【手続補正書】
【提出日】平成28年11月8日(2016.11.8)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複合物品（１５０）上に表面コーティング（２５６）を形成する方法であって、
ツール（３００）のツール表面（３０２）との引離し可能な結合（２２６）を有する表面コーティング（２５６）を形成するように、前記ツール表面（３０２）に熱溶射物（２０６、２３６）を塗布するステップであって、当該熱溶射物（２０６、２３６）を塗布するステップが、ツール−コーティング接着強度（２２４）と実質的に同じ大きさの正味の残留応力（２５０）を有する前記表面コーティング（２５６）が形成されるように、
前記表面コーティング（２５６）のツール側コーティング部分（２１２）を形成するために、高速酸素燃料デバイス（２０２）を使用して、第１の熱溶射物（２０６）を塗布する工程であって、前記ツール側コーティング部分（２１２）が、前記ツール表面（３０２）との引離し可能な結合（２２６）を有する、工程と、
前記表面コーティング（２５６）の部品側コーティング部分（２３８）を形成するために、ツインワイヤアークデバイス（２０４）を使用して、第２の熱溶射物（２３６）を塗布する工程と、を含む、ステップと、
前記表面コーティング（２５６）の上に複合材料（１５６）を塗布するステップであって、前記複合材料（１５６）が、前記部品側コーティング部分（２３８）の上に塗布される、ステップと、
前記複合材料（１５６）を硬化させて、硬化複合物品（１５０）を形成するステップと、
前記ツール表面（３０２）から前記表面コーティング（２５６）を離し、前記表面コーティング（２５６）を前記硬化複合物品（１５０）と共に保持するように、前記ツール（３００）から前記硬化複合物品（１５０）を取り外すステップと、を含む方法。
【請求項２】
前記表面コーティング（２５６）の前記正味の残留応力（２５０）が、前記ツール側コーティング部分（２１２）と前記部品側コーティング部分（２３８）の残留応力（２１６）の合成であり、前記第１の熱溶射物（２０６）および前記第２の熱溶射物（２３６）を塗布するステップが、
前記正味の残留応力（２５０）を前記ツール−コーティング接着強度（２２４）と実質的に等しくする量だけ、前記ツール側コーティング部分（２１２）内の前記残留応力（２１６）が前記部品側コーティング部分（２３８）内の前記残留応力（２４２）と打ち消し合うように、少なくとも１つのプロセスパラメータを調節する工程を含み、
前記少なくとも１つのプロセスパラメータを調節する工程が、
以下の、
基板（４０２）上に前記コーティング（４２２）を溶射すること、
前記基板（４０２）への前記コーティング（４２２）の溶射に応答して、前記基板（４０２）の湾曲の変化を測定すること、
前記基板（４０２）上への堆積後、前記コーティング（４２２）内の堆積応力を決定すること、
コーティング熱膨張率（ＣＴＥ）（４２４）と基板ＣＴＥ（４０４）との差に基づいて、前記コーティング（４２２）の冷却中の前記コーティング（４２２）内の熱応力を決定すること、
前記堆積応力および前記熱応力に基づいて、前記コーティング（４２２）内の前記残留応力（４３０）を計算すること、を行うことにより、前記ツール側コーティング部分（２１２）と前記部品側コーティング部分（２３８）の少なくとも一方での残留応力（２１６、２４２）を決定する段階と、
前記正味の残留応力（２５０）が前記ツール−コーティング接着強度（２２４）と実質的に等しくなるまで、繰り返し、前記少なくとも１つのプロセスパラメータを調節し、前記残留応力（４３０）を計算する段階と、を含む請求項１に記載の方法。
【請求項３】
少なくとも１つのプロセスパラメータを調節する前記ステップが、
溶射パラメータとツール特性
の少なくとも一方を調節することを含む請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記溶射パラメータが、プルームパラメータと供給原料特性との少なくとも一方を備える請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記熱溶射物（２０６、２３６）を塗布するステップが、
前記表面コーティング（２５６）が、前記複合材料（１５６）のレイアップ中に前記ツール表面（３０２）に接着されたままであり、前記ツール（３００）からの前記硬化複合物品（１５０）の取外し中に前記ツール表面（３０２）から離れるように、前記ツール表面（３０２）への接着を促進するコーティング温度で前記表面コーティング（２５６）を堆積することを含む請求項１ないし４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記ツール側コーティング部分（２１２）と前記部品側コーティング部分（２３８）の少なくとも一方が、約０．０１２７〜２．５４ｍｍ（０．０００５〜０．１０インチ）の間の厚さ（２１４、２４０）を有する請求項１ないし５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記表面コーティング（２５６）が、金属表面コーティング（２５６）を含む請求項１ないし６に記載の方法。
【請求項８】
前記表面コーティング（２５６）が、セラミック表面コーティング（２５６）を含む請求項１ないし７に記載の方法。
【請求項９】
請求項１ないし８のいずれか一項に記載の方法によって形成された複合構造（１５２）。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３９】
表面コーティング２５６を形成する方法５００を説明する図１１の流れ図をさらに参照しながら図３を参照すると、図３に、複合物品１５０を硬化させるために構成することができるツール３００の概略側面図が示されている。図３に示されるツール３００は、硬化複合物品１５０を形成するために、複合レイアップなど複合材料１５６を硬化および／または固化するために使用することができる様々な異なるサイズ、形状、輪郭、および構成のツールの任意の１つを表すものである。ツール３００は、複合材料１５６の硬化および／または固化に適合性のある材料から形成することができる。例えば、ツール３００は、インバー（商標）や鋼など鉄ベースの材料から形成することができ、またはツール３００は、アルミニウム、もしくは複合材料１５６の硬化に熱的に適合性のある任意の他の材料から形成することができる。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００８１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００８１】
上述したように、表面コーティング２５６は、複合物品１５０上に金属コーティングとして形成することができる。金属コーティングは、限定せずに様々な異なる金属の任意の１つを含むことができ、そのような金属は、限定はしないが、インコネル（商標）、タングステン、モリブデン、アルミニウム、および様々な他の金属材料の任意の１つを含む。同様に、表面コーティング２５６は、例えば、第１の熱溶射物２０６および／または第２の熱溶射物２３６を塗布するためのプラズマ溶射デバイス（図示せず）を使用することによって、セラミック表面コーティング２５６として形成することもできる。これに関して、表面コーティング２５６は、金属材料とセラミック材料または様々な他のコーティング材料の任意の１つとの混合物または混成物として形成することができる。
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2016005867.tif 000001
【手続補正５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２】
2016005867.tif 000002
【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図９Ａ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図９Ａ】
2016005867.tif 000003
【手続補正７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図９Ｃ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図９Ｃ】
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