(57)【要約】  セグメント構造を有する医療器具。少なくともいくつかの実施形態において、医療器具は複数の導電性長尺状部材を備え、これらの部材は、医療器具にＭＲＩに対する一定の適合性を付与するように、長さを有するとともに相互に結合される。一部の実施形態においては、長尺状部材は、一連の長尺状中実部材と長尺状中空部材とを備え、この構造は、医療器具の少なくともいくつかの特性（例えば剛性、トルク伝達性、可撓性、形状保持性等）を制御する一方法を提供する。別の実施形態においては、少なくとも１個の長尺状部材は、別の長尺状部材の突部を嵌入可能な凹部を有する。
2007500068.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像を生成する波長を有するラジオ波パルスを使用するように構成されたＭＲＩ装置とともに用いる医療器具であって、
第１の導電性長尺状部材と、
第２の導電性長尺状部材と、
前記両長尺状部材に比較して低い導電性を有し、前記２個の長尺状部材間にあってこれらに隣接するジョイントと
を備え、
前記２個の長尺状部材のそれぞれの長さは、ＭＲＩ装置が使用するラジオ波パルスの波長の半分未満の長さである医療器具。
【請求項２】
前記ジョイントが、前記第１及び第２の長尺状部材を結合し、かつ第１及び第２の長尺状部材間の導電路の発生を遅延させるように機能する、請求項１に記載の医療器具。
【請求項３】
前記２個の長尺状部材のそれぞれの長さが、ＭＲＩ装置が使用するラジオ波パルスの波長の４分の１未満である、請求項１に記載の医療器具。
【請求項４】
前記第１及び第２の長尺状部材の長さが、２５ｃｍ以下、又は２１ｃｍ以下である、請求項１に記載の医療器具。
【請求項５】
基端及び先端を有し、前記第１及び第２の長尺状部材が前記先端に配置される、請求項１に記載の医療器具。
【請求項６】
前記医療器具の全長が３０ｃｍ以上である請求項１に記載の医療器具。
【請求項７】
前記ジョイントが接着剤又は結合材料を含んでなり、接着剤又は結合材料は長尺状部材に比較して導電性を有し、接着剤又は結合材料は、シアノアクリレート材料、エポキシ材料、アクリル系材料、シリコーン材料、又はウレタン材料を含んでなる、請求項１に記載の医療器具。
【請求項８】
前記医療器具が、前記第１又は第２の長尺状部材に結合された１個以上の追加長尺状部材をさらに備えることと、前記１個以上の追加長尺状部材は、長尺状部材に比べて導電性が低いジョイントにて前記第１及び第２の長尺状部材と結合されることと、前記１個以上の追加長尺状部材の長さは、ＭＲＩ装置が使用するラジオ波パルスの波長の半分未満の長さであることとからなる、請求項１に記載の医療器具。
【請求項９】
前記第１及び第２の長尺状部材に結合された２個以上の追加長尺状部材を備える、請求項１に記載の医療器具。
【請求項１０】
前記第１及び第２の長尺状部材が同一線上に配置される請求項１に記載の医療器具。
【請求項１１】
一つ以上の導電路を形成する１個以上の構造体を備え、各導電路の長さはＭＲＩ装置が使用するラジオ波パルスの波長の半分未満の長さである、請求項１に記載の医療器具。
【請求項１２】
前記第１又は第２の長尺状部材と結合された３個以上の追加長尺状部材を備える、請求項１に記載の医療器具。
【請求項１３】
前記第１の長尺状部材の一端部が、前記第２の長尺状部材の嵌め合い端部を受承するように構成された凹部を有し、該凹部は非円形の凹部であり、前記嵌め合い端部は、少なくとも一部が前記凹部に嵌入可能に構成された対応部分を有する、請求項１に記載の医療器具。
【請求項１４】
前記第１及び第２の長尺状部材が、画像を歪めたり、画像にアーチファクトを形成したりすることのない材料を含んでなる、請求項１に記載の医療器具。
【請求項１５】
前記第１及び第２の長尺状部材の少なくとも１個が、前記第１及び第２の長尺状部材の別の長尺状部材よりも高い弾性率を有する材料を含んでなる、請求項１に記載の医療器具。
【請求項１６】
前記第１及び第２の長尺状部材の少なくとも一方が超弾性材料又は線形弾性材料を含んでなる、請求項１に記載の医療器具。
【請求項１７】
前記第１及び第２の長尺状部材の少なくとも一方が、タングステン、エルジロイ、ＭＰ３５Ｎ、又はニッケル−チタン合金を含んでなる、請求項１に記載の医療器具。
【請求項１８】
前記第１及び第２の長尺状部材の少なくとも一方が、ステンレス鋼と同等以上の弾性率を有する材料を含んでなる、請求項１に記載の医療器具。
【請求項１９】
医療器具上に配置された放射線不透過性マーカ及び／又は少なくとも１個の長尺状部材上に配置されたコイルのうち一方又は両方を含んでなる、請求項１に記載の医療器具。
【請求項２０】
外側シースを備え、該外側シースは、ガイドワイヤの外径をほぼ一定に維持するように構成されるとともに、ポリマーを含んでなる、請求項１に記載の医療器具。
【請求項２１】
外側コーティングを備え、該外側コーティングは、潤滑性外側コーティング及び／又は親水性外側コーティングを含んでなる、請求項１に記載の医療器具。
【請求項２２】
前記第２の長尺状部材が前記第１の長尺状部材の外径より小さな外径を有する、請求項１に記載の医療器具。
【請求項２３】
前記第１の長尺状部材が中実断面を有し、前記第２の長尺状部材が内部にルーメンが形成された管状構造体である、請求項１に記載の医療器具。
【請求項２４】
前記ジョイントが、１０ピコファラド以下又は５ピコファラド以下のキャパシタンスを有する、請求項１に記載の医療器具。
【請求項２５】
前記ジョイントが、電場を制限するように構成された遮蔽層を周囲に備える請求項１に記載の医療器具。
【請求項２６】
医療器具であって、
中実断面と、凹部を形成する端部とを有する長尺状部材と、
前記凹部に嵌入可能に構成される端部を有する長尺状中空部材と
を備える医療器具。
【請求項２７】
第１の長尺状中実部材が長尺状中空部材の基端近傍に配置される請求項２６に記載の医療器具。
【請求項２８】
前記長尺状中実部材が、前記長尺状中空部材の材料に比較して高い弾性率を有する材料を含んでなる、請求項２６に記載の医療器具。
【請求項２９】
近接する２個の長尺状部材間に非導電性ジョイントを備える請求項２６に記載の医療器具。
【請求項３０】
前記長尺状中実部材及び長尺状中空部材がそれぞれ２１ｃｍ以下の長さを有する、請求項２６に記載の医療器具。
【請求項３１】
中実断面及び凹部を形成する端部を有する長尺状部材と、前記凹部に嵌入可能に構成された端部を有する長尺状中空部材とにより、１０ピコファラド以下又は５ピコファラド以下のキャパシタンスを有するジョイントを形成する、請求項２６に記載の医療器具。
【請求項３２】
前記ジョイントが、電場を制限するように構成された遮蔽層を周囲に備える、請求項３１に記載の医療器具。
【請求項３３】
先端及び基端を有する医療器具であって、
中実断面と先端及び基端とを有する第１の長尺状部材と、
内部ルーメンを形成し、先端と、第１の部材の先端と結合される基端とを有する第２の長尺状中空部材と、
先端と、第２の部材の先端と結合される基端とを有する第３の長尺状部材と
を備え、
前記第２の中空部材により形成されるルーメンの少なくとも半分が、前記第１及び第３の長尺状部材で充填されない空間を形成する医療器具。
【請求項３４】
前記第１及び第２の長尺状部材間に低導電性ジョイントを備える請求項３３に記載の医療器具。
【請求項３５】
前記第１及び第２の長尺状部材が導電性材料を含んでなる、請求項３４に記載のガイドワイヤ。
【請求項３６】
前記第１、第２及び第３の長尺状部材が、それぞれ、ＭＲＩ装置が使用する電波の波長より短い長さを有する、請求項３３に記載の医療器具。
【請求項３７】
前記第１の長尺状部材がその先端に凹部を有し、前記第２の長尺状部材がその基端に、前記凹部に嵌入可能に構成された部分を有する、請求項３３に記載の医療器具。
【請求項３８】
前記第１、第２及び第３の長尺状部材のうち少なくとも一つが、タングステン、エルジロイ、ＭＰ３５Ｎ、又はニチノールを含んでなる、請求項５１に記載の医療器具。
【請求項３９】
医療器具であって、
中実断面及び凹部を有する第１の長尺状部材であって、前記凹部は第１の長尺状部材の少なくとも一つの内壁により形成されることと、
前記凹部に嵌入可能に構成された端部を有する第２の長尺状部材と
を備える医療器具。
【請求項４０】
前記凹部が二つの内壁により形成されたスロットである、請求項３９に記載の医療器具。
【請求項４１】
前記凹部が、先端側もしくは基端側において少なくとも一部が向かい合う二つの平坦な内壁により形成された楔形スロットであるか、円形、楕円形、もしくは多角形の内壁により形成される開口であるか、２個以上の突部の内面により形成される開口であるかのうちいずれかである、請求項３９に記載の医療器具。
【請求項４２】
前記第１及び第２の長尺状部材間に非導電性ジョイントを備える請求項３９に記載の医療器具。
【請求項４３】
医療器具であって、
中実断面と、凹部を形成する先端と、基端とを有する第１の長尺状部材と、
内部にルーメンを形成し、先端及び基端を有する第２の長尺状中空部材であって、該第２の部材の基端の少なくとも一部が、前記第１の長尺状部材により形成される凹部に嵌入されて、前記第１の長尺状部材の先端と結合されることと、
中実断面と、先端及び基端とを有する第３の長尺状部材であって、該第３の長尺状部材の基端の少なくとも一部が、前記第２の長尺状部材のルーメンに嵌入されて、第２の長尺状部材の先端と結合されることと
を備える医療器具。
【請求項４４】
医療器具であって、
第１の長尺状部材と、
第２の長尺状部材と、
前記第１の長尺状部材及び第２の長尺状部材を結合する手段と、
前記第１の長尺状部材を前記第２の長尺状部材から電気的に絶縁された状態に維持する手段と
を備える医療器具。
【請求項４５】
前記結合手段が、第１の長尺状部材から第２の長尺状部材にトルクを伝達する手段を備える、請求項４４に記載の医療器具。
【請求項４６】
前記医療器具が医療用ガイドワイヤを備える、請求項１、２６、３３、３９、４３又は４４のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項４７】
請求項１乃至２５のうちいずれか一項に記載の医療器具の製造方法であって、
ＭＲＩ装置が使用するラジオ波パルスの波長の半分未満の長さをそれぞれ有する第１及び第２の導電性長尺状部材を得る工程と、
前記両長尺状部材に比較して導電性が低いジョイントを用いて、前記第１及び第２の長尺状部材を結合させる工程と
を含む方法。
【請求項４８】
ＭＲＩ装置とともに使用するための医療器具にＭＲＩに対する一定の適合性を付与する方法であって、
ＭＲＩ装置が使用するラジオ波パルスの波長の半分未満の長さをそれぞれ有する複数の導電性長尺状部材を前記医療器具に具備させる工程と、
ＭＲＩ装置が使用するラジオ波パルスの波長以上の長さを有する導電路の発生を遅延させる結合機構を用いて、前記導電性長尺状部材を結合する工程と
を含む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療器具に関する。より詳細には、本発明は、磁気共鳴画像診断装置とともに使用することのできる、あるいはトルク特性、剛性及び可撓性の優れた組み合わせを有することのできる医療器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
多様な医療器具（例えばガイドワイヤ、カテーテル等）が、医療用途（例えば血管内での使用）のために開発されている。このような器具の中には、例えば患者の体内に位置する医療器具の位置を使用者が確認しやすくする画像技術と併せて用いられるものがある。多くの異なる医療器具及びアセンブリが知られているが、それぞれ特定の利点と不都合な点とを有している。従来の医療器具構造及びアセンブリに代わる新規の医療器具構造及びアセンブリを提供することが今なお必要とされている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、従来の医療器具構造部材及びアセンブリに代わる新規の医療器具構造部材及びアセンブリを製造するためのいくつかの代替の設計、材料及び方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
少なくともいくつかの実施形態において、本発明は、結合された複数の長尺状部材を備えた医療器具（例えばガイドワイヤ、カテーテル等）に関する。一部の実施形態は、複数の導電性長尺状部材を備えることのできる医療器具に関し、各部材はＭＲＩ装置が使用しうる電波の波長の半分未満の長さを有する。一部の実施形態においては、それぞれ隣接する一対の導電性長尺状部材を、一長尺状部材から次の長尺状部材へ電流が流れるのを妨げるのに適した方法で結合して、医療器具にＭＲＩ装置に対する一定の適合性を付与する。例えば、比較的高い電気抵抗を有するか、導電性長尺状部材に対して比較的非導電性であるジョイントを用いて長尺状部材同士を結合することができる。例えば、一部の実施形態においては、長尺状部材同士の結合には低導電性又は非導電性の接着剤を用いることができるが、比較的高い電気抵抗又は比較的低い導電性を有する他の結合機構を用いてもよい。一部の実施形態においては、二つ以上の導電性部材を、比較的高い電気抵抗を有するか、又は結合される導電性部材よりも低い導電性を有する第３の部材を用いて結合することができる。さらに、いくつかの実施形態は、従来の医療器具用の部品及び結合構造に代わる医療器具用の部品及び結合構造を製造するためのいくつかの代替の設計、材料及び方法に関する。
【０００５】
いくつかの実施形態の上記概括は、本発明の開示された各実施形態又は本発明の各実施方法を説明するものではなく、図面及び以下の詳細な説明によりこれらの実施形態をより具体的に示している。
【０００６】
添付図面に関連する以下の本発明の種々の実施形態の詳細な説明を考慮することにより、本発明をより完全に理解できるであろう。
本発明は種々の変更例及び別例を有するが、これらの詳細は図面に例示されており、詳細に後に説明する。しかしながら、本発明は、記載された特定の実施形態に限定されるものではなく、本発明の主旨及び範囲内に含まれるすべての変更例、均等の実施形態、及び別例を包含するものとする。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下の用語に関しては、特許請求の範囲又は本明細書中のいずれかの箇所において異なる定義がなされない限り、以下の定義の通りとする。
【０００８】
本明細書において、すべての数値は、明記されているか否かを問わず、「約」という語が付いているものとする。「約」という語は一般的に、当業者が記載された値と均等である（すなわち、同一の機能又は結果を有する）と考えるであろう数値の範囲を指す。多くの場合、「約」という語は、四捨五入して直近の有効数字となる数値を含むことができる。
【０００９】
重量％とは、物質の重量を組成物の重量で割って１００を乗じた、その物質の濃度を指す。
端点を用いた数値範囲の記載はその範囲内のすべての数値を含む（例えば、１〜５と記載される場合、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、及び５を含む）。
【００１０】
本明細書及び添付される特許請求の範囲において、単数形「一つ及びその」（ａ、ａｎ及びｔｈｅ）にて記載される場合、その対象物について明示的な別段の記載のない限り、複数の対象物も包含するものである。本明細書及び添付の特許請求の範囲において、「又は」（ｏｒ）という語が用いられる場合、概して、その内容について明示的な別段の記載のない限り、「及び／又は」（ａｎｄ／ｏｒ）を含めた意味で用いられるものである。以下の詳細な説明は図面を参照して読まれるべきであり、各図面中の類似要素には同じ符号が付されている。図面は、必ずしも寸法比率が等しいものではなく、例となる実施形態を示すために用いられるものであって、本発明の範囲を限定するものではない。
【００１１】
以下の説明は図面を参照して読むべきであり、各図面において、類似する符号は類似する要素を示す。詳細な説明及び図面は、特許請求される本発明の種々の実施形態を例示するものであって、本発明の範囲を限定するためのものではない。
【００１２】
本発明の少なくともいくつかの実施形態は、結合された２個以上の長尺状構造要素を含む医療器具、又は医療器具用の部品もしくは構造を提供する。いくつかの実施形態において、医療器具にはＭＲＩに対する一定の適合性が付与される。例えば、特定の実施形態においては、医療器具の導電性部材のうち少なくともいくつかが、ＭＲＩ装置が使用しうる電波の波長の半分未満の長さを有する。さらに、少なくともいくつかの実施形態において、一対の導電性長尺状部材は、一方の長尺状部材から次の長尺状部材へ電流が流れるのを妨げるような方法で結合される。
【００１３】
少なくともいくつかの実施形態は、長尺状部材を結合するためのジョイント構造を提供する。例えば、第１の長尺状部材が一端部に凹部を有し、第２の長尺状部材が一端部に前記凹部と嵌合するように構成された突部を有していてもよい。いくつかの実施形態において、ジョイントは、結合される長尺状要素より導電性の低い材料で形成された長尺状部材又はセグメントを備えることができる。
【００１４】
図面に示し、かつ以下に説明する実施形態においては、特にガイドワイヤについて言及しているが、本発明は、結合された２個以上の隣接又は連続する長尺状部材又は部分からなる長尺状構造体を有するほぼすべての体内医療器具に適用可能である。例えば、本発明は、例えば医療用カテーテル（例えばガイドカテーテル、診断カテーテル、ラピッド・エクスチェンジ・バルーンカテーテル、ステント搬送カテーテル、オーバー・ザ・ワイヤ・カテーテル等）用のハイポチューブシャフト等や、医療器具（アテローム切除術用カテーテル、ＩＶＵＳカテーテル、血管内用回転器具等）用の駆動シャフト、及び他の同様の医療器具といった長尺状シャフトに適用することができる。
【００１５】
図１に基づき説明する。図１には、一実施形態における医療器具（ガイドワイヤ）１００の部分縦断面図が示されている。ガイドワイヤ１００は、先端部１０７及び基端部１０９と、複数の長尺状部材１０２（例えば、長尺状部材１０４，１０６，１１０，１１２）とを有する長尺状シャフト１０３を備える。当然ながら、長尺状部材の数は、ガイドワイヤの特定の用途や所望される長さ及び特性に応じて変更することができる。各長尺状部材１１２は、製造される特定の医療器具用の部材として用いるのに適した任意の構造体、例えば、ワイヤ、管状体、網状体、コイル等を備えることができる。各長尺状部材１０２は、中実断面又は中空断面を有していてもよく、あるいは中実断面を有する部分と中空断面を有する部分の組み合わせを備えていてもよい。図示される実施形態においては、長尺状部材１０４，１０６又は１１２がほぼ中実断面を有しており、長尺状部材１１０が、その内部を延びるルーメン１０８を有するほぼ管状をなす部材である。長尺状部材１０２は好適な方法で結合又は連結され、シャフト１０３を形成する。図示される実施形態においては、以下にさらに詳述するように、長尺状部材１０２は、このような方法で結合され、医療器具にＭＲＩに対する一定の適合性を付与するような長さを有するが、これは必ずしもすべての実施形態において必要とされる特徴ではない。
【００１６】
長尺状部材１０２は、連続的にテーパ状をなしていてもよく、あるいは単数のテーパ部もしくは傾斜部、又は異なる直径を有する多数もしくは一連のテーパ部もしくは傾斜部を有していてもよく、あるいは一定の径を有していてもよい。いくつかの実施形態においては、シャフト１０３全体又はその一部が、テーパ状をなすか、あるいは先端に向かって断面積が減少する他の形状を有するように賦形される。例えば、先端側に配置する長尺状部材１０２は、図１に示されるように、より小さい外径を有していてもよい。テーパ状をなす場合、個別もしくは組み合わせた各長尺状部材、又はシャフト１０３全体は、所望の移行特性に応じて、均一又は非均一の移行部分を含んでいてもよい。例えば、個別もしくは組み合わせた各長尺状部材、又はシャフト１０３全体は、直線的なテーパ状をなしていてもよく、曲線的なテーパ状をなしていてもよく、段階的に径が小さくなっていてもよい。このようなテーパ形状の角度は、所望の可撓性、剛性又は他の特性に応じて変更することができる。テーパ部の長さは、剛性の移行がより緩やかになるように（より長くなるように）、又は剛性の移行がより急になるように（より短くなるように）選択することができる。テーパ部や傾斜部の数も、用途に応じて変更することができる。
【００１７】
シャフト１０３の形成に用いる構造体は、シャフト１０３の基端部は押圧性及びトルク性を得るために比較的剛性が高く、先端部はより良好な側方への追従性及び操縦性を得るために比較的可撓性を有するように設計することができる。本明細書においては、基端部及び先端部とは、概して、シャフトの任意の部分に沿った任意の二つの隣接部分を指す。例えば、いくつかの実施形態においては、より基端側の長尺状部材（単数であっても複数であってもよい）が、剛性を高めるためにその長さに沿って一定の又はほぼ均一の直径を有することができる。しかしながら、本発明は、一つのテーパ部又は一連のテーパ部を有する基端部を備える実施形態についても想定するものである。シャフト１０３の基端部の直径は、使用材料に応じて、所望の剛性を得るために好適な寸法を有する。例えば、いくつかの実施形態において、基端部は、約０．２５４〜０．６３５ｍｍ（約０．０１０〜０．０２５インチ）以上、また、実施形態によっては、約０．２５４〜０．４５７ｍｍ（約０．０１０〜０．０１８インチ）以上の直径を有することができる。
【００１８】
シャフト１０３のより先端側の長尺状部材（単数であっても複数であってもよい）も同様に、一定の径を有していてもよく、連続的なテーパ状をなしていてもよく、単一のテーパ部又は異なる直径を有する多数もしくは一連のテーパ部を有していてもよい。先端部が基端部に比較して比較的可撓性を有するようにシャフト１０３の構造を設計した実施形態においては、先端部は、通常、より高い可撓性を得るために少なくとも一つのテーパ部又は小径部分を備える。
【００１９】
長尺状部材１０２は、例えば金属、合金、ポリマー等、又はこれらの組み合わせもしくは混合物を含めた任意の好適な材料で形成することができる。好適な金属及び合金の例としは、ステンレス鋼（例えば、３０４Ｖ、３０４Ｌ、及び３１６Ｌステンレス鋼）；ニッケル−チタン合金（例えば線形弾性もしくは超弾性（すなわち、擬似弾性）ニチノール）を含めた合金；ニッケル−クロム合金；ニッケル−クロム−鉄合金；コバルト合金；タングステンもしくはタングステン合金；ＭＰ３５−Ｎ（Ｎｉ約３５％、Ｃｏ約３５％、Ｃｒ約２０％、Ｍｏ約９．７５％、Ｆｅ１％以下、Ｔｉ１％以下、Ｃ０．２５％以下、Ｍｎ０．１５％以下、及びＳｉ０．１５％以下からなる組成を有する）；エルジロイ（登録商標）；ハステロイ（登録商標）；モネル４００（商品名）；インコネル６２５（商品名）；等、又はその他の好適な材料が含まれる。
【００２０】
ニチノールという語は、この材料が持つ形状記憶性を初めて観察した米国国防省海軍武器研究所（ＮＯＬ）の研究者グループにより名付けられた。ニチノールという語は、ニッケル（Ｎｉ）及びチタン（Ｔｉ）の元素記号を含む頭字語と、国防省海軍武器研究所（ＮＯＬ）を示す頭字語とからなる。市販されているニチノール合金ファミリー内には、「超弾性」（すなわち、擬似弾性）と称されるカテゴリーのものと、化学的には類似といえるが、独特の有用な機械的性質を示しうる「線形弾性」と称されるカテゴリーのものとがある。ニッケル−チタン合金のいくつかの例が、米国特許第５，２３８，００４号明細書及び同第６，５０８，８０３号明細書に開示されている。なお、これらの特許明細書は本明細書においてその内容が開示されたものとする。好適なニッケル−チタン合金の一例としては、日本国神奈川県に所在する株式会社古河テクノマテリアルより販売されるＦＨＰ−ＮＴ合金が挙げられる。
【００２１】
シャフト１０３全体に沿った各長尺状部材１０２は、同一材料から製造してもよいが、実施形態によっては、一部又は全部が異なる材料で形成される部分からなるか、あるいは異なる材料で形成される部分を含むことができる。いくつかの実施形態において、特定の長尺状部材１０２の形成に用いられる材料は、シャフト１０３の異なる部分において特性（可撓性や剛性等）が異なるように選択される。したがって、長尺状部材１０２はそれぞれ、このような所望される特性を高める１種類以上の材料を含むことができる。例えば、より基端側の長尺状部材をそれぞれ異なる材料（すなわち、異なる弾性率を有する材料）で形成することにより、可撓性を異ならせることができる。一部の実施形態においては、より基端側の部材の形成に用いられる材料が、押圧性及びトルク性を得るために比較的高い剛性を有し、より先端側の部材の形成に用いられる材料が、より良好な側方への追従性及び操縦性を得るために比較的高い可撓性を有することができる。例えば、より基端側の長尺状部材は、高弾性率材料（例えばステンレス鋼）で形成し、より先端側の長尺状部材は、例えば超弾性（すなわち、擬似弾性）又は線形弾性合金（例えば、ニチノール）材料で形成することができる。
【００２２】
図１に示される一実施形態例においては、長尺状部材１０４は、高弾性率材料（例えばステンレス鋼）からなる長尺状ソリッドワイヤであり、長尺状部材１０６は、例えば超弾性（すなわち、擬似弾性）又は線形弾性ニチノール等のより弾性が高い材料からなる長尺状ソリッドワイヤであり、長尺状部材１１０は、例えば超弾性（すなわち、擬似弾性）又は線形弾性ニチノール等のより弾性が高い材料からなり、ルーメン１０８を形成する長尺状中空部材であり、長尺状部材１１２は、例えばエルジロイ等の賦形可能な材料からなる長尺状ソリッドワイヤである。
【００２３】
磁気共鳴画像診断（ＭＲＩ）装置に対する適合性を高めるために、ガイドワイヤ１００又はその一部を特定の特性を具現するように形成することが望ましい場合がある。例えば、シャフト１０３又はその一部（例えば一つ以上の長尺状部材１０２）を、画像をほとんど歪めず、かつ実質的にアーチファクト（画像中における実際とは異なる像）を生じさせない材料で形成することができる。例えば、特定の強磁性材料は、ＭＲＩ画像中にアーチファクトを形成しうるため、好適でない場合がある。シャフト１０３又はその一部も、ＭＲＩ装置にて画像化できる材料で形成することができる。これらの特性を示す材料には、例えばタングステン、エルジロイ、ＭＰ３５Ｎ、ニチノール等が含まれる。
【００２４】
シャフト１０３の形成に用いる材料及び／又は構造も、シャフト１０３に対するＭＲＩ装置由来の磁場の影響によって医療器具のシャフト１０３又は他の部分に過度の熱を生成しないようなものとすることができる。ＭＲＩ装置が生成するＲＦ場に十分な長さの導体が存在する場合には、その導体に沿ってＲＦ波を共鳴させることになり、熱が生じうる。このような共鳴が生じると、入射ＲＦ波が構造体の終点部で跳ね返り、定在ＲＦ波が形成されるように、反射ＲＦ波が構造体の長手軸線に沿って往復する。このような共鳴の発生及びこれによって生じる熱は、多くの異なる方法で減少させることができる。例えば、一部の実施形態においては、シャフト１０３の長尺状部材１０２のうち１個以上を、又はガイドワイヤの他の部分を、ＭＲＩ装置とともに用いたときに著しく熱を生成しない比較的低導電性の材料で形成してもよい。
【００２５】
しかし、長尺状部材１０２のうち１個以上が比較的導電性を有する材料で形成される実施形態では、このような導電性長尺状部材は、使用されるＭＲＩ装置が発生させる電波の波長の半分未満の長さ、実施形態によっては波長の４分の１未満の長さを有するように設計することができる。導電性長尺状部材をこのような長さにすることで共鳴量を減少させ、これによって発生する熱の量が減少することが判明している。長尺状部材１０２の長さは、ＭＲＩに対する所望の適合性のみならず、シャフト１０３に所望される長さ及び可撓性によっても影響を受ける場合がある。上述したように、いくつかの実施形態においては、長尺状部材のうち少なくともいくつかは、通常、使用されるＭＲＩ装置が発生させる電波の波長の半分未満の長さ、実施形態によっては波長の４分の１未満の長さを有する。一部の実施形態においては、この長さを約２５ｃｍ以下（例えば約３〜２１ｃｍ、約１０〜２１ｃｍ）とすることができる。しかしながら、これらの長さは、特定のＭＲＩ装置が発生させるＲＦ波の波長に応じて変更することができることを理解されたい。
【００２６】
シャフトの全長は変更可能であり、多くの場合、医療器具に所望される特性、そして当然ながら医療器具に所望される用途により決定される。一部の実施形態においては、シャフトは、医療器具の先端を所定の目的部位へ向かって生体構造内を進行させているときに、医療器具の基端が、例えば操作者が操作を行うために、患者の体外に延びうるような長さを有することができる。いくつかの実施形態においては、シャフト１０３は約３０〜３５０ｃｍの長さを有する。長尺状セグメントの数も、特定の用途及びシャフトに所望される長さに応じて変更することができる。適切な長さ及び特性を有するシャフトの形成には、３個、４個、５個又はそれ以上の数の長尺状部材を必要とする場合がある。
【００２７】
さらに、２個の導電性長尺状部材１０２を結合させる実施形態の場合、電流を流れにくくする、もしくは電流を遮断する働き、又は２個の部材を互いから絶縁する働きをする結合機構を用いて２個の部材を結合することにより、ＭＲＩ装置が発生させる電波の波長の半分以上の長さを有する導電路の発生を遅延させてもよい。この長さは、特定のＭＲＩ装置が発生させる波長の範囲に応じて変更することができる。
【００２８】
例えば、一部のＭＲＩ装置では、約６４Ｍｈｚの周波数を用い、特定媒体で約５０ｃｍ以上の対応波長を発生させるものがある。ＭＲＩに対する適合性が所望され、かつ共鳴による発熱を減少させたい場合、ガイドワイヤの導電路は、ＭＲＩ装置が発生させる約５０ｃｍの波長の半分である約２５ｃｍ未満の長さとすることができる。したがって、このようなガイドワイヤの各導電性長尺状部材１０２の長さを約２５ｃｍ未満とし、低導電性結合機構を用いて導電性長尺状部材同士を結合することで、２５ｃｍ以上の長さを有する導電性部材間の導電路の発生を遅延させることができる。さらに、一部の実施形態においては、共鳴発生率をより確実に減少させるために、各導電性長尺状部材１０２の長さを約２５ｃｍ未満（例えば約２１ｃｍ以下）とすることが有用な場合がある。
【００２９】
いくつかの実施形態においては、２個の長尺状部材を結合する結合機構は、近接する２個の長尺状部材１０２間に設けられる比較的低導電性のジョイント（例えばジョイント１２０，１３０，１４０）である。このようなジョイントは、２個の長尺状部材を結合して、ある長尺状部材から次の長尺状部材へ電流が流れることを実質的に遅延、減少かつ／又は阻止するのに好適な接着又は結合をもたらす構造及び材料を備えることができる。このようなジョイントは、２個の部材を結合するための機械的機構、接着剤、又は結合機構を備えることができる。好適な結合技術には、接着、熱結合、圧着、スエージ加工、機械的連結、もしくは他の好適な連結技術、又はこれらの組み合わせが含まれる。さらに、場合により、溶接、ろう付け、はんだ付け等の技術、もしくは他のこのような好適な連結技術、又はこれらの任意の組み合わせをジョイントの構成に使用することができる。このようなジョイントは、別個のジョイント部材又は材料を組み込んだり、長尺状部材の構造を利用してジョイントを形成したり、あるいはそれらを組み合わせて形成することができる。
【００３０】
このようなジョイントはさらに、結合した２個の長尺状部材を互いから電気絶縁する比較的非導電性の材料を使用してもよい。一部の実施形態においては、結合機構又は材料のすべて又は一部は、比較的非導電性又は絶縁性の材料で形成される。別の実施形態においては、比較的非導電性又は絶縁性の材料又は部材が、結合機構又は部材とは別個に設けられているか、結合機構又は部材と離間して配置されている場合があるが、ある長尺状部材から次の長尺状部材への電流の流れを妨げるように機能する。例えば、一部の実施形態においては、ジョイントは、２個の長尺状部材間に均一の空隙を形成する機械的スペーサを備えることができる。このスペーサは、好適な非導電性材料、例えば、ナイロン、ケブラー（登録商標）、又は他の比較的非導電性の材料から形成することができる。一部の実施形態においては、ジョイントは、２個の長尺状部材間に空隙又は空間を形成することにより、電気経路抵抗とすることができる。さらに、一部の実施形態では、ジョイントは、比較的導電性を有する２個の長尺状部材を結合する比較的非導電性の材料からなる長尺状部材を備えていてもよい。
【００３１】
特定の実施形態においては、比較的非導電性の接着剤又は結合材料と、ジョイントを形成する長尺状部材の機械的連結とを組み合わせて用いる。例えば、図１に示される実施形態においては、長尺状部材１０４は、傾斜先端部１１３と先端部に形成された凹部１１８とを有する長尺状ソリッドワイヤである。長尺状部材１０６は、第１の部分１０４の先端の凹部１１８に少なくとも一部が嵌入されるように構成された基端部１１１を有する長尺状ソリッドワイヤである。凹部１１８の内面と長尺状部材１０６の基端部１１１の外面との間には比較的非導電性の接着剤又は結合材料１２２が配置され、２個の長尺状部材１０４，１０６間に比較的低導電性のジョイント１２０が形成される。同様に、長尺状部材１０６は、傾斜先端部１２３とその先端部に形成された凹部１２８とを有し、長尺状部材１１０は、長尺状部材１０６の先端の凹部１２８に少なくとも一部が嵌入されるように構成された基端部１２１を有する。この場合も、凹部１２８の内面と長尺状部材１１０の基端部１２１の外面との間に比較的非導電性の接着剤又は結合材料１２２が配置され、２個の長尺状部材１０６，１１０間に比較的低導電性のジョイント１３０を形成する。長尺状部材１１０は、傾斜先端部１３３を有する長尺状中空部材であり、ルーメン１０８を形成する。長尺状部材１１２は、ルーメン１０８の先端に少なくとも一部が嵌入されるように構成された基端部１３１を有する長尺状ソリッドワイヤである。この場合も、ルーメン１０８の内面と長尺状部材１１２の基端部１３１の外面との間に比較的非導電性の接着剤又は結合材料１２２が配置され、２個の長尺状部材１１０，１１２間に比較的低導電性のジョイント１２０を形成する。この実施形態では、各長尺状部材１０２は、ガイドワイヤとともに用いるＭＲＩ装置の電波の波長の半分未満の長さを有する。
【００３２】
なお、部材１０４，１０６，１１２等のほぼ中実断面を有する長尺状部材を、部材１１０等のほぼ中空断面を有する長尺状部材と組み合わせて用いることが、一部の実施形態においては構造上有益である。例えば、一連の長尺状中実部材及び長尺状中空部材から構成したこのような医療器具は、医療器具の少なくともいくつかの特性（例えば剛性、トルク伝達性、可撓性、形態保持性等）を容易に制御することができる。例えば、部材内の無充填空間を形成する内部ルーメンを有する中空部材は、同様の外径を有する中実部材とは実質的に異なる特性を有することができる。実施形態によっては、医療器具の形成に用いられる中空部材のルーメンは、ルーメンの少なくとも５０％以上が充填されない状態とすることができる。別の実施形態においては、完成品の医療器具に所望される特性に応じて、２個以上の長尺状中空部材を用いることができる。さらに、中実部材と中空部材の配置も、所望される特性に応じて変更することができる。
【００３３】
これらのジョイント１２０，１３０，１４０の形成に用いられる接着剤もしくは結合材料１２２、又は他の同様の構造体もしくは材料は、長尺状部材１０２間に好適な接着力又は結合力を付与することができ、かつ少なくともいくつかの長尺状部材１０２に比べて比較的低い導電性を有する任意の材料を含むことができる。少なくともいくつかの実施形態においては、結合した２個の長尺状部材を互いから電気的に絶縁するために用いられる比較的非導電性の接着剤もしくは結合材料１２２、又は他の比較的非導電性の材料もしくは構造体は、比較的低い誘電率を有する。例えば、一部の実施形態においては、接着剤もしくは結合材料１２２、又は他の同様の材料もしくは構造体は、約５以下の誘電率、いくつかの実施形態では約２〜４の誘電率を有する。接着性と比較的非導電性であるという二つの特性を示しうる材料の例としては、シアノアクリレート、エポキシ、アクリレート、シリコーン、ウレタン等を含む接着剤が挙げられる。
【００３４】
さらに、損失正接が高い接着剤又は結合材料も使用可能であり、ワイヤの長さに沿ってエネルギーを消散させるのに役立つ場合がある。これは、例えば、結合材料に少量の充填剤（例えば炭素、銀、金、チタン、タンタル、タングステン、イオン性物質等）を添加することにより達成できるであろう。また、これは、例えばイオン性ポリマー等のアイオノマーを含む又はアイオノマーカらなる結合材料を用いても達成できるであろう。一部の実施形態においては、約１〜１０４ジーメンス毎メートルの導電率を有する接着剤又は結合材料を用いることができる。損失正接は、導電率値を用いて計算することができる。いくつかの実施形態においては、接着剤又は結合材料は、ＭＲＩ装置で使用される周波数を考慮しつつ、所望の上記特性を有するように設計できる。
【００３５】
さらに、一部の実施形態においては、ジョイント（例えばジョイント１２０又は１３０等）のうち１個以上の寸法及び構造を、使用環境下で比較的低キャパシタンスを有するように設計する。例えば、ジョイントは、一部の実施形態においては約１０ピコファラド以下、いくつかの実施形態においては約５ピコファラド以下のキャパシタンスを有するように設計される。さらに、いくつかの実施形態においては、ジョイント（例えばジョイント１２０又は１３０等）のうち一つ以上の寸法及び構造は、共鳴を減少させるために使用環境下で比較的高リアクタンスを有するように設計される。例えば、ジョイントは、一部の実施形態においては約１００オーム以上、いくつかの実施形態においては約４００オーム以上のリアクタンスを有するように設計される。
【００３６】
ガイドワイヤ１００は、シャフト１０３の少なくとも一部の上、中、一面に配置される、又は近接して配置される追加の構造体（例えばスリーブ、シース、管状体、コイル、マーカ部材等）をさらに備えることができる。例えば、図１に示される実施形態においては、長尺状部材１１２の先端にコイル１１４が配置される。このようなコイル１１４は、賦形構造もしくは安全構造として、放射線不透過性マーカ部材として、又は支持構造等として機能することができる。
【００３７】
コイル１１４又はガイドワイヤの他の部分は、特定の画像技術（例えばＭＲＩ、Ｘ線透視技術及び他の同様の技術）を用いたときに、ガイドワイヤ又はその一部の視認性を高めるマーカ部材又は材料を含んでいてもよく、このようなマーカ部材又は材料で形成してもよく、あるいはこのようなマーカ部材又は材料でめっき又はドープしてもよい。放射線不透過性材料とは、医療手技中にＭＲＩもしくはＸ線透視スクリーン又は他の画像技術において比較的明るい像を得ることのできる材料である。この比較的明るい像は、器具の使用者が器具の位置を判断する上で役立つ。ＭＲＩでの使用に好適な放射線不透過性材料の例には、タングステン、タンタル、金、白金、このような放射線不透過性充填剤等を充填したプラスチック材料等が含まれる。Ｘ線透視検査での使用に好適な放射線不透過性材料の例には、金、白金、パラジウム、タンタル、タングステン、タングステン合金、このような放射線不透過性充填剤を充填したプラスチック材料（例えば次炭酸バリウム粉末等）、又はこのような材料の組み合わせ、合金、もしくは混合物等が含まれる。一部の実施形態においては、別個の追加の放射線不透過性部材もしくは一連の放射線不透過性部材（例えばコイル、バンド、管状体もしくは他の同様の構造体）を、医療器具に連結したり、医療器具上又は内部に組み込むことができる。あるいは、別個の追加の放射線不透過性部材もしくは一連の放射線不透過性部材（例えばコイル、バンド、管状体もしくは他の同様の構造体）を、シャフト形成材料の選択により、又はめっき、延伸、鍛造、クラッディング、もしくは他の金属埋め込み技術により、シャフト１０３に組み込むことも考えられる。
【００３８】
図１に示す実施形態は、シャフト１０３の先端部上方に配置されるシース（例えばポリマーシース）である外側部材１５０も備える。シースに好適な材料としては、所望の接着性、可撓性又は他の所望される特性を付与する任意の材料が含まれる。好適な材料の例には、ポリマーや同様の材料を含む。好適なポリマーの例としては、ポリウレタン、ポリエチレン、ポリアミド、弾性ポリアミド、シリコーン、ポリエーテルエステル（例えば、商品名ハイトレル（ＨＹＴＲＥＬ、登録商標）として販売されるポリエーテルエステル）、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ）等のブロックコポリマー（例えば商品名ペバックス（ＰＥＢＡＸ、登録商標）として販売されるＰＥＢＡ）、又はこれらの混合物、組み合わせ、もしくはコポリマーが含まれるが、これらに限定されるものではない。外側部材１５０は、単一のポリマー、多重層、又はポリマーブレンドとすることができる。外側部材１５０は、図示されるように、ガイドワイヤの外径が一定となるように賦形してもよく、所望の特性を得られるように賦形したり、テーパ状をなすようにすることもできる。実施形態によっては、シース又は他の外側部材が、異なる材料で形成された、又は異なる弾性率を有する、又は異なる量の特定材料（放射線不透過性材料等）を充填した複数の部分を備えていてもよい。
【００３９】
さらに、一部の実施形態においては、ガイドワイヤ１００の複数部分又は全体に、コーティング、例えば潤滑性コーティング（例：親水性コーティング）や他のタイプのコーティングをガイドワイヤ１００の一部もしくは全体に施してもよい。フルオロポリマー等の疎水性コーティングを用いると、医療器具の操作及び器具交換を向上させる乾式潤滑となる。潤滑性コーティングは操縦性を向上させ、病変部を横断する能力を高める。好適な潤滑性ポリマーは当技術分野において周知であり、親水性ポリマー（例えばポリアリーレンオキシド、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、ヒドロキシアルキルセルロース誘導体、アルギン、サッカリド、カプロラクトン等、及びこれらの混合物や組み合わせ）を含む。親水性ポリマーを、他の親水性ポリマーとブレンドするか、調合量の水不溶性化合物（ポリマーを含む）とブレンドして、好適な潤滑性、結合性、溶解性を備えたコーティングを生成してもよい。このようなコーティングやこのようなコーティングの生成材料及び生成方法の他の例が、米国特許第６，１３９，５１０号明細書及び同第５，７７２，６０９号明細書に開示されている。なお、これら米国特許明細書は、本願においてその内容が開示されたものとする。
【００４０】
図２Ａ〜３Ｄ及び以下の説明は、好適なジョイント構成の別例について図解及び説明したものである。
図２Ａは、長尺状部材２０２，２０４間のジョイントを示すガイドワイヤシャフト２００の部分縦断面図である。この実施形態では、長尺状部材２０２の凹部２１８は、三角形の凹部２１８を形成するようにつながる二つの傾斜壁２２２，２２４により形成されている。長尺状部材２０４の突部２１６は、凹部２１８に嵌入可能に構成されている。長尺状部材２０２，２０４間の空隙は、２個の長尺状部材を互いから電気的に絶縁しやすくし、２個の部材間における電流の流れを妨げることが望ましい場合がある。この空隙は、上述したように、接着剤又は結合材料（例えば比較的非導電性の接着剤又は結合材料）で充填してもよい。また、この空隙には、例えば空隙を確実に均一にするために、又はジョイントの他の特性を高めるために、スペーサ（例えばナイロン又はケブラーからなるスペーサ）を入れてもよい。
【００４１】
図２Ｂは、長尺状部材２３２，２３４間のジョイントを示すガイドワイヤシャフト２５０の部分縦断面図である。この実施形態では、長尺状部材２３２の凹部２３８は、鳩尾形凹部２３８を形成するようにつながる二つの傾斜壁２３８，２３４により形成される。長尺状部材２３４の突部２３６は、凹部２３８に嵌入可能に構成されている。この場合も、長尺状部材２３２，２３４間の空隙は、２個の長尺状部材を互いから電気的に絶縁しやすくし、２個の部材間における電流の流れを妨げることが望ましい場合がある。この空隙は、上述したように、接着剤又は結合材料（例えば比較的非導電性の接着剤又は結合材料）で充填してもよい。また、この空隙には、例えば空隙を確実に均一にするために、又はジョイントの他の特性を高めるために、スペーサ（例えばナイロン又はケブラーからなるスペーサ）を入れてもよい。
【００４２】
図３Ａ、３Ｂ、３Ｃ及び３Ｄは、ジョイント構成の別例を示す断面図である。これら断面は長尺状部材間のジョイントの断面であり、長尺状部材が様々な形状を有することができる凹部及び／又は突部を備えることができることを示しているが、これらの図面では様々な形状のうちほんの一部しか示されていない。
【００４３】
例えば、図３Ａにおいて、長尺状部材３０２は、ほぼ長尺状をなす凹部３１８を有しており、長尺状部材３０３は、長尺状をなす凹部３１８に対して全体が嵌入可能に構成された突部３１６を有している。図３Ｂでは、長尺状部材３２２はほぼ十字形をなす凹部３２８を有しており、長尺状部材３２３は、この十字形凹部３２８に対して全体が嵌入可能に構成された突部３２６を有している。図３Ｃでは、長尺状部材３３２は、全体を閉曲線から形成することができる、例えば図示される正多角形の凹部３３８を有しており、長尺状部材３３３は、この閉曲線からなる正多角形凹部３３８に対して全体が嵌入可能に構成された突部３３６を有している。図３Ｄでは、長尺状部材３４２は、全体を閉曲線から形成することができる、例えば図示される曲線的な形状の凹部３４８を有しており、長尺状部材３４３は、この曲線的な形状の凹部３４８に対して全体が嵌入可能に構成された突部３４６を有している。これらの図面に示しされるほぼ非円形の凹部及び突部は、一長尺状部材から別の長尺状部材へのトルク伝達を高めるという利点を有する。しかし、形状は必ずしも非円形である必要はない。例えば、図１に示される凹部は円形である。長尺状部材の対応する突部の嵌合は緩嵌とすることができ、２個の長尺状部材間の空隙を均一に維持したり、２個の長尺状部材間を非導電性とするために、接着剤や結合材料等のスペーサ又はコンパウンド等を用いることができる。
【００４４】
上述したように、一部の実施形態においては、長尺状部材間のジョイントのうち一つ以上の寸法及び構造は、使用環境下で比較的低キャパシタンスを有するように設計することができる。このような実施形態の一例が図４に示されている。この実施形態では、第１の長尺状部材２０５及び第２の長尺状部材２０６を有するシャフト２０３（例えばガイドワイヤ用シャフト）を備える。長尺状部材２０５は、先端部２１３と先端部に形成された凹部２１９とを有する長尺状ソリッドワイヤである。長尺状部材２０６は、第１の部材２０５の先端の凹部２１９に少なくとも一部が嵌入可能に構成された細い基端部２２３を有する長尺状ソリッドワイヤである。凹部２１９の内面と長尺状部材２０６の基端部２２３の外面との間に比較的非導電性の接着剤又は結合材料２２２を配置して、２個の長尺状部材２０５，２０６間に比較的低導電性のジョイント２２０が形成される。シャフト２０３上には、絶縁層又はコーティング２４２（例えばＰＴＦＥ）が配置される。この例においては、接着剤の比誘電率は約２であり、接着剤の厚さは約０．０７６ｍｍ（約０．００３インチ）である。長さ２３３は、２個の長尺状部材が重なり合う部分の長さであり、この実施例においては約５ｍｍである。細い基端部２２３の外径２３５は約０．１０２ｍｍ（約０．００４インチ）であり、第１の長尺状部材２０５及び第２の長尺状部材２０６の外径はともに約０．３５６ｍｍ（約０．０１４インチ）である。凹部２１９の内径２３４は約０．２５４ｍｍ（約０．０１０インチ）である。内部キャパシタンスは約５．９９４×１０−４ピコファラドと算出され、外部キャパシタンスは約５．９９４×１０−４ピコファラドと算出され、同心円筒のキャパシタンスは約０．３０３ピコファラドと算出された。したがって、この構造に関して算出された総キャパシタンスは、約０．３０５ピコファラドである。さらに、ＭＲＩ装置が発する約６４Ｍｈｚの周波数を有する電波の影響下では、理想的コンデンサのリアクタンスは、この構造に関しては、約８．１６３×１０３オームと算出された。この比較的高いリアクタンスは、これらの構造が共鳴を減少させる能力を有することを示している。当然のことながら、寸法及び特性についての上記説明は、一実施形態に関するものであって、例示的な一実施形態として提示されるに過ぎず、本発明をこの特定の実施形態に限定するものではない。
【００４５】
一部の実施形態においては、発生したフリンジフィールドが、ジョイントを越えて医療器具が使用されている周囲媒質にまで広がり得ることを考慮する必要があろう。例えば、少なくともいくつかの組織は比較的高い誘電率を有しているため、このようなフリンジフィールドは医療器具が使用されている周囲組織にまで広がって、キャパシタンスを増大させうる。必要に応じ、医療器具又はジョイントを、これらの問題を解決するように設計することができる。例えば、医療器具上に導電性材料の遮蔽層を設けて電場を制限することができるであろう。
【００４６】
例えば、図５には、シャフト３０３（例えば図４に示されるものと非常に類似するガイドワイヤ用シャフト）が示されている。シャフト３０３は、第１の長尺状部材３０５と第２の長尺状部材３０６とを備える。長尺状部材３０５は、先端部３１３とこの先端部に形成された凹部３１９とを有する長尺状ソリッドワイヤである。長尺状部材３０６は、第１の部材３０５の先端の凹部３１９に少なくとも一部が嵌入可能に構成された細い基端部３２３を有する長尺状ソリッドワイヤである。２個の長尺状部材３０５，３０６間に比較的低導電性のジョイント３２０を設けるために、凹部３１８の内面と長尺状部材３０６の基端部３２３の外面との間に比較的非導電性の接着剤又は結合材料３２２が配置される。シャフト上には絶縁層又はコーティング３４１（例えばＰＴＦＥ）が配置される。ジョイント３２０の周囲の絶縁層又はコーティング３４１上には、導電性材料からなる極薄遮蔽層３５０が配置される。遮蔽層３５０は、金、銀、銅、白金等や、これらの組み合わせもしくは混合物といった比較的導電性を有する材料から形成することができる。遮蔽層３５０は、極薄（例えば約１〜５０μｍ厚）とすることができ、シャフトの特性に与える影響が最小限となるように可撓性を有することができる。遮蔽層３５０は、電場を例えば絶縁層又はコーティング３４１内に制限するように機能することができる。あるいは、例えばコイル状のワイヤもしくはリボン、ハイポチューブ（スロットが設けられていても設けられていなくてもよい）等、又は他の同様の構造体といった他の構造体を用いて遮蔽層３５０を形成してもよい。
【００４７】
一部の実施形態において、２個の長尺状部材を結合するための結合機構は、押圧性及びトルク性を維持しつつ、可撓性を得られることが望ましい。例えば、いくつかの実施形態では、結合機構は、２個の長尺状部材がその長手軸線に沿って相対的に一方向以上の方向に選択的に回動又は屈曲できるようにすることが望ましい。さらに、いくつかの実施形態においては、結合機構において複数の長尺状部材がシャフト（これら長尺状部材により形成される）の長さに沿って回動又は屈曲するこの特性は、所望の可撓性及び他の特性を得るために変更することができる。例えば、いくつかの実施形態では、所望の回動性及び／又は曲げ特性を得るために、回動又は屈曲する方向を、各結合機構、１個おきの結合機構、又は２個おきの結合機構等において変更することが望ましい場合がある。例えば、いくつかの実施形態においては、第１の結合機構は第１及び第２の長尺状部材を長手軸線に対して第１の方向に回動又は屈曲させることができ、一連の結合機構のうち次に位置する結合機構は、第２及び第３の長尺状部材を長手軸線に対して第１の方向から変位した第２の方向に回動又は屈曲させることができる。回動又は屈曲の第１及び第２の方向は、同一であってもよく、あるいは所望される特性を得るために望ましい量で互いから変位していてもよい。また、いくつかの実施形態では、回動又は屈曲の第１及び第２の方向は、長手軸線を中心に約１〜１８０度変位していてもよい。
【００４８】
例えば、図６には、上述した方法で結合することのできる２個の長尺状セグメント４０２が示されている。この実施形態では、２個以上の長尺状セグメント４０２をヒンジ様関係で結合させることができる。各セグメント４０２は、結合部の周囲においてシャフトの長手軸線に対して一方向以上の方向に選択的に回動できるように互いを結合するように構成された雄型端部４０４と雌型端部４０６とを備えることができる。各セグメントの雄型端部４０４は、隣接セグメントの雌型端部４０６に嵌入可能な形状及び寸法を有する。雄型端部４０４は、一方のセグメント４０２が他方のセグメント４０２に対してその長手軸線に沿って所望量だけ相対回動できるように、隣接セグメントの雌型端部に合わせた寸法を有する。トルク性が所望される場合、セグメント４０２同士は、雄型端部４０４に配置されたピン４１２と雌型端部４０８に配置された穴４１４とを用いて連結してもよく、あるいは他の好適な方法を用いて結合してもよい。ピン４１２は、ジョイントの回転軸を提供するように、ほぼ反対側に配置される。穴４１４はピン４１２を受承するように配置される。ピン４１２は、セグメント４０２のかみ合わせを可能にする傾斜外面４１６を有することができる。連結されると、２個のセグメント４０２は、ピン及び穴により形成された回動軸を中心に相対回動することができる。各セグメントにおいて、穴４１４は、３個以上の連なったセグメントを結合した場合に複数の軸線方向において可撓性を得るために、ピン４１２から回転方向に変位して（例えばピン４１２の平面から約７０〜９０度の平面に）配置してもよい。別の実施形態においては、穴４１４は、所望に応じて（例えば所望の可撓性が得られるように）、ピン４１２から回転方向により大きな角度又はより小さな角度だけ変位させて配置することができる。あるいは、特定のセグメント又は特定の連続セグメントの穴とピンは、変位させなくてもよく、単軸方向又は指向性の可撓性を付与するように変位させてもよい。セグメント４０２は、所望に応じて、特定の技術的要件、製造上の要件、又は設計上の要件を満たすルーメン４２０を備えていてもよい。別の実施形態において、セグメント４０２は、ほぼ中実断面を有するが、雄型端部を受承するように構成された雌型端部に開口を有することができる。図示されるセグメント４０２はほぼ円形の断面形状を有するが、別の実施形態においては、他の形状（例えば楕円形、三角形、正方形、多角形、又は他の同様の断面形状）を使用することができる。当然ながら、他の構成も考えられる。例えば、ピン４１２を穴に代え、これらの穴と穴４１４に別体のピンを通して２個のセグメントを固定してもよい。
【００４９】
図示されるセグメント４０２の場合、各セグメント４０２は、雄型端部４０４及び雌型端部４０６を有しており、各セグメントが隣接する別の２個のセグメントに結合されて連続セグメントを形成するように構成される。２個以上のこのようなセグメント４０２を上述したように互いに結合させて、ガイドワイヤ等の医療器具のシャフト又は他の部分を形成することができる。当然ながら、２個以上の連続セグメントの各セグメント、例えば、最先端セグメント又は最基端セグメントは、アセンブリもしくは医療器具の端部としての使用に好適な、又は医療器具もしくはガイドワイヤの別の部分と結合するための、雄型端部もしくは雌型端部以外の構成を有する端部を有していてもよい。各セグメントは、他の実施形態に関して上述した材料と同様の材料を含むか、そのような材料で形成されていてもよい。
【００５０】
図７には、（例えば医療器具のシャフト４０１の一部を構成するために）上述したように結合された図６のセグメント４０２と類似する一連のセグメント４０２が示されている。各セグメント４０２の端部の穴４１４とピン４１２は、複数の軸線方向における可撓性又は回動性を得るために、互いから約９０度変位している。別の実施形態においては、穴４１４は、例えば所望の可撓性を得るために、回転方向において様々な程度に（例えば約７０〜１２０度、又はそれ以上もしくはそれ以下に）ピン４１２から変位させることができる。各個別セグメント４０２の長さは様々に変更することができ、各セグメント４０２は、所望の可撓性、ＭＲＩに対する適合性、及び他の特性を得るために、同一の長さであってもよく、異なる長さであってもよい。一部の実施形態例においては、各セグメント４０２は、所望の特性に応じて、約０．２５４ｍｍ（０．０１インチ）から当該構造体が暴露されるＭＲＩ磁場の波長の約半分までの範囲、又はそれ以上の長さを有することができる。いくつかの実施形態においては、各セグメント４０２は、約０．０２５４〜２．５４ｃｍ（約０．０１〜１インチ）の長さを、またいくつかの実施形態においては、約０．０２５４〜０．６３５ｃｍ（約０．０１〜０．２５インチ）の長さを有することができる。さらに、各個別セグメント４０２の外径を様々に変更することができ、各セグメント４０２は、所望の特性を得るために、同一径を有していてもよく、異なる径を有していてもよい。さらに、各セグメントの直径は、その長さに沿って、一定であってもよく、テーパ状をなすように、又は段階的に変化していてもよい。各セグメント４０２の外径は、約０．１２７〜２．５４ｍｍ（約０．００５〜０．１インチ）、又はそれ以上、またいくつかの実施形態では、約０．２０３〜０．５０８ｍｍ（約０．００８〜約０．０２インチ）とすることができる。
【００５１】
一部の実施形態においては、所望に応じて、ＭＲＩに対する適合性を付与するために、他の実施形態に関して上述した方法等を含め、多くの方法を用いることができる。例えば、低導電性もしくは非導電性であるか、又はＭＲＩに対する適合性を有する材料で全セグメント４０２を形成してもよい。別の実施形態においては、一部のセグメント４０２を導電性とし、１個以上の他のセグメントを低導電性もしくは非導電性の材料で形成することができる。次いで、連続セグメント間に低導電性又は非導電性のセグメントを配置して、連続セグメント間に特定のＭＲＩ装置が使用する波長の半分より長い導電路が存在しないようにして電流を遮断する。例えば、１個おきのセグメント、２個おきのセグメント、３個おきのセグメント等を、非導電性又は低導電性の材料で形成することができる。このような実施形態では、非導電性のセグメント又は連続セグメントは、２個の導電性セグメント間又は連続セグメント間に比較的非導電性の接合を提供する結合機構又はジョイントであるといえる。
【００５２】
さらに別例においては、絶縁インサートが一方のジョイントの雄型端部と他方のジョイントの雌型端部との接触を妨げることができ、その締結ピンも低導電性又は非導電性の材料で形成される。非導電性又は低導電性である好適な材料としては、ポリマーやセラミック、又は他の同様の材料、例えば上述したものが挙げられる。
【００５３】
図８は、別の実施形態における、医療器具の一部を形成するために他のセグメントと相互に結合することのできるセグメント５０２の斜視図である。セグメント５０２は、突部５０５を備えた雄型端部５０４と、凹部５０７が形成された雌型端部５０６とを有する。突部５０５は、隣接セグメントと結合するように隣接セグメントの凹部５０７に嵌入可能に構成することができる。例えば、図示される実施形態においては、凹部５０７は、幅の狭いネック部５１２と幅の広いヘッド部５１４とを有し、突部は、細いネック部５０８と、隣接凹部５０７内に摺動して入り込むように構成された太いヘッド部５１０とを有する。このような突部と凹部は、例えば形成しようとする医療器具の寸法、及び／又はジョイントに所望される特性に応じて、適宜寸法を変更することができる。雄型端部５０４と雌型端部５０６は、複数の軸線方向における可撓性を付与するために、回転方向において変位させることができる。あるいは、雄型端部５０４と雌型端部５０６は、指向性の可撓性を付与するために整合あるいは選択的に変位させることができる。
【００５４】
先に示唆したように、このような複数のセグメント５０２を連結して、図９に示すような医療器具部分５０１を形成することができる。一部の実施形態においては、セグメント同士はさらに、追加の構造体又は技術を用いて、互いに対して所定の位置に保持してもよい。例えば、スリーブ又はジャケット等の追加構造体（例えばポリマースリーブ）を、ジョイント（図示しない）上に配置してもよく、あるいは雌型端部をスエージ加工する（このため雄型端部は、図示されるように内側に向けてテーパ状をなすように形成することができる）ことにより、又は他の好適な手段を用いることにより、配置してもよい。さらに、各セグメント５０２は、様々な長さ及び直径（例えばセグメント４０２に関して例示したような長さ及び直径）を有することができる。
【００５５】
医療器具部分５０１は、所望に応じて、１種類以上の上述した技術及び材料（例えば、適切なセグメント長さを選択する、一部もしくはすべてのジョイントに非導電性材料を使用する、導電を遮断するためにスペーサもしくはインサートを用いる、又は導電性セグメント間に非導電性セグメントを配置して連続セグメント間に特定のＭＲＩ装置が使用する波長の半分より長い導電路が存在しないように電流を遮断する）により、ＭＲＩに対する適合性を得るようにしてもよい。
【００５６】
図１０は、別の実施形態における、他のセグメントと相互に結合して医療器具の一部を形成することのできるセグメント６０２の斜視図である。セグメント６０２は、雄型端部６０４、雌型端部６０６、及びルーメン６０８を有するほぼ管状をなす部材とすることができる。雄型端部６０４は突出部６１０を有し、雌型端部６０６は凹部６１２を有する。突出部６１０は中心平面の周りに対称配置され、各突出部の合わせ面が、凹部６１２の対応する曲線状をなす形状又は非平行形状に嵌る曲線状をなす形状又は非平行形状を有するため、横方向への移動が妨げられる。両端部６０４，６０６は、所望に応じて、複数の軸線方向における可撓性を付与するために、図示されるように変位させることができる。このような複数のセグメント６０２を連結して、図１１に示すような医療器具６０１を形成することができる。セグメント６０２は、外側もしくは内側にスリーブを用いるか、上述したように雄型端部６０４と雌型端部６０６の壁部を賦形することにより、所定の位置に保持することができる。医療器具６０１は、所望に応じて、上述した技術及び材料のうち１種類以上を用いることにより、ＭＲＩに対する適合性を有していてもよい。さらに、各セグメント６０２は、様々な長さ及び直径（例えばセグメント４０２に関して例示した長さ及び直径）を有することができる。
【００５７】
図１２は、別の実施形態におけるガイドワイヤ７００の部分縦断面図である。ガイドワイヤ７００は、先端部７０７を有する基端側長尺状シャフト７０３と、図８及び９に関して説明したセグメント５０２とほぼ同一の複数のセグメント７０２を有する先端側ガイドワイヤ部分７０９とを備える。セグメント７０２同士を上述したように相互に結合して、先端側ガイドワイヤ部分７０９を形成する。最基端セグメント７０２は、任意の好適な結合技術（例えば、上述した結合技術）を用いて、先端部７０７と結合させることができる。一部の実施形態においては、結合は、上述したように比較的非導電性の結合部を設ける技術又は材料を用いて行うことができる。ガイドワイヤ７００はさらに、他の構造体（例えば、外側コイル７１０、内側コイル７１２、安全又は賦形リボン７１４、及び先端チップ部材７１６又はガイドワイヤ用の他の公知の構造体）を備えることができる。このような構造体は、周知のとおりガイドワイヤ構造に組み込んでもよく、様々な材料を含んでいてもよく、上述したようにＭＲＩに対する一定の適合性を付与する構造を設けてもよい。ガイドワイヤを構成する構造体、材料、及び技術のいくつかの例が米国特許出願第０９／９７２，２７６号明細書及び同第１０／０８６，９９２号明細書に開示されている。なお、これらの特許出願明細書は、本明細書においてその内容が開示されたものとする。
【００５８】
図１３は、別の実施形態におけるガイドワイヤ８００の部分縦断面図である。ガイドワイヤ８００は、先端部８０７を有する基端側長尺状シャフト８０３と、図６及び７に関して上述したセグメント４０２とほぼ同一の複数のセグメント８０２を有する先端側ガイドワイヤ部分８０９とを備える。セグメント８０２同士を上述したように相互に結合して、内部をルーメン８２０が延びる先端側ガイドワイヤ部分８０９を形成する。最基端セグメント８０２は、任意の好適な結合技術（例えば上述した結合技術）を用いて、先端部８０７と結合させることができる。一部の実施形態においては、結合は、上述したように比較的非導電性の結合部を設ける技術又は材料を用いて行うことができる。さらに、シャフトの先端部８０７は、図示されるように、ルーメン８２０内を延びていてもよい。ガイドワイヤ８００はさらに、他の構造体（例えば外側コイル８１０、内側コイル８１２、安全又は賦形リボン８１４、及び先端チップ部材８１６、又はガイドワイヤ用の他の公知の構造体）を備えることができる。このような構造体は、周知のとおりガイドワイヤ構造に組み込まれてもよく、様々な材料を含んでいてもよく、上述したようにＭＲＩに対する一定の適合性を提供する構造を設けてもよい。上述したように、ガイドワイヤを構成する構造体、材料、及び技術のいくつかの例が、米国特許出願第０９／９７２，２７６号明細書及び同第１０／０８６，９９２号明細書に開示されている。なお、これらの特許出願明細書は、本明細書においてその内容が開示されたものとする。
【００５９】
図１４は、別の実施形態における、図１３に示すガイドワイヤと類似するガイドワイヤ８００の部分縦断面図である。類似する符号は類似構造を示している。しかしながら、図１４においては、外側コイルが設けられておらず、先端チップ部材８１６は、外側コイルが無い場合に適した寸法である。なお、これは一実施形態にすぎず、他の構造体を使用することもできる。
【００６０】
当業者であれば、主として完成品の医療器具に所望される特性及び機能によって医療器具又はその一部の材料、構造及び寸法が決定されること、また、任意の多様な材料、構造及び寸法を使用可能であることが理解されるであろう。本願の開示内容は、多くの点で例示的なものにすぎない。構成の詳細、特に構成部品の形状、寸法、材料、及び配置については、本発明の範囲を超えることなく変更することができる。当業者であれば、本明細書に記載され、考慮されている特定の実施形態以外の様々な形態で本発明を実施しうることが理解されるであろう。したがって、添付される特許請求の範囲に記載されているような本発明の範囲及び主旨から逸脱することなく、形態及び詳細を変更することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】一実施形態におけるガイドワイヤの縦断面図。
【図２Ａ】別の実施形態における使用可能なジョイント構造の部分縦断面図。
【図２Ｂ】一実施形態における医療器具に使用可能なジョイント構造の部分縦断面図。
【図３Ａ】別の実施形態における医療器具に使用可能なジョイント構造の断面図。
【図３Ｂ】別の実施形態における医療器具に使用可能なジョイント構造の断面図。
【図３Ｃ】別の実施形態における医療器具に使用可能なジョイント構造の断面図。
【図３Ｄ】別の実施形態における医療器具に使用可能なジョイント構造の断面図。
【図４】別の実施形態における医療器具に使用可能なジョイント構造の部分縦断面図。
【図５】別の実施形態における、シールドを有する医療器具に使用可能なジョイント構造の部分縦断面図。
【図６】別の実施形態における、結合するように構成された２個の長尺状セグメントが示される、医療器具に使用可能なジョイント構造の分解斜視図。
【図７】一実施形態における、結合された図６に示すような複数の長尺状セグメントを有する医療器具の一部を示す斜視図。
【図８】別の実施形態における、医療器具の他のセグメントとの結合に用いることができるセグメントの斜視図。
【図９】一実施形態における、結合された図８に示すような複数の長尺状セグメントを有する医療器具の一部を示す斜視図。
【図１０】別の実施形態例における、ジョイントを有する医療器具に使用可能なセグメントの斜視図。
【図１１】一実施形態における、結合された図１０に示すような複数の長尺状セグメントを有する医療器具の一部を示す斜視図。
【図１２】一実施形態における、結合された図８に示すような複数のセグメントを有する先端部を備えたガイドワイヤの断面図。
【図１３】一実施形態における、結合された図６に示すような複数のセグメントを有する先端部を備えたガイドワイヤの断面図。
【図１４】別の実施形態における、結合された図６に示すような複数のセグメントを有する先端部を備えたガイドワイヤの断面図。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【国際調査報告】
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