(57)【要約】非イオン放射線をベースとする診断・治療に利用される器具と方法について。その機能はＭＲＩと放射線操作との新たなる理論的・機能的統合がベースとなっている。次に挙げる周辺機器を有しているため、量的診断が可能となる。手動コントロール・デジタルフィルターまたはセレクター（１８）、周波数マトリックス用モニター（２５）、周波映像用モニター（２６）、及びコントロールパネル（２８）である。治療は次の周辺機器から可能となる。すなはち、ラジオ周波共鳴アンテナ（４）、ラジオ周波低周波プロセッサー（１０）、ラジオ周波脈拍増幅器（１３）、及び脈拍メインコントロール（１６）である。治療が個人個人に適したものになるよう、次に挙げる内部放出パラメーターを選択して操作できる。たとえば、周波数、出力、極性などである。これらは、どの段階においても選択領域、及び識別レベルを質的に向上させる。新案特許の科学的・技術的・商業的実現性は明白である。
2007528231.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する装置。
当該装置は、次のもので構成されている。
同装置に内臓の冷却・絶縁装置付きマグネト発電機、ラジオ周波共鳴アンテナ、患者用ベッド、送受信セレクター、プレ増幅器、磁気・ラジオ周波シールド、ラジオ周波低周波プロセッサー/低周波フィルター付き求積デモジュレーター、ラジオ周波低周波プロセッサー/モジュレーター、アナログ・デジタル変換器、デジタル・アナログ変換器、ラジオ周波脈拍増幅器、デジタル・アナログ変換器付き勾配増幅器X・Y・Z、マグネト発電機供給源、脈拍センター・コントロール、周波数プロセッサー、影像プロセッサー、センター・コンピューター、影像記憶装置、オペレーター・コンソール、プロトコル処理モニター、影像モニター、周波数プロセッサーに接続のキーボード、周波数マトリックスモニター、周波影像モニター、コントロール・パネルに接続の手動コントロール・セレクター/デジタルフィルター。これら全体で、周波・出力・極性といった非イオン電磁放射線を構成するパラメーターを選択的操作するはたらきがある。その結果、同装置によって診断様式を適用できるが、伝統的に得られた(質的)結果に量的要素を追加している。個人レベル治療は正確に、且つ攻撃対象病巣の進展状況に応じて調整をおこなう。それは、リアル・タイムにおいてである。
【請求項２】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する装置（特許請求の範囲1による）。その他の特徴：非イオン電磁放射線を使用する。治療様式のための高選択・弁別指数を出すために、周波・出力・極性といった同放射線を統合するパラメーターの一部を選択操作する。この治療様式は同装置と方法論を用いて、予め量的診断を下した病巣に適用する。
【請求項３】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する装置（特許請求の範囲1による）。その他の特徴：同装置の使用、また次に挙げる周辺機器やパーツの同装置への理論的・機能的統合。
a)   手動コントロール・デジタルフィルター/セレクター(18)
b)   周波数マトリックスモニター(25)
c)   周波影像モニター(26)
d)   コントロール・パネル(28)
これによって、同装置で量的診断様式を適用できる。
【請求項４】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する装置（特許請求の範囲1による）。その他の特徴：同装置の使用、また次に挙げる周辺機器やパーツの同装置への理論的・機能的統合。
a) ラジオ周波共鳴アンテナ(4)
b) ラジオ周波低周波プロセッサー/モジュレーター(10)
c) ラジオ周波脈拍増幅器(13)
d) 手動コントロール・デジタルフィルター/セレクター(18)
e) 脈拍センター・コントロール(16)
f) 周波数マトリックスモニター(25)
g) 周波影像モニター(26)
h) コントロール・パネル(28)
入射非イオン電磁放射線パラメーターの操作によって高熱化が引き起こす副作用は消失する。また、前述の高熱化が発生させた超過エネルギーを周辺健康組織から除去できる。
【請求項５】
1.特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する装置（特許請求の範囲1による）。その他の特徴：病巣は装置で予め選択操作した非イオン電磁放射線が通過する。また次に挙げる周辺機器やパーツの同装置への理論的・機能的統合によって、以下のことが保証される。  
a)  ラジオ周波共鳴アンテナ(4)
b)  ラジオ周波低周波プロセッサー/モジュレーター(10)
c)  ラジオ周波脈拍増幅器(13)
d)  手動コントロール・デジタルフィルター/セレクター(18)
e)  脈拍センター・コントロール(16)
f)  周波数マトリックスモニター(25)
g)  周波影像モニター(26)
h)  コントロール・パネル(28)
すなわち、同装置は共鳴周波(f1)、各々の出力値(P1)、病巣組織を破壊するプラス極性(Pol1)で放射線を発する。
【請求項６】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する装置（特許請求の範囲1による）。その他の特徴：同装置の保証するところによれば、仮説上の電磁放射線パラメーター：周波・出力・極性値の関係は次のように表される。
f1 ≠ f2  ＝  f3  
P1 > P2  =   P3  
極性(Pol)
Pol1はプラス(+)である。
Pol2はプラス(+)、またはマイナス(−)である。
Pol3はマイナス(−)である。
【請求項７】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する装置（特許請求の範囲1による）。その他の特徴：各々の共鳴周波数値と治療対象病巣の共鳴値に対応するパラメーター出力値は、そのような数値をもっているはずなので、当該病巣が有する通常の耐性範囲を超す。このことから、結果として病巣を破壊する。
【請求項８】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する装置（特許請求の範囲1による）。その他の特徴：パラメーター出力値の選択性拡大を保証するためには、次に挙げる周辺機器やパーツを理論的・機能的に整えておかなければならない。
a)  ラジオ周波共鳴アンテナ(4)
b)  ラジオ周波低周波プロセッサー/モジュレーター(10)
c)  ラジオ周波脈拍増幅器(13)
d)  手動コントロール・デジタルフィルター/セレクター(18)
e)  脈拍センター・コントロール(16)
f)  周波数マトリックスモニター(25)
g)  周波影像モニター(26)
h)  コントロール・パネル(28)
それは、そのような条件ではじめて同装置が前述の周波・出力・極性を取り扱い、その結果、必要とされる治療目的に応じた出力を発生させるのに必要十分な容量をもつからである。
【請求項９】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する装置（特許請求の範囲1による）。その他の特徴：次に挙げる周辺機器やパーツの同装置への理論的・機能的統合によって、悪性細胞病巣、周辺健康組織細胞、さらに随伴病巣の共鳴周波数値が得られる。
a)  ラジオ周波共鳴アンテナ(4)
b)  ラジオ周波低周波プロセッサー/モジュレーター(10)
c)  ラジオ周波脈拍増幅器(13)
d)  手動コントロール・デジタルフィルター/セレクター(18)
e)  脈拍センター・コントロール(16)
f)  周波数マトリックスモニター(25)
g)  周波影像モニター(26)
h)  コントロール・パネル(28)
前述の各種細胞組織は各々、無差別に共鳴する。これがベースとなり、これを基盤として治療目的に応じて、一定タイプの治療を然るべく適用することを導入・応用ことが支持される。
【請求項１０】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する装置（特許請求の範囲1による）。その他の特徴：同装置は治療様式において、具体的、また独自の目的で非イオン電磁放射線ビームを放射する。選択操作は、当該放射線の一定のパラメーターで予めおこなう。
【請求項１１】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する装置（特許請求の範囲1による）。その他の特徴：各タイプ、またはグループの細胞に対して、具体的、個別に非イオン電磁放射線を選択的・弁別的に放出、適用する。ここでは、個別的、また無差別的目的のために、厳密、正確、具体的なシーケンスと投射で各種放射線ビームを用いる。
【請求項１２】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する装置（特許請求の範囲1による）。その他の特徴：治療上、非イオン電磁放射線は悪性細胞に放出、放射する。同放射線はパルス信号が連続の場合、悪性細胞に回復の見込みをほとんど、あるいは全く与えない。
【請求項１３】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する装置（特許請求の範囲1による）。その他の特徴：治療上、いわゆる潜伏期にある病巣や臨床上明らかに発病期にある病巣に対処するため、非イオン電磁放射線を放出、適用する。
【請求項１４】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する装置（特許請求の範囲1による）。その他の特徴：細胞の隠滅作用や変異作用を消失させる。このような作用は同病巣や他の多くの病巣の動きを、生体環境での生存手段として区別する。すなはち、次に挙げる周辺機器やパーツの同装置への理論的・機能的統合によって、それは内的、外的、両者の要因から敵に変化し始める。
a)  ラジオ周波共鳴アンテナ(4)
b)  ラジオ周波低周波プロセッサー/モジュレーター(10)
c)  ラジオ周波脈拍増幅器(13)
d)  手動コントロール・デジタルフィルター/セレクター(18)
e)  脈拍センター・コントロール(16)
f)  周波数マトリックスモニター(25)
g)  周波影像モニター(26)
h)  コントロール・パネル(28)
【請求項１５】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する装置（特許請求の範囲1による）。その他の特徴：現在使用されている（医療用または医療外の）MRI装置に、当該特許を理論的・機能的に導入できるという事実。ケース・バイ・ケースで必要性や技術上の可能性に応じて、同装置に次の周辺機器やパーツを付加できる。
a)  ラジオ周波共鳴アンテナ(4)
b)  ラジオ周波低周波プロセッサー/モジュレーター(10)
c)  ラジオ周波脈拍増幅器(13)
d)  手動コントロール・デジタルフィルター/セレクター(18)
e)  脈拍センター・コントロール(16)
f)  周波数マトリックスモニター(25)
g)  周波影像モニター(26)
h)  コントロール・パネル(28)
【請求項１６】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合する方法論（特許請求の範囲1による）。その他の特徴：方法論の新たな、初めて達成した要素といえば、下記の事項であろう。量的診断の収得、周波・出力・極性といったパラメーターで治療目的のみに選択的操作をおこなうこと。特に具体的な共鳴周波数値をもつ特定の放射線の固有部分である要素だけが操作対象であること。そして、正にそのような概念があるため、治療上の関心要素といえる。
特に下記のことを意味している。次に挙げる周辺機器やパーツの同装置への理論的・機能的統合のおかげで、当申請本文で明らかにした結果と目標に到達することができた。
a)  ラジオ周波共鳴アンテナ(4)
b)  ラジオ周波低周波プロセッサー/モジュレーター(10)
c)  ラジオ周波脈拍増幅器(13)
d)  手動コントロール・デジタルフィルター/セレクター(18)
e)  脈拍センター・コントロール(16)
f)  周波数マトリックスモニター(25)
g)  周波影像モニター(26)
h)  コントロール・パネル(28)    
これらの結果や目標が特許の中心部分でないとしたら、この特許申請の意味はないであろう。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は「試作器０型」VPEPN/H-201と同器と関連する治療方法を指す。この方法によれば、先ず診断の量的処理が可能となる。次に、周波数、出力や極性のような非イオン電磁放出のパラメーターを選択的に操作できる。特に癌及びエイズHIVと一般に判断される病気に対応できるよう、厳密に言うと個人レベルで治療をおこなうことを目的とする。要するに、当機器は診断・治療両部分を持ち合わせ、非イオン電磁放射だけを使用していて、理論的・機能的には共鳴という物理原理に倣っている。また、具体的にはMRIがベースとなっている。さらに、次に挙げる重要かつ新たな要素も提示している。すなはち、診断の量的処理と前述の電磁波放出を本質的に形成するパラメーターを選択的に操作すること、繰り返すが、特に個人レベル治療において。
【０００２】
特に明確にしておきたいことは、前述の機器VPEPN/H-201は、ある製造業者のMRIの「試作器０型」という点である。しかし、本新案特許の理論的・機能的利益に付随するが、必要に応じて量的診断と個人レベル治療で役立つ。
【０００３】
製造業者は同製造領域で新案特許を導入できる。したがって、量的処理と個人レベル治療を付け加えることで改良された、この新たな２重機能をそなえた新型機種を製造することができる。また、本発明は、使用上適合する技術分野にも導入できる。たとえば、量的診断だけを付加することもできれば、本新案特許で提案している個人レベル治療を付加することもできる。
【背景技術】
【０００４】
エジプト人はミーラ化の過程で、死体の保存をより効果的にするために、放射と補足的な化学合成物との融合を経験主義的にもしかしたら考えたのかもしれない。18世紀、1774年ドイツ人教師フランツ・アントン・メスマー(1734−1815)は独自の理論を打ち立てた。彼の理論によって、その当時「メスメリズム」と称する信奉者の波が押し寄せた。彼らは、異なった種類の病気に磁力を治療法として用いた。1845年、イギリスのマイケル・ファラディは乾燥した血液から磁気特性について研究する。1897年、ケンブリッジ大学（イギリス）の物理学者J.J.トムソンは電子を発見した。次の20年間、一連の著名な物理学者たちは  -  その中には、マックス・プランク、アーネスト・ルザーフォード、ニールス・ボーア、エルウィン・シュレーディンガーやヴェルナー・ハイゼンベルグがいるが  -  お互いの研究を参考にして、原子と原子粒子の構造と特性の研究を進めた。その結果、物理学を進化させ、量子力学として知られる新たな理論と名称を打ち立てた。20世紀初め、ロシア人エンジニア、ジョージ・ラフコブスキーは相補物質を使用せず、非イオン電磁放射を用いて、いろいろなタイプの腫瘍に対応した。1936年、ライナス・ポーリングとチャールズ・D.コリエルはヘモグロビンの磁気状態がその酸素供給状態に応じて変化することを発見する。1937年には、イジドール・イザーク・ラービと彼の同僚は分子ビーム磁気共鳴システムを打ち立てる。それによると、磁界によってリチウム経線分子ビームを通過させ、次にそれをラジウム波に委ねるものである。1945年には、それもたった3週間の差で、エドワード・パーセルとフェリックス・ブロッホが率いる研究グループは、「凝結物質に対するMRI」として知られる現象を個別に示している。1948年には、ニコラス・フツレームバーゲン、エドワード・パーセル、ロバート・ポンドは「MRIリラクセ−ション」についての研究を出版する。1949年には、アーウィン・ハーンがMRI測定でスピン・エコー現象を発見する。1950年代終盤には「バリアン・アソシエーツ」のラッセル・バリアンが、フーリエ変換MRIと呼ばれる新たなインパルス方法論を提案した。
【０００５】
実際同時期に、セント・ルイズにあるワシントン大学のアービング・ローヴェとリチャードE.・ノーバーグは、インパルスでの実験で発生した信号の数学的操作によって、連続波での実験から結果が得られるかを実証的・理論的に説明した。
【０００６】
しかし、その当時インパルス・データを分析するのに必要なこの数学的プロセス（フーリエ変換と呼ばれる技術）は、当時の情報機器不足のため実践的とは言えなかった。1960年代、リチャード・エルンストとウエスト・アンダーソンはフーリエ分析をインパルス信号に応用して、MRIの精度を高めた。20世紀後半、イタリア人電気技師のアントイネ・プリオ−レは、いろいろな種類の腫瘍に対応するため、相補物質を用いない非イオン電磁放射を利用して治療をおこなう提案をした。1969年、ブルックリン・ダウンステート・メディカルセンター（ニュ−ヨーク）の医師、レイモンド・ダマディアンは、人体中の癌の初期症状をキャッチするために、この技術を利用する方法を思いついた。1970年におこなわれた実験で、実験用ラットに移植された肥大度の高い一連の腫瘍を摘出し、腫瘍MRIが通常組織MRIとは異なることを実証した。
【０００７】
1971年、癌診断で彼の方法論は臨床的にはまだ十分実証されていなかったが、雑誌『サイエンス』に実験結果を出版報告した。1971年、ゴッドフライ・ハンスフィールドは初のCTスキャナーを作った。ほとんどの場合、これが今日使用されている影像取得システムの基礎となっている。1972年、ポール・ローターバーは変化率の概念をCTスキャナーのそれと融合させて、普及させ、その後それをまとめ上げ、磁気共鳴（MR）によって初めて影像を得る。1976年、ピーター・マンスフィールドは平面エコ−技術を取得し、数秒間で脳全体を検査できるようになる。また、同年彼とイギリスの同僚はMRIで撮影された人の指の影像を初めて出版する。1980年代、ロシアの科学者たちは腫瘍治療の目的で、非イオン電磁放出と「白物質」と呼ばれる相補物質を組み合わせることに成功した。1990年、小川誠二は血液中の酸素レベルに応じた造影剤を使用することにより、局所組織の酸素供給に変化があることを発見する。1990年代、ドイツの科学者たちはロシアの学者たちの論題を発展させ、各種の腫瘍に対応するため、「白物質」という前提で「ナノ粒子」を非イオン電磁放射と組み合わせ利用した。1990年代終盤、ギリシャ人のパノス・パッパス教師は「PAPIMI」と称する治療法を提案した。それは、相補物質を使用せず、非イオン電磁放射をおこない、各種腫瘍に対応しようとするものである。1992年、ジョンW.・ベルボー、ピーター・バンデティニと小川誠二は感覚刺激への脳反応についての研究について個別に論文発表するが、機能磁気共鳴法で得られた影像をその研究に用いている。さらに、2003年10月アメリカのポール・ラウターバーとイギリスのピーター・マンズフィールドは、MRI使用関連の重大発見でノーベル医学賞を受賞した。この発見は、人体内の器官の立体影像を映す新システムの発達に貢献した。
【０００８】
同様に技術分野においても、癌及びエイズHIVの診断・治療のための器具や方法が存在している。癌の場合、診断に関する経験上の諸問題がある。影像による癌診断関係の機器と方法論は研究目的のための病理学上の「語らざる」影像で、質的診断を提供しているだけであって、具体的には何も表わしていない。したがって、経験論レベルは撮影影像の臨床的解釈においては有効であるが、生検の場合のみ高確率で診断できる。
【０００９】
エイズHIVの場合、現在用いられている各種診断は充分なものであり、信頼できると考えられる。
【００１０】
癌治療分野には、次の治療法がある。一般にサイトスタティック・非サイトスタティックとされる化合物を使用する化学療法、もう一つは90%以上の治療にイオン放射を用いる放射線療法である。非イオン放射の分野では、そういった研究は実際、大部分が実験段階である。イオン放射・非イオン放射どちらの場合も選択・区別レベルは事実上ゼロと言ってよく、そのため経験論指数は高いものとなる。
【００１１】
特許性という点では、粒子線加速器が国際科学コミュニティや世界知的所有権機構のような諸機関が認められている。同器の主な貢献は、イオン電磁放射をベースとしたいわゆる「伝統的」放射線療法で使用される放射線の限界を打ち砕くものである。その例として、伝達の低速度、浸透力の弱さなどが挙げられる。
【００１２】
前述の機器と使用方法は「ある意味で」、前にも述べたが、イオン放射を言及している。ところが、それは全体的には問題の放射を扱う放射の総合レベルにおいての話であり、選択的でも別個のものでもない。このように、本発明は特殊で優れた例と言える。
【００１３】
周波数、強度、極性といった治療上、電磁放射に適合するパラメーターを選択的に操作するという意味において、私どもの科学・技術的提案は理論的かつ実践的に到達度の高いものであると確信する。このことは、強力な機能的統合的プロフィールで実証できる。間違いなく長所と言えるのは、当提案が医療分野以外のMRIシステム・機器やこれに関連する各種の方法論にも利用できるという点である。
【００１４】
その他の補足的治療法として外科手術があるが、暗黙の悪影響が伴う。
【００１５】
癌治療のオプションとして、同治療はケース・バイ・ケースで単一または併用しておこなうことができると言いたい。また、エイズHIVの具体的ケースとして、現在おこなわれている治療全体はワクチン候補（できれば、最も効果的とされる「ワクチン・カクテル」を供給して）とワクチンと併用できる、あるいはできないインターフェロン、単クローン抗体などの薬候補をベースとしているだけである。また、それはケース・バイ・ケースで臨床的に直接機能している。
【００１６】
計器類としては、中国の特許出願No.1361418がある。同出願は2002年7月31日チョウ・チェンチンと彼の共同研究者たちに公開された。その出願の中で、ラジオ周波で動くMRI機器用のコントロール・コンソールを庇護している。さらに、変化周波数のサンプリングを直接、複数回実施している。アメリカ合衆国の意匠特許USD 457885 Sは 2002年5月28日、松村清と彼の共同研究者たちに特許された。その内容は、MRIによる断層撮影用探知機を扱ったものである。もう一つの機器はアメリカ合衆国の特許No.5,736,858で、カツネルソンと彼の共同研究者たちに1998年4月7日に申請許可が下りている。この器具は勾配コイル本体のことで、高速影像が得られる。類似したもう一つの特許はUS No.5,530,355で、1996年6月25日ドティと彼の共同研究者に認可された。同特許はMRI影像を提供してくれる交差勾配コイル器に関してのものである。
【００１７】
診断に関して、技術分野では国際出願WO 03013616のような造影剤の使用がある。同出願は2003年2月20日、マイレノ・バレンティーノと彼の共同研究者たちによるものであり公表されている。アメリカ合衆国の特許出願公開No. US2002121898は、2002年9月5日ブレバード・クリスティアンと彼の共同研究者たちに許可されているが、その中に励磁回路の説明があり、MRI装置が発生するリターン信号の測量・回収実験も含まれている。1997年1月7日、オドリシオと彼の共同研究者たちに認可されたアメリカ合衆国の特許No.5,590,656は、ラジオトレーサーを病理組織のマーカーとして使用することを力説している。この方法論はラジオトレーサーの管理や放射線検出の実験についても取り扱っている。1997年1月28日、ハーランドと彼の共同研究者たちに許可されたアメリカ合衆国の特許No.5,596,992は、赤外線放射による癌組織の分類を取り扱っている。ヴォディンと彼の共同研究者たちに認可されたアメリカ合衆国の特許No.5,579,773は、レーザーによる癌診断装置及び方法を扱っている。アメリカ合衆国の特許No.5,420,510、No.5,404,882 とNo.5,281,917、ならびにヨーロッパ特許EP 0234524は癌診断にMRI影像を用いる方法論に言及している。
【００１８】
癌の病理診断として、技術分野においては癌診断を改善させる装置・方法論の使用を報告している論文がある。例えば、2003年3月18日、エンホルムに認可されたアメリカ合衆国の新案特許申請No.6,535,755は、MRI信号波から出る信号・騒音関係をアップさせる装置と方法を取り扱っているが、これによれば病気治療中に温度調節ができる。1999年3月23日、グレイと彼の共同研究者たちに認可されたアメリカ合衆国の新案特許申請No.5,885,547は、ベータ・ガンマー線を放射する内部放射性核種を使用したがん治療を扱っている。1997年1月21日、キャロルに許可されたアメリカ合衆国の新案特許申請No.5,596,619は、空間および腫瘍を貫通する変調ビームによる治療装置と方法を取り扱っている。1996年7月11日、フライタック・スベントと彼の共同研究者たちに認可された国際特許申請WO 9620733は、放射線に当たる選択マーカーを使用した癌治療について取り扱っているが、このようにミックスした方法が生まれる。1996年6 月18日、スミスと彼の共同研究者たちに認可されたアメリカ合衆国の新案特許申請No.5,528,652は、イオン放射による脳治療法を説明している。1994年6月9日、ローツェン・トーベンと彼の共同研究者たちに認可された国際特許申請WO 9412240は、光ファイバーを用いた赤外線放射線での照射による癌治療を取り扱っている。1993年9月29日、ニューナン・クレイグと彼の共同研究者たちに認可されたヨーロッパ特許許可申請EP 0562644は、不規則放射線を放出する装置を取り扱っているが、同装置ではイオン入射放射線の出力を調節できる。1993年8月13日、サンタナ・ブランクに認可されたアメリカ合衆国の新案特許申請No.5,231,984は、皮膚癌組織に対してレーザー治療をおこなう装置と方法に言及している。1991年1月9日、アルビーニ・ドメニコと彼の共同研究者たちに認可されたヨーロッパ新案特許EP 0406454は、レーザーによって光化学を発生させる装置を取り扱っている。1989年3月28日、ミルズに認可されたアメリカ合衆国の新案特許申請No.4,815,448とNo.4,815,447は、化学療法で使用される薬剤と併用できる周波選別放射による治療を庇護している。1987年9月1日、マイレル・スチュアートに認可されたアメリカ合衆国の新案特許申請No4,690,130は、化学療法用の電磁コントロール・システムを扱っている。1982年11月15日、遠藤博史.と彼の共同研究者たちに許可された日本新案特許JP 57185220では、活性成分とクロロフィル副産物を含む造影剤の助けを借りた可視光線による放射線治療を提案している。
【００１９】
イオン放射にせよ、非イオン放射にせよ、（共鳴が起こる時にだけ）治療中、照射患部周辺に高熱ゾーンが現れる。したがって、高熱化は現在使用されている放射線ベースのすべての治療に関係する問題と言える。しかし、技術分野において、この問題に言及する論文がある。たとえば、1995年8月15日と1993年10月12日、フェンに認可されたアメリカ合衆国新案特許申請No.5,441,532およびNo.5,251,645は、熱化を促す投射無線周波数を用いて位相基本原理をアレンジすることを庇護している。投射放射線の出力は、不必要な箇所に過度の高熱化が起こらないようコントロールされている。同様に、1989年4月11日、ネーデルセンと彼の共同研究者たちに認可された特許番号US 4,819,642も同じ点を主張、さらに1987年10月27日にもネーデルセンに特許番号US 4,702,262がされていて、その中で、高熱ゾーンについて基本的位置付けをしている。
【００２０】
さらに、参考として興味深い次の新案特許について述べることができる。ヨーロッパ特許機構では、新案特許, No. EP 0695560, No. WO 9519841, No. EP 0198257, No. WO 8804414, No. EP 0252118, No. WO 8703798がある。スペインでは、新案特許No. 0240990, No. 0305008, No. 0284542, No. 0355750, No. 0340005, No. 0705603, No. 0400940, No. 0512981, No. 0650601ならびにNo. 0711121がある。スイスでは、新案特許No. CH 681356とCH 669733がある。オーストラリアでは、新案特許No. 563137, No. 528476とNo. 534533がある。日本では、新案特許No. 04102465があり、またアメリカ合衆国には、新案特許No. 4515165, No. 4524779, No. 4691712, No. 4935631, No. 5079698, No. 5168514, No. 5442675, No. 5464445およびNo. 5609816がある。
【００２１】
イオン放射または非イオン放射をベースにして、現在使用されているあらゆる治療法では、放射線パラメーターは選択的に操作されていない。それは、治療上の関心、生物エネルギー上の均衡や一定時の患者の臨床状態を把握できる一定の具体的要求に応えるためである。したがって、既存の理論的限界や現在の技術レベルをのり越えて、私どもの科学的提案では、放射線周波数・出力・極性のようなパラメーターを選択的かつ無差別に操作した場合、なかでも前述の理論的・技術的・機能的限界をのり越えることができることを保証する。
【００２２】
さらに、下記の理由で本発明の実現性について厳密に再認識することは重要である。
ａ）科学領域：本特許を支える研究原理は全て、理論上完璧に実証できる。
ｂ）技術領域：実践領域できる必要十分な方法がある。
ｃ）商業領域：本新案特許が示すように、創作性と波及効果をもたらす供給に対する需要は然るべく明白である。
【００２３】
理論・機能領域上、私どもの科学技術提案の総合的理論のおかげで、そして例証的には「試作器０型」VPEPN/H-201と同器と関連する治療方法によって、これまでに提案した新機能面は事実上可能となる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２４】
本発明の目的は、周波数、出力、極性といった放射パラメーターを選択的に操作する非イオン電磁放射線だけを使用すること、さらに個人レベル治療様式に限定して、主に癌とエイズHIVのような病気に応用することです。
【００２５】
本発明のもう一つの目的は、現在診断・治療様式と区別している経験論レベルを除去することである。共鳴周波数、それに病理診断を最初に量化する際、選択度または区別の正確な指数を得ることができるからである。前述の事実は、理知的認識によって、医療の実際面で前例のない創作性と波及効果で個人ベース治療を適用できることに間違いなく影響している。
【００２６】
さらに、本発明の目的は、イオン・非イオン電磁放射をベースにして、健康組織や治療患部周辺組織に高熱が引き起こす有害作用無くすことである。
【００２７】
また、本発明の目的は、通称「白」物質の使用を完全に断ち切ることであり、これにより人体からの強度の排出に関連する諸問題を避けることができる。
【００２８】
また、本発明の目的は、診断面だけでなく、治療面でもイオン放射線使用を完全に消去することである。
【００２９】
本発明の目的は、個別的におこなった場合でも、または併用した場合でも、化学療法や放射線療法が必ず引き起こす神経・免疫組織への副作用を避けることである。
【００３０】
本発明のもう一つの目的は、治療としての外科手術を減らすことである。
【００３１】
また、本発明の目的は、患者の診断、治療、リハビリに掛かる時間を節約することである。
【００３２】
さらに、本発明の目的は、同治療関連の装置と方法論を提供して、保健分野に迅速に導入することである。
【００３３】
その上、本発明の目的は、中でも癌とエイズHIVのような病気治療探索に関する研究開発「I・D」に掛かる現在の膨大な費用を節約することである。
【００３４】
本発明のもう一つの目的は、中でも一般に癌とエイズHIVと診断される病気の個人ベースでの治療を提供することである。
【００３５】
本発明の目的は、細胞の隠滅と変異がもたらす有害作用を撲滅させることである。それは、あたかも「生物学的規範」のように、とりわけ癌やエイズHIVのような病気を見分ける行為と言える。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３６】
本新案特許は「試作器０型」VPEPN/H-201および同器に関係する方法論によって、「実証的に」図式化されている。治療で使用される放射線周波数・出力・極性といったパラメーターを選択的に操作できる。さらに、同放射線は予め治療箇所として選定された局部に当たる。その上、同装置は細胞各種成分の共鳴周波数を量化できるので、量的診断が保証される。そのため、医療の実際で前例がなくても個人レベルの治療が適用可能であると確信できる。さらに、診断自体を個別に大幅に改善することができる。
【００３７】
使用法としては、伝統的にも知られていて、今日使用されているMRI技術を適用することから始まる。したがって、均衡状態への折り返し点にある研究対象域が発信する信号をキャッチした場合、病気（質的レベルの診断による）に侵されている領域の影像を映すことができる。図11の周波数プロセッサー(17)、研究各分野で使用されるMRIの特定値について信頼性と正確性の高い情報を提供する周波数マトリックス用モニター(25)への相互連絡が然るべくなされれば、このモニターでMRI特定値、周波映像用モニター(26)を把握できる。同モニターを使用すれば、各組織、臓器、当該研究対象器官系に内在する純周波数に応じて影像が得られる。この場合に限り、研究対象域の周波数グラフについて前述装置の使用が可能となる。しかし、（今日現在まで質的）診断を実施している伝統的「語らざる」影像も映し出される。こういった意味では、現在の技術分野の限界と言える。
【００３８】
通常影像モニター(24)は質的レベルの情報提供しかおこなわない。それは、経験論的診断を意味しているが、同時に、組織密度を直接映し出す影像を提供する重要な情報でもある。また、これは前述の他の情報（目に見える、数値グラフ）に同化するであろう。
【００３９】
以上のことから次のことが結論付けられる。すなはち、入手情報は、診断および治療に対して正確な情報を提供できる共鳴周波数の電磁側面であり、この結果特に癌・エイズHIVと一般に認定されている病気に対する今日の医療を改善するものである。
【００４０】
量的診断様式を推奨する。その理由は、周波数マトリックス用モニター(25)によって当該患部の共鳴周波数の規定値を各々正確に認識できるからであり、また周波映像用モニター(26)は、厳密に言った場合の周波数の直接的変化に応じた影像を提供してくれるからである。それによって、周波グラフィック・ディスプレイを使用できる。また、通常影像モニター(24)によって、組織密度を直接映し出す影像を提供できる。したがって、前述の条件下で総合的な共鳴周波数の電磁面が得られる。それによって、正確で効力のある診断・治療が逐次適用できる。さらに、現代医療で前例のない個人レベル治療を実施できる。
【００４１】
オペレーター・コンソール(22)内のコントロール・パネル(28)によって手動コントロール・デジタルフィルターまたはセレクター(18)を操作する。これによって検査対象部分の治療の必要性に応じた調査や分析が一つ一つでき、研究利用できる共鳴周波数値(FRUT)や各々の出力・極性値を正確に位置づけることができる。さらに、前述のパラメーターは、先ず量的診断を下すのに、次に厳密に言う個人レベル治療をその後実施するのを保証するのに重要である。このことは、本発明が提案する方法論で述べている。
【００４２】
すでに選択、修正された、すなわち治療目的に応じて選択的操作を受けた前述のパラメーター（周波数・出力・極性）は、オペレーター・コンソール(22)内のキーボード(27)を通して、センター・コンピューター(20) (図11)でプログラムできる。これによって、センター・コンピューター(20)に的確な指示を送ることができる。また、同コンピューターは脈拍メインコントロール(16)に情報を送り、ラジオ周波低周波プロセッサー(10)でアナログ・プロセスされ、ラジオ周波脈拍増幅器(13)で増幅される。
【００４３】
センター・コンピューター(20)、脈拍メインコントロール(16)、デジタル・アナログ変換器(12)、ラジオ周波低周波プロセッサー(10)、 ラジオ周波脈拍増幅器(13)、ならびにラジオ周波共鳴アンテナ(4)は、整備を受け、必要十分な機能容量を有さなければならない。その結果、（修正済みの）周波数・出力・特に極性についての「新たなる個人レベルパラメーター」(従来の選択操作)を使用できる。そのため、但し厳密に言う個人レベル治療目的で用いる前述のパラメーターを使って、ラジオ周波を新たに発することができる。図11の部品配列が示すように、通常影像モニター(24)、周波数マトリックス用モニター(25)、並びに周波映像用モニター(26)は、治療対象になっている箇所の治療進行状況がリアルタイムで表されるようフォローする。
【００４４】
このプロセスを終えた段階で、先に述べた伝統的手段を用いて再診断をおこなう。ここで、発生したラジオ周波の放射は次の事実に再度特徴付けられる。すなはち、周波数・出力・極性といった放射パラメーターは集合体として、また本特許が対象とする装置の機能上のガイドラインやデザインレベルに限定される。要するに、無線周波数放射は不分割・「単一機能」電磁ビームのような動きを見せる。ここで、厳密に言う集合体としての当該電磁ビームに適合するパラメーターは、総体的にも部分的にも決して変化するものではない。明らかに、専門医が取得、判断した結果に応じて、当該患者にその後どのような方向性で対処していくかが決定される。
【００４５】
原則として、非イオン電磁放射線の力によって悪性と分類された細胞の「再配列」をおこなう。そして、各ケースの具体的、かつそういった放射線に適合する研究パラメーターの具体的修正に関するガイドラインの下で、健康細胞、病的細胞へのエネルギー譲渡、または吸収が保証される。それによって、健康細胞、または病的細胞であっても、各々の細胞集団で具体的・選択的効果が可能となる。各々、特定の目的あるいは個別の目的で、非イオン電磁放射線ビームを使用する。
【００４６】
いわゆるこの細胞「再配列」と各々の生体均衡レベルが維持された場合、悪性と分類された細胞はそれが存在することを確定するエネルギー・レベルに（徐々に）到達しない可能性も出てくる。健康細胞は、生体エネルギーの均衡を維持できれば、一定の限界まで機能を活性化できる可能性がかなり出てくるし、そのため、いっそう効果的に生体的役割を果たすことができるであろう。それは、回復を意味し、細胞「再配列」と称するものに対して条件設定がなされる。
【００４７】
本発明の科学・技術的提案の基本は、共鳴の物理原理、特に「試作器０型」VPEPN/H-201とその方法論を通してMRI原理を応用することである。ただし、ある意味においてエネルギー移動、換言すればエネルギー譲渡または吸収をおこなう共鳴条件下に限定される。共鳴周波数値の明らかな違いは、組織を構成しているさまざまな分子を再認識するための基本であるから、医療目的で使用されるMRIの基本でもある。
【００４８】
悪性細胞の病巣が共鳴する周波数値を取得後、その周辺組織細胞の共鳴周波数値を認識した上で、２重電磁場（単純治療R−2）を原則として利用する。悪性細胞の場合、それを破壊する熱供給を条件付け、通常の許容差限界内で悪性と診断された組織への投射電磁放射線出力値を修正しなければならない。また、周辺組織の場合、診断様式で使用する数値レベルで出力を維持する。単純治療R−2型に分類される様式は、エイズHIVや白血病のような病気に対処するのに推奨される。単純治療R−2は、図5と図7で表されている。
【００４９】
本来の意味の腫瘍の場合、図9で表す複合治療R−3が望ましい。
【００５０】
治療目的に応じて、また他の関連あるいは随伴病状の可能性がある場合、R−4型治療、R−5型治療などの必要かつ推奨的治療を実施することができる。
【００５１】
投射の極性（＋・−）評価・選択は特に重要である。その理由は、生体エネルギー・バランスに関して求める極性または目的に応じて、エネルギー移動、または吸収がおきるからである。
【００５２】
前述のとおり、細胞の各タイプ、または細胞集団に合う放射線の選択適用が個別的に必要となる。そのため、本発明の適用原則は、異なる放射線ビームを使用することである。ただし、厳密、正確、具体的継続性と投射行為を伴わなければならないし、各々は個別の、同時に他から独立した目的に利用される。この一例は、図8で表される。
【００５３】
悪性細胞に当てられる電磁場は、継続的なもので、断続的ではいけない。このようにすれば、最大限の有害効果が保証される。そして、電磁場の当てられている細胞が生存できる可能性はほとんどないか、皆無となる。
【００５４】
本発明提唱する技術ガイドライン下なら、エイズHIVウイルス粒子核−大部分の場合は保護されているが−に確実に到達できる。このため、同粒子核は今日までおこなわれている各種タイプの治療では動じない。
【００５５】
図1は、これまでの技術のイオン放射線投射ビームが引き起こす作用を示している。ここでは、病原組織、また同様に周辺健康組織に影響するイオン放射線作用ゾーンを表している。さらに、患部周辺に高熱化副作用ゾーンが生まれる。イオン放射線治療は、あらゆる通過環境に影響を及ぼし、いろいろな種類、程度の有害副作用を引き起こす。
【００５６】
図2aは「白」物質を使用しない非イオン放射線作用を示しているが、腫瘍組織に抑制効果も影響も及ぼさない。なぜなら、投射放射線周波数は病気組織に共鳴を引き起こさないからである。その結果として、同組織周辺では高熱ゾーンは発生しない。
【００５７】
図2bでは、投射放射線周波数が腫瘍組織と相互作用を起こし、同組織が共鳴する。したがって、高熱化周辺ゾーンが発生し、周辺健康生体域に有害副作用を引き起こす。
【００５８】
図3においては、「白」物質を用いた別の治療法を表している。この図では、高熱化の有害副作用現象を示している。その結果、後に人体から「白」物質（健康組織ゾーンにばら撒かれている点で表されている）を排出するという問題が加わる。
【００５９】
図4は放射線による腫瘍部分の治療実施領域を示す。(1)の部分は病巣を表し、(2)の領域は健康組織であるが、点線円(3)内に表されている高熱化の影響を部分的に受けている。(4)の部分は、投射放射線の影響を強く受ける組織上の同放射線通過ゾーンであり、(5)の部分はいわゆる「白」物質を強く排出することを示している。
【００６０】
図5は非イオン放射線が通過する病巣を表す。同放射線によって病巣が共鳴を起こし、それと同時に病巣を破壊するのに必要十分なエネルギー量を吸収する。前述の内容から発生した高熱化は、帰納的に解決する。病巣組織を共鳴させる放射線は、周波数(f1)、出力(P1)、極性(Pol1)に作用する。周波数(f1)は当該病巣組織に効力をもつ。本発明では、そういった共鳴周波数が正確に現れるし、新案特許として認可された折には、治療目的とは任意に、あるいは同目的に応じて投射放射線出力と極性を修正するのに必要十分な技術手段を提供する。そのようにして、病巣をケース・バイ・ケースで回復させたり、破壊したりすることができる。
【００６１】
図6では、周波数(f3)、出力(P3)、極性(Pol3)高熱化ゾーンへの投射放射線ビームを表している。同ビームは、場合によってはある意味で回復、または破壊中の腫瘍組織が発生させる高熱を維持する。その結果、高熱化の影響を受けた周辺部を冷却する。この仮説によれば、エネルギー吸収のインディケーターとして投射放射線のマイナス極性が想定される。明らかなことに、周波数(f3)は予め本特許の提案する技術で確認されている。さらに、治療目的に応じて出力と極性を選択的に修正、または非修正するために利用されるその他の方法についても同様である。
【００６２】
当特許が示すところによれば、高熱化（図7）で影響を受けていない遠隔の健康周辺ゾーンの共鳴周波数を確認できる。また、非イオン電磁放射線を共鳴周波数(f2)と各々の出力(P2)・極性(Pol2)値に合わせることができる。さらに、治療の必要性に応じて、または当該域の生体エネルギー・バランスを維持するために、エネルギーを当該域に移動したり、吸収したりする。この仮説では、投射放射線の交互極性が結論づけられる。
【００６３】
非イオン電磁放射線放出パターンのシーケンスは、病巣組織での最大限の有害作用や、病巣組織を構成する悪性細胞の生存の可能性がほとんど皆無であることを保証するべきである。それは、高熱化問題を然るべく解決し、治療対象患部周辺の健康組織、ならびに神経・免疫系へのあらゆるタイプの副作用を回避することができる。図8では、5・6・7図のビームの視覚上の統合を示している。それらは、一つの放射シーケンスを構成していて、周波数(f)・出力(P)・極性(Pol)パラメーター値特性・関係が次の関係を成している。
【００６４】
f1 ≠ f2  ＝  f3 
P1 > P2  =   P3 
極性(Pol)
Pol1はプラス(+)である。
Pol2はプラス(+)、またはマイナス(−)である。
Pol3はマイナス(−)である。
【００６５】
図9は本発明研究の基本原理の仮説グラフを表す。この場合、R−3型複合治療様式で使用したビーム連続放射シーケンスに注意のこと。周波数・出力・極性パラメーターの特性・関係は次の関係を成している。
【００６６】
f1 ≠ f2  ＝  f3 
P1 > P2  =   P3 
極性(Pol)
Pol1はプラス(+)である。
Pol2はプラス(+)、またはマイナス(−)である。
Pol3はマイナス(−)である。
【００６７】
通常のMRI装置は、ラジオ周波ビームを発する。ここで、周波数・出力・極性といった構成パラメーターの各々の値は一定である。要するに、当該ビームはその上、不可分・「単一機能」放射線の集合体として表される。図10においては、異なる周波数値をもつ三種類のビームを表している。ただし、出力値は同様であり、極性は不定でも同極である。パラメーター関係は次のとおりである。
【００６８】
f1 ≠ f2  ≠  f3 
P1 = P2  = P3 
Pol1（極性）不定。
Pol2（極性）不定。
Pol3（極性）不定。
【００６９】
図11は、本発明の「試作器０型」VPEPN/H-201 装置のMRIシステム簡素化機能図面を表している。装置とパーツの関係・記述は下記のとおりである。
【００７０】
1. 冷却装置内臓、絶縁システムのあるマグネト発電機
2. 磁場均質化コイル
3. 勾配システムコイル
4. ラジオ周波共鳴アンテナ
5. 患者用ベッド
6. 送受信セレクター
7. プレ増幅器
8. 磁気・ラジオ周波シールド
9. ラジオ周波低周波プロセッサー/低周波フィルター付き求積デモジュレーター
10. ラジオ周波低周波プロセッサー/モジュレーター
11. アナログ・デジログ変換器(ADC)
12. デジタル・アナログ変換器(DAC)
13. ラジオ周波脈拍増幅器
14. デジタル・アナログ変換器付き勾配増幅器X・Y・Z
15. マグネト発電機供給源
16. 脈拍センター・コントロール
17. 周波プロセッサー
18. 手動コントロール・デジタルフィルター/セレクター
19. 影像プロセッサー
20. センター・コンピューター
21. 影像記憶装置
22. オペレーター・コンソール
23. プロトコル処理モニター
24. 通常影像モニター
25. 周波数マトリックスモニター
26. 周波影像モニター
27. キーボード
28. コントロール・パネル
【００７１】
提案の「試作器０型」VPEPN/H-201は非イオン電磁放射線だけをベースに動く。同放射線は個人レベル治療様式のみに使用するために選択的操作をする。この治療法はいかなる表現または理論の下でも、周辺健康組織には有害副作用を引き起こさない。病巣がいわゆる潜伏状態でも、臨床表明段階にあっても、様々な器官、組織、系列の各種病状に適用できる。
【００７２】
本発明を使用すれば、正確な選択・弁別指数を得られる。それによって、量的診断や効果的で個人レベルの治療がおこなえる。治療技術分野で使用するあらゆるタイプの放射線や、「リアルタイム」での適用が引き起こすいわゆる高熱化作用を除く。また、自然生存メカニズムとして生物に固有の細胞の隠滅や変異を引き起こさない。
【００７３】
一定の病気の自然生存メカニズムとして、いわゆる「薬物抵抗性」が表れる点はカテゴリー的に排除される。なぜなら、本発明は基本的に、また治療補助としても薬物使用を目的にしていないからである。この場合、非イオン電磁放射線を用いるだけである。同放射線は正確、具体的、また治療目的の攻撃目標となっている病巣悪化段階に致命的に「バージョンアップ」調整される。
【００７４】
本発明の新たなる提案では、イオン放射線を用いず、それとは反対に非イオン電磁放射線を使用している。さらに、通称「白」物質も使用しないので、同物質の体外排出に関連する問題を回避できる。
【００７５】
治療は総合的に無害である。それは、有害副作用を引き起こさないからである（例えば、神経系や免疫系には全く影響を与えない）。患者の診断、治療、回復に掛かっていた時間を大幅に節約できる。現在、診断・治療様式を特徴付ける経験論を回避できる。ただし、生検やエイズHIV診断に適用される各種「テスト」様式の補助と言える物理化学分析を用いる時の診断は例外とする。
【００７６】
研究開発「I+D」費用、ならびに福祉関係の費用は著しく減少する。
【００７７】
用量測定計算方法は大幅に簡素化できる。そのため、今日では正確さを極める。
【００７８】
これは、体にやさしい適用法であり、治療法としての外科手術実施を大幅に減少できる。
【００７９】
次の一覧表は、従来の技術（技術分野）と本発明に含まれている技術との質レベルでの比較を表す。その結果、本特許の総合的な潜在可能性を正確に評価できる。
【００８０】
【表１】
2007528231.tif 000003
【００８１】
当特許の各様式を図式化、記述した。技術分野の専門家には、特許の守備範囲を越えないで修正・変更ができることは明らかであろう。前述の事柄は次の正当性論で補足することにする。それによって、あらゆる修正・変更が本発明の守備範囲内に納まるであろう。
【００８２】
新案特許は図と当記述の中で詳細に図式化し、記述しているが、例証的と解釈すべきで、制限的または限定的特徴のものではない。私どもが望む様式しか記述されていないことは明確である。したがって、今後、特許の精神に反しないあらゆる変更や修正は保護されるのが望ましい。
【図面の簡単な説明】
【００８３】
理論・科学技術原理の理解促進の目的として、図に表されている諸相を参照しよう。その記述のために、特殊な用語を使用することにする。
【００８４】
しかし、「試作器０型」VPEPN/H-201と方法論における新案特許の許容範囲、そういった変更、その他の修正を限定しようというものではない。さらに、本発明外の応用面で共鳴の物理原理を応用する他のシステムや装置においても、本研究の許容範囲や主旨に沿っていなければならない。したがって、本発明の適用を例証的、記述的に例証するのに相応しい観点に着目していることに注目していただきたいという明確な意図で、このことを述べておく。私どもの（新案特許原則の）科学技術提案の研究・創作性・総合理論原則に基づいてなされた各種応用は、特許で例証されるが、同新案特許が言及している技術的に優れた人、さらに、前にも述べたように、当研究と異なる応用分野の専門家によって再生産されることを考慮に入れてある。
【００８５】
【図１】イオン放射  放射線(R)経路(4)の影響ゾーンにおいて、同放射線は通過経路(2)全体をイオン化すると考えられる。それが、生体系であっても否でも、患部(1)周辺に有毒な副作用を引き起こす。それは、高熱化の産物でもある。
【図２ａ】「白」物質を伴わない非イオン放射この図においては、次の反応が考えられる。  ２ａ）高熱を生じない：放射線(R)によって、通過領域全体(2)に当該患部(1)との共鳴が起こらない場合。
【図２ｂ】「白」物質を伴わない非イオン放射この図においては、次の反応が考えられる。  ２ｂ）周辺部に高熱を生ずる(3)：放射線(R)が患部(1)に共鳴すると、共鳴が起こり、周辺健康体域(2)に高熱で生ずる有害副作用を引き起こす。
【図３】「白」物質を伴う非イオン放射  患部(1)周辺に、放射線が引き起こす高熱化(3)が認められる。その結果、有害副作用を引き起こし、さらに、健康組織(2)から「白」物質(7)を排出するという問題が重複する。
【図４】「衝突」ゾーン  患部影響ゾーン(1)、健康領域周辺ゾーン(2)、高熱影響健康領域周辺ゾーン(3)、影響ゾーン(4)内で放射線(R)が強く影響する領域。「白」物質(7)の強い排出(5)が見られる。
【図５】患部ゾーン  患部ゾーン(1)を表している。この部分は、共鳴周波数(f1)と相当出力値(P1)を有する非イオン電磁放射線(R)が通過して、破壊される。この際、健康部分周辺ゾーン(2)において熱消散(8)（放射）が生じる。それは、高熱化の副産物といえる。この仮説では、エネルギー授与の印として＋極化(Pol1)が推測される。
【図６】高熱化を伴う健康組織周辺ゾーン  高熱化の影響を受けた健康域周辺ゾーン(2)を表している。この箇所は、共鳴周波数(f3)と相当出力値(P3)の非イオン電磁放射線(R)が通過しているが、それは患部ゾーン(1)で発生した過剰熱を排出しなければならない。この仮説では、エネルギー吸収の印として−極化(Pol3)が推測される。
【図７】健康組織周辺ゾーン  患部(1)と高熱化(3)の影響を受けていない健康域周辺ゾーン(2)を表している。仮設によれば、この箇所は、共鳴周波数(f2)と相当出力(P2)・反対極(Pol2)値の非イオン電磁放射線(R)が通過しているが、それは当該ゾーン(2)にエネルギーをパスする。このことは、治療上、かつ生体エネルギー・バランス上の関心で実施される。
【図８】放射線の統合  これは、当仮説の「放射パターンの連続性」概念を概ね理解できるよう作成した視覚上の図 ５，６，７の総括図である。この図で、R1は健康組織(2)に照射される放射線を表し、R2は患部(1)に対して照射される放射線で、R3は高熱化(3)の問題点を解決する放射線である。複合治療R-3の様式は、放射線(R)図で示される３種類の異なる周波数をベースに考えられている。また、この図は当科学提案の主要概念をもっとも的確に表している。  ここで、周波数(f)と出力(P)の変数値関係は次のようになる。  f1 ≠ f2  =  f3    P1 > P2  =  P3    極性(Pol)について、Pol1がプラス（＋）の場合、Pol2はプラス（＋）にもなるし、マイナス（−）にもなる。  Pol3はマイナス（−）である。
【図９】特に、複合治療R-3様式における装置の総合機能基本原理についての仮説図  R1が健康組織にはたらく放射線の場合、R2は患部にはたらく放射線で、R3は高熱化問題を解決する放射線である。周波数(f)と出力(P)の変数値関係は次のようになる。  f1 ≠ f2  =  f3    P1 > P2  =  P3    極性(Pol)について、Pol1がプラス（＋）の場合、Pol2はプラス（＋）にもなるし、マイナス（−）にもなる。  Pol3はマイナス（−）である。
【図１０】仮説上の「規定」放射  生体領域(2)を通過する電磁周波数の規定放射を表す。当研究・分析で優先的に考えられる周波数・出力・極性といった構成パラメーターの一部を表している。放射線R1、R2、R3は「現在」機能上分割不可能なビームを構成している。当例では、主要パラメーターの関係は次のようになる。  f1 ≠ f2  ≠  f3    P1 = P2  = P3    Pol1 = Pol2 = Pol3 (当例では不定)
【図１１】「試作器０型」VPEPN/H-201器の簡易機能構造図  同構造図では、本発明を実現可能なものにする装置と主要周辺機器が、理論・機能的に当該器に総括されて表されている。  ａ）ラジオ周波共鳴アンテナ(4)  ｂ）ラジオ周波低周波プロセッサー(10)  ｃ）ラジオ周波脈拍増幅器(13)  ｄ）手動コントロール・デジタルフィルターまたはセレクター(18)  ｅ） 脈拍メインコントロール(16)  ｆ）周波数マトリックス用モニター(25)  ｇ）周波映像用モニター(26)  ｈ）コントロールパネル(28)
【００８６】
前述の装置とパーツ（技術的革新）の理論・機能上の統合なしでは、本特許の到達すべき目的を達成することは絶対に不可能であるということを特に意味している。
【００８７】
項目：d, f, g, h関係の装置とパーツは、量的診断面で当該装置を使用可能にするのに重要である。また、前者の他に、個人治療面では、項目：a, b, c, eの機器が重要である。
【図１】
2007528231.tif 000004
2007528231.tif 000005
【図３】
2007528231.tif 000006
【図４】
2007528231.tif 000007
【図５】
2007528231.tif 000008
【図６】
2007528231.tif 000009
【図７】
2007528231.tif 000010
【図８】
2007528231.tif 000011
【図９】
2007528231.tif 000012
【図１０】
2007528231.tif 000013
【図１１】
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【手続補正書】
【提出日】平成17年11月16日(2005.11.16)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合できる理論的・技術的・機能的革新のMRI装置と同方法論。特徴：同装置は診断を量化し、治療を個別化するため非イオン放射線を選択的かつ無差別に操作し、さらに物理的手段によって高熱化として知られる有害副作用を除去する。
当該装置は、次の周辺機器とパーツ（ハードウエアー）で構成されている。
冷却・絶縁装置付きマグネト発電機(1)、磁場均質化コイル(2)、勾配システムコイル(3)、ラジオ周波共鳴アンテナ(4)、患者用ベッド(5)、送受信セレクター(6)、プレ増幅器(7)、磁気・ラジオ周波シールド(8)、ラジオ周波低周波プロセッサー/低周波フィルター付き求積デモジュレーター(9)、ラジオ周波低周波プロセッサー/モジュレーター(10)、アナログ・デジタル変換器(ADC) (11)、デジタル・アナログ変換器(DAC) (12)、ラジオ周波脈拍増幅器(13)、デジタル・アナログ変換器付き勾配増幅器X・Y・Z(14)、マグネト発電機供給源(15)、脈拍センター・コントロール(16)、周波数プロセッサー(17)、影像プロセッサー(19)、センター・コンピューター(20)接続キーボード(27)、影像記憶装置(21)、オペレーター・コンソール(22)、プロトコル処理モニター(23)、通常影像モニター(24)、手動コントロール・セレクター/デジタルフィルター(18)に接続のコントロール・パネル(28)。同フィルター(18)は周波プロセッサー(17)に接続し、周波数マトリックスモニター(25)と周波影像モニター(26)は同プロセッサーから接続する。
【請求項２】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合できる理論的・技術的・機能的革新のMRI装置と同方法論（特許請求の範囲1による）。特徴：提案の装置が当該方法論に基づいて診断を量化するには、（原産国・製造元に関係なく）通常のMRI装置を構成している伝統的ハードウエアーの他に、当技術上の提案が導入する周辺機器とパーツ（ハードウエアー）を付加しなければならない。その関係は次のようになる。
ａ）手動コントロール・デジタルフィルター/セレクター(18)
ｂ）周波数マトリックスモニター(25)
ｃ）周波影像モニター(26)
ｄ）コントロール・パネル(28)
【請求項３】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合できる理論的・技術的・機能的革新のMRI装置と同方法論（特許請求の範囲1による）。特徴：細胞選択・弁別高指数で高度に専門・識別化した電磁放射線ビームを治療用につくりだす保証をするには、次の装置とパーツ（ハードウエアー）は当方法論にしたがって理論的・技術的・機能的に用意しなければならない。
ａ）ラジオ周波共鳴アンテナ(4)
ｂ）ラジオ周波低周波プロセッサー/モジュレーター(10)
ｃ）ラジオ周波脈拍増幅器(13)
ｄ）脈拍センター・コントロール(16)
【請求項４】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合できる理論的・技術的・機能的革新のMRI装置と同方法論（特許請求の範囲2による）。特徴：当提案で導入の周辺機器とパーツ（ハードウエアー）[(18), (25), (26)および(28)]を使用すれば、今日まである伝統的な質的結果（通常映像）の他にも、治療目的領域の共鳴周波スペクトル値の構成という表現の量的診断ができる。
【請求項５】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合できる理論的・技術的・機能的革新のMRI装置と同方法論（特許請求の範囲2による）。特徴：量的診断様式が勧められる。この様式であれば、周波数マトリックスモニター(25)によって、治療対象ゾーンの具体的、特定、各々の共鳴周波数値を正確に把握できる。周波影像モニター(26)によって、本来の意味の共鳴周波数の直接の変化に応じた映像・グラフフォーマットの情報が得られる。それによって、研究対象ゾーンの共鳴周波数の一側面が整うことになる。
【請求項６】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合できる理論的・技術的・機能的革新のMRI装置と同方法論（特許請求の範囲3による）。特徴：量的診断から、治療様式のために提案した方法論を実施する。それは、細胞選択・弁別高指数で高度に専門・識別化した電磁放射線ビームの利用を意味している。同ビームには発見病巣を破壊し、高熱化を解消し、治療対象域の生体エネルギー・バランスを維持できる無差別容量がある。
【請求項７】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合できる理論的・技術的・機能的革新のMRI装置と同方法論（特許請求の範囲3による）。特徴：細胞選択・弁別高指数で高度に専門・識別化した電磁放射線ビームは、診断で利用する非イオン電磁放射に含まれる周波数・出力・極性パラメーターを予め選択的、または無差別的に操作することによって獲得できる。それは、本当の個人レベル治療を保証するものである。なぜなら、その治療であれば治療対象域に正確、かつバージョンアップした形で適合するからである。それは、リアルタイムでの事実である。
【請求項８】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合できる理論的・技術的・機能的革新のMRI装置と同方法論（特許請求の範囲3による）。特徴：病巣破壊を目的とする細胞選択・弁別高指数で高度に専門・識別化した電磁放射線ビームは、予め選択的・無差別操作をすることで入手できるが、脈拍連続シーケンスと言える。
【請求項９】
特に癌・エイズHIVと一般に判断される病気に対応するための診断・治療様式を統合できる理論的・技術的・機能的革新のMRI装置と同方法論（特許請求の範囲3による）。特徴：高熱化を除去するために、高度に専門・識別化した電磁放射線ビームは、病巣除去目的である一連の共鳴周波数以外にも、量的診断で予め限定された別の共鳴周波数を含んでいる。それは、物理的手段を用いることによって、周辺健康組織に影響を及ぼす高熱化のため発生したエネルギー・熱の過剰排出（吸収）を狙うものである。この対立は治療目的や治療対象域でのエネルギーの動きに応じて、交互、あるいは連続で起こりうることを特に明らかにしたい。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は「試作器０型」VPEPN/H-201と同器と関連する治療方法を指す。この方法によれば、先ず診断の量的処理が可能となる。次に、周波数、出力や極性のような非イオン電磁放出のパラメーターを選択的に操作できる。特に癌及びエイズHIVと一般に判断される病気に対応できるよう、厳密に言うと個人レベルで治療をおこなうことを目的とする。要するに、当機器は診断・治療両部分を持ち合わせ、非イオン電磁放射だけを使用していて、理論的・機能的には共鳴という物理原理に倣っている。また、具体的にはMRIがベースとなっている。さらに、次に挙げる重要かつ新たな要素も提示している。すなはち、診断の量的処理と前述の電磁波放出を本質的に形成するパラメーターを選択的に操作すること、繰り返すが、特に個人レベル治療において。
【０００２】
特に明確にしておきたいことは、前述の機器VPEPN/H-201は、ある製造業者のMRIの「試作器０型」という点である。しかし、本新案特許の理論的・機能的利益に付随するが、必要に応じて量的診断と個人レベル治療で役立つ。
【０００３】
製造業者は同製造領域で新案特許を導入できる。したがって、量的処理と個人レベル治療を付け加えることで改良された、この新たな２重機能をそなえた新型機種を製造することができる。また、本発明は、使用上適合する技術分野にも導入できる。たとえば、量的診断だけを付加することもできれば、本新案特許で提案している個人レベル治療を付加することもできる。
【背景技術】
【０００４】
エジプト人はミーラ化の過程で、死体の保存をより効果的にするために、放射と補足的な化学合成物との融合を経験主義的にもしかしたら考えたのかもしれない。18世紀、1774年ドイツ人教師フランツ・アントン・メスマー(1734−1815)は独自の理論を打ち立てた。彼の理論によって、その当時「メスメリズム」と称する信奉者の波が押し寄せた。彼らは、異なった種類の病気に磁力を治療法として用いた。1845年、イギリスのマイケル・ファラディは乾燥した血液から磁気特性について研究する。1897年、ケンブリッジ大学（イギリス）の物理学者J.J.トムソンは電子を発見した。次の20年間、一連の著名な物理学者たちは  -  その中には、マックス・プランク、アーネスト・ルザーフォード、ニールス・ボーア、エルウィン・シュレーディンガーやヴェルナー・ハイゼンベルグがいるが  -  お互いの研究を参考にして、原子と原子粒子の構造と特性の研究を進めた。その結果、物理学を進化させ、量子力学として知られる新たな理論と名称を打ち立てた。20世紀初め、ロシア人エンジニア、ジョージ・ラフコブスキーは相補物質を使用せず、非イオン電磁放射を用いて、いろいろなタイプの腫瘍に対応した。1936年、ライナス・ポーリングとチャールズ・D.コリエルはヘモグロビンの磁気状態がその酸素供給状態に応じて変化することを発見する。1937年には、イジドール・イザーク・ラービと彼の同僚は分子ビーム磁気共鳴システムを打ち立てる。それによると、磁界によってリチウム経線分子ビームを通過させ、次にそれをラジウム波に委ねるものである。1945年には、それもたった3週間の差で、エドワード・パーセルとフェリックス・ブロッホが率いる研究グループは、「凝結物質に対するMRI」として知られる現象を個別に示している。1948年には、ニコラス・フツレームバーゲン、エドワード・パーセル、ロバート・ポンドは「MRIリラクセ−ション」についての研究を出版する。1949年には、アーウィン・ハーンがMRI測定でスピン・エコー現象を発見する。1950年代終盤には「バリアン・アソシエーツ」のラッセル・バリアンが、フーリエ変換MRIと呼ばれる新たなインパルス方法論を提案した。
【０００５】
実際同時期に、セント・ルイズにあるワシントン大学のアービング・ローヴェとリチャードE.・ノーバーグは、インパルスでの実験で発生した信号の数学的操作によって、連続波での実験から結果が得られるかを実証的・理論的に説明した。
【０００６】
しかし、その当時インパルス・データを分析するのに必要なこの数学的プロセス（フーリエ変換と呼ばれる技術）は、当時の情報機器不足のため実践的とは言えなかった。1960年代、リチャード・エルンストとウエスト・アンダーソンはフーリエ分析をインパルス信号に応用して、MRIの精度を高めた。20世紀後半、イタリア人電気技師のアントイネ・プリオ−レは、いろいろな種類の腫瘍に対応するため、相補物質を用いない非イオン電磁放射を利用して治療をおこなう提案をした。1969年、ブルックリン・ダウンステート・メディカルセンター（ニュ−ヨーク）の医師、レイモンド・ダマディアンは、人体中の癌の初期症状をキャッチするために、この技術を利用する方法を思いついた。1970年におこなわれた実験で、実験用ラットに移植された肥大度の高い一連の腫瘍を摘出し、腫瘍MRIが通常組織MRIとは異なることを実証した。
【０００７】
1971年、癌診断で彼の方法論は臨床的にはまだ十分実証されていなかったが、雑誌『サイエンス』に実験結果を出版報告した。1971年、ゴッドフライ・ハンスフィールドは初のCTスキャナーを作った。ほとんどの場合、これが今日使用されている影像取得システムの基礎となっている。1972年、ポール・ローターバーは変化率の概念をCTスキャナーのそれと融合させて、普及させ、その後それをまとめ上げ、磁気共鳴（MR）によって初めて影像を得る。1976年、ピーター・マンスフィールドは平面エコ−技術を取得し、数秒間で脳全体を検査できるようになる。また、同年彼とイギリスの同僚はMRIで撮影された人の指の影像を初めて出版する。1980年代、ロシアの科学者たちは腫瘍治療の目的で、非イオン電磁放出と「白物質」と呼ばれる相補物質を組み合わせることに成功した。1990年、小川誠二は血液中の酸素レベルに応じた造影剤を使用することにより、局所組織の酸素供給に変化があることを発見する。1990年代、ドイツの科学者たちはロシアの学者たちの論題を発展させ、各種の腫瘍に対応するため、「白物質」という前提で「ナノ粒子」を非イオン電磁放射と組み合わせ利用した。1990年代終盤、ギリシャ人のパノス・パッパス教師は「PAPIMI」と称する治療法を提案した。それは、相補物質を使用せず、非イオン電磁放射をおこない、各種腫瘍に対応しようとするものである。1992年、ジョンW.・ベルボー、ピーター・バンデティニと小川誠二は感覚刺激への脳反応についての研究について個別に論文発表するが、機能磁気共鳴法で得られた影像をその研究に用いている。さらに、2003年10月アメリカのポール・ラウターバーとイギリスのピーター・マンズフィールドは、MRI使用関連の重大発見でノーベル医学賞を受賞した。この発見は、人体内の器官の立体影像を映す新システムの発達に貢献した。
【０００８】
同様に技術分野においても、癌及びエイズHIVの診断・治療のための器具や方法が存在している。癌の場合、診断に関する経験上の諸問題がある。影像による癌診断関係の機器と方法論は研究目的のための病理学上の「語らざる」影像で、質的診断を提供しているだけであって、具体的には何も表わしていない。したがって、経験論レベルは撮影影像の臨床的解釈においては有効であるが、生検の場合のみ高確率で診断できる。
【０００９】
エイズHIVの場合、現在用いられている各種診断は充分なものであり、信頼できると考えられる。
【００１０】
癌治療分野には、次の治療法がある。一般にサイトスタティック・非サイトスタティックとされる化合物を使用する化学療法、もう一つは90%以上の治療にイオン放射を用いる放射線療法である。非イオン放射の分野では、そういった研究は実際、大部分が実験段階である。イオン放射・非イオン放射どちらの場合も選択・区別レベルは事実上ゼロと言ってよく、そのため経験論指数は高いものとなる。
【００１１】
特許性という点では、粒子線加速器が国際科学コミュニティや世界知的所有権機構のような諸機関が認められている。同器の主な貢献は、イオン電磁放射をベースとしたいわゆる「伝統的」放射線療法で使用される放射線の限界を打ち砕くものである。その例として、伝達の低速度、浸透力の弱さなどが挙げられる。
【００１２】
前述の機器と使用方法は「ある意味で」、前にも述べたが、イオン放射を言及している。ところが、それは全体的には問題の放射を扱う放射の総合レベルにおいての話であり、選択的でも別個のものでもない。このように、本発明は特殊で優れた例と言える。
【００１３】
周波数、強度、極性といった治療上、電磁放射に適合するパラメーターを選択的に操作するという意味において、私どもの科学・技術的提案は理論的かつ実践的に到達度の高いものであると確信する。このことは、強力な機能的統合的プロフィールで実証できる。間違いなく長所と言えるのは、当提案が医療分野以外のMRIシステム・機器やこれに関連する各種の方法論にも利用できるという点である。
【００１４】
その他の補足的治療法として外科手術があるが、暗黙の悪影響が伴う。
【００１５】
癌治療のオプションとして、同治療はケース・バイ・ケースで単一または併用しておこなうことができると言いたい。また、エイズHIVの具体的ケースとして、現在おこなわれている治療全体はワクチン候補（できれば、最も効果的とされる「ワクチン・カクテル」を供給して）とワクチンと併用できる、あるいはできないインターフェロン、単クローン抗体などの薬候補をベースとしているだけである。また、それはケース・バイ・ケースで臨床的に直接機能している。
【００１６】
計器類としては、中国の特許出願No.1361418がある。同出願は2002年7月31日チョウ・チェンチンと彼の共同研究者たちに公開された。その出願の中で、ラジオ周波で動くMRI機器用のコントロール・コンソールを庇護している。さらに、変化周波数のサンプリングを直接、複数回実施している。アメリカ合衆国の意匠特許USD 457885 Sは 2002年5月28日、松村清と彼の共同研究者たちに特許された。その内容は、MRIによる断層撮影用探知機を扱ったものである。もう一つの機器はアメリカ合衆国の特許No.5,736,858で、カツネルソンと彼の共同研究者たちに1998年4月7日に申請許可が下りている。この器具は勾配コイル本体のことで、高速影像が得られる。類似したもう一つの特許はUS No.5,530,355で、1996年6月25日ドティと彼の共同研究者に認可された。同特許はMRI影像を提供してくれる交差勾配コイル器に関してのものである。
【００１７】
診断に関して、技術分野では国際出願WO 03013616のような造影剤の使用がある。同出願は2003年2月20日、マイレノ・バレンティーノと彼の共同研究者たちによるものであり公表されている。アメリカ合衆国の特許出願公開No. US2002121898は、2002年9月5日ブレバード・クリスティアンと彼の共同研究者たちに許可されているが、その中に励磁回路の説明があり、MRI装置が発生するリターン信号の測量・回収実験も含まれている。1997年1月7日、オドリシオと彼の共同研究者たちに認可されたアメリカ合衆国の特許No.5,590,656は、ラジオトレーサーを病理組織のマーカーとして使用することを力説している。この方法論はラジオトレーサーの管理や放射線検出の実験についても取り扱っている。1997年1月28日、ハーランドと彼の共同研究者たちに許可されたアメリカ合衆国の特許No.5,596,992は、赤外線放射による癌組織の分類を取り扱っている。ヴォディンと彼の共同研究者たちに認可されたアメリカ合衆国の特許No.5,579,773は、レーザーによる癌診断装置及び方法を扱っている。アメリカ合衆国の特許No.5,420,510、No.5,404,882 とNo.5,281,917、ならびにヨーロッパ特許EP 0234524は癌診断にMRI影像を用いる方法論に言及している。
【００１８】
癌の病理診断として、技術分野においては癌診断を改善させる装置・方法論の使用を報告している論文がある。例えば、2003年3月18日、エンホルムに認可されたアメリカ合衆国の新案特許申請No.6,535,755は、MRI信号波から出る信号・騒音関係をアップさせる装置と方法を取り扱っているが、これによれば病気治療中に温度調節ができる。1999年3月23日、グレイと彼の共同研究者たちに認可されたアメリカ合衆国の新案特許申請No.5,885,547は、ベータ・ガンマー線を放射する内部放射性核種を使用したがん治療を扱っている。1997年1月21日、キャロルに許可されたアメリカ合衆国の新案特許申請No.5,596,619は、空間および腫瘍を貫通する変調ビームによる治療装置と方法を取り扱っている。1996年7月11日、フライタック・スベントと彼の共同研究者たちに認可された国際特許申請WO 9620733は、放射線に当たる選択マーカーを使用した癌治療について取り扱っているが、このようにミックスした方法が生まれる。1996年6 月18日、スミスと彼の共同研究者たちに認可されたアメリカ合衆国の新案特許申請No.5,528,652は、イオン放射による脳治療法を説明している。1994年6月9日、ローツェン・トーベンと彼の共同研究者たちに認可された国際特許申請WO 9412240は、光ファイバーを用いた赤外線放射線での照射による癌治療を取り扱っている。1993年9月29日、ニューナン・クレイグと彼の共同研究者たちに認可されたヨーロッパ特許許可申請EP 0562644は、不規則放射線を放出する装置を取り扱っているが、同装置ではイオン入射放射線の出力を調節できる。1993年8月13日、サンタナ・ブランクに認可されたアメリカ合衆国の新案特許申請No.5,231,984は、皮膚癌組織に対してレーザー治療をおこなう装置と方法に言及している。1991年1月9日、アルビーニ・ドメニコと彼の共同研究者たちに認可されたヨーロッパ新案特許EP 0406454は、レーザーによって光化学を発生させる装置を取り扱っている。1989年3月28日、ミルズに認可されたアメリカ合衆国の新案特許申請No.4,815,448とNo.4,815,447は、化学療法で使用される薬剤と併用できる周波選別放射による治療を庇護している。1987年9月1日、マイレル・スチュアートに認可されたアメリカ合衆国の新案特許申請No4,690,130は、化学療法用の電磁コントロール・システムを扱っている。1982年11月15日、遠藤博史.と彼の共同研究者たちに許可された日本新案特許JP 57185220では、活性成分とクロロフィル副産物を含む造影剤の助けを借りた可視光線による放射線治療を提案している。
【００１９】
イオン放射にせよ、非イオン放射にせよ、（共鳴が起こる時にだけ）治療中、照射患部周辺に高熱ゾーンが現れる。したがって、高熱化は現在使用されている放射線ベースのすべての治療に関係する問題と言える。しかし、技術分野において、この問題に言及する論文がある。たとえば、1995年8月15日と1993年10月12日、フェンに認可されたアメリカ合衆国新案特許申請No.5,441,532およびNo.5,251,645は、熱化を促す投射無線周波数を用いて位相基本原理をアレンジすることを庇護している。投射放射線の出力は、不必要な箇所に過度の高熱化が起こらないようコントロールされている。同様に、1989年4月11日、ネーデルセンと彼の共同研究者たちに認可された特許番号US 4,819,642も同じ点を主張、さらに1987年10月27日にもネーデルセンに特許番号US 4,702,262がされていて、その中で、高熱ゾーンについて基本的位置付けをしている。
【００２０】
さらに、参考として興味深い次の新案特許について述べることができる。ヨーロッパ特許機構では、新案特許No. US 5 690 109 A, No. WO 91/07 132 A, No. EP 0695560, No. WO 9519841, No. EP 0198257, No. WO 8804414, No. EP 0252118, No. WO 8703798がある。スペインでは、新案特許No. 0240990, No. 0305008, No. 0284542, No. 0355750, No. 0340005, No. 0705603, No. 0400940, No. 0512981, No. 0650601ならびにNo. 0711121がある。スイスでは、新案特許No. CH 681356とCH 669733がある。オーストラリアでは、新案特許No. 563137, No. 528476とNo. 534533がある。日本では、新案特許No. 04102465があり、またアメリカ合衆国には、新案特許No. 4515165, No. 4524779, No. 4691712, No. 4935631, No. 5079698, No. 5168514, No. 5442675, No. 5464445およびNo. 5609816がある。
【００２１】
イオン放射または非イオン放射をベースにして、現在使用されているあらゆる治療法では、放射線パラメーターは選択的に操作されていない。それは、治療上の関心、生物エネルギー上の均衡や一定時の患者の臨床状態を把握できる一定の具体的要求に応えるためである。したがって、既存の理論的限界や現在の技術レベルをのり越えて、私どもの科学的提案では、放射線周波数・出力・極性のようなパラメーターを選択的かつ無差別に操作した場合、なかでも前述の理論的・技術的・機能的限界をのり越えることができることを保証する。
【００２２】
さらに、下記の理由で本発明の実現性について厳密に再認識することは重要である。
ａ）科学領域：本特許を支える研究原理は全て、理論上完璧に実証できる。
ｂ）技術領域：実践領域できる必要十分な方法がある。
ｃ）商業領域：本新案特許が示すように、創作性と波及効果をもたらす供給に対する需要は然るべく明白である。
【００２３】
理論・機能領域上、私どもの科学技術提案の総合的理論のおかげで、そして例証的には「試作器０型」VPEPN/H-201と同器と関連する治療方法によって、これまでに提案した新機能面は事実上可能となる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２４】
本発明の目的は、周波数、出力、極性といった放射パラメーターを選択的に操作する非イオン電磁放射線だけを使用すること、さらに個人レベル治療様式に限定して、主に癌とエイズHIVのような病気に応用することです。
【００２５】
本発明のもう一つの目的は、現在診断・治療様式と区別している経験論レベルを除去することである。共鳴周波数、それに病理診断を最初に量化する際、選択度または区別の正確な指数を得ることができるからである。前述の事実は、理知的認識によって、医療の実際面で前例のない創作性と波及効果で個人ベース治療を適用できることに間違いなく影響している。
【００２６】
さらに、本発明の目的は、イオン・非イオン電磁放射をベースにして、健康組織や治療患部周辺組織に高熱が引き起こす有害作用無くすことである。
【００２７】
また、本発明の目的は、通称「白」物質の使用を完全に断ち切ることであり、これにより人体からの強度の排出に関連する諸問題を避けることができる。
【００２８】
また、本発明の目的は、診断面だけでなく、治療面でもイオン放射線使用を完全に消去することである。
【００２９】
本発明の目的は、個別的におこなった場合でも、または併用した場合でも、化学療法や放射線療法が必ず引き起こす神経・免疫組織への副作用を避けることである。
【００３０】
本発明のもう一つの目的は、治療としての外科手術を減らすことである。
【００３１】
また、本発明の目的は、患者の診断、治療、リハビリに掛かる時間を節約することである。
【００３２】
さらに、本発明の目的は、同治療関連の装置と方法論を提供して、保健分野に迅速に導入することである。
【００３３】
その上、本発明の目的は、中でも癌とエイズHIVのような病気治療探索に関する研究開発「I・D」に掛かる現在の膨大な費用を節約することである。
【００３４】
本発明のもう一つの目的は、中でも一般に癌とエイズHIVと診断される病気の個人ベースでの治療を提供することである。
【００３５】
本発明の目的は、細胞の隠滅と変異がもたらす有害作用を撲滅させることである。それは、あたかも「生物学的規範」のように、とりわけ癌やエイズHIVのような病気を見分ける行為と言える。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３６】
本新案特許は「試作器０型」VPEPN/H-201および同器に関係する方法論によって、「実証的に」図式化されている。治療で使用される放射線周波数・出力・極性といったパラメーターを選択的に操作できる。さらに、同放射線は予め治療箇所として選定された局部に当たる。その上、同装置は細胞各種成分の共鳴周波数を量化できるので、量的診断が保証される。そのため、医療の実際で前例がなくても個人レベルの治療が適用可能であると確信できる。さらに、診断自体を個別に大幅に改善することができる。
【００３７】
使用法としては、伝統的にも知られていて、今日使用されているMRI技術を適用することから始まる。したがって、均衡状態への折り返し点にある研究対象域が発信する信号をキャッチした場合、病気（質的レベルの診断による）に侵されている領域の影像を映すことができる。図11の周波数プロセッサー(17)、研究各分野で使用されるMRIの特定値について信頼性と正確性の高い情報を提供する周波数マトリックス用モニター(25)への相互連絡が然るべくなされれば、このモニターでMRI特定値、周波映像用モニター(26)を把握できる。同モニターを使用すれば、各組織、臓器、当該研究対象器官系に内在する純周波数に応じて影像が得られる。この場合に限り、研究対象域の周波数グラフについて前述装置の使用が可能となる。しかし、（今日現在まで質的）診断を実施している伝統的「語らざる」影像も映し出される。こういった意味では、現在の技術分野の限界と言える。
【００３８】
通常影像モニター(24)は質的レベルの情報提供しかおこなわない。それは、経験論的診断を意味しているが、同時に、組織密度を直接映し出す影像を提供する重要な情報でもある。また、これは前述の他の情報（目に見える、数値グラフ）に同化するであろう。
【００３９】
以上のことから次のことが結論付けられる。すなはち、入手情報は、診断および治療に対して正確な情報を提供できる共鳴周波数の電磁側面であり、この結果特に癌・エイズHIVと一般に認定されている病気に対する今日の医療を改善するものである。
【００４０】
量的診断様式を推奨する。その理由は、周波数マトリックス用モニター(25)によって当該患部の共鳴周波数の規定値を各々正確に認識できるからであり、また周波映像用モニター(26)は、厳密に言った場合の周波数の直接的変化に応じた影像を提供してくれるからである。それによって、周波グラフィック・ディスプレイを使用できる。また、通常影像モニター(24)によって、組織密度を直接映し出す影像を提供できる。したがって、前述の条件下で総合的な共鳴周波数の電磁面が得られる。それによって、正確で効力のある診断・治療が逐次適用できる。さらに、現代医療で前例のない個人レベル治療を実施できる。
【００４１】
オペレーター・コンソール(22)内のコントロール・パネル(28)によって手動コントロール・デジタルフィルターまたはセレクター(18)を操作する。これによって検査対象部分の治療の必要性に応じた調査や分析が一つ一つでき、研究利用できる共鳴周波数値(FRUT)や各々の出力・極性値を正確に位置づけることができる。さらに、前述のパラメーターは、先ず量的診断を下すのに、次に厳密に言う個人レベル治療をその後実施するのを保証するのに重要である。このことは、本発明が提案する方法論で述べている。
【００４２】
すでに選択、修正された、すなわち治療目的に応じて選択的操作を受けた前述のパラメーター（周波数・出力・極性）は、オペレーター・コンソール(22)内のキーボード(27)を通して、センター・コンピューター(20) (図11)でプログラムできる。これによって、センター・コンピューター(20)に的確な指示を送ることができる。また、同コンピューターは脈拍メインコントロール(16)に情報を送り、ラジオ周波低周波プロセッサー(10)でアナログ・プロセスされ、ラジオ周波脈拍増幅器(13)で増幅される。
【００４３】
センター・コンピューター(20)、脈拍メインコントロール(16)、デジタル・アナログ変換器(12)、ラジオ周波低周波プロセッサー(10)、 ラジオ周波脈拍増幅器(13)、ならびにラジオ周波共鳴アンテナ(4)は、整備を受け、必要十分な機能容量を有さなければならない。その結果、（修正済みの）周波数・出力・特に極性についての「新たなる個人レベルパラメーター」(従来の選択操作)を使用できる。そのため、但し厳密に言う個人レベル治療目的で用いる前述のパラメーターを使って、ラジオ周波を新たに発することができる。図11の部品配列が示すように、通常影像モニター(24)、周波数マトリックス用モニター(25)、並びに周波映像用モニター(26)は、治療対象になっている箇所の治療進行状況がリアルタイムで表されるようフォローする。
【００４４】
このプロセスを終えた段階で、先に述べた伝統的手段を用いて再診断をおこなう。ここで、発生したラジオ周波の放射は次の事実に再度特徴付けられる。すなはち、周波数・出力・極性といった放射パラメーターは集合体として、また本特許が対象とする装置の機能上のガイドラインやデザインレベルに限定される。要するに、無線周波数放射は不分割・「単一機能」電磁ビームのような動きを見せる。ここで、厳密に言う集合体としての当該電磁ビームに適合するパラメーターは、総体的にも部分的にも決して変化するものではない。明らかに、専門医が取得、判断した結果に応じて、当該患者にその後どのような方向性で対処していくかが決定される。
【００４５】
原則として、非イオン電磁放射線の力によって悪性と分類された細胞の「再配列」をおこなう。そして、各ケースの具体的、かつそういった放射線に適合する研究パラメーターの具体的修正に関するガイドラインの下で、健康細胞、病的細胞へのエネルギー譲渡、または吸収が保証される。それによって、健康細胞、または病的細胞であっても、各々の細胞集団で具体的・選択的効果が可能となる。各々、特定の目的あるいは個別の目的で、非イオン電磁放射線ビームを使用する。
【００４６】
いわゆるこの細胞「再配列」と各々の生体均衡レベルが維持された場合、悪性と分類された細胞はそれが存在することを確定するエネルギー・レベルに（徐々に）到達しない可能性も出てくる。健康細胞は、生体エネルギーの均衡を維持できれば、一定の限界まで機能を活性化できる可能性がかなり出てくるし、そのため、いっそう効果的に生体的役割を果たすことができるであろう。それは、回復を意味し、細胞「再配列」と称するものに対して条件設定がなされる。
【００４７】
本発明の科学・技術的提案の基本は、共鳴の物理原理、特に「試作器０型」VPEPN/H-201とその方法論を通してMRI原理を応用することである。ただし、ある意味においてエネルギー移動、換言すればエネルギー譲渡または吸収をおこなう共鳴条件下に限定される。共鳴周波数値の明らかな違いは、組織を構成しているさまざまな分子を再認識するための基本であるから、医療目的で使用されるMRIの基本でもある。
【００４８】
悪性細胞の病巣が共鳴する周波数値を取得後、その周辺組織細胞の共鳴周波数値を認識した上で、２重電磁場（単純治療R−2）を原則として利用する。悪性細胞の場合、それを破壊する熱供給を条件付け、通常の許容差限界内で悪性と診断された組織への投射電磁放射線出力値を修正しなければならない。また、周辺組織の場合、診断様式で使用する数値レベルで出力を維持する。単純治療R−2型に分類される様式は、エイズHIVや白血病のような病気に対処するのに推奨される。単純治療R−2は、図5と図7で表されている。
【００４９】
本来の意味の腫瘍の場合、図9で表す複合治療R−3が望ましい。
【００５０】
治療目的に応じて、また他の関連あるいは随伴病状の可能性がある場合、R−4型治療、R−5型治療などの必要かつ推奨的治療を実施することができる。
【００５１】
投射の極性（＋・−）評価・選択は特に重要である。その理由は、生体エネルギー・バランスに関して求める極性または目的に応じて、エネルギー移動、または吸収がおきるからである。
【００５２】
前述のとおり、細胞の各タイプ、または細胞集団に合う放射線の選択適用が個別的に必要となる。そのため、本発明の適用原則は、異なる放射線ビームを使用することである。ただし、厳密、正確、具体的継続性と投射行為を伴わなければならないし、各々は個別の、同時に他から独立した目的に利用される。この一例は、図8で表される。
【００５３】
悪性細胞に当てられる電磁場は、継続的なもので、断続的ではいけない。このようにすれば、最大限の有害効果が保証される。そして、電磁場の当てられている細胞が生存できる可能性はほとんどないか、皆無となる。
【００５４】
本発明提唱する技術ガイドライン下なら、エイズHIVウイルス粒子核−大部分の場合は保護されているが−に確実に到達できる。このため、同粒子核は今日までおこなわれている各種タイプの治療では動じない。
【００５５】
図1は、これまでの技術のイオン放射線投射ビームが引き起こす作用を示している。ここでは、病原組織、また同様に周辺健康組織に影響するイオン放射線作用ゾーンを表している。さらに、患部周辺に高熱化副作用ゾーンが生まれる。イオン放射線治療は、あらゆる通過環境に影響を及ぼし、いろいろな種類、程度の有害副作用を引き起こす。
【００５６】
図2aは「白」物質を使用しない非イオン放射線作用を示しているが、腫瘍組織に抑制効果も影響も及ぼさない。なぜなら、投射放射線周波数は病気組織に共鳴を引き起こさないからである。その結果として、同組織周辺では高熱ゾーンは発生しない。
【００５７】
図2bでは、投射放射線周波数が腫瘍組織と相互作用を起こし、同組織が共鳴する。したがって、高熱化周辺ゾーンが発生し、周辺健康生体域に有害副作用を引き起こす。
【００５８】
図3においては、「白」物質を用いた別の治療法を表している。この図では、高熱化の有害副作用現象を示している。その結果、後に人体から「白」物質（健康組織ゾーンにばら撒かれている点で表されている）を排出するという問題が加わる。
【００５９】
図4は放射線による腫瘍部分の治療実施領域を示す。(1)の部分は病巣を表し、(2)の領域は健康組織であるが、点線円(3)内に表されている高熱化の影響を部分的に受けている。(4)の部分は、投射放射線の影響を強く受ける組織上の同放射線通過ゾーンであり、(5)の部分はいわゆる「白」物質を強く排出することを示している。
【００６０】
図5は非イオン放射線が通過する病巣を表す。同放射線によって病巣が共鳴を起こし、それと同時に病巣を破壊するのに必要十分なエネルギー量を吸収する。前述の内容から発生した高熱化は、帰納的に解決する。病巣組織を共鳴させる放射線は、周波数(f1)、出力(P1)、極性(Pol1)に作用する。周波数(f1)は当該病巣組織に効力をもつ。本発明では、そういった共鳴周波数が正確に現れるし、新案特許として認可された折には、治療目的とは任意に、あるいは同目的に応じて投射放射線出力と極性を修正するのに必要十分な技術手段を提供する。そのようにして、病巣をケース・バイ・ケースで回復させたり、破壊したりすることができる。
【００６１】
図6では、周波数(f3)、出力(P3)、極性(Pol3)高熱化ゾーンへの投射放射線ビームを表している。同ビームは、場合によってはある意味で回復、または破壊中の腫瘍組織が発生させる高熱を維持する。その結果、高熱化の影響を受けた周辺部を冷却する。この仮説によれば、エネルギー吸収のインディケーターとして投射放射線のマイナス極性が想定される。明らかなことに、周波数(f3)は予め本特許の提案する技術で確認されている。さらに、治療目的に応じて出力と極性を選択的に修正、または非修正するために利用されるその他の方法についても同様である。
【００６２】
当特許が示すところによれば、高熱化（図7）で影響を受けていない遠隔の健康周辺ゾーンの共鳴周波数を確認できる。また、非イオン電磁放射線を共鳴周波数(f2)と各々の出力(P2)・極性(Pol2)値に合わせることができる。さらに、治療の必要性に応じて、または当該域の生体エネルギー・バランスを維持するために、エネルギーを当該域に移動したり、吸収したりする。この仮説では、投射放射線の交互極性が結論づけられる。
【００６３】
非イオン電磁放射線放出パターンのシーケンスは、病巣組織での最大限の有害作用や、病巣組織を構成する悪性細胞の生存の可能性がほとんど皆無であることを保証するべきである。それは、高熱化問題を然るべく解決し、治療対象患部周辺の健康組織、ならびに神経・免疫系へのあらゆるタイプの副作用を回避することができる。図8では、5・6・7図のビームの視覚上の統合を示している。それらは、一つの放射シーケンスを構成していて、周波数(f)・出力(P)・極性(Pol)パラメーター値特性・関係が次の関係を成している。
【００６４】
f1 ≠ f2  ＝  f3 
P1 > P2  =   P3 
極性(Pol)
Pol1はプラス(+)である。
Pol2はプラス(+)、またはマイナス(−)である。
Pol3はマイナス(−)である。
【００６５】
図9は本発明研究の基本原理の仮説グラフを表す。この場合、R−3型複合治療様式で使用したビーム連続放射シーケンスに注意のこと。周波数・出力・極性パラメーターの特性・関係は次の関係を成している。
【００６６】
f1 ≠ f2  ＝  f3 
P1 > P2  =   P3 
極性(Pol)
Pol1はプラス(+)である。
Pol2はプラス(+)、またはマイナス(−)である。
Pol3はマイナス(−)である。
【００６７】
通常のMRI装置は、ラジオ周波ビームを発する。ここで、周波数・出力・極性といった構成パラメーターの各々の値は一定である。要するに、当該ビームはその上、不可分・「単一機能」放射線の集合体として表される。図10においては、異なる周波数値をもつ三種類のビームを表している。ただし、出力値は同様であり、極性は不定でも同極である。パラメーター関係は次のとおりである。
【００６８】
f1 ≠ f2  ≠  f3 
P1 = P2  = P3 
Pol1（極性）不定。
Pol2（極性）不定。
Pol3（極性）不定。
【００６９】
図11は、本発明の「試作器０型」VPEPN/H-201 装置のMRIシステム簡素化機能図面を表している。装置とパーツの関係・記述は下記のとおりである。
【００７０】
1. 冷却装置内臓、絶縁システムのあるマグネト発電機
2. 磁場均質化コイル
3. 勾配システムコイル
4. ラジオ周波共鳴アンテナ
5. 患者用ベッド
6. 送受信セレクター
7. プレ増幅器
8. 磁気・ラジオ周波シールド
9. ラジオ周波低周波プロセッサー/低周波フィルター付き求積デモジュレーター
10. ラジオ周波低周波プロセッサー/モジュレーター
11. アナログ・デジログ変換器(ADC)
12. デジタル・アナログ変換器(DAC)
13. ラジオ周波脈拍増幅器
14. デジタル・アナログ変換器付き勾配増幅器X・Y・Z
15. マグネト発電機供給源
16. 脈拍センター・コントロール
17. 周波プロセッサー
18. 手動コントロール・デジタルフィルター/セレクター
19. 影像プロセッサー
20. センター・コンピューター
21. 影像記憶装置
22. オペレーター・コンソール
23. プロトコル処理モニター
24. 通常影像モニター
25. 周波数マトリックスモニター
26. 周波影像モニター
27. キーボード
28. コントロール・パネル
【００７１】
提案の「試作器０型」VPEPN/H-201は非イオン電磁放射線だけをベースに動く。同放射線は個人レベル治療様式のみに使用するために選択的操作をする。この治療法はいかなる表現または理論の下でも、周辺健康組織には有害副作用を引き起こさない。病巣がいわゆる潜伏状態でも、臨床表明段階にあっても、様々な器官、組織、系列の各種病状に適用できる。
【００７２】
本発明を使用すれば、正確な選択・弁別指数を得られる。それによって、量的診断や効果的で個人レベルの治療がおこなえる。治療技術分野で使用するあらゆるタイプの放射線や、「リアルタイム」での適用が引き起こすいわゆる高熱化作用を除く。また、自然生存メカニズムとして生物に固有の細胞の隠滅や変異を引き起こさない。
【００７３】
一定の病気の自然生存メカニズムとして、いわゆる「薬物抵抗性」が表れる点はカテゴリー的に排除される。なぜなら、本発明は基本的に、また治療補助としても薬物使用を目的にしていないからである。この場合、非イオン電磁放射線を用いるだけである。同放射線は正確、具体的、また治療目的の攻撃目標となっている病巣悪化段階に致命的に「バージョンアップ」調整される。
【００７４】
本発明の新たなる提案では、イオン放射線を用いず、それとは反対に非イオン電磁放射線を使用している。さらに、通称「白」物質も使用しないので、同物質の体外排出に関連する問題を回避できる。
【００７５】
治療は総合的に無害である。それは、有害副作用を引き起こさないからである（例えば、神経系や免疫系には全く影響を与えない）。患者の診断、治療、回復に掛かっていた時間を大幅に節約できる。現在、診断・治療様式を特徴付ける経験論を回避できる。ただし、生検やエイズHIV診断に適用される各種「テスト」様式の補助と言える物理化学分析を用いる時の診断は例外とする。
【００７６】
研究開発「I+D」費用、ならびに福祉関係の費用は著しく減少する。
【００７７】
用量測定計算方法は大幅に簡素化できる。そのため、今日では正確さを極める。
【００７８】
これは、体にやさしい適用法であり、治療法としての外科手術実施を大幅に減少できる。
【００７９】
次の一覧表は、従来の技術（技術分野）と本発明に含まれている技術との質レベルでの比較を表す。その結果、本特許の総合的な潜在可能性を正確に評価できる。
【００８０】
【表１】
2007528231.tif 000015
【００８１】
当特許の各様式を図式化、記述した。技術分野の専門家には、特許の守備範囲を越えないで修正・変更ができることは明らかであろう。前述の事柄は次の正当性論で補足することにする。それによって、あらゆる修正・変更が本発明の守備範囲内に納まるであろう。
【００８２】
新案特許は図と当記述の中で詳細に図式化し、記述しているが、例証的と解釈すべきで、制限的または限定的特徴のものではない。私どもが望む様式しか記述されていないことは明確である。したがって、今後、特許の精神に反しないあらゆる変更や修正は保護されるのが望ましい。
【図面の簡単な説明】
【００８３】
理論・科学技術原理の理解促進の目的として、図に表されている諸相を参照しよう。その記述のために、特殊な用語を使用することにする。
【００８４】
しかし、「試作器０型」VPEPN/H-201と方法論における新案特許の許容範囲、そういった変更、その他の修正を限定しようというものではない。さらに、本発明外の応用面で共鳴の物理原理を応用する他のシステムや装置においても、本研究の許容範囲や主旨に沿っていなければならない。したがって、本発明の適用を例証的、記述的に例証するのに相応しい観点に着目していることに注目していただきたいという明確な意図で、このことを述べておく。私どもの（新案特許原則の）科学技術提案の研究・創作性・総合理論原則に基づいてなされた各種応用は、特許で例証されるが、同新案特許が言及している技術的に優れた人、さらに、前にも述べたように、当研究と異なる応用分野の専門家によって再生産されることを考慮に入れてある。
【００８５】
【図１】イオン放射  放射線(R)経路(4)の影響ゾーンにおいて、同放射線は通過経路(2)全体をイオン化すると考えられる。それが、生体系であっても否でも、患部(1)周辺に有毒な副作用を引き起こす。それは、高熱化の産物でもある。
【図２ａ】「白」物質を伴わない非イオン放射この図においては、次の反応が考えられる。  ２ａ）高熱を生じない：放射線(R)によって、通過領域全体(2)に当該患部(1)との共鳴が起こらない場合。
【図２ｂ】「白」物質を伴わない非イオン放射この図においては、次の反応が考えられる。  ２ｂ）周辺部に高熱を生ずる(3)：放射線(R)が患部(1)に共鳴すると、共鳴が起こり、周辺健康体域(2)に高熱で生ずる有害副作用を引き起こす。
【図３】「白」物質を伴う非イオン放射  患部(1)周辺に、放射線が引き起こす高熱化(3)が認められる。その結果、有害副作用を引き起こし、さらに、健康組織(2)から「白」物質(7)を排出するという問題が重複する。
【図４】「衝突」ゾーン  患部影響ゾーン(1)、健康領域周辺ゾーン(2)、高熱影響健康領域周辺ゾーン(3)、影響ゾーン(4)内で放射線(R)が強く影響する領域。「白」物質(7)の強い排出(5)が見られる。
【図５】患部ゾーン  患部ゾーン(1)を表している。この部分は、共鳴周波数(f1)と相当出力値(P1)を有する非イオン電磁放射線(R)が通過して、破壊される。この際、健康部分周辺ゾーン(2)において熱消散(8)（放射）が生じる。それは、高熱化の副産物といえる。この仮説では、エネルギー授与の印として＋極化(Pol1)が推測される。
【図６】高熱化を伴う健康組織周辺ゾーン  高熱化の影響を受けた健康域周辺ゾーン(2)を表している。この箇所は、共鳴周波数(f3)と相当出力値(P3)の非イオン電磁放射線(R)が通過しているが、それは患部ゾーン(1)で発生した過剰熱を排出しなければならない。この仮説では、エネルギー吸収の印として−極化(Pol3)が推測される。
【図７】健康組織周辺ゾーン  患部(1)と高熱化(3)の影響を受けていない健康域周辺ゾーン(2)を表している。仮設によれば、この箇所は、共鳴周波数(f2)と相当出力(P2)・反対極(Pol2)値の非イオン電磁放射線(R)が通過しているが、それは当該ゾーン(2)にエネルギーをパスする。このことは、治療上、かつ生体エネルギー・バランス上の関心で実施される。
【図８】放射線の統合  これは、当仮説の「放射パターンの連続性」概念を概ね理解できるよう作成した視覚上の図 ５，６，７の総括図である。この図で、R1は健康組織(2)に照射される放射線を表し、R2は患部(1)に対して照射される放射線で、R3は高熱化(3)の問題点を解決する放射線である。複合治療R-3の様式は、放射線(R)図で示される３種類の異なる周波数をベースに考えられている。また、この図は当科学提案の主要概念をもっとも的確に表している。  ここで、周波数(f)と出力(P)の変数値関係は次のようになる。  f1 ≠ f2  =  f3    P1 > P2  =  P3    極性(Pol)について、Pol1がプラス（＋）の場合、Pol2はプラス（＋）にもなるし、マイナス（−）にもなる。  Pol3はマイナス（−）である。
【図９】特に、複合治療R-3様式における装置の総合機能基本原理についての仮説図  R1が健康組織にはたらく放射線の場合、R2は患部にはたらく放射線で、R3は高熱化問題を解決する放射線である。周波数(f)と出力(P)の変数値関係は次のようになる。  f1 ≠ f2  =  f3    P1 > P2  =  P3    極性(Pol)について、Pol1がプラス（＋）の場合、Pol2はプラス（＋）にもなるし、マイナス（−）にもなる。  Pol3はマイナス（−）である。
【図１０】仮説上の「規定」放射  生体領域(2)を通過する電磁周波数の規定放射を表す。当研究・分析で優先的に考えられる周波数・出力・極性といった構成パラメーターの一部を表している。放射線R1、R2、R3は「現在」機能上分割不可能なビームを構成している。当例では、主要パラメーターの関係は次のようになる。  f1 ≠ f2  ≠  f3    P1 = P2  = P3    Pol1 = Pol2 = Pol3 (当例では不定)
【図１１】「試作器０型」VPEPN/H-201器の簡易機能構造図  同構造図では、本発明を実現可能なものにする装置と主要周辺機器が、理論・機能的に当該器に総括されて表されている。  ａ）ラジオ周波共鳴アンテナ(4)  ｂ）ラジオ周波低周波プロセッサー(10)  ｃ）ラジオ周波脈拍増幅器(13)  ｄ）手動コントロール・デジタルフィルターまたはセレクター(18)  ｅ） 脈拍メインコントロール(16)  ｆ）周波数マトリックス用モニター(25)  ｇ）周波映像用モニター(26)  ｈ）コントロールパネル(28)
【００８６】
前述の装置とパーツ（技術的革新）の理論・機能上の統合なしでは、本特許の到達すべき目的を達成することは絶対に不可能であるということを特に意味している。
【００８７】
項目：d, f, g, h関係の装置とパーツは、量的診断面で当該装置を使用可能にするのに重要である。また、前者の他に、個人治療面では、項目：a, b, c, eの機器が重要である。
【国際調査報告】
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2007528231.tif 000019
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