(57)【要約】  バルーンカテーテル、ならびにその製造方法及び使用方法。バルーンカテーテルは、カテーテルシャフトと、該カテーテルシャフトに連結されるバルーンとを有する。摩擦部材は、バルーン近傍においてバルーンカテーテルに連結することができ、バルーンの全長又はその一部に沿って延びることができる。摩擦部材は、バルーンと目的部位との間の摩擦を高めることができる。
2007533404.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
先端、ならびに内部に形成される膨張ルーメン及びガイドワイヤルーメンを有する長尺状カテーテルシャフトと、
前記シャフトに連結されて該シャフトの先端近傍に配置されるバルーンと、
第１の端部及び本体部を有し、前記第１の端部が前記シャフトの先端近傍においてバルーンカテーテルに対して連結され、前記本体部が前記バルーンの少なくとも一部にわたって基端側へ延びる摩擦部材と、
前記本体部に形成される１個以上の滑り止め領域と
を備えるバルーンカテーテル。
【請求項２】
前記１個以上の滑り止め領域は、前記本体部上に配置される１個以上の隆起により形成される、請求項１に記載のバルーンカテーテル。
【請求項３】
前記１個以上の滑り止め領域は、前記本体部に設けられる螺旋状巻回により形成される、請求項１に記載のバルーンカテーテル。
【請求項４】
前記１個以上の滑り止め領域は、前記本体部に沿った隆線により形成される、請求項１に記載のバルーンカテーテル。
【請求項５】
前記１個以上の滑り止め領域は、前記本体部に沿って配置される１個以上の鋸歯状突起により形成される、請求項１に記載のバルーンカテーテル。
【請求項６】
前記１個以上の滑り止め領域は、前記本体部に沿って配置される１個以上のスパイク状突起により形成される、請求項１に記載のバルーンカテーテル。
【請求項７】
前記１個以上の滑り止め領域は、前記本体部に沿った波形により形成される、請求項１に記載のバルーンカテーテル。
【請求項８】
前記摩擦部材は、前記バルーンの基端近傍の位置において前記バルーンカテーテルに連結される第２の端部を備える、請求項１に記載のバルーンカテーテル。
【請求項９】
前記ガイドワイヤルーメンの一部が前記バルーンと同軸配置される請求項１に記載のバルーンカテーテル。
【請求項１０】
前記ガイドワイヤルーメン内に配置され、該ガイドワイヤルーメンの先端から先端側へ延びるガイドワイヤを備える、請求項９に記載のバルーンカテーテル。
【請求項１１】
前記摩擦部材の第１の端部が前記シャフトに対して連結される請求項１に記載のバルーンカテーテル。
【請求項１２】
前記摩擦部材の第１の端部が前記バルーンに対して連結される請求項１に記載のバルーンカテーテル。
【請求項１３】
前記摩擦部材が前記シャフトに対して連結される基端を備える請求項１に記載のバルーンカテーテル。
【請求項１４】
前記摩擦部材の基端が前記バルーンの基端側くびれ部近傍に配置される請求項１に記載のバルーンカテーテル。
【請求項１５】
前記摩擦部材の基端が前記バルーンの中間点近傍に配置される請求項１に記載のバルーンカテーテル。
【請求項１６】
前記摩擦部材の基端が前記バルーンの先端側くびれ部近傍に配置される請求項１に記載のバルーンカテーテル。
【請求項１７】
内部にガイドワイヤルーメンが形成されるカテーテルシャフトと、
前記シャフトに対して連結され、前記ガイドワイヤルーメンの少なくとも一領域とほぼ同軸配置されるバルーンと、
前記シャフトの先端近傍の位置において、前記バルーンカテーテルに対して連結される先端を有し、且つ前記バルーンに沿って基端方向に延びる摩擦部材と
を備える医療器具。
【請求項１８】
前記摩擦部材が、少なくともその一部に沿って形成される１個以上の滑り止め表面を有する請求項１７に記載の医療器具。
【請求項１９】
前記摩擦部材が、少なくともその一部に沿って形成される滑り止め領域を有する請求項１７に記載の医療器具。
【請求項２０】
前記摩擦部材が前記シャフトに対して連結される基端を備える請求項１７に記載の医療器具。
【請求項２１】
前記摩擦部材が、前記シャフトに対して連結されずに前記バルーン近傍に配置される基端を備える、請求項１７に記載の医療器具。
【請求項２２】
前記摩擦部材の基端が前記バルーンの基端側くびれ部近傍に配置される請求項２１に記載の医療器具。
【請求項２３】
前記摩擦部材の基端が前記バルーンの中間点近傍に配置される請求項２１に記載の医療器具。
【請求項２４】
前記摩擦部材の基端が前記バルーンの先端側くびれ部近傍に配置される請求項２１に記載の医療器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、血管形成術及び血管形成術用バルーンカテーテルに関する。より詳細には、本発明は、バルーン近傍に配置されてバルーンと目的部位との間の摩擦を高めるためのシャフト又は摩擦部材を備える血管形成術用バルーンカテーテルに関する。
【背景技術】
【０００２】
心疾患及び血管疾患は、米国ならびに世界中において大きな問題となっている。アテローム性動脈硬化症等の症状により、血管に閉塞や狭窄が生じる。血管が閉塞すると、心臓への酸素供給が不足することがあるが、これは、血液を送り出すポンプ機能を維持すべく心筋には酸素が十分に供給されなければならないため、重大な結果をもたらす。
【０００３】
閉塞或いは狭窄した血管壁は、経皮経管的血管形成術（ＰＴＡ）、経皮経管的冠動脈形成術（ＰＴＣＡ）、及びアテローム切除術を含む、多数の比較的非侵襲的な医療処置により治療される。血管形成術は通常、バルーンカテーテルを使用して行われる。バルーンカテーテルは、バルーンが狭窄部位近傍に配置されるようにガイドワイヤ上を進行させられる。その後、バルーンが膨張させられて、血管の狭窄部位が広げられる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
様々なバルーンカテーテル及び血管形成術用バルーンが存在するが、それぞれに長所と短所がある。このようなカテーテルの中には、例えば血管系を容易に進行できるように、高潤滑性のバルーンを有するものがある。潤滑性が高いことは多数の理由から望ましいが、インターベンション処置中にバルーンが移動してしまったり、インターベンション中にバルーンが病変部から滑り出てしまうことがある。これは手技の効率及び効果を低下させうる。よって、改良されたバルーンカテーテルが必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、血管形成術用バルーンカテーテルに関する。少なくともいくつかの実施形態においては、バルーンカテーテルは、バルーンが連結されたカテーテルシャフトを備える。摩擦部材は、シャフト及び／又はバルーンの一部に対して連結され、バルーンの一部又は全長に沿って延びる。摩擦部材は例えば、バルーンと目的部位との間の摩擦を高めることができ、また１個以上の滑り止め部材又は滑り止め領域を備えることができる。これらの特徴及びその他の特徴については、以下詳細に説明する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
以下、図面に基づき説明する。なお、各図面において、類似する要素には類似する符号を付す。詳細な説明及び図面は、特許を請求する本発明の実施形態を例示するものである。
【０００７】
血管形成術は、少なくとも一部の血管内インターベンションに関し効果的であることがこれまでに示されている。図１は、血管内病変部１４近傍の血管１２内に配置された血管形成術用カテーテル１０の一例を示している。カテーテル１０は、カテーテルシャフト１８に連結されるバルーン１６を備えることができる。摩擦部材２０は、シャフト１８及び／又はバルーン１６に連結することができる。一般的に、カテーテル１０は、目的領域まで血管系を介してガイドワイヤ２２上を進行させられる。その後、バルーン１６を膨張させて病変部１４を拡張することができる。目的領域の位置は、任意の好適な末梢部分又は心臓部分とすることができる。
【０００８】
少なくとも一部の実施形態においては、バルーン１６は潤滑性材料から製造することができる。或いは、バルーン１６は潤滑性材料でコーティングしてもよい。潤滑性を有することは、特にカテーテル１０が比較的細い又は閉塞した血管内を進行するときにバルーン１６が血管系を進む能力を高めることができる等、多数の理由から望ましい。これらの実施形態においては、また他のバルーン材料を用いる他の実施形態においても、本発明の好ましい実施形態は摩擦を高めるために少なくとも１個の摩擦部材２０を有する。一般的に摩擦部材２０は、カテーテル１０の使用時にバルーン１６と目的部位（例えば病変部１４）との間の摩擦を高めるように構成することができる。例えば、バルーン１６は、潤滑性を有しているため、又はその他の理由から、スイカの種を指でつまんだときに滑るのと同様に、目的部位において滑ったり移動したりする虞がある。摩擦部材２０は、バルーン１６の位置を維持しやすくする表面を提供し、且つバルーン１６が病変部１４又は目的部位から滑り出てしまうことを防止する。したがって、摩擦部材２０を備えることにより、バルーン１６の配置時により制御が行いやすくなり、また病変部１４をより正確に拡張させることができる。他の特徴、特性、摩擦部材２０の別例のいくつかについて、以下詳細に説明する。
【０００９】
バルーン１６は、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリエチレン（ＰＥ）等のポリマーを含む代表的な血管形成術用バルーンの材料から形成することができる。潤滑性ポリマーを含め、好適なポリマーの他の例には、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、フッ化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエーテルブロックエステル、ポリウレタン、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエーテル−エステル（例えばＤＳＭエンジニアリングプラスチックス社(DSM Engineering Plastics)から販売されるアーニテル（登録商標、ＡＲＮＩＴＥＬ）等のポリエーテル−エステルエラストマー）、ポリエステル（例えばデュポン社(DuPont)から販売されるハイトレル（登録商標、ＨＹＴＲＥＬ）等のポリエステルエラストマー）、ポリアミド（例えばバイエル社(Bayer) から販売されるデュレタン（登録商標、ＤＵＲＥＴＨＡＮ）やエルフアトケム社(Elf Atochem) から販売されるクリスタミド（登録商標、ＣＲＩＳＴＡＭＩＤ）、弾性ポリアミド、ブロックポリアミド／エーテル、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ。例えば商品名ペバックス（登録商標、ＰＥＢＡＸ）として販売されるＰＥＢＡ）、シリコーン、マーレックス型(Marlex)高密度ポリエチレン、マーレックス型低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン（例えば、レクセル（登録商標、ＲＥＸＥＬＬ））、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンオキサイド（ＰＰＯ）、ポリスルホン、ナイロン、パーフルオロ（プロピルビニルエーテル）（ＰＦＡ）、その他の好適な材料、又はこれらの混合物、組み合わせ、コポリマー、ならびにポリマー／金属複合材料等が含まれる。幾つかの実施形態においては、バルーンの伸長を抑制するために、高い係数を有する、又は高剛性の材料を使用することが望ましい場合がある。上記に列挙した材料には、高い係数を有する材料の例がいくつか含まれている。剛性の高い材料の他の例には、上記した材料に加え、液晶ポリマー（ＬＣＰ）とブレンドしたポリマーが含まれる。例えば、混合物には、ＬＣＰを約５％まで含有することができる。或いは、バルーンをハイドロゲルやシリコーンといった比較的潤滑性の高い材料でコーティングしてもよい。
【００１０】
シャフト１８は、典型的なカテーテルシャフトに類似するカテーテルシャフトとすることができる。例えば、シャフト１８は、内側管状部材２４及び外側管状部材２６を備えることができる。管状部材２４，２６は、種々の材料から製造可能である。例えば、管状部材２４，２６は、金属、合金、ポリマー、金属−ポリマー複合材料や他の任意の好適な材料から形成することができる。好適な金属や合金の例には、３０４Ｖ、３０４Ｌ、３１６Ｌステンレス鋼等のステンレス鋼、線形弾性又は超弾性ニチノール等のニッケル−チタン合金、ニッケル−クロム合金、ニッケル−クロム−鉄合金、コバルト合金、タングステン又はタングステン合金、ＭＰ３５−Ｎ（登録商標。Ｎｉ約３５％、Ｃｏ約３５％、Ｃｒ約２０％、Ｍｏ約９．７５％、Ｆｅ約１％以下、Ｔｉ約１％以下、Ｃ約０．２５％以下、Ｍｎ約０．１５％以下、Ｓｉ約０．１５％以下の組成を有する）、ハステロイ（登録商標）、モネル（登録商標）４００、インコネル（登録商標）８２５等や、他の好適な材料が含まれる。好適なポリマーの例には、バルーン１６に関して上述したものが含まれる。当然ながら、本発明の主旨を逸脱することなく、他の好適なポリマーを使用することも可能である。内側管状部材２４の製造材料は、外側管状部材２６の製造材料と同一であってもよく、或いは異なっていてもよい。
【００１１】
管状部材２４，２６は任意の好適な方法で配置することができる。例えば、幾つかの実施例においては、内側管状部材２４は、外側管状部材２６内に同軸配置することが可能である。このような実施形態においては、内側及び外側管状部材２４，２６は、シャフト１８の長手方向の軸線に沿って互いに固定されてもよく、或いはそのように固定されなくてもよい。或いは、内側管状部材２４は外側管状部材２６の内壁に追従するように配置されてもよく、又はその他の方法で外側管状部材２６の内壁近傍に配置されてもよい。この場合にも、内側及び外側管状部材２４，２６は互いに固定されてもよく、互いに固定されなくてもよい。例えば、内側及び外側管状部材２４，２６は、結合、溶接（タック溶接や他の溶接技術を含む）、又は他の方法により結合点において固定することができる。幾つかの実施形態においては、結合点がシャフト１８の先端近傍に配置されてもよい。しかしながら、１個以上の結合点は、シャフト１８に沿った任意の位置に配置することができる。この結合は、例えば管状部材２４，２６の互いに対する相対位置を維持する安定度や能力に効果をもたらすことが望ましい。別の実施形態においては、内側及び外側管状部材２４，２６は、重なり合わないように、互いに近接し、且つ互いにほぼ平行となるように配置することができる。これらの実施形態においては、シャフト１８は管状部材２４，２６上に配置される外側シースを備えることができる。
【００１２】
内側管状部材２４は内側ルーメン２８を備える。好ましい実施形態においては、内側ルーメン２８はガイドワイヤルーメンである。したがって、カテーテル１０は目的部位までガイドワイヤ２２上を進行させることができる。カテーテル１０は従来の「オーバー・ザ・ワイヤ」カテーテルと同様に、ガイドワイヤルーメンがカテーテルシャフト１８のほぼ全長に沿って延びていてもよい。或いは、カテーテル１０は従来の「シングル・オペレータ・エクスチェンジ」カテーテルや「ラピッド・エクスチェンジ」カテーテルと同様に、ガイドワイヤルーメンがシャフト１８の一部のみに沿って延びていてもよい。いずれのタイプのカテーテルの場合であっても、バルーン１６が内側ルーメン２８の少なくとも一領域にわたって配置されるようにカテーテル１０を構成することができる。これらの実施形態のうち少なくとも幾つかにおいては、内側ルーメン２８（すなわち内側ルーメン２８のバルーン１６が配置される部分）は、バルーン１６に対してほぼ同軸配置とすることができる。
【００１３】
シャフト１８は、例えば膨張媒体をバルーン１６へ又はバルーン１６から輸送するために使用可能な膨張ルーメン３０をさらに備えていてもよい。膨張ルーメン３０の場所や位置は、管状部材２４，２６の構成に応じて変更することができる。例えば、外側管状部材２６が内側管状部材２４の上方に配置される場合、膨張ルーメン３０を管状部材２４，２６間のほぼ環状をなす空間に形成することができる。さらに、外側管状部材２６内の内側管状部材２４の位置によって、ルーメン３０の形状（すなわちシャフト１８近傍の形状）を変更することができる。例えば、内側管状部材２４が外側管状部材２６の内面に連結される、又はその近傍に配置される場合には、膨張ルーメン３０はほぼ半月状の形状を有することができる。また、内側管状部材２４と外側管状部材２６とがほぼ同軸配置される場合には、膨張ルーメン３０はほぼリング状、すなわち環状をなすことができる。外側管状部材２６が内側管状部材２４と平行に配置される場合には、ルーメン３０は外側管状部材２６のルーメンであってもよく、或いは管状部材２４，２６の外面とその上に配置される外側シースとの間に形成される空間であってもよい。
【００１４】
バルーン１６は、任意の好適な方法によりカテーテルシャフト１８に連結することができる。例えば、バルーン１６はシャフト１８に接着又は融着することができる。幾つかの実施形態においては、バルーン１６の基端側くびれ部３２は、例えば外側管状部材２６において、シャフト１８と結合させることができる。また、先端側くびれ部３４は、例えば内側管状部材２４において、シャフト１８と結合させることができる。しかしながら、正確な結合位置は変更することができる。基端側くびれ部３２の一部は、バルーン１６及び外側管状部材２６間を好適に結合するために該一部から延びる部分３６を有していなくてもよい。
【００１５】
上述した構成の幾つかに加えて、シャフト１８は、カテーテルシャフトに標準的に付随する構成要素を含む多数の他の構成要素を備えることも可能である。例えば、シャフト１８は、使用者が血管系内でのカテーテル１０の位置を判断しやすくする、シャフト１８に連結された放射線不透過性マーカーを備えていてもよい。加えて、カテーテル１０は、（例えば基端側くびれ部３２近傍において）バルーン１６に取り付けられた、バルーンを畳む(folding) ときや再度畳む(refolding) ときに役立つ畳みバネ(folding spring)（図示せず）を備えていてもよい。好適な畳みバネについては、米国特許第６，４２５，８８２号明細書及び同第６，６２３，４５１号明細書に開示されており、これら米国特許明細書の開示事項は、本願においても開示されたものとする。
【００１６】
摩擦部材２０の連結点及び／又は連結構成は変更することができる。例えば、摩擦部材２０はシャフト１８に連結することができる。これらの実施形態のうち少なくとも幾つかの実施形態においては、摩擦部材２０の先端３８を、バルーン１６の先端側の位置においてシャフト１８に連結することができる。しかしながら、この構成は本発明の範囲を限定することを意図したものではなく、摩擦部材２０のほぼ任意の部分をほぼ任意の好適な位置においてシャフト１８に連結することができる。連結のタイプも変更することができる。例えば、摩擦部材２０は、溶接、レーザ結合、ハンダ付け、ロウ付け、接着により、或いは機械的な嵌合やコネクタを用いることにより、或いは摩擦部材２０をシャフト１８の周囲に巻きつける又はシャフト１８を包囲することにより、或いはその他の好適な方法を用いて、シャフト１８に対して連結することができる。
【００１７】
上述したように、摩擦部材２０は、カテーテル１０（すなわちバルーン１６）と病変部１４との間の摩擦を高めるように構成することができる。幾つかの実施形態においては、摩擦部材２０がバルーン１６の少なくとも一部と平行に配置されることにより摩擦を高めることができる。この配置に加え、又はこれに代えて、１個の滑り止め領域又は一組の滑り止め部材４０を摩擦部材２０に沿って設けることにより（図２により明確に示される）、摩擦を高めることができる。摩擦部材２０及び／又は滑り止め領域４０の形態又は構成は変更することができる。例えば、滑り止め領域又は部材４０は、摩擦部材２０によって生じる摩擦を高めることができるように改良された表面の形態をとってもよい。或いは、滑り止め領域４０は、摩擦を高めるように構成される形状又は構成を有する摩擦部材２０の一領域であってもよい。好適な摩擦部材２０及び滑り止め領域４０の例については、以下詳細に説明する。
【００１８】
図２は、滑り止め領域４０をより明確に示す、摩擦部材２０の拡大図である。この実施形態において、滑り止め領域４０は、特徴を有する表面４２及び／又は摩擦部材２０に沿って配置される一連の隆起もしくは突起４４により形成されてもよい。特徴を有する表面４２は、任意の好適な方法により形成することができる。例えば、特徴を有する表面４２は、溝加工、研削、スカッフィング、又は摩擦部材２０を改変するその他の方法を用いて形成することができる。特徴を有する表面４２のパターンも変更することができ、ランダムなパターン、規則的なパターン、断続的なパターン、又はその他の好適なパターンとすることができる。
【００１９】
同様に、隆起４４は、任意の好適な方法により、摩擦部材２０に形成、画定、又は連結することができる。例えば、隆起４４（及び／又は特徴を有する表面４２）は、摩擦部材２０を研削することにより形成することができる。或いは、隆起４４は、成形、結合、又はその他の好適な方法にて摩擦部材２０に取り付けることができる。また、パターンもランダムなパターン、規則的なパターン、又は断続的なパターンとすることができる。例えば、隆起４４は、摩擦部材の外面（すなわちバルーン１６とは反対側の表面）等の表面領域の一部に沿ってのみ配置することができる。隆起４４は、任意の好適な形状を有することができる。隆起は例えば、丸みを帯びた形状もしくは円筒形、四角形、三角形又はピラミッド形、多角形、尖頭体、鈍頭体等や、その他の好適な形状とすることができる。
【００２０】
一般的に、滑り止め領域４０（すなわち滑り止め領域４０を形成する表面特徴を有する領域４２及び／又は隆起４４）は、摩擦部材２０の全長に沿って、又はその一部に沿って配置することができる。例えば、滑り止め領域４０は、摩擦部材の本体部４６（図１）に沿って配置することができる。本体部４６は、バルーンの拡張部分上を延び、病変部と接触する。本体部４６は、摩擦部材２０の先端領域３８及び基端領域３７間に配置される摩擦部材２０の一部分として形成することができる。したがって、滑り止め領域４０は、先端領域３８と基端領域との間に配置することができる。しかしながら上記に提案されたように、滑り止め領域４０は、先端領域３８、本体部４６、基端領域３７、又はこれらの組み合わせを含む、摩擦部材２０の任意の部分に沿って配置することができる。さらには、滑り止め領域４０は、連続的に延びるように配置される必要はなく、断続的に延びるように、又はその他の好適な構成にて配置することができる。例えば、滑り止め部材４０は、隆起４４を含まない前記特徴を有する表面４２に続いて、隆起４４を備える前記特徴を有する表面４２を備えることができ、これら表面の間には空隙が設けられていてもよく、或いは空隙が設けられていなくてもよい。
【００２１】
図３乃至７は、様々な滑り止め領域の例を備える摩擦部材の別例を示す。例えば、図３には、摩擦部材１２０に形成された巻き付け又は螺旋状の巻回により形成される滑り止め領域１４０を有する摩擦部材１２０が示されている。巻き付け又は巻回は、摩擦部材１２０に一連の山部又は隆線１４６を形成することができるため、これがバルーン１６及び病変部１４の両方を「保持」することができ、或いはその他の方法でバルーン１６の病変部１４に対する相対位置を維持しやすくすることができる。巻き付けは、任意の好適な方法により摩擦部材１２０に形成することができる。また、巻き付けは、連続的、断続的のいずれであってもよく、そのピッチは規則的、不規則のいずれであってもよく、任意の好適な構成を有することができる。別例においては、多数の追加の形状及び構成を使用することができる。例えば、図４には、長手方向に延びる尖った滑り止め領域２４０を備える摩擦部材２２０の別例が示されている。この実施形態においては、断面形状は三角形であり、例えばバルーン１６近傍に配置することが可能な底面２４８を備える。当然ながら、本発明の主旨から逸脱することなく、摩擦部材の様々な形態において他の形状を用いることができる。例えば、摩擦部材の様々な実施形態は、円形、正方形、矩形、多角形、又はその他の好適な断面形状を有することができる。
【００２２】
図５に示される摩擦部材３２０は、鋸歯形状の滑り止め領域３４０を備える。鋸歯形状の滑り止め領域は、摩擦部材３２０から外方へ延びる複数の三角形又はピラミッド形の歯３５０を特徴とすることができる。歯３５０により、摩擦部材３２０は、摩擦部材３２０の病変部１４に対する相対位置を保持又はその他の方法で維持することができる。また、摩擦部材３２０は、バルーン１６と接触してこれを保持するように構成される底部３４８を備えることができる。幾つかの実施形態においては、底部３４８は、底部３４８とバルーン１６との間の摩擦を高める、特徴を有する表面又はその他の構造上の改良を含んでいてもよい。同様に、図６には、複数のスパイク状突起又は歯４５０を有する滑り止め領域４４０を備える摩擦部材４２０が示されている。歯４５０は、バルーン１６及び病変部１４の両方を保持してこれらの間の摩擦を高めるように、摩擦部材４２０のほぼ全表面領域に沿って配置することができる。歯４５０の分散パターン及び形状は、好適な構成を備えるように変更することができる。
【００２３】
図７には、摩擦部材５２０の湾曲又は波形により形成される滑り止め領域５４０を備える摩擦部材５２０の別例が示されている。波形は、任意の好適な形式にて、任意の好適な方向又は複数方向の組み合わせの配向を有する湾曲とすることができる。例えば、滑り止め部材５４０は、側方から側方へ向かうような、又は上方から下方へ向かうような、或いは側方から側方へ向かう方向と上方から下方へ向かう方向との間に位置する任意の方向へ向かうような、或いはこれらの組み合わせ、又はその他の任意の好適な形式で湾曲する波形を備えることができる。湾曲の度合い、湾曲のパターン、湾曲の摩擦部材５２０の長さに沿った配置は、ほぼ任意の適切な構成を備えるように変更することができる。
【００２４】
先の図面には、１個の摩擦部材を有するカテーテルの様々な例が示されているが、本発明は摩擦部材の数を特定の個数に限定するものではない。図８乃至１０は、様々な個数の摩擦部材を有する器具の例を示している。例えば、図８は、２個の摩擦部材６２０ａ，６２０ｂを有するカテーテル６１０を示している。同様に、図９は４個の摩擦部材７２０ａ，７２０ｂ，７２０ｃ，７２０ｄを有するカテーテル７１０を示し、図１０は６個の摩擦部材８２０ａ，８２０ｂ，８２０ｃ，８２０ｄ，８２０ｅ，８２０ｆを有するカテーテル８１０を示す。これらの図面から、１個以上、２個以上、３個以上、４個以上、５個以上、６個以上等、摩擦部材の数については様々な個数が企図されていることは理解されるであろう。さらには、複数の摩擦部材を有する実施形態においては、同一の又は類似する複数の摩擦部材、又は本明細書に記載されるものを含む、異なる摩擦部材の実施形態の組み合わせを備えることができる。
【００２５】
図１１及び１２は、上述した任意の摩擦部材を様々な方法で様々な位置においてカテーテルに連結することができることを示している。例えば、図１には、摩擦部材２０の先端３８がバルーン１６の先端側の位置においてシャフト１８に対して連結される様子が示されている。この実施形態においては、摩擦部材２０の基端は直接的にカテーテルに対して連結されてはいない。図１１及び１２に示される実施形態は、摩擦部材の基端がカテーテルに対して直接的に連結することができる場合を示している。例えば、図１１のカテーテル９１０は、先端９３８及び基端９５２の両方がシャフト１８に連結される摩擦部材９２０を備えることができる。同様に、図１２のカテーテル１０１０は、先端１０３８及び基端１０５２の両方がバルーン１６に連結される摩擦部材１０２０を有する。
【００２６】
図１３乃至１５は、摩擦部材の基端の位置を変更可能であることを示すさらなる実施形態を示している。例えば、図１３は、バルーン１６の基端側くびれ部３２近傍に配置される基端１１５２を有する摩擦部材１１２０を備えたカテーテル１１１０を示している。同様に、図１４は、バルーン１６の中間領域近傍に配置される摩擦部材１２２０の基端１２５２を有するカテーテル１２１０を示し、図１５は、バルーン１６の先端側くびれ部３４近傍に配置される摩擦部材１３２０の基端１３５２を有するカテーテル１３１０を示している。
【００２７】
代表的な実施形態では、摩擦部材２０は長手方向に延びる。しかしながら本発明は、任意の又はすべての摩擦部材がバルーンの任意の部分にわたって別の方向に向かって延びることについても企図するものである。例えば、摩擦部材はバルーンの周囲を径方向に延びていてもよく、或いはバルーン上をほぼ螺旋状のパターンをなすように延びていてもよい。
【００２８】
本開示は、多くの点において単に例示的なものにすぎない。本発明の範囲を逸脱することなく詳細、特に形状、寸法、工程の順序を変更することが可能である。本発明の範囲は、当然ながら添付の特許請求の範囲の文言によって定義される。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】血管内に配置されたカテーテルの一例を示す部分縦断面図。
【図２】摩擦部材の特徴の幾つかが示される、図１に示されるカテーテルの一部の拡大斜視図。
【図３】別例における摩擦部材の一部を示す部分斜視図。
【図４】別例における摩擦部材の一部を示す部分斜視図。
【図５】別例における摩擦部材の一部を示す部分斜視図。
【図６】別例における摩擦部材の一部を示す部分斜視図。
【図７】別例における摩擦部材の一部を示す部分斜視図。
【図８】別例におけるカテーテルの概略側面図。
【図９】別例におけるカテーテルの概略側面図。
【図１０】別例におけるカテーテルの概略側面図。
【図１１】別例におけるカテーテルの概略側面図。
【図１２】別例におけるカテーテルの概略側面図。
【図１３】別例におけるカテーテルの概略側面図。
【図１４】別例におけるカテーテルの概略側面図。
【図１５】別例におけるカテーテルの概略側面図。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【国際調査報告】
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