【手続補正書】
【提出日】平成28年6月7日(2016.6.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項４】
前記出力調整部材の前記操作範囲は、前記モータの回転停止位置から前記モータの最大出力位置までであり、
前記第１移動範囲は、前記第２移動範囲よりも前記回転停止位置側に設けられている、
請求項１から３のいずれか１項に記載の電動リールのモータ制御装置。
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項７】
リール本体に回転自在に装着されたスプールをモータによって駆動する電動リールの前記モータを制御する電動リールのモータ制御装置であって、
前記リール本体に移動可能に設けられ、第３移動範囲と、前記第３移動範囲と同じ移動量の第４移動範囲とを含む操作範囲で操作可能な出力調整部材と、
前記出力調整部材が前記第３移動範囲で操作されたとき、前記モータ出力を第２変化量で変化させ、前記出力調整部材が前記第４移動範囲で操作されたとき、前記モータ出力を第２変化量とは異なる第３変化量で変化させる第２出力調整部と、
を備える電動リールのモータ制御装置。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【発明の名称】電動リールのモータ制御装置
【技術分野】
【０００１】
本発明は、釣り用リールの制御装置、特に、リール本体に回転自在に装着されたスプールをモータによって駆動する電動リールのモータを制御する電動リールのモータ制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電動リールにおいて、モータ出力を複数段階以上に調整可能な出力調整部材（例えば、ロータリスイッチ）を有するものが従来知られている（例えば、特許文献１参照）。従来の出力調整部材は、リール本体に回動自在に設けられる。出力調整部材には、エンコーダ、ポテンショメータ等の回転検出器が一体的に回動可能に連結される。この回転検出器によって調整部材の回動量を検出し、回動量に応じてモータ出力を複数段階以上に調整する。出力調整部材は、モータ回転停止位置から最大出力位置まで回動する。従来の出力調整部材では、モータ回転停止位置から最大出力位置まで等間隔で段階が割り付けられている。たとえば、９０度回動する出力調整部材の場合、例えば、３０段階の出力調整であれば、３度毎に１段階が割り付けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−３１６４３７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の電動リールのモータ制御装置では、出力調整部材の調整範囲で出力調整部材の回動量に比例してモータ出力が変化する。このため、例えば、出力の微調整が必要である領域、低速での調整領域での出力の微調整が困難である。特に、最低速である段階と回転停止との境界付近の出力域でモータ出力を微調整できないと、仕掛けから獲物が外れることがあり、釣果にも影響を及ぼす。
【０００５】
本発明の課題は、電動リールにおいて、モータ出力を出力調整部材によって微調整できるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る電動リールのモータ制御装置は、リール本体に回転自在に装着されたスプールをモータによって駆動する電動リールのモータを制御する装置である。電動リールのモータ制御装置は、出力調整部材と、第１出力調整部と、を備える。出力調整部材は、リール本体に移動可能に設けられ、第１移動範囲と、第１移動範囲とは移動量が異なる第２移動範囲と、を含む操作範囲で操作可能である。第１出力調整部は、出力調整部材が、第１移動範囲及び第２移動範囲で操作されたとき、それぞれ、モータ出力を第１変化量で変化させる。
【０００７】
この電動リールのモータ制御装置では、出力調整部材を第１移動範囲及び第１移動範囲とは移動量が異なる第２移動範囲で移動させると、それぞれ第１変化量でモータ出力が変化する。ここでは、第１移動範囲及び第２移動範囲のうち移動量が大きい移動範囲において、モータ出力を細かく調整できる。このため、モータ出力を出力調整部材によって微調整できるようになる。
【０００８】
第１移動範囲は、第２移動範囲よりも移動量が大きくてもよい。この場合には、第１移動範囲において、モータ出力を微調整できる。
【０００９】
第１移動範囲は、第２移動範囲の実質的に２倍の移動量であってもよい。この場合には、第１移動範囲において、同じ移動量で第２移動範囲よりも半分の変化量でモータ出力を微調整できる。
【００１０】
出力調整部材の操作範囲は、モータの回転停止位置からモータの最大出力位置までであってもよい。第１移動範囲は、第２移動範囲よりも回転停止位置側に設けられている。この場合には、第１移動範囲を第２移動範囲よりも移動量を大きくすることによって低出力側の第１移動範囲でモータ出力を微調整できる。
【００１１】
操作範囲は、少なくとも一つの第１移動範囲を有する第１操作範囲と、少なくとも一つの第２移動範囲を有する第２操作範囲と、を有してもよい。この場合には、第１操作範囲及び第２操作範囲のうち、移動範囲が大きい方の操作範囲でモータ出力を微調整できる。
【００１２】
第２操作範囲は、第１操作範囲と同じ、もしくは、第１操作範囲よりも移動量が大きくてもよい。この場合には、第１操作範囲を回転停止位置側に配置することにより、高出力側の第２操作範囲の移動量が大きくなり、第２操作範囲でモータ出力を迅速に増加させることができる。
【００１３】
本発明の別の発明に係る電動リールのモータ制御装置は、リール本体に回転自在に装着されたスプールをモータによって駆動する電動リールのモータを制御する装置である。電動リールのモータ制御装置は、出力調整部材と、第２出力調整部と、を備える。出力調整部材は、リール本体に移動可能に設けられ、第３移動範囲と、第３移動範囲と同じ移動量の第４移動範囲と、を含む操作範囲で操作可能である。第２出力調整部は、出力調整部材が第３移動範囲で操作されたとき、モータ出力を第２変化量で変化させる。また、第２出力調整部は、出力調整部材が第４移動範囲で操作されたとき、モータ出力を第２変化量とは異なる第３変化量で変化させる。
【００１４】
この電動リールのモータ制御装置では、出力調整部材を第３移動範囲で移動させると、第２変化量でモータ出力が変化し、第４移動範囲で移動させると、第３変化量でモータ出力が変化する。ここでは、第２変化量及び第３変化量のうち変化量が小さい移動範囲において、モータ出力を細かく調整できる。このため、出力調整部材が同じ移動量であっても、モータ出力を出力調整部材によって微調整できるようになる。
【００１５】
第２変化量は、第３変化量よりも小さくてもよい。この場合には、第３移動範囲でモータ出力を微調整できる。
【００１６】
第２変化量は、第３変化量の実質的に半分であってもよい。この場合には、第３移動範囲で第４移動範囲の半分の変化量でモータ出力を変化させることができ、第３移動範囲でモータ出力をさらに微調整できる。
【００１７】
出力調整部材の操作範囲は、モータの回転停止位置からモータの最大出力位置までであってもよい。第３移動範囲は、第４移動範囲よりも回転停止位置側に設けられている。この場合には、低出力側の第３移動範囲でモータ出力を微調整できる。
【００１８】
操作範囲は、少なくとも一つの第３移動範囲を有する第３操作範囲と、少なくとも一つの第４移動範囲を有する第４操作範囲と、を有してもよい。この場合には、第３操作範囲及び第４操作範囲において、少なくとも一つの第３移動範囲及び第４移動範囲を有するので、変化量が小さい移動範囲を有する操作範囲において、モータ出力を微調整できる。また、変化量が大きい移動範囲の数を多くすることによって、多くの移動範囲を有する操作範囲において、モータ出力を迅速に増加及び減少させることができる。
【００１９】
出力調整部材は、リール本体に対して、回転可能に支持され、回転操作でモータ出力を調整可能であってもよい。この場合には、回転操作によってモータ出力を変化させる場合であっても、モータ出力を微調整できる。特に、出力調整部材の直径が小さく僅かな移動量であっても大きくモータ出力が変化する場合であっても、変化量が小さい移動範囲の操作範囲において、モータ出力を微調整できる。
【００２０】
モータ制御装置は、出力調整部材の回転操作角度を検出するポテショメータを、さらに備えてもよい。この場合には出力調整部材が回転すると、ポテンショメータの軸が回転し、ポテンショメータによって、回転操作角度を検出できるので、回転操作角度を精度良く検出できる。
【００２１】
モータ制御装置は、リール本体及び出力調整部材の一方に設けられる検出子と、リール本体及び出力調整部材の他方に設けられ、検出子との相対的な回転位相を検出可能な位相検出部と、をさらに備えてもよい。この場合には、出力調整部材が回動すると、検出子と位相検出部との相対的な回転位相を位相検出部が検出する。検出された回転位相によってモータ出力が複数の段階に調整される。例えばスプールの速度が複数段階に調整される、又は釣り糸に作用する張力が複数の段階に調整される。ここでは検出子と位相検出部とによって、出力調整部材の回動角度を検出しているので、小さい体積で出力調整部材の回転操作角度を検出できる。
【００２２】
位相検出部は、リール本体に設けられてもよい。この場合には、電気的に動作する位相検出部がリール本体に設けられるので、位相検出部を回路基板に配置でき、出力調整部材の取付部分の体積の増加をさらに抑えることができる。
【００２３】
位相検出部は、検出子の回転位相を検出可能なホール素子であってもよい。この場合には、回路基板に実装可能なホール素子によって検出子の回転位相を検出するので、出力調整部材の取付部分の体積の増加をさらに抑えることができる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、第１移動範囲及び第２移動範囲のうち移動量が大きい移動範囲において、モータ出力を細かく調整できる。このため、モータ出力を出力調整部材によって微調整できるようになる。
【００２５】
本発明の別の発明によれば、第２変化量及び第３変化量のうち変化量が小さい移動範囲において、モータ出力を細かく調整できる。このため、モータ出力を出力調整部材によって微調整できるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明の一実施形態による電動リールの斜視図。
【図２】電動リールの平面図。
【図３】図２の切断線III−IIIによる断面図。
【図４】図３のＩＶ部の拡大図。
【図５】電動リールの一部の分解斜視図。
【図６】水深表示部を含む出力調整部材の分解斜視図。
【図７】図２の切断線VII−VIIによる断面図。
【図８】第１側カバー及び機構装着板を外した状態の電動リールの左側面図。
【図９】調整部材の正面図。
【図１０】ホール素子の特性を説明する模式図。
【図１１】ホール素子の特性を示すグラフ。
【図１２】出力調整部材とモータ出力との関係を示すグラフ。
【図１３】第１実施形態の電動リールの制御系の構成を示すブロック図。
【図１４】第１実施形態の変形例の図１２に相当するグラフ。
【図１５】第２実施形態の図１２に相当するグラフ。
【図１６】他の実施形態の図２に相当する平面図。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
＜第１実施形態＞
＜電動リールの全体構成＞
図１、図２、図３、図４及び図５において、本発明の第１実施形態による電動リール１００は、外部電源から供給された電力により駆動されるとともに、手巻きの両軸受リールとしても使用可能な小型の電動リールである。また、電動リール１００は糸繰り出し長さ又は糸巻取長さに応じて仕掛けの水深を表示する水深表示機能を有するリールである。なお、電動リール１００は、外部電源なしに、手巻きの両軸受リールとして使用する場合に、水深表示機能を駆動するための内部電源を有している。
【００２８】
電動リール１００は、釣り竿に装着可能であり水深表示部４を有するリール本体１と、ハンドル２と、スプール１０と、クラッチ操作部材１１と、モータ１２（図２、図７参照）と、スプール駆動機構１３（図５参照）と、クラッチ機構１６（図３参照）と、制御システム２７（図７参照）と、を備える。制御システム２７は、モータ制御装置の一例である。
【００２９】
ハンドル２は、リール本体１に回転可能に設けられる。スプール１０は、リール本体１に回転可能に設けられる。クラッチ操作部材１１は、クラッチ機構１６をオンオフ操作するためのものであり、リール本体１の後部に移動可能に設けられる。モータ１２は、リール本体１に設けられ、スプール１０を回転駆動する。スプール駆動機構１３は、ハンドル２及びモータ１２の駆動力に応じてスプール１０を駆動する。クラッチ機構１６は、ハンドル２の回転及びモータ１２の駆動力をスプール１０に伝達可能なクラッチオン状態と、ハンドル２の回転及びモータ１２の駆動力をスプール１０に伝達不能なクラッチオフ状態と、にクラッチ操作部材１１の操作によって切換可能である。制御システム２７は、出力調整部材５と、リール制御部７０と、検出子３４と、位相検出部３５と、を備える。リール制御部７０は、第１出力調整部の一例である。
【００３０】
出力調整部材５は、リール本体１に回動可能に設けられる。出力調整部材５は、回動位置に応じてモータ１２の出力を調整するための部材である。検出子３４は、出力調整部材５に設けられ、出力調整部材５の回動位置を検出するために設けられる。位相検出部３５は、検出子３４の位相検出部３５に対する相対的な回転位相を検出可能である。リール制御部７０は、モータ１２の出力を出力調整部材５の回動位置に応じて複数段階に調整するモータ制御部８４の機能を有する。例えば、スプール１０の回転速度が出力調整部材５の回動位置に応じて複数段階に調整される。また、例えば、釣り糸に作用する張力が出力調整部材５の回動位置に応じて複数の段階に調整される。リール制御部７０は、水深表示部４を表示制御する表示制御機能も有する。
【００３１】
＜リール本体＞
リール本体１は、フレーム７と、第１側カバー８ａと、第２側カバー８ｂと、前カバー９（図７参照）と、前述した水深表示部４と、を備える。フレーム７は、例えば合成樹脂又は金属製の一体形成された部材である。フレーム７は、第１側板７ａと、第２側板７ｂと、第１側板７ａと第２側板７ｂとを連結する第１連結部材７ｃ、第２連結部材７ｄ及び第３連結部材７ｅと、を有する。第２側板７ｂは、第１側板７ａと左右方向（図２左右方向）に間隔を隔てて配置される。第１側カバー８ａは、フレーム７のハンドル２装着側を覆う。第２側カバー８ｂは、フレーム７のハンドル２装着側と逆側を覆う。前カバー９は、フレーム７の前部を覆う。
【００３２】
第１側板７ａは、側板本体１９ａと、側板本体１９ａと間隔を隔てて配置され、各種の機構を装着するための機構装着板１９ｂを有する。側板本体１９ａは、図５に示すように、ボス部１９ｃを有する。ボス部１９ｃには、ブッシュ６５が回転不能に装着されている。機構装着板１９ｂは、以下に示す各種の機構を装着するために設けられる。機構装着板１９ｂは、側板本体１９ａの外側面にネジ止め固定されている。図３及び図５に示すように、側板本体１９ａと第１側カバー８ａとの間に、スプール駆動機構１３と、クラッチ機構１６を制御するクラッチ制御機構２０と、スプール１０の糸繰り出し方向の回転を制動するドラグ機構２３（図５参照）と、が設けられている。第１側カバー８ａには、スプール１０を制動するキャスティングコントロール機構２１（図３参照）が設けられている。キャスティングコントロール機構２１は、後述するスプール軸１４の両端を押圧してスプール１０の回転を制動する機構である。
【００３３】
第１側板７ａと第２側板７ｂとの間には、スプール１０と、クラッチ機構１６と、スプール１０に釣り糸を均一に巻き付けるためのレベルワインド機構２２と、が設けられている。レベルワインド機構２２は、図７に示すように、交差する螺旋状溝が形成されたトラバースカム軸６３と、トラバースカム軸６３の回転によってスプール１０の前方でスプール軸１４と平行な軸方向に往復移動する釣り糸ガイド６４と、を有する。トラバースカム軸６３のハンドル２側の端部は、図５に示すように、ブッシュ６５を介してボス部１９ｃに回転自在に支持される。
【００３４】
第２側板７ｂには、図３に示すように、スプール１０が通過可能な円形開口７ｆが形成されている。円形開口７ｆには、スプール１０のスプール軸１４の第１端（図３左端）を回転自在に支持するスプール支持部１７が芯出しされて装着されている。スプール支持部１７は、第１側板７ａの外側面にネジ止め固定されている。スプール支持部１７には、スプール軸１４の第１端を支持する第１軸受１８ａが収納される。
【００３５】
第１連結部材７ｃは、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの下部を連結する。第２連結部材７ｄはスプール１０の前部を連結する。第１連結部材７ｃは、板状の部分であり、その左右方向の略中央部分に釣り竿に取り付けるための釣り竿装着部７ｇが一体形成されている。なお、釣り竿装着部７ｇは、フレーム７と別体であってもよい。第２連結部材７ｄは、概ね円筒状の部分であり、その内部にモータ１２（図２及び図７参照）が収容されている。第３連結部材７ｅは、リール本体１の後部を連結する円弧状に湾曲した概ね板状の部分である。
【００３６】
第１側カバー８ａには、図２に示すように、駆動軸３０を回転自在に支持するための第１ボス部８ｃが外方に突出して形成されている。第１ボス部８ｃの後方には、スプール軸１４の第２端を支持する第２ボス部８ｄが外方に突出して形成されている。
【００３７】
第２側カバー８ｂは、第２側板７ｂの外縁部に例えばねジ止めされている。第２側カバー８ｂの前部下面には、図３に示すように、電源ケーブル接続用のコネクタ１５が下向きに装着されている。
【００３８】
ハンドル２は、第１側カバー８ａ側に設けられている。ハンドル２は、図１及び図２に示すように、ハンドルアーム２ａと、ハンドルアーム２ａの先端に装着されたハンドル把手２ｂと、を有している。ハンドル２は、第１側板７ａ側に装着される。ハンドル２は、リール本体１に回転自在に支持された駆動軸３０に一体回転可能に連結される。
【００３９】
前カバー９は、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの前部外側面の上下２箇所で、例えばねジ止め固定されている。前カバー９には、釣り糸通過用の横長の開口（図示せず）が形成されている。前カバー９は、水深表示部４の後述するケース部材３６の前下面を覆う。
【００４０】
水深表示部４は、釣り糸の先端に装着可能な仕掛けの水深を表示可能である。水深表示部４は、図１及び図７に示すように、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの上部に載置されるケース部材３６を有する。ケース部材３６は、第１側板７ａ及び第２側板７ｂの外側面にネジ止め固定される。水深表示部４は、表示操作を行うための複数（例えば３つ）の操作ボタンを有するスイッチ操作部６を有する。
【００４１】
ケース部材３６の内部には、図７に示すように、制御システム２７を構成するリール制御部７０と、水深表示用の液晶ディスプレイからなる表示器７２と、主回路基板７４ａと、副回路基板７４ｂと、モータ駆動回路７６と、が収納されている。リール制御部７０は、例えば、マイクロコンピュータによって構成される。主回路基板７４ａには、表示器７２と、リール制御部７０と、モータ駆動回路７６と、が搭載される。副回路基板７４ｂには、位相検出部３５が搭載される。副回路基板７４ｂは、主回路基板７４ａと電気的に接続される。
【００４２】
ケース部材３６は、両側がそれぞれ第１側板７ａ及び第２側板７ｂに沿って後方に延びている。図４に示すように、ケース部材３６の第１側板７ａ側の後部には、下部が開口する基板収容空間３６ｆが形成される。この基板収容空間３６ｆに副回路基板７４ｂが収容される。ケース部材３６の第２側板７ｂ側の後部は、第２側板７ｂの上部及び第２側カバー８ｂの上部を覆っている。
【００４３】
＜スプール＞
スプール１０は、スプール軸１４に一体回転可能に装着されている。スプール１０は、図３に示すように、筒状の糸巻胴部１０ａと、糸巻胴部１０ａの両側に一体形成された大径の第１フランジ部１０ｂ及び第２フランジ部１０ｃと、を有している。第１フランジ部１０ｂは、第１側板７ａ側に設けられ、第２フランジ部１０ｃは第２側板７ｂ側に設けられる。スプール軸１４は、糸巻胴部１０ａの内周部に圧入等の適宜の固定手段により固定されている。
【００４４】
スプール軸１４の第１端は、前述したようにスプール支持部１７において第１軸受１８ａにより支持されている。スプール軸１４の第２端（図３右端）は、第１側カバー８ａの第２ボス部８ｄに第２軸受１８ｂにより支持されている。
【００４５】
スプール軸１４のスプール固定部分より第２軸受１８ｂ側には、クラッチ機構１６を構成するクラッチピン１６ａが径方向を貫通して装着されている。
【００４６】
＜クラッチ機構＞
クラッチ機構１６は、図３に示すように、クラッチピン１６ａと、ピニオンギア３２の図３左側端面に径方向に沿って十字に凹んで形成されたクラッチ凹部１６ｂと、を有している。ピニオンギア３２は、クラッチ機構１６を構成するとともに、スプール駆動機構１３の後述する第１回転伝達機構２４を構成している。ピニオンギア３２は、スプール軸１４方向に沿って、図３に示すクラッチオン位置とクラッチオン位置より右側のクラッチオフ位置との間で移動する。クラッチオン位置では、クラッチピン１６ａがクラッチ凹部１６ｂに係合してピニオンギア３２の回転がスプール軸１４に伝達され、クラッチ機構１６は、クラッチオン状態になる。このクラッチオン状態では、ピニオンギア３２とスプール軸１４とが一体回転可能になる。また、クラッチオフ位置では、クラッチ凹部１６ｂがクラッチピン１６ａから離反してピニオンギア３２の回転がスプール軸１４に伝達されない。このため、クラッチ機構１６は、クラッチオフ状態になり、スプール１０は自由回転可能になる。
【００４７】
＜クラッチ制御機構＞
クラッチ制御機構２０は、クラッチ操作部材１１の図７に実線で示すクラッチオン位置と図７に二点鎖線で示すクラッチオフ位置との間の揺動によりクラッチ機構１６をクラッチオン状態とクラッチオフ状態とに切り換えるために設けられる。クラッチ制御機構２０は、図５に示すように、スプール軸１４回りに第１位置と第２位置とに回動するクラッチカム４０と、クラッチカム４０に係合するクラッチヨーク４１と、クラッチカム４０とクラッチ操作部材１１とを連結するクラッチプレート４２と、を有する。クラッチプレート４２は、クラッチカム４０と一体的に回動する。クラッチカム４０は、機構装着板１９ｂに回動自在に支持される。クラッチカム４０は、回動によってクラッチヨーク４１を移動させるための一対のカム部４０ａを有する。
【００４８】
クラッチヨーク４１は、ピニオンギア３２をスプール軸方向にクラッチオフ位置とクラッチオン位置に移動させるために設けられる。クラッチヨーク４１は、クラッチカム４０のカム部４０ａに係合するカム受け部（図示せず）と、ピニオンギア３２に係合する円弧部４１ａを有し、クラッチカム４０が第１位置から第２位置に回動すると、クラッチオン位置からスプール軸方向外方（図５右側）のクラッチオフ位置に移動する。これにより、ピニオンギア３２が軸方向外方（図５右側）に移動し、ピニオンギア３２とクラッチピン１６ａとの係合が解除され、クラッチ機構１６がクラッチオフ状態になる。クラッチヨーク４１は、機構装着板１９ｂに装着された一対のガイド軸４９によって軸方向に案内される。クラッチヨーク４１は、ガイド軸４９に装着された一対のコイルばね４４によってクラッチオン位置に向けて付勢される。したがって、クラッチカム４０が第２位置から第１位置に回動すると、クラッチヨーク４１は、クラッチオフ位置からクラッチオン位置に戻り、ピニオンギア３２がクラッチオン位置に戻る。なお、クラッチカム４０の第２位置から第１位置への復帰動作は、図示しないクラッチ戻し機構によって、クラッチオフ状態でのハンドル２の糸巻取方向に回転によっても実現される。
【００４９】
クラッチプレート４２は、クラッチ操作部材１１の揺動によってクラッチカム４０を回動させるために設けられる。クラッチプレート４２は、例えば金属板を折り曲げて形成される。クラッチプレート４２は、クラッチカム４０に係合する係合部４２ａと、係合部４２ａから径方向に延びた後にクラッチ操作部材１１に向けて折れ曲がる装着部４２ｂと、を有する。係合部４２ａは、クラッチカム４０の回動に連動して回動する。装着部４２ｂは、クラッチ操作部材１１に固定される。
【００５０】
＜クラッチ操作部材＞
クラッチ操作部材１１は、クラッチ機構１６をクラッチオン状態とクラッチオフ状態とに切り換え操作するためのものである。クラッチ操作部材１１は、図１に示すように、第１側板７ａと第２側板７ｂとの間でリール本体１の後部に釣り竿装着部７ｇに対して接近及び離反する方向に移動可能に設けられる。この実施形態では、クラッチ操作部材１１は、スプール１０の軸回りに揺動可能に設けられる。クラッチ操作部材１１は、図７に実線で示すクラッチオン位置と、二点鎖線で示すクラッチオフ位置と、の間で揺動する。第１側板７ａの後部及び第２側板７ｂの後部の内側面には、図５に示すように、第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂが各別に装着される。第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂは、ポリアセタール等の摺動性が高い合成樹脂製の部材である。第１接触板４３ａ及び第２接触板４３ｂは、第１側板７ａ及び第２側板７ｂに各別に着脱可能に嵌め込まれている。
【００５１】
＜スプール駆動機構＞
スプール駆動機構１３は、スプール１０を糸巻取方向に駆動する。また、巻取時にスプール１０にドラグ力を発生させて釣り糸の切断を防止する。スプール駆動機構１３は、図８に示すように、図示しないローラクラッチの形態の逆転防止部によって糸巻取方向の回転が禁止されたモータ１２と、第１回転伝達機構２４と、第２回転伝達機構２５と、を備えている。第１回転伝達機構２４は、モータ１２の回転を減速してスプール１０に伝達する。第２回転伝達機構２５は、ハンドル２の回転を、第１回転伝達機構２４を介して増速してスプール１０に伝達する。
【００５２】
第１回転伝達機構２４は、図８に示すように、モータ１２の出力軸に連結された図示しない遊星減速機構を有する。遊星減速機構のケース２６の内側面には、図示しない内歯ギアが形成され、内歯ギアの出力がケース２６の外周面に形成された第１ギア部材６０によってスプール１０に伝達される。具体的には、第１回転伝達機構２４は、第１ギア部材６０と、第１ギア部材６０に噛み合う第２ギア部材６１と、第２ギア部材６１に噛み合うピニオンギア３２と、をさらに有する。第２ギア部材６１及びピニオンギア３２は、図５に示すように、機構装着板１９ｂと側板本体１９ａとの外側面との間に配置されている。第２ギア部材６１は、第１ギア部材６０の回転をピニオンギア３２に回転方向を整合させて伝達するための中間ギアである。第２ギア部材６１は、側板本体１９ａのボス部１９ｃ及び機構装着板１９ｂに転がり軸受を介して回転自在に支持されている。図５及び図８に示すように、第２ギア部材６１には、トラバースカム軸６３が一体回転可能に連結されている。トラバースカム軸６３の第１側板７ａ側の端部には、非円形部６３ａが形成され、第２ギア部材６１は、非円形部６３ａに係合してトラバースカム軸６３を回転させる。
【００５３】
ピニオンギア３２は、側板本体１９ａに装着された第３軸受１８ｃにより第１側板７ａにスプール軸１４回りに回転自在かつ軸方向移動自在に装着されている。ピニオンギア３２は、クラッチ制御機構２０により制御されて軸方向にクラッチオン位置とクラッチオフ位置との間でスプール軸１４の外周側を移動する。ピニオンギア３２は、クラッチヨーク４１に係合してスプール軸１４方向に移動する。
【００５４】
第２回転伝達機構２５は、図５及び図８に示すように、ハンドル２が一体回転可能に連結された駆動軸３０と、駆動ギア３１と、第３ギア部材６２と、ドラグ機構２３と、を有している。
【００５５】
駆動軸３０は、図５に示すように、機構装着板１９ｂ及び第１側カバー８ａの第１ボス部８ｃに回転自在に支持されている。駆動軸３０は、ローラ型のワンウェイクラッチ３７により第１側カバー８ａの第１ボス部８ｃに支持されている。駆動軸３０は、ワンウェイクラッチ３７により糸繰り出し方向の回転が禁止されている。駆動ギア３１は、駆動軸３０に回転自在に装着されている。駆動ギア３１は、ドラグ機構２３により糸繰り出し方向の回転が制動される。これにより、スプール１０の糸繰り出し方向の回転が制動される。
【００５６】
第３ギア部材６２は、ハンドル２の回転をスプール１０に伝達するために設けられている。第３ギア部材６２は、遊星減速機構のキャリアに一体回転可能に連結されている。第３ギア部材６２は、駆動ギア３１に噛み合い、ハンドル２の回転を遊星減速機構のキャリアに伝達する。キャリアに伝達された回転は、第１ギア部材６０及び第２ギア部材６１を介してピニオンギア３２に伝達される。第３ギア部材６２から第２ギア部材６１までの減速比は概ね「１」である。
【００５７】
ドラグ機構２３は、図５に示すように、ワンウェイクラッチ３７の内輪３７ａに一体回転可能に連結されかつ内輪３７ａによって押圧されるドラグ板３８を有する。ドラグ板３８は、駆動軸３０に一体回転可能に連結される。ドラグ板３８は、ドラグ座金３９を介して駆動ギア３１を押圧する。ドラグ機構２３の制動力（ドラグ板３８を押圧する押圧力）は、駆動軸３０に螺合するスタードラグ３によって調整される。
【００５８】
＜出力調整部材＞
出力調整部材５は、モータ１２の出力を複数段階に調整するためにリール本体１に設けられる。図１２にグラフによって出力調整部材５の移動位置（回動角度）とモータ出力との関係を示す。図１２では、縦軸にモータ出力を、横軸に移動位置をとっている。また、各段階の数値を丸付き数字によって示している。
【００５９】
図１２に示すように、出力調整部材５は、モータ１２が回転を停止させる回転停止位置となる停止範囲ＲＳと、少なくとも一つの第１移動範囲ＲＭ１と、第１移動範囲ＲＭ１とは移動量（回動量）が異なる少なくとも一つの第２移動範囲ＲＭ２と、を含む操作範囲ＲＯでモータ１２の出力を調整可能である。具体的には、出力調整部材５は、停止範囲ＲＳの隣の位置である第１段階から最大出力位置側の第３１段階まで３１段階までの操作範囲ＲＯでモータ出力の調整操作が可能である。第１移動範囲ＲＭ１は、第２移動範囲ＲＭ２よりも移動量が大きく、第１実施形態では、第１移動範囲ＲＭ１は、第２移動範囲ＲＭ２の実質的に２倍の移動量である。
【００６０】
操作範囲ＲＯは、モータ１２が回転を停止している停止範囲ＲＳと、少なくとも一つの第１移動範囲ＲＭ１を有する第１操作範囲ＲＯ１と、少なくとも一つの第２移動範囲ＲＭ２と、を有する第２操作範囲ＲＯ２と、を含む。停止範囲は、モータ１２の回転停止位置である。また、第３１段階は、モータ１２の最大出力位置である。第１操作範囲ＲＯ１は、第２操作範囲ＲＯ２よりも回転停止位置である停止範囲ＲＳ側に設けられる。したがって、第１操作範囲ＲＯ１は、モータ１２の低出力での操作に用いられる。第１実施形態では、停止範囲ＲＳでの移動範囲が第１移動範囲ＲＭ１と同じ範囲となっている。このため、出力調整部材５が停止位置で釣り人の意に反して動いても、スプール１０が回転しにくくなる。また、移動量が大きい第１移動範囲ＲＭ１は、最もモータ出力が小さい第１段階だけに設けられる。なお、モータ１２の回転停止位置から最大出力位置までの回動角度は、後述するように、例えば１００度である。
【００６１】
出力調整部材５の操作範囲ＲＯは、例えば１００度であるため、第１移動範囲ＲＭ１は、概ね６度であり、第２移動範囲ＲＭ２は、概ね３度である。ここでは、低出力側の第１操作範囲ＲＯ１の第１移動範囲ＲＭ１の移動量が第２操作範囲ＲＯ２の第２移動範囲ＲＭ２の移動量の二倍の移動量であるため、第１変化量Ｃ１が同じであっても、第１操作範囲ＲＯ１でのモータ出力の増加割合が第２操作範囲ＲＯ２よりも小さくなる。このため、低出力側の第１操作範囲ＲＯ１においてモータ出力を微調整できる。
【００６２】
出力調整部材５は、図３に示すように、第１側板７ａの側板本体１９ａと第１側カバー８ａとの間に設けられる。この実施形態では、図４及び図６に示すように、出力調整部材５は、水深表示部４のケース部材３６の後部の外側面に立設された支持軸３６ａに回動自在に装着される。出力調整部材５は、第１側（図４左側）がケース部材３６に対向して配置される。第２側（図４右側）は、第１側カバー８ａに対向して配置される。
【００６３】
出力調整部材５は、支持軸３６ａに装着された状態で第１側板７ａと第１側カバー８ａの間に配置される。出力調整部材５は、第１側（図４左側）がケース部材３６に対向して配置される。第２側（図４右側）は、第１側カバー８ａに対向して配置される。
【００６４】
支持軸３６ａは、先端面にねじ部材５４が螺合する雌ねじ穴３６ｂを有する。ねじ部材５４は、出力調整部材５を支持軸３６ａに対して抜け止めするために設けられる。ねじ部材５４は大径の頭部５４ａを有する。
【００６５】
回動規制部５５は、出力調整部材５の操作開始位置からの回動を規制するとともに、出力調整部材５の操作開始位置への回動を規制する。操作開始位置は、出力調整部材５によってモータ１２を係止させる位置であり、モータ１２の回転を停止させるための位置である。回動規制部５５は、ケース部材３６に設けられる係合部５６と、出力調整部材５に設けられた位置決めピン５７と、を有する。係合部５６は、支持軸３６ａの周囲において、ケース部材３６の外側面に形成された、一対の円弧凹部３６ｃと、一対の係合凹部３６ｄと、突出部３６ｅと、を有する。一対の円弧凹部３６ｃと、一対の係合凹部３６ｄは、それぞれ１８０°間隔を隔てて形成されている。係合凹部３６ｄは、球状に凹んで形成され、円弧凹部３６ｃと隣接して配置される。係合凹部３６ｄは、操作開始位置に対応して設けられる。円弧凹部３６ｃは、出力調整部材５の回動中心と同芯の円弧で形成され、出力調整部材５の回動角度に対応して設けられる。出力調整部材５の回動角度、すなわち、操作範囲ＲＯは、例えば、８０°から１２０°の範囲である。第１実施形態では、操作範囲ＲＯは１００°である。ただし、出力調整部材５の操作範囲ＲＯは、これに限定されない。突出部３６ｅは、係合凹部３６ｄと円弧凹部３６ｃとの間に、係合凹部３６ｄ及び円弧凹部３６ｃよりも突出して形成される。突出部３６ｅは、出力調整部材５の回動を規制するために設けられる。
【００６６】
出力調整部材５の回動角度が大きい方がモータ１２の出力調整の１段階ごとに割り振ることができる移動範囲（回動角度）が大きくなるため、出力の調整操作を各段階で安定して行える。しかし、出力調整部材５の回動角度を大きくし過ぎると、複数段階にわたる操作を迅速に行いにくい。また、リール本体１の形状によっては回動角度を大きくできない場合がある。これらの制約の中で最大限の角度に出力調整部材５の回動角度を設定するのが好ましい。
【００６７】
出力調整部材５は、例えば合成樹脂製の概ね環状の部材である。出力調整部材５は、図６に示すように、外周面に径方向に突出する操作突起５ａを有する。操作突起５ａを除く出力調整部材５の外周面には、滑り止めのための軸方向に沿った多数の溝５ｂが周方向に間隔を隔てて形成される。出力調整部材５の外側面には、出力調整部材５の回動範囲を規制するための規制突起５ｃが軸方向に突出して形成される。第１側カバー８ａは、出力調整部材５を第１側カバー８ａよりも突出させるための平面視矩形形状の開口８ｅを有している。規制突起５ｃは、開口８ｅの内側面に接触して出力調整部材５の回動範囲を規制する。
【００６８】
図９に示すように、出力調整部材５のケース部材３６と対向する内側面には、検出子３４を収容する一対の検出子収容部５ｄと、出力調整部材５を操作開始位置に位置決めするための一対の位置決めピン５７を収容する一対の位置決め収容部５ｅと、が周方向に間隔を隔てて形成される。一対の検出子収容部５ｄと、一対の位置決め収容部５ｅは、それぞれ１８０°間隔で円形に凹んで形成される。
【００６９】
図６に示すように、位置決めピン５７は、一対の位置決め収容部５ｅに進退自在に装着される。位置決めピン５７は、一対のコイルばね５８によってケース部材３６に向けて付勢される。コイルばね５８は、位置決め収容部５ｅに収容される。位置決めピン５７は半球形状の頭部５７ａを有し、頭部５７ａが係合凹部３６ｄ及び円弧凹部３６ｃに係合する。この位置決めピン５７及び係合凹部３６ｄを設けることにより、出力調整部材５が操作開始位置に確実に位置決めされる。また、係合凹部３６ｄと円弧凹部３６ｃの間に突出部３６ｅが形成されるため、操作開始位置に位置決めされた出力調整部材５が、使用者の意志に反して調整開始位置から回動しにくくなる。これにより、モータ１２が不意に回転しにくくなる。
【００７０】
出力調整部材５は、図４に示すように、中心部に形成され、支持軸３６ａに第１弾性部材４６及び第２弾性部材４７を介して回動自在に支持される貫通孔５ｆを有する。また出力調整部材５は、貫通孔５ｆの第１側に形成された第１接触面５ｇと、第２側に形成された第２接触面５ｈと、を有する。第１接触面５ｇは、第１弾性部材４６と接触及び摺動する。第２接触面５ｈは、第２弾性部材４７と接触及び摺動する。第１接触面５ｇは、リール本体１を構成するケース部材３６と支持軸３６ａとのいずれに対しても傾斜したテーパ面である。第２接触面５ｈは、ねじ部材５４の頭部５４ａと支持軸３６ａとのいずれに対しても傾斜したテーパ面である。第１実施形態では、テーパ面は、支持軸３６ａに対して３０度から６０度、好ましくは、４０度から５０度傾いてコーン状に形成される。
【００７１】
第１弾性部材４６及び第２弾性部材４７は、例えば、ＮＢＲ（ニトリルブタジエンゴム）又はシリコーンゴム製のＯリングを用いている。第１弾性部材４６は、出力調整部材５の第１側で、ケース部材３６の外側面、出力調整部材５及び支持軸３６ａの間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される。第１実施形態では、第１弾性部材４６は、第１ワッシャ部材５０を介してケース部材３６に間接的に接触する。また、第１弾性部材４６は、支持軸３６ａ及び第１接触面５ｇには直接に接触する。第２弾性部材４７は、出力調整部材５の第２側で、ねじ部材５４の頭部５４ａ、出力調整部材５及び支持軸３６ａの間にそれぞれ直接又は間接的に接触して配置される。第１実施形態では、第２弾性部材４７は、第２ワッシャ部材５２を介して頭部５４ａに間接的に接触する。また、第２弾性部材４７は、支持軸３６ａ及び第２接触面５ｈには直接に接触する。
【００７２】
＜検出子＞
検出子３４は、図４、図６及び図９に示すように、出力調整部材５に装着される。具体的には、前述したように出力調整部材５の一対の検出子収容部５ｄに接着等の適宜の固定手段によって固定される。検出子３４は、一対の検出子収容部５ｄに各別に固定される第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂとを有する。第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂは、それぞれ出力調整部材５の軸方向に沿って着磁される。第２磁石３４ｂは、第１磁石３４ａと逆方向に着磁される。この実施形態では、第１磁石３４ａは、ケース部材３６に対向する側がＮ極に着磁され、検出子収容部５ｄの底面側がＳ極に着磁される。反対に第２磁石は、ケース部材３６に対向する側がＳ極に着磁され、検出子収容部５ｄの底面側がＮ極に着磁される。このように軸方向着磁の第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂを磁束方向が逆になるように配置することによって、径方向着磁の磁石と同じに反応する検出子３４を、軸方向着磁の簡素な第１磁石３４ａ及び第２磁石３４ｂによって得ることができる。
【００７３】
＜位相検出部＞
位相検出部３５は、前述したように水深表示部４のケース部材３６の内部に配置された副回路基板７４ｂに搭載されるホール素子３５ａである。ホール素子３５ａは、図１０に示すように、出力調整部材５の回転中心Ｃに合わせて配置される。このようにホール素子３５ａを配置することによって、第１磁石３４ａと第２磁石３４ｂとによって生じる磁束方向の変化をホール素子３５ａが検出可能になる。この結果、ホール素子３５ａを用いて、出力調整部材５の回動によって変化する磁束方向を検出して出力調整部材５の回転位相を検出できる。ホール素子３５ａは、図７に示すように、径方向着磁の検出子３４のＮ極がホール素子３５ａに例えば半円形で表示されたマーク３５ｂ側にあるときを０°とすると、検出子３４が０°の位置において、図１１に示すように出力電圧が最小になる。検出子３４が０°から反時計回りにホール素子３５ａに対して相対回転すると、出力電圧が徐々に上昇し、３６０°に近づくと出力電圧が最大になり、０°に戻るとまた最小にもどる。これにより、０°から３６０°までの範囲で出力調整部材５の回転位相をホール素子３５ａによって検出できる。この実施形態では、例えば、５０°から１５０°程度の範囲でホール素子３５ａの出力電圧を用いている。ただし、ホール素子３５ａの出力電圧の角度範囲は、これに限定されない。例えば、２３０°から３３０°の範囲等、ホール素子の出力特性に応じて適宜選択可能である。
【００７４】
＜制御系＞
図１３に示すように、制御システム２７のリール制御部７０は、モータ１２及び表示器７２を制御する。リール制御部７０は、ＣＰＵ（中央演算ユニット）を含むマイクロコンピュータによって構成される。リール制御部７０には、位相検出部３５としてのホール素子３５ａと、スイッチ操作部６の各スイッチと、スプールセンサ７８とが接続されている。また、リール制御部７０には制御対象としての表示器７２と、モータ駆動回路７６と、ブザー８０と、他の入出力部８２と、が接続されている。スプールセンサ７８は、スプール１０の回転に連動して回転する図示しない磁石を検出する一対のリードスイッチ（又はホール素子）を有する。一対のリードスイッチはスプール１０の回転方向に並べて配置されている。この実施形態では、一対のリードスイッチは、リール本体１のスプール支持部１７に設けられる。スプールセンサ７８によって、スプール１０の回転数（回転位置）及び回転方向を検出できる。モータ駆動回路７６は、モータ１２をＰＷＭ（パルス幅変調）駆動する。すなわち、デューティ比を変化させてモータ１２を駆動する。ブザー８０は、ケース部材３６の内部に収納される。ブザー８０は仕掛けが棚位置に到達したり、海底に到達したりすると鳴動する。他の入出力部８２は、例えば無線通信部などから構成される。
【００７５】
リール制御部７０は、ソフトウェアで実現される機能構成として、モータ駆動回路７６を制御するモータ制御部８４と、表示器７２を制御する表示制御部８６と、を有する。電動リール１００は、出力調整部材５の操作によってスプール１０の回転速度を３１段階に調整可能な速度制御モードと、スプール１０に巻き付けられる釣り糸に作用する張力を３１段階に調整可能な張力制御モードとを有している。これらは、スイッチ操作部６のスイッチ操作によって切り換え可能である。モータ制御部８４は、機能構成として第１移動範囲ＲＭ１及び第２移動範囲ＲＭ２で操作されたとき、それぞれ、モータ１２の出力を第１変化量Ｃ１で変化させる出力調整部８４ａを有する。第１実施形態の出力調整部８４ａは、第１出力調整部の一例である。具体的には、出力調整部８４ａは、出力調整部材５の操作範囲ＲＯの段階に応じてモータ１２の出力を調整し、速度制御モードでは、出力調整部材５によって調整された段階に応じたスプール１０の目標回転速度となるようにデューティ比を制御する。また、張力制御モードでは、調整された段階に応じた目標張力となるようにデューティ比を制御する。このときの、デューティ比の変化量が各段階の第１変化量Ｃ１であり、第１実施形態では、各段階で同じ第１変化量Ｃ１である。
【００７６】
＜電動リールの操作＞
このように構成された電動リール１００では、釣りを行うときは、釣り人は釣り竿を持つ手の親指によってクラッチ操作部材１１を押し下げ操作する。これにより、クラッチ機構１６がクラッチオン状態からクラッチオフ状態に切り換わり、スプール１０が自由回転状態になり、仕掛けの自重によって釣り糸が海中に繰り出される。
【００７７】
仕掛けに魚が掛かって釣り糸を巻きとるときには、釣り竿を持つ手の親指の先でクラッチ操作部材１１を押し上げ操作する。クラッチ操作部材１１を押し上げ操作すると、クラッチ機構１６がクラッチオン状態に切り換わり、ハンドル２及びモータ１２によってスプール１０を糸巻取方向に回転させることができる。
【００７８】
モータ１２により釣り糸を巻きとるときには、釣り竿を持つ手またはハンドル２を操作する手で出力調整部材５を操作する。このとき、出力調整部材５が第１側板７ａと第１側カバー８ａの間に配置されているため、リール本体１の後部に配置されたクラッチ操作部材１１と出力調整部材５とが近くに配置される。このため、サミング操作して手の指先で出力調整部材５を操作できる。このため、出力調整部材５とクラッチ操作部材１１とを連携して操作しやすくなる。また、キャスティングが進行して釣り糸の巻き付け量が少なくなると、クラッチ操作部材１１を介してサミング操作を行えるので、キャスティング中のサミング操作を釣り糸の巻き付け量にかかわらず安定して行える。
【００７９】
出力調整部材５を回動操作すると、検出子３４が出力調整部材５とともに回動し、位相検出部３５のホール素子３５ａの出力電圧が変化する。この出力電圧の変化によってリール制御部７０は、出力調整部材５の回動角度を検出し、モータ駆動回路７６を制御して、モータ１２の出力を出力調整部材５の回動位置に応じて調整する。このとき、第１段階の調整範囲である第１操作範囲ＲＯ１の第１移動範囲ＲＭ１は、第２操作範囲ＲＯ２の第２移動範囲ＲＭ２よりも、移動量が大きくかつ変化量は同じであるので、記憶部などに記憶される目標スプール速度等のデータを変更することなく低出力側の第１段階でスプール１０の速度又は釣り糸に作用する張力を微調整できる。
【００８０】
また、出力調整部材５が第１弾性部材４６及び第２弾性部材４７を介して支持軸３６ａに支持されているので、出力調整部材５に第１弾性部材４６及び第２弾性部材４７によって生じる摩擦抵抗が作用する。これにより、出力調整部材５の回転を、第１弾性部材４６及び第２弾性部材４７との接触による摩擦抵抗によって調整可能になり、出力調整部材５の微妙な調整操作ができるようになる。しかも、低出力側の第１段階では、その他の段階よりも第１移動範囲ＲＭ１が大きいため、第１段階において、さらに微調整が可能になる。
【００８１】
＜第１実施形態の変形例＞
図１４において、第１実施形態の変形例では第１操作範囲ＲＯ１が１段階ではなく２段階の第１移動範囲ＲＭ１を有している。従って低出力側での微調整をさらに行いやすくなる。
【００８２】
＜第２実施形態＞
図１５において、第２実施形態では、出力調整部材５の操作範囲ＲＯは、第１実施形態と同様に、停止範囲ＲＳと、少なくとも１つの第３移動範囲ＲＭ３を有する第３操作範囲（第１実施形態の第１操作範囲ＲＯ１に相当する）ＲＯ３と、少なくとも１つの第４移動範囲ＲＭ４を有する第４操作範囲（第１実施形態の第２操作範囲ＲＯ２に相当する）ＲＯ４と、を有する。第３操作範囲ＲＯ３は、第４操作範囲ＲＯ４よりも回転停止位置である停止範囲ＲＳ側に設けられる。したがって、第３操作範囲ＲＯ３は、モータ１２の低出力での操作に用いられる。第３移動範囲ＲＭ３と第４移動範囲ＲＭ４では、移動量は同じである。第３移動範囲ＲＭ３の第２変化量Ｃ２は、第４移動範囲ＲＭ４の第３変化量Ｃ３よりも小さい。第２実施形態では、第２変化量Ｃ２は、第３変化量Ｃ３の実質的に半分である。
【００８３】
出力調整部材５の操作範囲ＲＯは、例えば１００度であるため、第３移動範囲ＲＭ３及び第４移動範囲ＲＭ４は、概ね３度である。ここでは、低出力側の第３操作範囲ＲＯ３の第２変化量Ｃ２が第４操作範囲ＲＯ４の第４移動範囲ＲＭ４の第３変化量Ｃ３の半分の変化量であるため、移動量が同じであっても、第３操作範囲ＲＯ３でのモータ出力の増加割合が第４操作範囲ＲＯ４よりも小さくなる。このため、低出力側の第３操作範囲ＲＯ３においてモータ出力を微調整できる。なお、第２実施形態では、出力調整部８４ａは第２出力調整部の一例である。
【００８４】
このような第２実施形態であっても、第１実施形態と同様な作用効果を奏する。
【００８５】
＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた複数の実施形態及び変形例は必要に応じて任意に組合せ可能である。
【００８６】
（ａ）第１実施形態では、出力調整部材５を第１側板７ａと第１側カバー８ａの間に配置したが、本発明はこれに限定されない。図１６において、他の実施形態による電動リール２００では、出力調整部材１０５がリール本体１に含まれるケース部材１３６の後部に設けられる。ケース部材１３６は、後部に出力調整部材１０５を収納可能な収納凹部１３６ｇを有する。図示しない支持軸は、ケース部材１３６に両端支持される。このように、ケース部材１３６の後部に装着される出力調整部材１０５であってもよい。また、出力調整部材が第１側カバー８ａ又は第２側カバー８ｂの外側面に揺動可能に設けられるレバー形状であってもよい。
【００８７】
（ｂ）上記実施形態では、位相検出部としてホール素子を例示したが、本発明はこれに限定されない。たとえば、ロータリエンコーダ又はポテンショメータを用いてもよい。また、磁気抵抗により出力が変化する磁気抵抗素子（ＭＲ素子）を用いてもよい。
【００８８】
（ｃ）上記実施形態では、操作範囲ＲＯは、第１操作範囲ＲＯ１と第２操作範囲ＲＯ２との２つの操作範囲を有しているが、本発明はこれ限定されない。例えば、操作範囲ＲＯに第１操作範囲ＲＯ１及び第２操作範囲ＲＯ２と移動量が異なる第３操作範囲をさらに設けてもよい。第３操作範囲は、第１操作範囲ＲＯ１と第２操作範囲ＲＯ２の間に設けてもよいし、第２操作範囲ＲＯ２よりも最大出力位置側または第１操作範囲ＲＯ１よりも回転停止位置側に設けてもよい。また、第１操作範囲ＲＯ１及び第２操作範囲ＲＯ２の移動範囲を同じ第１移動範囲及び第２移動範囲で構成したが、異なる移動範囲で第１操作範囲及び第２操作範囲のいずれかを構成してもよい。
【００８９】
＜特徴＞
上記実施形態は、下記のように表現可能である。
【００９０】
（Ａ）電動リール１００（又は２００）の制御システム２７は、リール本体１に回転自在に装着されたスプール１０を駆動するモータ１２を制御する。制御システム２７は、出力調整部材５（又は１０５）と、出力調整部８４ａと、を備える。出力調整部材５（又は１０５）は、リール本体１に回動可能に設けられ、第１移動範囲ＲＭ１と、第１移動範囲ＲＭ１とは移動量が異なる第２移動範囲ＲＭ２と、を含む操作範囲ＲＯで操作可能である。出力調整部８４ａは、出力調整部材５（又は１０５）が、第１移動範囲ＲＭ１及び第２移動範囲ＲＭ２で操作されたとき、それぞれ、モータ出力を第１変化量Ｃ１で変化させる。
【００９１】
この制御システム２７では、出力調整部材５（又は１０５）を第１移動範囲ＲＭ１及び第１移動範囲ＲＭ１とは移動量が異なる第２移動範囲ＲＭ２で移動させると、それぞれ第１変化量Ｃ１でモータ出力が変化する。ここでは、第１移動範囲ＲＭ１及び第２移動範囲ＲＭ２のうち移動量が大きい移動範囲（例えば第１移動範囲ＲＭ１）において、モータ出力を細かく調整できる。このため、モータ出力を出力調整部材５（又は１０５）によって微調整できるようになる。
【００９２】
（Ｂ）第１移動範囲ＲＭ１は、第２移動範囲ＲＭ２よりも移動量が大きくてもよい。この場合には、第１移動範囲ＲＭ１において、モータ出力を微調整できる。
【００９３】
（Ｃ）第１移動範囲ＲＭ１は、第２移動範囲ＲＭ２の実質的に２倍の移動量であってもよい。この場合には、第１移動範囲ＲＭ１において、同じ移動量で第２移動範囲ＲＭ２よりも半分の変化量でモータ出力を微調整できる。
【００９４】
（Ｄ）出力調整部材５の操作範囲ＲＯは、モータ１２の回転停止位置からモータ１２の最大出力位置までであってもよい。第１移動範囲ＲＭ１は、第２移動範囲ＲＭ２よりも回転停止位置側に設けられている。この場合には、第１移動範囲ＲＭ１を第２移動範囲ＲＭ２よりも移動量を大きくすることによって低出力側の第１移動範囲ＲＭ１でモータ出力を微調整できる。
【００９５】
（Ｅ）操作範囲ＲＯは、少なくとも一つの第１移動範囲ＲＭ１を有する第１操作範囲ＲＯ１と、少なくとも一つの第２移動範囲ＲＭ２を有する第２操作範囲ＲＯ２と、を有してもよい。この場合には、第１操作範囲ＲＯ１及び第２操作範囲ＲＯ２のうち、移動範囲が大きい方の操作範囲（例えば第１操作範囲ＲＯ１）でモータ出力を微調整できる。
【００９６】
（Ｆ）第２操作範囲ＲＯ２は、第１操作範囲ＲＯ１と同じ、もしくは、第１操作範囲ＲＯ１よりも移動量が大きくてもよい。この場合には、第１操作範囲ＲＯ１を回転停止位置側に配置することにより、高出力側の第２操作範囲ＲＯ２の移動量が大きくなり、第２操作範囲ＲＯ２でモータ出力を迅速に増加させることができる。
【００９７】
（Ｇ）電動リールの制御システム２７は、リール本体１に回転自在に装着されたスプール１０を駆動するモータ１２を制御する。制御システム２７は、出力調整部材５と、出力調整部８４ａと、を備える。出力調整部材５は、リール本体１に移動可能に設けられ、第３移動範囲ＲＭ３と、第３移動範囲ＲＭ３と同じ移動量の第４移動範囲ＲＭ４と、を含む操作範囲ＲＯで操作可能である。出力調整部８４ａは、出力調整部材５が第３移動範囲ＲＭ３で操作されたとき、モータ出力を第２変化量Ｃ２で変化させる。また、出力調整部８４ａは、出力調整部材５が第４移動範囲ＲＭ４で操作されたとき、モータ出力を第２変化量Ｃ２とは異なる第３変化量Ｃ３で変化させる。
【００９８】
この制御システム２７では、出力調整部材５を第３移動範囲ＲＭ３で移動させると、第２変化量Ｃ２でモータ出力が変化し、第４移動範囲ＲＭ４で移動させると、第３変化量Ｃ３でモータ出力が変化する。ここでは、第２変化量Ｃ２及び第３変化量Ｃ３のうち小さい変化量の移動範囲において、モータ出力を細かく調整できる。このため、出力調整部材が同じ移動量であっても、モータ出力を出力調整部材５によって微調整できるようになる。
【００９９】
（Ｈ）第２変化量Ｃ２は、第３変化量Ｃ３よりも小さくてもよい。この場合には、第３移動範囲ＲＭ３でモータ出力を微調整できる。
【０１００】
（Ｉ）第２変化量Ｃ２は、第３変化量Ｃ３の実質的に半分であってもよい。この場合には、第３移動範囲ＲＭ３で第４移動範囲ＲＭ４の半分の変化量でモータ出力を変化させることができ、第３移動範囲ＲＭ３でモータ出力をさらに微調整できる。
【０１０１】
（Ｊ）出力調整部材５の操作範囲ＲＯは、モータ１２の回転停止位置からモータ１２の最大出力位置までであってもよい。第３移動範囲ＲＭ３は、第４移動範囲ＲＭ４よりも回転停止位置側に設けられている。この場合には、低出力側の第３移動範囲ＲＭ３でモータ出力を微調整できる。
【０１０２】
（Ｋ）操作範囲ＲＯは、少なくとも一つの第３移動範囲ＲＭ３を有する第３操作範囲ＲＯ３と、少なくとも一つの第４移動範囲ＲＭ４を有する第４操作範囲ＲＯ４と、を有してもよい。この場合には、第３操作範囲ＲＯ３及び第４操作範囲ＲＯ４において、少なくとも一つの第３移動範囲ＲＭ３及び第４移動範囲ＲＭ４を有するので、変化量が小さい移動範囲（例えば第３移動範囲ＲＭ３）を有する操作範囲（例えば、第３操作範囲ＲＯ３）において、モータ出力を微調整できる。また、変化量が大きい移動範囲（例えば、第４操作範囲ＲＯ４）の数を多くすることによって、多くの移動範囲を有する操作範囲において、モータ出力を迅速に増加及び減少させることができる。
【０１０３】
（Ｌ）出力調整部材５は、リール本体１に対して、回転可能に支持され、回転操作でモータ出力を調整可能であってもよい。この場合には、回転操作によってモータ出力を変化させる場合であっても、モータ出力を微調整できる。特に、出力調整部材５の直径が小さく僅かな移動量であっても大きくモータ出力が変化する場合であっても、変化量が小さい移動範囲の操作範囲において、モータ出力を微調整できる。
【０１０４】
（Ｍ）モータ制御装置は、出力調整部材の回転操作角度を検出するポテショメータを、さらに備えてもよい。この場合には出力調整部材が回転すると、ポテンショメータの軸が回転し、ポテンショメータによって、回転操作角度を検出できるので、回転操作角度を精度良く検出できる。
【０１０５】
（Ｎ）制御システム２７は、リール本体１及び出力調整部材５の一方に設けられる検出子３４と、リール本体１及び出力調整部材５の他方に設けられ、検出子３４との相対的な回転位相を検出可能な位相検出部３５と、をさらに備えてもよい。この場合には、出力調整部材５が回動すると、検出子３４と位相検出部３５との相対的な回転位相を位相検出部３５が検出する。検出された回転位相によってモータ出力が複数の段階に調整される。例えばスプール１０の速度が複数段階に調整される、又は釣り糸に作用する張力が複数の段階に調整される。ここでは検出子３４と位相検出部３５とによって、出力調整部材５の回動角度を検出しているので、小さい体積で出力調整部材５の回転操作角度を検出できる。
【０１０６】
（Ｏ）位相検出部３５は、リール本体１に設けられてもよい。この場合には、電気的に動作する位相検出部３５がリール本体１に設けられるので、位相検出部３５を回路基板に配置でき、出力調整部材５の取付部分の体積の増加をさらに抑えることができる。
【０１０７】
（Ｐ）位相検出部３５は、検出子３４の回転位相を検出可能なホール素子３５ａであってもよい。この場合には、回路基板に実装可能なホール素子３５ａによって検出子３４の回転位相を検出するので、出力調整部材５の取付部分の体積の増加をさらに抑えることができる。
【符号の説明】
【０１０８】
１    リール本体
５，１０５    出力調整部材
１０    スプール
１２    モータ
２７    制御システム（電動リールのモータ制御装置の一例）
３４    検出子
３５    位相検出部
３５ａ  ホール素子
８４ａ  出力調整部（第１出力調整部及び第２出力調整部の一例）
１００，２００    電動リール
ＲＯ    操作範囲
ＲＭ１    第１移動範囲
ＲＭ２    第２移動範囲
ＲＭ３    第３移動範囲
ＲＭ４    第４移動範囲
ＲＯ１    第１操作範囲
ＲＯ２    第２操作範囲
ＲＯ３    第３操作範囲
ＲＯ４    第４操作範囲
ＲＳ      停止範囲（モータの回転停止位置の一例）
Ｃ１    第１変化量
Ｃ２    第２変化量
Ｃ３    第３変化量
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３】
2015002689.tif 000001