(57)【要約】  本発明は、一般的には、a) メラニン-凝集ホルモンレセプタ(MCH)を遮断し又はこれに拮抗作用を及ぼし；b) 食物摂取を減じ；又はc) 肥満、代謝障害、食障害、うつ病又は尿失禁等の障害を治療するのに使用できる、方法並びに組成物に関するものである。本発明の組成物は、N-ベンジルアミノ環式チオウレアを含み、また本発明は、該化合物を含む製剤、及びそのMCHレセプタのアンタゴニストとしての使用、及び/又は他の治療又は診断の目的での使用にも係る。
2007530564.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の構造式で表される化合物を含む組成物。
【化１】
2007530564.tif 000017
ここで、R1及びR2は、H、炭素原子数20までのヒドロカルビル基、及び20までの炭素原子数を持ち、かつヒドロキシ、アルコキシ、アミノ、置換アミノ、チオ、アルキルチオ、グアニジノ、ウレイド、及びヘテロ環式基から選択される基で置換されたヒドロカルビル基から選択され、
R3は、炭素原子数20までのヒドロカルビル基、及び20までの炭素原子数を持ち、かつハロ、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルキル、アルコキシ、アルキレンジオキシ、アミノ、置換アミノ、アミノアルキル、チオ、アルキルチオ、グアニジノ、ウレイド、ヘテロ環式基、ヘテロアリール、及びヘテロアリールチオ基から選択される基で置換されたヒドロカルビル基から選択され、
R4は、置換アミノ、-NR6R7であり、ここで、R6及びR7は、H及び炭素原子数20までのヒドロカルビル基から選択され、R6及びR7は、該Nを含めて相互に結合して、以下の式、
【化２】
2007530564.tif 000018
で表されるインドリニル基等のヘテロ環式基を形成することができ、
R5は、O、S、NH、N-アルキル、N-アルケニル、N-アルキニル、N-シクロアルキル、N-アリール及びN-アラルキル基から選択され、及び
nは、1〜3である。
【請求項２】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、直鎖ヒドロカルビル基を含む、請求項1記載の組成物。
【請求項３】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、分岐鎖ヒドロカルビル基を含む、請求項1記載の組成物。
【請求項４】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、飽和ヒドロカルビル基を含む、請求項1記載の組成物。
【請求項５】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、不飽和ヒドロカルビル基を含む、請求項1記載の組成物。
【請求項６】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、環式ヒドロカルビル基を含む、請求項1記載の組成物。
【請求項７】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、非環式ヒドロカルビル基を含む、請求項1記載の組成物。
【請求項８】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、キラルヒドロカルビル基を含む、請求項1記載の組成物。
【請求項９】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、アキラルヒドロカルビル基を含む、請求項1記載の組成物。
【請求項１０】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、置換ヒドロカルビル基を含む、請求項1記載の組成物。
【請求項１１】
前記R3のヒドロカルビル基の、1又はそれ以上のメチレン基を、酸素原子で置換する、請求項1記載の組成物。
【請求項１２】
前記置換基R1を、アルキル基及びアミノアルキル基から選択する、請求項1記載の組成物。
【請求項１３】
前記置換基R1が、(S)-メチル、(R)-メチル又は(S)-プロピルである、請求項1記載の組成物。
【請求項１４】
前記置換基R1が、(S)-アミノプロピル基である、請求項1記載の組成物。
【請求項１５】
前記置換基R2を、(R)-アミノメチル-(イミノ)-プロピル、(S)-アミノメチル-(イミノ)-プロピル又は(S)-メチルチオメチル基から選択する、請求項1記載の組成物。
【請求項１６】
前記置換基R3が、アルキル、アラルキル又は置換アラルキル基である、請求項1記載の組成物。
【請求項１７】
前記置換基R3が、3-ブロモフェネチル基である、請求項1記載の組成物。
【請求項１８】
前記置換基R3が、3,5-ビス(トリフルオロメチル)フェネチル基である、請求項1記載の組成物。
【請求項１９】
前記置換基R4が、アラルキルアミノ基である、請求項1記載の組成物。
【請求項２０】
前記置換基R4が、ベンジルアミノ基である、請求項1記載の組成物。
【請求項２１】
前記置換基R6及びR7が、窒素原子を含めて、ヘテロ環式基である、請求項1記載の組成物。
【請求項２２】
前記置換基-NR6R7が、以下の式で表されるイソインドリニル基である請求項1記載の組成物：
【化３】
2007530564.tif 000019
【請求項２３】
前記置換基R5が、Sである、請求項1記載の組成物。
【請求項２４】
前記置換基R5が、Oである、請求項1記載の組成物。
【請求項２５】
MCHレセプタを遮断し又はこれと対抗するための、あるいは肥満、代謝異常、食障害、鬱病又は尿失禁を治療するための、ヒト又は動物の対象に投与する調剤の製造における、請求項1〜22の何れか1項に記載の組成物の使用。
【請求項２６】
a) MCHレセプタを遮断し、又はこれと拮抗作用させ、あるいはb) 食物の摂取量を減じ、又はc) 肥満、代謝異常、食障害、うつ病又は尿失禁を治療する方法であって、以下の工程を含むことを特徴とする、前記方法。
個体に、以下の構造式で表される化合物を含む組成物を投与する工程。
【化４】
2007530564.tif 000020
ここで、R1及びR2は、H、炭素原子数20までのヒドロカルビル基、及び20までの炭素原子数を持ち、かつヒドロキシ、アルコキシ、アミノ、置換アミノ、チオ、アルキルチオ、グアニジノ、ウレイド、及びヘテロ環式基から選択される基で置換されたヒドロカルビル基から選択され、
R3は、炭素原子数20までのヒドロカルビル基、及び20までの炭素原子数を持ち、かつハロ、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルキル、アルコキシ、アルキレンジオキシ、アミノ、置換アミノ、アミノアルキル、チオ、アルキルチオ、グアニジノ、ウレイド、ヘテロ環式基、ヘテロアリール、及びヘテロアリールチオ基から選択される基で置換されたヒドロカルビル基から選択され、
R4は、置換アミノ、-NR6R7であり、ここで、R6及びR7は、H及び炭素原子数20までのヒドロカルビル基から選択され、R6及びR7は、該Nを含めて相互に結合して、以下の式、
【化５】
2007530564.tif 000021
で表されるインドリニル基等のヘテロ環式基を形成することができ、
R5は、O、S、NH、N-アルキル、N-アルケニル、N-アルキニル、N-シクロアルキル、N-アリール及びN-アラルキル基から選択され、及び
nは、1〜3である。
【請求項２７】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、直鎖ヒドロカルビル基を含む、請求項26記載の方法。
【請求項２８】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、分岐鎖ヒドロカルビル基を含む、請求項26記載の方法。
【請求項２９】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、飽和ヒドロカルビル基を含む、請求項26記載の方法。
【請求項３０】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、不飽和ヒドロカルビル基を含む、請求項26記載の方法。
【請求項３１】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、環式ヒドロカルビル基を含む、請求項26記載の方法。
【請求項３２】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が非環式ヒドロカルビル基を含む、請求項26記載の方法。
【請求項３３】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、キラルヒドロカルビル基を含む、請求項26記載の方法。
【請求項３４】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、アキラルヒドロカルビル基を含む、請求項26記載の方法。
【請求項３５】
前記置換基R1、R2、R3、R6又はR7が、置換ヒドロカルビル基を含む、請求項26記載の方法。
【請求項３６】
前記R3のヒドロカルビル基の、1又はそれ以上のメチレン基を、酸素原子で置換する、請求項26記載の方法。
【請求項３７】
前記置換基R1を、アルキル基及びアミノアルキル基から選択する、請求項26記載の方法。
【請求項３８】
前記置換基R1が、(S)-メチル、(R)-メチル又は(S)-プロピルである、請求項26記載の方法。
【請求項３９】
前記置換基R1が、(S)-アミノプロピル基である、請求項26記載の方法。
【請求項４０】
前記置換基R2を、(R)-アミノメチル-(イミノ)-プロピル、(S)-アミノメチル-(イミノ)-プロピル又は(S)-メチルチオメチル基から選択する、請求項26記載の方法。
【請求項４１】
前記置換基R3が、アルキル、アラルキル又は置換アラルキル基である、請求項26記載の方法。
【請求項４２】
前記置換基R3が、3-ブロモフェネチル基である、請求項26記載の方法。
【請求項４３】
前記置換基R3が、3,5-ビス(トリフルオロメチル)フェネチル基である、請求項26記載の方法。
【請求項４４】
前記置換基R4が、アラルキルアミノ基である、請求項26記載の方法。
【請求項４５】
前記置換基R4が、ベンジルアミノ基である、請求項26記載の方法。
【請求項４６】
前記置換基R6及びR7が、窒素原子を含めて、ヘテロ環式基である、請求項26記載の方法。
【請求項４７】
前記置換基-NR6R7が、以下の式で表されるイソインドリニル基である請求項26記載の方法。
【請求項４８】
前記置換基R5がSである、請求項26記載の方法。
【請求項４９】
前記置換基R5がOである、請求項26記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本特許出願は、「メラニン-凝集ホルモンレセプタアンタゴニスト及びその使用法(Melanin-Concentrating Hormone Receptor Antagonists and Methods of Use)」と題して、2004年月23日付けで出願した、米国仮特許出願第60/555,820号に関する優先権を請求するものであり、その内容全体は、参考としてここに明白に組み込まれているものとする。
【０００２】
（政府の助成金に関する陳述）
この発明は、承認番号MH-60231の下で、ナショナルインスティチュートオブメンタルヘルス(National Institute of Mental Health)によって授与された、政府の支援のもとで行われたものである。政府が、この発明の幾文かの権利を有する。
【背景技術】
【０００３】
肥満は、多くの工業的に発展した国々において、主な健康に関する関心事となっている。肥満は、高血圧、糖尿病、心血管障害、及び精神的適応障害を包含する、様々な医学的状態の発症と関連付けられ、またその引き金ともなり得る。肥満は、米国人の1/3以上及び幾つかの集団(例えば、スペイン系女性)の1/2以上に影響を与えており、その全体的な罹患率及び死亡率における重大な役割は明白である。この問題で苦しんでいる人々の確認は簡単であるが、その治療法は確認し難いことが明らかにされている。肥満の治療に関する初期の失敗率は高く、また上首尾の体重減後の再発が、一般的である。
【０００４】
ダイエット、運動、外科手術及び様々な薬物療法の組合せが、肥満した個々人における体脂肪を減じる目的で、これまでに利用されてきた。体重を減らすための薬物療法は、一般的に、食物の吸収性を減じる、食欲抑制剤及び薬剤のカテゴリーに属する。不幸なことに、このような薬物は、様々な欠点を持ち、該欠点は、例えば乱用される可能性(例えば、ベンズフェタミン及びフェンジメトラジン)；重篤な永続的副作用(例えば、心臓弁障害を引き起こすことから、市場から排除された、フェンフルラミン)；長期に渡る効力を持たず(例えば、フルオキセチン及び他の選択性セロトニン再取込み阻害剤)及び他の副作用、例えば鼓腸、高い便通頻度、及び食物吸収性を低下させる薬物に関連する高い切迫性等を含む。従って、肥満及び関連する諸疾患を治療するための化合物を確認する必要性が依然として存在する。本発明は、この要件を満たすものであり、かつ関連する利点をも与える。
【発明の開示】
【０００５】
本発明は、一般的に以下の一般式Iに従うN-ベンジルアミノ環状チオウレア、これらを含有する薬理組成物、及びそのメラニン-凝集ホルモンレセプタ(MCHレセプタ)としての使用に関するものである：
【０００６】
【化１】
2007530564.tif 000003
【０００７】
ここで、
R1及びR2は、H、直鎖又は分岐、飽和又は不飽和、環式又は非環式、キラル又はアキラルの、炭素原子数20までの、場合によりヒドロキシ、アルコキシ、アミノ、置換アミノ、チオ、アルキルチオ、グアニジノ、ウレイド、ヘテロ環式基、例えば2-ピロリジニル及び2-(4-ヒドロキシピロリジニル)基、及びヘテロアリール基、例えば3-インドリル及び4(5)-イミダゾリル基で置換されたヒドロカルビル基から選択され、
R3は、直鎖又は分岐、飽和又は不飽和、環式又は非環式、キラル又はアキラルの、炭素原子数20までの、場合によりハロ、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルキル、アルコキシ、アルキレンジオキシ、アミノ、置換アミノ、アミノアルキル、チオ、アルキルチオ、グアニジノ、ウレイド、ヘテロ環式基、ヘテロアリール、及びヘテロアリールチオ基から選択される基で置換された、ヒドロカルビル基であり、このヒドロカルビル基の1又はそれ以上のメチレン基は、酸素原子で置換することができ
R4は、置換アミノ、-NR6R7であり、ここでR6及びR7は、H及び直鎖又は分岐、飽和又は不飽和、環式又は非環式、キラル又はアキラルの、炭素原子数20までのヒドロカルビル基から選択され、R6及びR7は、該Nを含めて相互に結合して、以下の式：
【０００８】
【化２】
2007530564.tif 000004
【０００９】
で表されるインドリニル基等のヘテロ環式基を形成することができ、
R5は、O、S、NH、N-アルキル、N-アルケニル、N-アルキニル、N-シクロアルキル、N-アリール及びN-アラルキル基から選択され、及び
nは、1〜3である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明は、一般的に、N-ベンジルアミノ環状チオウレア、これらを含有する薬理組成物、及びそのメラニン-凝集ホルモンレセプタ(MCHレセプタ)としての使用に関するものである。
メラニン-凝集ホルモンレセプタ(MCHレセプタ)は、サケの下垂体から単離した、メラニン細胞凝集因子(Kawauchi等, Nature 305 5932:321-1 (1983))としての、環式の19-アミノ酸ペプチドであり、これはまたラット及びヒトにも存在する(Mouri, Peptides, 14 3:643-6 )1993); Vaughan等, Endocrinology, 125 3:1660-5 (1989))。哺乳動物の脳において、MCHは、側面の視床下部領域(LHA)、及び不確かな帯層(ZI)の核周囲部細胞体、及び広くCNS全体に渡る突起において発現される(Bittencourt等, J Comp Neurol, 319 2:218-45 (1992); Vaughan等, Endocrinology, 125 3:1660-5 (1989))。MCHは、2種のレセプタ、MCH1R(Saito等, Nature, 400 6741:265-9 (1999))及びMCH2R(Mori等, Biochem Biophys Res Commun, 283 5:1013-8 (2001))と相互作用することが知られている。MCH1Rは、脳のある領域で発現され、そこではMCH繊維が、特に栄養補給挙動及び嗅覚学習を調節する中枢(Saito等, J Comp Neuro 435 1:26-40 (2001); Saito等, Nature, 400 6741:265-9 (1999))及び幾つかの末梢組織(Mori等, Biochem Biophys Res Commun, 283 5:1013-8 (2001))において同定されている。MCH1Rとの配列類似性に基いて同定されたMCH2Rは、ゲッシ目動物中には存在しない(Tan, Genomics, 79 6:785-92 (2002))。
【００１１】
哺乳動物において、MCHは、食物の消費及びエネルギーの代謝を調節するものであることが明らかにされている。MCHの中枢への投与は、栄養補給を促進することが明らかにされており(Qu等, Nature, 380 6571:243-7 (1996))、一方MCH1R mRNAの濃度は、飢餓及びレプチン欠乏の結果として上昇し(Kokkotou等, Endocrinology, 142 2:680-6 (2001))、またMCHの循環レベルは、肥満ズッカー(Zucker)ラットにおいて高い(Stricker Krongrad, Brain Res Mol Brain Res, 92 1-2:43-8 (2001))。MCHは、また夫々インスリノーマ細胞系及び3T3-L1脂肪細胞における、インシュリン及びレプチンの放出を刺激し(Bradley等, Am J Physiol Endocrinol Metab 283 3:E584-92 (2002); Tadayyon, Biochem Biophys Res Commun 275 (2):709-12 (2000))、また下垂体ホルモンを調節する(Kennedy等, J Neuroendocrinol 15 3:268-72 (2003); Murray等, J Neuroendocrinol 12 3:217-23 (2000))。MCHを欠くマウスは、痩せておりかつ拒食性であり(Shimada等, Nature, 396 (6712):670-4 (1998))、一方MCHを過度に発現するマウスは、肥満かつ過食性である(Ludwig等, J Clin Invest 107 (3):379-86 (2001))。他方、MCH1Rの遺伝的破壊は、驚くほど過食性であるのみならず、代謝亢進的かつ肥満抵抗性のマウスをもたらす(Chen等, Endocrinology, 143 7:2469-77 (2002))。このように、該MCHレセプタは、食物の取込み、脂肪細胞の機能及びエネルギー代謝の調節において重要な役割を演じている。
【００１２】
本発明は、MCHレセプタアンタゴニストの発見に関連している。本発明のMCHレセプタアンタゴニストは、N-ベンジルアミノ環状チオウレアライブラリーの、ラットMCH1Rを発現する、CHO又はHEK 293T細胞における、MCH-誘発性Ca2+の可動化を阻害する化合物のスクリーニングによって、同定された。図1に示したように、MCH-誘発性Ca2+の可動化を阻害する幾つかの化合物を同定した。TPI 1361-17(式IV)として同定された、これら化合物のうちの一つは、1nM MCHにおいて、6.1nMなるIC50値を示し、かつラットMCH1Rと結合している[125I]MCHと完全に置換わった。この化合物は、ヒトMCH2R及び他のペプチドGPCRに対するアフィニティーを示さなかった。
インビボでの効力を立証するために、TPI 1361-17を、MCH-誘発性食物摂取の遮断能力についてテストした。実施例IVにおいて示すように、MCHが最大の効果を示す場合に、MCH及びTPI 1361-17を、昼間期(照明段階)の開始時点において、SDラットの側脳室に注入した。TPI 1361-17が、用量依存性の様式で、75％まで、MCH-誘発性食物摂取を減じることが立証された。この効果は、4時間以上継続されたが、このことは、この化合物が少なくともこの期間に渡り、該CNSにおいて、その活性を維持することを示唆している。この治療は、歩行運動又は細かい運動に影響を与えず、また失調性の運動を結果することはなかった。
【００１３】
同様に、実施例IVに記載するように、TPI 1361-17の一時的な食物摂取に及ぼす効果を、中枢への投与後にテストした。結果として、TPI 1361-17による治療が、投与後の最初の30分間に渡り、また短期間(1時間)飢餓状態にされていたラットにおいて、有意に(37％)食物摂取を減じることが分かった。従って、本発明者らは、式IのMCHレセプタアンタゴニストが、動物における食物摂取の低減において有効であり、またその結果としてMCHレセプタと関連する状態、例えば肥満、糖尿病、食障害及び関連する状態の治療のために有用であり得ることを見出した。
本発明は、一般的に、以下の構造(式I)を持つMCHレセプタアンタゴニストとして有用な化合物又は製薬上許容されるその塩、エステル、アミド、カルバメート又は関連するそのプロドラッグを目的とする。本発明の化合物は、同時に幾つかの不斉炭素原子を持つことができ、従って異なる配置(R又はS形状)を持つ立体異性体として存在することができる。これらの立体異性体、及びそのラセミ体混合物も、本発明の化合物の範囲内に含まれる。適当な場合には、本発明の化合物は、キラル型の立体異性体に加えて、異なる可能な幾何立体異性体形状の混合物、例えばE及びZ並びにこれら異性体の任意の所定の混合物として存在し得る。従って、式(I)の構造を持つあらゆる立体異性体が、本発明の範囲内に入る：
【００１４】
【化３】
2007530564.tif 000005
【００１５】
ここで、
R1及びR2は、H及び直鎖又は分岐、飽和又は不飽和、環式又は非環式、キラル又はアキラルの、炭素原子数20までの、場合によりヒドロキシ、アルコキシ、アミノ、置換アミノ、チオ、アルキルチオ、グアニジノ、ウレイド、ヘテロ環式基、例えば2-ピロリジニル及び2-(4-ヒドロキシピロリジニル)基、及びヘテロアリール基、例えば3-インドリル及び4(5)-イミダゾリル基で置換されたヒドロカルビル基から選択され、
R3は、直鎖又は分岐、飽和又は不飽和、環式又は非環式、キラル又はアキラルの、炭素原子数20までの、場合によりハロ、ハロアルキル、ヒドロキシ、アルキル、アルコキシ、アルキレンジオキシ、アミノ、置換アミノ、アミノアルキル、チオ、アルキルチオ、グアニジノ、ウレイド、ヘテロ環式基、ヘテロアリール、及びヘテロアリールチオ基から選択される基で置換された、ヒドロカルビル基であり、このヒドロカルビル基の1又はそれ以上のメチレン基は、酸素原子で置換することができ
R4は、置換アミノ、-NR6R7であり、ここでR6及びR7は、H及び直鎖又は分岐、飽和又は不飽和、環式又は非環式、キラル又はアキラルの、炭素原子数20までのヒドロカルビル基から選択され、R6及びR7は、該Nを含めて相互に結合して、以下の式：
【００１６】
【化４】
2007530564.tif 000006
【００１７】
で表されるインドリニル基等のヘテロ環式基を形成することができ、
R5は、O、S、NH、N-アルキル、N-アルケニル、N-アルキニル、N-シクロアルキル、N-アリール及びN-アラルキル基から選択され、及び
nは、1〜3である。
本発明の態様において、R又はS及びE又はZ立体異性体として存在し得る、代表的な基：R1及びR2は、アルキル基、例えばメチル、エチル、1-プロピル、2-プロピル、2-メチルプロピル、2-ブチル基；シクロアルキルアルキル基、例えばシクロペンチルメチル及びシクロヘキシルメチル基；アリール基、例えばフェニル基、アラルキル基、例えばベンジル、4-ヒドロキシベンジル、1-及び2-ナフチルメチル基、アミノアルキル基、例えばアミノエチル、アミノプロピル、アミノブチル、ベンジルアミノエチル、グアニジノプロピル及びウレイドプロピル基、ヒドロキシアルキル基、例えばヒドロキシメチル及び1-ヒドロキシエチル基、チオアルキル基、例えばチオメチル基、アルキルチオアルキル基、例えばメチルチオメチル基、及びヘテロアリールアルキル基、例えば3-インドリルメチル及び4(5)-イミダゾリルメチル基を含み、又はアミノ及びヒドロキシ官能性を持つプロドラッグを包含する。
【００１８】
代表的な基：R3は、例えばアルキル基、例えばエチル、1-プロピル、2-プロピル、2-メチルプロピル、2,2-ジメチルプロピル、ブチル、2-メチルブチル基、3-メチルブチル、3,3-ジメチルブチル、ペンチル、3-メチルペンチル、4-メチルペンチル、ヘプチル、シクロアルキルアルキル基、例えば2-メチルシクロプロピルメチル、シクロブチルメチル、シクロペンチルメチル、シクロヘキシルメチル、4-メチルシクロヘキシルメチル、4-(2-メチルプロピル)シクロヘキシルメチル、シクロヘプチルメチル、アビエチルメチル、シクロペンチルエチル、シクロヘキシルエチル、4-メチルシクロヘキシルエチル、ジシクロヘキシルエチル、アダマンチルエチル、シクロペンチルプロピル、シクロヘキシルプロピル、シクロヘキシルブチル、アラルキル基及び置換アラルキル基、例えばベンジル、2-アミノベンジル、4-アミノベンジル、2-クロロ-4-アミノベンジル、2-クロロ-5-アミノベンジル、3-ジメチルアミノベンジル、4-ジメチルアミノベンジル、3-メチルベンジル、4-メチルベンジル、3,5-ビストリフルオロメチルベンジル、1-フェニル-1-シクロプロピルメチル、フェネチル、4-アミノフェネチル、3-ブロモフェネチル、3-フルオロフェネチル、3-メトキシフェネチル、3-メチルフェネチル、3-トリフルオロメチルフェネチル、4-ブロモフェネチル、4-エトキシフェネチル、4-メトキシフェネチル、4-メチルフェネチル、4-(2-メチルプロピル)フェニル-1-メチルエチル、2,4-ジアミノフェネチル、3,4-ジクロロフェネチル、3,4-ジメトキシフェネチル、3,4-メチレンジオキシフェネチル、3,5-ビストリフルオロメチルフェネチル、4-ビフェニリルエチル、フェニルプロピル、4-クロロフェニルプロピル、4-アミノフェニルプロピル、3,4-ジメトキシフェニルプロピル、3,3-ジフェニルプロピル、2-メチル-1-フェニルプロピル、2-トリフルオロメチルフェニルプロピル、2-フェニルブチル、3-フェニルブチル、4-フェニルブチル及びヘテロアリールアルキル基、例えば3-インドリルエチル、2-メチル-4-アミノ-1-イミダゾリルプロピル及び2-ピリジルチオエチル基を含む。
【００１９】
一態様において、R4は、置換アミノ、-NR6R7であり、ここでR6及びR7は、例えばアルキル、置換アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、アラルキル又は置換アラルキル基であり、あるいはR6及びR7は、該Nを含めて相互に結合して、以下の式で表されるインドリニル基等のヘテロ環式基を形成することができ：
【００２０】
【化５】
2007530564.tif 000007
【００２１】
また、前記置換基R1、R2、R3、R5又はnは、前に定義した通りである(一般式II)：
【００２２】
【化６】
2007530564.tif 000008
【００２３】
R6がフェニルメチル基(ベンジル基)であり、R7がHであり、R5がSであり、かつR1、R2、R3、及びnが前に定義した通りである、置換アミノ基を持つ例示的な化合物は、以下の一般式IIIで示されるものである：
【００２４】
【化７】
2007530564.tif 000009
【００２５】
R1が(S)-メチルであり、R2が(S)-グアニジノプロピルであり、R3が3-フルオロフェネチルであり、R4がフェニルメチルアミノであり、R5がSであり、またnが1である、例示的な化合物は、以下の一般式IVで示されるものである：
【００２６】
【化８】
2007530564.tif 000010
【００２７】
R2がアルキルアミノアルキル基であり、nが1であり、かつR1、R3、R4及びR5が前に定義した通りである、例示的な化合物は、以下の一般式Vで示されるものである：
【００２８】
【化９】
2007530564.tif 000011
【００２９】
R1が(S)-メチル、(S)-ベンジルアミノプロピル、(R)-メチル及び(S)-プロピルから選択され、R2が(R)-グアニジノプロピル、(S)-グアニジノプロピル又は(S)-メチルチオメチルから選択され、R3が3-ブロモフェネチル、フェネチル、3-フルオロフェネチル、4-フルオロフェネチル、3,5-ビス(トリフルオロメチル)フェネチル及び4-メチルフェネチルから選択され、R4がフェニルメチルアミノであり、R5がSである、本発明の例示化合物のMCHレセプタアンタゴニスト活性を、図2に示す。
ここで使用する用語「ヒドロカルビル」とは、炭素原子と水素原子のみからなる炭化水素から、水素原子を抜取ることによって導かれる基を意味する。例えば、ヒドロカルビル基は、1〜20個の炭素原子を持つことができ、これは、炭素及び水素原子の、直鎖又は分岐、環式又は非環式及び飽和又は不飽和状態にある、構造的な配列を示すことができる。このような構造は、1又はそれ以上の不斉炭素原子を含むことができ、かつキラリティーを示すことができる。その上、この用語「ヒドロカルビル」は、アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、アリール、アラルキル等を含む。
【００３０】
ここで使用する用語「置換ヒドロカルビル」とは、ヒドロカルビル基の、1又はそれ以上の水素原子及び/又は炭素原子が、官能基、例えばハロ、ハロアルキル、アミノ、アルキル、アルコキシ、アリール、アラルキル、ヒドロキシ、ヒドロキシアルキル、アミノアルキル、チオ、アルキルチオ等、又はヘテロ原子、例えば窒素、酸素又は硫黄原子によって置換されている、ヒドロカルビル基を意味する。
ここで使用する用語「ヘテロ原子」とは、水素又は炭素原子以外の任意の原子を意味する。ヘテロ原子の例は、窒素、酸素及び硫黄原子である。
【００３１】
ここで使用する用語「アルキル」とは、直鎖アルキル基、分岐鎖アルキル基、シクロアルキル(脂環式、又は「飽和環式ヒドロカルビル」)基、アルキル置換シクロアルキル基、及びシクロアルキル置換アルキル基を含む、飽和脂肪族ヒドロカルビル基を意味する。該シクロアルキル基が導かれる、これらの飽和環式炭化水素は、単環式又は多環式構造を持つことができる。用語「不飽和環式炭化水素」は、シクロペンテニル、シクロヘキセニル等のシクロアルケニル基を与える、少なくとも一つの二重結合を持つ、非-芳香族系の炭素環、及びその置換された類似体を記載するために使用される。これら環式炭化水素は、単環式又は多環式構造を持つことができる。幾つかの態様において、直鎖又は分岐鎖アルキル基は、その骨格内に20又はそれ以下の炭素原子(例えば、直鎖に対してC1-C20、分岐鎖に対してC3-C20)、またより好ましくは12又はそれ以下の炭素原子を持つ。同様にシクロアルキルは、そのリング構造内に3-10個の炭素原子を持ち、またより好ましくは該リング構造内に5、6又は7個の炭素原子を持つ。アルキル基の例は、メチル、エチル、1-プロピル、2-プロピル、2-メチルプロピル、2-ブチル、2,2-ジメチルエチル、ペンチル、ヘキシル、シクロペンチル、4-メチルシクロヘキシル、アダマンチル、ノルボルニル等の非-隣接原子を介して結合した、「橋掛け」リングを含む。アルキル基は、場合によりヒドロキシ、アルコキシ、ハロ、ハロアルキル、アミノ、モノ-及びジ-アルキルアミノ、チオ及びアルキルチオから選択される1又はそれ以上の置換基で置換されていても良い。
【００３２】
ここで使用する用語「アルケニル」とは、少なくとも一つの炭素-炭素二重結合を含む、直鎖、分岐鎖又は環式不飽和ヒドロカルビル基を意味する。例えば、アルケニル基は、2〜20個の炭素原子、好ましくは2〜10個の炭素原子及び最も好ましくは2〜6個の炭素原子を持つことができる。アルケニル基は、場合によって、1又はそれ以上の、「アルキル」について例示したような置換基で、置換されていても良い。
ここで使用する用語「アルキニル」とは、少なくとも一つの炭素-炭素三重結合を含む、直鎖又は分岐鎖の、不飽和ヒドロカルビル基を意味する。例えば、アルキニル基は、2〜20個の炭素原子、好ましくは2〜10個の炭素原子及び最も好ましくは2〜5個の炭素原子を持つことができる。アルキニル基は、場合により、1又はそれ以上の、「アルキル」について例示したような置換基で、置換されていても良い。
【００３３】
ここで使用する用語「アリール」とは、0個(アリール系炭素環又は炭素環式アリール基)乃至4個(ヘテロアリール基)までのヘテロ原子を含むことのできる、5-、6-又は7-員環構成の単環式芳香族基、あるいはこれらの2つの組合せ(アリールヘテロ環又はヘテロ環式アリール又はへテロ芳香族基と呼ばれる)、例えばフェニル、ピロリル、フリル、チエニル、イミダゾリル、オキサゾリル、チアゾリル、トリアゾリル、ピラゾリル、ピリジニル、ピラジニル、ピリダジニル、ピリミジニル、テトラゾリル等を含むものである。この芳香族リングは、1又はそれ以上のリング上の位置において、前記のような置換基、例えばハロ、CF3等のハロアルキル、アルキル、アリール、アラルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヒドロキシ、アルコキシ、アミノ、チオ、アルキルチオ、グアニジノ、ウレイド等で置換されていても良い。この用語「アリール」は、また2又はそれ以上の環式リングを持つ多環式リング系をも含み、該環式リングにおいて、2又はそれ以上の炭素原子は、2つの隣接するリング(これらのリングは、縮合環である)に共通であり、該2つの隣接するリングにおいて、少なくともその一つは芳香族であり、例えば他の環式リングは、シクロアルキル、シクロアルケニル、アリール及び/又はヘテロ環式基、例えばナフチル、テトラリニル、インドリル等であり得る。線状アリール置換アリール、例えばビフェニル及びターフェニルは、1,2-、1,3-又は1,4-位で結合したものであり得る。o-、m-及びp-なる用語は、夫々1,2-、1,3-及び1,4-ジ-置換ベンゼンに対して適用する。例えば、名称1,2-ジフルオロベンゼン及びo-ジフルオロベンゼンは、同義語である。
【００３４】
ここで使用する用語「ヘテロ環式」とは、3-乃至10-員環構成の飽和又は不飽和のリング構造、より好ましくは3-乃至7-員環構成のリングを意味し、そのリング構造は、1〜4個のヘテロ原子を含んでいる。ヘテロ環は、多環を含むこともできる(ヘテロ芳香族又はヘテロアリール)。ヘテロ環式基は、例えばチエニル、チアンスレニル、フリル、ピリル、イソベンゾフリル、クロメニル、キサンテニル、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、イソチアゾリル、イソオキサゾリル、ピリジニル、ピラジニル、ピリミジニル、ピリダジニル、インドリジニル、イソインドリル、インドリル、インダゾリル、プリニル、キノリジニル、イソキノリニル、キノリニル、フタラジニル、ナフチリジニル、キノキサリニル、キナゾリニル、シンノリニル、プテリジニル、カルバゾリル、カルボリニル、フェナンスルジニル、アクリジニル、フェナンスロリニル、フェナジニル、フェノチアジニル、フェノキサジニル、ピロリジニル、オキサラニル、チオラニル、オキサゾリル、ピペリジニル、ピペラジニル、モルホリニル、テトラヒドロフリル等を包含する。該ヘテロ環式リングは、1又はそれ以上の位置において、前記のような置換基、例えばハロ、ハロアルキル、アルキル、アラルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヒドロキシ、アミノ、チオ、アルキルチオ、ヘテロ環式、芳香族又はヘテロ芳香族部分等で置換されていても良い。
【００３５】
ここで使用する用語「ヘテロアリール」とは、主として、芳香族リングであって、該芳香族リングの1又はそれ以上の炭素原子が、窒素、酸素又は硫黄原子等のヘテロ原子によって置換されているものを意味する。ヘテロアリールとは、単一の芳香族リング、多数の芳香族リング、又は1又はそれ以上の非-芳香族リングと結合した、1又はそれ以上の芳香族リングであり得る、構造を意味する。多数のリングを持つこのような構造においては、これらのリングは相互に縮合されていても、共有結合で結合していても、あるいは共通の基、例えばメチレン又はエチレン部分と結合していても良い。ここで使用するように、基例えばチエニル、ピリジニル、イソオキサゾリル、ピラゾリル、フリル等、又はこれらリングのベンゾ-縮合類似体、例えばインドリル基は、この用語「ヘテロアリール」によって定義される。
【００３６】
ここで使用する用語「ヘテロアリールアルキル」とは、「ヘテロアリール」の一下位群を規定し、ここでアルキル基が、本明細書に定義したように、親分子に、該ヘテロアリール基を結合している。
ここで使用する用語「置換ヘテロアリール」とは、直ぐ上に説明したヘテロアリールであって、該ヘテロアリール核が、1又はそれ以上の官能基、例えば低級アルキル、ハロ、ハロアルキル(CF3等)、ヒドロキシル、アミノ、アルコキシ、アルキルアミノ、アシルアミノ、チオ、アルキルチオ等で置換されているものである。
ここで使用する用語「置換ヘテロ環式基」とは、ヘテロ環式基の核が、1又はそれ以上の官能基、例えば低級アルキル、ハロ、ハロアルキル(例えば、CF3)、ヒドロキシル、アミノ、アルコキシ、アルキルアミノ、アシルアミノ、チオ、アルキルチオ等で置換されている、該ヘテロ環式基を説明するものである。
【００３７】
ここで使用する用語「アラルキル」とは、アルキル基であって、その1又はそれ以上の水素原子が、アリール基(例えば、芳香族又はヘテロ芳香族基)で置換されているものを意味する。このアルキル基は、例えば低級アルキル基であり得る。炭素原子数が特に指定されていない場合には、ここで使用する「低級アルキル」とは、上に規定したようなアルキル基を意味するが、その骨格構造内に、1〜10個の炭素原子、より好ましくは1〜6個の炭素原子をもつ。同様に、「低級アルケニル」及び「低級アルキニル」とは、同様な鎖長を持つ。アルキル基は低級アルキル基である。多くの態様において、ここにおいてアルキルとして挙げる置換基は、低級アルキル基である。
【００３８】
ここで使用する用語「置換(された)」とは、前記の基(例えば、アルキル、アレニル、アルキニル、シクロアルキル及びアリール基)の何れかにおいて、その少なくとも一つの水素原子が、置換基で置換されているものを意味する。ここで使用する用語「置換(された)」とは、前記の基(例えば、アルキル、アリール、アラルキル、ヘテロアリール、ヘテロアラルキル、ヘテロ環式及びヘテロ環式アルキル)の何れかにおいて、その少なくとも一つの水素原子が、置換基で置換されているものを意味する。置換されている場合、本発明の範囲内において、「置換基」とは、ハロ、ハロアルキル、ヒドロキシ、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、グアニジノ、ウレイド、チオ、アルキル、アルコキシ、アルキルチオ、アリール、置換アリール、アラルキル、置換アラルキル、ヘテロアリール、置換ヘテロアリール、ヘテロアラルキル、置換へテロアラルキル、ヘテロ環式、置換ヘテロ環式、ヘテロ環式アルキル、又は置換ヘテロ環式アルキルを含む。
【００３９】
ここで使用する用語「ハロ」とは、フルオロ、クロロ、ブロモ、ヨードを意味する。  ここで使用する用語「ハロアルキル」とは、水素原子と置換された、少なくとも一つのハロゲン原子を持つアルキル基、例えばトリフルオロメチル基等を意味する。
ここで使用する用語「アルコキシ」とは、酸素ブリッジを介して結合したアルキル部分(即ち、-O-アルキル、-O-アルケニル、-O-アルキニル、-O-シクロアルキル)、例えばメトキシ、エトキシ、2-プロペニルオキシ、2-プロピニルオキシ、シクロヘキシルオキシ等を意味する。
ここで使用する用語「アリールオキシ」とは、酸素ブリッジを介して結合したアリール部分(即ち、-O-アリール)、例えばフェノキシを意味する。
ここで使用する用語「アラルキルオキシ」とは、酸素ブリッジを介して結合したアラルキル部分(即ち、-O-アラルキル)、例えばベンジルオキシを意味する。
ここで使用する用語「アルキルチオ」とは、硫黄ブリッジを介して結合したヒドロカルビル部分(即ち、-S-アルキル、-S-アルケニル、-S-アルキニル又はS-シクロヘキシル)、例えばメチルチオ、エチルチオ等を意味する。
【００４０】
ここで使用する用語「アミノ」とは、NH2基、あるいはその水素原子がイミノ-アミノメチル又はカルボキサミド基、例えばグアニジノ及びウレイドによって置換されている、該基を意味する。
ここで使用する用語「アルキルアミノ」とは、アミノ(-NH2)基であって、1又はそれ以上のその水素原子を、更に「ヒドロカルビル」で置換できるもの、例えばエチルアミノ、ジエチルアミノ、ピロリジノ等を意味する。
ここで使用する用語「アミノアルキル」とは、アルキル等のヒドロカルビルであって、1又はそれ以上のその水素原子を、更に「アミノ」で置換できるもの、例えばアミノメチル-(イミノ)プロピル、即ちグアニジン等を意味する。
ここで使用する用語「アラルキルアミノ」とは、アミノ(-NH2)基であって、1又はそれ以上のその水素原子を、更にアラルキル基で置換できるもの、例えばベンジル(フェニルメチル)を意味する。
【００４１】
ここで使用する用語「ヒドロキシアルキル」とは、1個の水素原子が、ヒドロキシ基で置換されている、アルキル基を意味する。
ここで使用する用語「アシルオキシ」とは、アルキル-C(=O)-基、例えばアセチル基を表す。
ここで使用する用語「アルコキシカルボニル」とは、-C(=O)Oアルキル基、例えばエトキシカルボニル(-COOEt)基を表す。
ここで使用する用語「アルキルオキシアルキル」とは、一般的に、ヒドロカルビル基の水素原子1個を、-O-ヒドロカルビル基で置換した基、例えばエトキシエチル基を意味する。
ここで使用する用語「アルキルチオアルキル」とは、ヒドロカルビル基の水素原子1個を、-S-ヒドロカルビル基で置換した基、例えばメチルチオメチル基を意味する。
【００４２】
前記用語「アミノ酸」とは、天然産及び合成アミノ酸、並びに天然産のアミノ酸と類似の様式で機能する、アミノ酸類似体及びアミノ酸模倣体を意味する。天然産のアミノ酸は、遺伝子コードによってコード化されるもの、後に変性されるアミノ酸、例えばヒドロキシプロリン及びY-カルボキシグルタメートである。アミノ酸類似体とは、天然産のアミノ酸と同一の基本的化学構造を持つ、即ち水素原子と結合したα-炭素原子、カルボキシル基、アミノ基及びR基を含む化合物、例えば変性されたR基(例えば、ノルバリン)を持つが、天然産のアミノ酸と同一の基本的化学構造を維持する、ホモセリン、ノルロイシン、ノルバリン等を意味する。アミノ酸模倣体とは、アミノ酸の一般的な化学構造とは異なる構造を持つが、天然産のアミノ酸と類似の様式で機能する、化合物、例えばβ-アラニン又はY-アミノ酪酸を意味する。
【００４３】
略号Me、Et、Ph、Bzl、Tf、Ts、TFA、HF、HOBt、DIEA、DICI、Cbz、Fmoc及びBocは、夫々メチル、エチル、フェニル、ベンジル、トリ-フルオロメタンスルホネート、p-トルエンスルホニル、トリフルオロ酢酸、フッ化水素酸、1-ヒドロキシベンゾトリアゾール、N,N-ジイソプロピルエチルアミン、1,3-ジイソプロピルカルボジイミド、ベンジルオキシカルボニル、9-フルオレニルメチルオキシカルボニル、及びt-ブチルオキシカルボニルを表す。当業者の有機化学者により利用されているこれら略号のより包括的なリストは、Journal of Organic Chemistryの各巻の第一号に見られ、このリストは、典型的に略号の標準的なリスト(Standard List of Abbreviations)と題する表に示されている。このリストに掲載されている略号及び当業者の有機化学者により利用されているあらゆる略号は、ここに参考として組み入れる。
【００４４】
MCHレセプタアンタゴニストは、特定のMCHレセプタ、例えばMCH1Rに対して選択的であり得る。例えば、TPI 1361-17は、MCH1Rとは拮抗するが、MCH2Rとは、評価できる程には拮抗しない。それ故、「選択的な」MCH1Rアンタゴニストは、他のMCHレセプタ形状、例えばMCH2Rに関するアンタゴニストの影響による、如何なる減少よりも、少なくとも10-倍の強さで、MCH1R活性を減じる化合物である。選択的MCHレセプタアンタゴニストは、例えば少なくとも10-倍の、MCH2Rに相対的な、MCH1Rに対する選択性、少なくとも20-倍、少なくとも40-倍、少なくとも80-倍、少なくとも100-倍、少なくとも500-倍、少なくとも800-倍、あるいは少なくとも1000-倍の、MCH2Rに相対的な、MCH1Rに対する選択性を持つことができる。
【００４５】
本発明のMCHレセプタアンタゴニストは、任意のメカニズムで、例えば該MCHレセプタ、あるいはそのためのリガンドを結合し、それによってレセプタとリガンドとの結合を阻害することにより、作用することができる。MCHレセプタアンタゴニストは、また特異的な又は非-特異的なアゴニストとMCHレセプタとの間の結合をも阻害し得る。更に、MCHレセプタアンタゴニストは、例えばリガンドの結合活性を阻害し、あるいは該MCHレセプタのシグナリング活性を阻害することによって、作用する可能性もある。MCHレセプタアンタゴニストは、また逆アゴニストであり得、これは構成的シグナリング活性のベースライン量から、MCHレセプタシグナリングを減じる。
【００４６】
本発明の化合物は、以下の実施例Vにおいて記載する、またNefzi等, Tetrahedron Letters, 38:931-934 (1997)に記載されている、一般的な合成方法に従って、及びこの開示に照らして、また当分野で入手できる一般的な知見から、実務的合成有機化学者には容易に明らかとなるであろう、以下に記載される特定の合成経路の、そのような変更によって、合成することができる。以下に開示する特定の反応式は、本発明の例示的な化合物の合成を意図している。これらの反応式に示された、該特定の例示的な合成経路各々は、前記一般式の1つ又は2つの範囲内のみの本発明の特定の化合物を説明し得るが、そこで使用される合成の諸工程及び方法は、有機化学に従事する熟練者に許容される範囲内にあり、またここに例として具体的に説明されていない、本発明の化合物の合成についても、修正を加えて利用することができる。
【００４７】
本発明の化合物は、酸付加塩又は遊離塩基として使用することができる。本発明の遊離塩基アミノ化合物の酸付加塩類は、当分野において周知の方法によって製造でき、また有機又は無機酸から製造することができる。適当な有機酸は、マレイン酸、フマール酸、安息香酸、アスコルビン酸、琥珀酸、メタンスルホン酸、トリフルオロ酢酸、プロピオン酸、酒石酸、サリチル酸、クエン酸、グルコン酸、乳酸、マンデル酸、桂皮酸、アスパラギン酸、ステアリン酸、パルミチン酸、グリコール酸、グルタミン酸、及びベンゼンスルホン酸を包含する。適当な無機酸は、塩酸、臭化水素酸、硫酸、燐酸、及び硝酸を含む。従って、用語「製薬上許容される塩」とは、任意の及びあらゆる許容される塩形状を包括する。
更に、プロドラッグも、本発明の範囲内に含まれる。プロドラッグとは、これが個体に投与された際に、インビボにて式Iの化合物を遊離する、任意の共有結合した担体である。プロドラッグは、一般に修飾性官能基が、通常の処置により、あるいはインビボにて開裂して、本発明の化合物を与えるような官能基で修飾することにより作られる。
【００４８】
立体異性体に関連して、式Iの化合物は、キラル中心を持ち、ラセミ体、ラセミ混合物及び個々のエナンショマー又はジアステレオマーとして存在し得る。このような異性体形状全てが、その混合物を含めて、本発明の範囲内に入る。更に、式Iの化合物の結晶形の幾つかは、多形として存在することができ、これらは本発明に含まれる。更に、式Iの化合物の幾つかは、水又は他の有機溶剤との溶媒和物を生成することも可能である。このような溶媒和物も、同様に本発明の範囲内に含まれる。
式Iの化合物は、放射性同位体、例えば11C、125I、35S、3H、18F等で標識することができる。本発明の放射性標識した化合物は、例えばポジトロン放射断層法(Positron Emission Tomography (PET))、シングルフォトンECT(Single Photon Emission Computed Tomography (SPECT))等の撮像法において、あるいは他の診断法において利用することができる。適当な同位体(例えば、PETに対して11C又は18F、SPECTに対する125I)の配合は、周知の合成法を用いて行うことができる。このような診断法において利用した場合、本発明の放射性標識された化合物は、各個体の生理的、機能的又は生物学的な評価を可能とし、また疾患又は病理の検出並びに評価を可能とする。
【００４９】
ある化合物の、MCHレセプタと競合する能力は、様々なアッセイの何れかを利用して、決定することができる。このようなアッセイは、例えば内因性の又は組換えMCHレセプタを発現する細胞又は組織内で行うことができ、また一般的にはテスト化合物の適用前及びその後の、MCHレセプタ活性又はMCHレセプタ活性の下流効果の測定を含む。MCHレセプタ活性の下流効果は、制限なしに、細胞内でのカルシウム移動、アラキドン酸放出等における変動であり得る。MCHレセプタ活性の測定方法は、当業者には周知であり、また例えばWang等, J. Biol. Chem., 2001, 276:34664-34670並びに実施例I〜IIIに記載されている。
【００５０】
天然に産する及び遺伝子操作された細胞を含む、様々な細胞型が、又はMCHレセプタ活性の下流効果を測定するための、インビトロアッセイにおいて利用できる。MCHレセプタを発現する遺伝子操作された細胞は、例えば実施例I〜IIIに記載されている。内因性のMCHレセプタを発現する天然に産する細胞は、例えばMCHレセプタを発現する器官から得た細胞、例えば脳の組織、下垂体、副腎の正常な部分(皮質及び髄質)、副腎皮質腫瘍、褐色細胞腫、神経節神経芽腫、神経芽腫の腫瘍組織、並びにTakahashi等, J. Clinical Endocrinology & Metabolism 86:369-374に記載されているような幾つかの細胞系を含む。当業者は、MCHレセプタを発現する、他の天然に産する細胞及び細胞系を、ここに記載する方法及び当分野において周知の他の方法を用いて、同定することができる。ある化合物を、そのMCHレセプタと拮抗する能力についてテストする際に使用する細胞は、哺乳動物、例えばマウス、ラット、豚、ヤギ、霊長類又はヒト、あるいは哺乳類以外の動物から得ることができる。
【００５１】
MCHレセプタを発現する細胞は、様々な方法を用いて調製することができる。組換え発現が、内因的発現に見られるよりも、高いレベルでのMCHレセプタの発現を達成する上で有利であり、また通常は発現が見られない細胞又は抽出液における発現を可能とすることができる。組換え核酸発現構築物は、一般に宿主細胞又は転写-翻訳系にとって適したRNA転写の構成的又は誘導的なプロモータを含み、これは機能可能な状態で、あるヌクレオチド配列と結合しており、この配列はMCHレセプタに対応するポリペプチド又はその活性なフラグメントをコード化する。この発現構築物は、DNA又はRNAであり得、また場合によってはプラスミド又はウイルスベクタ等のベクタ中に含めることができる。
【００５２】
当業者は、例えばGenBank Accession No NM 005297の下で、ヒトMCHレセプタのヌクレオチド及びアミノ酸配列を、手に入れることができる。他のヒトMCHレセプタヌクレオチド及びポリペプチド配列は、ラット(AF008650)、マウス及び他の種由来のオートロガス(othologous) MCHレセプタ配列として、ゲンバンク(GenBank)から入手できる。これらMCHレセプタヌクレオチド配列の何れかを、MCHレセプタアンタゴニストの活性を確認するためのアッセイにおいて、MCHレセプタを遺伝子操作的に発現するのに利用できる。当業者は、例えば標準的分子生物技術マニュアル、例えばSambrook等, Molecular Cloning: A Laboratory Manual, Cold Spring Harbor Laboratory, NY (1992)及びAnsubel等, Current Protocols in Molecular Biology, John Wiley and Sons, バルチモア, MD (1996)に記載されている通常の実験的方法を用いて、所定レベルのMCHレセプタを、遺伝子操作的に発現することができる。
【００５３】
本発明のMCHレセプタアンタゴニストは、MCHレセプタと関連する状態を持つ個体を治療する、MCHレセプタの能力を有利に緩和するのに利用することができる。ここで使用する用語「MCHレセプタと関連する状態」とは、該MCHレセプタの活性を変調することが有利であり得る、任意の疾患又は状態を意味する。これら疾患の根源的な原因が、MCHレセプタの発現又は活性における異常性によるものであり得るか、あるいはこれによるものではあり得ないものと理解される。
該MCHレセプタと拮抗する化合物は、食物摂取、脂肪細胞機能、及びエネルギー代謝を含むMCH-媒介生物学的応答を調節する際に利用でき、結果的に過度の又は不十分な食物摂取、脂肪細胞機能、及びエネルギー代謝と関連する様々な状態を持つ個体の症状を、首尾良く軽減することができる。このような状態は、例えば食事又は補給不全症、肥満、及び糖尿病等の代謝性疾患を含む。従って、このようなアンタゴニストは、肥満した個体又は肥満化する恐れのある個体を首尾良く治療するのに使用できる。
【００５４】
従って、本発明は、肥満の予防的治療法を提供する。この方法は、肥満でない、又は肥満前の個体に、有効量の本発明の化合物を投与することにより実施され、かくして肥満への進展を減じる。ここで使用する用語「肥満でない」とは、25kg/m2未満の体重指数(BMI)を意味し、一方前記用語「肥満前」とは、少なくとも25kg/m2で、かつ27kg/m2未満のBMIの場合を意味する。体重指数は、キログラム単位で表した個体の体重を、メートル単位で表した該個体の身長の平方値で除したある尺度である。
もう一つの態様において、本発明は、肥満の治療法を提供する。この方法は、肥満状態にある個体に、有効量の本発明の化合物を投与することにより実施される。ここで使用する用語「肥満状態にある」とは、少なくとも27kg/m2のBMI、例えば少なくとも28、29、又は30kg/m2のBMIを持つ個体を意味する。
【００５５】
1,400,000名の個人に関する死亡率のデータから、死亡する危険率は、BMI>27kg/m2に伴って、急激に上昇することが明らかにされた(Calle等, N. Engl. J. Med., 1999, 341:1097-1105)。従って、本発明の方法は、肥満を予防し、又は軽減することによって、肥満と関連する死亡率をも、有利に減じることを可能とする。
MCHレセプタと関連する状態の、追加の非-限定的な例は、うつ病等の精神医学的疾患及び尿失禁等の筋肉調節性疾患を含む。
ここで使用する用語「治療(treating or to treat)」とは、一時的又は永続的に、症状を軽減し又は発生する症状の原因を取り除き、その出現を予防し、遅らせ、あるいは指定した疾患の発生する症状の進行又は重篤度を、反転させることを意味する。従って、本発明の方法は、治療的並びに予防的投与両者を意図するものである。
【００５６】
ここで使用する用語「有効量」とは、診断又は治療状態の下にある個体において所定の効果をもたらす、一回の又は多数回の投与の際の、該化合物の量又は用量を意味する。投与養生は、容易に決定することのできる多数の因子、例えば治療すべき状態の重篤度及び応答性に依存するが、数日乃至数ヶ月に及ぶ治療の1クールについて、あるいは治癒が見られるまで、あるいは疾患状態が減退するまで、通常1日当たり1又はそれ以上の用量である。当業者は、最適な用量、投与法及び反復率を容易に決定することができる。有効量は、当業者によれば、専門医の診断に従って、既知の技術を用い、類似の状況下で得られた結果を観測することによって、容易に決定することができる。投与すべき化合物の有効量又は用量を決定するに際しては、専門医の診断に従って、多数の因子が考慮され、該因子は、哺乳動物の種、そのサイズ、年齢及び一般的な健康状態；関連する偏頭痛の関与又はその重篤度；当該個体の応答性；投与すべき特定の化合物；投与様式；投与される処方物の生体適合性；選択された投薬養生；同時に行われる投薬；及び他の関連する状況を含むが、これらに限定されない。
【００５７】
典型的な毎日の服用量は、この治療法において用いられる、各化合物を、約0.01mg/kg〜約100mg/kgなる範囲の量で含む。例えば、毎日の服用量は、約0.05mg/kg〜約50mg/kgなる範囲、例えば約0.1mg/kg〜約25mg/kgなる範囲であり得る。局所投与用の処方物(例えば、クリーム、ローション、液剤等)は、約0.1〜約50％なる範囲、好ましくは約0.1〜約10％なる範囲の、活性成分の濃度を持つことができる。しかし、完成された投与剤形の最終的な強度は、上に列挙した因子に依存し、また当業者はこれを容易に決定することができる。
MCHレセプタと関連する状態を治療するために、少なくとも2つの治療法又は化合物を、症状の最適な調節を達成するために、固体に対して与えることができる。即ち、本発明の化合物は、別の治療モードと同時に又は順次に、有利に投与することができ、又は同一の又は関連する症状を抑制する、第二の化合物と共に処方することもできる。例えば、肥満を治療するに際して、本発明の化合物を投与し、一方で個体に他の肥満治療を受けさせることも可能である。
【００５８】
従って、本発明の化合物は、単独で、あるいは他の化合物又はモダリティと組み合わせて、あるいはこれらと共に周期的に投与することができる。熟練した臨床医は、本発明の化合物と共に使用するのに適した同時の又は周期的な治療法を決定することができるであろう。肥満の薬物療法及び追加の薬物療法の開発戦略は、当分野において公知である(例えば、Bray等, Nature, 2000, 404:672-677を参照のこと)。肥満の薬物療法の例は、1又はそれ以上の以下に列挙する戦略を含むことが有利である。
1) 食物摂取を抑制するシグナル又は因子を増幅し、あるいは食物摂取を刺激するシグナルを遮断することにより、食物の摂取を減じる。このメカニズムによって作用する治療用化合物の一例は、シブトラミン(Meridia又はReductilなる商標の下で市販されている)であり、これはノルアドレナリン、セロトニン及びドーパミンの再度の取込みを阻害する。食物摂取を減じるための他の治療法の例は、中枢神経ペプチド又はモノアミン系、例えばレプチン系、メラノコルチンレセプタ系、メラニン凝集レセプタ系、オピオイドレセプタ系、神経ペプチドYレセプタ系、ヒスタミン(histaminergic)レセプタ系をターゲットとし、あるいは末梢胃腸又は膵臓ペプチド系(例えば、コレシストキニン、ガストリン-遊離ペプチド、ニューロメジン、ボンベシン、グルカゴン、エンテロスタチン(enterostatin)、アミリン、及び栄養分並びにその類似体)をターゲットとすることができる。
【００５９】
2) 腸における栄養分、特に脂肪の吸収を遮断する。このメカニズムによって作用する治療用化合物の一例は、オルリスタット(Orlistat)(キセニカル(Xenical)なる商標の下で市販されている)であり、これは膵リパーゼを遮断し、結果的にトリグリセライドの消化を減じる。
3) 燃料代謝を、ATP生産から分離し、結果的に食物エネルギーを熱として放出させることによって、発熱性を高める。少なくとも部分的に、このメカニズムによって作用する治療用化合物の例は、エフェドリン及びカフェインを包含する。
4) 脂肪合成/脂肪分解又は脂肪細胞(adipose)の分化/アポトーシスを調節して、脂肪又はタンパク質の代謝又は貯蔵を変調する。
5) 体重を調節する、中枢の制御因子を変調させる。これは、該制御因子によって想定された内部基準値を変えることにより、あるいは該制御因子によって分析される、脂肪の蓄積に関する、主な求心性シグナルを変調することによって達成し得る。
【００６０】
治療並びに予防処置のために、本発明の化合物は、薬理組成物として処方することができ、これは有効量の活性成分と共に、製薬上許容される担体、増量剤、希釈剤、バッファー、保存剤、界面活性剤等を含むことができる。適当な製薬上許容される担体は当分野において周知であり、例えば水性又は有機系溶剤、例えば生理的に緩衝された塩水(生理塩水)、グリコール、グリセロール、オイル、注射可能な有機エステルを含む。製薬上許容される担体は、また例えば薬理組成物を安定化し、またその溶解度を高めるように作用する、製薬上許容される薬剤をも含むことができる。このような製薬上許容される薬剤は、例えばグルコース、スクロース(肥満の治療においてではなく、ラクトースがより好ましいものであり得、あるいはキシリトール、ソルビトール、マニトールがより好ましい)又はデキストラン等の炭水化物；アスコルビン酸、トコフェロール又はグルタチオン等の酸化防止剤；キレート剤；低分子量ポリペプチド；又は他の安定剤又は賦形剤であり得る。溶剤、安定剤、可溶化剤及び保存剤を含む製薬上許容される担体は、例えばMartin, Remington's Pharmaceutical Sciences, 第18版; マック(Mack)出版社, イーストン、ペンシルバニア州、1990に記載されているように、当分野において周知である。薬理組成物は、また必要ならば、また望ましい場合には、1又はそれ以上の他の活性成分を含むこともできる。
【００６１】
本発明の薬理組成物は、当業者には公知の幾つかの方法で投与することができる。投与は、例えば局所的に、経口的に、経直腸で、経鼻により、舌下に、頬内に、膣内に、吸入により、あるいは非経口経路(皮下、筋肉内、静脈内及び皮内を含む)を介して行うことができる。
局所投与用の処方物は、例えば軟膏剤、ローション、クリーム、ゲル、滴剤、坐剤、スプレイ、液剤及び粉剤を含むことができる。経口用処方物は、粉剤、顆粒剤、水又は非水系媒体中の懸濁剤又は液剤、カプセル剤又は錠剤を含む。増量剤、香料、希釈剤、乳化剤、分散助剤又はバインダを、必要により使用することができる。
非経口投与用の処方物は、滅菌した水性溶液を含むことができ、これは、またバッファー、希釈剤及び他の適当な添加剤を含むことも可能である。
【００６２】
インビボにおける適当な分散状態は、また、特に濃度勾配又は連続的な放出が望ましい場合には、反復的に利用可能な、又は生分解性のデバイスによって保障することができる。様々な徐放性のポリマーデバイスは、薬物の制御放出のために当分野において公知であり、またこれには、生分解性又は非-分解性のポリマー及びヒドロゲル両者が含まれる。ポリマーデバイスであるインサートは、正確な投薬、低い全身的吸収性及び幾つかの場合においては、投与の低い頻度に起因する、より良好な個々の許容性をもたらし得る。当業者は、薬理的な処方の選択及び該化合物の適当な調製が、意図した用途及び投与形式に依存するであろうことを理解するはずである。
【００６３】
有効量の本発明の化合物を、例えば治療すべき状態の型、薬理処方、及び治療すべき個体の履歴、危険因子及び症状に依存して、様々な手段の何れかによって該個体に投与することができる。本発明の方法にとって適した、末梢投与経路は、全身及び局所投与両者を含む。非-限定的な例として、有効量の本発明の化合物は、経口、舌下、腸管外経路で、皮下注入ポンプで、皮膚パッチにより、静脈内、動脈内、皮下又は筋肉内注射により、局所滴剤により、クリーム、ゲル又は軟膏により、移植又は注入された長期持続放出型処方として、あるいは皮下ミニポンプ又は他の移植デバイスにより、またエーロゾル及び同様なデバイスによる吸入によって、投与することができる。
当業者は、末梢投与が、全身又は局所投与であり得ることを理解している。局所投与は、該投与サイトの遠位領域におけるよりも、局所投与サイトにおける及びその近傍において、一層有意に多く量での、本発明の化合物の放出をもたらす。全身的な投与は、本質的に、少なくとも該個体の全末梢系全体に渡る、本発明の化合物の放出をもたらす。
【００６４】
本発明の方法において有用な末梢投与経路は、制限なしに、経口投与、舌下投与、局所投与、静脈内又はその他の注射、移植ミニポンプ又は他の長期持続放出型デバイス又は処方物を包含する。本発明の化合物は、制限なしに、任意の許容される剤形、例えば錠剤、丸剤、カプセル剤、粉剤、液剤、懸濁剤、乳剤等；エーロゾル；坐剤；静脈内、腹腔内、筋肉内、皮下、又は腸管外注射により；経皮拡散又は電気泳動により；任意の許容される剤形、例えば滴剤、クリーム、ゲル、又は軟膏剤として局所的に；及びミニポンプ又は他の移植された長期持続放出型デバイス又は処方物として、経口的に末梢投与することができる。本発明の化合物は、場合により正確な用量の単一投与に適した剤形に、あるいは連続的に制御された投与のための、持続放出投与剤形に、包装することも可能である。
【００６５】
有効量の本発明の化合物は、例えば動物モデルにおいて必要とされる濃度、例えば前記インビボアッセイの一つから外挿法によって決定することができる。有効量の化合物は、適当な動物モデルから決定することができる。状態を予防し又はその重篤度を軽減するための有効投薬量は、該状態の少なくとも一つの症状の部分的又は完全な軽減をもたらす用量である。個々のヒトを治療するための化合物の適当な用量は、当業者が決定することができ、これは例えば治療すべき特定の疾患及びその重篤度、当該特定の化合物の性質及び生物学的活性、所定の投与経路、当該個体の性別、年齢及び一般的な健康状態、及び投薬回数及び治療期間に依存する。
【実施例】
【００６６】
本発明の様々な態様の活性に、実質上影響を与えない種々の変更も、ここに与えられる本発明の定義内に入るものと理解すべきである。従って、以下の実施例は、例示のためのものであり、本発明を何ら限定するものではない。
実施例I：位置走査-合成組合せライブラリー(Positional Scanning Synthetic Combinatorial Libraries; PS-SCL)のスクリーニング
本実施例は、位置走査-合成組合せライブラリー(PS-SCL)を利用した、MCHレセプタアンタゴニストに関するスクリーニングを示す。
幾つかのヘテロ環式及びペプチド模擬位置走査-組合せライブラリー(PS-SCL)を、スクリーニングのために利用した。各ライブラリーを、いたるところに記載されているように(Ostresh, 1998)、同時多重合成技術を用いて、調製した(Houghten, 1985, Nefzi等, Tetrahedron Letters, 1997, 38:931-934)。これらライブラリーのリスト及びN-ベンジルアミノ環式チオウレアの代表例を、以下の表1に示す。各化合物の同一性及び純度は、液体クロマトグラフィー装置(Finnigan LCQ)及び/又はビダック(Vydac) C18カラム及びベックマンシステムゴールド(Beckman system Gold) HPLCを用いた、分析的逆相高速液体クロマトグラフィー(RP-HPLC)とインターフェースしたマススペクトル分析によって分析した。これらの化合物は、分取フォキシー(Foxy)フラクションコレクタによって、ウォーターズミリプレプ(Waters Milliprep) 3400分取HPLCを利用して精製した。
【００６７】
全体として、8,136,870個の各化合物を含む、13ヘテロ環式又はペプチド模擬PS-SCLをテストした(表1)。多くのライブラリーは、R1及びR2「位置」各々における40〜50アミノ酸及びR3位置における40〜80カルボン酸を用いることにより、PSフォーマットにおいて生じた。PS-SCLサンプル群を、まずスクリーニングし、指定したR3位置及び他の2つの各位置における構築ブロックの混合物を含むサブ-ライブラリーを、調製した(このライスラリーの化合物全てを、表示する)。各サブ-ライブラリーは、1,500〜3,200の個々の化合物を含む、40〜80種の混合物で構成されていた。全体として618種の異なる混合物が、MCH1Rを発現するCHO細胞内の、30nM MCH-誘導性Ca2+可動化の阻害についてスクリーニングされた。2.5□g/ml未満のIC50値を示す混合物が、生物活性を持つものであると考えられた。該N-ベンジルアミノ環式チオウレアPS-SCLは、80種のサブライブラリー中26種の的中を示し、一方N-メチルアミノ環式チオウレアPS-SCLは、80種の内の一つの的中を示した。他のライブラリーには、アゴニスト又はMCH1Rアンタゴニスト活性を示すものは存在しなかった。
【００６８】
【表１】
2007530564.tif 000012
【００６９】
実施例II：N-ベンジルアミノ環式チオウレアPS-SCLのスクリーニング
本実施例は、N-ベンジルアミノ環式チオウレアPS-SCLを利用した、MCHレセプタアンタゴニストに関するスクリーニングを示す。
このN-ベンジルアミノ環式チオウレアPS-SCLを、更なる解析(deconvolution)に掛けた。このライブラリーは、全体として118,400(40×37×80)個の個々の化合物(図1A)に対して、R1位置における40種のアミノ酸、R2位置における37種のアミノ酸、及びR3位置における80種のカルボン酸を用いた、PSフォーマットにおいて生成した。完全なPS-SCLは、3つのサブライブラリーから構成され、その各々は、一つの位置における単一の規定された構築ブロックと、他の2つの位置各々における構築ブロックの混合物とを含んでいた(表2)。各サブライブラリーは、同一の数の化合物(118,400)を含んでいた。各サブライブラリーのプールは、当該サブライブラリーの規定した位置に含まれる構築ブロック数に基いて、変動した。このPS-SCLは、157種の異なる混合物(即ち、40+37+80=157のアッセイすべきサンプル)で構成され、各混合物は、該規定された位置に依存して、1,480(40×37)〜3,200(40×80)なる範囲内の各化合物を含んでいた。このライブラリーに示される活性な各化合物の構造は、これら157種の混合物のスクリーニングから、直接決定することができる。というのは、各化合物各々が、該3つのサブライブラリーにおける、単一の混合物中に存在するからである。
【００７０】
【表２】
2007530564.tif 000013
2007530564.tif 000014
【００７１】
各混合物を、3種の濃度(1、0.1及び0.01□g/ml)にて、3種の異なるアッセイにおいて、2回づつアッセイした(図1B)。MCH1R阻害を、該混合物の存在下又は不在下にて、30nM MCHで誘導した、MCH1Rを発現するCHO細胞内での、細胞内Ca2+可動化の減少率(%)として計算した。誘導された157混合物の何れも、Ca2+可動化のみの増加を示さなかった。最高の再現性のある拮抗作用及び用量依存性を示す混合物を、更なる解析のために選択した。次いで、84個の各N-ベンジルアミノ環式チオウレアからなる群を生成して、選択された構築ブロック間の結合性(即ち、該選択された混合物の活性が、同一の個々の化合物によるものである場合)を確認し、並びにこれら各化合物の相対的な活性を決定した。各化合物を、10□Mから開始した、10-倍希釈列から誘導した、5種の異なる濃度においてアッセイした(図2A)。該化合物の最小のIC50値は、nMの範囲にあり、これは、R1位のL-アラニン、R2位のL-アルギニン及びR3位のフェニル酢酸からなる組合せについて見られた。最大のアフィニティーを持つ化合物、TPI 1361-17 (N-(3-{(4S)-1-[(1S)-2-(ベンジルアミノ)-1-メチルエチル]-3-[2-(3-フルオロフェニル)エチル]-2-チオキソイミダゾリジン-4-イル}プロピル)グアニジン(図2B)を、更なる薬理学的分析のために選択した。マススペクトル分析によって、精製したTPI 1361-17の分子量が470.26であることが分かり、これは予想されたものと正確に一致した。
【００７２】
ラットMCH1Rを発現するHEK293T細胞を、氷冷したPBSに掻き集め、1000×gにて5分間遠心分離処理した。細胞ペレットを、5mMのEDTAを含む、氷冷した50mMのTris-HClバッファー(pH 7.4)と共にホモジナイズし、4℃にて、48,000×gにて20分間の超遠心分離処理を2回行った。次いで、これらペレットを、5mMのEDTAを含む、50mMのTris-HClバッファー(pH 7.4)中に懸濁させ、膜画分として使用した。この膜画分(各アッセイに対して30μg)は、50mMのTris-HClバッファー(pH 7.4)、1μMのホスホラミドン、0.5mMのフェニルメチルスルホニルフルオライド及び0.2%のBSAを含む500μlのアッセイバッファー中に、0.1nM[125I] (Phe13, Tyr19) MCH及び様々な濃度の冷MCH及びTPI 1361-17と共に、室温にて2時間で溶解した。非-特異的な結合は、該結合反応に1μMのMCHを含めることにより測定した。この結合反応は、0.2%ポリエチレンイミンに予め浸した、GF/Cフィルタプレートを通して急速に濾過することにより終了させ、次いで3mlのPBSにより3回洗浄した。該フィルタに残されている放射能を、Y-カウンタで測定した。前記のようにして算出したIC50値は、3回の独立した測定に関する平均値±S.E.M.として表示した。
DNAをLipofectAMINEトランスフェクション試薬(Life Technologies, MD)と混合し、この混合物を、Opti-MEMで希釈し、100-mmの皿で平板培養した60-70%密集HEK 293T細胞に添加した。トランスフェクションしたこれら細胞を、10%のFBSを含有するDMEM中で培養した。カルシウム可動化アッセイ(実施例IIIを参照のこと)及び放射性リガンド結合アッセイのために、ラットMCH1Rを安定して発現する、CHO細胞又はHEK-293T細胞を使用した(Saito等, 1999)。
【００７３】
実施例III：N-ベンジルアミノ環式チオウレアによるMCHレセプタ拮抗作用の細胞作用
本実施例は、細胞内において、MCH1Rと拮抗する、TPI 1361-17の能力を示す。
MCHは、0.9nMなるEC50値にて、ラットMCH1Rを発現する、HEK-293T細胞中のCa2+可動化を刺激する(図3A)。TPI 1361-17は、1nM MCH-誘導Ca2+可動化に対して、6.1nMなるIC50値を示した。TPI 1361-17は、それ自体基底のCa2+レベルを変えることはないが、該MCH-誘発Ca2+可動化を、大幅に阻害した。増大する濃度でのTPI 1361-17の添加は、該阻害曲線の段階的な右側へのシフトを生じた。スチルド回帰は、pA2が9.43であり、傾きが1.085±0.010(r2=0.975)であるものと評価し、これはKbが0.37nMであることを予測する(図3B、3C)。この化合物のMCH1Rに対する選択性は、ヒトのMCH2R、並びに神経ペプチドY2、オレキシン1R、プロラクチン遊離ペプチド(PrRP)レセプタ、及びκ-オピオイドレセプタ(ダイノルフィン)を包含するGPCRsと比較して、1,000倍以上の高いものであった。TPI 1361-17は、また結合テストにおいて、ラットMCH1Rに対する高いアフィニティーを示した。TPI 1361-17は、ラットMCH1Rに対する、[125I]MCHの結合と完全に置換し、そのIC50値は、140.3±34.6nM(平均±S.E.M.)であった(図3D)。
【００７４】
黒塗りの壁を持つ96-ウエルプレート(Sigma, セントルイス, USA)に播種した、トランスフェクションHEK-293T細胞を、20mM HEPES (pH 7.4)含有ハンクス(Hank's)平衡化塩溶液に、Ca2+-感受性蛍光染料、fluo-4(Molecular Device, CA)と共に入れ、37℃にて1時間維持した。次いで、[Ca2+]iの濃度を、FLIPR装置(蛍光測定撮像プレートリーダー(Fluorometric Imaging Plate Reader); Molecular Device, サンフランシスコ, CA)を用いて追跡した。アンタゴニストのスクリーニングのために、該化合物ライブラリーからの各混合物を、まず該細胞と共に10分間インキュベートし、次いでMCHを添加した。データは、蛍光(任意単位)対時間で表した。
実施例IV：N-ベンジルアミノ環式チオウレアによる、MCHレセプタ拮抗作用のインビボでの作用
本実施例は、ベンジルアミノ環式チオウレアTPI 1361-17の、ラットへの投与が、食物摂取の減退をもたらすことについて説明する。
TPI 1361-17の、ラットに対する一時的な活性に関する効果を決定するために、脳室内にカニューレを挿入したラットを、このテスト条件に順化させた。ICV経路で投与した、5又は1nMのTPI 1361-17は、その動きにおける、如何なる検出可能な変化をも示さなかった。歩行性の運動及び非-歩行性の運動は、5nMのTPI 1361-17又はACSFを投与した際に、60分間に渡り追跡した(図4A、4B)。何れの動物群も、注射の直後には、最高の運動性を示したが、これは徐々に減少し、安定化した。テスト条件下で、非-歩行性の運動と歩行性の運動との間には、その全量における有意な差は見られなかった(図4C)。
【００７５】
これら実験に関連して、歩行性の運動は、ハミルトン-キンダ活性モニタ(Hamilton-Kinder Activity Monitor)(4×8の付形フレーム内の赤外ビームを含む)を用いて記録した。歩行運動は、該活性測定フレーム内に配置された、透明なポリカーボネート製ケージ(32×26×20cm)内で定量化した。動物の位置は、2個の次元ビームの遮断によって検出した。該歩行性の運動は、位置における変化をもたらす運動としてまとめた。全ての他のビームの遮断は、非-歩行性の、微細な運動として分類した。動物を、注射前の60分間に渡り、該新規な居住用ケージ-環境に順化させ、次いで該動物を取出して、注射し、即座に該同一のケージに戻し、追跡を開始した。歩行運動は、ACSF又は5nMのTPI 1361-17何れかを、ICV経路で投与した後、60分間に渡り測定した。
MCH-誘発性食物摂取に及ぼす、TPI 1361-17の阻害作用を測定するために、ラットを、この実験に先立つ3週間以上の間、針金底のケージに順化させた。実験は、ラットが十分に満足している、6a.m.〜7a.m.の間に行った。MCH(2nM)の脳室内注射は、充足状態にあるラットの急速かつ強力な補給活動を誘発した。TPI 1361-17(1又は5nM)の添加は、用量依存性の様式で、MCH-誘発性食物消費を、有意に抑制した。1nMのTPI 1361-17は、1時間及び2時間の間、MCH-誘発性食物摂取を減じたが、この減少は、次の2時間で反転した(図5A)。他方、5nMのTPI 1361-17は、4時間後においてさえ、積算食物摂取量の75％を抑制した(図5B)。
【００７６】
MCH-誘発性食物摂取に及ぼす、TPI 1361-17の効果を測定するために、ラットをランダムに3群に分けた：1) TPI 1361-17(DMSO中に溶解)及び2nMのMCH投与群；2) MCH 2nM投与群；及び3) ACSF投与群。各混合物は、該アンタゴニスト溶液と等価な濃度でDMSOを含む(5％(v/v)まで)。各溶液10μlを、2分間に渡り、側脳室内に投与した。これら注射は、7:00-8:00 a.m.内に行い、食物摂取状況を、この注射後4時間に渡り追跡した。
一時的な食物摂取に及ぼすTPI 1361-17の阻害作用を測定するために、ICV経路で、TPI 1361-17(5nM)を投与し、食物摂取状況を、この注射後の0.5時間、1時間、2時間及び4時間に渡り測定した。食物摂取は、自然条件と同様な無照明段階(dark phase)に又は照明段階(light phase)に開始して、定量化した。該食物摂取を同調させ、かつTPI 1361-17の有効性を測定するために、注射前に、異なる長さの時点において、ラット食物ペレットを取り出した。TPI 1361-17は、該無照明段階前の1時間絶食させたラットの一時的な食物摂取を、37％だけ減じることが観測された。この阻害効果は、給餌の最初の30分間以内に観測され、またその後は観測されなかった(図6A)。ラットを、該無照明段階前の4時間に渡り(図6B)あるいは該照明段階前の12時間に渡り(図6C)絶食させた場合には、ラットはより高い割合で食物を消費し、かつTPI 1361-17は、見掛け上効果を示さなかった。これらの結果は、食物消費に及ぼす、TPI 1361-17による、該MCH1R系の中枢的遮断が、摂取が緩慢である場合、即ち飢餓が支配的な因子でない場合には、迅速であり、かつ検出可能であることを示している。
【００７７】
該無照明段階の始めにおいてテストされた、2群のラットは、5nMのアンタゴニスト又はACSFにより6:00〜7:00p.m.の間に注射する前の、1時間又は4時間に渡り絶食させた。これらの動物には、自由に水を摂取させた。注射の15分後に、通常の低脂肪の食餌を含む容器を該ケージ内に配置し、食物の摂取状況を4時間に渡り観察した。該照明段階の始めにおいて注射した、ラット群は、5nMのアンタゴニスト又はACSFを注射する前に、一夜絶食させた。食物の摂取状況の追跡は、該無照明段階中に絶食させたラットについて説明したものと同一であった。
【００７８】
動物研究のために、体重200-300gの、成熟オススプラーグ-ダウレイ(Sprague-Dawley)ラットを、チャールズリバーラボラトリーズ(Charles River Laboratories) (MA, ウイルミントン)から入手したが、これらは、右側脳室内に配置された、23-ゲージのステンレススチール製カニューレを有していた。ラットは、別々に収容し、12時間の明-暗サイクル(6:00a.m.-6:00p.m.の間照明)に維持し、水道水及びラット用食物(chaw)(PROLAB RMH 2500; 23.0％のタンパク質、4.5％の脂肪分を含み、エネルギーグロス値：4.5kcal/g、PMIヌートリーションインターナショナル(PMI nutrition international) LLC社製、MO、ブレントウッド)を自由に摂取させた。あらゆる研究に先立って、ラットを、7日間に渡り処置しかつ順化させ、10μlの人工脳脊髄液(ACSF：(mM単位で) NaCl 124、KCl 5、CaCl2 2.4、MgSO4 2、KH2PO4 1.25、NaHCO3 26及びグルコース10)を、該カニューレを介して注入し、実験中におけるストレスの作用を最小化した。カニューレ配置は、50ngのアンギオテンシンIIに対する応答を評価することにより、全ての動物において確認した。1時間以内に5mlを越える水を摂取した動物のみを、給餌研究において使用した。
【００７９】
実施例V：N-ベンジルアミノイミダゾリジン-2-チオン及び2-オンの一般的合成
本発明のN-ベンジルアミノイミダゾリジン-2-チオン、例えば(N-(3-{(4S)-1-[(1S)-2-(ベンジルアミノ)-1-メチルエチル]-3-[2-(3-フルオロフェニル)エチル]-2-チオキソイミダゾリジン-4-イル}プロピル)グアニジン(TPI 1361-17)及び2-オン化合物は、以下の一般的な反応式(反応式I)に従って合成できる：
【００８０】
【化１０】
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【００８１】
該N-ベンジルアミノイミダゾリジン-2-チオン及び2-オン化合物は、前記反応式Iにおける、一般的な反応式に従って製造でき、該反応式Iは、Nefzi等, Tetrahedron Letters, 1997, 38:931-934並びにNefzi, A.等の米国特許第5,786,448号に記載されている。該N-ベンジルアミノイミダゾリジン-2-チオン及び2-オン化合物は、固相反応技術を用いて製造した。ここではp-メチルベンズヒドロリアミン樹脂(MBHA)である、該固相樹脂は、該反応式Iにおいては、大きな円とダッシュによって示されている。該反応式Iを参照すると、第一のアミノ酸(反応式Iでは、Fmoc-AA)が、従来の試薬ヒドロキシベンゾトリアゾール(HOBt)及びジイソプロピルカルボジイミド(DICI)を用いてカップリングされた。25％のピペリジンのDMF溶液で該保護基を除去した後、この樹脂を、DIEAの存在下で、トリチルクロリドのDCM/DMF(9:1)溶液中で、一夜振とうさせた。次いで、該樹脂を1Mリチウムt-ブトキシドのTHF溶液で処理することによって、そのN-アルキル化を行った。過剰の塩基は、カニューレを挿入し、次いで各アルキル化剤(反応式Iでは、ベンジルブロミド)のDMSO溶液を添加することにより除去した。この溶液を、室温にて2時間、激しく振とうさせた。該アルキル化剤は、ハロゲン化アルキル、置換アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、アラルキル又は置換アラルキル基を含むもの、例えばベンジルブロミド、メチルアイオダイド、エチルアイオダイド、アリルブロミド、ナフチルである。他のアルキル化誘導体も周知である。好ましいアルキル化剤は、メチルアイオダイド又はベンジルブロミドである。N-アルキル化のこの方法は公知であり、また例えばDorner, Bioorg. & Med. Chem., 1996, 4:709及びOstresh, Proc. Nat. Acad. Sci., 1994, 91:11138に記載されているように、連続的又は徹底的アミドアルキル化による、可溶性ペプチド模擬体の組合せライブラリー合成のために、利用されている。これらの文献両者を、参考文献として、ここに組み入れる。
【００８２】
再度該反応式Iを参照すると、該トリチル基を、2％TFAのDCM溶液で除去する(2×10分)際に、このパケットを洗浄し、中和し、第二のアミノ酸(反応式Iでは、Fmoc-AA-OH)をカップリングした。該Fmoc基の除去後、このジペプチドを、ジイソプロピルカルボジイミド(DICI)及び1-ヒドロキシベンゾトリアゾール(HOBt)の存在下で、カルボン酸によりアシル化した。R1を導くためにFmoc-L-Alaを使用し、R2を導くためにFmoc-L-Arg(Pmc)を使用し、かつR3を導くために3-フルオロフェニル酢酸を使用した、例示化合物は、式IVで表される(TPI 1361-17)。追加の例示アミノ酸及びカルボン酸は、表2において議論する。
【００８３】
この合成法における次のキー段階は、ホウ酸(40倍)、次いで1M BH3-THF(40倍)を用いた、該アシル化したジペプチドのアミド基の反応であった。この反応では、65℃にて72時間加熱を行い、次いでMeOHで急冷した。次に、この樹脂をテトラヒドロフラン及びメタノールで洗浄した。このアミン-ボラン複合体を、65℃にて一夜、ピペリジンで処理することによって、解離させた。この方法は、例えばOstresh等, Proc. Nat. Acad. Sci., 1994, 91:11138及びCuervo等, In Peptides, 1994, 第23回、ヨーロピアンペプチドシンポジウムに関する議事録(Proceedings of the 23rd European Peptide Symposium), (Maia, H.L.S.編)に記載されている如き、「ライブラリーからライブラリー」なる概念を利用して、多様な化学的ライブラリーを得るのに利用されている。5-員環の(及びR2をβ-アラニンから誘導した場合には、6-員環、従ってnは2)の環状ウレア及び環状チオウレアを得るための環化は、カルボニルジイミダゾール及びチオカルボニルジイミダゾールを用いて行った。あるいはまた、この環化段階は、ホスゲン、トリホスゲン又はチオホスゲンを用いて行うことも可能であり、その手順は、例えばMajer & Randad, J. Org. Chem., 1994, 59:1937-1938及びKim, Tetrahedron Lett., 1996, 37:5309に記載されている。
Houghten等, Int. J. Pep. Prot. Res., 1986, 27:673に記載されている手順により、アニソールの存在下で、無水HFによる該樹脂の開裂後、所定の生成物を抽出し、かつ凍結乾燥した。
【００８４】
(N-(3-{(4S)-1-[(1S)-2-(ベンジルアミノ)-1-メチルエチル]-3-[2-(3-フルオロフェニル)エチル]-2-チオキソイミダゾリジン-4-イル}プロピル)グアニジン(TPI 1361-17)の合成
反応式Iにおいて略述した一般的な反応式を利用した、式IVの例示化合物(TPI 1361-17)の合成について説明する。80mgのp-メチルベンズヒドリルアミン(MBHA)樹脂(0.81meq/g、100-200メッシュ)を、封止したポリプロピレンメッシュパケット内に収容した。反応は、10mlのポリエチレンボトル内で行った。5％ジイソプロピルエチルアミン(DIEA)のジクロロメタン(DCM)溶液で中和した後、該樹脂をDCMで洗浄した。該第一のアミノ酸(反応式Iでは、Fmoc-L-Ala)を、従来の試薬であるヒドロキシベンゾトリアゾール(HOBt)及びジイソプロピルカルボジイミド(DICI)を使用して、カップリングしたが、これら試薬の全ては、2時間で、0.1M濃度にてFmoc-L-Alaを与えるDCM中の遊離アミンの、6-倍過剰量で使用した。25％ピペリジンのDMF溶液で該保護基を除去(各10分間の2回)した後、該メッシュパケットを、DIEAの存在下で、DCM/DMF(9:1、0.1M)中に溶解したトリチルクロリド(5-倍過剰量)の溶液中で一夜振とうした。このトリチルカップリングの完了は、Krchnak等, Coll. Czech. Chem. Commun., 1988, 53:2542に記載されているような、ブロモフェノールブルー着色テストを用いて確認した。この文献を、参考文献としてここに組み入れる。
【００８５】
次いで、N-アルキル化は、1M濃度のリチウムt-ブトキシド(20-倍過剰量)のTHF溶液で、該樹脂パケットを処理することにより行った。過剰量の塩基は、カニューレを挿入し、次いでベンジルブロミド(60-倍過剰量)のDMSO溶液(0.5M)を添加することにより除去した。この溶液を、室温にて2時間、激しく振とうさせた。該トリチル基を、2％TFAのDCM溶液で除去する(各10分間を2回)際に、このパケットを洗浄し、中和し、第二のアミノ酸、Fmoc-Arg(Pmc)を、0.1M濃度にて、遊離アミンの6-倍過剰量にて、HOBt及びDICIのDCM溶液を使用して、2時間カップリングした。25％ピペリジンのDMF溶液で該Fmoc基の除去(各10分間の2回)後、このジペプチドを、ジイソプロピルカルボジイミド(DICI)及び1-ヒドロキシベンゾトリアゾール(HOBt)の存在下で、遊離アミンの6-倍過剰量にて、カルボン酸により、2時間アシル化した。
この反応は、50mlのキマックス(KimaxTM)チューブ内で、窒素気流中で行った。ホウ酸(40-倍過剰量)及びトリメチルボレート(40-倍過剰量)を添加し、次いで1M BH3-THF(40-倍過剰量)を添加した。このチューブを、65℃にて72時間加熱し、次いでMeOHで急冷した。次に、この樹脂をテトラヒドロフラン及びメタノールで洗浄した。このアミン-ボラン複合体を、65℃にて一夜、ピペリジンで処理することによって、解離させた。
【００８６】
環化は、チオウレアの製造に関しては、該還元され、かつアシル化されたジペプチドを、チオカルボニルジイミダゾール(5-倍過剰量、無水ジクロロメタン中0.5M)で一夜処理することによって起こった。Houghten等, Int. J. Pep. Prot. Res., 1986, 27:673に記載されている手順により、アニソール(0.1ｍL)の存在下で、無水HFによって該樹脂を開裂した後、所定の生成物を抽出(95％酢酸)し、かつ凍結乾燥した。凍結乾燥後、所定の生成物が、良好な収率(理論値の>70％)及び高純度(HPLCにより>90％)で得られた。マススペクトル分析法によれば、精製したTPI 1361-17の分子量は、470.26であったが、これは計算値と一致している。
各中間体及び最終生成物の同一性及び純度は、液体クロマトグラフィー装置(Finnigan LCQ)及び/又はビダック(Vydac) C18カラム及びベックマンシステムゴールド(Beckman system Gold) HPLCを用いた、分析的逆相高速液体クロマトグラフィー(RP-HPLC)とインターフェースしたマススペクトル分析によって分析した。これらの各化合物は、分取フォキシー(Foxy)フラクションコレクタによって、ウォーターズミリプレプ(Waters Milliprep) 3400分取HPLCを利用して精製した。式IVの例示化合物の精製後に得られたLCQデータを、以下に示す。
【００８７】
（図）
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【００８８】
実施例VI：ラットにおける、運動活性に及ぼすTPIの作用
スプラーグ-ダウレイ(Sprague-Dawley)ラットを、ランダムに各8匹のラットからなる2つの群(群I及び群II)に分けた。群I(n=8)のラットには、ICV注射によって、0.9％の塩水を投与した。群II(n=8)のラットには、ICV注射によって、10nMのTPI 1361-17(式IV)を投与した。これらラットを、塩水又はTPIの投与後20分間に渡り観察した。その後各1日、全体で 日間、該ラットをテストルームに入れ、 分間に渡り順化させ、次いで4個の同一のチャンバー(43cm×43cm×30.5cm)に入れた。該チャンバーは、共通のインターフェース及びコンピュータ(MEDアソシエーツ社(MED Associates、Inc.)、VT、セントアルバンス)と接続されている。該ラットの水平運動は、各テストチャンバーの隣接する2つの辺の各壁に沿って、等間隔で配置された、各辺あたり6個の光ビームによって追跡した。図7-14に示したように、走行距離、休止時間、歩行可能時間、歩行回数、常同行動時間、及び常同行動回数において、郡I(コントロール群)及び群II(TPI処理群)の間で、何ら有意な差は見られなかった。従って、これらの結果は、テストした用量において、TPIは運動活性に対して有意な効果を示さないことを示している。
【００８９】
実施例VII：条件付けした場所の回避(CPA)に及ぼすTPIの効果
ラットを、ランダムに各8匹のラットからなる2つの群(群I及び群II)に分けた。テストは、4つの同等な場所的に条件付けしたチャンバー(43cm×43cm×30.5cm)内で行った。ここで、該チャンバーは、共通のインターフェース及びコンピュータ(MEDアソシエーツ社(MED Associates、Inc.)、VT、セントアルバンス)と接続されていた。これらのテストチャンバーは、2つの等しい区画を持ち、その各々は、固有の知覚キューを有していた。一つの区画は、白と黒の縞模様の壁、ステンレススチールワイヤ製メッシュ(ワイヤ径0.16cm；開口径1.27cm)の床部分、トウモロコシ穂軸でできたベッド、及び各テストの直前に該壁に適用された、レモン-臭を持たせた水を有していた。他方の区画は、黒色の点を持つ白色の壁、ステンレススチール製格子状の床部分(1.6cm間隔で配置された、径0.48cmのロッド)、木材チップでできたベッド、及び該壁に適用された、バナナ-臭を持たせた水を有していた。これら2つの区画は、中央部に黒色のギロチンドアを持つ中壁で分離されていた。全てのラットは、夫々このテスト装置に入れる前に秤量し、かつ20分間、該テストルームに対して順化させた。
【００９０】
このCPAテストは、3段階からなっていた。その予備条件付け段階(第一日目)では、これら動物を、該チャンバー内に15分間入れた。このテストの条件付け段階(第2、3日目)には、動物に、ICV経路で、0(群I、n=8)又は10nMのTPI(群II、n=8)を注射し、一方の側に20分間閉じ込めた。そのテスト段階(第4日目)には、動物には注射を行わずに、該ギロチンドアを開放してある該装置内に配置して、両方のチャンバー内での制限のない運動を可能にした。これら動物の活動を、15分間追跡した。図15に示したように、この実験において郡IIに投与した、用量10nMのTPIは、条件付けした場所の回避を生じなかった。
実施例VIII：ラットにおける一時的な食物摂取に及ぼす、TPIの効果
本実施例においては、体重350-400gの成熟したオスのスプラーグ-ダウレイ(Sprague-Dawley)ラットを、ランダムに、各8匹のラットからなる2つの群(群I及び群II)に分けた。これら動物は、別々に、20℃なる周囲温度下にあり、毎日07:00〜19:00なる範囲の照明段階及び19:00〜07:00なる範囲の無照明段階のサイクル状態にある、ルーム内に収容した。
【００９１】
第一の実験では、食品(ラット用の食物)及び水を、18:00〜19:00なる範囲の、1時間に及ぶ食物/水剥奪期間を除き、随意に摂取させた。この1時間に及ぶ食物/水剥奪期間の終了時点において、群Iの動物(n=8)には、ICV経路で、0.9％の塩水を注射し、一方群IIの動物(n=8)には、ICV経路で、10nMのTPI 1361-17(式IV)を注射により投与した。投与直後、かつ該無照明段階の開始時点において、食物(ラット用の食物)及び水を、再度随意に摂取させ、食物及び水の摂取を、その後の30分間に渡り測定した。これらの測定された食物及び水の摂取量を表す棒グラフは、図16及び17に示されている。データは、確率0.05レベル及びそれ以下が有意であると定義される、ノンパラメトリックなt-テストを利用して比較した。群I(コントロール)の動物における平均の食物摂取量は、群II(TPI処理群)の動物における平均の食物摂取量よりも有意に大きかった(0.005未満のp)。群I(コントロール)の動物における平均の水摂取量は、群II(TPI処理群)の動物における平均の水摂取量大きかったが、このような差は有意なものではなかった。
【００９２】
以上、本発明を、記載した態様を参照しつつ説明してきたが、上に詳述した実施例及び研究が、単に本発明を例示するためのものであることを、当業者は容易に理解するであろう。様々な改良が、本発明の精神を逸脱することなく、行い得ることを理解すべきである。従って、本発明は前記の特許請求の範囲のみによって限定される。
【図面の簡単な説明】
【００９３】
【図１】図1Aは、N-ベンジルアミノ環式チオウレアの位置走査組合せライブラリー(PS-SCL)の代表的なものを示すものである。Rは単一のブロックを定義し；Xは構築ブロックの混合物である。図1Bは、MCH1R発現CHO細胞における、30nM MCH-誘導性Ca2+可動化に及ぼすPS-SCLの阻害活性のプロフィールを示すものである。各グラフは、規定した同一の一点に関する、該混合物全てのスクリーニングデータを示す。一例として、「指定R1」と題するグラフは、単一の構築ブロックにおいて、定義されたR1を持つ、全体で40種の混合物サンプルに関するデータを示す。各バーは、0.5μg/mlでの、単一の混合物による阻害率(%)を示す。3回の別々のアッセイからの、代表的なデータ群を示す。
【図２】図2は、該ライブラリースクリーニングのプロフィールに基いて別々に合成した、一連の84個の化合物の、阻害活性を示す図である。MCH1R発現CHO細胞における、30nM MCH-誘導性Ca2+可動化を阻害する各化合物のIC50値を示す。各化合物に関する3つの異なる位置(R1-R3)における官能性を示す。R3位に関する各文字は、以下のような有機酸を表す：b：フェニル酢酸；c：3-フルオロフェニル酢酸；d：4-フルオロフェニル酢酸；e：3,5-ビス(トリフルオロメチル)フェニル酢酸；f：3-メチルフェニル酢酸；及びg：4-メチルフェニル酢酸。
【図３】図3は、TPI 1361-17(式IV)のインビトロでの薬理特性を示す。図3Aは、1nMのMCHにより刺激する10分前に、様々な濃度のTPI 1361-17で予備処理したMCH1R発現HEK-293T細胞における蛍光特性の変動を示す。図3Bは、TPI 1361-17濃度を高めることによる、MCH1R発現HEK-293T細胞における、MCH-誘導性蛍光発光の阻害について得られた、ドーズ応答曲線である。図3Cは、TPI 1361-17拮抗作用のスチルド(Schild)プロットである。図3Dは、MCH1R発現HEK-293T細胞の膜画分に対する、[125I] MCHの結合に及ぼす、TPI 1361-17の効果を示す。同様な結果を与える、3つの異なる実験の代表的なデータを示す。
【図４】図4A及び4Bは、非-歩行性(A)及び歩行性(B)の運動に及ぼす、TPI 1361-17のICV経路での投与の効果を示す。これら両者の運動を、5nMのTPI 1361-17の投与後1時間に渡り追跡した。白抜きの円：ACSFを注射したコントロール(n=10)；黒丸：TPI 1361-17を注射(n=10)。各データ点は、S.E.M.を含む値を表す。図4Cは、非-歩行性及び歩行性運動の総和を示す。白抜きのカラム：コントロール群に対応；黒塗りのカラム：TPI 1361-17投与群に対応。各カラムは、平均値+S.E.M.を表す。
【図５】図5Aは、MCH-誘導性食物摂取に及ぼす、TPI 1361-17のICV経路での投与の効果を示す。ラットに、ACSF(白抜きの四角、n=10)、又は2nMのMCH(白丸、n=9)、又は2nMのMCH及びTPI 1361-17(黒丸、n=9)を投与した。TPI 1361-17は、2種の用量：1nM(A)及び5nMにつきテストした。図5Bは、照明サイクルで1〜2時間行った実験を示す。投与の10分後に、ラットには、通常の低脂肪食物が給餌され、食物摂取率を追跡し、積算食物摂取量を算出した。各データ点は、S.E.M.を含む平均値を表す。*p<0.05：TPI 1361-17+MCH対MCH単独の効果に関する、ANOVA/ボンフェロニ(Bonferoni)多重比較テスト。
【図６】図6は、一時的な食物摂取に及ぼす、TPI 1361-17のICV経路での投与の効果を示す。様々な条件の下で、5nMのTPI 1361-17(n=16)又はACSF(n=17)の、ICV投与後15分間、ラットに食物を与えた。図6Aは、1時間に及ぶ食物剥奪後の、明暗サイクルの開始時点において、TPI 1361-17を投与した際の結果を示し、図6Bは、4時間に及ぶ食物剥奪後の、無照明段階の開始時点において、TPI 1361-17を投与した際の結果を示す。図6Cは、一夜に及ぶ食物剥奪後の、照明段階の開始時点において、TPI 1361-17を投与した際の結果を示す。各カラムは、各期間中の、S.E.M.と共に示された食物摂取の平均値を表す。*p<0.05：TPI 1361-17対ACSFの効果に関する、ANOVA/ボンフェロニ多重比較テスト。
【図７】図7は、前記実施例VIにおいて観測された、コントロール及びTPI処理ラットによる、移動距離を示す棒グラフである。
【図８】図8は、前記実施例VIにおいて観測された、コントロール及びTPI処理ラットの、休止時間を示す棒グラフである。
【図９】図9は、前記実施例VIにおいて観測された、コントロール及びTPI処理ラットの、歩行時間を示す棒グラフである。
【図１０】図10は、前記実施例VIにおいて観測された、コントロール及びTPI処理ラットの、歩行数を示す棒グラフである。
【図１１】図11は、前記実施例VIにおいて観測された、コントロール及びTPI処理ラットの、常同行動時間を示す棒グラフである。
【図１２】図12は、前記実施例VIにおいて観測された、コントロール及びTPI処理ラットの、常同行動数を示す棒グラフである。
【図１３】図13は、前記実施例VIにおいて観測された、コントロール及びTPI処理ラットの、垂直行動時間を示す棒グラフである。
【図１４】図14は、前記実施例VIにおいて観測された、コントロール及びTPI処理ラットの、垂直行動回数を示す棒グラフである。
【図１５】図15は、前記実施例VIIにおいて観測された、コントロール及びTPI処理ラットの、条件付けした場所の回避(CPA)の欠如を示す棒グラフである。
【図１６】図16は、前記実施例VIIIにおいて観測された、TPI処理ラットにおける、1時間に渡る食物/水剥奪後の、30分間における食物摂取の有意な減少を示す棒グラフである。
【図１７】図17は、前記実施例VIIIにおいて観測された、TPI処理ラットにおける、1時間に渡る食物/水剥奪後の、30分間における、水摂取の有意性のない減少を示す棒グラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【国際調査報告】
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