(57)【要約】  医療器具の代替的な設計、材料、及び製造方法。いくつかの実施形態は、熱圧着により結合される２つ以上の部品又は構造体を含む医療器具に関する。いくつかの実施形態では、熱圧着は、連結される構造体のうち一方の材料を、構造体の他方の表面上に流動して変形することができ、その後冷却されて２つの構造体間に機械的結合を形成することができる温度まで加熱する熱源の使用を伴う。いくつかの実施形態では、レーザエネルギーが熱源として用いられる。いくつかの代替的なガイドワイヤチップ構造並びに／又は作成方法及び作成技術を含む設計も開示される。
2007503929.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
医療器具の製造方法であって、
表面を形成する長尺状シャフトを設けることと、
所定の融点温度よりも高い温度で流動可能となる材料を含む構造部材を設けることであって、前記材料は金属材料であってもよいことと、
前記構造部材の少なくとも一部が前記表面に近接するように、前記長尺状シャフト近傍又は該長尺状シャフト上に前記構造部材を配置することと、
前記構造部材の一部を前記所定の融点温度以上の温度まで加熱することと、
前記長尺状シャフトの表面上に、前記構造部材の加熱された部分の少なくとも一部を流動させることと、
前記構造部材と前記長尺状シャフトとの間に機械的結合が形成されるように、前記構造部材の加熱された部分を前記長尺状シャフトの表面上で冷却することと
を含む、医療器具の製造方法。
【請求項２】
前記長尺状シャフトは、外面を形成する長尺状コアワイヤからなり、
前記構造部材を設ける工程は、内腔を形成し、且つ内面を有する管状部材を設ける工程を含み、前記管状部材は、所定の融点温度よりも高い温度にて流動可能となる金属材料を含み、
前記構造部材を配置する工程は、前記管状部材の内面の少なくとも一部が前記コアワイヤの外面に近接するように、前記管状部材の内腔内に前記長尺状コアワイヤの一部を配置する工程を含み、
前記加熱する工程は、前記管状部材の一部を前記金属材料の前記所定の融点温度以上の温度まで加熱する工程を含み、
前記管状部材の加熱された部分を流動させる工程は、前記コアワイヤの外面上に前記管状部材の加熱された部分の一部を流動させる工程を含み、
前記管状部材の加熱された部分を冷却する工程は、前記コアワイヤの外面上に配置された部分が前記管状部材と前記コアワイヤとの間に機械的結合を形成するように、前記管状部材の加熱された部分を冷却する工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
レーザエネルギーを用いて、前記構造部材の一部を前記所定の融点温度以上の温度まで加熱する、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記構造部材の個別の部分が加熱され、前記構造部材を冷却することにより、前記機械的結合を形成する個別の結合部位が形成される、請求項１乃至３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記構造部材は、内腔を形成するとともに内面を有する管状部材からなり、前記配置する工程は、前記長尺状シャフトの少なくとも一部が前記構造部材の内腔内に配置されるように、前記構造部材を前記長尺状シャフトの周囲に配置することを含む、請求項１、３及び４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記構造部材は、ニッケル−チタン合金、タングステン、白金、ＭＰ３５−Ｎ、エルジロイ（登録商標）、ハステロイ（登録商標）、又はそれらの組み合わせ若しくは合金から任意に選択される金属材料を含む、請求項１乃至５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記構造部材は、螺旋コイル又はハイポチューブである、請求項１乃至６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記管状部材は外周を有し、前記機械的結合又は前記個別の結合部位は、前記管状部材の一部の前記外周の周囲に延びる、請求項２乃至７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記管状部材は外周を有し、前記個別の結合部位は、前記管状部材の一部の外周の一部のみの周囲に延びる、請求項２乃至７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
前記長尺状シャフトは、流動することができる第２の所定の融点温度を有する材料を含み、前記第２の所定の融点温度は、前記構造部材の前記所定の融点温度よりも高い、請求項１乃至９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記長尺状シャフトは、第２の所定の温度に曝されると悪影響を受ける特性を有する材料を含み、前記第２の所定の温度は、前記構造部材の前記所定の融点温度よりも高い、請求項１乃至１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１２】
前記長尺状シャフトは、ステンレス鋼又はニッケル−チタン合金から任意に選択される金属材料を含む、請求項１乃至１１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１３】
前記長尺状シャフトは、融点を有する材料を含み、前記加熱する工程は、前記長尺状シャフトの材料をその融点まで加熱しないことを含む、請求項１乃至１２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１４】
前記機械的結合又は前記個別の結合部位は、前記長尺状シャフトからの材料と前記構造部材からの材料とが流体状態で混ざり合うことなく形成される、請求項１乃至１３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１５】
前記機械的結合又は前記個別の結合部位は、別の結合材料を用いずに形成される、請求項１乃至１４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１６】
複数の機械的結合又は個別の結合部位が、前記構造部材と前記長尺状シャフトとの間に形成される、請求項１乃至１７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１７】
前記長尺状シャフトは中空状又は中実状である、請求項１乃至１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１８】
第２の構造部材を設けて、該第２の構造部材を前記第１の構造部材の表面上に配置する工程をさらに含み、前記第２の構造部材は螺旋コイルである、請求項１乃至１７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１９】
前記配置する工程は、前記長尺状シャフトの表面の少なくとも一部と前記構造部材との間に開放空間を残すことを含む、請求項１乃至１８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２０】
ガイドワイヤの製造方法であって、
ある材料を含み、且つ外面を形成する長尺状コアワイヤを設けることと、
ある材料を含み、内腔を形成し、且つ内面を有する管状部材を設けることと、
前記管状部材の内面の少なくとも一部が前記コアワイヤの外面に近接するように、前記管状部材の内腔内に前記長尺状コアワイヤの一部を配置することと、
前記コアワイヤからの材料と前記管状部材からの材料とが流体状態で混ざり合うことなく、且つ別の結合材料を用いることなく、前記管状部材と前記コアワイヤとの間に機械的結合を形成する手段を設けることと
を含む方法。
【請求項２１】
前記医療器具はガイドワイヤからなる、請求項１乃至２０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２２】
前記機械的結合、前記個別の結合部位、又は前記機械的結合を形成する手段は、熱圧着により得られる、請求項１乃至２１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２３】
前記長尺状シャフトは、先端部及び基端部を含み、前記構造部材は、前記長尺状シャフトの先端部近傍又は該先端部上に配置される、請求項１乃至２２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２４】
前記構造部材は、先端部及び基端部を有する長尺状部材であり、前記構造部材の基端部は、前記長尺状シャフト近傍又は該長尺状シャフト上に配置される、請求項１乃至２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２５】
請求項１乃至２４のいずれか一項に記載の方法により製造される医療器具。
【請求項２６】
医療器具であって、
ある材料を含み、且つ表面を形成する長尺状シャフトと、
所定の融点温度よりも高い温度にて流動可能な材料を含む構造部材であって、該材料は金属材料であってもよいことと、前記構造部材の少なくとも一部が前記表面に近接するように、前記構造部材が前記長尺状シャフトに近接して配置されることと、
前記構造部材と前記長尺状シャフトとの間に機械的結合を形成する結合部位であって、該結合部位は前記構造部材の一部を含み、該一部は、前記長尺状シャフトからの材料と流体状態で混ざり合うことなく、加熱されて前記長尺状シャフトの表面上に流動させられ、且つ前記長尺状シャフトの表面上で冷却されることと
を備える医療器具。
【請求項２７】
前記長尺状シャフトは、外面を形成する長尺状コアワイヤからなり、
前記構造部材は、内腔を形成し、且つ内面を有する管状部材からなり、該管状部材は、その内面の少なくとも一部が前記コアワイヤの外面に近接するように、且つ前記コアワイヤの一部が前記管状部材の内腔内で延びるように、前記コアワイヤの一部の周囲に配置され、
前記結合部位は前記管状部材と前記長尺状コアワイヤとの間に機械的結合を形成し、前記コアワイヤからの材料と流体状態で混ざり合うことなく、加熱されて前記コアワイヤの表面上に流動させられ、且つ前記コアワイヤの表面上で冷却された前記管状部材の一部を前記結合部位が含む、請求項２６に記載の医療器具。
【請求項２８】
前記結合部位は、前記機械的結合が前記構造部材と前記長尺状シャフトとの間に形成されるように、前記構造部材を前記長尺状シャフトに熱圧着することにより形成され、前記熱圧着は、前記構造部材からの材料と前記長尺状シャフトからの材料とが流体状態で混ざり合うことなく行なわれる、請求項２６又は２７に記載の医療器具。
【請求項２９】
前記結合部位は不連続の結合部位からなり、該不連続の結合部位は、前記長尺状シャフトの表面上に流動するように前記構造部材の個別の部分を加熱し、且つ前記構造部材の該個別の部分を冷却して前記長尺状シャフトの表面との機械的結合を形成することにより形成される、請求項２６乃至２８のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項３０】
前記医療器具はガイドワイヤである、請求項２６乃至２９のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項３１】
前記管状部材は螺旋コイル又はハイポチューブからなる、請求項２７乃至３０のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項３２】
前記管状部材は外周を含み、前記不連続の結合部位は、前記管状部材の一部の外周の周囲に延びる、請求項２７乃至３１のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項３３】
前記管状部材は外周を含み、前記不連続の結合部位は、前記管状部材の一部の外周の一部のみの周囲に延びる、請求項２７乃至３２のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項３４】
前記長尺状シャフトは、所定の融点温度よりも高い温度にて流動可能な材料を含み、前記長尺状シャフトの前記所定の融点温度は、前記構造部材の前記所定の融点温度よりも高い、請求項２６乃至３３のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項３５】
前記長尺状シャフトは、所定の温度に曝されると悪影響を受ける特性を有する材料を含み、前記所定の温度は、前記構造部材の前記所定の融点温度よりも高い、請求項２６乃至３４のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項３６】
前記構造部材は、ニッケル−チタン合金、タングステン、白金、ＭＰ３５−Ｎ、エルジロイ、ハステロイ、又はこれらの組み合わせ若しくは合金から任意に選択される金属材料を含む、請求項２６乃至３５のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項３７】
前記長尺状シャフトは、ステンレス鋼又はニッケル−チタン合金から任意に選択される金属材料を含む、請求項２６乃至３６のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項３８】
前記結合部位は、別の結合材料を用いることなく前記構造部材との間に機械的結合を形成するように作られる、請求項２６乃至３７のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項３９】
前記結合部位は、レーザエネルギーを用いて、前記構造部材の一部を前記所定の融点温度以上の温度まで加熱することにより形成される、請求項２６乃至３８のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項４０】
複数の結合部位を含む、請求項２６乃至３９のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項４１】
前記長尺状シャフトは中空状又は中実状である、請求項２６乃至４０のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項４２】
前記長尺状シャフトは、基端部及び先端部を有し、前記構造部材は、前記長尺状シャフトの先端部近傍又は該先端部上に配置される、請求項２６乃至４１のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項４３】
前記構造部材は、基端部及び先端部を有する長尺状部材からなり、前記結合部位は、前記構造部材の基端部上に配置される、請求項２６乃至４２のいずれか一項に記載の医療器具。
【請求項４４】
ガイドワイヤであって、
ある材料を含み、且つ外面を形成する長尺状コアワイヤと、
内腔を形成し、且つ内面を有する管状部材からなる構造部材であって、前記管状部材は、所定の融点温度よりも高い温度にて流動可能な金属材料を含むとともに、該管状部材の内面の少なくとも一部が前記コアワイヤの外面に近接するように、前記コアワイヤの一部が前記管状部材の前記内腔内に延びるように前記コアワイヤの一部の周囲に配置されることと、
機械的結合が前記管状部材と前記長尺状コアワイヤとの間に形成されるように、前記管状部材を前記長尺状コアワイヤに結合する手段であって、前記機械的結合は、前記コアワイヤからの材料と前記管状部材からの材料とが流体状態で混ざり合うことなく形成されることと
を備えるガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガイドワイヤやカテーテル等の体内医療器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
多種多様な医療器具が体内での使用のために開発されている。患者の体内構造内における進行及び／又は治療を容易にするために、長尺状医療器具が一般的に用いられる。患者の体内構造は非常に蛇行していることがあるため、このような器具において複数の性能特徴を組み合わせることが望ましい。例えば、器具は、特にその基端付近において、比較的高レベルの押圧性及びトルク伝達性を有することが望ましい場合がある。器具の特に先端付近の可撓性が比較的高いことが望ましい場合もある。複数の異なる長尺状医療器具の構造及びアセンブリ、並びにそのような構造及びアセンブリの製造方法が知られているが、これらはそれぞれ特定の利点及び欠点を有する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、従来の長尺状医療器具に代わる長尺状医療器具の構造及びアセンブリ、並びにこのような構造及びアセンブリの製造方法を提供することが、依然として必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
（実施形態の概要）
本発明は、従来の長尺状医療器具に代わる長尺状医療器具の構造及びアセンブリの設計、材料、及び製造方法をいくつか提供する。一部の実施形態は、熱圧着により互いに結合される２つ以上の部品又は構造体を含む医療器具に関する。例えば、いくつかの実施形態は、第１の構造体を第２の構造体の表面に熱圧着することに関する。
【０００５】
いくつかの実施形態に関する上記概要は、本発明の開示される実施形態又は実施態様全てについて説明することを意図するものではない。以下の図面及び詳細な説明は、これらの実施形態をより詳細に例示する。
【０００６】
本発明は、添付図面に関連した本発明の種々の実施形態の以下の詳細な説明を検討すれば、より十分に理解することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
本発明は、種々の変更形態及び代替形態に適用可能であり、これらの詳細は図面に例示されており、詳細に説明される。しかしながら、本発明は説明される特定の実施形態に限定されるものではなく、本発明の主旨及び範囲内に含まれる全ての改変物、均等物、及び代替物を包含するものである。
【０００８】
（実施形態の詳細な説明）
以下に定義される用語に関しては、特許請求の範囲又は本明細書の他の箇所において異なる定義がなされている場合を除き、これらの定義が適用されるものとする。
本明細書における全ての数値は、明示の有無を問わず、「約」という語が付加されているものとされる。「約」という語は、概して、記載される値と同等である（すなわち、同じ機能又は結果を有する）と当業者がみなすであろう数値範囲を指す。多くの場合、「約」という語は、四捨五入して最も近い有効数字とされる数を含みうる。
【０００９】
重量％とは、物質の重量を組成物の重量で割って１００を乗じて得られる物質の濃度である。
端点を用いた数値範囲の記載は、当該範囲内の全ての数を含む（例えば、１〜５とは、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、及び５を含む）。
【００１０】
本明細書及び添付の特許請求の範囲で用いられる場合、単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、内容が明らかにそうでないことを示していない限り、複数の指示物を含む。本明細書及び添付の特許請求の範囲で用いられる場合、「又は」という語は、概して、内容が明らかにそうでないことを示していない限り、その意味に「及び／又は」を含んで用いられる。
【００１１】
以下の詳細な説明は、図面を参照して読まれるべきものであり、各図面における類似要素には、同じ符号が付される。図面は、必ずしも寸法比率が等しいものではなく、例示的な実施形態を示しており、本発明の範囲を限定するものではない。例えば、本明細書で説明される特定の実施形態におけるガイドワイヤに特に言及して説明されるが、本発明は、互いに結合される二つ以上の構造又はアセンブリを含むとともに開口又は内腔を介して患者の体内構造に進入させるように構成される、種々の医療器具に適用可能である。また、例えば、本発明の特定の態様は、固定ワイヤ器具、治療用カテーテル又は診断カテーテル等のカテーテル（例えば、バルーンカテーテル、ガイドカテーテル、注入カテーテル、ステント搬送カテーテル等）、アテレクトミーカテーテル及びＩＶＵＳカテーテル等の回転器具のドライブシャフト、内視鏡器具、腹腔鏡器具、塞栓防止具、脊髄又は頭蓋内を進行若しくは治療する器具等、又はこれら器具の部品に適用可能である。
【００１２】
一部の実施形態は、熱圧着により互いに結合される２つ以上の部品又は構造体を備える医療器具を含む。熱圧着は、熱源を用いて第１の構造体の一部を加熱して、加熱された部分の少なくとも一部が第２の構造体の表面上へ変形及び／又は流動することにより、２つ以上の構造体を結合させる工程を含むことができる。次に、加熱された部分を冷却し、第２の構造体の表面上の所定位置で凝固させて、２つの構造体間に機械的結合を形成する。機械的結合は、インターロック結合若しくは嵌合、又は摩擦結合若しくは摩擦嵌合であってもよい。
【００１３】
少なくともいくつかの実施形態では、結合される構造の一方のみから加熱された材料が変形及び／又は流動することにより、結合が行なわれる。このような実施形態のいくつかにおいては、第１の構造体の一部のみが、変形可能且つ／又は流動可能な状態となるように（例えばその融点まで）加熱される。したがって、２つの構造体の材料が流体状態で混ざり合って、冷却されて永久結合を形成するように溶融させられない。さらに、少なくともいくつかの実施形態では、機械的結合は、はんだ、ろう付け材料、又は接着剤等、別の材料を用いずに行なわれる。熱圧着のいくつかの例の他のいくつかの態様は、以下の実施形態の例の説明から明らかになるであろう。
【００１４】
次に、医療器具１０の一例の部分断面図である図１を参照する。少なくともいくつかの実施形態では、器具１０はガイドワイヤとすることができるが、上述したように、他の医療器具への適用も意図されるものである。ガイドワイヤ１０は、ガイドワイヤ基端領域１１及びガイドワイヤ先端領域１３を備える。基端領域１１は基端１５を有し、先端領域１３は先端１７を有する。ガイドワイヤ１０は、コア部材１４を備え、この実施形態では、コアワイヤ１４は基端領域１６及び先端領域１８を有する。コア部材１４には構造部材１２が結合される。図示される実施形態では、構造部材１２は、先端領域１３近傍においてコア部材１４と結合される管状コイル部材等のコイル部材１２である。以下でより詳細に説明するように、コイル部材１２は、例えば熱圧着により、単数又は複数の取付部位２０においてコア部材１４と結合される。
【００１５】
当業者であれば、コア部材１４の材料、構造、及び寸法は完成品のガイドワイヤに所望される特徴及び機能によっておおよそ決定されること、及び広範な材料、構造、及び寸法を用いることができることは理解されるであろう。以下では、コア部材１４のこのような材料、構造、及び寸法のいくつかの例を図示及び説明するが、他の材料、構造、及び寸法も用いることができることを理解されたい。
【００１６】
基端領域１６及び先端領域１８を有するコア部材１４は、金属、合金、ポリマー、高性能ポリマー等のエラストマー等、又はこれらの組み合わせ若しくは混合物を含む、任意の好適な材料から形成することができる。好適な金属及び合金のいくつかの例としては、３０４Ｖ、３０４Ｌ、及び３１６Ｌステンレス鋼等のステンレス鋼、線形弾性若しくは超弾性（すなわち、擬似弾性）ニチノール等のニッケル−チタン合金、ニッケル−クロム合金、ニッケル−クロム−鉄合金、コバルト合金、タングステン、タングステン合金、タンタル若しくはタンタル合金、金若しくは金合金、ＭＰ３５−Ｎ（Ｎｉ：約３５％、Ｃｏ：３５％、Ｃｒ：２０％、Ｍｏ：９．７５％、Ｆｅ：１％以下、Ｔｉ：１％以下、Ｃ：０．２５％以下、Ｍｎ：０．１５％以下、及びＳｉ：０．１５％以下からなる組成を有する）、エルジロイ（登録商標）、ハステロイ（登録商標）、モネル（登録商標）４００、インコネル（登録商標）６２５等、若しくは他の好適な材料、又はこれらの組み合わせ若しくは合金が挙げられる。
【００１７】
ニチノールという語は、この材料の形状記憶特性を最初に観察した米国国防省海軍武器研究所（ＮＯＬ）の研究者のグループにより造られた。ニチノールという語は、ニッケルの化学記号（Ｎｉ）と、チタンの化学記号（Ｔｉ）と、国防省海軍武器研究所を識別する頭字語（ＮＯＬ）とからなる。一部の実施形態では、ニチノール合金は、約５０〜６０重量％のニッケルを含むことができ、残りはほぼチタンが占める。しかしながら、別の実施形態においては、ニッケル及びチタン、並びに／又は他の微量元素の重量パーセントの数値範囲は、上記範囲から変更してもよい。市販されるニチノール合金系には、化学的性質は類似しているが、互いに異なる有用な機械的特性を示す、「超弾性」（すなわち、擬似弾性）及び「線形弾性」と称されるカテゴリーのものがある。
【００１８】
いくつかの実施形態では、超弾性合金、例えば超弾性ニチノールを用いて、所望の特徴を得ることができる。このような合金は、通常、その応力／歪み曲線で実質的な「超弾性安定域（superelastic plateau）」又は「フラグ領域(flag region) 」を示す。実施形態によっては、このような合金が所望される場合がある。これは、好適な超弾性合金が、他のいくつかの非超弾性材料に比較して、ある能力（例えば体内でのガイドワイヤの挿入又は進行中に応力が発生してから解放されたときに、著しく塑性変形することなくその形状をほぼ復元する能力）が幾分高められたコア部材１４又はその一部を提供することができるためである。
【００１９】
他のいくつかの実施形態では、線形弾性合金、例えば線形弾性ニチノールを用いて、所望の特性を得ることができる。例えば、いくつかの実施形態では、加工された材料がその応力／歪み曲線で実質的な「超弾性安定域」又は「フラグ領域」を示さないように、冷間加工、方向性応力、及び熱処理を加えることにより、特定の線形弾性ニチノール合金を生成することができる。むしろ、このような実施形態では、回復可能な歪みが増大するに伴って、塑性変形が始まるまでは応力はどちらかといえばリニアな関係を以って増加し続ける。いくつかの実施形態では、線形弾性ニッケル−チタン合金は、ＤＳＣ分析及びＤＭＴＡ分析によって広い温度範囲にわたって検出可能であるマルテンサイト／オーステナイト相変化を全く示さない合金とすることができる。例えば、いくつかの実施形態では約−６０℃〜約１２０℃の範囲で、また別の実施形態では約−１００℃〜約１００℃の範囲で、ＤＳＣ及びＤＭＴＡ分析により検出可能なマルテンサイト／オーステナイト相変化が起きないようにしてもよい。したがって、このような材料の機械的曲げ特性は、広範囲の温度領域にわたって温度の影響をほとんど受けない。いくつかの特定の実施形態では、合金の周囲温度又は室温での機械的特性は、体温での機械的特性とほぼ同じである。いくつかの実施形態では、線形弾性ニッケル−チタン合金の使用により、コア部材１４が蛇行した体内構造の周囲で優れた「押圧性」を示すことができる。少なくとも幾分の線形弾性特性を示す好適なニッケル−チタン合金の一例は、日本国神奈川県所在の株式会社古河テクノマテリアル（Furukawa Techno Material Co.）から販売されるＦＨＰ−ＮＴ合金である。さらに、少なくとも幾分の線形弾性特性を示す好適なニッケル−チタン合金のいくつかの例としては、米国特許第５，２３８，００４号明細書及び同第６，５０８，８０３号明細書に開示されているものが挙げられる。これら米国特許明細書は、その内容が本明細書に開示されたものとする。
【００２０】
少なくともいくつかの実施形態では、コア部材１４又はガイドワイヤ１０の他の構造体の一部又は全体は、放射線不透過性材料をドープするか、放射線不透過性材料で形成するか、放射線不透過性材料で被覆若しくはめっきするか、又は他の方法で放射線不透過性材料を含むことができる。放射線不透過性材料は、医療手技中にＸ線透視スクリーン又は別の画像化技術において比較的明るい画像を生成することが可能な材料である。この比較的明るい画像は、器具１０のユーザが器具１０の場所を判断するために役立つ。放射線不透過性材料のいくつかの例としては、これらに限定されるものではないが、金、白金、パラジウム、タンタル、タングステン合金、放射線不透過性充填剤を充填したポリマー材料等が挙げられる。
【００２１】
いくつかの実施形態では、ある程度のＭＲＩ適合性が、コア部材１４又は器具１０の他の部分に付与される。例えば、磁気共鳴イメージング（ＭＲＩ）装置との適合性を高めるために、ある程度のＭＲＩ適合性を付与するようにコア部材１４又は医療器具１０の他の部分を形成することが望ましい場合がある。例えば、コア部材１４又はその一部は、画像をほぼ歪めず、かつアーチファクト（画像中における実際とは異なる像）もほぼ生じさせない材料で形成することができる。例えば、特定の強磁性材料は、ＭＲＩ画像にアーチファクトを生じさせうるため、適していない場合がある。コア部材１４又はその一部は、ＭＲＩ装置が画像化できる材料で形成されていてもよい。これらの特性を示すいくつかの材料としては、例えば、タングステン、エルジロイ、ＭＰ３５Ｎ、ニチノール等や、他の材料が挙げられる。
【００２２】
コア部材１４の全体は、同じ材料で形成されていてもよく、あるいはいくつかの実施形態では、異なる材料でできた複数部分又は区域を含んでいてもよい。いくつかの実施形態では、コア部材１４の形成に用いられる材料は、コア部材１４の異なる部分に異なる可撓性及び剛性の特徴を付与するように選択される。例えば、基端領域１６及び先端領域１８は、異なる弾性率を有する材料等、異なる材料で形成することができるが、この場合、異なる可撓性を有することになる。いくつかの実施形態では、基端領域１６を形成するために用いられる材料は、押圧性及びトルク伝達性を得るために剛性を比較的高くすることができ、これに対して、先端領域１８を形成するために用いられる材料は、より優れた横方向の追従性及び操縦性（steerability）を得るために可撓性を比較的高くすることができる。例えば、基端領域１６は、直線状の３０４ｖステンレス鋼のワイヤ又はリボンで形成することができ、先端領域１８は、直線記憶処理された(straigtened) 超弾性又は線形弾性合金、例えばニッケル−チタン合金のワイヤ又はリボンで形成することができる。
【００２３】
コア部材１４の異なる部分が異なる材料で形成されている実施形態では、任意の好適な結合技術を用いて複数部分を結合することができる。例えば、溶接（レーザ溶接を含む）、はんだ付け、ろう付け、接着、熱圧着若しくは機械圧着等や、これらの組み合わせを用いて、コアワイヤの複数部分を結合することができる。さらに、いくつかの実施形態は、異なる材料で形成されるコアワイヤの異なる部分を結合するために、１つ以上の機械的コネクタ又はコネクタアセンブリを含んでもよい。コネクタは、ガイドワイヤの複数部分を結合するために好適な任意の構造を備えることができる。好適な構造の一例としては、基端部の端及び先端部の端を受承してこれら端同士を結合するために適した寸法の内径を有するハイポチューブ又はコイル状ワイヤ等の構造が挙げられる。異なるシャフト区域を相互に結合するために用いることができる好適な技術及び構造の他のいくつかの例は、２００１年１０月５日に出願された「剛性を融合させた連結部を有するガイドワイヤ(GUIDEWIRE WITH STIFFNESS BLENDING CONNECTION)」と題する米国特許出願第０９／９７２，２７６号明細書、及び２００２年２月２８日に出願された「複合ガイドワイヤ(COMPOSITE GUIDEWIRE) 」と題する米国特許出願第１０／０８６，９９２号明細書に開示されている。これら米国特許出願明細書はいずれも、その内容が本明細書において開示されたものとする。好適な相互結合技術のさらなる例としては、２００３年２月２６日に出願された「複合医療器具(COMPOSITE MEDICAL DEVICE)」と題する米国特許出願第１０／３７５，７６６号明細書、及び２００３年２月２６日に出願された「長尺状体内医療器具(ELONGATED INTRACORPORAL MEDICAL DEVICE)」と題する米国特許出願第１０／３７６，０６８号明細書に開示されている。これら両米国特許出願明細書も、その内容が本明細書において開示されたものとする。
【００２４】
コア部材１４（及び／又は器具１０）の長さ、又はその個々の部分の長さは、通常、完成品の医療器具に所望される長さ及び可撓性により決定される。例えば、基端領域１６は、約２０〜３００ｃｍ以上の範囲の長さを有することができ、先端領域１８は、約３〜５０ｃｍ以上の範囲の長さを有することができ、ガイドワイヤ１０は、約２５〜３５０ｃｍ以上の範囲の全長を有することができる。本発明の主旨から逸脱することなく、領域１６／１８の長さの変更を行なうことができることは理解されるであろう。
【００２５】
コア部材１４は中実断面を有していてもよいが、実施形態によっては中空断面を有していてもよい。さらに別の実施形態では、コア部材１４は、中実断面を有する領域と中空断面を有する領域との組み合わせを含んでいてもよい。さらに、コア部材１４又はその一部は、丸ワイヤ、平板化されたリボン、又は種々の断面形状を有するその他同様の構造で形成されていてもよい。コア部材１４の長さに沿った断面形状はまた、一定であっても変化していてもよい。例えば、図１には、円形の断面形状を有するコア部材１４が示されている。本発明の主旨から逸脱することなく、他の断面形状又は形状の組み合わせを用いることができることは理解されるであろう。例えば、コア部材１４の断面形状は、楕円形、矩形、正方形、多角形等や、任意の好適な形状とすることができる。
【００２６】
図１に示すように、先端領域１８は、１つ以上のテーパ部又はテーパ領域を含んでいてもよい。いくつかの実施形態では、先端領域１８はテーパ状をなし、基端領域１６の外径とほぼ同じである第１外側寸法又は外径から小さな寸法又は直径となるように縮径する。例えば、いくつかの実施形態では、先端領域１８は、約０．２５４〜１．０１６ｍｍ（約０．０１０〜０．０４０インチ）の第１外径を有することができ、これが約０．０２５４〜０．１２７ｍｍ（約０．００１〜０．００５インチ）の直径まで縮径する。テーパ領域は、直線的にテーパ状をなしていてもよく、曲線的にテーパ状をなしていてもよく、均一に縮径していてもよく、不均一に縮径していてもよく、又は段階的に縮径していてもよい。このようなテーパ部の角度はいずれも、所望される可撓性に応じて変更することができる。テーパ部の長さは、剛性の漸次的な移行をより多く（長さを延長）するか又はより少なく（長さを短縮）するように選択されてもよい。
【００２７】
図１に示す実施形態では、先端領域１８は、２つのテーパ領域３７及び３９により相互に結合される一定の径を有する３つの領域３１、３３、及び３５を含む。一定の径を有する領域３１、３３、及び３５、並びにテーパ領域３７及び３９は、先端領域１８が先端に向かって断面積が小さくなる形状を有するように配置される。いくつかの実施形態では、これらの一定の径を有する領域３１、３３、及び３５、並びにテーパ領域３７及び３９は、剛性の移行領域を有するように構成され、所望の可撓性を付与する。また、いくつかの実施形態では、例えば所望の可撓性や他の構造体の取付部位を得るために、先端領域１８の一部が平板化されていてもよい。例えば、一定の径を有する領域３５は、一部に平板化した部分を備えることができる。
【００２８】
図１には、コア部材１４の先端領域１８がテーパ状をなしていることが示されているが、コア部材１４のほぼ任意の部分がテーパ状をなすことができ、縮径方向は、基端方向及び先端方向のいずれに向かっていてもよい。図１に示すように、テーパ領域は、外径が縮小する１つ以上の部分（例えばテーパ領域３７及び３９）と、外径がほぼ一定の部分（例えば一定の径を有する領域３１、３３、及び３５）とを備えることができる。縮径する部分及び一定の径を有する部分の数、配置、寸法、及び長さは、可撓性及びトルク伝達性等の所望される特徴を得るために変更することができる。図１に示すような縮径する部分及び一定の径を有する部分は、本発明を限定することを意図するものではなく、本発明の主旨から逸脱することなくこの構成を変更することができる。
【００２９】
テーパ領域のテーパ部分及び一定の径を有する部分は、多数の異なる技術（例えば、心なし研削法、スタンピング法等）のうち任意の１つを用いて形成することができる。心なし研削技術は、結合部を過度に研削することを防止するために、センサ（例えば、光学／反射センサ、磁気センサ）を使用するインデキシングシステムを利用してもよい。さらに、心なし研削技術は、研削処理中にコアワイヤを把持しなくてもよいように、適切な賦形及び仕上げがなされたＣＢＮ研削ホイール又はダイヤモンド研削ホイールを用いてもよい。いくつかの実施形態では、コア部材１４は、Ｒｏｙａｌ  Ｍａｓｔｅｒ  ＨＩ−ＡＣ心なし研削盤を用いて心なし研削することができる。好適な研削法のいくつかの例は、２００３年１月１７日に出願された「医療器具とともに用いるワイヤの改良された直線化及びセンタレス研削(IMPROVED STRAIGHTENING AND CENTERLESS GRINDING OF WIRE FOR USE WITH MEDICAL DEVICES) 」と題する米国特許出願第１０／３４６，６９８号明細書に開示されている。同米国特許出願明細書は、その内容が本明細書において開示されたものとする。
【００３０】
図１には、本実施形態ではコアワイヤの先端領域１８の一部の周囲に配置されてこれに結合されるコイル部材１２である、構造部材１２も示されている。当業者であれば、所望の特徴に応じて、多様な材料、寸法、及び構造を用いて構造部材１２の好適な実施形態を作成することができることが理解されるであろう。以下の例は、単に例示のために示されるものであり、本発明の範囲を限定するものではない。
【００３１】
コイル部材１２は、コア部材１４に関して上述したものを含む、金属、合金、ポリマー等の種々の材料で形成することができる。好適な材料のいくつかの例としては、３０４Ｖ、３０４Ｌ、及び３１６Ｌステンレス鋼等のステンレス鋼；線形弾性又は超弾性（すなわち、擬似弾性）ニチノール等のニッケル−チタン合金を含む合金；ニッケル−クロム合金；ニッケル−クロム−鉄合金；コバルト合金；タングステン若しくはタングステン合金；ＭＰ３５−Ｎ（Ｎｉ：約３５％、Ｃｏ：３５％、Ｃｒ：２０％、Ｍｏ：９．７５％、Ｆｅ：１％以下、Ｔｉ：１％以下、Ｃ：０．２５％以下、Ｍｎ：０．１５％以下、及びＳｉ：０．１５％以下から成る組成を有する）；ハステロイ；モネル４００；インコネル６２５等；又は他の好適な材料が挙げられる。
【００３２】
いくつかの実施形態では、コア部材１４は、異なる材料を含むか、又は異なる材料で形成される複数の部分又は層を有していてもよい。さらに、コイル部材１２は、コア部材１４に関して上述したように、放射線不透過性材料で形成するか、放射線不透過性材料で被覆若しくはめっきするか、又はその他の方法で放射線不透過性材料を含むことができ、且つ／又はある程度のＭＲＩ適合性を付与する材料又は構造を備えることができる。
【００３３】
少なくともいくつかの実施形態では、コイル部材１２又はその一部は、固体状態から流動可能な状態に加熱することができ、その後冷却して凝固させることができる金属材料等の材料で形成されているか、又はそのような材料を含んでいてもよい。例えば、いくつかの実施形態では、部材１２の少なくとも一部の金属材料は、融点温度よりも高い温度に加熱して材料が液状又は半液状で流動でき、その後にその融点未満の温度に冷却して凝固させることができる、融点温度を有することができる。少なくともいくつかの実施形態では、部材１２又はその一部は、コア部材１４の少なくとも一部の形成に用いられる材料が溶融若しくは流動する、又は他の形で悪影響を受ける温度未満の温度で流動することができるように加熱することができる金属材料でできているか、又はそのような金属材料を含んでいてもよい。例えば、いくつかの実施形態では、コイル部材１２又はその一部が、第１の所定の融点温度又は流動点温度を有する材料を含み、コア部材１４又はその一部が、第１の所定の融点温度又は流動点温度よりも高い第２の所定の融点温度又は流動点温度を有する材料でできているか、又はそのような材料を含んでいてもよい。別の例として、いくつかの実施形態では、コア部材１４又はその一部は、材料がある特定の所定の温度環境下で悪影響を受ける虞がある可撓性、弾性、トルク伝達性等の特定の特性を有する材料でできているか、又はそのような材料を含んでいてもよく、コイル部材１２は、この所定の温度未満の融点温度又は流動点温度を有する材料を含むことができる。少なくともいくつかの実施形態では、コイル部材１２の少なくとも一部に用いられる材料は、コア部材１４の少なくとも一部に用いられる材料とは同一ではなく、あるいは異なる。さらに、いくつかの実施形態では、コイル部材１２の少なくとも一部に用いられる材料及びコア部材１４の少なくとも一部に用いられる材料は、いずれも金属又は合金である。
【００３４】
コイル部材１２は、所望の可撓性を得るために寸法が様々である丸ワイヤ又は平板状リボンで形成することができる。本発明の主旨から逸脱することなく、他の断面形状又は形状の組み合わせを用いることができることは理解されるであろう。例えば、コイルを形成するワイヤ又はフィラメントの断面形状は、楕円形、矩形、正方形、三角形、多角形等や、任意の好適な形状とすることができる。コイル部材１２の形成に用いられるワイヤ、リボン、又はフィラメントの寸法も、所望される特性に応じて変更することができる。いくつかの実施形態では、コイル部材は、約０．０２５４〜約０．１０１６ｍｍ（約０．００１〜０．００４インチ）の範囲の直径を有するワイヤ、リボン、又はフィラメントを含むか、又はこのようなワイヤ、リボン、又はフィラメントで形成することができる。
【００３５】
コイル部材１２は、従来の巻線技術により螺旋状に巻回することができる。コイル部材１２の隣接する巻回部間のピッチは、各巻回部が後続の巻回部と接触するように間隔が狭い巻回ピッチであってもよく、あるいは、コイル部材１２の巻回部同士の間隔があくようにピッチが設定されていてもよい。ピッチは、所望される特性に応じて、大きく変更することができる。いくつかの実施形態では、コイル部材１２は、約１．２７ｍｍ（約０．０５インチ）以下の範囲、若しくは約０．５０８ｍｍ（約０．０２インチ）以下の範囲、又は約０．０２５４〜０．１０１６ｍｍ（約０．００１〜０．００４インチ）の範囲のピッチを有することができる。ピッチは、コイル１２の長さ全体にわたって一定であってもよく、又は所望の特徴、例えば可撓性に応じて変化していてもよい。コイルピッチのこうした変化は、ワイヤを最初に巻回している間に付与してもよく、又は巻回後若しくはガイドワイヤに取り付けた後にコイルを操作することにより付与してもよい。
【００３６】
さらに、いくつかの実施形態では、コイル部材１２の一部又は全体は、各隣接コイル巻回部を他の隣接コイル巻回部に対して付勢することで間隔の狭い巻回を形成することができるように、巻回中に予め張力又は荷重が加えられた複数のコイル巻回部を含んでいてもよい。このような荷重は、コイル部材１２の一部又は全長にわたって付与することができる。
【００３７】
コイル部材１２の寸法は、所望される特徴、及びコアワイヤ１４等の器具１０の他の構造体の寸法に応じて、大きく変更することができる。コイル部材１２の直径は、コア部材１４の一部と嵌合し、またこれと形状が合致し、所望の特徴を付与するような寸法にすることができるとともに、一定であってもよく、且つ／又は、縮径してもよい。いくつかの実施形態では、コイル部材１２は、例えばコアワイヤ１４のテーパ区域又は他の構造体と形状が合致するように、テーパ状をなす。コイル部材１２の直径も、所望に応じて、コア部材１４の先端よりも先において縮径していてもよい。いくつかの実施形態では、コイル部材１２は、約０．２５４〜０．３８１ｍｍ（約０．０１〜０．０１５インチ）の外径と、約０．１０１６〜０．３３０２ｍｍ（約０．００４〜０．０１３インチ）の内径とを有することができる。
【００３８】
コイル部材１２は、多様な構成のうちいずれかにて、コア部材１４の周囲に配置することができる。図示される実施形態では、コイル部材１２は、先端方向に向かってテーパ領域３７近傍の点から先端区域１８の最も先端の部分に近接する点まで、先端区域１８の一部の周囲を延びることができる。以下で説明するように、コイル部材１２の基端４１は、好適な熱圧着連結技術等を用いて、１つ以上の取付部位、例えば取付部位２０においてコアワイヤ先端区域１６に取り付けられる。コイル部材１２の先端４５は、チップ部、例えば丸みを帯びたチップ部４９を介して、コア部材１４の先端に取り付けることができる。丸みを帯びたチップ部４９は、任意の好適な材料、例えば、はんだチップ、ポリマーチップ、金属及び／又は合金チップ、又はこれらの組み合わせ等で形成することができる。チップ部４９への取り付けは、例えば、はんだ付け、溶接、熱圧着、接着、機械的結合若しくは嵌合、又はこれらの組み合わせ等を含む、任意の好適な技術を用いて行なうことができる。他のいくつかの実施形態では、先端４５又はコイル部材１２の他の部分は、他の構造体、例えば、１つ以上のスペーサ部材、センタリングリング、追加コイル、賦形又は安全リボン又はワイヤに取り付けられていてもよく、あるいはこれらに取り付けられなくてもよい。さらに、コイル部材１２は、１つ以上の中間部位においてコア部材１４又は他の構造体に取り付けることができる。
【００３９】
これらの取付部位は、単なる例として示されるものであり、コイル部材１２は、本発明の主旨及び範囲から逸脱することなく、所望に応じて、またより多い又はより少ない数の取付部位を用いることにより、異なる場所において取り付けることができることを理解されたい。さらに、別の実施形態では、コイル部材１２は、ガイドワイヤ１０の長さに沿った他の場所に配置してもよく、あるいはガイドワイヤ１０の全長にわたって延びてもよい。いくつかの実施形態では、コイル部材１２の長さは、約２．５４〜５０．８ｃｍ（約１〜２０インチ）とすることができる。
【００４０】
上述したように、取付部位２０における、又はコア部材１４の長さに沿った他の場所における、コイル部材１２のコア部材１４への取り付けは、熱圧着法を用いて行なうことができる。熱圧着は、構造体の一部（この場合はコイル部材１２の一部）を、コイル部材１２の材料の加熱された部分の少なくとも一部がコア部材１４の表面上に変形及び／又は流動する温度まで加熱する熱源を使用することを含んでいてもよい。次に、加熱された部分を冷却し、所定位置で凝固させる。材料のうち、少なくともコア部材１４の表面上に配置された部分が凝固すると、２つの構造体間に機械的結合が形成される。機械的結合は、インターロック結合若しくはインターロック嵌合、又は摩擦結合若しくは摩擦嵌合とすることができる。
【００４１】
次に、コイル部材１２のコア部材１４への取り付けの実施形態の一例を説明するために、図２乃至４を参照する。図２は、コイル部材１２をコア部材１４に熱圧着する前に、コア部材１４の一定の径を有する部分３３の周囲に配置されたコイル部材１２を示す、ガイドワイヤ１０の一部の拡大断面図である。図示される実施形態では、コイル部材１２は内面４０及び外面４１を有し、コア部材１４は外面４２を有する。コイル部材１２は、内面４０の少なくとも一部が外面４２の少なくとも一部と接触するように、コア部材１４の周囲に配置される。しかしながら、別の実施形態では、又はコイル部材１２の長さに沿った他の部位において、面４０及び４２の間に幾分の間隔をおいてもよい。
【００４２】
図３は、図２に類似するが、コイル部材１２の一部の近傍に配置された熱源５０を示す、ガイドワイヤ１０の一部の拡大図である。熱源５０は、コイル部材１２の一部にエネルギーを供給するように作動し、そのエネルギーがコイル部材１２の一部を加熱する。コイル部材１２の当該部分が所定の温度まで加熱されると、コイル部材１２の加熱された部分のうち少なくとも一部が、コア部材１４の表面４２上に流動し始め、取付部位２０において１つ以上の結合部位２２を形成し始める。コア部材１４−コイル部材１２アセンブリ及び熱源５０の一方又は両方を加熱中に移動させて、コイル部材１２の複数部分を加熱することにより、結合部位２２に所望の寸法、形状、又はその他の構成を付与するか、あるいは複数の結合部位２２を形成することができる。例えば、コア部材１４−コイル部材１２アセンブリを、熱源５０に対して相対的に横移動又は回転移動させて、コイル部材１２の所望の部分に熱を供給することができる。同様に、コイル部材１２の周囲において熱源５０を横方向又は周方向に移動させて、コイル部材１２の所望の部分に熱を供給するようにしてもよい。
【００４３】
少なくともいくつかの実施形態では、コイル部材１２の一部が所定の温度まで加熱されるときに、コア部材１４の近接する材料は、流動してコイル部材１２の加熱された材料と混ざり合い得る温度までは加熱されない。これは、例えば、コイル部材１２に用いられる材料の融点よりも高い融点を有する材料をコア部材１４の少なくとも一部に用いることにより達成することができる。これは、コアワイヤ１４に過度の量の熱を加えることなく、コイルの一部等の所望の部位に所望の量の熱を正確に且つ／又は細心の注意を払って加えることによっても達成することができる。そのため、加熱により、コイル部材１２のみからコア部材１４の表面上への材料の変形及び／又は流動を行なわせることができ、コア部材１４からの材料の変形及び／又は流動は生じない。したがって、２つの構造体の材料は流体状態で混ざり合うことができない。
【００４４】
コイル部材１２からの十分な量の材料がコア部材１４の表面４２に流動及び／又は変形する温度まで、コイル部材１２の所望の部分が加熱された後、図４に示すように、熱源を除去及び／又は停止することができる。図４に示すように、コイル部材の加熱された部分の少なくとも一部は、コイルの構造内で変化しない（intact）状態又は接触した状態を維持しうるが、一部はコア部材１４の表面上に流動する。コイル部材１２からの加熱された材料を冷却する。冷却されると、その一部はコア部材１４の表面４２上の所定の位置に配置されて凝固し、コイル部材１２とコア部材１４との間の機械的接合部又は結合部を含む結合部位２２が形成される。機械的結合又は接合は、インターロック結合若しくはインターロック嵌合、又は摩擦結合若しくは摩擦嵌合であってもよい。このようにして、コイル部材１２は、熱圧着により取付部位２０においてコア部材１４と結合される。
【００４５】
さらに、少なくともいくつかの実施形態では、コア部材１４からの流動可能な材料又は溶融材料がコイル部材１２の材料と混ざり合うことなく結合が行なわれ、したがって、例えば溶接構造体の形成で起こりうるように２つの構造体の材料が流動的に混ざり合って冷却時に永久融合することなく、結合が行なわれる。少なくともいくつかの実施形態では、コア部材１４の材料は決して溶融又は流動することがないため、そのような材料の混ざり合いが生じることはあり得ない。さらに、少なくともいくつかの実施形態では、はんだ、ろう付け材料、又は接着剤等、別個の材料を用いずに結合が行なわれる。いくつかの態様では、コイル部材１２の一部は、コア部材１４の外面上に流動して機械的結合を形成するか、又は実質的に「圧着部」を形成するように加熱される。
【００４６】
多数の熱源のうちいずれかを用いて、コイル部材１２の一部の材料を加熱するために用いられるエネルギーを生成することができる。しかしながら、いくつかの実施形態では、比較的精度が高く、小さな寸法の熱源が用いられる。例えば、いくつかの実施形態では、幅狭の、すなわちより制御された熱源、例えばレーザエネルギー源を用いて、コイル部材１２の所望の部分を加熱することができる。レーザ圧着では、光線を用いて必要な熱を供給する。レーザ光熱源を用いるとより精度が高くなるため、レーザ圧着が有益である場合がある。レーザエネルギー源による影響を受ける部位を狭くして、所望の精度を達成してもよい。取付部位２０を包囲するよりも広い部位の望ましくない加熱を回避するために、レーザエネルギーの使用が望ましい場合がある。例えば、熱源によっては、取付部位を包囲する部位全体の望ましくない加熱を行ってしまう場合がある。例えば、ガイドワイヤの部品のいくつかが熱の影響を受けやすい材料である場合、熱はこのような材料の特性に悪影響を及ぼしうる。このような材料の一例としては、ある特定の温度よりも高い過度の熱に曝された場合に相変化を受けるか又はアニールする可能性がある一部のニッケル−チタン合金が挙げられ、こうした相変化又はアニールは、これらの材料に所望される特性に影響を及ぼしうる。さらに、熱源の精度があまり高くない場合には、結合部位の寸法及び形状を所望どおり制御できない可能性がある。所望される寸法及び精度に応じて、種々のレーザ源のうち任意のものを用いることができる。レーザエネルギー源の一例としては、レーザダイオード、例えば、レーザダイオードはんだ付けに用いられるレーザダイオードが挙げられる。レーザエネルギー源の別の例としては、レーザ溶接装置が挙げられる。一部の用途に好適なレーザ溶接機器としては、米国カリフォルニア州モンロビア(Monrovia)のユニテックミヤチ社（Unitek Miyachi）、及び米国ミシガン州プリマスのロフィン・シナー社（Rofin-Sinar Incorporated）から販売されている。しかしながら、このような装置は、溶接及び／又ははんだ付けに用いることができるが、本発明の少なくともいくつかの実施形態においては、コイル部材１２の一部の材料を加熱するために用いられるエネルギーを生成する熱源として用いられ、必ずしもコイル部材１２とコア部材１４との間の溶接結合部又ははんだ結合部の形成に用いられるわけではないことを理解されたい。
【００４７】
その他の熱源を用いることも想定しており、例えば、プラズマ、光、ＲＦ、赤外線、電気、摩擦、電子線、放射エネルギー等を、コイル部材１２の一部に対して必要な加熱をもたらすエネルギー源として用いてもよい。いくつかの実施形態では、このような熱源は、所望の精度を得られるように構成されていてもよい。
【００４８】
いくつかの実施形態では、熱圧着により形成される１つ以上の結合部位２２が、コイル１２の一部の全周に、例えば外周面の周囲に延びていてもよい。しかしながら、別の実施形態では、１つ以上の結合部位２２は、コイル部材１２の一部の外周の一部のみの周囲、例えば外周面の一部のみの周囲に延びていてもよい。
【００４９】
例えば、図６は、図１のガイドワイヤに類似する別のガイドワイヤ１０の部分斜視図であり、該ガイドワイヤ１０は、コイル部材１２の一部の外周面の周囲全体に延びる１つ以上の結合部位２２を有する。
【００５０】
別の例として、図５は図１のガイドワイヤに類似するガイドワイヤ１０の部分斜視図であり、該ガイドワイヤ１０は、コイル部材１２の一部の長手方向の軸線の一部に沿って長手方向に延びるが、コイル部材１２の一部の外周の周囲全体には延びない１つ以上の結合部位２２を有する。コイル部材１４の外周の周囲で互いに離間して配置される複数の結合部位２２が図示されているが、他の構成を用いてもよい。例えば、結合部位２２は、長手方向において互いに離間していてもよく、又は長手方向及び円周方向の両方において互いに離間していてもよい。
【００５１】
結合部位２２の数、及び各結合部位２２の寸法及び形状は、少なくとも結合に所望される特性及び／又はガイドワイヤ１０に所望される特性にある程度応じて、大きく変更することができる。いくつかの実施形態では、コイル１２は、約１〜２０個の範囲、あるいはそれ以上の数の、このような結合部位２２を備えることができる。例えば、結合部位２２がコイル部材の全周にわたって延びないいくつかの実施形態では、各結合部位２２は、約０．１２７〜０．６３５ｍｍ（約０．００５〜０．０２５インチ）の範囲の（長手方向の軸線に沿った）長さ、及び／又は約０．１２７〜０．６３５ｍｍ（約０．００５〜０．０２５インチ）の範囲の幅を有することができる。これに加え、又はこれに代えて、結合部位２２がコイル部材の一部の全周にわたって延びる実施形態では、各結合部位２２は、約０．１２７〜０．６３５ｍｍ（約０．００５〜０．０２５インチ）の範囲の幅を有することができる。なお、これらの寸法は単なる例として示されるものであり、別の実施形態では上記範囲と異なってもよいことを理解されたい。特定の構造体上の結合部位２２の長さ及び幅は、複数の結合部位が存在する場合、互いに同一であってもよく、あるいは互いに異なっていてもよい。
【００５２】
結合は、コイル部材１２の全長にわたってコア部材１４に取り付けるのではなく、１つ以上の個別の結合部位２２を用いて行うことができる。例えば、個別の結合部位２２は、コイル部材１２の表面積の約２０％未満、又は約１０％未満、又は約５％未満、又は約２％未満を占めることができる。いくつかの実施形態では、各別個の結合部位２２は、コイル部材１２からの限定された数のコイル巻回部を包含するか又は含むように配置することができる。例えば、ある実施形態では、結合部位は、２５個未満、又は１５個未満、又は１０個未満、又は５個未満のコイル巻回部を包含するか又は含むことができる。特定の熱源（例えばレーザ熱源等）の使用は、このような連結を行なうのに必要な精度を得やすいため、このような個別の結合部位２２の形成に有用となりうる。
【００５３】
さらに、結合部位２２、例えば図５及び図６に示す結合部位２２は、ガイドワイヤ１０に所望される可撓性、トルク伝達性、又は他の特性を得ることができる特定の位置に、且つ／又は、ある特定の密度パターンで配置することができる。例えば、ガイドワイヤ１０の長さに沿った特定の位置に、且つ／又は特定の密度パターンで、結合部位２２を配置することにより、コア部材１４及び／又はコイル部材１２の特定の所望される特性を得ることができる。
【００５４】
さらに、熱圧着技術を用いて、コイル部材１２内で２つ以上のコイル巻回部を互いに、これらのみで、又はコアワイヤ１４との結合と組み合わせて結合することにより、コイル部材１２自体に所望される特性を得ることができる。例えば、上記に開示された結合部位２２は、コイル部材１２をコア部材１４と結合させるように機能し、さらに、コイル部材１２内で隣接するコイル巻回部間の結合を行なうように機能する。しかしながら、いくつかの実施形態では、熱圧着技術を用いて、コア部材１４とコイル巻回部との結合とは別に、コイル部材１２内で２つ以上のコイル巻回部同士を互いに結合することができる。このような熱圧着を用いて、コア部材と結合することなく、コイル部材１２内で可撓性及びトルク伝達性等の所望の特性を得ることができる。可撓性及び／又はトルク伝達性等の所望の特性を得るために、コイル部材上でコイル巻回部同士を結合すること、及び用いることができる密度パターンの例は、本願と同日付で出願された「医療器具コイル(MEDICAL DEVICE COIL) 」と題する米国特許出願（代理人整理番号１００１．１６７５１０１）、及び本願と同日付で出願された「医療器具コイル(MEDICAL DEVICE COIL) 」と題する米国特許出願（代理人整理番号１００１．１６７４１０１）に開示されており、上記特許出願明細書は、いずれもその内容が本明細書に開示されたものとする。いくつかの実施形態では、このようなコイル構造は、本明細書に開示される熱圧着技術を用いて得ることができる。
【００５５】
いくつかの実施形態では、結合される構造体に対して前処理を行うことができ、且つ／又は、結合される構造体は熱圧着により形成される機械的結合の形成及び／若しくは強度に役立ちうる構造を含むことができる。例えば、コイル１２又はその一部は、材料のより高い流動性を得るために、不純物又は酸化物を除去すべく洗浄又は処理を行ってもよい。さらに、コア部材１４の表面４２又はその一部は、コイル部材１２から流動する材料とのより良好な機械的インターロック嵌合又は摩擦嵌合を可能にするために、機械的に、化学的に、又はその他の方法で処理又は加工されて、起伏のある表面又はあまり平滑でない表面を形成してもよい。さらに、コア部材１４の外面又はその一部は、溝、ノッチ、溝路、窪み、畝間、切欠部、スクラッチ、突起、フランジ、リップ、露出部、隆起部といった、コイル部材１２から流動する材料とのより良好な機械的なインターロック嵌合又は摩擦嵌合を可能にする１つ以上の付加的な構造を含んでもよい。
【００５６】
上述の熱圧着技術は例示にすぎず、他の好適な熱圧着技術又は構造を用いてもよいことも理解されたい。さらに、上述の熱圧着技術は、ガイドワイヤの長さに沿った他の位置で用いてもよく、又はガイドワイヤの他の部品同士を互いに連結するために用いてもよい。例えば、熱圧着を用いて結合される部材１２は、コイルでなくてもよく、器具１０の構造に組み込むことができる他の構造体を含んでいてもよい。例えば、このような取り付け法及び／又は技術を用いて、コイル、リボン、網目体、ワイヤ、センタリングリング等や、その他の同様の構造体を、コアワイヤの基端領域及び／若しくは先端領域又はガイドワイヤ１０の他の構造体に取り付けることができる。さらに、このような構造体及び方法を、他の医療器具の構造で用いてもよい。例えば、コイル部材１２等は、固定ワイヤ器具、治療用カテーテル又は診断カテーテル等のカテーテル、回転器具のドライブシャフト、内視鏡器具又は腹腔鏡器具、塞栓予防具、脊椎用器具又は頭蓋用器具等、他の医療器具の先端部に熱圧着することができる。
【００５７】
例えば、図７乃至９は、図２乃至４のガイドワイヤに類似するガイドワイヤ１１０の拡大図を示し、これらの図面において、類似する符号は類似構造を示す。しかしながら、この実施形態では、コア部材１４に結合される構造体又は部材は、コア部材１４の周囲に配置される管状スリーブ部材１１２を備える。スリーブ部材１１２は、ハイポチューブ等の多様な構造体のうち任意のものとすることができ、あるいは溝、ノッチ、突起等の付加的な構造の有無を問わない他の同様の構造体であってもよい。スリーブ部材１１２は、図１においてコイル部材１２がコア部材１４上に延びるように、コア部材１４の先端領域１８の周囲に配置することができる。別の実施形態では、スリーブ部材１１２は、基端方向へさらに延びていてもよく、場合によっては、ガイドワイヤ基端区域にわたって延びていてもよい。さらに別の実施形態では、スリーブ部材１１２は、テーパ領域の先端側において始端する。
【００５８】
スリーブ部材１１２に好適な材料は、所望の強度、可撓性、又は他の所望される特性を与えるであろう任意の材料を含むことができる。いくつかの好適な材料としては、金属、合金、ポリマー、及び／又は同様の材料、例えば、コア部材１４及びコイル部材１２に関して上述した材料が挙げられる。
【００５９】
また、いくつかの実施形態では、コイル部材１２に関してより詳細に説明したように、スリーブ部材１１２又はその一部は、加熱されると固体状態から軟化して流動可能となり、その後冷却して凝固させることができる、金属材料等の材料で形成されるか、又はこのような材料を含むことができる。さらに、少なくともいくつかの実施形態では、部材１１２又はその一部は、コア部材１４の材料が溶融若しくは流動する、又は他の形で悪影響を及ぼす温度未満の温度で溶融及び／又は流動することができる材料で形成されるか、又はこのような材料を含むことができる。
【００６０】
スリーブ部材１１２は、上述した熱圧着法と同様の熱圧着法を用いて、コア部材１４の周囲に配置してこれに取り付けることができる。図７は、スリーブ部材１１２をコア部材１４に熱圧着する前に、コア部材１４の一定の径を有する部分３３の周囲に配置されたスリーブ部材１１２を示す、ガイドワイヤ１０の一部の拡大断面図である。図示される実施形態では、スリーブ部材１１２は内面１４０及び外面１４１を有し、コア部材１４は外面４２を有する。スリーブ部材１１２は、内面１４０の少なくとも一部が外面４２の少なくとも一部と接触するように、コア部材１４の周囲に配置される。しかしながら、別の実施形態では、又はスリーブ部材１１２の長さに沿った他の部位では、内面１４０と外面４２との間に幾分の間隔が設けられていてもよい。
【００６１】
図８は、スリーブ部材１１２の一部の近傍に配置された熱源５０を示す、図７と同様の拡大図である。熱源５０は、スリーブ部材１１２の一部にエネルギーを供給するように作動し、そのエネルギーによってスリーブ部材１１２の一部が加熱される。スリーブ部材１１２の当該部分が熱源５０により所定の温度まで加熱されると、スリーブ部材１１２の加熱された部分の一部が溶融し始め、且つ／又はコア部材１４の表面４２上に流動し始め、取付部位１２０において１つ以上の結合部位１２２を形成し始める。この場合も、図２乃至４に示す実施形態に関して上述したように、コア部材１４−スリーブ部材１１２アセンブリ、及び／又は熱源５０を加熱中に移動させて、スリーブ部材１１２の異なる部分を加熱することにより、結合部位２２に対して所望の寸法、形状、又は他の構成を付与することができ、且つ／又は複数の結合部位２２を形成することができる。
【００６２】
少なくともいくつかの実施形態では、スリーブ部材１１２の一部が所定の温度まで加熱されると、コア部材１４の近接する材料は、流動し、且つ／又はスリーブ部材１１２の加熱された材料と流体状態で混ざり合いうる温度にまでは加熱されない。このため、スリーブ部材１１２のみから材料がコア部材１４の表面上へ変形及び／又は流動することにより、取付部位において結合がなされる。したがって、２つの構造体の材料は流体状態で混ざり合うことがない。
【００６３】
スリーブ部材１１２に由来する十分な量の材料がコア部材１４の表面４２上に流動及び／又は変形する温度までスリーブ部材１１２の所望される部分が加熱された後、図９に示すように、熱源を除去及び／又は停止することができる。スリーブ部材１１２からの加熱された材料は、冷却することができる。スリーブ部材１１２からの加熱された材料が冷却されると、その一部はコア部材１４の表面上に配置され、コア部材１４の表面４２上の所定位置で凝固し、スリーブ部材１１２とコア部材１４との間の機械的接合又は結合を形成する。機械的結合又は接合は、インターロック結合若しくはインターロック嵌合、又は摩擦結合若しくは摩擦嵌合であってもよい。このようにして、スリーブ部材１１２は、取付部位１２０において熱圧着によりコア部材１４と結合される。
【００６４】
本発明によるガイドワイヤ等の医療器具の別の実施形態においては、代替のチップ構造、安全及び／又は賦形リボン（コイル状又は非コイル状）等の追加ワイヤまたはリボン、センタリング又は取り付けスリーブ及び／又は構造体、コイル又はバンド等の放射線不透過マーカーや、他の同様の構造体といった、代替的な構造又は付加的な構造体を含むことができることを理解されたい。このような付加的な構造体及び部品は、いくつかの実施形態では、本明細書に開示される熱圧着技術を用いて、又は他の結合技術を用いて、医療器具と結合することができる。ガイドワイヤ等の医療器具で用いられる付加的な部品及び構造体のいくつかの例は、２００１年１０月５日に出願された「剛性が融合した結合部を有するガイドワイヤ(GUIDEWIRE WITH STIFFNESS BLENDING CONNECTION)」と題する米国特許出願第０９／９７２，２７６号明細書、２００３年２月２８日に出願された「複合ガイドワイヤ(COMPOSITE GUIDEWIRE) 」と題する米国特許出願第１０／０８６，９９２号明細書、及び２００３年２月２６日に出願された「長尺状体内医療器具(ELONGATED INTRACORPORAL MEDICAL DEVICE)」と題する米国特許出願第１０／３７６，０６８号明細書に開示されている。なお、これら米国特許出願明細書は、その内容が本明細書に開示されたものとする。
【００６５】
例えば、図１０及び図１１は、図１に示す構造に類似するガイドワイヤ２１０及び３１０の実施形態をそれぞれ示しており、これらの図面において、類似する符号は類似構造を示す。しかしながら、これらの実施形態では、ガイドワイヤ２１０及び３１０は、コア部材１４の先端区域１８の先端２７近傍に取り付けられて先端２７から先端方向へ延びるワイヤ又はリボン５８を含む、代替のチップ構造を備える。図１０は、図１乃至６に関して上述したものと同様のコイル部材１２構造を有するガイドワイヤ２１０の一実施形態における、リボン５８を有するチップ構造を示し、図１１は、図７乃至９に関して上述したものと同様の管状スリーブ部材１１２構造を有するガイドワイヤ３１０の一実施形態における、リボン５８を有するチップ構造を示す。しかしながら、図１１及び１２に示す実施形態では、コイル１２及びスリーブ１１２はそれぞれ、コア部材１４の先端２７を越えて先端方向に延びる。
【００６６】
いくつかの実施形態では、ワイヤ又はリボン５８は、加工又は賦形されたワイヤ構造体、例えばコイル状ワイヤとすることができる。しかしながら、図示される実施形態では、リボン５８は、コア部材１４の先端２７に重なり合ってこれに取り付けられるほぼ直線状のリボンである。
【００６７】
リボン５８は、強度や可撓性といった所望の特性を付与するために、任意の好適な材料で形成したり、適切な寸法を有することができる。好適な材料の例としては、金属、合金、ポリマー等が挙げられ、コア部材１４及びコイル部材１２に関して上述したように、放射線不透過性材料を含むか、又はある程度のＭＲＩ適合性を付与する材料又は構造体を含んでいてもよい。リボン５８は、任意の好適な取付技術を用いて先端区域１８に取り付けることができる。取付技術の例としては、熱圧着、はんだ付け、ろう付け、溶接、接着、機械的圧着等が挙げられる。いくつかの実施形態では、リボン又はワイヤ５８は、賦形構造体又は安全構造体として機能することができる。リボン５８の先端は、連結されていなくてもよく、又は、図示されるように別の構造体、例えばチップ部４９に取り付けられていてもよい。
【００６８】
次に、別の実施形態における、図１に示すガイドワイヤと非常に類似したガイドワイヤ４１０を示す図１２を参照するが、類似する符号は、上述したように類似構造を示す。コア部材１４及びコイル部材１２は、図１の実施形態の類似部品に関して上述したものと同じ全体構造、構造体、材料、並びに製造方法及び取付方法を含むことができる。しかしながら、この実施形態では、ガイドワイヤ４１０は、コイル部材１２に結合される内側コイル部材２６も含むことで、二重コイルチップ構造体を形成する。
【００６９】
図示される実施形態では、内側コイル２６は、コア部材１４の先端区域１８の、一定の径を有する区域３５の一部の周囲において、コイル部材１２の内腔に配置されるが、別の実施形態では、他の構成を用いてもよい。内側コイル２６は、コイル部材１２に関して上述したものと同じ材料でできていてもよく、同じ全体構造及びピッチ間隔を有していてもよい。しかしながら、内側コイル２６は、コイル部材１２の内腔に嵌まることが可能な外径を有すると考えられ、いくつかの実施形態では、コイル部材１２の内径と接触するように配置されることを可能にする外径を有し、場合によってはコイル部材１２の内径と比較的ぴったりと嵌まる又は密嵌されることを可能にする外径を有する。いくつかの実施形態では、内側コイル２６が放射線不透過性材料、例えば白金／タングステンワイヤで形成され、コイル部材１２が放射線不透過性がそれよりも劣る材料、例えばＭＰ３５−Ｎで形成されていてもよい。なお、内側コイル２６とコイル部材１２の形成材料は、この逆であってもよい。所望される特性に応じて、多様な材料、寸法、及び構造を用いて好適な実施形態を作成することができることは、当業者等には理解されるであろう。以下の例は、単なる例として示すものであり、本発明の範囲を限定するものではない。内側コイル２６は、約０．２５４〜７．６２ｃｍ（約０．１〜３インチ）の長さとすることができ、約０．０２５４〜０．１２７ｍｍ（約０．００１〜０．００５インチ）の直径を有する丸ワイヤで形成される。コイル２６は、約０．０５０８〜０．３８１ｍｍ（約０．００２〜０．０１５インチ）のほぼ一定の外径を有することができる。コイルの内径も、ほぼ一定とすることができ、約０．０２５４〜０．２０３２ｍｍ（約０．００１〜０．００８インチ）の範囲である。コイル２６のピッチは、約０．０１２７〜１．０１６ｍｍ（約０．０００５〜０．０４インチ）の範囲とすることができる。
【００７０】
コイル２６は、例えば熱圧着技術を用いて、取付部位２４において外側コイル部材１２に取り付けられる。コイル２６の先端９７は、連結されていなくてもよい。しかしながら、別の実施形態では、コイル２６の先端９７は、コイル部材１２に取り付けられてもよく、あるいは、他の構造体、例えば、チップ部４９、コア部材１４、センタリング若しくは取付リング、又は他の同様の構造体に取り付けられてもよい。いくつかの特定の実施形態では、内側コイル２６は、１つ以上の取付部位において、外側コイル部材１２に対してのみ取り付けられ、コア部材１４に対してはほぼ他のいかなる結合もなされていないか、又は場合によっては、外側コイル部材１２以外にはガイドワイヤ４１０における他のいかなる構造体とも結合していない。さらに、内側コイル２６は、内側コイル２６の全長に沿って、又はその長さの一部のみに沿って、外側コイル部材１２に取り付けられてもよい。例えば、図示される実施形態では、内側コイル２６は、基端側に配置された取付部位２４のみにおいて取り付けられる。別の実施形態では、コイル２６は、他の構成、例えば、先端側に配置された取付部位、又は基端側に配置された取付部位と先端側に配置された取付部位との組み合わせを用いて、取り付けることができる。内側コイル２６の外側コイル部材１２への取り付けは、上述したように任意の好適な熱圧着取付技術を用いて、外側コイル部材１２の材料が流動して外側コイル部材１２を内側コイル部材２６に取り付けるように（例えばレーザエネルギーを用いて）外側コイル部材１２を加熱することにより行うことができる。
【００７１】
いくつかの実施形態では、コイル１２及び２６の全周の周囲を延びる取付部位２４に１つ以上の結合部位４２２を形成することにより、内側コイル２６を外側コイル部材１２に取り付けることができる。しかしながら、別の実施形態では、コイル１２及び２６の外周の周囲全体に延びない１つ以上の離間した結合部位４２２が形成されてもよい。結合部位４２２同士は、長手方向及び／又は周方向において互いに離間していてもよい。
【００７２】
上述したように、結合部位２２の数、寸法、形状、位置、及び／又は密度パターンは、少なくとも結合部に所望される特性及び／又はガイドワイヤ１０に所望される特性にある程度応じて、大きく変更することができる。結合部位４２２の数、寸法、形状、位置、及び／又は密度パターンは、上述した結合部位２２と同様であってもよく、同じ特性の少なくとも一部を得るように構成してもよい。
【００７３】
また、コイル部材１２の全長にわたってコイル部材２６に取り付けるのではなく、結合部位４２２は個別の結合部位４２２であってもよいことは、理解されるであろう。例えば、個別の結合部位２２は、コイル部材１２の表面積の約２０％未満、又は約１０％未満、又は約５％未満、又は約２％未満を占めることができる。いくつかの実施形態では、各結合部位２２は、コイル部材１２及び／又はコイル部材２６の限られた数のコイル巻回部を包囲するか又は含むように配置することができる。例えば、ある実施形態では、結合部位は、両方のコイル部材から２５個未満、１５個未満、１０個未満、又は５個未満のコイル巻回部を包囲するか、又は含むことができる。
【００７４】
上述したように、いくつかの特定の実施形態では、内側コイル２６は、１つ以上の取付部位において外側コイル部材１２に対してのみ取り付けられ、コアワイヤ１４に対しては他のいかなる結合もほぼなされていないか、又は場合によっては、ガイドワイヤ４１０における他のいかなる構造体とも結合されていない。このような実施形態のいくつかは、ガイドワイヤ構造体内に配置される１つ以上の追加コイル（例えばコイル２６）をシャフト又はコアワイヤに取り付ける必要なく、このようなコイルの利点を得ることができる。例えば、場合によっては、取付部位における可撓性又は他の特性を変化させうるため、ガイドワイヤのコア又はシャフト部に付加的な構造体を取り付けることが望ましくない場合がある。したがって、このような取付部位を用いずに、コアワイヤ又はシャフトに取り付けられるコイル（外側コイル部材１２等）に、任意の追加コイルを取り付けることが望ましい場合がある。
【００７５】
内側コイルが外側コイルのみに取り付けられるこのような構成は、多様な医療器具で用いることができる。多様な医療器具で用いることができるコイル構造体の例は、２００３年２月２６日に出願された「長尺状体内医療器具(ELONGATED INTRACORPORAL MEDICAL DEVICE)」と題する米国特許出願第１０／３７６，０６８号明細書に開示されており、同米国特許出願明細書は、その内容が本明細書において開示されたものとする。この出願に開示されているこのようなコイル構造も、本明細書に開示される熱圧着技術を用いることにより得ることができる。
【００７６】
さらに、いくつかの実施形態では、コーティング、例えば潤滑性（例えば親水性）又は他のタイプのコーティングを、医療器具及び／又は上述の構造体の一部又は全体に施すことができる。例えば、このようなコーティングは、器具、例えば、コアワイヤ区域１６／１８、コイル又はスリーブ部材１２又は１１２、先端チップ６９、又はガイドワイヤの他の部分を含む、例えばガイドワイヤ１０、１１０、２１０、３１０、及び４１０の一部上又は全体上に施すことができる。図１、図１０、図１１、及び図１２に示す実施形態では、コーティング６１がガイドワイヤの基端部上に配置される。フルオロポリマー、シリコーン等の疎水性コーティングは、ガイドワイヤ操作及び器具交換を向上させる乾式潤滑を提供する。潤滑性コーティングは、操縦性を向上させ、病変部を通過する能力を向上させる。好適な潤滑性ポリマーは、当技術分野において周知であり、ポリアリーレンオキシド、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、ヒドロキシアルキルセルロース誘導体、アルギン、糖類、カプロラクトン等、並びにそれらの混合物及び組み合わせといった親水性ポリマーを含みうる。親水性ポリマーは、他の親水性ポリマーとブレンドするか、調合量の水不溶性化合物（一部のポリマーを含む）とブレンドして、好適な潤滑性、結合性、及び溶解性を有するコーティングを生成することができる。このようなコーティング並びにこのようなコーティングの生成に用いられる材料及び方法の他の例は、米国特許第６，１３９，５１０号明細書及び同第５，７７２，６０９号明細書に開示されている。これら米国特許明細書は、その内容が本明細書に開示されたものとする。いくつかの実施形態では、ガイドワイヤのより先端側の部分が上述したような親水性ポリマーでコーティングされ、より基端側の部分が、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）等のフルオロポリマーでコーティングされる。
【００７７】
本開示は多くの点で例示にすぎないことを理解されたい。本発明の範囲を超えることなく、特に形状、寸法、及び工程の順序に関して詳細を変更することができる。例えば、本明細書に開示される熱圧着技術は、多様な医療器具で用いることができ、代替の構造体の結合に用いることができる。さらに、可撓性を有するコイルチップ、ポリマージャケットチップ、コイル状安全／賦形ワイヤを含むチップ、又はこれらの組み合わせを含む代替のチップ構造、及び他の同様の構造体を、ガイドワイヤに設けることができる。当然ながら、本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲に記載される文言において定義される。
【図面の簡単な説明】
【００７８】
【図１】一実施形態によるガイドワイヤの概略部分断面図。
【図２】コアに取り付ける前にコアの周囲に配置されたコイルを示す、図１のガイドワイヤの一部の概略拡大部分断面図。
【図３】コイルの一部を加熱するエネルギー源を示す、図２のガイドワイヤの当該部分の概略部分断面図。
【図４】コアの外面に取り付けられたコイルの一部を示す、図３のガイドワイヤの当該部分の概略部分断面図。
【図５】コアの長手方向の軸線の一部に沿って延びる複数の個別の結合部位を介して、コアワイヤに取り付けられたコイルを含む、ガイドワイヤの一実施形態の概略部分斜視図。
【図６】コイルの一部の外周面の周囲に延びる複数の個別の結合部位を介してコアワイヤに取り付けられたコイルを含む、ガイドワイヤの一実施形態の概略部分斜視図。
【図７】別の実施形態における、コアに取り付ける前にコアの周囲に配置された管状部材を有する、図１のガイドワイヤに類似するガイドワイヤの一部の概略部分断面図。
【図８】管状部材の一部を加熱するエネルギー源を示す、図７のガイドワイヤの一部の概略部分断面図。
【図９】コアの外面に取り付けられた管状部材の一部を示す、図８のガイドワイヤの一部の概略部分断面図。
【図１０】別の実施形態における、コアの先端上に配置されたリボンを有する、図１のガイドワイヤ構造に類似するガイドワイヤ構造の概略部分断面図。
【図１１】別の実施形態における、コアの先端上に配置されたリボンを有する、図７のガイドワイヤ構造に類似するガイドワイヤ構造の概略部分断面図。
【図１２】別の実施形態における、第１のコイル部材上に配置された第２のコイル部材を有する、図１のガイドワイヤ構造に類似するガイドワイヤ構造の概略部分断面図。
【図１】
2007503929.tif 000003
【図２】
2007503929.tif 000004
【図３】
2007503929.tif 000005
【図４】
2007503929.tif 000006
【図５】
2007503929.tif 000007
【図６】
2007503929.tif 000008
【図７】
2007503929.tif 000009
【図８】
2007503929.tif 000010
【図９】
2007503929.tif 000011
【図１０】
2007503929.tif 000012
【図１１】
2007503929.tif 000013
【図１２】
2007503929.tif 000014
【国際調査報告】
2007503929.tif 000015
2007503929.tif 000016
2007503929.tif 000017