(57)【要約】  カテーテルブレードは、編んだ少なくとも２本の連続ワイヤから形成し得る。このカテーテルブレードは、基端ブレード区域と先端ブレード区域とを含み得る。各連続ワイヤは、基端ブレード区域に対応する基端直径と先端ブレード区域に対応する先端直径とを有する。各ワイヤの先端直径はワイヤの基端直径より小さいことがある。そのようにして形成したカテーテルブレードをカテーテルに組み込み得る。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基端と、先端と、先端に隣接する先端領域とを有するカテーテルシャフトにおいて、
内層と、
内層の少なくとも一部上に配置されたブレード層であって、編み合わされた少なくとも２本の連続ワイヤから形成され、各連続ワイヤが基端断面積を有する基端ブレード区域と、各連続ワイヤが先端断面積を有する先端ブレード区域とを有し、各連続ワイヤに関して、前記連続ワイヤの先端断面積が前記連続ワイヤの基端断面積よりも小さい、ブレード層と
を備えるカテーテルシャフト。
【請求項２】
少なくとも２本の連続ワイヤは、編まれる前に、各連続ワイヤの基端部が基端断面積を有し、各連続ワイヤの先端部が先端断面積を有するように形成される、請求項１に記載のカテーテルシャフト。
【請求項３】
少なくとも２本の連続ワイヤは、各連続ワイヤの基端部と先端部とが基端断面積に等しい断面積を有して形成され、次いで、先端部の断面積が先端断面積に等しい大きさに低減される、請求項１に記載のカテーテルシャフト。
【請求項４】
先端部の断面積を先端断面積と等しい大きさに減少させるために、前記先端部はブレード層を編んだ後でエッチングされる、請求項３に記載のカテーテルシャフト。
【請求項５】
先端断面積が基端断面積の約３分の１である、請求項１に記載のカテーテルシャフト。
【請求項６】
各連続ワイヤが円形の断面積を有し、各連続ワイヤの基端部は約１．５ミリメートルの直径を有し、各連続ワイヤの先端部は約１．０ミリメートルの直径を有する、請求項１に記載のカテーテルシャフト。
【請求項７】
各連続ワイヤがステンレス鋼を含む、請求項１に記載のカテーテルシャフト。
【請求項８】
各連続ワイヤが長方形または正方形の断面を有する、請求項１に記載のカテーテルシャフト。
【請求項９】
先端ブレード区域はカテーテルシャフトの先端領域に隣接している、請求項１に記載のカテーテルシャフト。
【請求項１０】
ブレード層が実質的にカテーテルシャフトの基端から先端まで延びている、請求項１に記載のカテーテルシャフト。
【請求項１１】
各連続ワイヤの基端断面積から先端断面積への急激な移行部が存在する、請求項１に記載のカテーテルシャフト。
【請求項１２】
各連続ワイヤの基端断面積から先端断面積への漸進的な移行部が存在する、請求項１に記載のカテーテルシャフト。
【請求項１３】
各連続ワイヤが冷間引き抜きにより形成されている、請求項１に記載のカテーテルシャフト。
【請求項１４】
ブレード層が磁気共鳴イメージング技術に適合可能である、請求項１に記載のカテーテルシャフト。
【請求項１５】
ブレード層上に配置された外層をさらに備える、請求項１に記載のカテーテルシャフト。
【請求項１６】
外層が少なくとも２つの部分を含み、各部分は対応する可撓性を有する、請求項１５に記載のカテーテルシャフト。
【請求項１７】
先端および基端を有するカテーテルを形成する方法であって、前記カテーテルは内層およびブレード層を備え、該方法は、
少なくとも２本の連続ワイヤを編むことによって、各ワイヤが基端断面積を有する基端区域と、各ワイヤが基端断面積より小さい先端断面積を有する先端区域とを有するブレード層を形成する工程と、
ブレード層を内層の上に配置する工程と
を備える方法。
【請求項１８】
ブレード層上に外層を固定する工程をさらに備える、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
少なくとも２本の連続ワイヤがそれぞれ、基端ブレード区域に対応する基端部と、先端ブレード区域に対応する先端部とを有する、請求項１７に記載の方法。
【請求項２０】
少なくとも２本の連続ワイヤは、編まれる前に、それぞれ、基端断面積を有する基端部と先端断面積を有する先端部とを有して形成される、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
少なくとも２本の連続ワイヤは、それぞれ、基端部と先端部が各々基端断面積を有するように形成され、その後で、先端部は断面積を先端断面積まで低減される、請求項１９に記載の方法。
【請求項２２】
先端部の断面積を先端断面積まで減少させるために、先端部はブレードを編んだ後でエッチングされる、請求項２１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般的には長尺状医療機器、より特定的にはブレードまたは他の補強要素を有するカテーテルに関する。
【背景技術】
【０００２】
補強ブレード層などの補強層は、薄肉カテーテルに、好ましい可撓性を保持させながら好ましい耐キンク性を与えることができる。場合により、薄肉カテーテルの部分がカテーテルの他の部分に比べて可撓性が高かったり、低かったりすることが好ましいことがある。具体的に言えば、特にカテーテルの先端部は、特に曲げられる場合には、可撓性が高い方が好ましいことがある。しかし、カテーテルの他の部分に適当な耐キンク性を与え得る補強ブレード層は、カテーテルの先端部に十分な可撓性を与えない可能性がある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
好ましい耐キンク性を有しながら、とりわけ、使用時、特に個体の脈管系の劇的な屈曲部をトラッキングするときに曲げられ得る先端部が十分に可撓性を有する改良型カテーテルが必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、連続ワイヤから編むことができるカテーテルブレードに関する。各ワイヤの一部はワイヤの別の部分に比べて小さい直径を有し得る。
したがって、本発明の典型的な実施形態は、少なくとも２本の連続ワイヤが編み合わされて形成されたカテーテルブレードに見られる。このカテーテルブレードは、各連続ワイヤが基端直径を有する基端ブレード区域と、各連続ワイヤが先端直径を有する先端ブレード区域とを備え得る。各連続ワイヤに関して、一実施形態では、連続ワイヤの先端直径は連続ワイヤの基端直径より小さい。
【０００５】
本発明の別の実施形態例は、先端および基端と、先端に隣接する先端領域とを有するカテーテルで見られる。このカテーテルは、先端から基端まで延びる内層と、内層の上に配置され得る補強ブレード層とを有し得る。ブレード層は、少なくとも２本の連続ワイヤを編んで形成することができる。ブレード層は、各連続ワイヤが基端直径を有する基端ブレード区域と、各連続ワイヤが先端直径を有する先端ブレード区域とを備え得る。１つの好ましい実施形態では、各連続ワイヤの先端直径は各連続ワイヤの基端直径より小さい。
【０００６】
本発明の一実施形態例は、先端と基端とを有するカテーテルを作成する方法でも見られる。このカテーテルは、内層とブレード層とを有し得る。このカテーテルは、少なくとも２本の連続ワイヤを編んでブレード層を形成することにより形成され得る。１つの好ましい実施形態では、次いで、形成されたブレード層の先端部をエッチング溶液に浸して、ワイヤを所望の小直径まで薄くする。得られたブレード層は、各ワイヤが基端直径を有する基端区域と、各ワイヤが基端直径より小さい先端直径を有する先端区域とを有する。ブレード層が形成された後、該ブレード層を内層上に配置することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下に定義の用語に関しては、特許請求の範囲または本明細書の他所で異なる定義が与えられていない限り、これらの定義を適用するものとする。
本明細書において、すべての数値は、明確に指示されているか否かにかかわらず、用語「約」が付けられるものとする。用語「約」は、一般に、当業者が列挙された値と同等で
ある（すなわち、同じ機能または結果を有する）とみなす一連の数を指す。多くの場合、用語「約」は有効数字まで四捨五入される数字を含み得る。
【０００８】
端点を用いた数値範囲の列挙は、その範囲内のすべての数値を含む（例えば、１〜５は、１．１．５、２、２．７５、３、３．８０、４および５を含む）。
本明細書および添付特許請求の範囲に用いられている限りにおいて、単数形「１つ」（「ａ」、「ａｎ」および「ｔｈｅ」）は、内容が明らかに別段の指示を与えない限り、複数の指示対象を含む。本明細書および添付特許請求の範囲に用いられている限りにおいて、用語「または」（「ｏｒ」）は、内容が明らかに別段の指示を与えない限り、「および／または」（「ａｎｄ／ｏｒ」）を含む意味で用いられる。
【０００９】
以下の説明は図面を参照して読むべきであり、いくつかの図を通して、同じ参照番号は同じ要素を指す。図面は、必ずしも縮尺通りではなく、特許請求の範囲に記載されている発明の典型的な実施形態を示すものである。
【００１０】
図１は、本発明の一実施形態によるカテーテル１０の平面図である。カテーテル１０は、さまざまな異なるカテーテルのいずれであってもよい。いくつかの実施形態において、カテーテル１０は血管内カテーテルであり得る。血管内カテーテルの例としては、バルーンカテーテル、アテレクトミーカテーテル、薬剤送達カテーテル、診断カテーテルおよびガイドカテーテルがある。血管内カテーテル１０はその目的とする用途に応じたサイズを有し得る。カテーテル１０は、約５０〜約１５０センチメートル、好ましくは、約１００〜約１５０センチメートルの長さと、任意の有用な直径とを有し得る。図示したように、図１にはガイドカテーテルが描かれているが、本発明はガイドカテーテルには限定されない。本明細書では好ましい製造法を説明する。カテーテル１０は、従来技術を用いて製造することもできる。
【００１１】
図示した実施形態において、血管内カテーテル１０は、基端１４と先端１６とを有する長尺状シャフト１２を備えている。長尺状シャフト１２の基端１４にはハブ／ストレインリリーフアセンブリ１８が接続され得る。ハブ／ストレインリリーフアセンブリ１８は、本体部２０と、キンクを減少させるためのストレインリリーフ２４とを有する。ハブはさらに一対のフランジ２２を備えている。ハブ／ストレインリリーフアセンブリ１８は、従来設計のものであってよく、従来技術を用いて取り付けられ得る。
【００１２】
長尺状シャフト１２は、さまざまな可撓性を有する１つ以上のシャフト部分を含み得る。図示のように、長尺状シャフト１２は、第１シャフト部分２６と、第２シャフト部分２８と、第３シャフト部分３０とを備える。いくつかの実施形態では、長尺状シャフト１２は、特定用途の可撓性要件に応じて、シャフト部分がより少なくてもよいし、単一シャフト部分のみを有してもよいし、または４つ以上の部分を有してもよい。
【００１３】
図２は、図１の線２−２に沿った長尺状シャフト１２の断面図であり、図３は、長尺状シャフト１２の一部の縦断面図である。長尺状シャフト１２の基端部は、図示したように、外層３４と内層３６とを有し、さらに内層３６と外層３４との間に配置された補強層３８を備えてもよい。内層３６は長尺状シャフト１２を通って延びるルーメン４０を形成する。長尺状シャフト１２の先端部３２は以下でさらに詳細に説明する。
【００１４】
シャフト部分２６，２８，３０はそれぞれ類似した構造を有し得る。具体的に言えば、シャフト部分２６，２８，３０は、それぞれ、内層３６と、各シャフト部分２６，２８，３０に関して同一であるか、または各シャフト部分２６，２８，３０を通って連続する補強層３８と、カテーテル１０の先端１６に近いシャフト部分２６，２８，３０ほど、より柔軟になる外層３４とを有し得る。例えば、基端シャフト部分２６は硬度７２Ｄ（デュロ
メーター）のポリマーから形成された外層、中間シャフト部分２８は硬度６８Ｄの外層、先端シャフト部分３０は硬度４６Ｄの外層を有し得る。
【００１５】
各シャフト部分２６，２８，３０は得られるカテーテル１０の目的とする機能に応じたサイズを有し得る。例えば、シャフト部分２６は約８８．９センチメートル（約３５インチ）、シャフト部分２８は約５．０８〜７．６２センチメートル（約２〜３インチ）、シャフト部分３０は約２．５４〜３．１７５センチメートル（約１〜１．２５インチ）の長さを有し得る。
【００１６】
シャフト部分２６，２８，３０は、例えばポリマー材料などの任意の適当な材料で形成し得る。適当な材料の例としては、一般的にポリマースリーブまたは管状部材用として知られている任意の多様なポリマーが挙げられる。いくつかの実施形態において、使用ポリマー材料は熱可塑性ポリマー材料である。ある種の適当な材料のいくつかの例としては、ポリウレタン、弾性ポリアミド、ブロックポリアミド／エーテル、ポリエステル／エーテル、シリコーンや、ＰＢＴ／Ａｒｎｉｔｅｌ（登録商標）ブレンドおよびＰＢＴ／Ｈｙｔｒｅｌ（登録商標）ブレンドなどのブレンドが挙げられる。１つの好ましいポリマーは、ポリウレタン（ＰＵＲ）とポリオキシメチレン（ＰＯＭまたはＤｅｌｒｉｎ（登録商標））とのブレンドである。
【００１７】
いくつかの実施形態において、内層３６は、シャフト１２の長さにわたって延びる単一片の均一な材料であってよく、長尺状シャフト１２の全長に及び、かつハブアセンブリ１８を通って延びる（図示されていない）ルーメンと流体が流れるように連通するルーメン４０を形成し得る。内層３６が形成するルーメン４０は、さまざまな異なる医療機器または流体の通路となり得るので、内層３６はルーメン４０内の摩擦を低減する潤滑材料から製造するか、潤滑材料を含み得る。適当な材料の例としては、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、例えばＴＥＦＬＯＮ（登録商標）がある。内層３６は、その目的とする用途に対応するために適切な内径を有するルーメン４０を形成するような寸法を有し得る。いくつかの実施形態において、内層３６は、約０．１４７３２センチメートル（約０．０５８インチ）の直径を有するルーメン４０を規定し、約０．００２５４〜約０．００３８１センチメートル（約０．００１〜約０．００１５インチ）の肉厚を有し得る。
【００１８】
いくつかの実施形態において、外層３４は、熱可塑性ポリマー、例えば、ＡＲＮＩＴＥＬ（登録商標）という名前で市販されているものなどのコポリエステル熱可塑性ポリマー製部分を備え得る。ＡＲＮＩＴＥＬ（登録商標）ポリマーの使用は以下で詳細に説明する。外層３４は内層３６の外径とほぼ等しい内径を有し得る。外層３４は、補強ブレード層３８の厚さを収容するために内層３６の外径よりわずかに大きい内径を有し得る。いくつかの実施形態において、外層３４は、約０．１５２４〜０．１５６９７２センチメートル（約０．０６００〜０．０６１８インチ）の内径と、約０．１７１４５〜０．１７５２６センチメートル（０．０６７５〜０．０６９０インチ）の外径を有し得る。
【００１９】
いくつかの実施形態において、外層３４またはその部分は、特定のイメージング技術、例えば、Ｘ線透視検査技術を用いる場合に、外層３４またはその部分をより視認し易くする放射線不透過性材料を含有または充填され得る。当業では周知の任意の適当な放射線不透過性材料を用い得る。いくつかの例としては、貴金属、タングステン、塩基性炭酸バリウム（ｂａｒｉｕｍ  ｓｕｂｃａｒｂｏｎａｔｅ）粉末などや、それらの混合物が挙げられる。いくつかの実施形態において、ポリマーは、異なる量の放射線不透過性材料を充填した異なる区域を有し得る。例えば、外層３４は、放射線不透過性材料を高レベルで充填した先端区域と、これに対して放射線不透過性材料を低レベルで充填した基端区域とを有し得る。
【００２０】
内層３６と外層３４の間に補強ブレード層４８を配置し得る。補強ブレード層３８は、金属や金属合金を含む任意の適当な材料から形成され得る。いくつかの実施形態において、補強ブレード層３８は、ステンレス鋼、タングステン、金、チタン、銀、銅、白金、またはイリジウムでできた金属ワイヤブレード（ワイヤは円形、平坦または他の断面形状を有する）を含み得る。補強ブレード層３８は、非金属材料、例えば、ＫＥＶＬＡＲ（登録商標）（ポリパラフェニレンテレフタルアミド）繊維、ＬＣＰ（液晶ポリマー）繊維またはガラス繊維から形成してもよい。いくつかの実施形態において、補強ブレード層３８は、高張力ステンレス鋼、例えば、３０４Ｖステンレス鋼から形成され得る。
【００２１】
いくつかの実施形態において、補強ブレード層３８は、実質的にカテーテル１０の全長にわたって延び得る。補強ブレード層３８は、長尺状シャフト１２の基端１４に隣接した位置、すなわち基端１４の先端側の位置から、長尺状シャフト１２の先端１６に隣接する位置、すなわち先端１６の基端側の位置まで延び得る。
【００２２】
例えば図４に図示するように、補強ブレード４２は、数本の連続繊維から形成され得る。いくつかの実施形態において、補強ブレード４２は、マンドレル４１上で２本以上の連続ワイヤを編み合わせることによって形成され得る。連続ワイヤは、扁平な断面を有してもよいし、円形の断面を有してもよく、さまざまなパターンで編み合わされることができる。補強ブレード４２は２本の連続ワイヤ４４，４６を図示したように編み合わせて形成され得る。
【００２３】
しかしながら、本発明は、例えば、３本の上に３本（ｔｈｒｅｅ−ｏｖｅｒ−ｔｈｒｅｅ）パターンに編み合わされた３本の連続ワイヤの使用を企図するが、使用ワイヤ数に応じて、他のパターン、例えば、４本の上に４本（ｆｏｕｒ−ｏｖｅｒ−ｆｏｕｒ）、４本の上に２本（ｔｗｏ−ｏｖｅｒ−ｆｏｕｒ）、またはさらに５本の上に５本（ｆｉｖｅ−ｏｖｅｒ−ｆｉｖｅ）のパターンも用い得る。具体的に言えば、ワイヤは、直径が約１．０〜約２．０ミリメートルの円形断面を有し得る。扁平な断面または他の非円形の断面を有するブレードを形成してもよい。そのようなブレードを用いると、その断面は、円形ワイヤの直径に比べて、幅や高さなどの寸法が減少する。
【００２４】
補強ブレード４２は、補強ブレード４２の基端４８から先端５０まで少なくともほぼ一定の断面直径を有する２本の連続ワイヤ４４，４６を編み合わせて形成され得る。本明細書において、連続ワイヤとは、スプライシング、溶接、または２本のワイヤを結合する他の手段を用いずに、ブレードの一端から他端まで延びる単一ワイヤである。連続ワイヤは、その全長にわたって一定な直径を有し得る。連続ワイヤは、その長さに沿って変化する直径を有してもよい。直径は連続的に変化してもよいし、段階的に変化してもよい。
【００２５】
いくつかの実施形態において、各連続ワイヤ４４，４６は同一直径を有し得る。図示していない他の実施形態では、１本目の連続ワイヤ４４は第１定直径を有し得るが、２本目の連続ワイヤ４６は第１定直径より大きいかまたは小さい第２定直径を有することを企図する。
【００２６】
定直径を有する連続ワイヤ４４，４６からブレード４２を形成すると、均一な可撓性、トルク伝達性、および他の有用な性能パラメーターを有するブレード４２を形成することができる。いくつかの実施形態において、図４に図示するブレード４２は、カテーテル１０の一部または全体に使用でき、図２および図３に図示する補強ブレード層３８を構成する。いくつかの実施形態において、ブレード４２は長尺状シャフト１２の基端１４から先端１６の基端側の地点まで延び得る。
【００２７】
いくつかの実施形態においては、ブレード４２の一部分がブレード４２の別の部分より
可撓性が高い方が好ましいことがある。ブレード４２の先端部５０は基端部４８より可撓性が高いことが有用であり得る。例えば、カテーテルは、図６に示すように、曲げられる先端部３２を有し得る。いくつかの実施形態において、先端部３２は、使用時に遭遇する解剖学的構造に応じて曲がり得る。他の実施形態では、先端部３２は、使用前に予め屈曲または湾曲させ得る。曲げやすくするためには、先端部４３に存在するブレードをより柔軟にすることが有用であり得る。
【００２８】
図５は、図４に関して上述したように、マンドレル４１上で２本以上の連続ワイヤ５８，６０を編み合わせて形成し得る補強ブレード５２の一実施形態を図示している。図５に示すブレード５２は、各連続ワイヤ５８，６０が基端直径Ｄ１を有する基端部５４と、各連続ワイヤ５８，６０が先端直径Ｄ２を有する先端部５６とを備える。
【００２９】
図示した実施形態において、先端直径Ｄ２は基端直径Ｄ１より小さい。いくつかの実施形態では、先端直径Ｄ２は基端直径Ｄ１の約３分の１であり得る。ある特定の実施形態では、基端直径Ｄ１は約１．５ミリメートルであり得るが、先端直径Ｄ２は約１．０メリメートルである。この直径の使用は円形ワイヤを例示するものであるが、断面積を相応して変更した他の形状のワイヤを使用することができる。
【００３０】
図６から分るように、補強ブレード５２は、カテーテル部３２内に、ブレードの基端部５４がカテーテル部３２のより基端側の区域６２に対応し、ブレード５２の先端部５６はカテーテル部３２が湾曲したより先端側の区域６４に対応するように配置され得る。結果として、カテーテル部３２は、より可撓性に富み、かつ支持を有し得る。いくつかの実施形態において、補強ブレード５２は、長尺状シャフト１２の基端１４の近位まで延び得る。そのような実施形態では、基端部５４は補強ブレード層３８を形成する。
【００３１】
図６に示す補強ブレード５２はさまざまな材料から形成され得る。いくつかの実施形態において、ブレード５２は、それぞれ等しい定直径を有する２本の連続ワイヤ５８，６０から形成され得る。次いで、ブレード５２の先端部５６は、ブレード５２の先端部５６内のワイヤ５８，６０の直径を減少させる処置を受け得る。多くの処置が企図されるが、電解エッチングが好ましい。
【００３２】
他の実施形態において、ブレード５２は、一定な直径を有さない２本の連続ワイヤ５８，６０から形成され得る。具体的に言えば、２本の連続ワイヤ５８，６０はそれぞれ、第１直径を有する第１部分と第２のより小さな直径を有する第２部分とを有するように形成され得る。第１直径は連続ワイヤ５８，６０の基端直径に対応し、第２直径は連続ワイヤ５８，６０の先端直径に対応し得る。連続ワイヤ５８，６０は、第１直径と第２直径との間に漸進的な移行部を有し得る。連続ワイヤ５８，６０は、第１直径と第２直径との間により急激な移行部を有するように形成することもできる。ワイヤ５８，６０は、さまざまな方法を用いて形成され得るが、冷間引き抜き（ｃｏｌｄ−ｄｒａｗｉｎｇ）が好ましい。
【００３３】
ブレード５２が形成されたら、ブレード５２をカテーテル１０に組み込み得る。マンドレル上に内層３６を配置し得る。ブレード５２は、ブレード５２を軸線方向に圧縮することによって、内層３６上に配置され得る。このようにすると、ブレード５２の内径が拡大して、内層３６上にブレード５２を配置しやすくなる。ブレード５２を配置して補強ブレード層３８を形成したならば、必要により、外層３４を取り付け得る。外層３４は、補強ブレード層３８上に同時押出しされてもよいし、該外層３４を予備成形してから適切な位置に熱収縮させてもよい。
【００３４】
少なくともいくつかの実施形態において、補強ブレード層３８の部分または全体は放射
線不透過性材料を含み得る。放射線不透過性材料のいくつかの例としては、金、白金、パラジウム、タンタル、タングステン合金、放射線不透過性充填材を充填したポリマー材料などが挙げられる。
【００３５】
いくつかの実施形態において、一定のＭＲＩ適合性が付与され得る。例えば、磁気共鳴イメージング（ＭＲＩ）装置への適合性を高めるためには、補強ブレード層３８またはその他の部分を、ＭＲＩ適合性を付与するような方法で形成することが好ましい。例えば、補強ブレード層３８またはその部分は、実質的に画像を変形させたり、画像のギャップである強いアーチファクトを形成したりしない材料から作成され得る。例えば、ある種の強磁性材料は、ＭＲＩイメージにアーチファクトを形成し得るので適当ではない。補強ブレード層３８またはその部分を、ＭＲＩ装置が撮像し得る材料から形成することも可能である。これらの特性を示すいくつかの材料としては、例えば、タングステン、エルジロイ、ＭＰ３５Ｎ、ニチノールなどが挙げられる。
【００３６】
血管内カテーテル１０は、場合により、カテーテル１０の一部または全体を覆う潤滑コーティング層などのコーティング層を有し得る。適当な潤滑ポリマーは当業では周知であり、その例としては、親水性ポリマー、例えば、ポリアリーレンオキシド、ポリビニルピロリドン、ピリビニルアルコール、ヒドロキシアルキルセルロース系材料、アルギン、サッカリド、カプロラクトンなど、ならびにそれらの混合物および組み合せが挙げられる。親水性ポリマーは、適当な潤滑性、結合性および溶解性を有するコーティングを形成するために、親水性ポリマー同士をブレンドしてもよいし、配合量の（ある種のポリマーを含む）非水溶性成分とブレンドしてもよい。
【００３７】
当然のことながら、本開示は多くの点で実例となるに過ぎない。細目、特に、形状、サイズおよび工程の配列などにおける変更は本発明の範囲を逸脱せずに実施し得る。言うまでもなく、本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲を表現する言語で定義される。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の一実施形態によるカテーテルの平面図。
【図２】図１のカテーテルの線２−２に沿った断面図。
【図３】図１のカテーテルの部分断面図。
【図４】本発明の一実施形態による編みブレードの切欠部分断面図。
【図５】本発明の一実施形態による編みブレードの一部の部分断面図。
【図６】図１のカテーテルの先端部の部分断面図。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
2007502663.tif 000009
2007502663.tif 000010