＧＦｒ、ＭＥ−１０４、ＭＲ１−１、ＳＣ−１００、トラスツズマブ−ＤＭ１、ＹＭＢ−１００５、ＡＥＥ−７８８  （ノバルティス）、ｍＴＯＲ阻害薬、ラパマイシン（ラパミューン、シロリムス）、ＣＣＩ−７７９、ＡＰ２３５７３及びＲＡＤ００１からなる群から選ばれる化合物を含む、前記請求項のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１２】
（ａ）における第一の阻害薬、（ｂ）における第二の阻害薬、又はその両方の血漿中濃度１０ｎｇ／ｍｌ〜４０００ｎｇ／ｍｌを達成することをさらに含む、前記請求項のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１３】
（ａ）における第一の阻害薬及び（ｂ）における第二の阻害薬が、
（±）−（３−メチル−４−（ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−３−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
（＋）−（３−メチル−４−（ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−３−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
（−）−（３−メチル−４−（ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−３−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アセトアミド；
（±）−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−３−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
（＋）−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−３−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
（−）−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−３−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（２−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アセトアミド；
（３−メチル−４−（２−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−４−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−４−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アセトアミド；
２−フルオロ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アセトアミド；
Ｅ−２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミド；
（３−メチル−４−（ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−４−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
２−メトキシ−Ｎ−（１−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イルエチニル｝−シクロプロピル）−アセトアミド；
Ｅ−Ｎ−（３−｛４−（３−クロロ−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−２−メトキシ−アセトアミド；
Ｎ−（３−｛４−（３−クロロ−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アセトアミド；
Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アセトアミド；
Ｅ−Ｎ−（３−｛４−（３−クロロ−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミド；
Ｅ−２−エトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミド；
１−エチル−３−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−ウレア；
ピペラジン−１−カルボン酸（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アミド；
（±）−２−ヒドロキシメチル−ピロリジン−１−カルボン酸（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アミド；
（＋）−２−ヒドロキシメチル−ピロリジン−１−カルボン酸（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アミド；
（−）−２−ヒドロキシメチル−ピロリジン−１−カルボン酸（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アミド；
２−ジメチルアミノ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アセトアミド；
Ｅ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−メタンスルホンアミド；
イソオキサゾール−５−カルボン酸（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アミド；
１−（１，１−ジメチル−３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−３−エチル−ウレア；
並びに前述の化合物の製薬学的に許容しうる塩、プロドラッグ及び溶媒和物からなる群からそれぞれ独立して選ばれる、前記請求項のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１４】
阻害薬が、Ｅ−２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミド；並びにその製薬学的に許容しうる塩、プロドラッグ及び溶媒和物からなる群から選ばれる、前記請求項のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１５】
異常細胞成長を有する患者の治療法であって、異常細胞成長の治療を必要とする前記患者に、２４時間以内に、第一の量のｅｒｂＢ２受容体阻害薬、治療上相乗効果量の第二の阻害薬、及び所望により、第三又は第四の量の前記第二の阻害薬を、経口、頬内、舌下、鼻腔内、眼内、胃内、十二指腸内、局所、直腸内、又は膣内投与することを含む、前記方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
本発明は一般的には薬物投与法に関する。更に詳しくは、本発明は、ｅｒｂＢ２受容体阻害薬を含む抗がん剤の投与に関する。本発明はまた、哺乳動物におけるがんのような異常細胞成長の治療に有用なタンパク質受容体チロシンキナーゼの阻害薬の改良された投与法にも関する。本発明はまた、哺乳動物、特にヒトにおける異常細胞成長の治療にそのような阻害薬を使用する投与に有用なキットにも関する。
【背景技術】
【０００２】
発明の背景
細胞は、そのＤＮＡの一部が、活性化されると悪性腫瘍細胞の形成をもたらす遺伝子である腫瘍遺伝子（オンコジーン）にトランスフォーメーションされることによってがん化しうる。多くのオンコジーンは、細胞のトランスフォーメーションを起こすことができる異常チロシンキナーゼのタンパク質をコードしている。あるいは、正常のプロトオンコジーン性チロシンキナーゼの過剰発現も増殖性の障害をもたらすことがあり、時として悪性の表現型に至る。
【０００３】
受容体型チロシンキナーゼは細胞膜をまたぐ酵素で、上皮増殖因子のような増殖因子の細胞外結合ドメイン、膜貫通ドメイン、及びタンパク質の特定のチロシン残基をリン酸化するキナーゼとして働く細胞内部分を有している。従って細胞増殖に影響を及ぼす。さらに、一部の受容体型チロシンキナーゼは、同じ又はその他のタンパク質キナーゼの基質となる。これはキナーゼ機能を調節しうるプロセスである。受容体型チロシンキナーゼはいくつかのファミリーに分類されるが、そのうちの一つがｅｒｂＢ１及びｅｒｂＢ２を含むｅｒｂファミリーである。ｅｒｂＢ２のようなキナーゼは、乳がん、結腸、直腸又は胃がんのような消化器がん、白血病、及び卵巣、気管支又は膵臓がんのようなありふれたヒトのがんにしばしば異常発現されることが知られている。また、チロシンキナーゼ活性を有する上皮増殖因子受容体（ｅｒｂＢ１）は、脳、肺、扁平細胞、膀胱、胃、乳房、頭部及び頚部、食道、婦人科系及び甲状腺腫瘍のような多くのヒトのがんで突然変異及び／又は過剰発現されることも示されている。従って、受容体型チロシンキナーゼの阻害薬は、哺乳動物のがん細胞の成長の選択的阻害薬として有用であると認識されている。異常細胞成長はｅｒｂ受容体の細胞発現と関係しうる。
【０００４】
しかしながら、阻害薬の投与法が阻害薬の効果に影響を与えうることは十分に理解されていない。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
発明の要旨
本発明は一般的に、異常細胞成長の阻害のための方法及びキットに関する。更に詳しくは、本発明は抗がん剤の改良された投与スケジュールに関する。
【０００６】
本発明は、ｅｒｂＢ２受容体の過剰発現の治療を必要とする哺乳動物におけるｅｒｂＢ２受容体の過剰発現の治療法に関し、前記方法は、
（ａ）前記哺乳動物に治療上有効量の第一のｅｒｂＢ２受容体阻害薬を投与し；そして
（ｂ）その後、２４時間未満を含む間隔後、前記哺乳動物に１〜６の治療上有効量の第二のｅｒｂＢ２受容体阻害薬を投与する；
ことを含む。
【０００７】
本発明の一つの好適な態様では、１〜４の治療上有効量の前記第二のｅｒｂＢ２受容体阻害薬が前記方法のステップ（ｂ）で投与できる。更に好適な態様においては、１〜２の治療上有効量の前記第二のｅｒｂＢ２受容体阻害薬が前記方法のステップ（ｂ）で投与される。別の態様では、１の治療上有効量の前記第二のｅｒｂＢ２受容体阻害薬が前記方法のステップ（ｂ）で投与される。
【０００８】
本発明の別の態様において前記方法のステップ（ｂ）における間隔は１２時間未満である。好適な態様において前記方法のステップ（ｂ）における間隔は６時間未満である。更に好適な態様において前記方法のステップ（ｂ）における間隔は３時間未満である。最も好適な態様において前記方法のステップ（ｂ）における間隔は１時間未満である。
【０００９】
ステップ（ａ）及び（ｂ）における阻害薬の投与は、経口、頬内、舌下、鼻腔内、胃内、十二指腸内、局所、眼内、直腸内、又は膣内投与を含みうる。
本発明の一態様において、ステップ（ａ）の第一の阻害薬はステップ（ｂ）の第二の阻害薬と同一である。本方法の一態様において、第一の量は、その後の１〜６の量とは異なっていてよい。本発明の別の態様において、（ａ）の阻害薬は（ｂ）の阻害薬以外であってよい。一つの特別な態様において、（ａ）の阻害薬は（ｂ）の阻害薬と同一であり、所望によって同一の立体異性体又は同一の塩形である。治療の別の態様において、（ａ）の第一の阻害薬は（ｂ）の第二の阻害薬と相乗的に作用する。（ａ）の第一の阻害薬、（ｂ）の第二の阻害薬、又はその両方は、ｅｒｂＢ２受容体のアンタゴニストでありうる。
【００１０】
本発明の一態様において、前記第一のｅｒｂＢ２受容体阻害薬の治療上有効な量は、１〜６の前記第二のｅｒｂＢ２受容体阻害薬の治療上有効な量とは異なる。本発明の一つの好適な態様において、（ａ）の第一の阻害薬は（ｂ）の第二の阻害薬以外である。別の好適な態様において、（ａ）の第一の阻害薬は（ｂ）の第二の阻害薬と相乗作用する。本発明の別の好適な態様において、（ａ）の第一の阻害薬、（ｂ）の第二の阻害薬、又はその両方は、ｅｒｂＢ２受容体のアンタゴニストである。
【００１１】
本発明の一つの好適な態様において、（ａ）の第一の阻害薬、（ｂ）の第二の阻害薬は、小分子及びモノクローナル抗体から独立して選ばれる。一つの好適な態様において、（ａ）の第一の阻害薬、（ｂ）の第二の阻害薬ともに小分子又はモノクローナル抗体である。本発明の別の好適な態様において、（ａ）の第一の阻害薬、（ｂ）の第二の阻害薬、又はその両方は、ｅｒｂＢ２受容体に選択的である。
【００１２】
本発明の治療法は、（ａ）の阻害薬、（ｂ）の阻害薬、又はその両方のインビボの半減期が半時間〜８時間であることをさらに含みうる。
本発明の方法は、（ａ）の阻害薬、（ｂ）の阻害薬、又はその両方が実質的に細胞毒性以外である阻害薬の投与を含みうる。
【００１３】
本発明の方法は、（ａ）の阻害薬、（ｂ）の阻害薬、又はその両方が実質的に有糸分裂阻害薬以外である阻害薬の投与を含みうる。
本発明の一側面において、投与は制御放出式である。制御放出用製剤は、経口、頬内、舌下、鼻腔内、胃内、十二指腸内、局所、眼内、直腸内、又は膣内投与できる。
【００１４】
本発明の方法の一態様において、（ａ）の阻害薬及び（ｂ）の阻害薬は、小分子及びモノクローナル抗体から独立して選ばれる。一つの好適な態様において、（ａ）の阻害薬及び（ｂ）の阻害薬ともに小分子又はモノクローナル抗体である。小分子は４，０００ダルトン未満でありうる。
【００１５】
（ａ）の第一の阻害薬、（ｂ）の第二の阻害薬、又はその両方は、ｅｒｂＢ２受容体に選択的でありうる。
治療のさらに別の態様において、（ａ）の第一の阻害薬、（ｂ）の第二の阻害薬、又はその両方は、式１：
【００１６】
【化１】
2007502807.tif 000002
【００１７】
の化合物、又はその製薬学的に許容しうる塩、溶媒和物もしくはプロドラッグを含む。
式１において、ｍは０〜３の整数であり；
ｐは０〜４の整数であり；
各Ｒ１及びＲ２は、Ｈ及びＣ１−Ｃ６アルキルから独立して選ばれ；
Ｒ３は−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（４〜１０員のヘテロサイクリック）であって、ｔは０〜５の整数であり、前記へテロサイクリック基は所望によりベンゼン環又はＣ５−Ｃ８シクロアルキル基に縮合しており、前記Ｒ３基の−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ−部分は所望により炭素−炭素二重又は三重結合を含み、その場合ｔは２〜５の整数であり、前記Ｒ３基は、前述のあらゆる所望の縮合環を含めて、所望により１〜５個のＲ８基で置換されていてもよく；
Ｒ４は、−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｍ−Ｃ≡Ｃ−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｔＲ９、−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｍ−Ｃ＝Ｃ−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｔ−Ｒ９、−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｍ−Ｃ≡Ｃ−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｋＲ１３、−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｍ−Ｃ＝Ｃ−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｋＲ１３、又は−（ＣＲ１６Ｒ１７）ｔＲ９であり、Ｒ９への結合点はＲ９基の炭素原子を通してであり、各ｋは１〜３の整数であり、各ｔは０〜５の整数であり、そして各ｍは０〜３の整数であり；
各Ｒ５は、ハロ、ヒドロキシ、−ＮＲ１Ｒ２、Ｃ１−Ｃ６アルキル、トリフルオロメチル、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ、トリフルオロメトキシ、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）Ｒ１、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ６Ｒ７、−ＳＯ２ＮＲ６Ｒ７、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）ＮＲ７Ｒ１、及び−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）ＯＲ７から独立して選ばれ；
各Ｒ６、Ｒ６ａ及びＲ７は、Ｈ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（Ｃ６−Ｃ１０アリール）、及び−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（４〜１０員のヘテロサイクリック）から独立して選ばれ、前記式中、ｔは０〜５の整数であり、ヘテロサイクリック基の１又は２個の環炭素原子は所望によりオキソ（＝Ｏ）部分で置換されていてもよく、前記Ｒ６及びＲ７基のアルキル、アリール及びヘテロサイクリック部分は、所望により、ハロ、シアノ、ニトロ、−ＮＲ１Ｒ２、トリフルオロメチル、トリフルオロメトキシ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、ヒドロキシ、及びＣ１−Ｃ６アルコキシから独立して選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよく；
又は、Ｒ６及びＲ７、又はＲ６ａ及びＲ７は、同じ窒素原子に結合している場合、一緒になって４〜１０員のヘテロサイクリック環（前記Ｒ６、Ｒ６ａ、及びＲ７が結合している窒素のほかに、Ｎ、Ｎ（Ｒ１）、Ｏ、及びＳから選ばれる１〜３個の追加のヘテロ部分を含んでもよいが、ただし２個のＯ原子、２個のＳ原子又はＯとＳ原子は互いに直接結合していない）を形成することができ；
各Ｒ８は、オキソ（＝Ｏ）、ハロ、シアノ、ニトロ、トリフルオロメトキシ、トリフルオロメチル、アジド、ヒドロキシ、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ、Ｃ１−Ｃ１０アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、−Ｃ（Ｏ）Ｒ６、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ６、−ＯＣ（Ｏ）Ｒ６、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）Ｒ７、−ＮＲ６ＳＯ２ＮＲ７Ｒ１、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）ＮＲ１Ｒ７、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）ＯＲ７、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ６Ｒ７、−ＮＲ６Ｒ７、−ＮＲ６ＯＲ７、−ＳＯ２ＮＲ６Ｒ７、−Ｓ（Ｏ）ｊ（Ｃ１−Ｃ６アルキル）｛ｊは０〜２の整数｝、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（Ｃ６−Ｃ１０アリール）、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（４〜１０員のヘテロサイクリック）、−（ＣＲ１Ｒ２）ｑＣ（Ｏ）（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（Ｃ６−Ｃ１０アリール）、−（ＣＲ１Ｒ２）ｑＣ（Ｏ）（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（４〜１０員のヘテロサイクリック）、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔＯ（ＣＲ１Ｒ２）ｑ（Ｃ６−Ｃ１０アリール）、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔＯ（ＣＲ１Ｒ２）ｑ（４〜１０員のヘテロサイクリック）、−（ＣＲ１Ｒ２）ｑＳ（Ｏ）ｊ（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（Ｃ６−Ｃ１０アリール）、及び−（ＣＲ１Ｒ２）ｑＳ（Ｏ）ｊ（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（４〜１０員のヘテロサイクリック）｛式中、ｊは０、１又は２であり、ｑ及びｔはそれぞれ独立して０〜５の整数｝から独立して選ばれ、前記Ｒ８基のヘテロサイクリック部分の１又は２個の環炭素原子は、所望によりオキソ（＝Ｏ）部分で置換されていてもよく、そして前記Ｒ８基のアルキル、アルケニル、アルキニル、アリール及びヘテロサイクリック部分は、所望により、ハロ、シアノ、ニトロ、トリフルオロメチル、トリフルオロメトキシ、アジド、−ＯＲ６、−Ｃ（Ｏ）Ｒ６、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ６、−ＯＣ（Ｏ）Ｒ６、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）Ｒ７、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ６Ｒ７、−ＮＲ６Ｒ７、−ＮＲ６ＯＲ７、Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（Ｃ６−Ｃ１０アリール）、及び−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（４〜１０員のヘテロサイクリック）｛ｔは０〜５の整数｝から独立して選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよく；
Ｒ９は、非芳香族単環式環、縮合又は架橋二環式環、又はスピロ環式環であり、前記環は３〜１２個の炭素原子を含有し、そのうちの０〜３個の炭素原子は所望により、Ｎ、Ｏ、Ｓ（Ｏ）ｊ｛ｊは０〜２の整数｝、及び−ＮＲ１−から独立して選ばれるヘテロ部分で置換されていてもよいが、ただし、２個のＯ原子、２個のＳ（Ｏ）ｊ部分、Ｏ原子とＳ（Ｏ）ｊ部分、Ｎ原子とＳ原子、又はＮ原子とＯ原子は前記環内で互いに直接結合しておらず、前記環の炭素原子は所望により１又は２個のＲ８基で置換されていてもよく；
各Ｒ１１は、Ｒ８の定義中に提供されている置換基から独立して選ばれるが、ただしＲ１１はオキソ（＝Ｏ）ではなく；
Ｒ１２は、Ｒ６、−ＯＲ６、−ＯＣ（Ｏ）Ｒ６、−ＯＣ（Ｏ）ＮＲ６Ｒ７、−ＯＣＯ２Ｒ６、−Ｓ（Ｏ）ｊＲ６、−Ｓ（Ｏ）ｊＮＲ６Ｒ７、−ＮＲ６Ｒ７、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）Ｒ７、−ＮＲ６ＳＯ２Ｒ７、−ＮＲ６Ｃ（Ｏ）ＮＲ６ａＲ７、−ＮＲ６ＳＯ２ＮＲ６ａＲ７、−ＮＲ６ＣＯ２Ｒ７、ＣＮ、−Ｃ（Ｏ）Ｒ６、又はハロであり、前記式中、ｊは０〜２の整数であり；
Ｒ１３は、−ＮＲ１Ｒ１４又は−ＯＲ１４であり；
Ｒ１４は、Ｈ、Ｒ１５、−Ｃ（Ｏ）Ｒ１５、−ＳＯ２Ｒ１５、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ１５Ｒ７、−ＳＯ２ＮＲ１５Ｒ７、又は−ＣＯ２Ｒ１５であり；
Ｒ１５は、Ｒ１８、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（Ｃ６−Ｃ１０アリール）、−（ＣＲ１Ｒ２）ｔ（４〜１０員のヘテロサイクリック）｛ｔは０〜５の整数｝であり、ヘテロサイクリック基の１又は２個の環炭素原子は所望によりオキソ（＝Ｏ）部分で置換されていてもよく、前記Ｒ１５基のアリール及びヘテロサイクリック部分は、所望により、１〜３個のＲ８置換基で置換されていてもよく；
各Ｒ１６及びＲ１７は、Ｈ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、及び−ＣＨ２ＯＨから独立して選ばれるか、又はＲ１６及びＲ１７は一緒になって−ＣＨ２ＣＨ２−又は−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−となるか；
Ｒ１８はＣ１−Ｃ６アルキルであり、Ｎ又はＯ原子、又はＳ（Ｏ）ｊ｛ｊは０〜２の整数｝に結合していない各炭素は、所望によりＲ１２で置換されていてもよく；
そして、ＣＨ３（メチル）、ＣＨ２（メチレン）、又はＣＨ（メチン）基｛ハロゲノ、ＳＯ又はＳＯ２基、又はＮ、Ｏ又はＳ原子に結合していない｝を含む前述のあらゆる置換基は、所望により、ヒドロキシ、ハロ、Ｃ１−Ｃ４アルキル、Ｃ１−Ｃ４アルコキシ及び−ＮＲ１Ｒ２から選ばれる基で置換されていてもよい。
【００１８】
本明細書中で使用している“ハロ”という用語は、特に明記しない限り、フルオロ、クロロ、ブロモ又はヨードを含む。好適なハロ基はフルオロ及びクロロである。
本明細書中で使用している“アルキル”という用語は、特に明記しない限り、直鎖、環状（単環又は多環部分を含む）又は分枝部分を有する飽和一価炭化水素ラジカルを含む。当然のことながら、前記アルキル基が環状部分を含むには少なくとも３個の炭素原子を含有しなければならない。
【００１９】
本明細書中で使用している“シクロアルキル”という用語は、特に明記しない限り、環状（単環又は多環を含む）部分を有する飽和一価炭化水素ラジカルを含む。
本明細書中で使用している“アルケニル”という用語は、特に明記しない限り、少なくとも１個の炭素−炭素二重結合を有する上記定義のアルキル基を含む。
【００２０】
本明細書中で使用している“アルキニル”という用語は、特に明記しない限り、少なくとも１個の炭素−炭素三重結合を有する上記定義のアルキル基を含む。
本明細書中で使用している“アリール”という用語は、特に明記しない限り、芳香族炭化水素から１個の水素を除去して誘導された、フェニル又はナフチルのような有機ラジカルを含む。
【００２１】
本明細書中で使用している“アルコキシ”という用語は、特に明記しない限り、−Ｏ−アルキル基を含む。アルキルは前述の定義の通りである。
本明細書中で使用している“４〜１０員のヘテロサイクリック”という用語は、特に明記しない限り、Ｏ、Ｓ及びＮからそれぞれ選ばれた１個以上のヘテロ原子を含有する芳香族及び非芳香族へテロサイクリック基を含み、各ヘテロサイクリック基はその環系に４〜１０個の原子を有する。非芳香族ヘテロサイクリック基はそれらの環系に４個しか原子を持たない基を含むが、芳香族ヘテロサイクリック基はそれらの環系に少なくとも５個の原子を持つ必要がある。ヘテロサイクリック基はベンゾ縮合環系及び１個以上のオキソ部分で置換された環系を含む。４員のヘテロサイクリック基の例はアゼチジニルである（アゼチジンから誘導される）。５員のヘテロサイクリック基の例はチアゾリルであり、１０員のヘテロサイクリック基の例はキノリニルである。非芳香族ヘテロサイクリック基の例は、ピロリジニル、テトラヒドロフラニル、テトラヒドロチエニル、テトラヒドロピラニル、テトラヒドロチオピラニル、ピペリジノ、モルホリノ、チオモルホリノ、チオオキサニル、ピペラジニル、アゼチジニル、オキセタニル、チエタニル、ホモピペリジニル、オキセパニル、チエパニル、オキサゼピニル、ジアゼピニル、チアゼピニル、１，２，３，６−テトラヒドロピリジニル、２−ピロリニル、３−ピロリニル、インドリニル、２Ｈ−ピラニル、４Ｈ−ピラニル、ジオキサニル、１，３−ジオキソラニル、ピラゾリニル、ジチアニル、ジチオラニル、ジヒドロピラニル、ジヒドロチエニル、ジヒドロフラニル、ピラゾリジニル、イミダゾリニル、イミダゾリジニル、３−アザビシクロ［３．１．０］ヘキサニル、３−アザビシクロ［４．１．０］ヘプタニル、３Ｈ−インドリル及びキノリジニルである。芳香族ヘテロサイクリック基の例は、ピリジニル、イミダゾリル、ピリミジニル、ピラゾリル、トリアゾリル、ピラジニル、テトラゾリル、フリル、チエニル、イソオキサゾリル、チアゾリル、オキサゾリル、イソチアゾリル、ピロリル、キノリニル、イソキノリニル、インドリル、ベンゾイミダゾリル、ベンゾフラニル、シンノリニル、インダゾリル、インドリジニル、フタラジニル、ピリダジニル、トリアジニル、イソインドリル、プテリジニル、プリニル、オキサジアゾリル、チアジアゾリル、フラザニル、ベンゾフラザニル、ベンゾチオフェニル、ベンゾチアゾリル、ベンゾオキサゾリル、キナゾリニル、キノキサリニル、ナフチリジニル、及びフロピリジニルである。前述の基は、上記化合物から誘導されているので、Ｃ−結合でも、それが可能な場合はＮ−結合でもよい。例えば、ピロールから誘導された基は、ピロール−１−イル（Ｎ−結合）又はピロール−３−イル（Ｃ−結合）でもよい。
【００２２】
“Ｍｅ”という用語はメチルを意味し、“Ｅｔ”という用語はエチルを意味し、そして“Ａｃ”という用語はアセチルを意味する。
本明細書中で使用している“製薬学的に許容しうる塩”という用語は、特に明記しない限り、本発明の化合物中に存在しうる酸性又は塩基性基の塩を含む。塩基性の性質の本発明の化合物は、様々な無機及び有機酸と多様な塩を形成できる。そのような塩基性化合物の製薬学的に許容しうる酸付加塩を製造するのに使用できる酸は、非毒性の酸付加塩、すなわち薬理学的に許容しうるアニオンを含有する塩、例えば、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、硝酸塩、硫酸塩、硫酸水素塩、リン酸塩、酸性リン酸塩、イソニコチン酸塩、酢酸塩、乳酸塩、サリチル酸塩、クエン酸塩、酸性クエン酸塩、酒石酸塩、パントテン酸塩、酒石酸水素塩、アスコルビン酸塩、コハク酸塩、マレイン酸塩、ゲンチジン酸塩、フマル酸塩、グルコン酸塩、グルクロン酸塩、糖酸塩、ギ酸塩、安息香酸塩、グルタミン酸塩、メタンスルホン酸塩、エタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩及びパモ酸塩［すなわち、１，１’−メチレン−ビス−（２−ヒドロキシ−３−ナフトエート）］の各塩を形成する酸である。アミノ基のような塩基性部分を含む本発明の化合物は、前述の酸のほかに、様々なアミノ酸と製薬学的に許容しうる塩も形成できる。
【００２３】
本発明の治療法は、ｅｒｂＢ２受容体阻害薬の投与を含みうるが、（ａ）の阻害薬、（ｂ）の阻害薬、又はその両方は、ゲフィチニブ（ＩＲＥＳＳＡ、ＺＤ１８３９）、トラスツズマブ、セツキシマブ、エルロチニブ、ＩＤＭ−１、ＡＢＸ−ＥＧＦ、カネルチニブヒドロクロリド、ＥＧＦ−Ｐ６４ｋワクチン、ＥＫＢ−５６９、ＥＭＤ−７２０００、ＧＷ−５７２０１６、ＭＤＸ−２１０、ＭＥ−１０３、ＹＭＢ−１００１、２Ｃ４抗体、ＡＰＣ−８０２４、ＣＰ−７２４７１４、Ｅ７５、Ｈｅｒ−２／ｎｅｕワクチン、Ｈｅｒｚｙｍｅ、ＴＡＫ−１６５、ＡＤＬ−６８１、Ｂ−１７、Ｄ−６９４９１、Ｄａｂ−７２０、ＥＧＦｒｖIII、ＥＨＴ−１０２、ＦＤ−１３７、ＨＥＲ−１ワクチン、ＨｕＭａｘ−ＤＧＦｒ、ＭＥ−１０４、ＭＲ１−１、ＳＣ−１００、トラスツズマブ−ＤＭ１、ＹＭＢ−１００５、ＡＥＥ−７８８  （ノバルティス）、ｍＴＯＲ阻害薬｛ラパマイシン（ラパミューン、シロリムス、ワイエス社）、ＣＣＩ−７７９（ワイエス社）、ＡＰ２３５７３（ＡＲＩＡＤ社）及びＲＡＤ００１（ノバルティス社）を含む｝からなる群から選ばれる化合物を含む。
【００２４】
本発明の一態様において、ｅｒｂＢ２受容体の過剰発現は、細胞遺伝学的試験、蛍光ｉｎ−ｓｉｔｕハイブリダイゼーションの測定、免疫組織化学試験、フローサイトメトリー試験、逆転写ポリメラーゼ連鎖反応に基づく試験、又はそれらのいずれかの組合せを用いて測定される。
【００２５】
本発明の一態様において、哺乳動物はヒトであり、異常細胞成長はがんである。哺乳動物は、実験動物、家庭用ペット、家畜、又は任意のその他の動物であってもよい。
本発明の治療法は、（ａ）の第一の阻害薬、（ｂ）の第二の阻害薬、又はその両方の血漿中濃度１０ｎｇ／ｍｌ〜４０００ｎｇ／ｍｌを達成することをさらに含みうる。
【００２６】
本発明の一態様において、（ａ）の第一の阻害薬及び（ｂ）の第二の阻害薬は、
（±）−（３−メチル−４−（ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−３−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
（＋）−（３−メチル−４−（ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−３−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
（−）−（３−メチル−４−（ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−３−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アセトアミド；
（±）−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−３−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
（＋）−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−３−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
（−）−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−３−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（２−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アセトアミド；
（３−メチル−４−（２−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−４−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−４−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アセトアミド；
２−フルオロ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アセトアミド；
Ｅ−２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミド；
（３−メチル−４−（ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−４−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；
２−メトキシ−Ｎ−（１−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イルエチニル｝−シクロプロピル）−アセトアミド；
Ｅ−Ｎ−（３−｛４−（３−クロロ−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−２−メトキシ−アセトアミド；
Ｎ−（３−｛４−（３−クロロ−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アセトアミド；
Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アセトアミド；
Ｅ−Ｎ−（３−｛４−（３−クロロ−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミド；
Ｅ−２−エトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミド；
１−エチル−３−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−ウレア；
ピペラジン−１−カルボン酸（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アミド；
（±）−２−ヒドロキシメチル−ピロリジン−１−カルボン酸（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アミド；
（＋）−２−ヒドロキシメチル−ピロリジン−１−カルボン酸（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アミド；
（−）−２−ヒドロキシメチル−ピロリジン−１−カルボン酸（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アミド；
２−ジメチルアミノ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アセトアミド；
Ｅ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−メタンスルホンアミド；
イソオキサゾール−５−カルボン酸（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アミド；
１−（１，１−ジメチル−３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−３−エチル−ウレア；
からなる群からそれぞれ独立して選ばれる。
【００２７】
本治療法は、ｅｒｂＢ２受容体を阻害する単一の薬剤の使用、並びに二つの異なる薬剤の使用を含む。単一の薬剤及び二つの薬剤の少なくとも一つは、好ましくは式１による薬剤である。従って、一態様において、該阻害薬は、（±）−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−３−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；並びにその製薬学的に許容しうる塩、プロドラッグ及び溶媒和物からなる群から選ばれる。別の態様において、該阻害薬は、（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニル）−（６−ピペリジン−４−イルエチニル−キナゾリン−４−イル）−アミン；並びにその製薬学的に許容しうる塩、プロドラッグ及び溶媒和物からなる群から選ばれる。更に別の態様において、該阻害薬は、Ｅ−２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミド；並びにその製薬学的に許容しうる塩、プロドラッグ及び溶媒和物からなる群から選ばれる。更に別の態様において、該阻害薬は、Ｅ−Ｎ−（３−｛４−（３−クロロ−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−２−メトキシ−アセトアミド；並びにその製薬学的に許容しうる塩、プロドラッグ及び溶媒和物からなる群から選ばれる。なお更に別の態様において、該阻害薬は、Ｅ−Ｎ−（３−｛４−（３−クロロ−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミド；並びにその製薬学的に許容しうる塩、プロドラッグ及び溶媒和物からなる群から選ばれる。本発明の特別な態様において、該阻害薬は、ピペラジン−１−カルボン酸（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−プロパ−２−イニル）−アミド；並びにその製薬学的に許容しうる塩、プロドラッグ及び溶媒和物からなる群から選ばれる。本発明の別の特別な態様において、該阻害薬は、Ｅ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−メタンスルホンアミド；並びにその製薬学的に許容しうる塩、プロドラッグ及び溶媒和物からなる群から選ばれる。本発明の別の側面において、（ａ）の第一の阻害薬、（ｂ）の第二の阻害薬、又はその両方は、製薬学的に許容しうる担体中にある。
【００２８】
本発明の一態様において、ｅｒｂＢ２受容体の過剰発現は異常細胞成長をもたらす。第一及び第二のｅｒｂＢ２受容体阻害薬で治療される異常細胞成長はがんでありうる。がんは、末端性ほくろ性黒色腫、日光性角化症、腺がん、腺様嚢胞がん、腺腫、腺肉腫、腺扁平上皮がん、神経膠星状腫瘍、バルトリン腺がん、基底細胞がん、気管支腺がん、毛細血管がん(capillary carcinoma)、カルチノイド、がん腫、がん肉腫、海綿がん(cavernous carcinoma)、胆管がん、軟骨肉腫、脈絡叢乳頭腫、脈絡叢がん、明細胞がん、嚢胞状腺腫、内胚葉洞腫瘍、子宮内膜増殖症、子宮内膜間質部肉腫、類子宮内膜腺がん、脳室上衣がん、類上皮がん、ユーイング肉腫、線維層板(fibrolamellar)、限局性結節性過形成、ガストリン産生腫瘍、胚細胞腫瘍、グリア芽細胞腫、グルカゴノーマ、血管芽腫、血管内皮腫、血管腫、肝腺腫、肝腺腫症、肝細胞がん、インスリノーマ、上皮内新生物、上皮内扁平細胞新生物、浸潤性扁平細胞がん、大細胞がん、平滑筋肉腫、悪性黒子型黒色腫、悪性黒色腫、悪性中皮腫、髄芽腫、髄上皮腫、黒色腫、髄膜性(meningeal)、中皮性(mesothelial)、転移性がん、粘膜表皮がん、神経芽細胞腫、神経上皮性腺がん(neuroepithelial adenocarcinoma)、結節型黒色腫、燕麦細胞がん、乏突起膠細胞性(oligodendroglial)、骨肉腫、膵臓ポリペプチド、乳頭状漿液性腺がん、松果体細胞、下垂体腫瘍、形質細胞腫、紡錘細胞がん、肺芽細胞腫(pulmonary blastoma)、腎細胞がん、網膜芽細胞腫、横紋筋肉腫、肉腫、漿液性がん、小細胞がん、軟部組織がん、ソマトスタチン分泌腫瘍、扁平上皮がん、扁平上皮細胞がん、中皮下性(submesothelial)、表在拡大型黒色腫、未分化がん、ブドウ膜黒色腫、疣状がん、ＶＩＰ産生腫瘍、分化がん、細気管支肺胞上皮がん（ＢＡＣ）及びウィルムス腫瘍からなる群から選ぶことができる。
【００２９】
一態様において、異常細胞成長は、肺、乳房、皮膚、胃、腸、食道、膵臓、肝臓、膀胱、頭部、頚部、脳、子宮頚管、及び卵巣腫瘍からなる群から選ばれる腫瘍である。一つの好適な態様において、異常細胞成長は、乳房、胃、膵臓、及び卵巣からなる群から選ばれる腫瘍である。さらに好適な態様において、異常細胞成長は乳がんである。
【００３０】
本発明の別の態様において、ｅｒｂＢ２受容体阻害薬はｅｒｂＢ２受容体に選択的でありうる。本発明の方法はさらに、（ｃ）阻害薬のｅｒｂＢ２受容体に対する結合親和性と阻害薬のｅｒｂＢ１受容体に対する第二の結合親和性の比率を計算し、そして（ｄ）該比率を使用して選択性を評価することを含む。一態様において、阻害薬はｅｒｂＢ２受容体に対して少なくとも２倍選択的である。別の態様において、阻害薬はｅｒｂＢ２受容体に対して少なくとも１０倍選択的である。
【００３１】
本発明の別の態様において、本発明は、異常細胞成長を有する患者の治療法に関し、該方法は、異常細胞成長の治療を必要とする前記患者に、２４時間以内に、第一の量のｅｒｂＢ２受容体阻害薬、治療上相乗効果的な第二の量の阻害薬、及び所望により、第三又は第四の量の阻害薬を、経口、頬内、舌下、鼻腔内、眼内、胃内、十二指腸内、局所、直腸内、又は膣内投与することを含む。阻害薬は選択的ｅｒｂＢ２受容体阻害薬でありうる。
【００３２】
本発明の別の態様において、本発明は、異常細胞成長を治療するためのキットを含む。該キットは、患者に経口、頬内、舌下、鼻腔内、眼内、胃内、十二指腸内、局所、直腸内、又は膣内投与するのに適切な少なくとも二つの用量のｅｒｂＢ２受容体阻害薬と、前記異常細胞成長を有する患者に少なくとも１日２回の用量を投与するための使用説明書とを含む。使用説明書は、ラベル又は同封の添付文書に提供されるのが好都合である。キットの一態様において、異常細胞成長は、肺、乳房、皮膚、胃、腸、食道、膀胱、頭部、頚部、脳、子宮頚管、及び卵巣腫瘍からなる群から選ばれる腫瘍である。
【００３３】
本発明の別の態様において、本発明は、腫瘍の治療を必要とする患者における腫瘍の治療法を含む。腫瘍はｅｒｂＢ２受容体を含む腫瘍であり、該方法は、前記患者に治療上有効量のｅｒｂＢ２受容体阻害薬を、注入のほうがボーラス注射より有効になるように、１〜８時間かけて前記患者に注入（輸液）することによって投与することを含む。注入は、静脈内、筋肉内、腹腔内、又は皮下でありうる。一態様において、阻害薬は式１の化合物でありうる。
【００３４】
本発明の別の態様において、本発明は、ｅｒｂＢ２受容体阻害薬の効果をその必要のある患者において増強する方法を含む。該方法は、（ａ）ｅｒｂＢ２受容体阻害薬の基準用量を決定し、そして（ｂ）該用量を分割して効果を増大させることを含む。増大した効果は、用量を分割したことに由来する相乗効果の形態である。一態様において、用量は１日２回〜６回の用量に分割される。
【００３５】
別の態様において、基準用量は副作用を有するが、分割量は副作用が減少する。阻害薬はｅｒｂＢ１受容体と比べた場合、ｅｒｂＢ２受容体に対して少なくとも約２倍選択的でありうる。更に別の態様において、阻害薬はｅｒｂＢ１受容体と比べて、ｅｒｂＢ２受容体に対して少なくとも１０倍選択的である。
【００３６】
効果の増強法はさらに、（ｃ）阻害薬のｅｒｂＢ２受容体に対する結合親和性と阻害薬のｅｒｂＢ１受容体に対する第二の結合親和性の比率を計算し、そして（ｄ）該比率を使用して選択性を評価するステップを含む。
【００３７】
本発明の別の態様において、本発明は、ｅｒｂＢ２受容体阻害薬の効果を増大する方法を含み、該方法は、治療上有効量の阻害薬の１日量をその必要のある患者に投与することを含む。このとき、前記１日量を分割して前記患者における阻害薬の血漿中濃度が治療上有効な単回投与の１日量よりも低くなるように確立し、効果を増大させる。
【００３８】
本発明の別の態様において、本発明は、ｅｒｂＢ２受容体阻害薬の、その必要のある患者への投与の安全性を増強する方法を含む。該方法は、前記患者に２〜６の治療上有効量の阻害薬を毎日投与することを含む。
【００３９】
本発明の別の態様において、本発明は、ｅｒｂＢ２受容体阻害薬の、その必要のある患者への投与の安全性を増強する方法を含む。該方法は、安全性プロフィールを有する阻害薬の基準１日量を決定し、該用量を分割して安全性プロフィールを改良することを含む。
【００４０】
本発明の別の態様において、本発明は、患者における異常細胞成長の治療用キットを含む。該キットは、静脈内、筋肉内、腹腔内、又は皮下注入に適切な用量のｅｒｂＢ２受容体阻害薬と、該用量を前記患者に１時間〜８時間かけて注入するための使用説明書とを含む。キットの一態様において、異常細胞成長は、肺、乳房、皮膚、胃、腸、食道、膀胱、膵臓、肝臓、頭部、頚部、脳、子宮頚管、及び卵巣腫瘍からなる群から選ばれる腫瘍を含みうる。
【００４１】
本発明の別の態様において、本発明は、腫瘍発生のリスクある患者の予防的治療を含む。該治療は、前記患者に、有効量の選択的ｅｒｂＢ２受容体阻害薬を少なくとも１日２回投与することを含む。予防的治療の一態様において、阻害薬は抗体又はそのフラグメント以外でありうる。
【００４２】
本発明の別の態様において、本発明は、ｅｒｂＢ２受容体阻害薬の効果を増大する方法を含み、該方法は、治療上有効量の阻害薬の１日量をその必要のある患者に投与することを含む。このとき、前記１日量を分割して前記患者における阻害薬の血漿中濃度が治療上有効な単回投与の１日量よりも低くなるように確立し、効果を増大させる。一態様において、血漿中濃度はＣａｖｅと表される。別の態様において、血漿中濃度はＣｍａｘと表される。阻害薬は選択的ｅｒｂＢ２受容体阻害薬でありうる。一態様において、阻害薬は抗体又はそのフラグメント以外でありうる。
【００４３】
本発明のさらに別の態様において、本発明は、腫瘍の治療を必要とする患者における腫瘍の治療法に関する。腫瘍はｅｒｂＢ２受容体を含む腫瘍であり、該方法は、前記患者に治療上有効量のｅｒｂＢ２受容体阻害薬を、注入のほうがボーラス注射より有効になるように、１〜８時間かけて前記患者に注入することによって投与することを含む。ボーラス注射とは、注射部位の特性に合致した比較的迅速な治療的注入を意味する。注入は、静脈内、筋肉内、腹腔内、又は皮下でありうる。該方法の患者はヒトでありうるが、任意の哺乳動物も適切である。一態様において、腫瘍はがんである。注入は、本発明の方法では不均一な速度を特徴としうる。例えば、投与速度は注入中に増加又は減少できる。阻害薬はｅｒｂＢ２受容体に選択的でありうる。さらに、該方法は、阻害薬のｅｒｂＢ２受容体に対する結合親和性と阻害薬のｅｒｂＢ１受容体に対する第二の結合親和性の比率を計算し、そして該比率を使用して選択性を評価することをさらに含みうる。当該技術分野で公知のその他の方法も選択性の評価に適切である。一態様において、阻害薬はｅｒｂＢ２受容体に対して少なくとも２倍選択的である。別の態様において、阻害薬はｅｒｂＢ２受容体に対して少なくとも１０倍選択的である。本発明の治療法の患者はヒトでありうる。阻害薬はアンタゴニストでありうる。一態様において、阻害薬は、抗体又はそのフラグメント以外である。特に、阻害薬は小分子でありうる。本発明の方法はさらに、阻害薬が半時間〜８時間のインビボ半減期を有することを含みうる。
【００４４】
本発明の一態様において、本発明は、ｅｒｂＢ２受容体の過剰発現の治療を必要とする哺乳動物におけるその治療法に関する。前記方法は、
（ａ）細胞遺伝学的試験、蛍光ｉｎ−ｓｉｔｕハイブリダイゼーション、免疫組織化学試験、フローサイトメトリー試験、逆転写ポリメラーゼ連鎖反応、又はそれらの組合せを用いてｅｒｂＢ２受容体の過剰発現を測定し；
（ｂ）ステップ（ａ）で測定したｅｒｂＢ２受容体の過剰発現に基づいて、前記哺乳動物に治療上有効量の第一のｅｒｂＢ２受容体阻害薬を投与し；そして
（ｃ）次いで、２４時間未満を含む間隔の後、ステップ（ａ）で測定したｅｒｂＢ２受容体の過剰発現に基づいて、前記哺乳動物に１〜６の治療上有効量の第二のｅｒｂＢ２受容体阻害薬を投与する；
ことを含む。
【００４５】
該方法は、実質的に細胞毒性でない阻害薬の注入を含みうる。該方法はまた、実質的に有糸分裂阻害薬でない阻害薬の注入を含みうる。
阻害薬の注入による治療法はさらに、注入がボーラス注射より少なくとも２０％効果が高いことを含みうる。
【００４６】
注入による治療法はさらに、１日２又は３回の注入を含みうる。
注入による治療法はさらに、阻害薬の血漿中濃度１０ｎｇ／ｍｌ〜４０００ｎｇ／ｍｌを達成することを含みうる。
【００４７】
本明細書中で使用している“治療する”という用語は、特に明記しない限り、そのような用語が適用される障害又は状態、又はそのような障害もしくは状態の一つ以上の症状を逆転、緩和、進行の抑制、又は予防することを意味する。本明細書中で使用している“治療”という用語は、特に明記しない限り、治療する行為のことで、“治療する”は直上で定義の通りである。
【００４８】
本明細書中で使用している“Ｃｍａｘ”という用語は、特に明記しない限り、薬剤投与後の血液、血清、又は血漿中の最大濃度を意味する。薬剤は典型的には式１のｅｒｂＢ２受容体阻害薬である。
【００４９】
本明細書中で使用している“ＡＵＣ”という用語は、特に明記しない限り、曲線下面積を意味する。これはある時間にわたって集積された薬剤濃度の測定値である。
本明細書中で使用している“Ｃａｖｅ”又は “Ｃａｖｅ”という用語は、特に明記しない限り、ある規定された期間の平均薬剤濃度の測定値である。
【００５０】
本明細書中で使用している“ＰＫ”という用語は、特に明記しない限り、薬物動態又は時間経過に伴う薬剤の分布を意味する。
本明細書中で使用している“ＱＤ”及び“ＢＩＤ”という用語は、特に明記しない限り、それぞれ毎日投与及び１日２回の投与を意味する。
【００５１】
本明細書中で使用している“ｐ．ｏ．”及び“ｉ．ｖ．”という用語は、特に明記しない限り、それぞれ経口及び静脈内の投与経路を意味する。
本明細書中で使用している“ＰＤ”という用語は、特に明記しない限り、薬力学を意味する。これは薬剤の機能的結果の分析である。
【００５２】
本明細書中で使用している“選択性”という用語は、特に明記しない限り、別の薬剤と比較した効果を意味し、一般的に阻害定数（ＩＣ値、例えばＩＣ５０）の比率として表される。あるいは、選択性は、阻害薬のｅｒｂＢ２受容体に対する親和性を別の受容体、例えばｅｒｂＢ１に対する親和性と比較して測定することもできる。選択性は、当該技術分野で公知の任意の従来式方法、例えば、絶対効力、別の薬剤と比較した効力、別の薬剤と比較した効果、及び非ｅｒｂＢ２受容体効果の存在又は程度などであるが、これらに限定されない。
【００５３】
本明細書中で使用している“ｅｒｂＢ２受容体を阻害する”という用語は、特に明記しない限り、アクチベータすなわちアゴニストの結合を競合的又は非競合的に遮断する、結合したアクチベータを置換する、アクチベータの親和定数を低下させる、アクチベータの離脱速度（off-rate）を増加させる、多量体型受容体を解離させる、単量体型受容体を凝集させる、又は受容体活性化の細胞内代謝結果を減少させることを意味する。
【００５４】
本明細書中で使用している“相乗効果”又は“相乗作用的”という用語は、特に明記しない限り、二つの阻害薬の組合せ効果が各阻害薬単独の効果の合計より大きいことを意味する。
【００５５】
本明細書中で使用している“アゴニスト”という用語は、特に明記しない限り、生理的受容体に結合し、内因性調節化合物の効果を模倣する薬物を意味する。本明細書中で使用している“アンタゴニスト”という用語は、特に明記しない限り、受容体に結合し、内因性アゴニストを模倣せずその結合を妨害する薬物を意味する。そのような薬物又は化合物は、それ自体固有の調節活性を持たないが、アゴニストの作用を阻害することによって効果を生じる。そのような薬物又は化合物のことを“アンタゴニスト”と呼ぶ。
【００５６】
本明細書中で使用している“副作用”という用語は、特に明記しない限り、所望の効果以外の薬物の作用又は効果を意味する。
本明細書中で使用している“減少した副作用”という用語は、特に明記しない限り、所望の効果以外の薬物の作用又は効果が減少することを意味する。
【００５７】
本明細書中で使用している“阻害薬”という用語は、特に明記しない限り、酵素又は受容体の活性を停止させる化学物質を意味する。
酸性の性質の式１の化合物は、様々な薬理学的に許容しうるカチオンと塩基性塩を形成することができる。そのような塩の例は、アルカリ金属又はアルカリ土類金属の塩、特に本発明の化合物のカルシウム、マグネシウム、ナトリウム及びカリウム塩などである。
【００５８】
本発明の化合物内に含有されるある種の官能基は、生物学的等価基、すなわち親基と同様の空間的又は電子的要件を有しているが、異なる又は改良された物理化学的又はその他の性質を示す基の代わりになりうる。適切な例は当業者には周知であり、ＰａｔｉｎｉらによるＣｈｅｍ．Ｒｅｖ，１９９６，９６，３１４７−３１７６、及びその中に引用されている参考文献に記載の部分を含むが、これらに限定されない。
【００５９】
式１の化合物は不斉中心を有しうるので、異なるエナンチオマー及びジアステレオマー形で存在しうる。本発明は、本発明の化合物の全ての光学異性体及び立体異性体、及びそれらの混合物の使用、並びにそれらを使用又は含有しうる全ての医薬組成物及び治療法に関する。式１の化合物は互変異性体としても存在しうる。本発明は、全てのそのような互変異性体及びその混合物の使用に関する。
【００６０】
主題の発明は、同位体標識された化合物、並びにその製薬学的に許容しうる塩、溶媒和物及びプロドラッグの使用も含む。これらは、１個以上の原子が通常天然に存在する原子質量又は質量数とは異なる原子質量又は質量数を有する原子によって置換されているという事実以外は式１に記載の化合物と同一である。本発明の化合物に組み込むことができる同位体の例は、水素、炭素、窒素、酸素、リン、フッ素及び塩素の同位体、すなわちそれぞれ２Ｈ、３Ｈ、１３Ｃ、１４Ｃ、１５Ｎ、１８Ｏ、１７Ｏ、３５Ｓ、１８Ｆ、及び３６Ｃｌなどである。前述の同位体及び／又はその他の原子のその他の同位体を含有する本発明の化合物、そのプロドラッグ、及び前記化合物又は前記プロドラッグの製薬学的に許容しうる塩も本発明の範囲内に含まれる。本発明のある種の同位体標識化合物、例えば３Ｈ及び１４Ｃのような放射性同位体が組み込まれている化合物は、薬物及び／又は基質の組織分布アッセイに有用である。トリチウム化、すなわち３Ｈ、及び炭素−１４、すなわち１４Ｃ同位体は、製造と検出の容易性のために特に好適である。さらに、ジュウテリウム、すなわち２Ｈのような重い同位体による置換は、代謝安定性の増大に由来するある種の治療的利益、例えばインビボ半減期の増大又は用量要件の削減を可能にするので、状況によっては好適でありうる。本発明の同位体標識された式１の化合物及びそのプロドラッグは、一般的に、以下のスキーム及び／又は実施例及び製造例に開示の手順を、非同位体標識試薬の代わりに容易に入手可能な同位体標識試薬を用いて実行することにより製造することができる。
【００６１】
遊離アミノ、アミド、ヒドロキシ又はカルボキシル基を有する式１の化合物はプロドラッグに変換できる。プロドラッグは、アミノ酸残基、又は２個以上（例えば２、３又は４個）のアミノ酸残基のポリペプチド鎖がアミド又はエステル結合を通じて式１の化合物の遊離アミノ、ヒドロキシ又はカルボン酸基に共有結合している化合物を含む。アミノ酸残基は、一般的に３文字の記号で表記される２０の天然アミノ酸（これらに限定されない）を含むだけでなく、４−ヒドロキシプロリン、ヒドロキシリジン、デスモシン（demosine）、イソデスモシン（isodemosine）、３−メチルヒスチジン、ノルバリン、β−アラニン、γ−アミノ酪酸、シトルリン、ホモシステイン、ホモセリン、オルニチン及びメチオニンスルホンも含む。追加のタイプのプロドラッグも包含される。例えば、遊離カルボキシル基はアミド又はアルキルエステルとして誘導体化できる。遊離ヒドロキシ基は、ヘミスクシネート、ホスフェートエステル、ジメチルアミノアセテート、及びホスホリルオキシメチルオキシカルボニル（これらに限定されない）などの基を用いて誘導体化できる。これについてはＡｄｖａｎｃｅｄ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｒｅｖｉｅｗｓ，１９９６，１９，１１５に概説されている。ヒドロキシ及びアミノ基のカルバメートプロドラッグも、ヒドロキシ基のカルボネートプロドラッグ、スルホン酸エステル及び硫酸エステルと同様に含まれる。ヒドロキシ基を（アシルオキシ）メチル及び（アシルオキシ）エチルエーテルとして誘導体化したものも包含される。この場合、アシル基はアルキルエステル｛所望によりエーテル、アミン及びカルボン酸官能基（これらに限定されない）などの基で置換されている｝であり得るか、又はアシル基は前述のアミノ酸エステルである。このタイプのプロドラッグについてはＪ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．１９９６，３９，１０に記載されている。遊離アミンもアミド、スルホンアミド又はホスホンアミドとして誘導体化できる。これらのプロドラッグ部分はいずれも、エーテル、アミン及びカルボン酸官能基（これらに限定されない）を含む基を組み込むことができる。
発明の詳細な説明
本発明の方法は、（ａ）の阻害薬、（ｂ）の阻害薬、又はその両方が実質的に細胞毒性でない阻害薬の投与を含みうる。細胞毒性は、当該技術分野で一般的な任意の手段によって測定できる。例えば、アポトーシス並びに呼吸及び基質利用のような代謝機能の測定などであるが、これらに限定されない。実質的に細胞毒性とは、当業者が、薬剤を試験動物に投与した場合、又は本発明の薬剤の使用に対応する条件及び濃度下でのインビトロアッセイに使用した場合に細胞毒性が一般的に見られる、ということを認識しているであろうことを意味する。
【００６２】
本方法は、（ａ）の阻害薬、（ｂ）の阻害薬、又はその両方が実質的に有糸分裂阻害薬以外の阻害薬の投与を含みうる。有糸分裂は、当該技術分野で一般的な任意の手段によって測定できる。例えば、分裂指数、ＤＮＡ含量及び細胞数の測定などであるが、これらに限定されない。実質的に有糸分裂阻害薬とは、当業者が、薬剤を試験動物に投与した場合、又は本発明の薬剤の使用に対応する条件及び濃度下でのインビトロアッセイに使用した場合に有糸分裂の減少が一般的に見られる、ということを認識しているであろうことを意味する。
【００６３】
本発明の方法で使用する化合物のインビトロ活性は、対照と比較した、試験化合物によるリン酸化阻害の量によって測定できる。組換えｅｒｂＢ２（アミノ酸残基６７５−１２５５）及びＥＧＦＲ（アミノ酸残基６６８−１２１１）の細胞内ドメインをバキュロウィルス感染Ｓｆ９細胞にＧＳＴ融合タンパク質として発現させ、グルタチオンセファロースビーズ上でのアフィニティークロマトグラフィーによって精製した。ポリ（Ｇｌｕ、Ｔｙｒ）のリン酸化を、Ｊ．Ｄ．Ｍｏｙｅｒ，Ｅ．Ｇ．Ｂａｒｂａｃｃｉ，Ｋ．Ｋ．Ｉｗａｔａ，Ｌ．Ａｒｎｏｌｄ，Ｂ．Ｂｏｍａｎ，Ａ．Ｃｕｎｎｉｎｇｈａｍらによる、上皮増殖因子受容体型チロシンキナーゼの阻害薬ＣＰ−３５８，７７４によるアポトーシス及び細胞周期停止の誘導、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ，５７（１９９７）４８３８−４８４８に記載の通りに測定した。ただし、キナーゼ反応は、１２５ｍＭの塩化ナトリウム、１０ｍＭの塩化マグネシウム、０．１ｍＭのオルトバナジン酸ナトリウム、及び１ｍＭのＡＴＰを含有する５０ｍＭのヘペス（ｐＨ７．４）５０μｌ中で実施した。
【００６４】
無傷細胞におけるチロシンリン酸化は以下のアッセイを用いて測定できる。ヒトＥＧＦＲ（Ｂ．Ｄ．Ｃｏｈｅｎ，Ｄ．Ｒ．Ｌｏｗｙ，Ｊ．Ｔ．Ｓｃｈｉｌｌｅｒ、ウシパピローマウィルスＥ５オンコタンパク質と血小板由来増殖因子受容体の膜貫通ドメイン及び上皮増殖因子受容体の細胞質ドメインとのトランスフォーメーション特異的相互作用、Ｊ．Ｖｉｒｏｌ．，６７（１９９３）５３０３−５３１１）又はＥＧＦＲ細胞外ドメイン及びｅｒｂＢ２細胞内ドメインを有するキメラ受容体のいずれかをトランスフェクトしたＮＩＨ３Ｔ３細胞を９６ウェル組織培養プレート中のＤＭＥＭに播種した（Ｆ．Ｆａｚｉｏｌｉ，Ｕ．Ｈ．Ｋｉｍ，Ｓ．Ｇ．Ｒｈｅｅ，Ｃ．Ｊ．Ｍｏｌｌｏｙ，Ｏ．Ｓｅｇａｔｔｏ，Ｐ．Ｐ．ＤｉＦｌｏｒｅ、ｅｒｂＢ−２の分裂促進シグナル伝達経路：ホスホリパーゼＣ−γ及びＧＴＰアーゼ活性化タンパク質のチロシンリン酸化はｅｒｂＢ−２の分裂促進能とは相関しない、Ｍｏｌ．Ｃｅｌｌ．Ｂｉｏｌ．，１１（１９９１）２０４０−２０４８）。
【００６５】
ＤＭＳＯ中の阻害薬（又は対照用にはＤＭＳＯビヒクル）を播種２４時間後に加え、３７℃で２時間細胞とインキュベートした。細胞を室温で１５分間ヒト組換えＥＧＦ（最終濃度５０ｎｇ／ｍｌ）で刺激した。培地を吸引し、２００μＭのＮａ３ＶＯ４含有冷エタノール：アセトン（１：１）１００μｌで３０分間細胞を固定した。プレートを洗浄用緩衝液（ＰＢＳ中０．５％Ｔｗｅｅｎ−２０）で洗浄し、１００μｌのブロッキング用緩衝液（ＰＢＳ中３％ウシ血清アルブミン＋２００μＭの新鮮オルトバナジン酸ナトリウム）を加えた。プレートを室温でさらに１時間インキュベートし、洗浄用緩衝液で２回洗浄した。西洋ワサビペルオキシダーゼで標識した抗ホスホチロシン抗体（ＰＹ５４）をウェルに加え、室温で１時間インキュベートした。吸引によって抗体を除去し、プレートを洗浄用緩衝液で４回洗浄した。ＴＭＢ  Ｍｉｃｒｏｗｅｌｌ  Ｐｅｒｏｘｉｄａｓｅ  Ｓｕｂｓｔｒａｔｅ（Ｋｉｒｋｅｇａａｒｄ  ａｎｄ  Ｐｅｒｒｙ、メリーランド州ゲイサーズバーグ）をウェル当たり５０μｌ加えることによって比色シグナルを発生させ、０．０９Ｍ硫酸をウェル当たり５０μｌ加えることによって停止させた。ホスホチロシンは４５０ｎｍにおける吸光度の測定によって推定される。化合物を含有しないＥＧＦ刺激対照ウェルのシグナルからＥＧＦなしのウェルのバックグラウンドを差し引いた後のシグナルを１００％の対照と定義した。これらのＥＧＦ刺激細胞からの抽出物を抗ホスホチロシンを用いたウェスタンブロット法で試験したところ、大部分のタンパク質のホスホチロシンはそれぞれ自己リン酸化されたＥＧＦＲ又はＥＧＦＲ／ｅｒｂＢ２キメラを表していることが示された。しかしながらその他のタンパク質基質もチロシンリン酸化の増加を示していた。ＥＧＦは、典型的には、総ホスホチロシン濃度を各トランスフェクト細胞で約４倍増加させていた。ＩＣ５０値は、シグナルを対照の５０％に削減するのに要する化合物の濃度を表し、１００倍の濃度範囲にわたる滴定から図表を用いて決定された。免疫沈降法とそれに続くウェスタンブロッティングによるｅｒｂＢのリン酸化の分析。ＳＫＢｒ３細胞を示されたように化合物又は活性化リガンドで処理した。培地を吸引し、１ｍｌ／７５ｃｍ２フラスコの氷冷免疫沈降用溶解緩衝液｛１．０％  ＴＸ１００；１０ｍＭ  トリス；５ｍＭ  ＥＤＴＡ；５０ｍＭ  ＮａＣｌ；３０ｍＭ  オルトバナジン酸ナトリウム（加えたばかりの１００μＭ  ＰＭＳＦを含む）、及び緩衝液５０ｍｌ当たり１個のＣｏｍｐｌｅｔｅ（登録商標）プロテアーゼ阻害薬錠剤（Ｒｏｃｈｅ  Ｄｉａｇｎｏｓｔｉｃｓ，インジアナ州インジアナポリス）｝を加えた。免疫沈降は１０μｌの溶解物（ライセート）に対して実施した。ＥＧＦｒはＳａｎｔａ  Ｃｒｕｚ  ＳＣ−１２０、２μｇ／１００μｌライセートを用いて；ｅｒｂＢ２はＯｎｃｏｇｅｎｅ  ＯＰ１５、１μｇ／１００μｌライセートを用いて；及びｅｒｂＢ３はＳａｎｔａ  Ｃｒｕｚ  ＳＣ−２８５、２μｇ／１００μｌライセートで免疫沈降させた。全ての免疫沈降とも４℃で一晩、揺り動かしながら、３０μｌのプロテインＡビーズの存在下で実施した。固定されたタンパク質付きビーズを４℃、１４，０００ｒｐｍで１��秒間遠心して分離した。上清を吸引し、ペレットを０．１％Ｔｗｅｅｎ２０入りＰＢＳで３回洗浄した。次にサンプルを４０μｌのＬａｅｍｍｌｉ緩衝液（ＤＴＴ入り）中に再懸濁させ、４分間ボイルした。次に、該サンプルを４−１２％  ＰＡＧＥにかけた。それらを１時間、１５０ＶでＭＥＳ緩衝液を用いて電気泳動させた。ゲルを１０％メタノールの存在下でＰＶＤＦ膜に転写した。その膜をブロッキング用緩衝液（Ｒｏｃｈｅ  Ｄｉａｇｎｏｓｔｉｃｓ，インジアナ州インジアナポリス）を用いてブロックし、ホスホチロシンを、西洋ワサビペルオキシダーゼに結合させた抗ＰＹ５４抗体を用いて検出し、メーカーの使用説明書に従って増強された化学発光により発色させた｛ＥＣＬ（登録商標）；Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ、ニュージャージー州ピスカタウェイ；ＬｕｍｉＧＬＯ（登録商標）；Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ｝。シグナルはＬｕｍｉ−Ｉｍａｇｅｒ（登録商標）（Ｂｏｅｈｒｉｎｇｅｒ  Ｍａｎｎｈｅｉｍ、インジアナ州インジアナポリス）を用いて定量化した。
【００６６】
以下のアッセイもｃ−ｅｒｂＢ２キナーゼに使用して、化合物をｃ−ｅｒｂＢ２阻害薬として使用するための抗力及び選択性について調べることができる。以下のアッセイは以前、Ｓｃｈｒａｎｇら，Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．２１１，１９９３，ｐ２３３−２３９に記載されたものと類似している。Ｎｕｎｃ  ＭａｘｉＳｏｒｐ９６ウェルプレートを、ウェル当たり１００ｍＬのＰＢＳ（リン酸緩衝生理食塩水）中０．２５ｍｇ／ｍＬポリ（Ｇｌｕ，Ｔｙｒ）４：１（ＰＧＴ）（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，ミズーリ州セントルイス）と３７℃で一晩インキュベートすることによって被覆する。過剰のＰＧＴは吸引によって除去し、プレートを洗浄用緩衝液（ＰＢＳ中０．１％Ｔｗｅｅｎ２０）で３回洗浄する。キナーゼ反応は、１２５ｍＭの塩化ナトリウム、１０ｍＭの塩化マグネシウム、０．１ｍＭのオルトバナジン酸ナトリウム、１ｍＭのＡＴＰ、０．４８ｍｇ／ｍＬ（２４ｎｇ／ウェル）のｃ−ｅｒｂＢ２細胞内ドメインを含有する５０ｍＭのヘペス（ｐＨ７．５）５０ｍＬ中で実施する。ｅｒｂＢ２チロシンキナーゼの細胞内ドメイン（アミノ酸６７４−１２５５）は、バキュロウィルス中でＧＳＴ融合タンパク質として発現させ、グルタチオン被覆ビーズへの結合とそれからの溶離によって精製する。ＤＭＳＯ（ジメチルスルホキシド）中の化合物を加えて最終ＤＭＳＯ濃度２．５％とする。リン酸化はＡＴＰ（アデノシン三リン酸）の添加によって開始させ、常時振盪を続けながら室温で６分間進行させる。キナーゼ反応は、反応混合物の吸引とその後の洗浄用緩衝液（上記参照）による洗浄によって終結させる。リン酸化ＰＧＴは、ウェル当たり５０ｍＬのＨＲＰ−結合ＰＹ５４（Ｏｎｃｏｇｅｎｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｉｎｃ．ニューヨーク州ユニオンデール）抗ホスホチロシン抗体｛ブロッキング用緩衝液（ＰＢＳ中３％ＢＳＡ及び０．０５％Ｔｗｅｅｎ２０）中０．２ｍｇ／ｍＬに希釈｝との２５分間のインキュベートによって測定する。吸引によって抗体を除去し、プレートを洗浄用緩衝液で４回洗浄する。ＴＭＢ  Ｍｉｃｒｏｗｅｌｌ  Ｐｅｒｏｘｉｄａｓｅ  Ｓｕｂｓｔｒａｔｅ（Ｋｉｒｋｅｇａａｒｄ  ａｎｄ  Ｐｅｒｒｙ、メリーランド州ゲイサーズバーグ）をウェル当たり５０ｍＬ加えることによって比色シグナルを発生させ、０．０９Ｍ硫酸をウェル当たり５０ｍＬ加えることによって停止させる。ホスホチロシンは４５０ｎｍにおける吸光度の測定によって推定される。対照のシグナルは、典型的には０．６−１．２吸光単位で、ＰＧＴ基質を含まないウェルでは本質的にバックグラウンドがなく、１０分間はインキュベーション時間に比例する。阻害薬は、阻害薬を含まないウェルと比べてシグナルの減少によって確認され、５０％の阻害に要する化合物濃度に対応するＩＣ５０値が決定される。本明細書中に例示した、式１に対応する化合物はｅｒｂＢ２キナーゼに対して＜１０ｍＭのＩＣ５０値を有する。ＩＣ５０値を用いて当該技術分野で公知の任意の手段により選択性が測定できる。例えば、ｅｒｂＢ１受容体及びｅｒｂＢ２受容体におけるＩＣ５０値の比率（ＩＣ５０ｅｒｂＢ１÷ＩＣ５０ｅｒｂＢ２）が使用できる。この比率は２を超えるのが好都合である。
【００６７】
本発明の方法に使用するための化合物のインビボにおける抗腫瘍活性は、対照と比較した、試験化合物による腫瘍成長の阻害の量によって測定できる。各種化合物の腫瘍成長阻害効果は、Ｃｏｒｂｅｔｔ  Ｔ．Ｈ．ら、“化学療法アッセイのためのマウスにおける移植可能な結腸がんの発生における腫瘍誘導関係、発がん物質構造に関する注釈付き(Tumor Induction Relationships in Development of Transplantable Cancers of the Colon in Mice for Chemotherapy Assays, with a Note on Carcinogen Structure)”，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，３５，２４３４−２４３９（１９７５）及びＣｏｒｂｅｔｔ  Ｔ．Ｈ．ら、“実験療法のためのマウス結腸腫瘍モデル(A Mouse Colon-tumor Model for Experimental Therapy)”，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒ．Ｒｅｐ．（パート２），５，１６９−１８６（１９７５）の方法にわずかに変更を加えて測定できる。腫瘍は、マウスの左脇腹に、０．１ｍｌのＲＰＭＩ  １６４０培地に懸濁させた１〜５百万個の対数増殖期培養腫瘍細胞を皮下（ｓｃ）注射することによって誘導できる。腫瘍が触知可能になる（サイズ〜１００−１５０ｍｍ３／直径５−６ｍｍ）ための十分な時間経過の後、試験動物（無胸腺雌マウス）を試験化合物（５  Ｇｅｌｕｃｉｒｅ又は０．５％メチルセルロース中１０〜１５ｍｇ／ｍｌの濃度に調製）の静脈内（ｉｖ）又は経口（ｐｏ）投与経路により１日１回又は２回、連続７〜２９日間処置する。抗腫瘍効果を測定するために、腫瘍の二つの直径をＶｅｒｎｉｅｒキャリパーを用いてミリメートル単位で測定し、腫瘍サイズ（ｍｍ３）を、式：腫瘍サイズ（ｍｍ３）＝（Ｗ×Ｗ）／２×Ｌ（Ｌ＝長さ及びＷ＝幅）を用いて計算する。これは、Ｇｅｒａｎ，Ｒ．Ｉ．ら、“動物の腫瘍及びその他の生物系に対する化学物質及び天然産物のスクリーニングのためのプロトコル(Protocols for Screening Chemical Agents and Natural Products Against Animal Tumors and Other Biological Systems)”、第３版、Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒ．Ｒｅｐ．，３，１−１０４（１９７２）の方法に準拠する。結果は、式：成長阻害（％）＝［１００−｛（処置群の成長％／対照群の成長％）×１００｝］に従って阻害パーセントとして表される。脇腹の腫瘍移植部位は、様々な化学療法薬に対して再現性のある用量／反応効果を提供するので、この測定法（腫瘍径）は腫瘍の成長率を査定するための信頼できる方法である。
【００６８】
ｅｒｂＢ２阻害薬の投与は、化合物を作用部位に送達できる任意の方法によって実行できる。これらの方法は、経口経路、十二指腸内経路、非経口注射（静脈内、皮下、筋肉内、血管内又は注入を含む）、局所、及び直腸投与を含む。
【００６９】
投与される活性化合物の量は、治療される患者、障害又は状態の重症度、投与経路、化合物の性質、処方医の判断によって異なるであろう。しかしながら、効果的な用量は、１日当たり体重１ｋｇにつき０．００１〜２００ｍｇ、好ましくは１〜３５ｍｇ／ｋｇ／日の範囲である。７０ｋｇのヒトの場合、これは０．０５〜７ｇ／日、好ましくは０．２〜２．５ｇ／日の量になろう。場合によっては、前述の範囲の下限より低い用量レベルで十分なこともあり、他の例ではさらに多い用量でも何ら有害な副作用を生じることなく使用できることもある。
【００７０】
本発明のｅｒｂＢ２阻害薬は、単独療法として適用できるが、例えば以下から選ばれる一つ以上のその他の抗腫瘍物質を併用することもできる。例えば、有糸分裂阻害薬、例えばビンブラスチン；アルキル化薬、例えばシスプラチン、カルボプラチン及びシクロホスファミド；代謝拮抗薬、例えば５−フルオロウラシル、シトシンアラビノシド及びヒドロキシウレア、又は例えば欧州特許出願第２３９３６２号に開示されているＮ−（５−［Ｎ−（３，４−ジヒドロ−２−メチル−４−オキソキナゾリン−６−イルメチル）−Ｎ−メチルアミノ］−２−テノイル）−Ｌ−グルタミン酸のような好適な代謝拮抗薬の一つ；増殖因子阻害薬；細胞周期阻害薬；挿入抗生物質、例えばアドリアマイシン及びブレオマイシン；酵素、例えばインターフェロン；並びに抗ホルモン薬、例えばＮｏｌｖａｄｅｘ（登録商標）（タモキシフェン）のような抗エストロゲン薬、又はＣａｓｏｄｅｘ（登録商標）（４’−シアノ−３−（４−フルオロフェニルスルホニル）−２−ヒドロキシ−２−メチル−３’−（トリフルオロメチル）プロピオンアニリド）のような抗アンドロゲン薬である。このような併用療法は、治療の各成分の同時、順次又は別個投与によって達成できる。
【００７１】
医薬組成物は、例えば、錠剤、カプセル、ピル、散剤、徐放性製剤、溶液、懸濁液として経口投与に、無菌の溶液、懸濁液又はエマルジョンとして非経口注射に、軟膏又はクリームとして局所投与に、又は坐剤として直腸投与に適切な形態であってよい。医薬組成物は正確な用量の１回投与に適切な単位剤形でありうる。医薬組成物は、従来の製薬用担体又は賦形剤と、活性成分として本発明の化合物を含むことになる。さらに、その他の医薬又は薬剤、担体、アジュバントなどを含んでいてもよい。
【００７２】
非経口投与形の例は、無菌水溶液、例えばプロピレングリコール又はデキストロース水溶液中の活性化合物の溶液又は懸濁液を含む。そのような剤形は所望であれば適切に緩衝化できる。
【００７３】
適切な製薬用担体は、不活性希釈剤又は充填剤、水及び各種の有機溶媒を含む。医薬組成物は、所望であれば、着香剤、結合剤、賦形剤などのような追加の成分を含有できる。従って、経口投与の場合、クエン酸のような各種の賦形剤を含有する錠剤は、デンプン、アルギン酸及びある種の複合ケイ酸塩のような各種の崩壊剤と共に、そしてスクロース、ゼラチン及びアカシアのような結合剤と共に使用することができる。さらに、ステアリン酸マグネシウム、ラウリル硫酸ナトリウム及びタルクのような滑沢剤も錠剤化工程に有用なことが多い。類似のタイプの固体組成物も軟質及び硬質ゼラチンカプセルに使用できる。そのための好適な材料は、ラクトース又は乳糖及び高分子量ポリエチレングリコールなどである。経口投与用に水性懸濁液又はエリキシルが所望の場合、それに含まれる活性化合物は、水、エタノール、プロピレングリコール、グリセリン、又はそれらの組合せのような希釈剤と共に、様々な甘味剤、着香剤、着色物質又は色素、及び所望であれば乳化剤又は懸濁化剤と組み合わせることができる。
【００７４】
特定の量の活性化合物を含む様々な医薬組成物の製造法は当業者には公知であるか、又は明らかとなろう。例えば、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｍｐａｎｙ、ペンシルバニア州イースター、第１５版（１９７５）参照。
【００７５】
以下に提供する実施例及び製造例で本発明の方法をさらに説明及び例示する。当然のことながら、本発明の範囲が以下の実施例及び製造例の範囲によって制限されることは決してない。
【００７６】
以下の実施例で使用している“試験化合物”は、特に明記しない限り、選択的ｅｒｂＢ２阻害薬のＥ−２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミドである。
【実施例】
【００７７】
実施例１
ＦＲＥモデル：試験化合物の抗腫瘍効果に及ぼす暴露期間の影響
前臨床試験の目的は、試験化合物のＣｍａｘ又は曲線下面積（ＡＵＣ）が抗腫瘍効果に重要であるかどうかを調べることであった。追加の目標は、ＦＲＥ／ｅｒｂＢ２腫瘍モデルにおける薬物動態／薬力学（ＰＫ／ＰＤ）関係を確立することであった。ＦＲＥ／ｅｒｂＢ２は人工的なマウス腫瘍モデルで、膜貫通突然変異（trans-membrane mutation）を有するヒトｅｒｂＢ２を過剰発現している。
【００７８】
試験化合物の暴露期間が無胸腺マウスのＦＲＥ／ｅｒｂＢ２腫瘍成長に果たす役割を調べた。試験化合物は、尾の静脈注入又は経口のいずれかにより投与した。尾の静脈注入を用いた場合、毎日の注入中は計算された固定Ｃｍａｘ（１２００ｎｇ／ｍｌ）濃度が維持されたが、暴露期間、従ってＡＵＣを変えた。処置と処置動物の血漿中濃度を表１に示す。
【００７９】
試験化合物の１．１５ｍｇ／ｍｌ溶液を、５５０μｌ／時間で２分間の傾斜注入（ramped infusion）後、５０μｌ／時間で１５分間又は４時間の毎日注入で、静脈内（ＩＶ）に注入した。（プロジェクションは試験化合物のＣＩを基にした）。ＦＲＥ／ｅｒｂＢ２腫瘍（サイズ〜１００ｍｍ３）を持つ無胸腺雌マウスを、ビヒクル、経口投与による試験化合物又は静脈内投与による試験化合物で処置した。体重の変化と腫瘍の測定は一定間隔（第１、３、５、及び７日）で取得した。試験は７日間実施した。試験終了時に血漿及び腫瘍サンプルをＰＫ及びＰＤ分析用に摘出した。対照及び試験化合物動物における抗腫瘍効果、腫瘍容積、体重変化、試験化合物の血漿中濃度、並びにｐ−ｅｒｂＢ２（ｅｒｂＢ２受容体のリン酸化形）阻害の結果を表１に示す。
表１
【００８０】
【表１】
2007502807.tif 000003
【００８１】
括弧内の数値は平均体重（ｇ）；＊ビヒクル（ＩＶ）群と比較
ＰＯ、ＱＤ試験  Ｎ＝６；ＩＶ、ＱＤ試験  Ｎ＝４
％ＧＩ＝成長阻害％
試験化合物の毎日経口投与で処置した動物に約５４％の腫瘍成長阻害が達成された。第７日の投与０．５時間後の血漿中濃度は１４６０ｎｇ／ｍｌであった。試験化合物による処置は安全で、何らの体重減少も死亡も起こさなかった。
【００８２】
試験化合物の毎日１５分間注入は約３４％の成長阻害をもたらした。これに対し、同等の注入を４時間／日にすると相当高い腫瘍成長阻害（７６％）をもたらした。このことは、閾値血漿中濃度を超えるカバレージ(coverage)期間がこのモデルにおける試験化合物の総体的な抗腫瘍効果に重要な価値を持つことを示唆している。これらの結果に基づくと、およその血漿中濃度５００ｎｇ／ｍｌで４時間／日カバー（ＡＵＣ）すると、実質的なＦＲＥ／ｅｒｂＢ２腫瘍成長阻害を起こすのに足りると結論づけることができる。暴露期間又はＡＵＣ（カバレージ）が効果に著しく影響を及ぼしている。すなわち、毎日のＣｍａｘだけでこのモデルにおける効果を説明することはできない。
【００８３】
ＦＲＥ／ｅｒｂＢ２腫瘍モデルでは、血漿中濃度〜５００ｎｇ／ｍｌでのカバレージ期間（〜４時間／日）のほうが短いカバレージ期間（〜１５分間／日）に優る利点を有している。
【００８４】
１日１回経口投与された２５ｍｇ／ｋｇの試験化合物の抗腫瘍効果は、ｎｕ／ｎｕマウスにおけるＦＲＥ腫瘍の容積成長を鈍化するのに効果的であった。これを棒グラフ形式で図１に示す。この図は、処置第７日における処置マウスのＦＲＥ腫瘍容積が対照の約半分であることを示している。
【００８５】
図２は、７日間毎日４時間にわたってＩＶ投与された１０ｍｇ／ｋｇの試験化合物の抗腫瘍効果は、絶対的にも毎日約１．４ｍｇ／ｋｇの阻害薬を約１５分間／日又はビヒクルのいずれかの注入と比較した場合でも非常に効果的であることを棒グラフの形式で示している。約１０ｍｇ／ｋｇの試験化合物は、腫瘍容積の増加をビヒクル対照の２４％未満に鈍化する。これに対し、約１．４ｍｇ／ｋｇの迅速注入は、腫瘍容積の増加をビヒクル対照の６６％未満に鈍化する。
実施例２
ＳＫ−ＯＶ−３モデル：試験化合物の抗腫瘍効果に及ぼす暴露期間の影響
試験化合物のカバレージ期間が抗腫瘍効果に重要であるかどうかを調べる前臨床試験を実施した。別の目標は、ヒト卵巣腺がん、ＳＫ−ＯＶ−３腫瘍モデルにおける最小有効（Ｃｍａｘ及びＣａｖｅ０−４ｈ）濃度を確立することであった。
【００８６】
背景として、試験化合物（ＰＯ、ＱＤ）は実施例１でＦＲＥ  ｅｒｂＢ２腫瘍に有効であることが示された。同様に、試験化合物のＩＶ投与もＦＲＥ  ｅｒｂＢ２腫瘍に有効であった。得られた知見によれば、試験化合物の血中濃度〜５００ｎｇ／ｍｌを４時間／日維持すると、短いカバレージ期間（〜１５分間／日）よりも有利であるが、ＦＲＥ  ｅｒｂＢ２腫瘍モデルにおけるｐ−ｅｒｂＢ２の減少は同程度である（４８−５３％）ことが示された。薬物動態、薬力学及び効果のデータは表１に示されている。
【００８７】
先の研究で測定された暴露に基づくと、試験化合物のＣｍａｘが〜１２００ｎｇ／ｍｌ又はＡＵＣ０−２ｈが〜９８５ｎｇ・ｈｒ／ｍｌでカバレージ期間〜２時間というのが、〜５０％のＦＲＥ  ｅｒｂＢ２腫瘍成長阻害に重要であった。
【００８８】
この研究をヒト異種移植モデルであるヒト卵巣腺がんモデルＳＫ−ＯＶ−３（ｅｒｂＢ２を過剰発現している）に拡大した。
ＡＴＣＣ（メリーランド州ロックビル）から入手したＳＫ−ＯＶ−３細胞を、１０％ウシ胎仔血清及びｐｅｎ／ｓｔｒｅｐを含有するＭｃＣｏｙ培地中で成長させた。指数増殖期の細胞を収穫し、雌の無胸腺マウスにＳＣ接種した（５百万細胞／動物）。ＳＫ−ＯＶ−３腫瘍（サイズ〜１００ｍｍ３）を持つ無胸腺マウスを表２に示すように無作為に７群に分けた。腫瘍の測定と体重の変化は第１、３、６、１０、１３及び１８日に取得した。腫瘍容積は、以下の式：腫瘍容積（ｍｍ３）＝（Ｗ×Ｗ）／２×Ｌ（Ｌ＝長さ及びＷ＝幅）によって計算した。血液サンプル（〜５０μｌ）を、第１８日の投与の０．５、１、２、４及び８時間後にＰＫ分析用に採取した。腫瘍は、第１８日の投与の０．５時間後にＥＬＩＳＡによるＰＤ分析用に摘出した。対照及び試験化合物処置動物におけるｐ−ｅｒｂＢ２の減少、腫瘍容積及び体重変化を以下の表２に示す。
表２
【００８９】
【表２】
2007502807.tif 000004
【００９０】
括弧内の数値は平均体重（ｇ）。
表３：ＳＫ−ＯＶ−３腫瘍保持マウスにおける試験化合物の薬物動態
【００９１】
【表３】
2007502807.tif 000005
【００９２】
数値は平均を表す。
＊ＡＵＣ０−ｔｌａｓｔとＡＵＣ０−４ｈの間に有意差は観察されなかった。
ｅｒｂＢ２を過剰発現しているヒト卵巣腺がんモデルＳＫ−ＯＶ−３に対する試験化合物の経口の抗腫瘍効果（ＱＤ及びＢＩＤ）が確認された。さらに、試験化合物の投与（ＱＤ又はＢＩＤ）は有効で、ＳＫ−ＯＶ−３異種移植片に用量依存性の阻害をもたらした（図３及び４）。試験化合物はよく寛容され、体重減少又は動物の死亡はなかった。
【００９３】
試験化合物の５０ｍｇ／ｋｇ、１８日間のＱＤ投与は効果がなかった。総日用量５０ｍｇ／ｋｇ／日をＢＩＤスケジュール（２５ｍｇ／ｋｇ、ＢＩＤ）で投与した場合、約２９％の腫瘍成長阻害が達成された。第１８日の投与０．５時間後のｅｒｂＢ２受容体の自己リン酸化の減少は、ＱＤ及びＢＩＤ処置群とも同程度であった（１４−２０％）。しかしながら、５０ｍｇ／ｋｇ、ＱＤ群における試験化合物のＣｍａｘは、２５ｍｇ／ｋｇ、ＢＩＤ投与動物と比べて２倍高かった（Ｃｍａｘ、３６４０ｎｇ／ｍｌ対１７８０ｎｇ／ｍｌ）。同様に、ＱＤ群のＡＵＣ０−４ｈ（３４１０ｎｇ・ｈｒ／ｍｌ対１５６０ｎｇ・ｈｒ／ｍｌ）及びＣａｖｅ０−４ｈ（８５３ｎｇ／ｍｌ対３９０ｎｇ・ｍｌ）もＢＩＤ投与群と比べて約２倍高かった。これらの結果は、高いＣｍａｘもＡＵＣ０−４ｈも試験化合物の抗腫瘍効果に重要でないことを示している。試験化合物の１日２回（ＢＩＤ）平均カバレージ３９０ｎｇ／ｍｌ（Ｃａｖｅ０−４ｈ）が、１日１回（ＱＤ）平均カバレージ８５３ｎｇ／ｍｌ（Ｃａｖｅ０−４ｈ）より利益があるが、どちらの方法（ＱＤ＆ＢＩＤ）ともｅｒｂＢ２自己リン酸化の減少は同程度であった。
【００９４】
ＱＤ投与に優るＢＩＤの利益は、ＳＫ−ＯＶ−３モデルでは高用量の試験化合物でも観察された。試験化合物５０ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ投与（１００ｍｇ／ｋｇ／日）と比較した場合、１００ｍｇ／ｋｇ／日のＱＤ投与は、ｅｒｂＢ２−自己リン酸化の大きい減少（７５％対２４％）をもたらし、高いＣｍａｘ（１２，１００ｎｇ／ｍｌ対３８８０ｎｇ／ｍｌ）、ＡＵＣ０−４ｈ（１６，３００ｎｇ・ｈｒ／ｍｌ対４１８０ｎｇ・ｈｒ／ｍｌ）及びＣａｖｅ０−４ｈ（４０８０ｎｇ／ｍｌ対１０５０ｎｇ／ｍｌ）とも関連していた。しかしながら、ＱＤスケジュールはＢＩＤスケジュールより効果が低かった（腫瘍成長阻害２３％対４５％）。これらの結果は、試験化合物の高いＣｍａｘもＡＵＣ０−４ｈもこの腫瘍モデルでは何ら重要な利益をもたらさないが、閾値濃度を超えるカバレージ頻度（Ｃａｖｅ０−４、ＢＩＤ対ＱＤ）が抗腫瘍効果の決定要因であるという解釈を支持している。さらに、ＳＫ−ＯＶ−３腫瘍のｐ−ｅｒｂＢ２の減少が約２４％でも、ＢＩＤ投与で長期間平均カバレージ期間が維持されれば、〜５０％の成長阻害に十分なようである。
【００９５】
試験化合物の経口吸収は２００ｍｇ／ｋｇのＱＤ投与では非直線的であった。試験化合物のＣｍａｘ及びＣａｖｅ０−４ｈ値は、２００ｍｇ／ｋｇのＱＤ及び１００ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ投与動物とも同程度であった。１００ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ投与動物では腫瘍のｅｒｂＢ２−自己リン酸化の減少が小さいにもかかわらず（６２％対９０％）、この群の腫瘍成長阻害は２００ｍｇ／ｋｇのＱＤ投与動物よりも２倍高かった（７１％対３６％）。これら観察は、ｅｒｂＢ２−自己リン酸化の小さい減少（６２％対９０％）と、同程度のＣｍａｘで長期／より頻繁な毎日のカバレージ（ＢＩＤスケジュール）との組合せが顕著な利益をもたらすという解釈をさらに裏付けるものである。
【００９６】
この所見は、ＦＲＥ  ｅｒｂＢ２腫瘍を持つ無胸腺マウスの結果（実施例１）と一致している。その試験では、１５分間／日と比べて、試験化合物の血中濃度を〜５００ｎｇ／ｍｌに４時間／日維持し、かつｅｒｂＢ２−自己リン酸化の減少が同程度であることに利益があった。
【００９７】
従って、本実施例ではＳＫ−ＯＶ−３腫瘍モデルから得られた知見は、毎日の総カバレージ、すなわち毎日の投与頻度が試験化合物の抗腫瘍効果に重要であることを示唆している。すなわち、ＢＩＤスケジュールのほうがＱＤ投与に優る利益を有している。ｅｒｂＢ２−自己リン酸化が短時間大きく減少しても価値は限られている。
実施例３
試験化合物の抗腫瘍効果に及ぼす暴露期間の影響
試験化合物のカバレージ期間が抗腫瘍効果に重要であるかどうかを調べ、またヒト乳腺がん、ＢＴ−４７４腫瘍モデルにおける最小有効（Ｃｍａｘ及びＣａｖｅ０−４ｈ）濃度を確立するための前臨床試験を実施した。
【００９８】
背景として、試験化合物（ＰＯ、ＱＤ）は実施例１でＦＲＥ  ｅｒｂＢ２腫瘍に有効であることが示された。同様に、試験化合物のＩＶ投与もＦＲＥ  ｅｒｂＢ２腫瘍に有効であった。得られた知見によれば、試験化合物の血中濃度〜５００ｎｇ／ｍｌを４時間／日維持すると、短いカバレージ期間（〜１５分間／日）に優る利益があるが、ＦＲＥ  ｅｒｂＢ２腫瘍モデルにおけるｐ−ｅｒｂＢ２の減少は同程度である（４８−５３％）ことが示された。薬物動態、薬力学及び効果のデータは表１に示されている。
【００９９】
先の研究でＦＲＥ  ｅｒｂＢ２モデルで測定された暴露を基にして、実施例２では研究を、ｅｒｂＢ２を過剰発現しているヒト卵巣腺がん異種移植モデルＳＫ−ＯＶ−３に拡大した。試験化合物は有効であり、ＳＫ−ＯＶ−３腫瘍モデルでの知見は、毎日の総カバレージ、すなわち毎日の投与頻度が試験化合物の抗腫瘍効果に重要であることを示唆していた。ＢＩＤ投与スケジュールのほうがＱＤ投与スケジュールよりも有利である。ｅｒｂＢ２−自己リン酸化が短時間大きく減少しても価値は限られている。
【０１００】
本実施例では、試験化合物の抗腫瘍効果にとって毎日の投与頻度が重要であるという評価を、ｅｒｂＢ２受容体を過剰発現しているヒト乳腺がんモデルＢＴ−４７４に拡大する。
【０１０１】
指数増殖期のＢＴ−４７４細胞（１０ｍＭ  ヘペス、１０％  ＦＢＳ、及びｐｅｎ／ｓｔｒｅｐ入りＲＰＭＩ  １６４０［Ｇｉｂｃｏ］）を収穫し、雌の無胸腺マウスにＳＣ接種した（５００万細胞／動物）。次にトロカール（套管針）片のＢＴ−４７４腫瘍を動物の右脇腹に移植した。ＢＴ−４７４腫瘍保持マウス（サイズ５０〜３２０ｍｍ３、Ｎ＝４０）を各群５〜６匹の動物からなる７群に無作為に分けた。動物は、表４に記載のように、ビヒクル（ＰＯ、ＢＩＤ）又は試験化合物（ＰＯ、ＱＤ又はＢＩＤ）で処置した。腫瘍の測定と体重の変化は第１、６、１１、１５及び２２日に取得した。腫瘍容積は、以下の式：腫瘍容積（ｍｍ３）＝（Ｗ×Ｗ）／２×Ｌ（Ｌ＝長さ＆Ｗ＝幅）によって計算した。血液サンプル（〜５０μｌ）を、第２２日の投与の０．５、１、２、４及び８時間後にＰＫ分析用に採取した。腫瘍は、第２２日の投与の０．５時間後にＥＬＩＳＡによるＰＤ分析用に摘出した。
【０１０２】
統計分析：パーセント成長データにＡＮＯＶＡを実施し、類似用量間に事前比較を実施した。データは数値の分布のため対数変換して分析用に供した。多重比較分析にはＤｕｎｎｅｔｔ−Ｔａｍａｈａｎｅ法を用いた。対照及び試験化合物処置動物のｐ−ｅｒｂＢ２減少、腫瘍容積及び体重変化を表４に示す。
表４
【０１０３】
【表４】
2007502807.tif 000006
【０１０４】
括弧内の数値は平均体重（ｇ）。
ＢＴ−４７４腫瘍保持マウスにおける試験化合物の薬物動態を表５に示す。
表５
【０１０５】
【表５】
2007502807.tif 000007
【０１０６】
ｎｄ：ＡＵＣの外挿部分が全ＡＵＣの≧３０％のため決定せず
数値は平均を表す。
＊数値は２時間及び８時間暴露から４時間時点における外挿濃度に基づいて推定した。
【０１０７】
このように、ｅｒｂＢ２を過剰発現しているヒト乳腺がんモデルＢＴ−４７４に対する試験化合物（ＱＤ及びＢＩＤ）の経口抗腫瘍効果が確認された。試験化合物の投与（ＱＤ又はＢＩＤ）は有効であり、ＢＴ−４７４異種移植片の成長阻害をもたらした（図５ａ及び５ｂ）。試験化合物はよく寛容され、体重減少も動物の死亡もなかった。初期の腫瘍容積が大きくばらついていたため、個々の腫瘍の成長％を計算し、各群の平均を用いて相対的抗腫瘍効果を決定した。
【０１０８】
１５ｍｇ／ｋｇのＱＤ（１５ｍｇ／ｋｇ／日）及びＢＩＤ（３０ｍｇ／ｋｇ／日）で２２日間の試験化合物による処置は有効であり、それぞれ２２％及び５４％（ｐ＝０．００７）の腫瘍成長阻害を起こした。第２２日の投与０．５時間後におけるｅｒｂＢ２受容体自己リン酸化の減少はＱＤ及びＢＩＤ処置群とも検出限界未満であり、ＱＤ投与動物のＣａｖｅ０−４ｈは、ＡＵＣの外挿部分が全ＡＵＣの≧３０％のため決定できなかった。１５ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ投与動物における試験化合物の有効Ｃｍａｘ、ＡＵＣ０−４ｈ及びＣａｖｅ０−４ｈ（５４％の成長阻害）は、それぞれ６１６ｎｇ／ｍｌ、４８０ｎｇ・ｈｒ／ｍｌ及び１２０ｎｇ／ｍｌであった。
【０１０９】
試験化合物のＰＫ、ＰＤ及び抗腫瘍効果は、３０ｍｇ／ｋｇのＱＤ（３０ｍｇ／ｋｇ／日）及びＢＩＤ（６０ｍｇ／ｋｇ／日）の処置後にも測定した。第２２日に測定したＱＤ又はＢＩＤ投与後の試験化合物のＰＫ値は同程度であった。すなわち、Ｃｍａｘ（１８００ｎｇ／ｍｌ対１５７０ｎｇ／ｍｌ）、ＡＵＣ０−４ｈ（１２８０ｎｇ・ｈｒ／ｍｌ対１４４０ｎｇ・ｈｒ／ｍｌ）及びＣａｖｅ０−４ｈ（３２０ｎｇ／ｍｌ対３６０ｎｇ／ｍｌ、表５）であった。ＱＤ投与動物のＢＴ−４７４腫瘍のｅｒｂＢ２自己リン酸化の減少は、ＢＩＤ投与動物よりも大きかった（５７％対２６％、ｐ＝０．０６）。試験化合物３０ｍｇ／ｋｇのＢＩＤスケジュールのほうがＱＤ投与より効果的であった（成長阻害６８％対３３％、ｐ＝０．０５３）。
【０１１０】
試験化合物３０ｍｇ／ｋｇのＱＤ又はＢＩＤ投与（３０ｍｇ／ｋｇ／日又は６０ｍｇ／ｋｇ／日）と比べて、５０ｍｇ／ｋｇのＱＤ又はＢＩＤ投与（５０ｍｇ／ｋｇ／日又は１００ｍｇ／ｋｇ／日）は腫瘍のｅｒｂＢ２−自己リン酸化に大きな減少をもたらした（〜７５％減少）。第２２日における５０ｍｇ／ｋｇのＱＤ又はＢＩＤ処置群の試験化合物のＰＫパラメータも同程度であった。すなわち、Ｃｍａｘ（５８９０ｎｇ／ｍｌ対６１７０ｎｇ／ｍｌ）、ＡＵＣ０−４ｈ（４２２０ｎｇ・ｈｒ／ｍｌ対５２８０ｎｇ・ｈｒ／ｍｌ）及びＣａｖｅ０−４ｈ（１０６０ｎｇ／ｍｌ対１３２０ｎｇ／ｍｌ）であった。ＱＤスケジュールのほうがＢＩＤスケジュールより効果が低いようであった（腫瘍成長阻害３５％対６８％、ｐ＝０．０６６）。
【０１１１】
ＱＤとＢＩＤ間の類似用量を比較するプールテストを実施した。このテストは、総体的にＢＩＤ投与のほうがＱＤ投与より有効であることを示した（ｐ＝０．０３４６）。この知見は、試験化合物投与の多重度(multiplicity)が総体的な治療成果にプラスの効果をもたらしていることを示唆している。
【０１１２】
５０ｍｇ／ｋｇのＱＤ（５０ｍｇ／ｋｇ／日）対３０ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ（６０ｍｇ／ｋｇ／日）群（総日用量が最も近い２群）で観察された試験化合物のＰＫ、ＰＤ及び抗腫瘍効果を比較して評価し、投与頻度(dosing-frequency)の価値も判断した。５０ｍｇ／ｋｇのＱＤ（５０ｍｇ／ｋｇ／日）投与群のｐ−ｅｒｂＢ２の減少は、３０ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ（６０ｍｇ／ｋｇ／日）投与群よりずっと大きかった（７５％対２６％のｐ−ｅｒｂＢ２減少、表４）。同様に、３０ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ投与群と比べて５０ｍｇ／ｋｇのＱＤ投与群では、試験化合物の高いＣｍａｘ（５８９０ｎｇ／ｍｌ対１５７０ｎｇ／ｍｌ）、ＡＵＣ０−４ｈ（４２２０ｎｇ・ｈｒ／ｍｌ対１４４０ｎｇ・ｈｒ／ｍｌ）及びＣａｖｅ０−４ｈ（１０６０ｎｇ／ｍｌ対３６０ｎｇ／ｍｌ）が観察された（表５）。試験化合物のｐ−ｅｒｂＢ２減少及びＰＫ値（すなわちＣｍａｘ、ＡＵＣ０−４ｈ及びＣａｖｅ０−４ｈ）が小さいにもかかわらず、３０ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ投与（６０ｍｇ／ｋｇ／日）のほうが５０ｍｇ／ｋｇのＱＤ投与（５０ｍｇ／ｋｇ／日）よりも有効であった。総体的に、約６８％及び３５％の腫瘍成長阻害が、それぞれ３０ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ及び５０ｍｇ／ｋｇのＱＤ群で観察された（ｐ＝０．０６３６）。これらの２群の試験化合物の総日用量はわずかに等しくないが、毎日の投与頻度すなわちＢＩＤ投与のほうがＱＤ投与より利益があると結論づけることができる。
【０１１３】
これらの結果は、ＳＫ−ＯＶ−３腫瘍モデル試験（上記実施例２）で得られた知見と類似している。すなわち、毎日の投与頻度つまりＢＩＤ投与で１日２回のＣａｖｅ０−４カバレージのほうが、ＱＤ投与で１日１回のＣａｖｅ０−４カバレージよりも利益を提供する。さらに、ＢＩＤ投与で１日２回約２６％のＢＴ−４７４腫瘍自己リン酸化の減少でも、ＢＩＤ投与で長期間平均カバレージ（〜３６０ｎｇ／ｍｌ）期間が維持されれば、〜５０％の成長阻害に十分なようである。この所見は、ＦＲＥ  ｅｒｂＢ２腫瘍保持無胸腺マウスへの注入による試験化合物のＩＶ投与の結果とも一致している。その試験は、試験化合物の血中濃度を〜５００ｎｇ／ｍｌに４時間／日維持することが、ボーラス投与と比べて利益を提供することを示していた。
【０１１４】
このように、ＢＴ−４７４腫瘍モデルから得られた知見は、投与の多重度及び１日の投与頻度の両方が試験化合物の抗腫瘍効果に重要であることを示唆している。投与の多重度とは、ある用量（Ｘｍｇ／ｋｇ）を、同じ用量（Ｘｍｇ／ｋｇ）１日１回投与するのに対し、１日少なくとも２回から１日６回、所望により７回投与することに関する。１日の投与頻度とは、１日１回のＸｍｇ／ｋｇに対し、日用量を分割して、例えばＸｍｇ／ｋｇの半分を１日２回にすることに関する。
【０１１５】
より短時間の、より高いｅｒｂＢ２−自己リン酸化の減少が有する価値は限られている。
実施例４
試験化合物の抗腫瘍効果に及ぼす暴露期間の影響
試験化合物のカバレージ期間が抗腫瘍効果に重要であるかどうかを調べ、またヒト乳腺がん腫瘍モデル、ＭＤＡ−ＭＢ−４５３における最小有効（Ｃｍａｘ及びＣａｖｅ０−４ｈ）濃度を確立するための前臨床試験を実施した。
【０１１６】
背景として、試験化合物（ＰＯ、ＱＤ）は実施例１でＦＲＥ  ｅｒｂＢ２腫瘍に有効であることが示された。同様に、試験化合物のＩＶ投与もＦＲＥ  ｅｒｂＢ２腫瘍に有効であった。得られた知見によれば、試験化合物の血中濃度〜５００ｎｇ／ｍｌを４時間／日維持すると、短いカバレージ期間（〜１５分間／日）に優る利益があるが、ＦＲＥ  ｅｒｂＢ２腫瘍モデルにおけるｐ−ｅｒｂＢ２の減少は同程度である（４８−５３％）ことが示された。薬物動態、薬力学及び効果のデータは表１に示されている。
【０１１７】
その研究を、ｅｒｂＢ２を過剰発現しているヒト卵巣腺がん異種移植モデルＳＫ−ＯＶ−３に拡大した。試験化合物は有効であり、ＳＫ−ＯＶ−３腫瘍モデルでの知見は、毎日の総カバレージ、すなわち毎日の投与頻度が試験化合物の抗腫瘍効果に重要であることを示唆していた（ＢＩＤスケジュールのほうがＱＤ投与よりも利益がある）。試験化合物のＱＤ対ＢＩＤ経口投与スケジュールの抗腫瘍効果も、ｅｒｂＢ２を過剰発現しているＢＴ−４７４ヒト乳腺がんモデルに対して調べた。その結果も、投与の多重度と頻度が試験化合物の抗腫瘍効果に重要であることを裏付けている。総体的に、ＳＫ−ＯＶ−３とＢＴ−４７４モデルの両方で得られた知見は、ｅｒｂＢ２−自己リン酸化が短時間大きく減少しても価値は限定的であることを示唆している。
【０１１８】
本研究は、ｅｒｂＢ２を過剰発現している別のヒト乳がんモデルＭＤＡ−ＭＢ−４５３に対する試験化合物の経口抗腫瘍効果を測定するために実施した。本研究の第二の目的は、試験化合物の投与の多重度又は頻度がこのモデルに対して何らかの利益を有しているかどうかを調べることであった。
【０１１９】
研究デザイン：指数増殖期のＭＤＡ−ＭＢ−４５３細胞（１０％  ＦＢＳ、及びｐｅｎ／ｓｔｒｅｐ入りＤＭＥＭ／Ｆ１２［Ｇｉｂｃｏ］）を収穫し、雌の無胸腺マウスにＳＣ接種した（５００万細胞／動物）。ＭＤＡ−ＭＢ−４５３腫瘍保持マウス（サイズ〜１００ｍｍ３、Ｎ＝６４）を各群８匹の動物からなる８群に無作為に分けた。動物は、表６に記載のように、ビヒクル（ＰＯ、ＱＤ又はＢＩＤ）又は試験化合物（ＰＯ、ＱＤ又はＢＩＤ）で処置された。腫瘍の測定と体重の変化は第１、３、７、１０、１４、１７、２１、２４、及び２９日に取得した。腫瘍容積は、以下の式：腫瘍容積（ｍｍ３）＝（Ｗ×Ｗ）／２×Ｌ（Ｌ＝長さ＆Ｗ＝幅）によって計算した。血液サンプル（〜５０μｌ）を、第２９日の投与の０．５、１、２、４及び８時間後にＰＫ分析用に採取した。腫瘍は、第２９日の投与の０．５時間後にＥＬＩＳＡによるＰＤ分析用に摘出した。
【０１２０】
統計分析：パーセント成長データにＡＮＯＶＡを実施し、類似用量間で事前比較を実施した。データは数値の分布のため対数変換して分析用に供した。多重比較分析にはＤｕｎｎｅｔｔ−Ｔａｍａｈａｎｅ法を用いた。
【０１２１】
対照及び試験化合物処置動物のｐ−ｅｒｂＢ２減少、腫瘍容積及び体重変化を表６に示す。
表６
【０１２２】
【表６】
2007502807.tif 000008
【０１２３】
括弧内の数値は平均体重（ｇ）。
ＭＤＡ−ＭＢ−４５３腫瘍保持マウスにおける試験化合物の薬物動態を表７に示す。
表７
【０１２４】
【表７】
2007502807.tif 000009
【０１２５】
数値は平均を表す。
このように、ｅｒｂＢ２を過剰発現しているヒト乳腺がんモデルＭＤＡ−ＭＢ−４５３に対する試験化合物（ＱＤ及びＢＩＤ）の経口抗腫瘍効果が確認された。試験化合物の投与（ＱＤ又はＢＩＤ）は有効であり、ＭＤＡ−ＭＢ−４５３異種移植片の成長阻害をもたらした（図６ａ及び６ｂ）。試験化合物はよく寛容され、体重減少も動物の死亡もなかった。
【０１２６】
試験化合物による５０、１００及び２００ｍｇ／ｋｇのＱＤ（５０、１００及び２００ｍｇ／ｋｇ／日）２９日間の処置は有効で、それぞれ３８％、６３％及び１００％の腫瘍成長阻害をもたらした。５０、１００及び２００ｍｇ／ｋｇ群における第２９日の投与０．５時間後のｅｒｂＢ２受容体の自己リン酸化の減少は、それぞれ７８％、８８％及び９２％であった。２５、５０及び１００ｍｇ／ｋｇの試験化合物の２９日間のＢＩＤ投与はＭＤＡ−ＭＢ−４５３腫瘍に対して有効で、それぞれ１９％、６６％及び８３％の成長阻害をもたらした。これらの群のｐ−ｅｒｂＢ２減少はそれぞれ６９％、７５％及び７９％であった。
【０１２７】
ＡＮＯＶＡを用いて、異なる用量の試験化合物の総体的効果の統計分析を行った。ビヒクル調整との多重比較にはＤｕｎｎｅｔｔ−Ｔａｍａｈａｎｅ法を用いた。結果は、試験化合物の２５ｍｇ／ｋｇのＢＩＤと５０ｍｇ／ｋｇのＱＤ（ｐ＝０．２９５）、５０ｍｇ／ｋｇのＢＩＤと１００ｍｇ／ｋｇのＱＤ（ｐ＝０．７０３）及び１００ｍｇ／ｋｇのＢＩＤと２００ｍｇ／ｋｇのＱＤ（ｐ＝０．１１７）投与スケジュール間に有意差はないことを示している。同様に、類似用量間、すなわち５０ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ対５０ｍｇ／ｋｇのＱＤ（ｐ＝０．１３）及び１００ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ対１００ｍｇ／ｋｇのＱＤ（ｐ＝０．１７）間にも有意の差はなかった。異なる群で観察された用量／投与スケジュールと抗腫瘍効果だけを用いた比較統計評価は不十分なため、試験化合物のＢＩＤスケジュールがＱＤ投与に優る何らかの利益を有するかという問題に答えるための何らかの確定的な結論を導き出すことはできない。
【０１２８】
ＱＤ（５０〜２００ｍｇ／ｋｇ）又はＢＩＤ（２５〜１００ｍｇ／ｋｇ）投与後のｐ−ｅｒｂＢ２の減少は６９〜９２％で、それを何らかの更なる統計データ分析のパラメータとして使用するのは困難であった。従って、データ分析は試験化合物の薬物動態パラメータ、すなわちＣｍａｘ及びＣａｖｅ０−４ｈを用いて拡大した。
【０１２９】
５０ｍｇ／ｋｇ（５０ｍｇ／ｋｇ／日）及び１００ｍｇ／ｋｇ（１００ｍｇ／ｋｇ／日）のＱＤ投与後に得られた５９１ｎｇ／ｍｌ及び３１２０ｎｇ／ｍｌというＣａｖｅ０−４ｈは、３８％及び６３％の腫瘍成長阻害をもたらした。５０ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ投与スケジュールで１日２回得られた５０９ｎｇ／ｍｌのＣａｖｅ０−４ｈは６６％の効果をもたらした。ＢＩＤ投与で８時間／日維持された５０９ｎｇ／ｍｌのＣａｖｅ０−４ｈは、Ｃａｖｅ０−４ｈを５９１ｎｇ／ｍｌ（５０ｍｇ／ｋｇのＱＤ投与）又は３１２０ｎｇ／ｍｌ（１００ｍｇ／ｋｇのＱＤ投与）で４時間／日維持するのと著しい違いはない（それぞれｐ＝０．１３＆ｐ＝０．５８）。これは、５０９ｎｇ／ｍｌの平均血漿中濃度を８時間／日維持することは、５９１〜３１２０ｎｇ／ｍｌの平均血漿中濃度を４時間／日維持するのと比べて同等又はそれ以上の利益があると解釈することもできる。５０ｍｇ／ｋｇのＱＤと５０ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ群における試験化合物のＣｍａｘは同程度であったが（２７６０ｎｇ／ｍｌ対２３９０ｎｇ／ｍｌ）、１００ｍｇ／ｋｇのＱＤ群のＣｍａｘは約４倍高かった（９７７０ｎｇ／ｍｌ）。これらの結果は、ｐ−ｅｒｂＢ２の減少が同程度の場合、高いＣｍａｘ又はＣａｖｅ０−４ｈのみの価値は限られていることを示唆している。
【０１３０】
１００ｍｇ／ｋｇのＢＩＤと２００ｍｇ／ｋｇのＱＤ群で観察された試験化合物のＣｍａｘ及びＣａｖｅ０−４ｈと抗腫瘍効果の比較も実施した。２００ｍｇ／ｋｇのＱＤ群における試験化合物のＣｍａｘは、１００ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ群より２．４倍高かった（１６７００ｎｇ／ｍｌ対６８７０ｎｇ／ｍｌ）。同様に、Ｃａｖｅ０−４ｈも、２００ｍｇ／ｋｇのＱＤ群は１００ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ群と比べて３．８倍高かった（６５１０ｎｇ／ｍｌ対１７１０ｎｇ／ｍｌ）。高いＣｍａｘ及びＣａｖｅ０−４ｈにもかかわらず、２００ｍｇ／ｋｇのＱＤ投与で観察された試験化合物の総体的効果は、１００ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ投与で観察された抗腫瘍効果と同等であった（１００％対８３％）。このデータは、試験化合物１００ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ投与によって平均血漿中濃度１７１０ｎｇ／ｍｌ（Ｃｍａｘ、６８７０ｎｇ／ｍｌ）を８時間／日維持することは、２００ｍｇ／ｋｇのＱＤ投与後６５１０ｎｇ／ｍｌ（Ｃｍａｘ、１６，７００ｎｇ／ｍｌ）の平均血漿中濃度を維持することと同じだけ有益であることをさらに示唆している。
【０１３１】
従って、ここでの知見は、ＭＤＡ−ＭＢ−４５３腫瘍モデルで、試験化合物の血漿中濃度〜５０９ｎｇ／ｍｌ（５０ｍｇ／ｋｇ、ＢＩＤ投与）を８時間／日維持することは、腫瘍成長の阻害において、５９１〜３１２０ｎｇ／ｍｌ（５０〜１００ｍｇ／ｋｇのＱＤ投与）の平均血漿中濃度を４時間／日維持することと同じだけ効果的であることを示唆している。このように、ＢＩＤスケジュールで投与された低用量の試験化合物は、ＱＤスケジュールで投与された高用量と同等の利益を有している。
【０１３２】
本発明は、本明細書中に記載の特定の実施態様によってその範囲を限定されない。実際、前述の説明及び添付の図面から、本明細書中に記載のもののほかに本発明の多様な変形が当業者には明らかになるであろう。そのような変形も添付のクレームの範囲に含まれることを意図している。
【０１３３】
本明細書中で引用した全ての特許、出願、出版物（公報）、試験法、文献、及びその他の材料は、引用によってそれらの全体を本明細書に援用する。
【図面の簡単な説明】
【０１３４】
【図１】図１は、ＦＲＥ／ｅｒｂＢ２腫瘍を有するマウスにＰＯ、ＱＤ投与した阻害薬、Ｅ−２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミドの抗腫瘍効果を示す図である。縦座標はビヒクル対照と比較した第７日の腫瘍成長の測定である。
【図２】図２は、ＦＲＥ／ｅｒｂＢ２腫瘍を有するマウスにＩＶ、ＱＤ投与した阻害薬、Ｅ−２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミドの抗腫瘍効果を示す図である。縦座標はビヒクル対照と比較した第７日の腫瘍成長の測定である。
【図３】図３は、ＳＫ−ＯＶ−３腫瘍を持つｎｕ／ｎｕマウスにＰＯ及びＱＤ投与した阻害薬、Ｅ−２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミドの抗腫瘍効果の時間経過を示す図である。図３において、記号は以下の意味を有する。丸、ビヒクル、ＢＩＤ；菱形、５０ｍｇ／ｋｇの阻害薬、ＱＤ；三角、１００ｍｇ／ｋｇの阻害薬、ＱＤ；及び四角、２００ｍｇ／ｋｇの阻害薬、ＱＤ。
【図４】図４は、ＳＫ−ＯＶ−３腫瘍を持つｎｕ／ｎｕマウスにＰＯ及びＢＩＤ投与した阻害薬、Ｅ−２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミドの抗腫瘍効果の時間経過を示す図である。図４において、記号は以下の意味を有する。丸、ビヒクル、ＢＩＤ；十字、２５ｍｇ／ｋｇの阻害薬、ＢＩＤ；ダイヤ、５０ｍｇ／ｋｇの阻害薬、ＢＩＤ；及び星、１００ｍｇ／ｋｇの阻害薬、ＢＩＤ。
【図５Ａ】図５Ａは、ＢＴ−４７４腫瘍を持つマウスに投与した阻害薬、Ｅ−２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミドの抗腫瘍効果を示す図である。投与の多重度の効果を示している。
【図５Ｂ】図５Ｂは、ＢＴ−４７４腫瘍を持つマウスに投与した阻害薬、Ｅ−２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミドの抗腫瘍効果を示す図である。投与頻度の効果を示している。
【図６Ａ】図６Ａは、ＭＤＡ−ＭＢ−４５３腫瘍を持つマウスにＱＤ投与した阻害薬、Ｅ−２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミドの抗腫瘍効果を示す図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、ＭＤＡ−ＭＢ−４５３腫瘍を持つマウスにＢＩＤ投与した阻害薬、Ｅ−２−メトキシ−Ｎ−（３−｛４−（３−メチル−４−（６−メチル−ピリジン−３−イルオキシ）−フェニルアミノ）−キナゾリン−６−イル｝−アリル）−アセトアミドの抗腫瘍効果を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【国際調査報告】
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