(57)【要約】  トランスジューサ・アセンブリ（２０）は、レオロジー材料を含むカプラ（４４）とトランスジューサ（３２）を含む。ラウドスピーカ（２６）は、更に、音響放射体（３８）を含む。カプラ（４４）は、トランスジューサ（３２）に取り付けられ、また、音響放射体に接続されて動作する。トランスジューサは、音響放射体中に曲げ波を励起して、音響出力を発生させる。磁気レオロジー流体又は電気レオロジー流体を含むレオロジー材料を制御することによって、トランスジューサは、本質的に硬く又は本質的に柔軟に選択的に音響放射体に結合される。柔軟に結合されていれば、本体装置を落下させたり、ぶつけたり、あるいは、圧迫したりしたときにトランスジューサが受ける力は、硬く結合された場合よりも低減される。
2007533203.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トランスジューサ・アセンブリ（２０、２２、２４）であって、
音響放射体（３８、４０、４２）中に曲げ波を励起して、音響出力を発生させるためのトランスジューサ（３２、３４、３６）と、
レオロジー材料を含むカプラ（４４、４６、４８）であって、トランスジューサ（３２、３４、３６）に取り付けられ、音響放射体（３８、４０、４２）に接続されてトランスジューサ（３２、３４、３６）から音響放射体（３８、４０、４２）に曲げ波エネルギーを送るように適合した前記カプラ（４４、４６、４８）と、
を含む前記トランスジューサ・アセンブリ（２０、２２、２４）。
【請求項２】
請求項１記載のトランスジューサ・アセンブリ（２０、２２）であって、レオロジー材料が磁気レオロジー流体であり、更に、カプラ（４４、４６）を介して磁場（５２、５６）を発生させるための磁石（５４、５８）を含み、ここで、磁気レオロジー流体は、磁場（５２、５６）に応じて増大する制御可能な粘度を有し、そのため、磁場（５２、５６）が存在しない場合、カプラ（４４、４６）は、本質的に柔軟になり、また磁場（５２、５６）が存在する場合には、本質的に硬くなる前記トランスジューサ・アセンブリ（２０、２２）。
【請求項３】
請求項２記載のトランスジューサ・アセンブリ（２０）であって、磁石（５４）が電磁石である前記トランスジューサ・アセンブリ（２０）。
【請求項４】
請求項２記載のトランスジューサ・アセンブリ（２２）であって、磁石（５８）が永久磁石であり、更に、第１と第２の位置の間で永久磁石を移動（６２）させるための手段を含み、第１の位置は、磁場（５６）が十分な強度でカプラ（４６）を貫通することによってカプラ（４６）を硬くするようにカプラ（４６）に対して位置づけられており、また、第２の位置は、磁場（５６）が十分な強度でカプラ（４６）を貫通しないことによってカプラ（４６）を十分に硬くしないようにカプラ（４６）に対して位置づけられている前記トランスジューサ・アセンブリ（２２）。
【請求項５】
請求項１記載のトランスジューサ・アセンブリ（２４）であって、レオロジー材料が電気レオロジー流体であり、更に、カプラ（４８）を介して電場（６４）を発生するように適合した電気リード線（６５）を含み、ここで、電気レオロジー流体は、電場（６４）に応じて増大する制御可能な粘度を有し、そのため、電場（６４）が存在しない場合、カプラ（４８）は、本質的に柔軟になり、また電場（６４）が存在する場合には、本質的に硬くなる前記トランスジューサ・アセンブリ（２４）。
【請求項６】
請求項１記載のトランスジューサ・アセンブリであって、トランスジューサ（３２、３４、３６）が圧電素子を含んでいる前記トランスジューサ・アセンブリ。
【請求項７】
請求項１記載のトランスジューサ・アセンブリであって、カプラ（４４、４６、４８）がレオロジー材料を含ませた発泡体を含んでいる前記トランスジューサ・アセンブリ。
【請求項８】
請求項１記載のトランスジューサ・アセンブリであって、カプラ（４４、４６、４８）がレオロジー材料を含む弾性固体を含む密閉容器を含んでいる前記トランスジューサ・アセンブリ。
【請求項９】
ラウドスピーカ（２６、２８、３０、７２、８６、１００、１０８、１２６、１４０、１５０）であって、
曲げ波の振動を支えるように適合した音響放射体（３８、４０、４２、７６、８４、９６、１４６、１５４、１７０）と、
音響放射体中に曲げ波を励起して、音響出力を発生させるためのトランスジューサ（３２、３４、３６、６８、８２、９４、１１０、１１２、１３６、１３８、１４８、１８０）と、
レオロジー材料を含むカプラ（４４、４６、４８、７０、８８、９０、９８、１１５、１１７、１２８、１３０、１４２、１４４、１５５、１８２）であって、音響放射体およびトランスジューサに接続されて、トランスジューサから音響放射体に曲げ波エネルギーを送るように動作する前記カプラ（４４、４６、４８、７０、８８、９０、９８、１１５、１１７、１２８、１３０、１４２、１４４、１５５、１８２）と、
を含む前記ラウドスピーカ（２６、２８、３０、７２、８６、１００、１０８、１２６、１４０、１５０）。
【請求項１０】
請求項９記載のラウドスピーカ（２６、２８、３０、７２、８６、１００、１０８、１２６、１４０、１５０）であって、更に、カプラ（４４、４６、４８、７０、８８、９０、９８、１１５、１１７、１２８、１３０、１４２、１４４、１５５、１８２）を介してエネルギー場（５２、５６、６４、６６）を発生させるための手段を含み、ここで、レオロジー材料は、エネルギー場に応じて増大する制御可能な粘度を有し、そのため、エネルギー場が存在しない場合、カプラは、本質的に柔軟になり、またエネルギー場が存在する場合には、本質的に硬くなる前記ラウドスピーカ（２６、２８、３０、７２、８６、１００、１０８、１２６、１４０、１５０）。
【請求項１１】
請求項９記載のラウドスピーカ（２６、２８、３０、７２、８６、１００、１０８、１２６、１４０、１５０）であって、音響放射体（３８、４０、４２、７６、８４、９６、１４６、１５４、１７０）が少なくとも部分的に透明である前記ラウドスピーカ（２６、２８、３０、７２、８６、１００、１０８、１２６、１４０、１５０）。
【請求項１２】
請求項１１記載のラウドスピーカ（２６、２８、３０、７２、８６、１００、１０８、１２６、１４０、１５０）であって、音響放射体（３８、４０、４２、７６、８４、９６、１４６、１５４、１７０）がディスプレイ（１７４）を含んでいる前記ラウドスピーカ（２６、２８、３０、７２、８６、１００、１０８、１２６、１４０、１５０）。
【請求項１３】
請求項１２記載のラウドスピーカ（２６、２８、３０、７２、８６、１００、１０８、１２６、１４０、１５０）であって、ディスプレイ（１７４）が液晶ディスプレイである前記ラウドスピーカ（２６、２８、３０、７２、８６、１００、１０８、１２６、１４０、１５０）。
【請求項１４】
請求項９記載のラウドスピーカ（２６、２８、３０、７２、８６、１００、１０８、１２６、１４０、１５０）であって、更に、ディスプレイ（１７４）とディスプレイ上に搭載されたウインドウ（１７０）とを含み、ウインドウ（１７０）が音響放射体である前記ラウドスピーカ（２６、２８、３０、７２、８６、１００、１０８、１２６、１４０、１５０）。
【請求項１５】
ラウドスピーカ（２６、２８、３０、７２、８６、１００、１０８、１２６、１４０、１５０）を製造する方法であって、
曲げ波の振動を支えるように適合した音響放射体（３８、４０、４２、７６、８４、９６、１４６、１５４、１７０）を提供する工程と、
音響放射体中に曲げ波を励起して、音響出力を発生させるためのトランスジューサ（３２、３４、３６、６８、８２、９４、１１０、１１２、１３６、１３８、１４８、１８０）を提供する工程と、
レオロジー材料を含むカプラ（４４、４６、４８、７０、８８、９０、９８、１１５、１１７、１２８、１３０、１４２、１４４、１５５、１８２）を音響放射体とトランスジューサとに接続して、トランスジューサから音響放射体に曲げ波エネルギーを送るように動作させる工程と、
カプラを介してエネルギー場（５２、５６、６４、６６）を発生させるための手段を提供する工程であって、レオロジー材料は、エネルギー場に応じて増大する制御可能な粘度を有し、そのため、エネルギー場が存在しない場合、カプラは、本質的に柔軟になり、またエネルギー場が存在する場合には、本質的に硬くなる前記工程と、
を含む前記方法。
【請求項１６】
装置で音を発生させる方法であって、
電気的音声信号をトランスジューサ（３２、３４、３６、６８、８２、９４、１１０、１１２、１３６、１３８、１４８、１８０）に送信して曲げ波エネルギーを発生させる工程と、
エネルギー場（５２、５６、６４、６６）を発生させて、レオロジー材料を含むカプラ（４４、４６、４８、７０、８８、９０、９８、１１５、１１７、１２８、１３０、１４２、１４４、１５５、１８２）が本質的に硬くなるようにする工程と、
カプラを介してトランスジューサ（３２、３４、３６、６８、８２、９４、１１０、１１２、１３６、１３８、１４８、１８０）から音響放射体（３８、４０、４２、７６、８４、９６、１４６、１５４、１７０）に曲げ波エネルギーを送って曲げ波を励起して音響出力を発生させる工程と、
を含む前記方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（説明）
（技術分野）
本発明は、音響装置分野に関連し、更に詳細には、モード分布型ラウドスピーカ（ＤＭＬ）として知られ、音響放射体およびトランスジューサを含む曲げ波（ベンディング  ウェーブ）ラウドスピーカに関する。
【背景技術】
【０００２】
（背景技術）
セルラー電話、テレビ、その他同様な製品には、軸方向に駆動されるトランスジューサによって励起されるダイアフラムを有するラウドスピーカがしばしば用いられる。そのようなスピーカは、空間が貴重な場所での製品としてみると比較的大型であり、そのため、製品寸法の縮小が常に求められている。従来のピストン駆動式のラウドスピーカに代わるものとして最近開発されたものでは、曲げ波ラウドスピーカによって音が生成される。曲げ波ラウドスピーカは、比較的大型の従来のスピーカを排除して空間を節約するために、音響放射体として装置のディスプレイを利用する。更に、いくつかのケースでは、ＤＭＬから発する音が伝統的な受信器によって生成される音ほどには、局在化されないことから、曲げ波ラウドスピーカから発する音が従来のスピーカよりも優れているとする試聴報告がある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
曲げ波ラウドスピーカは、曲げ波の振動を支えられる音響放射体と、音響放射体に搭載された電気機械的トランスジューサとを含む。曲げ波エネルギーは、トランスジューサ又は励振器によって音響放射体に送られて、パネルなどの放射体中に曲げ波を発生させ、音響出力を発生させる。励振器は、パネルに搭載されるが、電気機械的な可動コイルのような動的励振器か、あるいは、圧電励振器などのようなその他の慣性励振器でよい。圧電励振器は、しばしば他のタイプの励振器に比べてそれが一般に小型で（および特に薄く）より軽いために好ましいとされる。しかし、圧電材料は、比較的硬くもろいという性質も有する。電子的音響装置、特にハンドヘルド式のものは、落としたり、ぶつけたりし易く、音響放射体に固定された圧電材料は、衝撃にさらされて破損することがある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
（発明の開示）
本発明の１つの実施の形態に従えば、トランスジューサ・アセンブリは、トランスジューサとカプラとを含む。トランスジューサは、音響放射体中に曲げ波を励起して音響出力を発生させるためのものである。カプラは、レオロジー材料（ｒｈｅｏｌｏｇｉｃａｌ  ｍａｔｅｒｉａｌ）を含み、トランスジューサに取り付けられる。カプラは、更に、音響放射体に接続されて曲げ波エネルギーをトランスジューサから音響放射体に送るように適合している。従って、レオロジー材料を制御することによって、装置に組み込まれた場合は、トランスジューサは、本質的に硬くするか、あるいは、本質的に柔軟にするかを選んで音響放射体に結合されることができ、本質的に柔軟に結合されたときは、装置を落としたり、ぶつけたり、圧迫したりした場合にトランスジューサが受ける力を本質的に硬く結合された場合よりも弱める。
【０００５】
本発明の別の実施の形態に従えば、トランスジューサ・アセンブリは、音響放射体中に曲げ波を励起して音響出力を発生させるために圧電トランスジューサを含む。磁気レオロジー流体は、磁場に応じて増大する制御可能な粘度を有するため、カプラは、磁場が存在しないときに本質的に柔軟になり、磁場が存在するとき本質的に硬くなる。磁気レオロジー流体を含ませた発泡体を含むカプラは、トランスジューサに取り付けられる。カプラは、また、音響放射体に接続されて、曲げ波エネルギーをトランスジューサから音響放射体に運ぶように適合する。トランスジューサ・アセンブリは、また、カプラを介して磁場を発生させるための磁石を含む。
【０００６】
本発明の別の実施の形態に従えば、ラウドスピーカは、曲げ波の振動を支えるように適合した音響放射体を含む。音響放射体中で曲げ波を励起して音響出力を発生させるためにトランスジューサが設けられる。レオロジー材料を含むカプラは、音響放射体およびトランスジューサに接続されて、曲げ波エネルギーをトランスジューサから音響放射体に運ぶように働く。
【０００７】
本発明の別の実施の形態に従えば、ラウドスピーカは、曲げ波の振動を支えるように適合した音響放射体を含み、ディスプレイ又はディスプレイ上に配置されたウインドウでよい。音響放射体中で曲げ波を励起して音響出力を発生させるために圧電トランスジューサが設けられる。レオロジー材料を含ませた発泡体を含むカプラは、音響放射体およびトランスジューサに接続されて、曲げ波エネルギーをトランスジューサから音響放射体に運ぶように働く。ラウドスピーカは、また、カプラを介してエネルギー場を発生させるための手段を含む。レオロジー材料は、エネルギー場に応じて増大する制御可能な粘度を有するため、カプラは、エネルギー場の存在しないときに本質的に柔軟で、エネルギー場が存在するとき本質的に硬くなる。
【０００８】
本発明の別の実施の形態に従えば、移動端末は、容器と、容器に搭載されたラウドスピーカとを含む。ラウドスピーカは、曲げ波の振動を支えるように適合した音響放射体を含み、ディスプレイ又はディスプレイ上に配置されたウインドウでよい。音響放射体中で曲げ波を励起して音響出力を発生させるためにトランスジューサが設けられる。レオロジー材料を含むカプラは、音響放射体およびトランスジューサに接続されて、曲げ波エネルギーをトランスジューサから音響放射体に運ぶように働く。
【０００９】
本発明の別の実施の形態に従えば、移動端末は、容器と、容器に搭載されたラウドスピーカとを含む。ラウドスピーカは、曲げ波の振動を支えるように適合した音響放射体を含み、ディスプレイ又はディスプレイ上に配置されたウインドウでよい。音響放射体中で曲げ波を励起して音響出力を発生させるために圧電トランスジューサが設けられる。レオロジー材料を含ませた発泡体を含むカプラは、音響放射体およびトランスジューサに接続されて、曲げ波エネルギーをトランスジューサから音響放射体に運ぶように働く。ラウドスピーカは、また、カプラを介してエネルギー場を発生させるための手段を含む。レオロジー材料は、エネルギー場に応じて増大する制御可能な粘度を有するため、カプラは、エネルギー場の存在しないときに本質的に柔軟で、エネルギー場が存在するとき本質的に硬くなる。
【００１０】
本発明の別の実施の形態に従えば、ラウドスピーカを製造する方法は、曲げ波の振動を支えるように適合した音響放射体を提供する工程を含む。音響放射体中で曲げ波を励起して音響出力を発生させるためにトランスジューサが設けられる。レオロジー材料を含むカプラは、音響放射体およびトランスジューサに接続されて、曲げ波エネルギーをトランスジューサから音響放射体に運ぶように働く。カプラを介してエネルギー場を発生させるための手段が提供され、ここで、レオロジー材料は、エネルギー場に応じて増大する制御可能な粘度を有するため、カプラは、エネルギー場の存在しないときに本質的に柔軟で、エネルギー場が存在するとき本質的に硬くなる。
【００１１】
本発明の別の実施の形態に従えば、装置によって音を発生させる方法は、曲げ波エネルギーを生成するために電気的音声信号をトランスジューサに送る工程を含む。レオロジー材料を含むカプラを本質的に硬くさせるエネルギー場が生成される。曲げ波エネルギーは、トランスジューサからカプラを経由して音響放射体に送られ、音響出力を発生させる曲げ波を励起する。本方法は、更に、カプラが本質的に柔軟になるようにエネルギー場の強度を低減させる工程を含む。
【００１２】
本発明の特徴および利点は、本発明のいくつかの実施の形態に関して以下の添付図面を参照した詳細な説明からより明らかとなろう。明らかなように、本発明は、各種の態様において本発明から外れることなく修正可能である。従って、図面および説明は、事実上例示的なものであって、限定的なものでないことを理解すべきである。
【実施例】
【００１３】
（発明を実施するための最良の形態）
図１−３は、それぞれ、本発明の実施の形態に従う、トランスジューサ・アセンブリ２０、２２、２４、およびラウドスピーカ２６、２８、３０を示す。特に、これら各図は、それぞれ、カプラ４４、４６、４８を介して音響放射体３８、４０、４２に取り付けられたトランスジューサ３２、３４、３６を含むラウドスピーカ２６、２８、３０を示す。トランスジューサ・アセンブリ２０、２２、２４は、それぞれ、トランスジューサ３２、３４、３６とカプラ４４、４６、４８とを含む。トランスジューサ３２、３４、３６は、意図した動作周波数範囲を有し、その動作周波数範囲内に振動モード分布を有する共振素子を含む。共振素子は、圧電トランスジューサのような能動的なものでよい。あるいは、トランスジューサ３２、３４、３６は、受動的なものでもよく、その場合、トランスジューサ３２、３４、３６は、更に、例えば可動コイル式トランスジューサなどの慣性又は接地振動トランスジューサのような能動的トランスジューサを含む。
【００１４】
ここでの説明の便宜上、共振素子を圧電トランスジューサ３２、３４、３６として示す。圧電トランスジューサ３２、３４、３６は、各種の形状のものが可能であり、梁、板、円盤が含まれるがこれらに限定されない。圧電トランスジューサ３２、３４、３６は、不透明でもよいし、あるいは、例えば、薄膜電極と一緒に用いられるＰＺＬＴのように透明な材料を含むこともできる。当業界では、既知のように、トランスジューサ３２、３４、３６の各側面の電極に接続された電極リード５０を介して印加される圧電トランスジューサ３２、３４、３６両端間の電圧が曲げの方向および大きさを制御する。正およびアース端子を交番させることで、曲げの方向を変化させることができ、特定の応用に合わせ、必要に応じてこれを選択することができる。
【００１５】
音響放射体３８、４０、４２は、カプラ４４、４６、４８を介して送られてくるトランスジューサ３２、３４、３６からの曲げ波エネルギーを支えることのできるパネルでよい。このパネルは、分布モード型のパネルでよく、少なくとも部分的に透明でよく、またディスプレイでよい。液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）や薄膜トランジスタを採用したＬＣＤのほかに、ガラス、ポリカーボネート、アクリルおよび樹脂を含む板も音響放射体３８、４０、４２として採用できる材料例である。音響放射体３８、４０、４２は、ディスプレイ上に取り付けられたウインドウでもよい。本発明の範囲は、ここに列挙した材料に限定されず、本発明の構成および動作を許容する任意の材料を用いて実施することができる。材料および寸法は、特定の応用に依存する。
【００１６】
カプラ４４、４６、４８は、スタブ形状に示されており、エポキシやその他類似材料のような接着剤でトランスジューサ３２、３４、３６および音響放射体３８、４０、４２に貼り付けられる。当業界で従来から既知のスタブ用として用いられる材料の例としては、硬質フォーム樹脂やその他の硬質樹脂、あるいは、電気的短絡回路を防止する適当な絶縁層を有する金属が含まれる。既知のスタブは、一般に、常時、硬いままである。本発明のカプラ４４、４６、４８は、レオロジー材料を含む。ここで用いられる「レオロジー材料」という用語は、磁気レオロジー流体材料と電気レオロジー流体材料の両方を意味する。当業者には、既知であるように、レオロジー材料は、適正なエネルギー場を印加するとそれの流動又は剪断能力を大きく変化させる。制御可能な粘度を有するレオロジー材料をカプラ４４、４６、４８内部に供給する。レオロジー材料の粘度は、エネルギー場に応じて増大する。従って、カプラ４４、４６、４８は、エネルギー場が存在しないかエネルギー場がカプラ４４、４６、４８を硬くできないほど弱すぎる場合に本質的に柔軟であり、また、十分な強度のエネルギー場が存在する場合は、本質的に硬くなる。カプラ４４、４６、４８が本質的に柔軟である場合、曲げ波エネルギーを音響放射体に送って可聴音を発生させるに十分な硬さに欠ける。逆に、カプラ４４、４６、４８が本質的に硬い場合、曲げ波エネルギーを音響放射体に送って可聴音を発生させるに十分な硬さを有する。カプラ４４、４６、４８は、例えば、レオロジー材料を含ませた独立気泡の発泡体でよく、レオロジー材料を含むゴムのような材料でできた弾性容器等でよい。
【００１７】
図１−３は、また、例示的なエネルギー場のソースを示す。図１で、レオロジー材料は、磁気レオロジー流体であり、エネルギー場は、電磁石５４によって発生する磁場５２である。同様に、図２で、レオロジー材料は、磁気レオロジー流体であるが、磁場５６は、永久磁石５８によって発生する。永久磁石５８は、少なくとも２つの位置の間を移動する。１つは、カプラ４６近傍で、カプラ４６を磁場５６に晒す。もう１つは、カプラ４６から遠く離れており、カプラ４６は、本質的に磁場５６の範囲外になる。ソレノイド６０又は同様な手段によって矢印６２で示すように磁石５８の位置を制御することができる。磁気レオロジー流体は、磁場５２、５６の存在に反応してそれらの流動又は剪断能力を変化させる。磁気レオロジー流体は、油などの液体中に浮遊するミクロン・サイズの磁化可能な粒子の懸濁液である場合が多い。磁場が存在しない場合、磁気レオロジー流体は、自由流動する液体であり、自動車オイルと同様な粘度を有する。十分な強度の磁場に晒されると、磁化可能な粒子が整列して磁気レオロジー流体の流動能力が減退する。磁気レオロジー流体の剪断抵抗は、印加される磁場の強度の関数である。磁気レオロジー流体材料の一例は、米国、ノースカロライナ州、キャリー市のロード社（Ｌｏｒｄ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）からＲＨＥＯＮＥＴＩＣ（ＴＭ）磁気流体の商品名で市販されている。
【００１８】
図３では、レオロジー材料は、電気レオロジー流体であり、エネルギー場は、カプラ４８両端に印加される電圧によって発生する電場６４である。電場６４は、電気リード線６５をカプラ４８に直接接続することによって、あるいは、電極およびアースをカプラ４８近傍に置くことによって生成することができる。電気レオロジー流体は、電場の存在に反応してその流動又は剪断能力を変化させる。電場が存在しない場合、電気レオロジー流体は、自由流動する液体である。十分な強度の電場に晒されると、繊維状の構造が形成されて整列し、電気レオロジー流体の流動能力が減退する。電気レオロジー流体の剪断抵抗は、印加される電場の強度の関数である。リチウム・ポリメタクリレートは、電気レオロジー流体の一例である。
【００１９】
以上の説明から明らかなように、カプラを介してエネルギー場が生成されるとき、カプラは、本質的に硬くなって曲げ波が音響放射体に送られる。エネルギー場が存在しないか、カプラを硬くするのに十分な強度を持たない場合は、カプラは、本質的に柔軟である。この柔軟さは、流体を密閉型フォームのガスケット等に詰めることによって強化できる。この種の実施例は、高速度衝撃の場合に適している。それは、衝撃時の反応時間は自由流動の液体では、不十分であるためである。音響放射体に重量のある物体が置かれて（大きなゆがみを発生させる）場合のように、よりゆっくりと負荷力が加わる場合には、流動液は、期待通りに振舞う。カプラの柔軟さは、ラウドスピーカを組み込まれた装置が未使用の場合に有利に働く。例えば、セルラー電話などの移動端末が呼び出されていない（すなわち、無線信号を受信も送信もしていない）場合、それは、特に落としたり、ぶつけたり、圧迫したりし勝ちである。電話機は、そのような場合でもエネルギー場を発生させないように製造されており、カプラの柔軟さは、音響放射体を通して伝わってくる衝撃力によって生ずるトランスジューサの破壊を回避する手助けとなる。
【００２０】
図１−３の実施の形態は、１つのカプラ４４、４６、４８が音響放射体３８、４０、４２の近接表面に取り付けられている場合を示しているが、その他の取り付け構成も可能である。その他の実施の形態が図４−１０に示されている。図１−１０の実施の形態では、例えば、当業者には、既知のように、上で述べた実施の形態に加えて樹脂材料などの質量物を圧電トランスジューサ上の選ばれた場所に設けることによって、それぞれの音響放射体に与えられる振動を制御したり、あるいは、振動の強度を増やしたりすることがなされることを理解される。そのような質量物の場所は、例えば、図４に関して後に説明するように中心部で取り付けられたトランスジューサの端部や周辺上であるか、あるいは、図６および７に関して後に説明するように、端部で取り付けられたトランスジューサの中心地点であったりする。図４−１０の実施の形態では、スタブ状でレオロジー材料を含む１又は複数のカプラが使用されている。各図で、エネルギー場として磁場６６が示されているが、この代わりにカプラを介した電場でもよいこと、そして磁場のソースは、図示されていないが、電磁石、永久磁石等を含むことができることが理解される。
【００２１】
図４は、本発明に従うラウドスピーカの１つの実施の形態７２に従って、その中心部でレオロジー材料を含むカプラ７０に取り付けられた圧電トランスジューサ６８を示す。カプラ７０は、音響放射体７６の開口部７４に延びて、放射体７６のトランスジューサ６８から末端の内面７８に取り付けられる。質量物８０は、トランスジューサ６８が梁の場合は、トランスジューサ６８の両端部に取り付けられるし、また、トランスジューサ６８が図示のような円盤である場合は、環状のリングのようにその周辺に取り付けられる。
【００２２】
図５は、本発明に従うラウドスピーカの１つの実施の形態８６に従って、音響放射体８４に取り付けられた梁状のトランスジューサ８２を示す。レオロジー材料を含む２つのカプラ８８、９０が用いられて、トランスジューサ８２を音響放射体８４とつないでいる。１つのカプラ９０は、トランスジューサ８２の一端に近く位置し、他方８８は、トランスジューサ８２の中心に近く位置する。
【００２３】
図６は、本発明に従うラウドスピーカの１つの実施の形態１００に従う円盤型のトランスジューサ９４を示し、それの周辺に沿って、環状カプラ９８によって音響放射体９６の表面につながれている。この場合も、カプラ９８は、レオロジー材料を含む。トランスジューサ９４の中心部は、放射体９６のキャビティ１０２中に吊り下げられる。質量物１０４とトランスジューサ９４との間に弾性ポリマーのような弾性物質の減衰用パッド１０６を挿入したかたちで質量物１０４が設けられる。図７は、図６のそれと類似したラウドスピーカ１０８の１つの実施の形態であり、単一トランスジューサ１１２に加えて鏡像的なトランスジューサ１１０が設けられており、放射体９６のキャビティ１１４の逆側に取り付けられて、プッシュ・プル・モードで動作する。トランスジューサ１１０、１１２と放射体９６との間に環状カプラ１１５、１１７が挿入されている。トランスジューサ１１０、１１２は、共通の質量物１１６につながれ、各トランスジューサ１１０、１１２と質量物１１６との間に減衰用パッド１１８、１２０が配置されている。
【００２４】
図８は、本発明に従うラウドスピーカの１つの実施の形態１２６に従って、音響放射体１２４の内部に配置された圧電トランスジューサ１２２を示す。レオロジー材料を含むカプラ１２８、１３０は、トランスジューサ１２２の両側に取り付けられて、振動を放射体１２４の各表皮１３２、１３４に伝達する。
【００２５】
図９は、本発明に従うラウドスピーカの１つの実施の形態１４０に従うスタック要素１３６、１３８を示す。要素１３６、１３８は、両方ともに、圧電トランスジューサのような能動的なものであってもよいし、あるいは、一方が能動的なもので他方が受動的なものであってもよい。カプラ１４２、１４４は、両方ともレオロジー材料を含んでもよいが、音響放射体１４６と圧電トランスジューサとの間にあるカプラ１４２、１４４のうち１つは、必ずレオロジー材料を含む必要がある。エネルギー場（図示されていない）は、レオロジー材料を含む任意のカプラ１４２、１４４に印加される。カプラ１４２、１４４は、図示のように中心を外れて位置してもよい。
【００２６】
図１０は、本発明に従うラウドスピーカの１つの実施の形態１５０に従う接地トランスジューサ１４８を示す。トランスジューサは、それがアセンブリの支持構造に結合されるときに接地される。支持構造１５２は、トランスジューサ１４８の端部に対して反力を与えて、トランスジューサ１４８の変位が完全に音響放射体１５４に供給されるようにする。カプラ１５５は、トランスジューサ１４８と音響放射体１５４との間に配置される。トランスジューサ１４８が梁の場合は、レオロジー材料を含む２つのカプラ１５６、１５８が図示のようにそれぞれ梁の各末端に位置するように使用される。トランスジューサ１４８が円盤の場合、レオロジー材料を含むカプラは、円盤の周辺を支持構造１５２に取り付けるために環状となる。
【００２７】
図１１および１２は、本発明に従う１つの実施の形態に従う移動端末１６０を示す。ここで用いられる「移動端末」という用語は、特に、マルチ・ライン表示の有無に関わらずセルラー式の無線電話；セルラー式無線電話とデータ処理、ファクシミリおよびデータ通信機能を組み合わせうるパーソナル通信システム（ＰＣＳ）端末；無線電話、ポケベル、インターネット／イントラネット・アクセス、ウエブ・ブラウザ、オーガナイザ、カレンダおよび／又は全地球測位システム（ＧＰＳ）受信機を含みうるＰＤＡ；従来のラップトップおよび／又はパームトップ受信機、あるいは、無線電話トランシーバを含むその他の電気製品；およびＣＤ、ミニ・ディスク、ＭＰ−３ファイル、メモリ・スティック、その他用の個人用音楽再生システムを含む。移動端末１６０は、マイクロフォン１６６、キーパッド１６８および表示ウインドウ１７０を支える前面部１６４および裏面部１６２を含む。表示ウインドウ１７０は、不透明な周囲部分１７２を有する。ディスプレイ１７４（図１２）は、例えばＬＣＤディスプレイでよく、ディスプレイ１７４の周囲に沿ってぴったり嵌る懸架手段１７６によって前面部１６４に支えられている。表示ウインドウ１７０も前面部１６４に懸架手段１７８によって同様に取り付けられる。図１２の断面図で、トランスジューサ１８０は、ディスプレイ１７４の上方に搭載された表示ウインドウ１７０に取り付けられたように示されている。トランスジューサ１８０は、レオロジー材料を含むカプラ１８２によって表示ウインドウ１７０の不透明部分１７２に取り付けられ、トランスジューサ１８０を視野から隠す。
【００２８】
音響分野の専門家であれば容易に理解できるように、本発明はその他の環境においてもこれ以外の応用を有する。更に当業者であれば理解されるように、ここに示したトランスジューサを音響放射体に搭載する方式は、所望の音響出力を発生させるために必ずしも最も効率的なもの、あるいは、望ましいものでないかもしれない。事実、多くの実施の形態および実施例が可能である。例えば、トランスジューサとカプラを音響放射体に搭載する場所およびトランスジューサにカプラを搭載する場所は、本発明の範囲から外れることなく、ここに示したものと違えることができる。各種のタイプのトランスジューサ、カプラおよび音響放射体を使用することができる。以下の特許請求の範囲は、本発明の範囲をここに述べた特定の実施の形態に限定する意図のものでは、決してない。当業者は、上述の修正のほか、各種のその他の変更、省略および追加が本発明の精神および範囲から外れることなく成し得ることを理解すべきである。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の実施の形態に従う、磁気レオロジー材料を含むラウドスピーカの側面図。
【図２】本発明の実施の形態に従う、磁気レオロジー材料を含むラウドスピーカの側面図。
【図３】本発明の実施の形態に従う、電気レオロジー材料を含むラウドスピーカの側面図。
【図４】本発明の追加的実施の形態に従う、レオロジー材料を含むラウドスピーカの側面図。
【図５】本発明の追加的実施の形態に従う、レオロジー材料を含むラウドスピーカの側面図。
【図６】本発明の追加的実施の形態に従う、レオロジー材料を含むラウドスピーカの側面図。
【図７】本発明の追加的実施の形態に従う、レオロジー材料を含むラウドスピーカの側面図。
【図８】本発明の追加的実施の形態に従う、レオロジー材料を含むラウドスピーカの側面図。
【図９】本発明の追加的実施の形態に従う、レオロジー材料を含むラウドスピーカの側面図。
【図１０】本発明の追加的実施の形態に従う、レオロジー材料を含むラウドスピーカの側面図。
【図１１】本発明の別の実施の形態に従う、移動端末の斜視図。
【図１２】図１１のライン１２−１２に沿って取った図１１の移動端末の断面図。
【図１】
2007533203.tif 000003
【図２】
2007533203.tif 000004
【図３】
2007533203.tif 000005
【図４】
2007533203.tif 000006
【図５】
2007533203.tif 000007
【図６】
2007533203.tif 000008
【図７】
2007533203.tif 000009
【図８】
2007533203.tif 000010
【図９】
2007533203.tif 000011
【図１０】
2007533203.tif 000012
【図１１】
2007533203.tif 000013
【図１２】
2007533203.tif 000014
【国際調査報告】
2007533203.tif 000015
2007533203.tif 000016
2007533203.tif 000017