(57)【要約】  抗癌特性、抗炎症特性及び抗菌特性を有する式Ｉ〜式ＶＩの化合物及びそれらの誘導体、並びに抗癌特性、抗炎症特性及び抗菌特性を有する化合物及びそれらの誘導体又はアナログを１つ又は複数含む組成物が開示される。かかる化合物を含む医薬組成物、並びに開示される化合物又は開示される医薬組成物を用いて癌状態、炎症状態及び微生物感染を治療する方法もまた開示される。
2007535559.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉの構造を有する化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステル：
【化１】
2007535559.tif 000175
式中、
破線は、当該結合が単結合又は二重結合のいずれかであることを示し、
Ｒ1は独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和
アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカ
ルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1は同じであっても、異なっていてもよく
、
Ｒ2は水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル
又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオ
キシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、
Ｒ3はハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3及
びＥ4はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であり、
但し、式Ｉは、化合物ＩＩ−１６又は化合物ＩＩ−１７ではない。
【請求項２】
Ｒ2がホルミルである請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
下記式：
【化２】
2007535559.tif 000176
で表され、Ｒ8はＨ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される、請求項２に記載
の化合物。
【請求項４】
下記式：
【化３】
2007535559.tif 000177
で表され、Ｒ8はＨ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される、請求項１に記載
の化合物。
【請求項５】
式ＩＩの構造を有する化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステル：
【化４】
2007535559.tif 000178
式中、
破線は、当該結合が単結合又は二重結合のいずれかであることを示し、
Ｒ1は独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和
アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカ
ルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは、１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1は同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ3はハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、
Ｒ4は独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和
アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカ
ルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｍは、１又は２であり、ｍが２である場合、Ｒ4は同じであっても、異なっていてもよく、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3、Ｅ4
及びＥ5はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であり、
但し、式ＩＩは、化合物ＩＩ−１６又は化合物ＩＩ−１７ではない。
【請求項６】
Ｅ5がＯＨ、Ｏ、Ｓ、Ｎ、ＮＨ、ＮＨ2、ＮＯＨ、ＮＨＯＨ、ＯＲ10、ＳＲ11、ＮＲ12及びＮＨＯＲ13から成る群から選択され、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12及びＲ13がそれぞれ独立して、水素、並びに置換又は非置換のアルキル、アシル、アリール及びヘテロアリールから成る群から選択される、請求項５に記載の化合物。
【請求項７】
ｎが１又は２であり、ｎが２である場合、少なくとも１つのＲ1はＣＨ2ＣＨ2Ｘであり
、Ｘは、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される、請求項５に記載の化合物。
【請求項８】
Ｒ3がメチルである請求項５に記載の化合物。
【請求項９】
Ｅ5がＯＨである請求項５に記載の化合物。
【請求項１０】
Ｅ1、Ｅ3及びＥ4がそれぞれＯであり、Ｅ2がＮＨである請求項５に記載の化合物。
【請求項１１】
少なくとも１つのＲ4がシクロアルカンである請求項５に記載の化合物。
【請求項１２】
請求項１１の化合物において、ｎが２に等しく、Ｒ1置換基の少なくとも１つが水素で
あり、他の置換基がＣＨ2ＣＨ2Ｘであり、Ｘは、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択され、少なくとも１つのＲ4はシクロヘキサンであり、Ｅ5はＯＨであり、Ｒ3はメ
チルであり、Ｅ1、Ｅ3及びＥ4がそれぞれＯであり、Ｅ2はＮＨである化合物。
【請求項１３】
下記式：
【化５】
2007535559.tif 000179
で表され、Ｒ8はＨ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される請求項１２の化合
物。
【請求項１４】
下記式：
【化６】
2007535559.tif 000180
で表され、Ｒ15はメチル、プロピル、フルオロエチル、ブロモエチル、ヨードエチル、ヒドロキシエチル、アジドエチル及びチオシアノエチルから成る群から選択される請求項５に記載の化合物。
【請求項１５】
下記式：
【化７】
2007535559.tif 000181
で表され、Ｒ8はＨ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される請求項５の化合物
。
【請求項１６】
下記式：
【化８】
2007535559.tif 000182
で表され、Ｒ8はＨ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される請求項５の化合物
。
【請求項１７】
下記式：
【化９】
2007535559.tif 000183
で表され、Ｒ8はＨ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される請求項５の化合物
。
【請求項１８】
少なくとも１つのＲ4が二置換シクロヘキサンである請求項５に記載の化合物。
【請求項１９】
少なくとも１つのＲ4が７−オキサ−ビシクロ［４．１．０］ヘプタ−２−イルである
請求項５に記載の化合物。
【請求項２０】
下記式：
【化１０】
2007535559.tif 000184
で表され、Ｒ8がＨ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される請求項１９の化合
物。
【請求項２１】
少なくとも１つのＲ4が置換又は非置換の分岐状アルキルである請求項５に記載の化合
物。
【請求項２２】
少なくとも１つのＲ4がシクロアルキルでありＥ5が酸素である請求項５に記載の化合物。
【請求項２３】
Ｒ1は置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである請求項５に記載の化合物。
【請求項２４】
前記アルキルがメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルから成る群から選択される、請求項２３に記載の化合物。
【請求項２５】
式ＩＩＩの構造を有する化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステル：
【化１１】
2007535559.tif 000185
式中、
破線は、当該結合が単結合又は二重結合のいずれかであることを示し、
Ｒ1は独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和
アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカ
ルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1は同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ4は独立して水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和ア
ルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカル
ボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｍは１又は２であり、ｍが２である場合、Ｒ4は同じであっても、異なっていてもよく、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3、Ｅ4及び
Ｅ5はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であり、
但し、式ＩＩＩは化合物ＩＩ−１６又は化合物ＩＩ−１７ではない。
【請求項２６】
Ｒ1は置換又が非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである請求項２５に記載の化合物。
【請求項２７】
前記アルキルがメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルから成る群から選択される請求項２６に記載の化合物。
【請求項２８】
式ＩＶの構造を有する化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステル：
【化１２】
2007535559.tif 000186
式中、
破線は、当該結合が単結合又は二重結合のいずれかであることを示し、
Ｒ1は独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和
アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカ
ルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1は同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ3はハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、
Ｒ5は独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和
アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカ
ルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、オキシ、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｍは０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１であり、ｍが１より大きい場合、Ｒ5は
同じであっても、異なっていてもよく、また置換基Ｒ5は環を形成してもよく、Ｅ1、Ｅ2
、Ｅ3、Ｅ4及びＥ5は、それぞれ置換又は非置換のヘテロ原子である。
【請求項２９】
Ｒ1が置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである請求項２８に記載の化合物。
【請求項３０】
前記アルキルがメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルから成る群から選択される請求項２９に記載の化合物。
【請求項３１】
式Ｖの構造を有する化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステル：
【化１３】
2007535559.tif 000187
式中、
破線は、当該結合が単結合又は二重結合のいずれかであることを示し、
Ｒ1は、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニ
ル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニル
オキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1は同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ5は独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和
アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカ
ルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、オキシ、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｍは０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１であり、ｍが１より大きい場合、Ｒ5は
同じであっても、異なっていてもよく、また置換基Ｒ5は環を形成してもよく、Ｅ1、Ｅ2
、Ｅ3、Ｅ4及びＥ5は置換又は非置換のヘテロ原子である。
【請求項３２】
Ｒ1が置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである請求項３１に記載の化合物。
【請求項３３】
前記アルキルがメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルから成る群から選択される請求項３２に記載の化合物。
【請求項３４】
式ＶＩの構造を有する化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステル：
【化１４】
2007535559.tif 000188
式中、
Ｒ1は独立して、Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、チオ、スルホキシド、スルホン、ボロン酸エステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1は同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ2は水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル
又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオ
キシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロヘキシルカルビノールなどのシクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、
Ｒ3はハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3及びＥ4はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であり、
Ｒ14はハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、
アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シ
クロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、チオエステル、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択される。
【請求項３５】
下記式において：
【化１５】
2007535559.tif 000189
式中、
Ｒ1は独立して、Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、フェニル、シクロアルキルアシル、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸エステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1は同じであっても、
異なっていてもよく、
Ｒ3はハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3及びＥ4はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であり、
Ｒ5は独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和
アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカ
ルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオ
キシ、ニトロ、アジド、フェニル、オキシ、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択することができ、ｍは０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１であり、ｍが１より大きい場合、Ｒ5は同じであっても、異なっていてもよく、また置換基Ｒ5は環を形成してもよく、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3、Ｅ4及びＥ5はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である、
請求項３４に記載の化合物。
【請求項３６】
下記式：
【化１６】
2007535559.tif 000190
で表される、請求項４９に記載の化合物。
【請求項３７】
請求項１、５、２５、２８、４６及び４９のいずれかの化合物を含む医薬組成物。
【請求項３８】
抗菌剤を更に含む、請求項３７に記載の医薬組成物。
【請求項３９】
請求項１、５、２５、２８、４６又は４９のいずれかの化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを投与することを含む癌の治療法。
【請求項４０】
抗癌剤投与により効果がある患者を同定する工程を更に含み、該患者を治療する請求項３９に記載の方法。
【請求項４１】
前記癌は、多発性骨髄腫、結腸直腸癌腫、前立腺癌腫、胸部腺癌、非小細胞肺癌腫、卵巣癌腫又は黒色腫である請求項３９に記載の方法。
【請求項４２】
前記癌は薬物耐性癌である請求項３９に記載の方法。
【請求項４３】
前記薬物耐性癌はＰ−糖タンパク質排出ポンプのレベルの上昇、ＭＲＰ１によりコードされる多剤耐性関連タンパク質１の発現の増加、薬物取り込みの低減、薬物の標的の変更又は薬物誘導性ＤＮＡ損傷の修復の増加、アポトーシス経路の変更及びシトクロムＰ４５０酵素の活性化の少なくとも１つを示す請求項４２に記載の方法。
【請求項４４】
癌細胞の成長を阻害する方法であって、癌細胞を請求項１、５、２５、２８、４６及び４９のいずれかの化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルと接触させることを含む方法。
【請求項４５】
前記癌細胞は多発性骨髄腫、結腸直腸癌腫、前立腺癌腫、胸部腺癌、非小細胞肺癌腫、
卵巣癌腫又は黒色腫である請求項４４に記載の方法。
【請求項４６】
プロテアソーム活性化を阻害する方法であって、細胞を請求項１、５、２５、２８、４６及び４９のいずれかの化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルと接触させる工程を含む方法。
【請求項４７】
ＮＦ−κＢ活性化を阻害する方法であって、細胞を請求項１、５、２５、２８、４６及び４９のいずれかの化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルと接触させる工程を含む方法。
【請求項４８】
炎症状態の治療法であって、請求項１、５、２５、２８、４６及び４９のいずれかの化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを、それらを必要としている患者へ有効量投与することを含む治療法。
【請求項４９】
前記炎症状態は慢性関節リウマチ、喘息、多発性硬化症、乾癬、脳梗塞及び心筋梗塞から成る群から選択される請求項４８に記載の方法。
【請求項５０】
微生物感染の治療法であって、請求項１、５、２５、２８、４６及び４９のいずれかの化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを、それらを必要としている患者へ有効量投与することを含む治療法。
【請求項５１】
前記微生物感染は炭疽菌、プラスモディウム属、リーシュマニア属及びトリパノソーマ属から成る群から選択される微生物により引き起こされる、請求項５０に記載の方法。
【請求項５２】
構造が：
【化１７】
2007535559.tif 000191
であり、式中Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される請求項１６に
記載の化合物。
【請求項５３】
癌、炎症性状態又は微生物感染の治療における式Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ又はＶＩのうちの１つ又は複数の化合物、その薬物学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステル
の使用。
【請求項５４】
前記１つ又は複数の化合物は、請求項１、５、２５、２８、３１及び３４のいずれかの化合物、その薬学的に許容可能塩及びプロドラッグエステルの１つ又は複数である、請求項５３に記載の使用。
【請求項５５】
前記癌は、多発性骨髄腫、結腸直腸癌腫、前立腺癌腫、胸部腺癌、非小細胞肺癌腫、卵巣癌腫又は黒色腫である、請求項５３又は５４に記載の使用。
【請求項５６】
前記癌は、薬物耐性癌である、請求項５３又は５４に記載の使用。
【請求項５７】
前記薬物耐性癌は、Ｐ−糖タンパク質排出ポンプのレベルの上昇、ＭＲＰ１によりコードされる多剤耐性関連タンパク質１の発現の増加、薬物取り込みの低減、薬物の標的の変更又は薬物誘導性ＤＮＡ損傷の修復の増加、アポトーシス経路の変更及びシトクロムＰ４５０酵素の活性化の少なくとも１つを示す、請求項５３又は５４に記載の使用。
【請求項５８】
前記炎症状態は、慢性関節リウマチ、喘息、多発性硬化症、乾癬、脳梗塞又は心筋梗塞である、請求項５３又は５４に記載の使用。
【請求項５９】
前記微生物感染は、炭疽菌、プラスモディウム属、リーシュマニア属又はトリパノソーマ属により引き起こされる、請求項５３又は５４に記載の使用。
【請求項６０】
血管新生の阻害、プロテアソーム活性化の阻害又はＮＦ−κＢ活性化の阻害のための式Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ又はＶＩのうちの１つ又は複数の化合物、その薬物学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルの使用。
【請求項６１】
前記１つ又は複数の化合物は、請求項１、５、２５、２８、３１及び３４のいずれかの化合物、その薬学的に許容可能塩及びプロドラッグエステルの１つ又は複数である、請求項６０に記載の使用。
【請求項６２】
癌、炎症性状態又は微生物感染の治療のための、或いは血管新生、プロテアソーム活性化又はＮＦ−κＢ活性化の阻害のための薬剤の調製における式Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ又はＶＩの化合物、その薬物学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルの使用。
【請求項６３】
前記１つ又は複数の化合物は、請求項１、５、２５、２８、３１及び３４のいずれかの化合物、その薬学的に許容可能塩及びプロドラッグエステルの１つ又は複数である、請求項６２に記載の使用。
【請求項６４】
化学療法剤、抗血管新生剤、抗炎症剤又はプロテアソーム阻害剤の使用を更に含む、請求項５３〜６４のいずれか１項に記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［発明の背景］
［発明の分野］
本発明は、特定の化合物、並びに化学及び医学の分野における特定の化合物の調製法及び使用法に関する。より具体的には、本発明は、抗癌剤、抗炎症剤及び抗菌剤として有用な化合物、並びに当該化合物を作製及び使用法に関し、またかかる化合物を含む薬学的投薬形態に関する。
【０００２】
［関連出願の相互参照］
本出願は、米国特許法第１１９条（ｅ）項の下、２００４年４月３０日に出願された米国仮出願第６０／５６７，３３６号、２００４年６月１８日に出願された同第６０／５８０，８３８号、２００４年７月２６日に出願された同第６０／５９１，１９０号、２００４年１１月１２日に出願された同第６０／６２７，４６２号、２００５年１月１３日に出願された同第６０／６４４，１３２号及び２００５年３月４日に出願された同第６０／６５９，３８５号（「［３．２．０］複素環式化合物及びその使用法」という表題が付され、その全体が参照により本明細書に援用される）に対して優先権を主張する。
【０００３】
［関連技術の説明］
癌は、米国における主要な死亡原因である。癌を治療するための新たなアプローチを見出すための多大な努力にもかかわらず、主要な治療選択は依然として、手術、化学療法および放射線療法を単独、あるいは併用したものである。しかしながら、手術および放射線療法は一般的に、極めて特定のタイプの癌に対してのみ有用であり、播種性疾患を伴う患者を治療するのに使用が限られている。化学療法は、転移性癌またはびまん性癌（例えば、白血病）を伴う患者を治療するのに一般的に有用な方法である。化学療法は、治療的有益性を提供することができるが、化学療法は、化学療法剤に耐性となっている患者の癌細胞に起因して、疾患の治癒をもたらすことができないことが多い。化学療法剤に耐性となっている癌細胞の可能性に幾分起因して、このような化学療法剤は一般的に、患者を治療するために併用して使用される。
【０００４】
同様に、例えば細菌、真菌および原虫により引き起こされる感染性疾患は、治療および治癒がますます困難になっている。例えば、より一層多くの細菌、真菌および原虫が、現在の抗生物質および化学療法剤に対して耐性となっている。このような微生物の例としては、バチルス属(Bacillus)、リーシュマニア属、プラスモディウム属およびトリパノソーマ属が挙げられる。
さらに、より多くの疾患および病状が、炎症性疾患として分類される。このような疾患は、喘息のような状態から心血管疾患までを包含する。これらの疾患は、新たな療法および医療の進歩にもかかわらず、依然として世界中でより一層多数の人々に影響を及ぼしている。
【０００５】
したがって、癌、炎症性疾患および感染性疾患を治療するために、さらなる化学療法剤、抗菌剤および抗炎症剤が必要とされる。新たな潜在的に有用な化学療法剤および抗菌剤を同定するための継続的な努力が、個々の研究者、学界および企業により行われている。
【０００６】
海洋由来の天然産物は、潜在的な新たな抗癌剤および抗菌剤の豊富な供給源である。海洋は、非常に複雑であり、圧力、塩分および温度が極端に変動する環境下で生じる微生物の多様な集合を収容している。したがって、海洋微生物は、特有の代謝能力および生理学的能力を示し、それらは、極端かつ変化に富む生息環境における生存を確実にするだけで
なく、地上の微生物からは観察されないであろう代謝産物を生産する潜在力を提供する(Okami, Y. 1993 J Mar Biotechnol 1: 59)。このような代謝産物の代表的な構造的分類と
しては、テルペン、ペプチド、ポリケチドおよび混合型の生合成起源を有する化合物が挙げられる。これらの分子の多くは、明らかな抗腫瘍、抗細菌、抗真菌、抗炎症または免疫抑制活性を有し(Bull, A.T.他、2000 Microbiol Mol Biol Rev 64: 573; Cragg, G.M. & D.J. Newman 2002 Trends Pharmacol Sci 23: 404; Kerr, R.G. & S.S. Kerr 1999 Exp Opin Ther Patents 9: 1207; Moore, B.S 1999 Nat Prod Rep 16: 653; Faulkner, D.J. 2001 Nat Prod Rep 18: 1; Mayer, A.M. & V.K. Lehmann 2001 Anticancer Res 21: 2489)、非常に貴重な治療剤を単離するためのこの供給源の有用性を確証する。さらに、現在市場に出回っているものとは作用機序的に別の種類に相当する新規抗癌剤および抗菌剤の単離は、任意の作用機序に基づく耐性（これは、バイオテロリズムを目的として病原体に既に人工的に導入されているかもしれない）を含む耐性問題に対処するのを助けるであろう。
【発明の開示】
【０００７】
［発明の概要］
式Ｉ〜式ＶＩの構造を有する化合物、かかる化合物を含む医薬組成物、かかる化合物及び組成物の使用、並びにかかる化合物の調製法が本明細書中で開示される。
【０００８】
幾つかの実施例は式Ｉの構造を有する化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルに関し、
【０００９】
【化１】
2007535559.tif 000003
【００１０】
式中、破線は、当該結合が単結合又は二重結合のいずれかであることを示し、Ｒ1は独立
して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキ
シ、アリールオキシカルボニルオキシ、例えば、シクロヘキシルカルビノールなどのシクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1
は同じであっても、異なっていてもよく、
Ｒ2は、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニ
ル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニル
オキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル（例えば、シクロヘキシルカルビノールを含む）、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、
Ｒ3は、水素、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3及びＥ4はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であり、但し、式Ｉは、化合物ＩＩ−１６又は化合物ＩＩ−１７ではない。
【００１１】
幾つかの実施形態では、Ｒ1置換基の１つが、エチル又はクロロエチルであり、Ｒ3がメチルである場合、Ｒ2は、シクロヘキサ−２−エニルカルビノールではない。
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ1は、置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである
。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。幾つかの実施形態では、Ｒ1は、置換又は非置換の非分
岐状Ｃ6アルキルではない。
【００１２】
Ｒ2はホルミルであってもよい。例えば、上記化合物は、下記：
【００１３】
【化２】
2007535559.tif 000004
【００１４】
であってもよく、式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される。
【００１５】
別の実施例において、上記化合物は、下記：
【００１６】
【化３】
2007535559.tif 000005
【００１７】
であってもよく、式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される。
【００１８】
更なる実施例において、上記化合物は、下記：
【００１９】
【化４】
2007535559.tif 000006
【００２０】
であってもよく、式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される。
【００２１】
Ｒ2は、シクロへキセニルメチレン又は３−メチレンシクロヘキセンでもよい。
【００２２】
例えば、上記化合物は、下記：
【００２３】
【化５】
2007535559.tif 000007
【００２４】
であってもよく、式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される。
【００２５】
Ｒ2は、シクロへキシルアルキルアミン、Ｃ−シクロヘキシル−メチレンアミン、又は
シクロヘキサンカルバルデヒドＯ−オキシムでもよい。
【００２６】
例えば、上記化合物は、
【００２７】
【化６】
2007535559.tif 000008
【００２８】
であってもよく、式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択され、Ｒ9は、水素、以下の：アルキル、アシル、アリール及びヘテロアリールの置換又は非置換バリアントから成る群から選択される。
【００２９】
更に、Ｒ2は、シクロアルキルアシルでもよい。
【００３０】
例えば、上記化合物は、下記：
【００３１】
【化７】
2007535559.tif 000009
【００３２】
であってもよく、式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｉ及びＢｒから成る群から選択される。
【００３３】
更なる実施形態は、下記ＩＩの構造を有する化合物、並びにそれらの薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルに関し、
【００３４】
【化８】
2007535559.tif 000010
【００３５】
式中、破線は、当該結合が単結合又は二重結合のいずれかであることを示し、Ｒ1は独立
して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキ
シ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アル
コキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1は同じであっても、異なっていてもよく、
【００３６】
Ｒ3は、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又は
Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ
、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、
【００３７】
Ｒ4は独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和
アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカ
ルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｍは１又は２であり、ｍが２である場合、Ｒ4は同じであっても、異なっていてもよく、
【００３８】
Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3、Ｅ4及びＥ5はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であり、
【００３９】
但し、式ＩＩは、化合物ＩＩ−１６又は化合物ＩＩ−１７ではない。
幾つかの実施形態は、一方のＲ4が水素であり、ｍ及びｎが２であり、Ｒ3がメチルであり、置換基Ｒ1の一方がエチル又はクロロエチルであるのに対して、他方のＲ1が水素である場合、もう一方のＲ4はシクロヘキサ−２−エニルではないという条件を包含する。
【００４０】
例えば、Ｅ5は、ＯＨ、Ｏ、Ｓ、Ｎ、ＮＨ、ＮＨ2、ＮＯＨ、ＮＨＯＨ、ＯＲ10、ＳＲ11、ＮＲ12及びＮＨＯＲ13から成る群から選択され、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12及びＲ13はそれぞれ独立して、水素、並びに置換又は非置換のアルキル、アシル、アリール及びヘテロアリールから成る群から選択される。
【００４１】
ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、少なくとも１つのＲ1はＣＨ2ＣＨ2Ｘであり
、Ｘは、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される。
【００４２】
別の例として、Ｒ3はメチルである。更にまた、Ｅ5はＯＨである。Ｅ1、Ｅ3及びＥ4が
それぞれＯであり、Ｅ2はＮＨである。少なくとも１つのＲ4は例えば、シクロアルカン又はシクロアルケンである。別の例では、ｎは２であり、Ｒ1置換基の少なくとも１つが水
素であり、他のＲ1置換基は、ＣＨ2ＣＨ2Ｘであり、Ｘは、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩか
ら成る群から選択され、少なくとも１つのＲ4はシクロヘキサン又はシクロヘキセンであ
り、Ｅ5はＯＨであり、Ｒ3はメチルであり、Ｅ1、Ｅ3及びＥ4がそれぞれＯであり、Ｅ2はＮＨである。
【００４３】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ1は、置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである
。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。幾つかの実施形態では、Ｒ1は、置換又は非置換の非分
岐状Ｃ6アルキルではない。
【００４４】
例えば、上記化合物は、下記：
【００４５】
【化９】
2007535559.tif 000011
【００４６】
であってもよく、式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される。
【００４７】
Ｒ4の少なくとも１つは、二置換シクロヘキサンであり、例えば、
【００４８】
【化１０】
2007535559.tif 000012
【００４９】
であってもよく、式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される。
【００５０】
Ｒ6及びＲ7は共に、ＯＨであってもよい。
【００５１】
Ｒ4の少なくとも１つは、７−オキサ−ビシクロ［４．１．０］ヘプト−２−イルであ
り、例えば、
【００５２】
【化１１】
2007535559.tif 000013
【００５３】
であってもよく、式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される。
【００５４】
Ｒ4の少なくとも１つもまた、置換又は非置換の分岐状アルキルであり、例えば、
【００５５】
【化１２】
2007535559.tif 000014
【００５６】
であってもよく、式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される。
【００５７】
更にまた、Ｒ4の少なくとも１つは、シクロアルキルであり、Ｅ5は、酸素であってもよい。
【００５８】
例えば、上記化合物は、
【００５９】
【化１３】
2007535559.tif 000015
【００６０】
であってもよく、式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｉ及びＢｒから成る群から選択される。
【００６１】
更なる例としては、上記化合物は、
【００６２】
【化１４】
2007535559.tif 000016
【００６３】
であってもよく、式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択され、Ｒ9は、水素、置換及び非置換のアルキル、置換及び非置換のアリール、並びに置換及び非置換のヘテロアリールから成る群から選択される。
【００６４】
また更なる例において、上記化合物は、
【００６５】
【化１５】
2007535559.tif 000017
【００６６】
であってもよく、式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される。
【００６７】
Ｒ4の少なくとも１つもまたシクロアルキルであり、Ｅ5はＮＨ2であってもよい。例え
ば、上記化合物は、
【００６８】
【化１６】
2007535559.tif 000018
【００６９】
であってもよく、式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される。
【００７０】
また更なる例としては、上記化合物はプロドラッグエステル又はチオエステルであってもよく、例えば、上記化合物は、
【００７１】
【化１７】
2007535559.tif 000019
【００７２】
であってもよく、式中、Ｒ8は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群から選択される。
【００７３】
別の実施形態は、下記ＩＩＩの構造を有する化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプ
ロドラッグエステルに関し、
【００７４】
【化１８】
2007535559.tif 000020
【００７５】
式中、破線は、当該結合が単結合又は二重結合のいずれかであることを示し、Ｒ1は独立
して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキ
シ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1は同じであっても、異なっていてもよく、
【００７６】
Ｒ4は独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和
アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカ
ルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボニルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｍは１又は２であり、ｍが２である場合、Ｒ4は、同じであっても、異なっていてもよく、Ｅ1、Ｅ2、
Ｅ3、Ｅ4及びＥ5はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であり、但し、式ＩＩＩは、
化合物ＩＩ−１６又は化合物ＩＩ−１７ではない。
幾つかの実施形態は、一方のＲ4が水素であり、ｍ及びｎが２であり、置換基Ｒ1の一方がエチル又はクロロエチルであるのに対して、他方のＲ1が水素である場合、もう一方のＲ4はシクロヘキサ−２−エニルではないという条件を包含する。
【００７７】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ1は、置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである
。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。幾つかの実施形態では、Ｒ1は、置換又は非置換の非分
岐状Ｃ6アルキルではない。
【００７８】
また更なる実施形態は、下記ＩＶの構造を有する化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルに関し、
【００７９】
【化１９】
2007535559.tif 000021
【００８０】
式中、破線は、当該結合が単結合又は二重結合のいずれかであることを示し、Ｒ1は独立
して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキ
シ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1は同じであっても、異なっていてもよく、
【００８１】
Ｒ3は、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又は
Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ
、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、
【００８２】
Ｒ5は、独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽
和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシ
カルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイル
オキシ、ニトロ、アジド、フェニル、オキシ、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｍは０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１であり、ｍが１より大きい場合、Ｒ5は、同じであっても、異なっていてもよく、また置換基Ｒ5は環を形成してもよく、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3、Ｅ4及びＥ5はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である。
【００８３】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ1は、置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである
。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。幾つかの実施形態では、Ｒ1は、置換又は非置換の非分
岐状Ｃ6アルキルではない。
【００８４】
別の実施形態は、下記Ｖの構造を有する化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルに関し、
【００８５】
【化２０】
2007535559.tif 000022
【００８６】
式中、破線は、当該結合が単結合又は二重結合のいずれかであることを示し、Ｒ1は、水
素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜
Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1は同じであっても、異なっていてもよく、
【００８７】
Ｒ5は、独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽
和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシ
カルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカ
ルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、オキシ、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｍは０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１であり、ｍが１より大きい場合、Ｒ5は同じであっても、異なっていてもよく、また置換基Ｒ5は環を形成してもよく、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3、Ｅ4及びＥ5はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である。
【００８８】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ1は置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである。
例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。幾つかの実施形態では、Ｒ1は、置換又は非置換の非分岐
状Ｃ6アルキルではない。
【００８９】
別の実施形態は、下記ＶＩの構造を有する化合物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルに関し、
【００９０】
【化２１】
2007535559.tif 000023
【００９１】
式中、Ｒ1は独立して、Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、フェニル、シクロアルキルアシル、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、チオ、スルホキシド、スルホンボロン酸エステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1は同じであっても、異なっていてもよく、
【００９２】
Ｒ2は、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニ
ル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニル
オキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、例えば、シクロヘキシルカルビノールなどのシクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロ
アリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、
【００９３】
Ｒ3は、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又は
Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ
、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、Ｅ1
、Ｅ2、Ｅ3及びＥ4はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である。
【００９４】
幾つかの実施形態では、Ｒ1置換基の１つが、エチル又はクロロエチルであり、Ｒ3がメチルである場合、Ｒ2はシクロヘキサ−２−エニルカルビノールではない。
【００９５】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ1は置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである。
例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。
【００９６】
式中、Ｒ14はハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオ
キシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、チオエステル、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択される。
【００９７】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ14はアルキルチオール又は置換アルキルチオールであり、Ｅ3は酸素である。
【００９８】
幾つかの例示的な実施形態は、式ＶＩ−１として示される以下の構造を有する式ＶＩの化合物に関し、
【００９９】
【化２２】
2007535559.tif 000024
【０１００】
式中、Ｒ1は独立して、Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、フェニル、シクロアルキルアシル、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸エステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1は同じであって
も、異なっていてもよく、
【０１０１】
Ｒ3はハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3及びＥ4はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であり、
【０１０２】
Ｒ5は独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和
アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカ
ルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、オキシ、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択することができ、ｍは０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１であり、ｍが１より
大きい場合、Ｒ5は同じであっても、異なっていてもよく、また置換基Ｒ5は環を形成してもよく、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3、Ｅ4及びＥ5はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である。
【０１０３】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ1は置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである。
例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。
【０１０４】
式中、Ｒ14はハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオ
キシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、チオエステル、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択される。
【０１０５】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ14はアルキルチオール又は置換アルキルチオールであり、Ｅ3は酸素である。
【０１０６】
例えば、化合物は下記構造ＶＩ−１Ａを有する：
【０１０７】
【化２３】
2007535559.tif 000025
【０１０８】
例えば、立体化学は下記の通りであってもよい：
【０１０９】
【化２４】
2007535559.tif 000026
【０１１０】
例えば、式ＶＩの化合物は下記構造及び立体化学ＶＩ−１Ｂを有する：
【０１１１】
【化２５】
2007535559.tif 000027
【０１１２】
別の例としては、式ＶＩの化合物は下記構造及び立体化学ＶＩ−１Ｃを有する：
【０１１３】
【化２６】
2007535559.tif 000028
【０１１４】
幾つかの実施形態は、本明細書中に記載されるような化合物を含む医薬組成物に関する。医薬組成物は、抗菌剤を更に含んでもよい。
【０１１５】
他の実施形態は、癌の治療法に関する。該方法は、例えば、本明細書中に記載するような化合物又は組成物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを投与することを包含する。上記方法は、抗癌剤投与により恩恵を受ける患者を同定する工程、及び該患者に上記方法を実施する工程を更に含んでもよい。癌は、例えば多発性骨髄腫、結腸直腸癌腫、前立腺癌腫、胸部腺癌、非小細胞肺癌腫、卵巣癌腫、黒色腫等である。癌は、薬物耐性癌であってもよく、薬物耐性癌は、Ｐ−糖タンパク質排出ポンプのレベルの上昇、ＭＲＰ１によりコードされる多剤耐性関連タンパク質１の発現の増加、薬物取り込みの低減、薬物の標的の変更又は薬物誘導性ＤＮＡ損傷修復の増加、アポトーシス経路の変更及びシトクロムＰ４５０酵素の活性化の少なくとも１つを示す。例として、薬物耐性癌は肉腫である。
【０１１６】
また更なる実施形態は、癌細胞の成長を阻害する方法に関する。該方法は、例えば、癌細胞を、本明細書中に記載するような化合物又は組成物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルと接触させることを包含する。癌は、例えば多発性骨髄腫、結腸直腸癌腫、前立腺癌腫、胸部腺癌、非小細胞肺癌腫、卵巣癌腫、黒色腫等である。
【０１１７】
他の実施形態は、細胞を、本明細書中に記載するような化合物又は組成物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルと接触させる工程を含む、プロテアソーム活性を阻害する方法に関する。
【０１１８】
更なる実施形態は、ＮＦ−κＢ活性化を阻害する方法に関する。当該方法は、例えば細胞を、本明細書中に記載するような化合物又は組成物、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルと接触させる工程を包含する。
【０１１９】
更に他の実施形態は、炎症状態の治療法に関する。当該方法は、本明細書中に記載するような化合物又は組成物を、それらを必要としている患者へ有効量投与することを包含する。炎症状態は、例えば慢性関節リウマチ、喘息、多発性硬化症、乾癬、脳梗塞、心筋梗塞等である。
【０１２０】
幾つかの実施形態は、本明細書中に記載するような化合物又は組成物を、それらを必要
としている患者へ有効量投与することを包含する、微生物感染の治療法に関する。微生物感染は、例えば炭疽菌、プラスモディウム属、リーシュマニア属及びトリパノソーマ属により引き起こされる。
【０１２１】
他の実施形態は、癌、炎症状態又は微生物感染の治療における式Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ又はＶＩの１つ又は複数の化合物、その薬物学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルの使用に関する。上記１つ又は複数の化合物は、本明細書中に記載するような任意の化合物、その薬学的に許容可能塩及びプロドラッグエステルの１つ又は複数の化合物である。上記癌は、例えば多発性骨髄腫、結腸直腸癌腫、前立腺癌腫、胸部腺癌、非小細胞肺癌腫、卵巣癌腫又は黒色腫である。上記癌はまた、薬物耐性癌、例えば、Ｐ−糖タンパク質排出ポンプのレベルの上昇、ＭＲＰ１によりコードされる多剤耐性関連タンパク質１の発現の増加、薬物取り込みの低減、薬物の標的の変更又は薬物誘導性ＤＮＡ損傷修復の増加、アポトーシス経路の変更及びシトクロムＰ４５０酵素の活性化の少なくとも１つを示すものであり得る。上記炎症状態は、例えば、慢性関節リウマチ、喘息、多発性硬化症、乾癬、脳梗塞又は心筋梗塞である。上記微生物感染は、炭疽菌、プラスモディウム属、リーシュマニア属又はトリパノソーマ属により引き起こされる。
【０１２２】
また更なる実施形態は、血管新生の阻害、プロテアソーム活性の阻害又はＮＦ−κＢ活性化の阻害のための、本明細書中に記載するような式Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ又はＶＩの１つ又は複数の化合物、その薬物学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルの使用に関する。
【０１２３】
幾つかの実施形態は、癌、炎症状態又は微生物感染の治療のための、或いは血管新生、プロテアソーム活性又はＮＦ−κＢ活性化の阻害のための薬剤の調製における式Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ又はＶＩの化合物、その薬物学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルの使用に関する。該使用は、化学療法剤、抗血管新生剤、抗炎症剤又はプロテアソーム阻害剤の使用を更に含んでもよい。
【０１２４】
本明細書中に組み込まれ、本明細書の一部を成す添付の図面は、単に本発明のある特定の好ましい実施形態を説明するに過ぎない。本明細書の残部とともに、添付の図面は、本発明のある特定の化合物を調製するための好ましい様式を当業者に説明するのに利用されると意図される。
【発明を実施するための最良の形態】
【０１２５】
［好ましい実施形態の詳細な説明］
多数の参考文献が本明細書中で引用される。本明細書中に引用される米国特許を含む本明細書中に引用される参考文献はそれぞれ、それらの全体が参照により本明細書へ引用されるとみなされる。
【０１２６】
本発明の実施形態としては、例えば、本明細書中に記載する化合物及びそのアナログを包含する新規化合物を含む化合物の調製法を提供すること、並びに例えば、薬学的に許容可能な抗菌組成物、抗癌組成物及び抗炎症組成物の製造法を提供することが挙げられるが、これらに限定されない。上記方法は、比較的高収率で組成物を含むことができ、ここでこれらの組成物中の有効成分の中に、上記化合物及び／又はこれらの誘導体が含まれる。他の実施形態は、現在利用可能な方法により得られない新規化合物を提供することに関する。更に、実施形態は、癌、炎症及び感染疾患のうち、特にヒトを侵すものの治療法に関する。上記方法は、例えば、新規化合物群の一部を有効量投与する工程を包含する。好ましい実施形態は、上記化合物並びに本明細書中に開示するかかる化合物の製造及び使用法に関するが、本発明の全ての実施形態において、必ずしもこれらの目的が満たされるとは限らない。
【０１２７】
本明細書中に記載する化合物に関して、不斉炭素はそれぞれ、Ｒ又はＳ立体配置であり得る。本願に例示される特定の化合物は、特定の立体配置で表されるが、任意のキラル中心で反対の立体化学を有する化合物又はそれらの混合物もまた想定される。キラル中心が本発明の誘導体で見出される場合、化合物は考え得る全ての立体異性体を包含すると理解されよう。
【０１２８】
幾つかの実施形態は、化合物、並びに化合物群、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを製造する方法を提供し、ここで上記化合物は、式Ｉで表される：
【０１２９】
【化２７】
2007535559.tif 000029
【０１３０】
ある実施形態において、置換基Ｒ1、Ｒ2及びＲ3は、独立して水素、ハロゲン、並びに
：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル
、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、例えばシクロへキシルカルビノールを含むシクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントを含む。更に、ある実施形態では、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3及びＥ4のそれぞれが例えば、窒素、硫黄及び酸素から成る群から独立して選択されるヘテロ原子又は置換へテロ原子である。破線は、当該結合が単結合又は二重結合のいずれかであることを示している。幾つかの実施形態では、好ましくは、Ｒ1は、置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5のアルキルである。例えば、メチル、エチル、
プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。幾つかの実施形態では、Ｒ1は、置換又は非置換の非分岐状Ｃ6アルキルではない。
【０１３１】
幾つかの実施形態では、ｎは１か２である。ｎが２である場合、置換基は同じであっても、異なっていてもよい。また、幾つかの実施形態は、Ｒ2がシクロヘキサ−２−エニル
−カルビノール又は置換シクロヘキサ−２−エニル−カルビノールではないという条件を包含する。また、幾つかの実施形態は、式Ｉが化合物ＩＩ−１６又は化合物ＩＩ−１７ではないという条件を包含する。他の実施形態は、Ｒ3がメチルである場合に、Ｒ2はシクロヘキサ−２−エニル−カルビノールではないという条件を包含する。更に、幾つかの実施形態では、Ｒ3は水素ではない。
【０１３２】
好ましくは、Ｒ2はホルミルである。例えば、上記化合物は以下の構造Ｉ−１を有する
。
【０１３３】
【化２８】
2007535559.tif 000030
【０１３４】
例えば、Ｒ8としては水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。
【０１３５】
好ましくは、式Ｉ−１の構造は以下の立体化学を有する。
【０１３６】
【化２９】
2007535559.tif 000031
【０１３７】
例えば、Ｒ8は水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を含む。
【０１３８】
好ましくは、Ｒ2はカルビノールである。例えば、上記化合物は以下の構造Ｉ−２を有
する。
【０１３９】
【化３０】
2007535559.tif 000032
【０１４０】
例えば、Ｒ8としては水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。
【０１４１】
例えば、式Ｉ−２の構造は以下の立体化学を有する。
【０１４２】
【化３１】
2007535559.tif 000033
【０１４３】
例えば、Ｒ8としては水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。
【０１４４】
例えば、式Ｉの化合物は以下の構造Ｉ−３を有する化合物である。
【０１４５】
【化３２】
2007535559.tif 000034
【０１４６】
例えば、Ｒ8としては水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。
【０１４７】
式Ｉ−３の化合物は以下の立体化学構造を有する。
【０１４８】
【化３３】
2007535559.tif 000035
【０１４９】
例えば、Ｒ8としては水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。
【０１５０】
他にも例えば、式Ｉの化合物は以下の構造Ｉ−４を有する化合物である。
【０１５１】
【化３４】
2007535559.tif 000036
【０１５２】
例えば、Ｒ8としては水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。
【０１５３】
好ましくは、式Ｉ−４の化合物は以下の立体化学構造を有する。
【０１５４】
【化３５】
2007535559.tif 000037
【０１５５】
例えば、Ｒ8としては水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。
【０１５６】
更に例えば、式Ｉの化合物は以下の構造Ｉ−５を有する化合物である。
【０１５７】
【化３６】
2007535559.tif 000038
【０１５８】
例えば、Ｒ8としては水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。
【０１５９】
例えば、式Ｉ−５の化合物は以下の立体化学を有する。
【０１６０】
【化３７】
2007535559.tif 000039
【０１６１】
例えば、Ｒ8としては水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。
【０１６２】
幾つかの実施形態において、式ＩのＲ2は、例えば、シクロヘキサ−２−エニリデンメ
チルである。例えば、上記化合物が式Ｉ−６の以下の構造を有する。
【０１６３】
【化３８】
2007535559.tif 000040
【０１６４】
例えば、Ｒ8としては水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。
【０１６５】
好ましくは、式Ｉ−６の化合物は以下の立体化学を有する。
【０１６６】
【化３９】
2007535559.tif 000041
【０１６７】
例えば、Ｒ8としては水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。
【０１６８】
更なる実施形態において、式ＩのＲ2は、例えば、シクロヘキサ−２−エニルメチルで
ある。例えば、上記化合物は式Ｉ−７の以下の構造を有する。
【０１６９】
【化４０】
2007535559.tif 000042
【０１７０】
例えば、Ｒ8としては水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。
【０１７１】
好ましくは、式Ｉ−７の化合物は以下の立体化学を有する。
【０１７２】
【化４１】
2007535559.tif 000043
【０１７３】
例えば、Ｒ8としては水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。
【０１７４】
他の実施形態において、Ｒ2はシクロヘキシルアルキルアミンである。
【０１７５】
他の実施形態においてもまた、Ｒ2はＣ−シクロヘキシル−メチレンアミンである。他
には、Ｒ2はシクロヘキサンカルバルデヒドＯ−オキシムである。
【０１７６】
更にまた、幾つかの実施形態において、Ｒ2はシクロアルキルアシルである。
【０１７７】
式ＩＩの化合物
他の実施形態は、化合物、並びに化合物群、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルの製造法を提供し、ここで上記化合物は下記式ＩＩで表される。
【０１７８】
【化４２】
2007535559.tif 000044
【０１７９】
ある実施形態において、置換基Ｒ1、Ｒ3及びＲ4は、独立して水素、ハロゲン、並びに
：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル
、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントを含んでもよい。更に、ある実施形態では、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3
及びＥ4のそれぞれが置換又は非置換のヘテロ原子である。例えば、ヘテロ原子は、窒素
、硫黄及び酸素であってもよい。破線は、当該結合が単結合又は二重結合のいずれかであることを示している。
【０１８０】
幾つかの実施形態では、ｎ又はｍが１である一方で、ｎ又はｍが２である。
【０１８１】
ｎ又はｍが２である場合、置換基は同じであっても、異なっていてもよい。
【０１８２】
また、幾つかの実施形態は、式ＩＩが化合物ＩＩ−１６又は化合物ＩＩ−１７ではないという条件を包含する。
【０１８３】
更なる実施形態は、Ｒ4がシクロヘキサ−２−エニル又は置換シクロヘキサ−２−エニル
ではないという条件を包含する。
【０１８４】
また、幾つかの実施形態は、Ｒ3がメチルである場合に、Ｒ4はシクロヘキサ−２−エニルではないという条件を包含する。
【０１８５】
更に、幾つかの実施形態では、Ｒ3は水素ではない。
【０１８６】
Ｅ5は例えばＯＨ、Ｏ、ＯＲ10、Ｓ、ＳＲ11、ＳＯ2Ｒ11、ＮＨ、ＮＨ2、ＮＯＨ、ＮＨ
ＯＨ、ＮＲ12及びＮＨＯＲ13であり、Ｒ10〜13は独立して、例えば水素、アルキル、置換アルキル、アリール、ヘテロアリール等を包含する。
【０１８７】
また、Ｒ1は、ＣＨ2ＣＨ2Ｘであり、Ｘは、例えばＨ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩである。
【０１８８】
Ｒ3はメチルでもよい。更に、Ｒ4はシクロヘキシルでもよい。
【０１８９】
また、Ｅ1、Ｅ3及びＥ4はそれぞれＯであってもよく、Ｅ2はＮＨでもよい。
【０１９０】
好ましくは、Ｒ1は、ＣＨ2ＣＨ2Ｘであり、Ｘは、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ及びＩから成る群
から選択され、Ｒ4はシクロヘキシルを包含してもよく、ここでＲ3はメチルでもよく、Ｅ1、Ｅ3及びＥ4はそれぞれＯであってもよく、Ｅ2はＮＨでもよい。
【０１９１】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ1は置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである。
【０１９２】
例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。
【０１９３】
幾つかの実施形態では、Ｒ1は、置換又は非置換の非分岐状Ｃ6アルキルではない。
【０１９４】
例えば、式ＩＩの化合物は下記構造ＩＩ−１を有する。
【０１９５】
【化４３】
2007535559.tif 000045
【０１９６】
Ｒ8は例えば、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を包含する。
【０１９７】
例えば、立体化学は下記の通りである。
【０１９８】
【化４４】
2007535559.tif 000046
【０１９９】
好ましい実施形態では、式ＩＩの化合物はそれぞれ下記構造ＩＩ−２、ＩＩ−３又はＩ
Ｉ−４のいずれかを有する。
【０２００】
【化４５】
2007535559.tif 000047
【０２０１】
上記構造の立体化学は、１つ又は複数のキラル中心において反対の立体化学へ変更され得ることに留意すべきである。
【０２０２】
例えば、幾つかの実施形態は、立体化学なしで示される下記構造を包含する。
【０２０３】
【化４６】
2007535559.tif 000048
【０２０４】
他の実施形態では、Ｒ4は７−オキサ−ビシクロ［４．１．０］ヘプタ−２−イルであ
る。例えば式ＩＩの化合物は下記構造ＩＩ−５である。
【０２０５】
【化４７】
2007535559.tif 000049
【０２０６】
Ｒ8は例えば、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を包含する。
【０２０７】
下記は、式ＩＩ−５の構造を有する化合物の例である。
【０２０８】
【化４８】
2007535559.tif 000050
【０２０９】
また更なる実施形態では、Ｒ4は置換又は非置換の分岐状アルキルを包含する。例えば
、式ＩＩの化合物は、下記構造ＩＩ−６である。
【０２１０】
【化４９】
2007535559.tif 000051
【０２１１】
Ｒ8は例えば、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を包含する。
【０２１２】
下記は、式ＩＩ−６の構造を有する化合物の立体化学の例である。
【０２１３】
【化５０】
2007535559.tif 000052
【０２１４】
別の例として、式ＩＩの化合物は下記構造ＩＩ−７である。
【０２１５】
【化５１】
2007535559.tif 000053
【０２１６】
Ｒ8は例えば、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を包含する。
【０２１７】
下記は、式ＩＩ−７の構造を有する化合物の立体化学の例である。
【０２１８】
【化５２】
2007535559.tif 000054
【０２１９】
他の実施形態では、Ｒ4はシクロアルキルであり、Ｅ5は酸素である。例えば式ＩＩの化合物は下記構造ＩＩ−８である。
【０２２０】
【化５３】
2007535559.tif 000055
【０２２１】
Ｒ8は例えば、水素（ＩＩ−８Ａ）、フッ素（ＩＩ−８Ｂ）、塩素（ＩＩ−８Ｃ）、臭
素（ＩＩ−８Ｄ）及びヨウ素（ＩＩ−８Ｅ）を包含する。
【０２２２】
下記は、式ＩＩ−８の構造を有する化合物の立体化学の例である。
【０２２３】
【化５４】
2007535559.tif 000056
【０２２４】
幾つかの実施形態では、Ｅ5はオキシムを生じるアミンオキシドである。例えば式ＩＩ
の化合物は下記構造ＩＩ−９を有する。
【０２２５】
【化５５】
2007535559.tif 000057
【０２２６】
Ｒ8は例えば水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を包含し、Ｒは例えば、水素、アル
キル又は置換アルキルである。
【０２２７】
下記は、式ＩＩ−９の構造を有する化合物の立体化学の例である。
【０２２８】
【化５６】
2007535559.tif 000058
【０２２９】
更に、例えば式ＩＩの化合物は下記構造ＩＩ−１０を有する。
【０２３０】
【化５７】
2007535559.tif 000059
【０２３１】
Ｒ8は例えば水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を包含する。
【０２３２】
下記は、式ＩＩ−１０の構造を有する化合物の立体化学の例である（波線の結合は、任
意の立体化学が許容されることを示す）。
【０２３３】
【化５８】
2007535559.tif 000060
【０２３４】
幾つかの実施形態では、Ｅ5はＮＨ2である。例えば式ＩＩの化合物は下記構造ＩＩ−１１を有する。
【０２３５】
【化５９】
2007535559.tif 000061
【０２３６】
Ｒ8は例えば、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を包含する。
【０２３７】
下記は、式ＩＩ−１１の構造を有する化合物の立体化学の例である。
【０２３８】
【化６０】
2007535559.tif 000062
【０２３９】
幾つかの実施形態では、Ｒ4はシクロアルキルを包含し、Ｅ5はＮＨ2である。例えば式
ＩＩの化合物は下記構造ＩＩ−１２を有する。
【０２４０】
【化６１】
2007535559.tif 000063
【０２４１】
Ｒ8は例えば、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を包含する。
【０２４２】
下記は、式ＩＩ−１２の構造を有する化合物の立体化学の例である。
【０２４３】
【化６２】
2007535559.tif 000064
【０２４４】
更に、例えば式ＩＩの化合物は下記構造ＩＩ−１３を有する。
【０２４５】
【化６３】
2007535559.tif 000065
【０２４６】
Ｒ8は例えば、水素（ＩＩ−１３Ａ）、フッ素（ＩＩ−１３Ｂ）、塩素（ＩＩ−１３Ｃ
）、臭素（ＩＩ−１３Ｄ）及びヨウ素（ＩＩ−１３Ｅ）を包含する。
【０２４７】
下記は、式ＩＩ−１３の構造を有する化合物の立体化学の例である。
【０２４８】
【化６４】
2007535559.tif 000066
【０２４９】
更に、例えば式ＩＩの化合物は下記構造ＩＩ−１４を有する。
【０２５０】
【化６５】
2007535559.tif 000067
【０２５１】
Ｒ8は例えば、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を包含する。
【０２５２】
下記は、式ＩＩ−１４の構造を有する化合物の立体化学の例である。
【０２５３】
【化６６】
2007535559.tif 000068
【０２５４】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、例えば、Ｒ4として少なくとも１つのシク
ロアルケンを包含する。更に、幾つかの実施形態では、化合物は例えばＥ5でヒドロキシ
を包含する。例えば、式ＩＩの化合物は下記構造ＩＩ−１５を有する。
【０２５５】
【化６７】
2007535559.tif 000069
【０２５６】
Ｒ8は例えば水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を包含する。幾つかの実施形態では
、Ｒ8は水素又は塩素を包含しない。
【０２５７】
例えば立体化学は下記の通りである。
【０２５８】
【化６８】
2007535559.tif 000070
【０２５９】
下記は、それぞれ構造ＩＩ−１８及び構造ＩＩ−１９の化合物の立体化学の例である。
【０２６０】
【化６９】
2007535559.tif 000071
【０２６１】
式ＩＩ−１８及び式ＩＩ−１９の化合物は、以下で説明するように発酵、合成又は半合成により得ることができ、単離／精製される。更に、式ＩＩ−１８及び式ＩＩ−１９の化合物は、本明細書中に記載する他の化合物を製造するのに使用することができ、「出発材料」と称される。
【０２６２】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は例えば、Ｒ1としてメチル基を包含する。更
に、例えば式ＩＩ−２０の化合物は、下記構造及び立体化学を有する。
【０２６３】
【化７０】
2007535559.tif 000072
【０２６４】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は例えば、Ｒ1としてヒドロキシメチル基を包
含する。更に、例えば式ＩＩ−２１の化合物は下記構造及び立体化学を有する。
【０２６５】
【化７１】
2007535559.tif 000073
【０２６６】
幾つかの実施形態では、式ＩＩ−２１の水酸基は、Ｒ1が例えばエチルプロピオナート
を包含するようにエステル化してもよい。例えば式ＩＩ−２２の化合物は、下記構造及び立体化学を有する。
【０２６７】
【化７２】
2007535559.tif 000074
【０２６８】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は例えば、Ｒ3としてエチル基を包含する。更
に、例えば、式ＩＩの化合物は下記構造ＩＩ−２３を有する。
【０２６９】
【化７３】
2007535559.tif 000075
【０２７０】
Ｒ8は例えば水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を包含してもよい。例えば、立体化
学は下記の通りである。
【０２７１】
【化７４】
2007535559.tif 000076
【０２７２】
幾つかの実施形態では、式ＩＩ−２３の化合物はＲ3がエチルであり、Ｒ8が塩素である式ＩＩ−２４Ｃにより例示される下記構造及び立体化学を有する。
【０２７３】
【化７５】
2007535559.tif 000077
【０２７４】
幾つかの実施形態では、式ＩＩ−１５の化合物はＲ8が塩素である式ＩＩ−２５の化合
物により例示される下記立体化学を有する。
【０２７５】
【化７６】
2007535559.tif 000078
【０２７６】
幾つかの実施形態では、式ＩＩ−１５の化合物はＲ8が塩素である式ＩＩ−２６の化合
物により例示される下記立体化学を有する。
【０２７７】
【化７７】
2007535559.tif 000079
【０２７８】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物はＲ1がエチルである式ＩＩ−２７により例示
される下記構造及び立体化学を有する。
【０２７９】
【化７８】
2007535559.tif 000080
【０２８０】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物はＲ1がメチルである式ＩＩ−２８により例示
される下記構造（立体化学なしで、例示的な立体化学で示される）を有する。
【０２８１】
【化７９】
2007535559.tif 000081
【０２８２】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は例えば、Ｒ1としてアジドエチルを含む。更
なる例示的な化合物である式ＩＩ−２９は下記構造及び立体化学を有する。
【０２８３】
【化８０】
2007535559.tif 000082
【０２８４】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は例えば、Ｒ1としてプロピルを含む。更なる
例示的な化合物である式ＩＩ−３０は、下記構造及び立体化学を有する。
【０２８５】
【化８１】
2007535559.tif 000083
【０２８６】
また更に、例えば式ＩＩ−３１及び式ＩＩ−３２の化合物は、下記構造及び立体化学を有する。
【０２８７】
【化８２】
2007535559.tif 000084
【０２８８】
他にも、例えば式ＩＩ−３３、式ＩＩ−３４、式ＩＩ−３５及びＩＩ−３６の化合物は、下記構造及び立体化学を有する。
【０２８９】
【化８３】
2007535559.tif 000085
【０２９０】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、Ｒ1としてシアノエチルを含み、式ＩＩ−
３７の化合物は、下記構造及び立体化学を有する。
【０２９１】
【化８４】
2007535559.tif 000086
【０２９２】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、Ｒ1としてエチルチオシアナートを含み、
式ＩＩ−３８の化合物は下記構造及び立体化学を有する。
【０２９３】
【化８５】
2007535559.tif 000087
【０２９４】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は例えば、Ｒ1としてチオールを含む。更に、
例えば式ＩＩ−３９の化合物は、Ｒ＝Ｈ、アルキル、アリール、又は置換アルキル又は置換アリールである下記構造及び立体化学を有する。
【０２９５】
【化８６】
2007535559.tif 000088
【０２９６】
更に、例えば式ＩＩ−３９の化合物の硫黄は式ＩＩ−４０で見られるように、例えば、スルホキシド（ｎ＝１）又はスルホン（ｎ＝２）へ酸化される。
【０２９７】
【化８７】
2007535559.tif 000089
【０２９８】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物の置換基Ｒ1は、化合物ＩＩ−１８又は化合物
ＩＩ−１９で見られるように、例えばハロゲンのような脱離基、又はスルホン酸エステルのような別の脱離基を包含する。一つの例としては、式ＩＩ−４１のメタンスルホナート（メシラート）である。
【０２９９】
【化８８】
2007535559.tif 000090
【０３００】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物の置換基Ｒ1は、電子受容体を包含する。電子
受容体は、例えばボロン酸又はそのエステルのようなルイス酸である。例えば、式ＩＩ−４２の化合物は、例えばｎ＝０、１、２、３、４、５又は６、及びＲ＝Ｈ又はアルキルである下記構造及び立体化学を有する。
【０３０１】
【化８９】
2007535559.tif 000091
【０３０２】
更に、例えば式ＩＩ−４２の化合物は、ｎ＝２及びＲ＝Ｈである式ＩＩ−４２Ａの化合物、及びｎ＝１及びＲ＝Ｈである式ＩＩ−４２Ｂの化合物である。
【０３０３】
【化９０】
2007535559.tif 000092
【０３０４】
式ＩＩの化合物の置換基Ｒ1が電子受容体を包含する幾つかの実施形態では、電子受容
体は、例えばマイケル受容体である。例えば、式ＩＩ−４３の化合物は、ＣＨＯ、ＣＯＲ、ＣＯＯＲ、ＣＯＮＨ2、ＣＮ、ＮＯ2、ＳＯＲ、ＳＯ2Ｒのように、ｎ＝０、１、２、３
、４、５、６、及びＺ＝電子求引基である下記構造を有する。
【０３０５】
【化９１】
2007535559.tif 000093
【０３０６】
例えば、式ＩＩ−４３の化合物はｎ＝１及びＺ＝ＣＯ2ＣＨ3である式ＩＩ−４３Ａの化合物である。
【０３０７】
【化９２】
2007535559.tif 000094
【０３０８】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物はＲ1として例えばエチルエニルのようなアル
ケニル基を包含してもよい。更に、例えば式ＩＩ−４６の化合物は下記構造及び立体化学を有する。
【０３０９】
【化９３】
2007535559.tif 000095
【０３１０】
他にも、例えば式ＩＩ−４９の化合物は下記構造及び立体化学を有する。
【０３１１】
【化９４】
2007535559.tif 000096
【０３１２】
幾つかの実施形態では、化合物は式ＩＩの化合物のプロドラッグエステル又はチオエステルである。例えば、式ＩＩ−１６の化合物のプロドラッグチオエステルである式ＩＩ−４４の化合物は、下記構造及び立体化学を有する。
【０３１３】
【化９５】
2007535559.tif 000097
【０３１４】
他にも、例えば式ＩＩ−１７の化合物のプロドラッグチオエステルである式ＩＩ−４７の化合物は、下記構造及び立体化学を有する。
【０３１５】
【化９６】
2007535559.tif 000098
【０３１６】
更に、例えば式ＩＩ−４８の化合物は下記構造及び立体化学を有する。
【０３１７】
【化９７】
2007535559.tif 000099
【０３１８】
他にも、例えば式ＩＩ−１６の化合物のプロドラッグエステルである式ＩＩ−５０の化合物は、下記構造及び立体化学を有する。
【０３１９】
【化９８】
2007535559.tif 000100
【０３２０】
式ＩＩＩの化合物
他の実施形態は、化合物、並びに化合物群、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを製造法を提供し、ここで上記化合物は、下記式ＩＩＩで表される：
【０３２１】
【化９９】
2007535559.tif 000101
【０３２２】
ある実施形態において、置換基Ｒ1は例えば水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントを含む。例えば、ｎは１又は２で、ｎが２の場合、置換基は同じであっても、異なっていてもよい。破線は当該結合が単結合又は二重結合のいずれかであることを示している。
【０３２３】
ある実施形態では、Ｒ4は例えば水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ
2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントであってもよい。例えば、ｍは１又は２である。ｍが２の場合、置換基は同じであっても、異なっていてもよい。幾つかの実施形態は、式ＩＩＩが化合物ＩＩ−１６又は化合物ＩＩ−１７ではないという条件を包含する。更なる実施形態は、Ｒ4がシクロヘキサ−２−エニル又は置換シクロヘキ
サ−２−エニルではないという条件を包含する。また、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3、Ｅ4及びＥ5はそ
れぞれ、例えば置換又は非置換のヘテロ原子である。例えば、ヘテロ原子は、窒素、硫黄又は酸素である。
【０３２４】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ1は、置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである
。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。幾つかの実施形態では、Ｒ1は、置換又は非置換の非分
岐状Ｃ6アルキルではない。
【０３２５】
式ＩＶの化合物
別の実施形態は、化合物、並びに化合物群、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルの製造法を提供し、ここで上記化合物は、下記式ＩＶで表される：
【０３２６】
【化１００】
2007535559.tif 000102
【０３２７】
ある実施形態では、置換基Ｒ1、Ｒ3及びＲ5は独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、オキシ、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、ス
ルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントを包含する。また、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3、Ｅ4及びＥ5はそれぞれ、置換又は非置換のヘ
テロ原子、例えば窒素、硫黄又は酸素であり得る。幾つかの実施形態では、Ｒ3は、水素
ではない。ｎは、１又２である。ｎが２である場合、置換基は同じであっても、異なっていてもよい。また、ｍは０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１であってもよく、ｍが１より大きい場合、Ｒ5は同じであっても、異なっていてもよい。更に、
置換基Ｒ5はエポキシドなどの環を形成してもよい。破線は当該結合が単結合又は二重結
合のいずれかであることを示す。
【０３２８】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ1は置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである。
例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。幾つかの実施形態では、Ｒ1は置換又は非置換の非分岐状
Ｃ6アルキルではない。
【０３２９】
幾つかの実施形態では、置換基Ｒ5は、例えば二置換シクロヘキサンを生じ得る。式Ｉ
Ｖの化合物の例は、立体化学の例の有無に関わらず、下記構造ＩＶ−１を有し、波線の結合線は、任意の立体化学的配向が許容されることを示す。
【０３３０】
【化１０１】
2007535559.tif 000103
【０３３１】
例えば、Ｒ8としては水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。置換基Ｒ6及びＲ7は、独立して水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和
アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカ
ルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントを含んでもよい。更に、Ｒ6及びＲ7の両方が、同じであっても、異なっていてもよい。
【０３３２】
例えば、式ＩＶの化合物の例は下記構造ＩＶ−２を有する。
【０３３３】
【化１０２】
2007535559.tif 000104
【０３３４】
例えば、Ｒ8としては水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。
【０３３５】
立体化学の例は下記の通りである。
【０３３６】
【化１０３】
2007535559.tif 000105
【０３３７】
例えば、式ＩＶの化合物の例は下記構造ＩＶ−３を有する。
【０３３８】
【化１０４】
2007535559.tif 000106
【０３３９】
例えばＲ8としては、水素（ＩＶ−３Ａ）、フッ素（ＩＶ−３Ｂ）、塩素（ＩＶ−３Ｃ
）、臭素（ＩＶ−３Ｄ）及びヨウ素（ＩＶ−３Ｅ）が挙げられる。
【０３４０】
立体化学の例は下記の通りである。
【０３４１】
【化１０５】
2007535559.tif 000107
【０３４２】
更なる構造及び立体化学の例は下記の通りである。
【０３４３】
【化１０６】
2007535559.tif 000108
【０３４４】
例えば、式ＩＶの化合物の例は下記構造ＩＶ−４を有する。
【０３４５】
【化１０７】
2007535559.tif 000109
【０３４６】
例えばＲ8としては、水素、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられる。
【０３４７】
立体化学の例は下記の通りである。
【０３４８】
【化１０８】
2007535559.tif 000110
【０３４９】
式Ｖの化合物
幾つかの実施形態は、化合物、並びに化合物群、その薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルの製造法を提供し、ここで上記化合物は、下記式Ｖで表される：
【０３５０】
【化１０９】
2007535559.tif 000111
【０３５１】
ある実施形態では、置換基Ｒ1及びＲ5は独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、
アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、オキシ、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントを包含してもよい。ある実施形態では、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3、Ｅ4及びＥ5はそれぞれ、置換
又は非置換のヘテロ原子であり、例えば窒素、硫黄又は酸素である。好ましくは例えば、ｍは０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１であってもよく、ｍが１より大きい場合、Ｒ5は同じであっても、異なっていてもよい。更に、置換基Ｒ5はエポキシドなどの環を形成してもよい。破線は当該結合が単結合又は二重結合のいずれかであることを示す。
【０３５２】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ1は、置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである
。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。幾つかの実施形態では、Ｒ1は、置換又は非置換の非分
岐状Ｃ6アルキルではない。
【０３５３】
式ＶＩの化合物
幾つかの実施形態は、化合物、並びに化合物群、それらの薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルの製造法を提供し、ここで上記化合物は、下記式ＶＩで表される。
【０３５４】
【化１１０】
2007535559.tif 000112
【０３５５】
式ＶＩ中、Ｒ1は独立して、Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又は
Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ
、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、フェニル、シクロアルキルアシル、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、チオ、スルホキシド、スルホンボロン酸エステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1は同じであっても、異なっていてもよく、
【０３５６】
Ｒ2は、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニ
ル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニル
オキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、例えば、シクロヘキシルカルビノールなどのシクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、
【０３５７】
Ｒ3は、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又は
Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ
、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、Ｅ1
、Ｅ2、Ｅ3及びＥ4はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であってもよい。
【０３５８】
幾つかの実施形態では、Ｒ1置換基の１つがエチル又はクロロエチルであり、Ｒ3がメチルである場合、Ｒ2は、シクロヘキサ−２−エニルカルビノールではない。
【０３５９】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ1は、置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである
。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。
【０３６０】
式中、Ｒ14はハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルケニル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルキル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオ
キシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、チオエステル、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、及びハロゲン化アルキルなどのポリハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択される。
【０３６１】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ14は、アルキルチオール又は置換アルキルチオールであり、Ｅ3は酸素である。
【０３６２】
例えば、幾つかの実施形態では、幾つかの式ＶＩの化合物は、式ＶＩ−１で表される以下の構造を有する。
【０３６３】
【化１１１】
2007535559.tif 000113
【０３６４】
式中、Ｒ1は独立して、Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、フェニル、シクロアルキルアシル、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、チオ、スルホキシド、スルホン、ボロン酸エステル、及びポリハロゲン化ｒハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｎは１又は２であり、ｎが２である場合、Ｒ1は同じであっても、異なっていてもよく、
【０３６５】
Ｒ3はハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオキシ、ア
リールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3及びＥ4はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子であり、
【０３６６】
Ｒ5は独立して、水素、ハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルキル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和
アルケニル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカ
ルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、オキシ、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、ボロン酸及びそのエステル、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択され、ｍは０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１であり、ｍが１より大きい場合、Ｒ5は同じであっても、異なっていてもよく、また置換基Ｒ5は環を形成してもよく、Ｅ1、Ｅ2、Ｅ3、Ｅ4及びＥ5はそれぞれ、置換又は非置換のヘテロ原子である。
【０３６７】
幾つかの実施形態では、好ましくはＲ1は、置換又は非置換のＣ1〜Ｃ5アルキルである
。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが好ましい。
【０３６８】
式中、Ｒ14はハロゲン、並びに：Ｃ1〜Ｃ24飽和アルケニル、Ｃ2〜Ｃ24不飽和アルキル又はＣ2〜Ｃ24不飽和アルキニル、アシル、アシルオキシ、アルキルオキシカルボニルオ
キシ、アリールオキシカルボニルオキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、シクロアルコキシ、アリール、ヘテロアリール、アリールアルコキシカルボニル、アルコキシカルボニルアシル、アミノ、アミノカルボニル、アミノカルボイルオキシ、ニトロ、アジド、フェニル、シクロアルキルアシル、ヒドロキシ、アルキルチオ、アリールチオ、オキシスルホニル、カルボキシ、シアノ、チオ、チオエステル、スルホキシド、スルホン、スルホン酸エステル、チオシアノ、及びポリハロゲン化アルキルなどのハロゲン化アルキルの一置換、多置換又は非置換バリアントから成る群から選択される。
【０３６９】
例えば、上記化合物は下記構造ＶＩ−１Ａを有する。
【０３７０】
【化１１２】
2007535559.tif 000114
【０３７１】
立体化学の例は下記の通りである。
【０３７２】
【化１１３】
2007535559.tif 000115
【０３７３】
例えば、式ＶＩの化合物の例は下記構造及び立体化学ＶＩ−１Ｂを有する。
【０３７４】
【化１１４】
2007535559.tif 000116
【０３７５】
別の例である式ＶＩの化合物は下記構造及び立体化学ＶＩ−１Ｃを有する。
【０３７６】
【化１１５】
2007535559.tif 000117
【０３７７】
ある実施形態はまた、式Ｉ〜式ＶＩの化合物の薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを提供し、本明細書中に開示する方法によりかかる化合物を獲得及び精製する方法を提供する。
【０３７８】
「プロドラッグエステル」という用語は、特に本明細書中に開示する方法により合成される式Ｉの化合物のプロドラッグエステルについて言及する場合、例えば血中又は組織内部での加水分解などにより、ｉｎ  ｖｉｖｏで迅速に変換されて化合物を生じる、化合物の化学的誘導体を指す。「プロドラッグエステル」という用語は、生理学的条件下で加水分解される任意の幾つかのエステル形成基又はチオエステル形成基の付加により形成される、本明細書中に開示される化合物の誘導体を指す。プロドラッグエステル基の例としては、ピボイルオキシメチル、アセトキシメチル、フタリジル、インダニル及びメトキシメチル、及びチオエステル、並びに当業者に既知の（５−Ｒ−２−オキソ−１，３−ジオキソレン−４−イル）メチル基などの他のかかる基が挙げられる。他のプロドラッグは、例えば、チオフェノール、システイン又はその誘導体、或いはプロパンチオールなどの適切なチオールと反応させることにより、該プロドラッグに相当するチオエステルを調製することにより調製することができる。プロドラッグエステル基の他の例は、例えば、T. Highchi and V. Stella,「新規送達系としてのプロドラッグエステル」, Vol. 14, A.C.S. Symposium Series, American Chemical Society (1975)及び「薬物設計における生体可逆
性キャリア：理論と応用」, E.B. Roche著, Pergamon Press: New York, 14-21 (1987)（カルボキシル基を含有する化合物にプロドラッグとして有用なエステルの例を提供する）に見出すことができる。上述の参考文献はそれぞれ、その全体が参照により本明細書に援用される。
【０３７９】
「プロドラッグエステル」という用語は、本明細書中で使用する場合、例えば血中での加水分解により、ｉｎ  ｖｉｖｏで迅速に変換されて化合物を生じる、化合物の化学的誘導体も指す。
【０３８０】
「薬学的に許容可能な塩」という用語は、本明細書中で使用する場合、また特に本明細書中に開示する方法により製造及び合成されるような式Ｉ〜式ＶＩを包含する化合物の薬学的に許容可能な塩について言及する場合、化合物の任意の薬学的に許容可能な塩を指し
、好ましくは化合物の酸付加塩を指す。薬学的に許容可能な塩の好ましい例は、ナトリウム又はカリウムなどのアルカリ金属塩、カルシウム又はマグネシウムなどのアルカリ土類金属塩、或いは例えば、Ｃ1〜Ｃ7アルキルアミン、シクロヘキシルアミン、トリエタノールアミン、エチレンジアミン又はトリス−（ヒドロキシメチル）−アミノメタンといった、アンモニア又は薬学的に許容可能な有機アミンに由来するアンモニウム塩である。この実施形態の方法により合成される化合物は塩基性アミンであり、薬学的に許容可能な塩の好ましい例は、ハロゲン化水素酸、硫酸、リン酸などの薬学的に許容可能な無機酸又は有機酸、或いは酢酸、コハク酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、アスコルビン酸、ニコチン酸、メタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸又はナフタレンスルホン酸などの脂肪族又は芳香族カルボン酸又はスルホン酸の酸付加塩である。
【０３８１】
本明細書中に開示する好ましい医薬組成物は、本明細書中に開示する方法により獲得及び精製される式Ｉ〜式ＶＩの化合物の薬学的に許容可能な塩及びプロドラッグエステルを包含する。従って、薬学製剤の製造が、薬学賦形剤及び有効成分の塩の形での十分な混合を包含する場合、非塩基性、即ち酸性又は中性のいずれかの薬学賦形剤を使用することが好ましい。
【０３８２】
また、「化合物、及びその化合物を含む組成物」という語句又は同様の語句は、本明細書中で更に詳述されるように、薬剤送達において適切な形態の化合物を包含することを意味すると理解されよう。例えば、ある実施形態では、化合物又はそれらを含む組成物は、その化合物の薬学的に許容可能な塩を包含する。
【０３８３】
一実施形態では、化合物は、微生物疾患、癌及び炎症の治療に使用することができる。疾患は、感染性疾患、また自己免疫疾患、非感染性性疾患及びそれらの慢性状態を網羅するように広く解釈されることを意味する。好ましい実施形態では、疾患は、例えば細菌、真菌又は原虫のような微生物により引き起こされる。本願の使用法はまた、化合物又はその化合物を含む組成物を、感染性疾患又は癌患者へ投与する工程を包含する。化合物又は組成物は、特定の感染性疾患、癌又は炎症状態を治療するのに有効な量で投与することができる。
【０３８４】
感染性疾患は、例えば炭疽菌及びＢ．セレウスなどのバシラス属により引き起こされる疾患である。感染性疾患は、例えばリーシュマニア属、プラスモディウム属及びトリパノソーマ属などの原虫により引き起こされる疾患である。化合物又は組成物は、薬学的に許容可能な担体、希釈剤、賦形剤等とともに投与することができる。
【０３８５】
癌は、例えば多発性骨髄腫、結腸直腸癌腫、前立腺癌腫、胸部腺癌、非小細胞肺癌腫、卵巣癌腫、黒色腫等である。
【０３８６】
炎症状態は、例えば慢性関節リウマチ、喘息、多発性硬化症、乾癬、脳梗塞、心筋梗塞、再灌流障害等である。
【０３８７】
「ハロゲン原子」という用語は、本明細書中で使用する場合、元素の周期表の第７列の放射安定性元素、即ち、フッ素、塩素、臭素又はヨウ素のいずれか１つを意味し、臭素及び塩素が好ましい。
【０３８８】
「アルキル」という用語は、本明細書中で用いられる場合、任意の非分岐状又は分岐状、置換又は非置換の飽和炭化水素を意味し、Ｃ1〜Ｃ24を有するのが好ましく、Ｃ1〜Ｃ6
の非分岐状又は分岐状、飽和又は不飽和、非置換又は置換の炭化水素がより好ましく、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル及びペンチルが最も好ましい。置換された飽和炭化水素の中では、Ｃ1〜Ｃ24が好ましく、Ｃ1〜
Ｃ6のハロゲン一置換、ハロゲン二置換及びハロゲン多置換の飽和炭化水素並びにアミノ
置換の炭化水素が最も好ましい。
【０３８９】
「置換」という用語は、関連技術分野における多くの最新の特許において見られるような、一般的な意味を有する。例えば、米国特許第６，５０９，３３１号、同第６，５０６，７８７号、同第６，５００，８２５号、同第５，９２２，６８３号、同第５，８８６，２１０号、同第５，８７４，４４３号及び同第６，３５０，７５９号を参照のこと。これら全ては、参照によりそれらの全体が本明細書中に援用される。具体的に、置換の定義は、米国特許第６，５０９，３３１号により提供されるように広義であり、これは、１〜５、好ましくは１〜３の置換基を有する、好ましくは炭素数１〜１０のアルキル基で表されるような「置換アルキル」を定義していて、アルコキシ、置換アルコキシ、シクロアルキル、置換シクロアルキル、シクロアルケニル、置換シクロアルケニル、アシル、アシルアミノ、アシルオキシ、アミノ、置換アミノ、アミノアシル、アミノアシルオキシ、オキシアシルアミノ、シアノ、ハロゲン、ヒドロキシル、カルボキシル、カルボキシルアルキル、ケト、チオケト、チオール、チオアルコキシ、置換チオアルコキシ、アリール、アリールオキシ、ヘテロアリール、ヘテロアリールオキシ、複素環、ヘテロシクロオキシ、ヒドロキシアミノ、アルコキシアミノ、ニトロ、−−ＳＯ−アルキル、−−ＳＯ−置換アルキル、−−ＳＯ−アリール、−−ＳＯ−ヘテロアリール、−−ＳＯ2−アルキル、−−ＳＯ2−置換アルキル、−−ＳＯ2−アリール及び−−ＳＯ2−ヘテロアリールから成る群から選択される。上記の他の特許もまた、当業者によく理解されている「置換」の標準的な定義を提供している。
【０３９０】
「シクロアルキル」という用語は、環を含む好ましくは５〜１２個の原子を有する任意の非芳香族炭化水素環を指す。「アシル」という用語は、オキソ酸に由来するアルキル又はアリール基を指し、アセチル基が好ましい。
【０３９１】
「アルケニル」という用語は本明細書中で使用する場合、任意の非分岐状又は分岐状の置換又は非置換の、多不飽和炭化水素を含む不飽和炭化水素を意味し、Ｃ1〜Ｃ6非分岐状の一不飽和及び二不飽和の非置換炭化水素が好ましく、一不飽和二ハロゲン置換炭化水素が最も好ましい。「シクロアルケニル」という用語は、環を含む好ましくは５〜１２個の原子を有する任意の非芳香族炭化水素環を指す。
【０３９２】
「アリール」、「置換アリール」、「ヘテロアリール」及び「置換ヘテロアリール」という用語は本明細書中で使用する場合、環を含む好ましくは５個、６個又は７個の原子を有する芳香族炭化水素環、最も好ましくは６個の原子を有する芳香族炭化水素環を指す。「ヘテロアリール」及び「置換ヘテロアリール」は、酸素、硫黄又は窒素原子などの少なくとも１つのヘテロ原子が少なくとも１つの炭素原子と共に環中に存在する芳香族炭化水素環を指す。「複素環」又は「複素環式」という用語は、１つ又は複数のへテロ原子を有する任意の環状化合物を指す。置換アリール、複素環及びヘテロアリールは、上述したもの及び当業者に既知のものを含む任意の置換基で置換することができる。
【０３９３】
「アルコキシ」という用語は、任意の非分岐状又は分岐状、置換又は非置換、飽和又は不飽和のエーテルを意味し、Ｃ1〜Ｃ6の非分岐状、非置換の飽和エーテルが好ましく、メトキシが好ましく、ジメチル、ジエチル、メチルイソブチル及びメチル−ｔｅｒｔ−ブチルエーテルもまた好ましい。「シクロアルコキシ」という用語は、任意の非芳香族炭化水素環を意味し、環を含む好ましくは５〜１２の原子を有する。「アルコキシカルボニル」という用語は、カルボニル基と結合する任意の直鎖状、分岐状、環状、飽和、不飽和、脂肪族又は芳香族のアルコキシを示す。例としては、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロピルオキシカルボニル基、イソプロピルオキシカルボニル基、ブトキシカルボニル基、ｓｅｃ−ブトキシカルボニル基、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル基、シクロ
ペンチルオキシカルボニル基、シクロヘキシルオキシカルボニル基、ベンジルオキシカルボニル基、アリルオキシカルボニル基、フェニルオキシカルボニル基、ピリジルオキシカルボニル基等が挙げられる。
【０３９４】
「純粋な」、「精製された」、「実質的に精製された」及び「単離された」という用語は本明細書中で使用する場合、化合物がその自然状態で見出される場合に、その自然状態でにおいて関連する他の異なる化合物を含まない実施形態の化合物を指す。本明細書中で「純粋な」、「精製された」、「実質的に精製された」又は「単離された」と記載されるある実施形態では、化合物は、所定の試料の質量の少なくとも０．５重量％、１重量％、５重量％、１０重量％又は２０重量％、最も好ましくは少なくとも５０重量％又は７５重量％を構成する。
【０３９５】
「誘導体」、「変異体」という用語又は他の類似の用語は、他の化合物のアナログである化合物を指す。
【０３９６】
式Ｉ〜式ＶＩの化合物の幾つかは、本明細書中に記述するように精製された化合物から半合成により獲得及び精製されるか、或いは獲得される。これらに限定されないが、以下の化合物ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８のような出発化合物を獲得することができ、様々なアナログをそれらから合成することができる。非限定的合成の例を本明細書中に提供する。
【０３９７】
【化１１６】
2007535559.tif 000118
【０３９８】
出発化合物Ｉ−７、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８、ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７及びＩＩ−２８の生産
出発化合物Ｉ−７、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７及びＩＩ−２８の生産は、本明細書中に記載する条件下で、好ましくは液内好気性条件下で、十分量の化合物が発酵液中に検出されるまで、ＣＮＢ４７６株及びＣＮＢ４７６株の自然変異体であるＮＰＳ２１１８４株を適切な溶媒中で培養し、適切な溶媒を用いて発酵ブロスから活性構成成分を抽出することにより回収し、目的の構成成分を含む溶媒を濃縮し、続いて濃縮した溶媒をクロマトグラフィ分離に付して、培地中に同様に存在する他の代謝産物から化合物を単離することにより実施できる。
【０３９９】
培養物（ＣＮＢ４７６）は、Rockville、MDにあるAmerican Type Culture Collection
（ＡＴＣＣ）に２００３年６月２０日に寄託され、ＡＴＣＣ特許寄託番号ＰＴＡ−５２７５を割り当てられた。ＣＮＢ４７６株の自然変異体であるＮＰＳ２１１８４株は、単一コロニー単離体としてＣＮＢ４７６株から得られた。ＮＰＳ２１１８４株は、２００５年４月２７日にＡＴＣＣへ寄託されている。ＡＴＣＣ寄託は、ブダペスト条約の要件を全て満たす。培養物はまた、10480 Wateridge Circle、San Diego、CA 92121にあるNereus Pharmaceutical Culture Collectionで保管され、そこから入手可能である。本明細書中に記
載する特定の微生物の他に、化学的、又はＸ線等を含む物理的突然変異誘発因子を使用することにより生産される突然変異体、及び遺伝子構造が分子生物学的技法により改変された微生物もまた、出発化合物Ｉ−７、ＩＩ−１６、ＩＩ−１７、ＩＩ−１８、ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８を生産するために培養されることが理解されるべきである。
【０４００】
ＣＮＢ４７６株及びＮＰＳ２１１８４株の発酵
化合物の生産は、生産細菌を十分な成長へと導く温度、例えば１６℃〜４０℃で達成することができるが、２２℃〜３２℃で発酵を行うことが好ましい。水性培地は、例えば、高圧液体クロマトグラフィ（ＨＰＬＣ）によりモニタリングした場合に、化合物の生産を完了させるのに必要な期間、好ましくは約２〜１０日間、約５０ｒｐｍ〜４００ｒｐｍ、好ましくは１５０ｒｐｍ〜２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機でインキュベートすることができる。化合物の生産はまた、生産株の成長に適した発酵槽系のようなバイオリアクター中で生産株を培養することにより達成できる。
【０４０１】
微生物の成長は、適切な培地を使用することで当業者により達成される。概して、炭素の供給源としては、グルコース、フルクトース、マンノース、マルトース、ガラクトース、マンニトール及びグリセロール、他の糖及び糖アルコール、デンプン及び他の炭水化物、又はデキストラン、セレローズなどの炭水化物誘導体並びにエンバク粉、コーンミール、アワ、トウモロコシ等の複合栄養素が挙げられる。培地中で利用される炭素供給源の正確な量は、培地中の他の成分に一部依存するが、例えば、培地の０．５〜２５重量パーセントの量の炭水化物を満たすように使用される。これらの炭素供給源は、例えば、個別に使用されるか、或いは幾つかのかかる炭素供給源が、同じ培地中で併用され得る。これ以降に記述するように、特定の炭素供給源が好ましい。
【０４０２】
窒素の供給源としては、グリシン、アルギニン、スレオニン、メチオニン等のアミノ酸、アンモニウム塩、並びに酵母抽出物、コーンスティープリカー、蒸留可溶物、ダイズミール、綿実ミール、フィッシュミール、ペプトン等の複合供給源が挙げられる。各種窒素供給源は、単独で、或いは併用して、例えば培地の０．５〜２５重量パーセントの範囲の量で使用することができる。
【０４０３】
培地中に組み込まれる栄養無機塩は、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、ホスフェート、スルフェート、クロリド、カーボネート等のイオンを生じることが可能な通常の塩である。また、コバルト、マンガン、鉄、モリブデン、亜鉛、カドミウム等のような微量金属も包含される。
【０４０４】
医薬組成物
一実施形態では、本明細書中に開示する化合物は、医薬組成物中で使用される。化合物は、任意に及び好ましくは、本明細書中に開示する方法により生産される。化合物は、例えば保管、それに続く投与用に調製される薬学的に許容可能な担体を含む医薬組成物中で使用することができる。また、いくつかの実施形態は、薬学的に許容可能な担体又は希釈剤中の薬学的に有効な量の上記で開示する生成物及び化合物に関する。治療用途に許容可
能な担体又は希釈剤は、医薬品分野で既知であり、例えば、その全体が参照により本明細書に援用されるRemington's Pharmaceutical Sciences, Mack Publishing Co. (A.R. Gennaro edit. 1985)に記載されている。防腐剤、安定剤、染料及び風味剤を医薬組成物中に提供することができる。例えば、安息香酸ナトリウム、アスコルビン酸及びｐ−ヒドロキシ安息香酸のエステルを防腐剤として添加することができる。更に、酸化防止剤及び懸濁化剤を使用することができる。
【０４０５】
組成物、特に式Ｉ〜式ＶＩを有するものは、経口投与としては錠剤、カプセル又はエリキシル、直腸投与としては坐剤、注射投与としては滅菌溶液、懸濁液、経皮投与としてはパッチ及び皮下埋蔵物等として配合及び使用することができる。注射用物質は、従来の形態で、液体溶液又は懸濁液、注射前の液体中での溶液又は懸濁液に適した固体形態として、或いはエマルジョンとして調製される。適切な賦形剤は、例えば、水、生理食塩水、デキストロース、マンニトール、ラクトース、レシチン、アルブミン、グルタミン酸ナトリウム、塩酸システイン等である。更に、必要に応じて注射用医薬組成物は、湿潤剤、ｐＨ緩衝剤などの少量の無毒性補助物質を含有してもよい。必要に応じて、リポソームなどの吸収増強製剤を利用することができる。
【０４０６】
非経口投与用の医薬組成物としては、水溶性形態の活性化合物の水溶液が挙げられる。更に、活性化合物の懸濁液は、適切な油状注射懸濁液として調製することができる。適切な親油性溶媒又は媒体としては、ゴマ油のような脂肪油、又はダイズ、グレープフルーツ又はアーモンドオイルのような他の有機油、又はオレイン酸エチル又はトリグリセリドのような合成脂肪酸エステル、或いはリポソームが挙げられる。水性注射懸濁液は、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ソルビトール又はデキストランなどの懸濁液の粘性を増大させる物質を含有してもよい。懸濁液はまた、任意に、非常に濃縮された溶液の調製を可能にするために、適切な安定剤又は化合物の溶解度を増大させる作用物質を含有してもよい。
【０４０７】
経口用の医薬組成物は、活性化合物を固形賦形剤と混合し、得られた混合物を任意に粉砕すること、及び必要に応じて、錠剤又は糖衣錠のコアを得るために、適切な補助剤を添加した後、顆粒状の混合物を処理することで得ることができる。適切な賦形剤は、特にラクトース、スクロース、マンニトール又はソルビトールを含む糖等の充填剤；例えばトウモロコシデンプン、小麦デンプン、米デンプン、ジャガイモデンプン、ゼラチン、トラガカントゴム、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチル−セルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム及び／又はポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）等のセルロース製剤である。必要に応じて、架橋ポリビニルピロリドン、寒天、又はアルギン酸又はアルギン酸ナトリウムなどの塩等の崩壊剤を添加することができる。糖衣錠のコアは、適切なコーティングによって提供される。この目的のために、濃縮糖溶液が使用され、これは任意でアラビアゴム、タルク、ポリビニルピロリドン、ｃａｒｂｏｐｏｌゲル、ポリエチレングリコール及び／又は二酸化チタン、ラッカー溶液並びに適切な有機溶媒或いは溶媒混合物を含んでもよい。染料又は顔料は、区別するため又は活性化合物の用量の異なる組み合わせを特徴付けるために錠剤又は糖衣錠のコーティングに添加することができる。この目的のために、濃縮糖溶液が使用され、これは任意選択でアラビアゴム、タルク、ポリビニルピロリドン、ｃａｒｂｏｐｏｌゲル、ポリエチレングリコール及び／又は二酸化チタン、ラッカー溶液並びに好適な有機溶媒或いは溶媒混合物を含んでもよい。染料又は顔料は、区別するため又は活性化合物の用量の異なる組み合わせを特徴付けるために錠剤又は糖衣錠のコーティングに添加することができる。このような配合は、当該技術分野で既知の方法を用いて為される（例えば、米国特許第５，７３３，８８８号「注入可能な組成物」、同第５，７２６，１８１号「難水溶性化合物」、同第５，７０７，６４１号「治療用活性タンパク質又はペプチド」、同第５，６６７，８０９号「親油性薬剤」、同第５，５７６，０１２号「可溶性重合剤」、同第５，７０７，６１５号「抗ウイルス製剤」、同第５
，６８３，６７６号「粒子状製剤」、同第５，６５４，２８６号「局所製剤」、同第５，６８８，５２９号「経口懸濁剤」、同第５，４４５，８２９号「持続放出製剤」、同第５，６５３，９８７号「液体製剤」、同第５，６４１，５１５号「制御放出製剤」及び同第５，６０１，８４５号「球状製剤」を参照のこと）。これら全ては、参照によりその全体が本明細書中に援用される）。
【０４０８】
更に、局所、眼内、鼻内及び耳介内送達を包含する医薬品技術分野における使用で既知の様々な医薬組成物が本明細書中で開示される。医薬製剤としては、点眼薬のような水溶性形態での、或いはジェランガム(Shedden et al,m Clin. Ther., 23(3):440-50 (2001))又はヒドロゲル(Mayer et al., Ophthalmologica, 210(2):101-3 (1996))中での活性化合物の眼科用水溶液、眼科用軟膏、微粒子状物質などの眼科用懸濁液、液体担体媒質中に懸濁される薬物含有小ポリマー粒子(Joshi, A. 1994 J Ocul Pharmacol 10:29-45)、脂溶性製剤(Alm et al., Prog. Clin. Biol. Res., 312:447-58 (1989))及びミクロスフェア(Mordenti, Toxicol. Sci., 52(1):101-6 (1999))）、並びに眼用挿入物が挙げられる。上述の参考文献は全て、その全体が参照により本明細書に援用される。かかる適切な医薬製剤は、ほとんどの場合及び好ましくは、安定性及び快適性のために、滅菌性であり、等張性であり、且つ緩衝化されるように配合される。医薬組成物はまた、多くの場合正常な繊毛作用を確実に維持するために、多くの点で鼻分泌を刺激するように調製される点滴剤及びスプレーを包含してもよい。その全体が参照により本明細書に援用されるRemington's Pharmaceutical Sciences(Mack Publishing， 18th Edition)に開示され、、且つ当業者に
既知であるように、適切な製剤は、ほとんどの場合及び好ましくは、等張性であり、ｐＨ５．５〜６．５を維持するようにわずかに緩衝化され、ほとんどの場合及び好ましくは、抗菌防腐剤及び適切な薬物安定剤を含む。耳介内送達用の医薬製剤としては、耳中での局所塗布のための懸濁液及び軟膏が挙げられる。かかる耳用製剤のための一般的な溶媒としては、グリセリン及び水が挙げられる。
【０４０９】
例えば、抗癌化合物、抗炎症化合物又は抗菌化合物として使用する場合、式Ｉ〜式ＶＩの化合物又は式Ｉ〜式ＶＩを含む組成物は、経口又は非経口のいずれかの経路により投与される。経口投与される場合、カプセル、錠剤、顆粒、スプレー、シロップ又は他のかかる形態で投与することができる。非経口投与される場合、注射により、皮下、腹腔内、静脈内、筋内等に投与される場合、水性懸濁液、油状調製物等として、或いは点滴、坐剤、軟膏剤、軟膏等として投与することができる。
【０４１０】
一実施形態では、抗癌化合物、抗炎症化合物又は抗菌化合物は、それらの効果を増大するために更なる物質と混合することができる。一実施形態では、抗菌化合物は、更なる抗菌化合物と併用される。別の実施形態では、抗菌剤化合物は、抗菌化合物を投与中の患者に役立つ薬物又は医薬と併用される。
【０４１１】
上記化合物は、化学療法、放射療法、及び生物学的療法等の処置を組み合わせて、投与又は使用することができる。幾つかの実施形態では、化合物は化学療法剤と共に投与又は使用することができる。このような化学療法剤の例としては、アルカロイド、アルキル化剤、抗生物質、代謝拮抗剤、酵素、ホルモン剤、白金化合物、免疫治療薬（抗体、Ｔ細胞、エピトープ）、生物応答改善物質（ＢＲＭｓ）等が挙げられる。例としては、ビンクリスチン、ビンブラスチン、ビンデシン、パクリタキセル（タキソール）、ドセタキセル、トポイソメラーゼ阻害エピポドフィロトキシン（エトポシド（ＶＰ−１６）、テニポシド（ＶＭ−２６））、カンプトテシン、ナイトロジェンマスタード（シクロホスファミド）、ニトロソ尿素、カルムスチン、ロムスチン、ダカルバジン、ヒドロキシメチルメラミン、チオテパ及びミトサイシンＣ、ダクチノマイシン（アクチノマイシンＤ）、アントラサイクリン抗生物質（ダウノルビシン、ダウノマイシン、セルビジン）、ドキソルビシン（アドリアマイシン）、イダルビシン（イダマイシン）、アントラセンジオン（ミトキサン
トロン）、ブレオマイシン（ブレノキサン）、プリカマイシン（ミトラマイシン、抗葉酸剤（メトトレキサート（フォレックス、メキサート）））、プリン代謝拮抗剤（６−メルカプトプリン（６−ＭＰ、プリントール及び６−チオグアニン（６−ＴＧ））が挙げられる。このカテゴリー中の２つの主要な抗癌剤は、６−メルカプトプリン及び６−チオグアニン、クロロデオキシアデノシン及びペントスタチン、ペントスタチン（２’−デオキシコホルマイシン）、ピリミジンアンタゴニスト、フルオロピリミジン（５−フルオロウラシル（アドルシル）、５−フルオロデオキシウリジン（ＦｄＵｒｄ）（フロクスウリジン））、シトシンアラビノシド（サイトソール、ａｒａ−Ｃ）、フルダラビン、Ｌ−アスパラギナーゼ、ヒドロキシ尿素、グルココルチコイド、抗エストロゲン剤、タモキシフェン、非ステロイド系抗アンドロゲン剤、フルタミド、アロマターゼ阻害剤アナストロゾール（Ａｒｉｍｉｄｅｘ）、シスプラチン、６−メルカプトプリン及びチオグアニン、メトトレキサート、サイトキサン、サイタラビン、Ｌ−アスパラギナーゼ、ステロイド：プレドニゾン並びにデキサメタゾンが挙げられる。また、ボルテゾミブ等のプロテアソーム阻害剤は、例えば、本発明の化合物と組み合わせて使用することができる。生物製剤の例としては、ＴＲＡＩＬに対するＴＲＡＩＬ抗体、α−Ｖ−β−３（αＶβ３）等のインテグリン及び／又は血管新生に関る他のサイトカイン／成長因子（ＶＥＧＦ、ＥＧＦ、ＦＧＦ及びＰＤＧＦ）等の作用物質が挙げられる。幾つかの態様では、化合物は、抗体と接合するか、又は抗体と共に供給される。上記の組み合わせ方法は、癌疾患及び腫瘍性疾患、炎症、及び微生物感染を含む様々な症状を処置するのに用いることができる。
【０４１２】
投与方法
代替的実施形態では、開示する化合物及び医薬組成物は、抗菌剤として特定の方法により投与される。かかる方法として、特に（ａ）経口経路を介した投与で、カプセル、錠剤、顆粒、スプレー、シロップ又は他のかかる形態を包含する投与、（ｂ）非経口経路を介した投与で、水性懸濁液、油状調製物等としての、或いは点滴、坐剤、軟膏剤、軟膏等としての投与、注射による、皮下的、腹腔内、静脈内、筋内、皮内等での投与を包含する投与、並びに（ｃ）局所投与、（ｄ）直腸投与、又は（ｅ）この実施形態の化合物を生体組織と接触させるために、当業者が適切であると考えるような膣投与、及び（ｆ）制御放出製剤、デポ製剤及び注入ポンプ送達による投与が挙げられる。かかる投与様式の更なる例として、また投与様式の更なる開示として、眼内、鼻内及び耳介内経路を介した投与様式を含む化合物及び医薬組成物の様々な投与様式が本明細書中に開示される。
【０４１３】
一回に必要とされる、式Ｉ〜式ＶＩの化合物を包含する記載の化合物を含む組成物の薬学的に有効な量は、投与経路、治療対象となる、ヒトを含む動物のタイプ、及び対象となる特定の動物の身体特性に依存する。用量は、目的の効果を達成するように調整することができるが、体重、食事、同時投薬等の要素、及び医療技術分野における当業者が認識する他の要素に依存する。
【０４１４】
実施形態の方法を実施する際に、生成物又は組成物は、単独で又は互いに併用して、或いは他の治療薬又は診断薬と併用して使用することができる。これらの生成物は、ｉｎ  ｖｉｖｏで、通常哺乳類において、好ましくはヒトにおいて、或いはｉｎ  ｖｉｔｒｏで利用することができる。ｉｎ  ｖｉｖｏで使用する際には、生成物又は組成物は、非経口的、静脈内、皮下、筋内、結腸的、直腸的、膣的、鼻的又は腹腔内を含む様々な方法で、様々な投与形態を使用して哺乳類へ投与することができる。かかる方法はまた、ｉｎ  ｖｉｖｏで化学活性を試験するのに適用される。
【０４１５】
当業者にとって容易に明らかであるように、有効なｉｎ  ｖｉｖｏ投与量、及び特定の投与様式は、年齢、体重及び治療対象の哺乳類種、使用される特定の化合物、並びにこれらの化合物が使用される特定用途に応じて様々である。有効な投与量レベル、即ち目的の結果を得るのに必要な投与量レベルの決定は、日常的な薬理学的方法を使用して当業者に
よりなされる。通常、生成物のヒト臨床的適用は、低い投与量レベルで開始されて、、目的の効果が得られるまで投与量レベルを増大させる。或いは、確立された薬理学的方法を使用して本方法により同定される組成物の有用な投与量及び投与経路を、許容可能なｉｎ
ｖｉｔｒｏ研究を使用して確立することができる。
【０４１６】
非ヒト動物研究では、潜在性のある生成物の適用は、高い投与量レベルで開始されて、目的の効果がもはや達成されないか、又は不都合な副作用が無くなるまで、投与量を減少させる。投与量は、目的の影響及び治療指標に応じて広範囲に及ぶ。通常、投与量は、約１０マイクログラム／ｋｇ〜１００ｍｇ／ｋｇ体重、好ましくは約１００マイクログラム／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇ体重である。或いは、投与量は、当業者により理解されるように、患者の表面積に基づいて、算出することができる。投与は好ましくは、１日１回又は１日２回経口で行われる。
【０４１７】
正確な配合、投与経路及び投与量は、患者の状態を考慮して、個々の医師により選択される。例えば、その全体が参照により本明細書に援用されるFingle他,The Pharmacological Basis of Tjerapeutics, 1975を参照されたい。主治医は、毒性又は臓器機能不全を元に、投与を終結、中断又は調節する方法及びタイミングを理解していることに留意すべきである。反対に、主治医はまた、臨床的応答が十分でない場合、より高レベルへと毒性以外の治療を調節することもまた認識している。目的の障害の管理における投与量の規模は、治療対象となる状態の重篤性及び投与経路により様々である。状態の重篤性は、例えば、標準的な予後評価方法により一部評価される。更に、投与量及びおそらく投与回数もまた、個々の患者の年齢、体重及び応答に従って様々である。上述のプログラムに相当するプログラムは、獣医用の薬でも使用することができる。
【０４１８】
治療対象となる具体的な状態に応じて、このような作用物質が配合され、全身に又は局所的に投与することができる。処方及び投与の様々な技術が「Remington's Pharmaceutical Sciences」(18th Ed., Mack Publishing Co., Easton, PA (1990))に見出され、これ
は、参照によりその全体が本明細書中に援用される。適切な投与経路は、経口投与、直腸投与、経皮投与、膣投与、経粘膜投与又は腸管投与；筋肉内注射、皮下注射、髄内注射、及び鞘内注射、心室内直接注射、静脈注射、腹腔内注射、鼻腔内注射、又は眼球内注射等の非経口投与を含んでもよい。
【０４１９】
注射に関して、実施形態の作用物質は、水溶液中で、好ましくはハンクス溶液、リンガー溶液又は生理食塩水のような生理学的に適合性の緩衝液中で配合することができる。かかる経粘膜投与に関して、浸透されるバリアに適した浸透剤が製剤中で使用される。かかる浸透剤は、当該技術分野で一般的に既知である。実施形態の実施に関して本明細書中に開示する化合物を、全身投与に適した投薬に配合するために薬学的に許容可能な担体を使用することは、実施形態の範囲内である。担体及び加工法の適切な選択により、本明細書中に開示する組成物、特に溶液として配合されるものは、非経口的に、例えば静脈内注射により投与することができる。化合物は、当該技術分野で既知の薬学的に許容可能な担体を用いて容易に経口投与に適した投薬に配合することができる。かかる担体は、実施形態の化合物を、治療対象となる患者への経口投与用に、錠剤、丸剤、カプセル、液体、ゲル、シロップ、スラリー、懸濁液等として配合することを可能にする。
【０４２０】
細胞内投与するよう意図される作用物質は、当業者に既知の技法を用いて投与することができる。例えば、かかる作用物質は、リポソームへ封入して、続いて上述のように投与することができる。リポソーム形成時に水溶液中に存在する分子は全て、水性内部へ組み込まれる。リポソーム内容物はともに、外部微小環境から保護され、リポソームが細胞膜と融合するため、細胞質へ効率的に送達される。更に、それらの疎水性に起因して、小有機分子を直接細胞内に投与することができる。
【０４２１】
有効量の決定は、特に本明細書中に提供される詳細な開示を鑑みて、十分当業者の能力内である。有効成分のほかに、これらの医薬組成物は、活性化合物を薬学的に使用することができる担体調製物へ加工することを容易にする賦形剤及び補助剤を含む、適切な薬学的に許容可能な担体を含有してもよい。経口投与用に配合される調製物は、錠剤、糖衣錠、カプセル又は溶液の形態である。医薬組成物は、既知の様式で、例えば従来の混合、溶解、顆粒化、糖衣錠作製、浮揚、乳化、封入、捕捉又は凍結乾燥プロセスを用いて製造することができる。
【０４２２】
本明細書中に開示する化合物は、既知の方法を用いて有効性及び毒性を評価することができる。例えば、特定の化合物又は特定の化学部分を共有する化合物のサブセットの毒性学は、哺乳類、好ましくはヒトなどの細胞系に対してｉｎ  ｖｉｔｒｏ毒性を決定することにより確定することができる。かかる研究の結果は多くの場合、哺乳類、又はより具体的にはヒトのような動物における毒性の予測となる。或いは、マウス、ラット、ウサギ、イヌ又はサルのような動物モデルにおける特定の化合物の毒性は、既知の方法を用いて決定することができる。特定の化合物の有効性は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ法、動物モデル又はヒト臨床試験のような、当該技術分野で認知される幾つかの方法を用いて確立することができる。当該技術分野で認知されるｉｎ  ｖｉｔｒｏモデルは、癌、心臓血管疾患及び各種免疫不全、並びに感染疾患を含む、本明細書中に開示する化合物により軽減される症状のほぼあらゆるものに存在する。同様に、許容可能な動物モデルを使用して、かかる状態を治療する上での化学物質の効果を確立することができる。効果を決定するためのモデルを選択する場合、当業者は、適切なモデル、投与量及び投与経路、並びにレジメンを選択するように最先端技術により導かれる。当然のことながら、ヒト臨床試験もまた、ヒトにおける化合物の有効性を決定するのに使用することができる。
【０４２３】
抗菌剤、抗癌剤又は抗炎症剤として使用する場合、本明細書中に開示する化合物は、経口又は非経口のいずれかの経路により投与される。経口投与される場合、本明細書中に開示する化合物は、カプセル、錠剤、顆粒、スプレー、シロップ又は他のかかる形態で投与することができる。非経口投与される場合、本明細書中に開示する化合物は、注射により、皮下、腹腔内、静脈内、筋内、皮内等で投与される場合、水性懸濁液、油状調製物等として、或いは点滴、坐剤、軟膏剤、軟膏等として投与することができる。制御放出製剤、デポ製剤及び注入ポンプ送達は、同様に予期される。
【０４２４】
本明細書中において医薬組成物として開示される組成物はまた、薬学的に許容可能な担体を含んでもよい。かかる組成物は、保管、それに続く投与用に調製することができる。治療用に許容可能な担体又は希釈剤は、医薬品技術分野で十分既知であり、例えば、Remington's Pharmaceutical Sciences、Mack Publishing Co. (A.R. Gennaro edit. 1985)に記載されている。例えば、かかる組成物は、経口投与に関しては錠剤、カプセル又は溶液、直腸又は膣投与に関しては坐剤、注射投与に関しては滅菌溶液又は懸濁液として配合及び使用することができる。注射用物質は、従来の形態で、液体溶液又は懸濁液、注射前の液体中における溶液又は懸濁液に適した固体形態として、或いはエマルジョンとして調製される。適切な賦形剤としては、生理食塩水、デキストロース、マンニトール、ラクトース、レシチン、アルブミン、グルタミン酸ナトリウム、塩酸システイン等が挙げられるが、これらに限定されない。更に、必要であれば、注射用医薬組成物は、微量の湿潤剤、ｐＨ緩衝剤などの無毒性補助物質を含有してもよい。必要であれば、リポソームなどの吸収促進製剤を利用することができる。
【０４２５】
一回の投与に必要とされる組成物の薬学的に有効な量は、投与経路、治療対象となる動物のタイプ、及び対象となる特定の動物の身体特性に依存する。投与量は、目的の効果が得られるように調整することができるが、体重、食事、併用する医薬及び医療技術分野に
おける当業者が認識する他の要因等に依存する。
【０４２６】
上述のような実施形態の生成物又は組成物は、単独で又は互いに併用して、或いは他の治療薬又は診断薬と併用することができる。これらの生成物は、ｉｎ  ｖｉｖｏ、又はｉｎ  ｖｉｔｒｏで利用することができる。有効な投与量及び最も有効な投与様式は、年齢、体重及び治療対象となる動物、使用される特定の化合物、並びにこれらの組成物が使用される特定用途に応じて様々である。特定の障害の管理又は治療における投与量の規模は、治療対象となる症状の重篤性及び投与経路により、また疾患状態及びそれらの重篤性に応じて多様であり、組成物は配合されて、全身又は局所的に投与される。配合及び投与に関する様々な技法は、Remington's Pharmaceutical Sciences, 18th ed., Mack Publishing Co., Easton, PA (1990)に見出すことができる。
【０４２７】
抗菌剤として、式Ｉ〜式ＶＩの化合物を配合するために、抗癌剤又は抗炎症剤、既知の表面活性剤、賦形剤、平滑剤、懸濁剤及び薬学的に許容可能な膜形成物質並びにコーティング補助剤等を用いることができる。好ましくは、アルコール、エステル、硫酸脂肪族アルコール等を表面活性剤として用いることができる。スクロース、グルコース、ラクトース、デンプン、結晶化セルロース、マンニトール、軽質無水ケイ酸塩、アルミン酸マグネシウム、マグネシウムメタケイ酸アルミナート、合成ケイ酸アルミニウム、炭酸カルシウム、炭酸ナトリウム、リン酸水素カルシウム、カルボキシメチルセルロースカルシウム等を賦形剤として用いることができる。ステアリン酸マグネシウム、タルク、硬化油等を平滑剤として用いることができる。ココナッツ油、オリーブ油、ゴマ油、ピーナッツ油、ダイズ油を懸濁剤又は滑剤として用いることができる。セルロース又は糖等の炭水化物の誘導体としてセルロースアセテートフタレート、又はポリビニル誘導体としてメチルアセテートメタクリレート共重合体を懸濁剤として用いることができる。エステルフタレート等の可塑剤を懸濁剤として用いることもできる。特に化合物が経口投与される場合、上記の好ましい成分に加えて、甘味料、香料、着色剤、防腐剤等を、実施形態の方法により製造される化合物を含む投与製剤に添加することができる。
【０４２８】
化合物及び組成物は、約０．００１ｍｇ／ｋｇ／日〜約１０，０００ｍｇ／ｋｇ／日の有効成分、より好ましくは約０．１ｍｇ／ｋｇ／日〜約１００ｍｇ／ｋｇ／日の有効成分の量で、好ましくは１日１回、或いはより好ましいわけではないが、１日２〜１０回以上で、ヒト患者へ経口又は非経口投与することができる。或いは、また好ましくは、実施形態の方法により生産される化合物は好ましくは、例えば静脈内点滴により連続的に規定の量投与される。従って、７０キログラムの体重の患者の例では、有効成分又は抗感染成分の好ましい日用量は、約０．０７ｍｇ／日〜約７００ｍｇ／日、より好ましくは７ｍｇ／日〜約７ｇ／日である。それにもかかわらず、当業者に理解されるように、ある特定の状況では、特に進行性の癌又は感染を効果的に且つ積極的に治療するために上述の好ましい投与量範囲を超過するか、或いははるかに超過する量で、実施形態の抗癌、抗炎症又は抗感染化合物を投与することが必要なこともある。
【０４２９】
生化学試験試薬として、実施形態の方法により生産される抗癌剤、抗炎症剤又は抗菌薬を使用する場合、実施形態の方法により生産される化合物は、それが有機溶媒又は含水有機溶媒中に溶解され、且つ様々な培養細胞系のいずれかに直接投与される場合に疾患の進行を阻害する。使用可能な有機溶媒としては、例えばメタノール、メチルスルホキシド等が挙げられる。製剤は、例えば粉末、顆粒又は他の固形阻害剤、或いは有機溶媒又は含水有機溶媒を使用して調製される液体阻害剤である。抗菌化合物、抗癌化合物又は抗腫瘍化合物としての使用のための、実施形態の方法により生産される化合物の好ましい濃度は大よそ、約１〜約１００μｇ／ｍｌの範囲ではあるが、最も適切な使用量は、当業者により理解されるように、培養細胞系のタイプ及び使用目的に応じて様々である。また、ある特定の用途では、前述の範囲外の量を使用することが当業者にとって必要であるか、又は好
ましい。
【０４３０】
一実施形態では、抗菌剤、抗癌剤又は抗炎症剤として化合物を使用する方法は、式Ｉ〜式ＶＩの化合物のいずれか又はこれらの化合物を含む組成物の有効量を投与することを包含する。好ましい実施形態では、上記方法は、必要性が有効に低減されるか、又はより好ましくは除去されるまで、抗菌剤を必要とする患者へ式ＩＩで表される化合物を投与することを包含する。
【０４３１】
当業者に理解されるように、「必要性」は絶対的な用語ではなく、単に患者が化合物の使用時に抗菌、抗癌又は抗炎症の効果を得ることができることを意味する。「患者」とは、抗菌剤、抗癌剤又は抗炎症剤の使用により効果を得ることができる生物を意味する。例えば、炭疽菌、プラスモディウム属、リーシュマニア属、トリパノソーマ属等を伴う任意の生物は、患者に存在する微生物の量を順次低減し得る抗菌剤の適用により益を有する。別の例としては、結腸直腸癌腫、前立腺癌腫、胸部腺癌、非小細胞肺癌腫、卵巣癌腫、多発性骨髄腫、黒色腫等のような癌を伴う任意の生物は、患者に存在する癌の量を順次低減し得る抗癌剤の適用により益を有する。更に、慢性関節リウマチ、喘息、多発性硬化症、乾癬、脳梗塞、再灌流障害、心筋梗塞等のような炎症状態を伴う任意の生物は、患者に存在する炎症応答に関連する細胞の量を順次低減し得る抗炎症剤の適用により益を有する。一実施形態では、患者の健康は、抗菌剤、抗癌剤又は抗炎症剤が投与されることを必要としないかもしれないが、患者は依然として、患者に存在する微生物、癌細胞又は炎症細胞のレベルの低減により幾らか有益性を得る可能性があり、従って必要としている可能性がある。一実施形態では、抗菌剤又は抗癌剤は、１つのタイプの微生物又は癌に対して有効であるが、他のタイプに対しては有効でなく、従って、患者の治療において高度の選択性を可能にする。他の実施形態では、抗炎症剤は、炎症に関連した種々の細胞を特徴とする炎症状態に対して有効である。かかる抗菌剤、抗癌剤又は抗炎症剤を選択する際、実施例に開示する方法及び結果が有用である。代替的実施形態では、抗菌剤は、広範囲の微生物、好ましくは広範囲の外来の微生物、より好ましくは宿主生物にとって有害な細菌に対して有効である。実施形態では、抗癌剤及び／又は抗炎症剤は、広範囲の癌及び炎症状態／細胞／物質に対して有効である。更に別の実施形態では、抗菌剤は、全ての微生物、更には宿主が生来持つものに対してさえ有効である。抗菌剤の標的となり得る微生物の例としては、炭疽菌、プラスモディウム属、リーシュマニア属、トリパノソーマ属等が挙げられるが、これらに限定されない。また更なる実施形態では、抗癌剤は、広範囲の癌又は全ての癌に対して有効である。化合物が有効である癌の例としては、結腸直腸癌腫、前立腺癌腫、胸部腺癌、非小細胞肺癌腫、卵巣癌腫、多発性骨髄腫、黒色腫等が挙げられる。作用物質が有効である例示的な炎症状態としては、慢性関節リウマチ、喘息、多発性硬化症、乾癬、脳梗塞、心筋梗塞等が挙げられる。
【０４３２】
「治療上有効な量」、「薬学的に有効な量」又は同様に用語は、対象となる細胞、組織、系、動物又はヒトの生物学的応答又は医学的応答をもたらすのに必要な薬物或いは薬学的作用物質の量を意味する。好ましい実施形態では、医学的応答は、研究者、獣医、医師又は他の臨床医により対象とされるものである。
【０４３３】
「抗菌剤」は、微生物の生存の可能性を低減させるか、或いは微生物の有害な影響を阻止又は軽減する化合物を指す。一実施形態では、生存の可能性は、個々の微生物の関数として決定され、従って、抗菌剤は、個々の微生物が死滅する可能性を増大させる。一実施形態では、生存の可能性は、微生物の集団の関数として決定され、従って、抗菌剤は、微生物の集団の減少が見られる可能性を増大させる。一実施形態では、抗菌剤は、抗生物質又は他の同様の用語を意味する。かかる抗菌剤は、有害な影響を阻止することが可能であるか、細菌のような微生物の成長又は繁殖を停止又は抑制することが可能である。例えば、かかる抗菌剤及び他の抗菌剤は、Antibiotics, Chemotherapeutics and Antibacterial
Agents for Disease Control (M. Grayson, editor, 1982)及びE.Gale et al., The Molecular Basis of Antibiotic Action 2d edition (1981)に記載されている。別の実施形
態では、抗菌剤は、生存の可能性を変化させないが、微生物が宿主に対して有害である可能性を何らかの方法で変化させる。例えば、微生物が、宿主に対して有害である物質を分泌する場合、抗菌剤は、分泌を停止させるように微生物に作用するか、又は有害な影響に対抗するか又は阻止する。一実施形態では、抗菌剤は、微生物が死滅する可能性を増大させる一方で、周囲の非微生物細胞に対して低有害性である。代替的な実施形態では、抗菌剤が、微生物の生存の可能性を低減する限り、抗菌剤が周囲の非微生物細胞に対してどれほど有害であるかは重要ではない。
【０４３４】
「抗癌剤」は、癌細胞の生存の可能性を低減させる化合物又はその化合物を含む組成物を指す。一実施形態では、生存の可能性は、個々の癌細胞の関数として決定され、従って、抗癌剤は、個々の癌細胞が死滅する可能性を増大させる。一実施形態では、生存の可能性は、癌細胞の集団の関数として決定され、従って、抗癌剤は、癌細胞の集団の減少が見られる可能性を増大させる。一実施形態では、抗癌剤は、化学療法剤又は他の同様の用語を意味する。
【０４３５】
「化学療法剤」は、癌等の腫瘍性疾患の治療に有用な化合物である。化学療法剤の例としては、ナイトロジェンマスタード、エチレンイミン及びメチルメラミン、スルホン酸アルキル、ニトロソ尿素、並びにトリアゼン等のアルキル化剤；葉酸拮抗剤；核酸代謝の抗代謝剤；抗生物質；ピリミジン類似物；５−フルオロウラシル；シスプラチン；プリンヌクレオシド；アミン；アミノ酸；トリアゾールヌクレオシド；コルチコステロイド；ビンカアルカロイド、エピポドフィロトキシン、抗生物質、酵素、タキサン、及び生物学的反応改善物質又は生物学的反応改善物質に対する抗体等の天然産物又は他の作用物質；白金配位錯体、アントラセンジオン、アントラサイクリン、置換尿素、メチルヒドラジン誘導体、又は副腎皮質抑制剤等の混合型作用剤；或いは副腎皮質ステロイド、プロゲスチン、エストロゲン、抗エストロゲン、アンドロゲン、抗アンドロゲン、又はゴウアドトロピン放出ホルモン類似物等のホルモン又はアンタゴニストが挙げられる。具体的な例としては、アドリアマイシン、ドキソルビシン、５−フルオロウラシル、サイトシンアラビノシド（「Ａｒａ−Ｃ」）、シクロホスファミド、チオテパ、ブスルファン、サイトキシン、タキソール、トキソテレ、メトトレキサート、シスプラチン、メルファラン、ビンブラスチン、ブレオマイシン、エトポシド、イホスファミド、ミトマイシンＣ、ミトキサントロン、ビンクリスチン、ビノレルビン、カルボプラチン、テニポシド、ダウノマイシン、カルミノマイシン、アミノプテリン、ダクチノマイシン、ミトマイシン、エスペラミシン、メルファラン及び他の関連ニトロジェンマスタードが挙げられる。この定義では、タモキシフェン及びオナプリストン等の腫瘍に対するホルモン作用を調節又は抑制するように作用するホルモン剤もまた含まれる。
【０４３６】
抗癌剤は、癌細胞に直接作用して癌細胞を死滅させ、癌細胞の死滅を誘起することで、癌細胞の分裂等を阻害する。或いは、抗癌剤は、例えば、癌細胞への栄養供給又は血液供給を制限することで、癌細胞に間接的に作用する。このような抗癌剤は、結腸直腸癌腫、前立腺癌腫、胸部腺癌、非小細胞肺癌腫、卵巣癌腫、多発性骨髄腫、黒色腫等の癌細胞の成長又は増殖を停止又は抑制することができる。
【０４３７】
「腫瘍性疾患」又は「腫瘍」は、腫瘍又は組織等（骨髄等の細胞懸濁液及び血液或いは血清等の液体を含む）の細胞又は細胞集団を意味し、これは、通常の組織より早い細胞増殖によって、異常な成長を引き起こす。腫瘍は、陽性又は陰性であり得る。
【０４３８】
「炎症状態」としては、例えば、虚血、敗血症ショック、自己免疫疾患、関節リウマチ、炎症性腸疾患、全身性エリテマトーデス、多発性硬化症、喘息、変形性関節症、骨粗し
ょう症、線維症、並びに乾癬、アトピー性皮膚炎及び紫外線放射（ＵＶ）誘導性の皮膚損傷を含む皮膚疾患、乾癬性関節炎、強直性脊椎炎、組織拒絶反応及び臓器拒絶反応、アルツハイマー症、脳梗塞、アテローム性動脈硬化、再狭窄、糖尿病、糸球体腎炎、癌、ホジキン症、悪液質、感染並びに後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）、成人呼吸窮迫症候群及び毛細血管拡張性運動失調症を含む特定のウイルス感染に関連する炎症等の状態が挙げられる。
【０４３９】
一実施形態において、記載の化合物、好ましくは、本明細書中に記載の、式Ｉ〜式ＶＩの化合物は、例えば、その化合物が微生物、癌細胞又は炎症細胞の１０％に影響を及ぼすことができる場合、効果的な抗菌剤、抗癌剤、又は抗炎症剤と考えられる。より好ましい実施形態では、上記化合物が微生物、癌細胞又は炎症細胞の１０〜５０％に影響を及ぼすことができる場合、当該化合物は効果的である。更により好ましい実施形態では、上記化合物が微生物、癌細胞又は炎症細胞の５０〜８０％に影響を及ぼすことができる場合、当該化合物は効果的である。更により好ましい実施形態では、上記化合物が微生物、癌細胞又は炎症細胞の８０〜９５％に影響を及ぼすことができる場合、当該化合物は効果的である。更により好ましい実施形態では、上記化合物が微生物、癌細胞又は炎症細胞の９５〜９９％に影響を及ぼすことができる場合、当該化合物は効果的である。「影響力」は、各化合物の作用メカニズムによって定義される。従って、例えば、化合物が微生物の増殖を阻止する場合、影響力は、増殖の阻止の測定値である。同様に、化合物が微生物を破壊する場合、影響力は、微生物の死滅の測定値である。例えばまた、化合物が癌細胞の分裂を阻止する場合、影響力は、癌細胞分裂の阻止の測定値である。更に例えば、化合物が炎症細胞の増殖を阻止する場合、影響力は、炎症細胞の増殖の阻止の測定値である。作用メカニズムの全てが同じ実効性の割合である必要はない。代替的な実施形態では、例えば、化合物の特異性等の他の要因によって、実効性が補われる程度が低い場合、実効性の割合が低いことが望ましい。従って、１０％のみの効果であるが、例えば、宿主に対する有害な副作用をほとんど示さない化合物、又は有害ではない微生物又は細胞は、依然として効果的であるとみなすことができる。
【０４４０】
一実施形態では、本明細書中に記載する化合物は、微生物、癌細胞又は炎症細胞を単に除去するために投与され、患者へ投与される必要はない。例えば、微生物が問題を引き起こし得る状況では、例えば食品においては、本明細書中に記載する化合物は、製品に直接投与して、製品中の微生物の危険性を低減させることができる。或いは、化合物を使用して、例えば作業面などの周囲の環境中に存在する微生物のレベルを低減させることができる。別の例としては、化合物は、骨髄又は移植幹細胞のような細胞試料へｅｘ  ｖｉｖｏで投与して、確実に非癌性細胞のみがレシピエントへ導入されるようにすることができる。化合物は投与された後に、化合物を任意に除去してもよい。これは、作業面又は食品が、化合物により害される危険性がある他の表面又は生物と接触し得る状況において特に望ましい。代替的な実施形態では、より多くの保護を可能にするために、化合物が、食品中又は作業面上に残される。どのような選択も、状況に応じた相対的な必要性及び化合物に関連した危険性に依存し、これらは以下の実施例で記載されるように確定することができる。
【０４４１】
以下の非限定的な実施例は、上記方法の好ましい実施形態を記載することを意味する。使用される特定の方法の詳細及び得られる正確な化学組成物における変形形態は、当業者により明らかに理解されよう。
［実施例］
【０４４２】
[実施例１]
ＣＮＢ４７６株を用いた出発化合物ＩＩ−１６並びに式Ｉ−７、ＩＩ−１７、ＩＩ−２０及びＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８の化合物の発酵
ＣＮＢ４７６株は、脱イオン水１リットル当たり、グルコース４ｇ、バクトトリプトン３ｇ、バクトカシトン５ｇ及び合成海塩(Instant Ocean, Aquarium Systems)３０ｇから
なる栄養培地１００ｍｌを含む５００ｍｌフラスコ中で増殖させた。第１の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて３日間インキュベートした。第１の種培養物はそれぞれ５ｍｌずつ、栄養培地１００ｍｌを含む３個の５００ｍｌフラスコへ植菌した。第２の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて２日間インキュベートした。第２の種培養物はそれぞれ５ｍｌずつ、栄養培地１００ｍｌを含む３５個の５００ｍｌフラスコへ植菌した。第３の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて２日間インキュベートした。第３の種培養物はそれぞれ５ｍｌずつ、脱イオン水１リットル当たり、デンプン１０ｇ、酵母抽出物４ｇ、Ｈｙ−Ｓｏｙ４ｇ、硫酸第二鉄４０ｍｇ、臭化カリウム１００ｍｇ、炭酸カルシウム１ｇ及び合成海塩(Instant Ocean, Aquarium Systems)３０ｇからなる生産培地Ａ１００ｍｌを含む４００個の５
００ｍｌフラスコへ植菌した。生産培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて１日間インキュベートした。滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ２〜３グラムを生産培養物へ添加した。生産培養物は更に、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて５日間インキュベートして、化合物ＩＩ−１６に関して約２００ｍｇ／Ｌの力価を達成した。培養ブロスは、チーズクロスに通して濾過して、アンバーライトＸＡＤ−７樹脂を回収した。樹脂は、酢酸エチル６リットルで２回、続いて酢酸エチル１．５リットルで１回抽出した。併せた抽出物を真空中で乾燥させた。続いて、乾燥抽出物は、化合物ＩＩ−１６並びに式Ｉ−７、ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８の化合物の回収のために処理された。
【０４４３】
[実施例２]
ＮＰＳ２１１８４株を用いた出発化合物ＩＩ−１６並びに式Ｉ−７、ＩＩ−１７、ＩＩ−２０及びＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８の化合物の発酵
ＮＰＳ２１１８４株は、脱イオン水１リットル当たり、グルコース８ｇ、酵母抽出物６ｇ、Ｈｙ−Ｓｏｙ６ｇ及び合成海塩(Instant Ocean, Aquarium Systems)３０ｇからなる
栄養培地１００ｍｌを含む５００ｍｌフラスコ中で増殖させた。第１の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて３日間インキュベートした。第１の種培養物５ｍｌを、栄養培地１００ｍｌを含む５００ｍｌフラスコへ植菌した。第２の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて２日間インキュベートした。第２の種培養物はそれぞれ５ｍｌずつ、栄養培地１００ｍｌを含む５００ｍｌフラスコへ植菌した。第３の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて２日間インキュベートした。第３の種培養物はそれぞれ５ｍｌずつ、脱イオン水１リットル当たり、デンプン２０ｇ、酵母抽出物４ｇ、Ｈｙ−Ｓｏｙ８ｇ、硫酸第二鉄４０ｍｇ、臭化カリウム１００ｍｇ、炭酸カルシウム１ｇ及び合成海塩(Instant Ocean, Aquarium Systems)３
０ｇからなる生産培地Ｂ１００ｍｌを含む５００ｍｌフラスコへ植菌した。生産培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて１日間インキュベートした。滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ２〜３グラムを生産培養物へ添加した。生産培養物は更に、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて４日間インキュベートして、化合物ＩＩ−１６に関して３５０〜４００ｍｇ／Ｌの力価を達成した。
【０４４４】
或いは、化合物の生産は、ＮＰＳ２１１８４株を使用した４２Ｌ発酵槽系で達成することができる。ＮＰＳ２１１８４株は、脱イオン水１リットル当たり、グルコース８ｇ、酵母抽出物６ｇ、Ｈｙ−Ｓｏｙ６ｇ及び合成海塩(Instant Ocean, Aquarium Systems)３０
ｇからなる栄養培地１００ｍｌを含む５００ｍｌフラスコ中で増殖させた。第１の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて３日間インキュベートした。第１の種培養物５ｍｌを、栄養培地１００ｍｌを含む５００ｍｌフラスコへ植菌した。第２の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて２日間インキュベートした。第２の種培養物はそれぞれ２０ｍｌずつ、栄養培地４００ｍｌを含有する２．８Ｌ
Ｆｅｒｎｂａｃｈフラスコへ植菌した。第３の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて２日間インキュベートした。第３の種培養物１．２Ｌを、生産培地Ａ２６Ｌを含む４２Ｌ発酵槽へ植菌した。下記組成を有する生産培地Ｂ及び生産培地Ｃもまた使用することができる。生産培地Ｃは、脱イオン水１リットル当たり、デンプン１５ｇ、酵母抽出物６ｇ、Ｈｙ−Ｓｏｙ６ｇ、硫酸第二鉄４０ｍｇ、臭化カリウム１００ｍｇ、炭酸カルシウム１ｇ及び合成海塩(Instant Ocean, Aquarium Systems)３０ｇからなる
。発酵槽培養物を、以下のパラメータ：温度２８℃、攪拌２００ｒｐｍ、通気１３Ｌ／分及び背圧４．５ｐｓｉで操作した。生産サイクル３６〜４４時間時に、滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ６００グラムを発酵槽培養物へ添加した。生産培養物は更に、生産サイクル４日目まで上記操作パラメータでインキュベートした。通気速度は、８Ｌ／分へ下げた。生産サイクルの５日目に、発酵槽培養物は、化合物ＩＩ−１６に関して約３００ｍｇ／Ｌの力価を達成した。培養ブロスは、チーズクロスに通して濾過して、アンバーライトＸＡＤ−７樹脂を回収した。樹脂は、酢酸エチル４．５リットルで２回、続いて酢酸エチル１．５リットルで１回抽出した。併せた抽出物を真空中で乾燥させた。続いて、乾燥抽出物は、化合物ＩＩ−１６並びに式Ｉ−７、ＩＩ−１７、ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８の化合物の回収のために処理された。
【０４４５】
[実施例３]
出発化合物ＩＩ−１６並びに式ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８の化合物の精製
３Ａ：ＩＩ−１６、ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ，ＩＩ−２６及びＩＩ−２８の精製
純粋な化合物ＩＩ−１６並びに式ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８の化合物は、フラッシュクロマトグラフィ、続くＨＰＬＣにより得られた。３．８グラムの化合物ＩＩ−１６並びにより少量のＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８を含有する粗製抽出物８グラムを、Ｂｉｏｔａｇｅ  Ｆｌａｓｈ４０ｉシステム及びＦｌａｓｈ  ４０Ｍカートリッジ（ＫＰ−Ｓｉｌシリカ、３２〜６３μｍ、９０グラム）を用いたフラッシュクロマトグラフィにより処理した。フラッシュクロマトグラフィは、以下の段階的グラジエントにより展開した：
１．ヘキサン（１Ｌ）
２．ヘキサン中の１０％酢酸エチル（１Ｌ）
３．ヘキサン中の２０％酢酸エチル、第１の溶出（１Ｌ）
４．ヘキサン中の２０％酢酸エチル、第２の溶出（１Ｌ）
５．ヘキサン中の２０％酢酸エチル、第３の溶出（１Ｌ）
６．ヘキサン中の２５％酢酸エチル（１Ｌ）
７．ヘキサン中の５０％酢酸エチル（１Ｌ）
８．酢酸エチル（１Ｌ）
【０４４６】
ＨＰＬＣにより得られた、７０％より高いか、又はそれに等しいＵＶ純度で化合物ＩＩ−１６を含む分画をプールして、以下に記載するようにＨＰＬＣ精製に付して、それぞれ純粋な化合物としてＩＩ−２０及びＩＩ−２４Ｃとともに化合物ＩＩ−１６を得た。
【０４４７】
【表１】
2007535559.tif 000119
【０４４８】
化合物ＩＩ−１６に富んだ分画（上述、化合物ＩＩ−１６に関しておよそ７０％純度）をアセトン中に溶解した（６０ｍｇ／ｍｌ）。この溶液のアリコート（９５０μｌ）を、上記の条件を用いた順相ＨＰＬＣカラム上へ注入した。化合物ＩＩ−１６は通常、１４分後に溶出し、化合物ＩＩ−２４Ｃ及びＩＩ−２６は、１１分に単一ピークとして同時溶出した。化合物ＩＩ−１７、ＩＩ−２０及びＩＩ−２８を含む親試料を処理すると、１００％酢酸エチル洗浄中、化合物ＩＩ−１７は２２分に溶出するのに対して、ＩＩ−２０及びＩＩ−２８は２３分に同時溶出した。化合物ＩＩ−１６及び微量のアナログを含む分画は、存在する化合物の組成に基づいてプールされ、ロータリーエバポレータにて減圧下で蒸発させた。このプロセスにより、純粋な化合物ＩＩ−１６、並びに微量の化合物ＩＩ−２０、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８を含む別個の分画を生じ、これらは以下に記載するように更に精製された。
【０４４９】
上述のプロセスから生成したＩＩ−２４Ｃ及びＩＩ−２６を含む試料は、以下の通りに逆相分取用ＨＰＬＣを用いて更に分離した。試料（７０ｍｇ）を１０ｍｇ／ｍｌの濃度でアセトニトリル中に溶解させて、５００μｌを、Ｅｃｌｉｐｓｅ  ＸＤＢ−Ｃ１８担体を含有する寸法２１ｍｍ内径×１５ｃｍ長のＨＰＬＣカラム上へ注入した。溶媒グラジエントは、流速１４．５ｍｌ／分で２３分かけて、１５％アセトニトリル／８５％水から１００％アセトニトリルへ直線的に増大させた。溶媒組成物は、３分間１００％アセトニトリルを保持した後、出発溶媒混合物へ戻した。これらの条件下では、化合物ＩＩ−２６が１７．５分に溶出したのに対して、化合物ＩＩ−２４Ｃは１９分に溶出した。
【０４５０】
結晶質ＩＩ−２６は、蒸気拡散法を用いて得られた。化合物ＩＩ−２６（１５ｍｇ）を、１．５ｍｌのｖ底ＨＰＬＣバイアル中でアセトン１００μｌに溶解させた。続いて、このバイアルを、ペンタン１ｍｌを含有する、より大きな密栓をした容器内部に置いた。Ｘ線結晶学実験に適した結晶が、４℃でのインキュベーションの４８時間後に内部バイアルの側面及び底部に沿って観察された。結晶学データは、UCSD Crystallography Facility
にあるＢｒｕｋｅｒ  ＳＭＡＲＴ  ＡＰＥＸ  ＣＣＤ  Ｘ線回折計（Ｆ（０００）＝２６５６、ＭｏKα放射、λ＝０．７１０７３Å、μ＝０．２６４ｍｍ-1、Ｔ＝１００Ｋ）で
収集して、使用した精製法は、Ｆ2に関する密行列最小二乗であった。結晶データＮＰＩ
−２０６５：Ｃ15Ｈ20ＣｌＮＯ4、ＭＷ＝３１３．７７、正方晶、空間群Ｐ４（１）２（
１）２、a＝ｂ＝１１．４９０１（３）Å、ｃ＝４６．４４４（２）Å、α＝β＝γ＝９
０°、ｖｏｌ＝６１３１．６（３）Å3、Ｚ＝１６、ρcalcd＝１．３６０ｇ  ｃｍ-3、結晶サイズ  ０．３０×０．１５×０．０７ｍｍ3、θ範囲  １．７５〜２６．００°、収
集された反射３５３６７、独立した反射６０２５（Ｒint＝０．０４８０）、最終Ｒ指数
（Ｉ＞２σ（Ｉ））：Ｒ1＝０．０３６９、ｗＲ2＝０．０７９４、ＧＯＦ＝１．０６０。
【０４５１】
ＩＩ−２０からＩＩ−２８を分離するために、逆相アイソクラティック法を使用した。両方の化合物を含有する試料（６９．２ｍｇ）をアセトニトリル中で１０ｍｇ／ｍｌの濃度になるように溶解させて、注入１回当たり５００μｌを、逆相ＨＰＬＣカラム（ＡＣＥ
５μ  Ｃ１８−ＨＬ、１５ｃｍ×２１ｍｍＩＤ）へ注入した。１４．５ｍｌ／分の流速で２７％アセトニトリル／６３％水のアイソクラティック溶媒系を使用して、化合物ＩＩ−２８及びＩＩ−２０を分離し、これらはそれぞれ、１４分及び１６分後に溶出した。目的の化合物を含有する分画をロータリーエバポレータにて減圧下で室温で即座に蒸発させた。続いて、試料をシリカの小カラム上へ注入して、７０％ヘキサン／３０％アセトン１０ｍｌで溶出させて、更に不純物を除去した。
【０４５２】
ＩＩ−２０を含有するが、ＩＩ−２８を含まない上述の分取用順相ＨＰＬＣ法から生成された試料はまた、１００％ＥｔＯＡｃで粉砕して、微量の親油性不純物を除去した。
【０４５３】
出発化合物ＩＩ−１６：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ。低分解能マス：ｍ／ｚ  ３１４（Ｍ＋Ｈ）、３３６（Ｍ＋Ｎａ）。
【０４５４】
式ＩＩ−２０の化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ。低分解能マス：ｍ／ｚ  ２６６（Ｍ＋Ｈ）；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ２６６．１３９６（Ｍ＋Ｈ）、Δcalc＝１．２ｐｐｍ。図１６は、式ＩＩ−２０の構造を有する化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す。
【０４５５】
式ＩＩ−２４Ｃの化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ。低分解能マス：ｍ／ｚ  ３２８（Ｍ＋Ｈ）、３５０（Ｍ＋Ｎａ）；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ３２８．１３０９（Ｍ＋Ｈ）、Δcalc＝−２．０ｐｐｍ、Ｃ16Ｈ23ＮＯ4Ｃｌ。
図１９は、式ＩＩ−２４Ｃの構造を有する化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す。
【０４５６】
式ＩＩ−２６の化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ３１４．１１５８（Ｍ＋Ｈ）、Δcalc＝−０．４ｐｐｍ、Ｃ15Ｈ21ＮＯ4Ｃｌ。図２３は、ＤＭＳＯ−ｄ6中において式ＩＩ−２６の構造を有する化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す。
【０４５７】
式ＩＩ−２８の化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ２６６．１３８８（Ｍ＋Ｈ）、Δcalc＝−１．８ｐｐｍ、Ｃ14Ｈ20ＮＯ4。図２６は、ＤＭＳＯ−ｄ6中における式ＩＩ−２８の構造を有する化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す。
【０４５８】
３Ｂ：化合物ＩＩ−１６の大規模精製
ＮＰＳ２１１８４株の培養ブロスから得られる粗製抽出物からの化合物ＩＩ−１６の精製に関して、２工程プロセスを展開した。上記プロセスの第１の工程は、化合物ＩＩ−１６に非常に富んだ材料（およそ９５％純度）を生産するために粗製抽出物の順相フラッシュクロマトグラフィを含む。該材料は、単一不純物が化合物ＩＩ−１６の最終的な無色結晶材料中に１．０％以上で存在しなくなるまで、多数の結晶化により更に精製される。
【０４５９】
バイオタージフラッシュクロマトグラフィ（精製工程１）
ＳＩＭを伴わないＦｌａｓｈ  ７５Ｌ  ＫＰ−Ｓｉｌカートリッジを含むバイオタージ
フラッシュ  ７５Ｌｉ系をフラッシュクロマトグラフィに使用した。方法開発実験に基づいて、この系における注入量は、シリカ８００ｇ当たり粗製抽出物１０ｇであると決定された。化合物ＩＩ−１６及び化合物ＩＩ−１７のより良好な分離能は、シリカ８００ｇに関し粗製抽出物８ｇを注入することにより得られるが、回収率は、注入量によらず同様
であった。
【０４６０】
２５０ｍｌのＥｒｌｅｎｍｅｙｅｒフラスコ中の化合物ＩＩ−１６（５．３０ｇ、ＨＰＬＣ下の標準的なプロットから推定）を含有する粗製抽出物（１０．０ｇ、高真空により乾燥）は、４０℃で約６分間、試料を超音波処理することにより、アセトン（９３．５ｍｌ）中に１０７ｍｇ／ｍｌの濃度となるように溶解させた。試料は、ひだ付き濾紙を使用して重力により別の２５０ｍｌのＥｒｌｅｎｍｅｙｅｒフラスコへ濾過して、濾紙をアセトン５ｍｌで洗浄した。この溶液の１５０μｌアリコートを、化合物ＩＩ−１６の純度分析及び質量推定用に風袋を量った１ドラムバイアルへ移した。濾過した粗製抽出物を、開口６０ｍｌシリンジを漏斗として使用して、またガラス製容量測定用ピペットを用いてフラスコからシリンジへ試料を移すことにより、新たな乾燥Ｆｌａｓｈ  ７５Ｌ  ＫＰ−Ｓｉｌカートリッジ上へ直接注入した。試料が低粘性であるため、カラム上へ試料を注入するためには重力で十分であり、更なる圧力は要さなかった。試料全体がいったんカラム上へ吸着されると、フラスコをアセトン５ｍｌで洗浄して、この溶液も注入した。試料を注入した５分後、系は、屋内空気により加圧されて、以下の溶媒段階的グラジエントを、およそ１５ｐｓｉ及び２３５ｍｌ／分〜２５０ｍｌ／分の流速でカラムに通して実施した：
１．３ＣＶ*ｎ−ヘプタン中の１０％ＥｔＯＡｃ
２．１５ＣＶ*ｎ−ヘプタン中の２５％ＥｔＯＡｃ
３．５ＣＶ*ｎ−ヘプタン中の３０％ＥｔＯＡｃ
*７５Ｌカートリッジにおいて、１ＣＶ＝１０７０ｍｌ
【０４６１】
第１の工程における溶離液は、１つの分画として収集され（およそ２５００ｍｌ）、その後、分画５００ｍｌ（０．４７カラム容量）が収集された。どの分画が化合物ＩＩ−１６を含有するかどうかを確定するために、分画をＴＬＣで分析した。分画はそれぞれ、Ｓｉ  ＴＬＣ板上へスポットして、４０％ＥｔＯＡｃ／６０％ヘキサン中で展開して、ホスホモリブデン酸スプレー、続く加熱を用いて可視化させた。続いて、１ｍｌアリコートを、化合物ＩＩ−１６を含有する各分画から採取して、窒素流下で乾燥させて、ＡＣＮ０．５ｍｌ中に再溶解させて、ＬＣ−ＭＳにより分析した。試料をＬＣ−ＭＳ上に流している間、分画は、アルミニウム箔で覆い、室温で静置させた。
【０４６２】
得られたクロマトグラム（ＵＶ＠２１０ｎｍ）は、化合物ＩＩ−１６、化合物ＩＩ−２６及び化合物ＩＩ−１７のピークを単に積分することにより分析した。化合物ＩＩ−１６、並びに１０％未満の化合物ＩＩ−２６及び５％未満の化合物ＩＩ−１７を含有する分画をプールして、水浴温度２８℃〜３０℃のＢｕｃｈｉ  Ｒ−２２０  Ｒｏｔａｖａｐｏｒを用いて、総プール容量の４〜６％（およそ６００ｍｌ）に至るまで濃縮した。フラスコ中の黄色液体を徐々に吸い上げて、白色固体を残した。白色固体をアセトン中に溶解させて、２Ｌの丸底フラスコへ移して、ロータリーエバポレータにより３０℃で濃縮して、秤量した。乾燥アリコートをＬＣ−ＭＳ上で分析した。試料の純度は、９５％を上回り（９５．７％）、主要不純物は、化合物ＩＩ−２６（３．２％）及び化合物ＩＩ−１７（０．３８％）であった。粗製抽出物中に存在すると推定される化合物ＩＩ−１６の質量に対するフラッシュクロマトグラフィから回収された化合物ＩＩ−１６の質量から算出される場合、化合物ＩＩ−１６の収率はこの工程後に８６％であった。化合物ＩＩ−１６を含有する試料は、結晶化による更なる精製まで乾燥させずに−２０℃で保管した。
【０４６３】
単一カラムの注入容量を超過する粗製抽出物の量を処理するために、多数のバイオタージの実施が必要な場合、上記精製プロセスは、それぞれのバイオタージの実施ごとに完了されるべきである。続いて、化合物ＩＩ−１６の１つの最終ロットを生成するために、各実施から得られる材料を併せて、以下に記載する工程を使用して結晶化することができる。
【０４６４】
結晶化−一般的な手順（精製工程−２）：
バイオタージフラッシュクロマトグラフィから得られる化合物ＩＩ−１６は通常、約３％のＮＰＩ−２０６５を含有する。結晶化工程の主な目的は、ＮＰＩ−００５２の純度を９７％を上回るまで増大させて、且つＮＰＩ−２０６５を１％未満にまで低減させることである。
【０４６５】
結晶化は、化合物ＩＩ−１６の固体（４．５６ｇ）を１：１のアセトン：ｎ−ヘプタン（９１０ｍｌ）に最終濃度５ｇ／Ｌとなるように溶解することにより、バイオタージの実施により得られる化合物ＩＩ−１６試料に関して行った。真空制御器を備えたロータリーエバポレータ（Ｂｕｃｈｉ  Ｒ−２００  Ｒｏｔａｖａｐｏｒ）を使用して減圧（約２７５ｍｂａｒ）下で、且つ約３０℃の水浴で、溶媒がその元の容量の約４３％（±６％）へ低減するまで、溶媒を徐々に蒸発させた。この蒸発プロセス中に、結晶が、フラスコ壁周辺に、及び溶液中に形成された。溶液（上清）は、５００ｍｌのＥｒｌｅｎｍｅｙｅｒフラスコへ屋内真空下で吸い上げることにより除去して、回転蒸発により濃縮して、アセトン中に溶解することにより２０ｍｌ超音波処理バイアルへ移した。アセトンをＮ2流下で
除去して、固体を高真空により更に乾燥させた後、それを秤量した。上清から得られる物質の質量を使用して、残りの結晶性物質の量を概算した。２Ｌフラスコ中の結晶をアセトン（４５５ｍｌ、最初の結晶化に使用したアセトンと同容量）中に溶解した。純度を決定するために、アリコート（１００μｌ）を取り出して、Ｎ2流中で濃縮して、ＡＣＮ中に
最終濃度１ｍｇ／ｍｌとなるように再溶解させて、ＬＣ−ＭＳにより分析した。分析結果により化合物ＩＩ−２６の３１％低減が観察された。ｎ−ヘプタン（４５５ｍｌ、１：１のアセトン：ｎ−ヘプタン溶液を作製するために最初の結晶化に使用した同容量）を２Ｌフラスコへ添加して、結晶化プロセスを繰り返した。このプロセスは、化合物ＩＩ−２６が１％未満に低減されるまで何度も行い、この目標を達成するのに３〜４回の結晶化を必要とした。
【０４６６】
最終結晶化は、ＥｔＯＡｃ／ｎ−ヘプタン溶液中で実施した。上記で得られた結晶性物質を１：１のＥｔＯＡｃ：ｎ−ヘプタン（最初のアセトン：ｎ−ヘプタンの結晶化と同濃度、即ち５ｇ／Ｌ）中に再溶解させた。ロータリーエバポレータを使用して減圧（約１３０ｍｂａｒ）下で、水浴温度約３０℃で、溶媒が元の容量の約３０％に低減するまで、溶媒を徐々に蒸発させた。この蒸発プロセス中に、結晶のほとんどが、溶液中に懸濁されて留まり、フラスコの側面へ強力に付着しなかった。溶液（上清）は、５００ｍｌのＥｒｌｅｎｍｅｙｅｒフラスコへ屋内真空下で吸い上げることにより除去して、続いて回転蒸発により２５０ｍｌ丸底フラスコ中に濃縮して、高真空ポンプにより乾燥させて、秤量した。２Ｌフラスコ中の結晶もまた高真空圧で２時間乾燥させて、その後白色結晶性物質をフラスコから取り出した。純度分析用に、数個の結晶をフラスコ中の様々な場所から無作為に選択した。化合物ＩＩ−２６は、この工程で０．９８％から０．６６％へ（２つのデータ点の平均値）低減した。
【０４６７】
収率は、２回のバイオタージの実施により、粗製抽出物からＢｉｏｔａｇｅクロマトグラフィまで約８７％（±２）、及びバイオタージから結晶化まで約５６％（±６）であった。これらの２つの粗製抽出物に関する最終生成物の総収率は、４３％及び５４％であった。更に、化合物ＩＩ−１６は、一貫して９８％を上回る純度で得られ、１％以上の単一不純物は見られなかった。具体的には、不純物化合物ＩＩ−２６は、４回の結晶化後に０．５％に減少した。最終的に、ＥｔＯＡｃ：ｎ−ヘプタンで実施される最終結晶化工程から得られる物質は、固体状態で管理し易い結晶であり、これらの結晶は、母液からの濾過により容易に回収することができる。
【０４６８】
３Ｃ：Ｉ−７の精製
上述の化合物ＩＩ−１６の大規模精製の結晶化工程から得られる上清物質をアセトン（８０ｍｇ／ｍｌ）中に溶解させた。この溶液のアリコート（５００μｌ）を、化合物ＩＩ
−１６、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６及びＩＩ−２８の順相精製に関してすでに記載した条件を使用して順相ＨＰＬＣカラム上へ注入した。式Ｉ−７の化合物は、純粋な化合物として７．５分で溶出した。
【０４６９】
式Ｉ−７の化合物（図３０）：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ。低分解能マス：ｍ／ｚ  ２９８（Ｍ＋Ｈ）、３２０（Ｍ＋Ｎａ）。
【０４７０】
[実施例４]
出発化合物ＩＩ−１７及びＩＩ−１８並びに式ＩＩ−２７の化合物の発酵
ＣＮＢ４７６株は、脱イオン水１リットル当たり、グルコース４ｇ、バクトトリプトン３ｇ、バクトカシトン５ｇ及び合成海塩(Instant Ocean, Aquarium Systems)３０ｇから
なる第１の栄養培地１００ｍｌを含む５００ｍｌフラスコ中で増殖させた。第１の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて３日間インキュベートした。第１の種培養物５ｍｌを、脱イオン水１リットル当たり、デンプン１０ｇ、酵母抽出物４ｇ、ペプトン２ｇ、硫酸第二鉄４０ｍｇ、臭化カリウム１００ｍｇ、炭酸カルシウム１ｇ及び臭化ナトリウム３０ｇからなる第２の栄養培地１００ｍｌを含有する５００ｍｌフラスコへ植菌した。第２の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて７日間インキュベートした。滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ２〜３グラムを第２の種培養物へ添加した。第２の種培養物は更に、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて２日間インキュベートした。第２の種培養物５ｍｌを、第２の栄養培地１００ｍｌを含有する５００ｍｌフラスコへ植菌した。第３の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて１日間インキュベートした。滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ２〜３グラムを第３の種培養物へ添加した。第３の種培養物は更に、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて２日間インキュベートした。第３の種培養物５ｍｌを、第２の栄養培地１００ｍｌを含有する５００ｍｌフラスコへ植菌した。第４の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて１日間インキュベートした。滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ２〜３グラムを第４の種培養物へ添加した。第４の種培養物は更に、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて１日間インキュベートした。第４の種培養物はそれぞれ５ｍｌずつ、第２の栄養培地１００ｍｌを含有する１０個の５００ｍｌフラスコへ植菌した。第５の種培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて１日間インキュベートした。滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ２〜３グラムを第５の種培養物へ添加した。第５の種培養物は更に、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて３日間インキュベートした。第５の種培養物はそれぞれ４ｍｌずつ、第２の栄養培地と同じ組成を有する生産培地１００ｍｌを含有する１５０個の５００ｍｌフラスコへ植菌した。滅菌アンバーライトＸＡＤ−７樹脂およそ２〜３グラムも生産培養物へ添加した。生産培養物は、２５０ｒｐｍで作動する回転振とう機で２８℃にて６日間インキュベートした。培養ブロスは、チーズクロスに通して濾過して、アンバーライトＸＡＤ−７樹脂を回収した。樹脂は、酢酸エチル３リットルで２回、続いて酢酸エチル１リットルで１回抽出した。併せた抽出物を真空中で乾燥させた。続いて、出発化合物ＩＩ−１７  ０．４２ｇ及び式ＩＩ−１８の化合物０．１６グラムを含有する乾燥抽出物は、化合物の回収のために処理された。
【０４７１】
[実施例５]
出発化合物ＩＩ−１７、ＩＩ−１８及び化合物ＩＩ−２７の精製
純粋な化合物ＩＩ−１７及びＩＩ−１８は、以下に記載するように逆相ＨＰＬＣにより得られた。
【０４７２】
【表２】
2007535559.tif 000120
【０４７３】
粗製抽出物（１００ｍｇ）は、アセトニトリル１５ｍｌ中に溶解させた。この溶液のアリコート（９００μｌ）を、上述の条件を使用した逆相ＨＰＬＣカラム上へ注入した。化合物ＩＩ−１７及びＩＩ−１８は、それぞれ７．５分及び９分に溶出した。純粋な化合物を含有する分画はまず、有機溶媒を除去するために窒素を用いて濃縮した。続いて、残存溶液を凍結させて、乾固するまで凍結乾燥させた。
【０４７４】
化合物ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の代替的な精製方法は、より大規模な精製用に開発され、順相ＶＬＣカラム上での粗製抽出物の分別を包含する。これらの条件下で、十分量の化合物ＩＩ−２７を含む幾つかの微量代謝産物が同定された。粗製抽出物（２，４ｇ）をアセトン（１０ｍｌ）中に溶解させて、この溶液は、真空中で乾燥させることによりシリカゲル（１０ｃｃ）上へ吸着させた。吸着された粗製抽出物を順相シリカＶＬＣカラム（シリカゲル２５０ｃｃ、カラム寸法  直径２．５ｃｍ×１５ｃｍ長）上へ注入して、５％ずつヘキサンの割合を増大させるヘキサン／ＥｔＯＡｃの段階的グラジエントで洗浄した（各段階当たり溶媒１００ｍｌ）。化合物ＩＩ−１６の大部分は、６０％ヘキサン／４０％ＥｔＯＡｃ洗浄で溶出したのに対して、化合物ＩＩ−１７の大部分は、５０％ヘキサン／５０％酢酸エチル洗浄で溶出した。化合物の最終的な分離は、３５％ＡＣＮ／６５％  Ｈ2Ｏから構成されるアイソクラティック溶媒系を用いたＣ１８  ＨＰＬＣクロマトグラ
フィ（ＡＣＥ  ５μ  Ｃ１８−ＨＬ、１５０ｍｍ×２１ｍｍＩＤ）を使用して達成された。これらの条件下では、化合物ＩＩ−２７は１１分に溶出して、化合物ＩＩ−１７は１２．００分に溶出して、微量の化合物ＩＩ−１６が２３．５分に溶出して、化合物ＩＩ−１８は２５．５分に溶出した。得られた試料は、水性溶媒混合物を除去するために熱を使用せずに真空中で乾燥した。化合物ＩＩ−１６及び化合物ＩＩ−１８のこれらの試料に関する分光学的データは、先の精製方法から調製される試料のデータと一致することがわかった。化合物ＩＩ−１８の試料は、ラクトン加水分解生成物８％を含有することがわかり、順相シリカプラグ（直径１ｃｍ×高さ２ｃｍ）に通して洗浄すること、及び２０％ＥｔＯＡｃ／８０％ヘキサン（２５ｍｌ）の溶媒混合物を使用して溶出させることにより更に精製された。得られた試料は、純粋な化合物ＩＩ−１８を含有することがわかった。
【０４７５】
上述の化合物ＩＩ−２７を含有する分画は、順相半分取用ＨＰＬＣ（Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  Ｓｉ  １０μ、１００Å、２５０×１０ｍｍ（内径））を使用して、１００％ヘキサンから１００％ＥｔＯＡｃまで２０分かけて増大する溶媒グラジエントを用いて、流速４ｍｌ／分で更に精製した。化合物ＩＩ−２７は、１１．５分後に純粋な化合物として溶出した（０．８ｍｇ、乾燥抽出物重量からの単離収率０．０３％）。
【０４７６】
出発化合物ＩＩ−１７：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ。高分解能マス（ＡＰＣＩ）：ｍ／ｚ  ２８０．１５６（Ｍ＋Ｈ）、Δcalc＝２．２ｐｐｍ、
Ｃ15Ｈ22ＮＯ4。
【０４７７】
化合物ＩＩ−１８：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ。高分解能マス（ＡＰＣＩ）：ｍ／ｚ  ３５８．０６５（Ｍ＋Ｈ）Δcalc＝−１．９ｐｐｍ、Ｃ15Ｈ21ＮＯ4Ｂｒ。ＤＭＳＯ−ｄ6中の1Ｈ  ＮＭＲ（図１４を参照）。
【０４７８】
化合物ＩＩ−２７：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ。ＭＳ（ＨＲ−ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ２８０．１５５６（Ｍ＋Ｈ）Δcalc＝２．７ｐｐｍ（Ｃ15Ｈ22ＮＯ4）。1Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ6）は図２５を参照。
【０４７９】
[実施例６]
出発化合物ＩＩ−１６からの式ＩＩ−１９の化合物の調製
化合物ＩＩ−１６の試料（２５０ｍｇ）をヨウ化ナトリウムのアセトン溶液（１０ｍｌ中１．５ｇ）へ添加して、得られた混合物を６日間攪拌させた。続いて、溶液を０．４５ミクロンシリンジフィルタに通して濾過して、０．９５ｍｌアリコートで順相シリカＨＰＬＣカラム（Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μシリカ、２５ｃｍ×２１．２ｍｍ）上へ直接注入した。未反応化合物ＩＩ−１６からの化合物式ＩＩ−１９の化合物の分離に関するＨＰＬＣ条件は、２４％酢酸エチル及び７６％ヘキサンからなるアイソクラティックＨＰＬＣ法を用いて、ここで化合物ＩＩ−１９の大部分は、化合物ＩＩ−１６の２．５分前に溶出した。１０回の注入それぞれからの同等の分画をプールして、化合物ＩＩ−１９  ３５ｍｇを得た。化合物ＩＩ−１９：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）２２５（ｓ
ｈ）、２２５（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ４０６．０（Ｍ＋Ｈ）；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ４０６．０５１３［Ｍ＋Ｈ］+、Δcalc＝−０．５ｐｐｍ、Ｃ15Ｈ21ＮＯ4Ｉ。ＤＭＳＯ−ｄ6中の1Ｈ  ＮＭＲ（図１５を参照）。
【０４８０】
【化１１７】
2007535559.tif 000121
【０４８１】
[実施例７]
式ＩＩ−２、ＩＩ−３及びＩＩ−４の化合物の合成
式ＩＩ−２、ＩＩ−３及びＩＩ−４の化合物は、接触水素化により、それぞれ出発化合物ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８から合成することができる。
【０４８２】
【化１１８】
2007535559.tif 000122
【０４８３】
[実施例７Ａ]
出発化合物ＩＩ−１６の接触水素化
出発化合物ＩＩ−１６（１０ｍｇ）をシンチレーションバイアル（２０ｍＬ）中のアセトン（５ｍＬ）に溶解させて、そこへ１０％（ｗ／ｗ）Ｐｄ／Ｃ（１〜２ｍｇ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を水素雰囲気中で室温にて約１５時間攪拌させた。反応混合物を３ｃｃシリカカラムに通して濾過して、アセトンで洗浄した。濾液を０．２μｍのＧｅｌｍａｎ  Ａｃｒｏｄｉｓｃに再度通して濾過して、微量の触媒を除去した。減圧下で濾液から溶媒を蒸発させて、式ＩＩ−２の化合物を純粋な白色粉末として得た。
【０４８４】
[実施例７Ｂ]
出発化合物ＩＩ−１７の接触水素化
出発化合物ＩＩ−１７（５ｍｇ）をシンチレーションバイアル（２０ｍＬ）中のアセトン（３ｍＬ）に溶解させて、そこへ１０％（ｗ／ｗ）Ｐｄ／Ｃ（約１ｍｇ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を水素雰囲気中で室温にて約１５時間攪拌させた。反応混合物を０．２μｍのＧｅｌｍａｎ  Ａｃｒｏｄｉｓｃに通して濾過して、触媒を除去した。濾液から溶媒を蒸発させて、式ＩＩ−３の化合物を白色粉末として得て、下記条件を用いた順相ＨＰＬＣにより精製した。
カラム：Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μ  シリカ
寸法：２５ｃｍ×２１．２ｍｍ  ＩＤ
流速：１４．５ｍｌ／分
検出：ＥＬＳＤ
溶媒：５％〜６０％ＥｔＯＡｃ／Ｈｅｘを１９分間で、６０〜１００％ＥｔＯＡｃを１分で、続いて１００％ＥｔＯＡｃを４分で。
【０４８５】
式ＩＩ−３の化合物は、純粋な化合物として２２．５分に溶出した。
【０４８６】
[実施例７Ｃ]
化合物ＩＩ−１８の接触水素化
化合物ＩＩ−１８  ３．２ｍｇをシンチレーションバイアル（２０ｍＬ）中のアセトン（３ｍＬ）に溶解させて、そこへ１０％（ｗ／ｗ）Ｐｄ／Ｃ（約１ｍｇ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を水素雰囲気中で室温にて約１５時間攪拌させた。反応混合物を０．２μｍのＧｅｌｍａｎ  Ａｃｒｏｄｉｓｃに通して濾過して、触媒を除去した。濾液から溶媒を蒸発させて、式ＩＩ−４の化合物を白色粉末として得て、下記条件を用いた順相ＨＰＬＣにより更に精製した。
カラム：Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μ  シリカ
寸法：２５ｃｍ×２１．２ｍｍ  ＩＤ
流速：１４．５ｍｌ／分
検出：ＥＬＳＤ
溶媒：５％〜８０％ＥｔＯＡｃ／Ｈｅｘを１９分間で、８０〜１００％ＥｔＯＡｃを１分で、続いて１００％ＥｔＯＡｃを４分で。
【０４８７】
式ＩＩ−４の化合物は、純粋な化合物として１６．５分に溶出した。
【０４８８】
[実施例８]
構造特性化
化合物の構造は、ＮＭＲ、ＭＳ及びＵＶを含む各種方法により解明することができる。図１〜６は、これらの方法からのスペクトルデータを提供する。アセトニトリル／Ｈ2Ｏ
中の式ＩＩ−２の化合物のＵＶ：λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ。図１は、ＤＭＳＯ−ｄ6中の式ＩＩ−２の化合物のＮＭＲスペクトルを表す。図２は、式ＩＩ−２の化合物の低分解能マススペクトルを表す：ｍ／ｚ  ３１６（Ｍ＋Ｈ）、３３８（Ｍ＋Ｎａ）。アセトニトリル／Ｈ2Ｏ中の式ＩＩ−３の化合物に関するＵＶ：λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ。図３は、ＤＭＳＯ−ｄ6中の式ＩＩ−３の化合物のＮＭＲスペクトルを表す。図４は、式ＩＩ−３の
化合物の低分解能マススペクトルを表す：ｍ／ｚ  ２８２（Ｍ＋Ｈ）、３０４（Ｍ＋Ｎａ）。アセトニトリル／Ｈ2Ｏ中の式ＩＩ−４の化合物のＵＶ：λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ。図５は、ＤＭＳＯ−ｄ6中の式ＩＩ−４の化合物のＮＭＲスペクトルを表す。図６は、式
ＩＩ−４の化合物の低分解能マススペクトルを表す：ｍ／ｚ  ３６０（Ｍ＋Ｈ）、３８２（Ｍ＋Ｎａ）。
【０４８９】
更に、高分解能質量分析データが化合物ＩＩ−２、ＩＩ−３及びＩＩ−４に関して得られた。化合物ＩＩ−２：ＨＲＭＳ（ＥＳＩ），ｍ／ｚ  ３１６．１３０５［Ｍ＋Ｈ］+、
Δcalc＝−３．５ｐｐｍ、Ｃ15Ｈ23ＮＯ4Ｃｌ。化合物ＩＩ−３：ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、
ｍ／ｚ  ２８２．１７０６［Ｍ＋Ｈ］+、Δcalc＝０．３ｐｐｍ、Ｃ15Ｈ24ＮＯ4。化合物ＩＩ−４：ＨＲＭＳ（ＥＳＩ），ｍ／ｚ  ３６０．０７９８［Ｍ＋Ｈ］+、Δcalc＝−３
．４ｐｐｍ、Ｃ15Ｈ23ＮＯ4Ｂｒ。
【０４９０】
[実施例９]
式ＩＩ−５Ａ及びＩＩ−５Ｂの化合物の合成
式ＩＩ−５Ａ及び式ＩＩ−５Ｂの化合物は、ｍＣＰＢＡによるエポキシ化により出発化合物ＩＩ−１６から合成することができる。
【０４９１】
出発化合物ＩＩ−１６（１０１ｍｇ、０．３２ｍｍｏｌ）を丸底フラスコ１００ｍｌ中で塩化メチレン（３０ｍＬ）中に溶解させて、そこへメタクロロ過安息香酸（ｍＣＰＢＡ）７９ｍｇ（０．４６ｍｍｏｌ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で１８時間攪拌させた。反応混合物を２０ｃｃシリカフラッシュカラム上へ注ぎ、ＣＨ2Ｃｌ2  １２０ｍｌ、１：１の酢酸エチル／ヘキサン７５ｍｌ及び最終的に１００％酢酸エチル４０
ｍｌで溶出させた。１：１の酢酸エチル／ヘキサン分画は、エポキシ誘導体のジアステレオマーの混合物である式ＩＩ−５Ａ及びＩＩ−５Ｂを生じ、これらは、以下の条件を用いた順相ＨＰＬＣにより分離された：
【０４９２】
【表３】
2007535559.tif 000123
【０４９３】
化合物式ＩＩ−５Ａ（主要生成物）及びＩＩ−５Ｂ（少量の生成物）は、純粋な化合物として、それぞれ２１．５分及び１９分に溶出した。化合物ＩＩ−５Ｂは更に、３ｃｃシリカフラッシュカラム上でクロマトグラフィに付して、微量のクロロ安息香酸試薬を除去した。
【０４９４】
化学構造：
【０４９５】
【化１１９】
2007535559.tif 000124
【０４９６】
構造特性化
式ＩＩ−５Ａ：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ。低分解能マス：ｍ／ｚ  ３３０（Ｍ＋Ｈ）、３５２（Ｍ＋Ｎａ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ３３０．１０９９［Ｍ＋Ｈ］+、Δcalc＝−２．９ｐｐｍ、Ｃ15Ｈ21ＮＯ5Ｃｌ。図７及び図８はそれぞれ、式ＩＩ−５Ａの1Ｈ  ＮＭＲスペクトル及び式ＩＩ−５Ａのマススペクト
ルを表す。
【０４９７】
式ＩＩ−５Ｂ：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ。低分解能マス：ｍ／ｚ  ３３０（Ｍ＋Ｈ）、３５２（Ｍ＋Ｎａ）。ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ３３０．１１０５［Ｍ＋Ｈ］+、Δcalc＝−０．９ｐｐｍ、Ｃ15Ｈ21ＮＯ5Ｃｌ。図９及び図１０はそれぞれ、式ＩＩ−５Ｂの1Ｈ  ＮＭＲスペクトル及び式ＩＩ−５Ｂのマススペク
トルを表す。
【０４９８】
[実施例１０]
式ＩＶ−１、ＩＶ−２、ＩＶ−３及びＩＶ−４の化合物の合成
ジオール誘導体（式ＩＶ−２）の合成
ジオールは、ＡＤｍｉｘ−α及びβを使用したシャープレスジヒドロキシル化により合成することができる。ＡＤｍｉｘ−αは、４つの試薬、即ちＫ2ＯｓＯ2（ＯＨ）4、Ｋ2ＣＯ3、Ｋ3Ｆｅ（ＣＮ）6、（ＤＨＱ）2−ＰＨＡＬ［１，４−ビス（９−Ｏ−ジヒドロキニン）フタラジン］のプレミックスであり、ＡＤｍｉｘ−βは、Ｋ2ＯｓＯ2（ＯＨ）4、Ｋ2ＣＯ3、Ｋ3Ｆｅ（ＣＮ）6、（ＤＨＱＤ）2−ＰＨＡＬ［１，４−ビス（９−Ｏ−ジヒドロキニジン）フタラジン］のプレミックスであり、これらは、Aldrichから市販されている
。ジオールはまた、エポキシ化合物（式ＩＩ−５Ａ及びＩＩ−５Ｂ）の酸又は塩基加水分解により合成することができ、これは、ヒドロキシル基を保有する炭素でそれらの立体化学においてシャープレスジヒドロキシル化で得られる生成物のジオールと異なることがある。
【０４９９】
出発化合物ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８のシャープレスジヒドロキシル化
出発化合物を、丸底フラスコ中のｔ−ブタノール／水に溶解させて、これにＡＤｍｉｘ−α又はβ及び磁気攪拌棒を添加する。反応は、シリカＴＬＣ並びに質量分析計によりモニタリングされる。純粋なジオールは、通常の操作及びフラッシュクロマトグラフィ又はＨＰＬＣによる精製により得られる。構造は、ＮＭＲ分光法及び質量分析法により確認される。この方法では、ヒドロキシル基はともに同じ側に存在する。
【０５００】
【化１２０】
2007535559.tif 000125
【０５０１】
エポキシ化合物（ＩＩ−５）の求核的開環
エポキシ環は、ＮａＣＮ、ＮａＮ3、ＮａＯＡｃ、ＨＢｒ等のような様々な求核試薬に
より開環されて、一方の側にヒドロキシル基を伴って、シクロヘキサン環上に様々な基を置換する。例：
【０５０２】
【化１２１】
2007535559.tif 000126
【０５０３】
エポキシは、ＨＣｌにより開環されて、式ＩＶ−３を形成する：
【０５０４】
【化１２２】
2007535559.tif 000127
【０５０５】
式ＩＩ−５Ａ（３．３ｍｇ）の化合物を１ドラムバイアル中のアセトニトリル（０．５ｍｌ）に溶解させて、これに５％ＨＣｌ（５００μｌ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で約１時間攪拌させた。反応は、質量分析法によりモニタリングした。反応混合物を順相ＨＰＬＣ上に直接注入して、いかなる操作もせずに純粋な化合物として式ＩＶ−３Ｃの化合物を得た。精製に使用されるＨＰＬＣ条件は以下の通りであった：Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）、１９分かけて２５％〜８０％までのＥｔＯＡｃ／Ｈｅｘ、１分かけて８０〜１００％ＥｔＯＡｃ、続いて１００％ＥｔＯＡｃで５分の溶媒グラジエント、流速１４．５ｍｌ／分。ＥＬ
ＳＤを使用して、精製プロセスをモニタリングした。式ＩＶ−３Ｃの化合物は、約１８分に溶出した（２．２ｍｇ）。式ＩＶ−３Ｃの化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３６６（Ｍ＋Ｈ）、３８８（Ｍ＋Ｎａ）；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ３６６．０８７５［Ｍ＋Ｈ］+、Δcalc＝０．０ｐｐｍ、Ｃ15Ｈ22ＮＯ5Ｃｌ2；ＤＭＳＯ−ｄ6中の1Ｈ  ＮＭＲ（図２１）。式ＩＶ−３Ｃの化合物の
立体化学は、１：１のＣ6Ｄ6／ＤＭＳＯ−ｄ6中のシクロヘキサン環で観察される結合定
数に基づいて確定された（図２２）。
【０５０６】
【化１２３】
2007535559.tif 000128
【０５０７】
エポキシド（ＩＩ−５）の還元的開環：式ＩＩ−５の化合物をＢＨ3−ＴＨＦ錯体のよ
うな金属水素化物で処理して、式ＩＶ−４の化合物を合成する。
【０５０８】
【化１２４】
2007535559.tif 000129
【０５０９】
[実施例１１]
式ＩＩ−１３Ｃ及びＩＩ−１８Ｃの化合物の合成
化合物ＩＩ−１６（３０ｍｇ）をシンチレーションバイアル（２０ｍｌ）中のＣＨ2Ｃ
ｌ2（６ｍｌ）に溶解させて、これにデスーマーチンペルヨージナン（１２２ｍｇ）及び
磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で約２時間攪拌させた。反応の進行は、ＴＬＣ（Ｈｅｘ：ＥｔＯＡｃ、６：４）及び分析用ＨＰＬＣによりモニタリングした。反応混合物から、溶媒容量を３分の１に低減させて、シリカゲル上に吸着させて、２０ｃｃシリカフラッシュカラムの上部に注ぎ、１０〜１００％のヘキサン／ＥｔＯＡｃのグラジエントを用いて２０ｍｌ分画で溶出させた。ヘキサン中３０％ＥｔＯＡｃで溶出させた分画は、１．５：８．５の比で式ＩＩ−１３Ｃの回転異性体の混合物を含有していた。混合物は、１９分かけて２５％〜８０％までのＥｔＯＡｃ／Ｈｅｘ、１分で８０〜１００％ＥｔＯＡｃ、１００％ＥｔＯＡｃで５分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を使用した順相ＨＰＬＣにより更に精製した。ＥＬＳＤを使用して、精製プロセスをモニタリングした。式ＩＩ−１３Ｃの化合物は、１．５：８．５の比で回転異性体の混合物として、１３．０分及び１３．２分に溶出した（７ｍｇ）。式ＩＩ−１３Ｃ：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２６（ｓｈ）及び３００（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３１２（Ｍ＋Ｈ）+、３３４（Ｍ＋Ｎａ）+；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）、ｍ／ｚ  ３１２．１０１７［Ｍ＋Ｈ］+、Δcalc＝４．５ｐｐｍ、Ｃ15Ｈ19ＮＯ4Ｃｌ；ＤＭＳＯ−ｄ6
中の1Ｈ  ＮＭＲ（図１３を参照）。
【０５１０】
式ＩＩ−１３Ｃを有する回転異性体混合物（４ｍｇ）をシンチレーションバイアル（２０ｍｌ）中のアセトン（１ｍｌ）に溶解させて、これに触媒量（０．５ｍｇ）の１０％（ｗ／ｗ）Ｐｄ／Ｃ及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物は、水素雰囲気中で室温にて約１５時間攪拌させた。反応混合物を０．２μｍ  Ｇｅｌｍａｎ  Ａｃｒｏｄｉｓｃに通して濾過して、触媒を除去した。溶媒を濾液から蒸発させて、無色ゴム状物質として式ＩＩ−８Ｃの化合物が得られ、これは、１９分かけて２５％〜８０％までのＥｔＯＡｃ／Ｈｅｘ、１分で８０〜１００％ＥｔＯＡｃ、１００％ＥｔＯＡｃで５分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を使用した順相ＨＰＬＣにより更に精製した。ＥＬＳＤを使用して、精製プロセスをモニタリングした。式ＩＩ−８Ｃの化合物（１ｍｇ）は、純粋な化合物として１３．５分に溶出した。式ＩＩ−８Ｃ：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３１４（Ｍ＋Ｈ）+、３３
６（Ｍ＋Ｎａ）+；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ３１４．１１４９［Ｍ＋Ｈ］+、Δcalc＝３．３ｐｐｍ、Ｃ15Ｈ21ＮＯ4Ｃｌ；ＤＭＳＯ−ｄ6中の1Ｈ  ＮＭＲ（図１２を参照）
。
【０５１１】
【化１２５】
2007535559.tif 000130
【０５１２】
[実施例１２]
式ＩＩ−１３Ｃからの式ＩＩ−２５の化合物の合成
式ＩＩ−１３Ｃの回転異性体混合物（５ｍｇ）をシンチレーションバイアル（２０ｍｌ）中のジメトキシエタン（モノグライム、１．５ｍｌ）に溶解させて、これに水（１５μｌ（最終溶液濃度の１％））及び磁気攪拌棒を添加した。上記溶液をドライアイス−アセトン浴上で−７８℃へ冷却させて、水素化ホウ素ナトリウム溶液（モノグライム０．５ｍｌ中ＮａＢＨ4  ３．７ｍｇ（徐々に添加することが可能となるように合成される））を
滴下した。反応混合物を−７８℃で約１４分間攪拌させた。反応混合物は、水中４％ＨＣｌ溶液２ｍｌを使用して酸性化して、ＣＨ2Ｃｌ2で抽出した。有機層を蒸発させて、９．５：０．５の比で式ＩＩ−２５及び式ＩＩ−１６の化合物の混合物が白色固体として得られ、これを、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を使用した順相ＨＰＬＣにより更に精製した。移動相は、２４％ＥｔＯＡｃ／７６％ヘキサンであり、これは１９分間アイソクラティックで保持して、続いて１分かけて２４〜１００％ＥｔＯＡｃの直線グラジエント、続いて１００％ＥｔＯＡｃで３分間保持し、流速は、２５ｍｌ／分であった。ＥＬＳＤを使用して、精製プロセスをモニタリングした。式ＩＩ−２５の化合物（１．５ｍｇ）は、純粋な化合物として１１．６４分に溶出した。式ＩＩ−２５の化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２５（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３１４（Ｍ＋Ｈ）+、３３６（Ｍ＋Ｎａ）+；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ３１４．１１５４［Ｍ＋Ｈ］+、Δcalc＝−０．６ｐｐｍ、Ｃ15Ｈ21ＮＯ4Ｃｌ；ＤＭＳＯ−ｄ6中の1Ｈ  ＮＭＲ（図２０を参照）。
【０５１３】
【化１２６】
2007535559.tif 000131
【０５１４】
[実施例１３]
式ＩＩ−１３Ｃからの式ＩＩ−３１、ＩＩ−３２及びＩＩ−４９の化合物、及び式ＩＩ−３１及び式ＩＩ−３２からの式ＩＩ−３３、ＩＩ−３４、ＩＩ−３５及びＩＩ−３６の化合物の合成
式ＩＩ−１３Ｃの化合物の回転異性体混合物（２０ｍｇ）をシンチレーションバイアル（２０ｍｌ）中のアセトン（４ｍｌ）に溶解させて、これに触媒量（３ｍｇ）の１０％（ｗ／ｗ）Ｐｄ／Ｃ及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で約１５時間攪拌させた。反応混合物を０．２μｍ  Ｇｅｌｍａｎ  Ａｃｒｏｄｉｓｃに通して濾過して、触媒を除去した。溶媒を濾液から蒸発させて、式ＩＩ−３１及び式ＩＩ−３２のヒドロキシ誘導体のジアステレオマーの混合物（１：１）、並びに微量化合物ＩＩ−４９が得られ、これらは、１５分かけて９０％〜３０％までのＨ2Ｏ／アセトニトリル、５分かけて７０〜１
００％アセトニトリル、１００％アセトニトリルで４分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ａｃｅ  ５μ  Ｃ１８カラム（１５０ｍｍ×２２ｍｍＩＤ）を使用した逆相ＨＰＬＣにより分離した。ダイオードアレイ検出器を使用して、精製プロセスをモニタリングした。化合物ＩＩ−３１（２ｍｇ）、ＩＩ−３２（２ｍｇ）及びＩＩ−４９（０．２ｍｇ）は、純粋な化合物として、それぞれ１０．６分、１０．８分及び１１．５４分に溶出した。ＩＩ−３１：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２５０（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３２８．１（Ｍ＋Ｈ）+及び３５０．０（Ｍ＋Ｎａ）+。ＩＩ−３２：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２５０（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３２８．１（Ｍ＋Ｈ）+及び３５０．０（Ｍ＋Ｎａ）+。ＩＩ−４９：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２５０（ｓｈ）及び３２０ｎｍ；ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３２６．０（Ｍ＋Ｈ）+、３４３．１（Ｍ＋Ｈ2Ｏ）+及び３４８．０（Ｍ＋Ｎａ）+。
【０５１５】
代替的な方法では、化合物ＩＩ−３１、ＩＩ−３２及びＩＩ−４９は、２４分かけて１０％〜１００％までヘキサン／ＥｔＯＡｃ、１００％ＥｔＯＡｃで３分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を使用した順相ＨＰＬＣにより分離された。ＥＬＳＤを使用して、精製プロセスをモニタリングした。
【０５１６】
式ＩＩ−３１及び式ＩＩ−３２の化合物のケトンは、モノグライム溶媒中で０〜−１０℃にて水素化ホウ素ナトリウムを約１４分間使用することにより還元することができる。
反応混合物は、水中４％ＨＣｌ溶液を使用して酸性化して、ＣＨ2Ｃｌ2で抽出した。有機層を蒸発させて、式ＩＩ−３３、ＩＩ−３４、ＩＩ−３５及びＩＩ−３６の化合物の混合物を得ることができ、これらは、クロマトグラフィ法により分離することができる。
【０５１７】
【化１２７】
2007535559.tif 000132
【０５１８】
［実施例１４］
式ＩＩ−１９からの式ＩＩ−２１の化合物の合成
アセトン（７．５ｍｌ）を５Ｎ  ＮａＯＨ（３ｍｌ）と激しく混合して、得られた混合物を真空中で最小容量まで蒸発させた。この溶液１００μｌの試料をアセトン（１ｍｌ）中で式ＩＩ−１９の化合物（６．２ｍｇ）と混合させて、得られた二相混合物を２分間ボルテックスした。反応溶液を即座に分取用Ｃ１８  ＨＰＬＣに付した。精製条件は、寸法２２ｍｍ内径×１５０ｍｍ長のＡｃｅ  ５μ  Ｃ１８  ＨＰＬＣカラムを使用し、１７分かけて１０％アセトニトリル／９０％水〜９０％アセトニトリル／１０％水の直線グラジエントを包含した。式ＩＩ−２１の化合物は、これらの条件下では９．１分に溶出して、化合物０．５５ｍｇを生じた。式ＩＩ−２１の化合物：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）
２２５（ｓｈ）、ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ２９６．１（Ｍ＋Ｈ）；ＤＭＳＯ−ｄ6中の1Ｈ  ＮＭＲ（図１７を参照）。
【０５１９】
【化１２８】
2007535559.tif 000133
【０５２０】
[実施例１５]
式ＩＩ−１９からの式ＩＩ−２２の化合物の合成
プロピオン酸ナトリウム６０ｍｇの試料を、ＤＭＳＯ（１ｍｌ）中の式ＩＩ−１９の化合物（５．３ｍｇ）の溶液に添加して、混合物を５分間超音波処理したが、プロピオン酸ナトリウムは、完全に溶解しなかった。４５分後、溶液を０．４５μシリンジフィルタに通して濾過して、ＨＰＬＣを用いて直接精製した。精製に関する条件は、寸法２２ｍｍ内径×１５０ｍｍ長のＡｃｅ  ５μ  Ｃ１８  ＨＰＬＣカラムを使用して、１７分かけた１０％アセトニトリル／９０％水〜９０％アセトニトリル／１０％水の線形グラジエントを包含した。これらの条件下では、式ＩＩ−２２の化合物は１２．３分に溶出して、化合物０．７ｍｇを生じた（単離収率１５％）。ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）２２５（ｓｈ
）、ＥＳＭＳ、ｍ／ｚ  ３５２．２（Ｍ＋Ｈ）；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ３５２．１７６２［Ｍ＋Ｈ］+、Δcalc＝０．６ｐｐｍ、Ｃ18Ｈ26ＮＯ6；ＤＭＳＯ−ｄ6中の1Ｈ  ＮＭＲ（図１８を参照）。
【０５２１】
【化１２９】
2007535559.tif 000134
【０５２２】
[実施例１６]
ＩＩ−１９からの式ＩＩ−２９の化合物の合成
ＮａＮ3（８０ｍｇ）の試料をＤＭＳＯ（１ｍｌ）中に溶解させて、化合物ＩＩ−１９
（６．２ｍｇ）を含有するバイアルへ移した。化合物ＩＩ−１９は、１２．５分でおよそ１０％の化合物ＩＩ−１６が混入していた（４．２ｍｇ、収率８５％）。化合物ＩＩ−２９の一部の２．４ｍｇを、３５％アセトニトリル／６５％Ｈ2Ｏからなるアイソクラティ
ック溶媒グラジエントを使用した更なるＣ１８  ＨＰＬＣクロマトグラフィ（ＡＣＥ  ５μ  Ｃ１８−ＨＬ、１５０ｍｍ×２１ｍｍＩＤ）を用いて更に精製した。これらの条件下では、化合物ＩＩ−２９は２０分後に溶出したのに対して、化合物ＩＩ−１６は２１．５分後に溶出した。化合物ＩＩ−２９  １．１ｍｇからなる得られた試料を生物学的アッセイにおける特性化に使用した。
【０５２３】
化合物ＩＩ−２９：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）２２５（ｓｈ）、ＥＳＭＳ、ｍ／
ｚ  ３２１．１（Ｍ＋Ｈ）；ＤＭＳＯ−ｄ6中の1Ｈ  ＮＭＲ（図２７を参照）。
【０５２４】
【化１３０】
2007535559.tif 000135
【０５２５】
［実施例１７］
式ＩＩ−１９からの式ＩＩ−３７及びＩＩ−３８の化合物の合成
式ＩＩ−３７及び式ＩＩ−３８の化合物は、それぞれシアノ脱ハロゲン化又はチオシアノ脱ハロゲン化により、式ＩＩ−１９の化合物から調製することができる。化合物ＩＩ−１９をＮａＣＮ又はＫＣＮで処理して、化合物ＩＩ−３７を得ることができる。或いは、化合物ＩＩ−１９をＮａＳＣＮ又はＫＳＣＮで処理して、化合物ＩＩ−３８を得ることができる。
【０５２６】
式ＩＩ−１９からの式ＩＩ−３８の化合物の合成
式ＩＩ−１９の化合物（１０．６ｍｇ、０．２６１６ｍｍｏｌ）をシンチレーションバイアル（２０ｍｌ）中のアセトン１．５ｍｌに溶解させて、これにチオシアン酸ナトリウム（１０．０ｍｇ、０．１２３４ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（５μｌ、０．３５９７ｍｍｏｌ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で７２時間攪拌させた。反応混合物を真空中で濃縮させて、化合物ＩＩ−３８を得て、これを、２１分かけて０〜９５％までのＨ2Ｏ／アセトニトリルの溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ｐｈ
ｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を使用した順相ＨＰＬＣにより精製した。ダイオードアレイ検出器を使用して、精製プロセスをモニタリングした。化合物ＩＩ−３８（３．０ｍｇ、収率３４％）は、純粋な化合物として１８．０分に溶出した。ＩＩ−３８：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２０３（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ：ｍ／ｚ  ３３７．１（Ｍ＋Ｈ）+及び３５９．１（Ｍ＋Ｎａ）+。
【０５２７】
【化１３１】
2007535559.tif 000136
【０５２８】
［実施例１８］
式ＩＩ−１９からの式ＩＩ−３９の化合物の合成
式ＩＩ−３９を有するチオール及びチオエーテルは、式ＩＩ−１９の化合物の脱ハロゲン化により生成することができる。チオール（Ｒ＝Ｈ）は、例えばＮａＳＨにより化合物ＩＩ−１９の処理により生成することができるのに対して、チオエーテル（Ｒ＝アルキル）は、チオールの塩による化合物ＩＩ−１９の処理により、或いはＤＢＵの存在下でのベンゼン中での反応により、チオール自体を処理することにより生成することができる。
【０５２９】
【化１３２】
2007535559.tif 000137
【０５３０】
［実施例１９］
式ＩＩ−３９からの式ＩＩ−４０の化合物の合成
式ＩＩ−４０を有するスルホキシド（ｎ＝１）及びスルホン（ｎ＝２）は、例えば過酸化水素又は他の酸化剤により、式ＩＩ−３９を有するチオエーテルを酸化することにより生成することができる。
【０５３１】
【化１３３】
2007535559.tif 000138
【０５３２】
［実施例２０］
式ＩＩ−２１からの式ＩＩ−４１の化合物の合成
式ＩＩ−４１の化合物は、例えばピリジン中の塩化メチルスルホニル（塩化メシル）による式ＩＩ−２１の化合物、又は例えばＣ−５アルコール又はラクタムＮＨが保護されるような式ＩＩ−２１の保護誘導体の処理により、或いはトリエチルアミンの存在下の塩化メシルによる処理により調製することができる。他のスルホン酸エステルも同様に調製することができる。
【０５３３】
【化１３４】
2007535559.tif 000139
【０５３４】
［実施例２１］
式ＩＩ−１９又はＩＩ−４１からの式ＩＩ−４６の化合物の合成
式ＩＩ−４６を有するアルケンは、式ＩＩ−１９の化合物の脱ヨウ化水素化により、或いは例えば塩基による処理による式ＩＩ−４１の化合物のヒドロメシルオキシ脱離により
調製することができる。
【０５３５】
【化１３５】
2007535559.tif 000140
【０５３６】
［実施例２２］
式ＩＩ−４２Ａの化合物の合成
例えば、式ＩＩ−４２Ａの化合物であるボロン酸又はボロン酸エステルの合成は、以下の逆合成スキームに概要されるように達成することができる。式ＩＩ−４６を有するアルケンのヒドロホウ素化により対応するアルキルボランが得られ、これは、対応する式ＩＩ−４２Ａの化合物であるボロン酸又はボロン酸エステルなどに変換することができる。
【０５３７】
【化１３６】
2007535559.tif 000141
【０５３８】
［実施例２３］
式ＩＩ−４３Ａの化合物の合成
式ＩＩ−４３Ａの化合物は、リンイリドを調製するためのトリフェニルホスフィンによる式ＩＩ−１９の化合物の処理により調製することができ、グリオキシル酸又はメチルエステルなどの様々なアルデヒドでリンイリドを処理して、式ＩＩ−４３Ａを調製することができる。
【０５３９】
【化１３７】
2007535559.tif 000142
【０５４０】
［実施例２４］
式ＩＩ−１９からの式ＩＩ−３０の化合物の合成
ＣｕＩの一部（１００ｍｇ）を２５ｍｌナス形フラスコ中に入れて、Ａｒガスを３０分間流して、Ａｒガス流は、反応中全体にわたってフラスコの至るところで維持された。容器を−７８℃へ冷却させた後、乾燥ＴＨＦ（５ｍｌ）を添加して、続いて強攪拌しながら乾燥ＴＨＦ中のメチルリチウムの溶液（５．０ｍｌ、１．６Ｍ）を即座に滴下した。乾燥ＴＨＦ中の化合物ＩＩ−１９の溶液（化合物ＩＩ−１９  １２ｍｇ、ＴＨＦ  １ｍｌ）を透明のジアルキル銅塩溶液へ徐々に添加して、得られた混合物を−７８℃で１時間攪拌した。反応液を、５０％ＥｔＯＡｃ／５０％ヘキサンの溶液（５０ｍｌ）を用いた更なる洗浄し、シリカゲルのプラグ（直径１ｃｍ×２ｃｍ長）に通してＴＨＦ溶液を洗浄することによりクエンチした。併せたシリカプラグ洗浄液を真空中で乾燥させて、３５％ＡＣＮ／６５％Ｈ2Ｏから構成されるアイソクラティック溶媒グラジエントを用いた、Ｃ１８  Ｈ
ＰＬＣ精製（ＡＣＥ  ５μ  Ｃ１８−ＨＬ、１５０ｍｍ×２１ｍｍＩＤ）へ２回注入した。化合物ＩＩ−３０は、これらの条件下では２３．５分に溶出し、分析用ＨＰＬＣで測定した場合に９０．８％純度で物質２．４ｍｇ（単離収率２７％）が得られた。代替的な順相精製法は、２０分かけた１００％ヘキサン／酢酸エチル〜０％ヘキサンからなる溶媒グラジエントによりＰｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を用いることで行うことができる。化合物ＩＩ−３０は、これらの条件下では１６．５分に溶出し、分析用ＨＰＬＣで測定すると９７．１％純度で物質３．０ｍｇ（単離収率４１％）が得られた。
【０５４１】
化合物ＩＩ−３０：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）２２５（ｓｈ）、ＥＳＭＳ：ｍ／
ｚ  ２９４．１（Ｍ＋Ｈ）；ＨＲＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ２９４．１６９６（Ｍ＋Ｈ）+、Δcalc＝−３．２ｐｐｍ、Ｃ16Ｈ24ＮＯ4；ＤＭＳＯ−ｄ6中の1Ｈ  ＮＭＲ（図２８を参照）。
【０５４２】
【化１３８】
2007535559.tif 000143
【０５４３】
［実施例２５］
式ＩＩ−１６からの式ＩＩ−４４及び式ＶＩ−１Ａの化合物の合成
式ＩＩ−１６の化合物（３０ｍｇ、０．０９６ｍｍｏｌ）をシンチレーションバイアル中（２０ｍｌ）中のＣＨ2Ｃｌ2（９ｍｌ）に溶解させて、これにトリエチルアミン（４０μｌ、０．２９ｍｍｏｌ）、メチル−３−メルカプトプロピオナート（チオール、２５０μｌ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で約４時間攪拌させた。溶媒を反応混合物から蒸発させて、式ＩＩ−４４及び式ＶＩ−１Ａの化合物の混合物（１９：１）が得られ、これらは、１７分かけて３５％〜９０％までのＨ2Ｏ／アセトニトリル、１分か
けて９０〜１００％アセトニトリル、１００％アセトニトリルで１分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ａｃｅ  ５μ  Ｃ１８カラム（１５０ｍｍ×２２ｍｍＩＤ）を使用した逆相ＨＰＬＣにより分離した。ダイオードアレイ検出器を使用して、精製プロセスをモニタリングした。化合物ＩＩ−４４（２０ｍｇ）及びＶＩ−１Ａ（１ｍｇ）は、純粋な化合物として、それぞれ１１．６８分及び１０．８８分に溶出した。化合物ＩＩ−４４：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２４０（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ  ｍ／ｚ  ４３４．０（Ｍ＋Ｈ）+及び４５６．０（Ｍ＋Ｎａ）+。化合物ＶＩ−１Ａ：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２２０（ｓｈ）ｎｍ、ＥＳＭＳ：ｍ／ｚ  ３９８．０（Ｍ＋Ｈ）+及び４２０．０（Ｍ＋Ｎａ）+。
【０５４４】
【化１３９】
2007535559.tif 000144
【０５４５】
［実施例２６］
出発化合物における第二ヒドロキシル基の酸化、及びヒドロキシアミン又はメトキシアミ
ンとの反応：
出発化合物における第二ヒドロキシル基は、以下の試薬：重クロム酸ピリジニウム（ＰＤＣ）、クロロクロム酸ピリジニウム（ＰＣＣ）、デス−マーチンペルヨージナン又は塩化オキサリル（スワン酸化）（参照文献：「有機合成」, Collective volumes I-VII）のいずれかを使用して酸化される。好ましくは、デス−マーチンペルヨージナンがこの反応の試薬として使用される（参照文献：Fenteany G. et al. Science, 1995, 268, 726-73
）。得られたケト化合物をヒドロキシルアミン又はメトキシアミンで処理して、オキシムを生成する。例：
【０５４６】
【化１４０】
2007535559.tif 000145
【０５４７】
［実施例２７］
出発化合物のケト誘導体の還元的アミノ化：
ケト誘導体を各種塩基の存在下でシアノ水素化ホウ素ナトリウム（ＮａＢＨ3ＣＮ）で
処理して、出発化合物のアミン誘導体を得て、続いてこれらを、１０％Ｐｄ／Ｃ、Ｈ2で
水素化して、シクロヘキセン環中の二重結合を還元した。例：
【０５４８】
【化１４１】
2007535559.tif 000146
【０５４９】
［実施例２８］
シクロヘキサン環開環：
出発化合物は、例えばアルコールで及び／又はラクタム窒素位で保護することができ、ＴＨＦ−Ｈ2Ｏ溶液中でＯｓＯ4及びＮａＩＯ4で処理して、ジアル誘導体が得られ、これ
らは、ＮａＢＨ4でアルコールへ還元される。保護基は、反応手順の適切な段階で除去さ
れて、ＩＩ−７又はＩＩ−６を生じる。例
【０５５０】
【化１４２】
2007535559.tif 000147
【０５５１】
［実施例２９］
アルコールの脱水、それに続くラクトン−ラクタム環結合でのアルデヒド形成
出発化合物は、例えば塩基の存在下での塩化メシルによる処理、或いは例えばバージェス試薬又は他の脱水剤による処理により脱水される。得られた脱水化合物をＯｓＯ4、続
いてＮａＩＯ4により、或いはオゾン分解により処理して、ラクトン−ラクタム環結合に
アルデヒド基を生じる。
【０５５２】
【化１４３】
2007535559.tif 000148
【０５５３】
［実施例３０］
シクロヘキサジエン又はフェニル環を生成するためのシクロヘキセン環の酸化
式ＩＩ−１３Ｃのケトンのような出発化合物をＰｄ／Ｃで処理して、シクロヘキサジエン誘導体を生成する。新たな二重結合は、シクロヘキセン環の任意の位置であり得る。ケトンは、例えば水素化ホウ素ナトリウムで還元されて、対応する第二アルコールを得ることができる。或いは、シクロヘキサジエン誘導体は、例えばＤＤＱで更に処理されて、環をフェニル環へと芳香族化することができる。同様に、ケトンを例えば水素化ホウ素ナトリウムで還元して、対応する第二アルコールを得ることができる。
【０５５４】
【化１４４】
2007535559.tif 000149
【０５５５】
代替的方法として、式ＩＩ−４９の化合物のような出発化合物を例えばＴＭＳＣｌで処理することにより、シクロヘキサジエン誘導体を生産することができる。シクロヘキサジエン誘導体は、例えばＤＤＱで更に処理されて、環をフェニル環へと芳香族化することができる。フェニル基上のＯＴＭＳは、例えば酸又は塩基により除去することができる。同様に、ケトンを例えば水素化ホウ素ナトリウムで還元して、対応する第二アルコールを得ることができる。
【０５５６】
【化１４５】
2007535559.tif 000150
【０５５７】
［実施例３１］
アルデヒド誘導体における各種反応
様々なリンイリド（例えば、（トリフェニルホスホラニリデン）エタン）を用いて、Ｉ−１のアルデヒド基上でウィッティヒ反応を実施して、オレフィンが得られる。側鎖中の二重結合は、接触水素化により還元される。例：
【０５５８】
【化１４６】
2007535559.tif 000151
【０５５９】
各種塩基（例えば、ＮＨ3）及びシアノ水素化ホウ素ナトリウムを用いて、アルデヒド
基上で還元的アミノ化を実施することで、アミン誘導体が得られる。或いは、アルデヒドをＮａＢＨ4で還元して、側鎖中にアルコールを形成する。例：
【０５６０】
【化１４７】
2007535559.tif 000152
【０５６１】
アルデヒドカルボニルへの有機金属付加反応を実施して、各種置換第二級アルコールを生じることができる。例：
【０５６２】
【化１４８】
2007535559.tif 000153
【０５６３】
［実施例３２］
式ＩＩ−１７からの式ＩＩ−４７の化合物の合成
式ＩＩ−１７の化合物（２５ｍｇ、０．０８９６ｍｍｏｌ）をシンチレーションバイアル（２０ｍｌ）中のＣＨ2Ｃｌ2（９ｍｌ）に溶解させて、これにトリエチルアミン（３８μｌ、０．２７ｍｍｏｌ）、メチル−３−メルカプトプロピオナート（チオール、２５０μｌ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で約４時間攪拌させた。溶媒を反応混合物から蒸発させて、式ＩＩ−４７の化合物が得られ、これを、２４分かけて１０％〜１００％までのヘキサン／ＥｔＯＡｃ、１００％ＥｔＯＡｃで３分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を使用した順相ＨＰＬＣにより更に精製した。ＥＬＳＤを使用して、精製プロセスをモニタリングした。化合物ＩＩ−４７（１５ｍｇ）は、純粋な化合物として１０．９８分に溶出した。化合物ＩＩ−４７：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２４０（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ  ｍ／ｚ  ４００．１（Ｍ＋Ｈ）+及び４２２．１（Ｍ＋Ｎａ）+。
【０５６４】
【化１４９】
2007535559.tif 000154
【０５６５】
［実施例３３］
式ＩＩ−１６からの式ＩＩ−４８及び式ＶＩ−１Ｂの化合物の合成
式ＩＩ−１６の化合物（１５ｍｇ、０．０４８ｍｍｏｌ）をシンチレーションバイアル中（２０ｍｌ）中の１：１の比のＡＣＮ／ＤＭＳＯ（８ｍｌ）に溶解させて、これにトリエチルアミン（４０μｌ、０．２９ｍｍｏｌ）、グルタチオン（４４．２ｍｇ、０．１４４ｍｍｏｌ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で約３時間攪拌させた。溶媒を反応混合物から蒸発させて、式ＩＩ−４８の化合物が得られ、これを、１５分かけて１０％〜７０％までのＨ2Ｏ／アセトニトリル、５分かけて７０〜１００％アセトニトリル
、１００％アセトニトリルで４分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ａｃｅ  ５μ  Ｃ１８カラム（１５０ｍｍ×２２ｍｍＩＤ）を使用した逆相ＨＰＬＣにより精製した。ダイオードアレイ検出器を使用して、精製プロセスをモニタリングした。化合物ＩＩ−４８（１０ｍｇ）は、純粋な化合物として８．２５５分に溶出した。化合物ＩＩ−４８：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２３５（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ：ｍ／ｚ  ６２１．０（Ｍ＋Ｈ）+。化合物ＩＩ−４８は、溶液中で不安定であり、
化合物ＶＩ−１Ｂへ変換されて、７：３の比で式ＩＩ−４８及び式ＶＩ−１Ｂの混合物として出現した。化合物ＶＩ−１Ｂ：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２３５（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ：ｍ／ｚ  ５８５．２（Ｍ＋Ｈ）+。
【０５６６】
【化１５０】
2007535559.tif 000155
【０５６７】
［実施例３４］
式ＩＩ−１６からの式ＩＩ−５０及び式ＶＩ−１Ｃの化合物の合成
式ＩＩ−１６の化合物（１０ｍｇ、０．０３２ｍｍｏｌ）をシンチレーションバイアル（２０ｍｌ）中のＣＨ2Ｃｌ2（９ｍｌ）に溶解させて、これにトリエチルアミン（２６．５μｌ、０．１９２ｍｍｏｌ）、Ｎ−アセチル−Ｌ−システインメチルエステル（１７ｍｇ、０．０９６ｍｍｏｌ）及び磁気攪拌棒を添加した。反応混合物を室温で約４時間攪拌させた。溶媒を反応混合物から蒸発させて、式ＩＩ−５０及び式ＶＩ−１Ｃの化合物が得られ、これは、２４分かけて１０％〜１００％までのヘキサン／ＥｔＯＡｃ、１００％ＥｔＯＡｃで３分間保持するという溶媒グラジエントで、流速１４．５ｍｌ／分にて、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  １０μシリカカラム（２５ｃｍ×２１．２ｍｍＩＤ）を使用した順相ＨＰＬＣにより更に精製した。ＥＬＳＤを使用して、精製プロセスをモニタリングした。化合物ＩＩ−５０（２ｍｇ）及びＶＩ−１Ｃ（０．２ｍｇ）は、純粋な化合物として、それぞれ１０．３９分及び１０．５７分に溶出した。化合物ＩＩ−５０：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2Ｏ）λmax２３０（ｓｈ）ｎｍ  ＥＳＭＳ  ｍ／ｚ  ４９１．１（Ｍ＋Ｈ）+及び５１３．０（Ｍ＋Ｎａ）+。化合物ＶＩ−１Ｃ：ＵＶ（アセトニトリル／Ｈ2
Ｏ）λmax２１５（ｓｈ）ｎｍ；ＥＳＭＳ  ｍ／ｚ  ４５５．１（Ｍ＋Ｈ）+及び５７７．０（Ｍ＋Ｎａ）+。
【０５６８】
【化１５１】
2007535559.tif 000156
【０５６９】
［実施例３５］
結腸、前立腺、胸部、肺、卵巣、多発性骨髄腫及び黒色腫の成長阻害
ヒト結腸腺癌（ＨＴ−２９、ＨＴＢ−３８）、前立腺腺癌（ＰＣ−３、ＣＲＬ−１４３５）、胸部腺癌（ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＨＴＢ−２６）、非小細胞肺癌腫（ＮＣＩ−Ｈ２９２、ＣＲＬ−１８４８）、卵巣腺癌（ＯＶＣＡＲ−３、ＨＴＢ−１６１）、多発性骨髄腫（ＲＰＭＩ  ８２２６、ＣＣＬ−１５５）、多発性骨髄腫（Ｕ２６６、ＴＩＢ−１９６）及びマウス黒色腫（Ｂ１６−Ｆ１０、ＣＲＬ−６４７５）細胞は全て、ＡＴＣＣから購入し、適切な培地中で維持した。細胞は、インキュベーター中で３７℃にて５％ＣＯ2
及び９５％加湿空気中で培養した。
【０５７０】
細胞成長阻害アッセイに関して、ＨＴ−２９、ＰＣ−３、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＮＣＩ−Ｈ２９２、ＯＶＣＡＲ−３及びＢ１６−Ｆ１０細胞は、完全培地９０μｌ中でそれぞれ５×１０3、５×１０3、１×１０4、４×１０3、１×１０4及び１．２５×１０3個の細胞／ウェルで、９６ウェル（Corning、３９０４）黒色壁の透明底部組織培養プレートへ
播種し、プレートを一晩インキュベートさせて、細胞を定着させて、且つ対数増殖期へ入らせた。ＲＰＭＩ  ８２２６細胞及びＵ２６６細胞は、アッセイの当日に完全培地９０μｌ中でそれぞれ２×１０4及び２．５×１０4個の細胞／ウェルで、９６ウェルプレートへ播種した。化合物の２０ｍＭストック溶液を１００％ＤＭＳＯ中で調製して、−８０℃で保管した。化合物を段階希釈して、三重反復で試験ウェルへ添加した。ＩＩ−２及び式ＩＩ−４に関して、６．３２μＭ〜６３２ｐＭの範囲の濃度を試験した。ＩＩ−３は、２０μＭ〜６．３２ｎＭの範囲の濃度で試験した。式ＩＩ−１８及び式ＩＩ−１９は、２μＭ〜２００ｐＭの範囲の濃度で試験した。式ＩＩ−５Ａ及び式ＩＩ−５Ｂは、それぞれ２μＭ〜６３２ｐＭ及び２０μＭ〜６．３２ｎＭの範囲の最終濃度で試験した。プレートを４
８時間インキュベーターに戻した。ＤＭＳＯの最終濃度は、全ての試料において０．２５％であった。
【０５７１】
薬物暴露の４８時間後に、Ｍｇ2+、Ｃａ2+を含まないリン酸緩衝生理食塩水中の０．２ｍｇ／ｍｌのレザズリン（Sigma-Aldrich Chemical CO.から入手）１０μｌを各ウェルへ添加して、プレートを３〜６時間インキュベーターに戻した。生細胞はレザズリンを代謝するため、レザズリンの還元生成物の蛍光を、λex＝５３５ｎｍ及びλem＝５９０ｎｍフィルタを備えた、Ｆｕｓｉｏｎマイクロプレート蛍光光度計(Packard Bioscience)を使用して測定した。細胞を含まない培地中のレザズリン染料を使用して、バックグラウンドを確定し、これを全ての実験ウェルに関するデータから差し引いた。データは、培地＋０．２５％ＤＭＳＯで処理した細胞の平均蛍光（１００％細胞増殖）に対して標準化して、ＥＣ50値（観察された最大成長阻害の５０％が確立される薬物濃度）を、標準的なＳ字状用量応答曲線フィッティングアルゴリズム（ＸＬｆｉｔ３．０、ID Business Solution Ltd）を使用して確定した。細胞成長の最大阻害が５０％未満である場合、ＥＣ50値は確定しなかった。
【０５７２】
表１中のデータは、ヒト結腸直腸癌腫であるＨＴ−２９、ヒト前立腺癌腫であるＰＣ−３、ヒト胸部腺癌であるＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ヒト非小細胞肺癌腫であるＮＣＩ−Ｈ２９２、ヒト卵巣癌腫であるＯＶＣＡＲ−３、ヒト多発性骨髄腫であるＲＰＭＩ  ８２２６及びＵ２６６、並びにマウス黒色腫Ｂ１６−Ｆ１０細胞系に対する式ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１８及びＩＩ−１９の成長阻害効果を表している。
【０５７３】
【表４】
2007535559.tif 000157
【０５７４】
ＥＣ50値は、式ＩＩ−２、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１８及びＩＩ−１９が、ＨＴ−２９、ＰＣ−３、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＮＣＩ−Ｈ２９２、ＲＰＭＩ  ８２２６、Ｕ２６６及びＢ１６−Ｆ１０腫瘍細胞系に対して細胞毒性を持つことを示す。ＩＩ−２、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ及びＩＩ−１９もまた、ＯＶＣＡＲ−３腫瘍細胞に対して細胞毒性であった。
【０５７５】
［実施例３６］
式Ｉ−７、ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＩ−３１、ＩＩ−３２、ＩＩ−３８、ＩＶ−３Ｃ、ＩＩ−４４、ＶＩ−１Ａ、ＩＩ−４７及びＩＩ−５０によるヒト多発性骨髄腫の成長阻害；ＲＰＭＩ  ８２２６及びＵ２６６細胞
ヒト多発性骨髄細胞系であるＲＰＭＩ  ８２２６（ＡＴＣＣ、ＣＣＬ−１５５）及びＵ２６６（ＡＴＣＣ、ＴＩＢ−１９６）を適切な培地中で維持した。細胞は、インキュベーター中で３７℃にて５％ＣＯ2及び９５％加湿空気中で培養した。
【０５７６】
細胞成長阻害アッセイに関してＲＰＭＩ  ８２２６細胞及びＵ２６６は、完全培地９０μｌ中でそれぞれ２×１０4及び２．５×１０4個の細胞／ウェルで、Ｃｏｒｎｉｎｇ  ３９０４黒色壁の透明底部組織培養プレートへ播種した。化合物の２０ｍＭストック溶液を１００％ＤＭＳＯ中で調製して、分取して、−８０℃で保管した。化合物を段階希釈して、三重反復で試験ウェルへ添加した。式Ｉ−７、ＩＩ−３、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＩ−３１、ＩＩ−３２、ＩＩ−３８、ＩＶ−３Ｃ、ＶＩ−１Ａ及びＩＩ−４７の最終濃度範囲は、２０μＭ〜６．３２ｎＭであった。式ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−４４及びＩＩ−５０の最終濃度は、６３２ｎＭ〜２００ｐＭの範囲であった。式ＩＩ−２、ＩＩ−４及びＩＩ−５Ａの最終濃度範囲は、２μＭ〜６３２ｐＭであった。ＤＭＳＯの最終濃度は、全ての試料において０．２５％であった。
【０５７７】
薬物暴露の４８時間後に、Ｍｇ2+、Ｃａ2+を含まないリン酸緩衝生理食塩水中の０．２ｍｇ／ｍｌのレザズリン（Sigma-Aldrich Chemical CO.から入手）１０μｌを各ウェルへ添加して、プレートを３〜６時間インキュベーターに戻した。生細胞はレザズリンを代謝するため、レザズリンの還元生成物の蛍光を、λex＝５３５ｎｍ及びλem＝５９０ｎｍフィルタを備えた、Ｆｕｓｉｏｎマイクロプレート蛍光光度計(Packard Bioscience)を使用して測定した。細胞を含まない培地中のレザズリン染料を使用して、バックグラウンドを確定し、これを全ての実験ウェルに関するデータから差し引いた。データは、培地＋０．２５％ＤＭＳＯで処理した細胞の平均蛍光（１００％細胞増殖）に対して標準化して、ＥＣ50値（観察された最大成長阻害の５０％が確立される薬物濃度）を、標準的なＳ字状用量応答曲線フィッティングアルゴリズム（ＸＬｆｉｔ３．０又はＸＬｆｉｔ４．０、ID Business Solution Ltd）を使用して確定した。
【０５７８】
表２中のデータは、ヒト多発性骨髄腫細胞系であるＲＰＭＩ  ８２２６及びＵ２６６に対する式Ｉ−７、ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＩ−３１、ＩＩ−３２、ＩＩ−３８、ＩＶ−３Ｃ、ＩＩ−４４、ＶＩ−１Ａ、ＩＩ−４７及びＩＩ−５０の成長阻害効果を表している。
【０５７９】
【表５−１】
2007535559.tif 000158
【表５−２】
2007535559.tif 000159
【０５８０】
ＥＣ50値は、式ＩＩ−２、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１８、ＩＩ−１
９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６、ＩＩ−２９及びＩＩ−３０が、ＲＰＭＩ  ８２２６及びＵ２６６細胞に対して細胞毒性を持つことを示す。式Ｉ−７、ＩＩ−３８、ＩＩ−４４、ＶＩ−１Ａ、ＩＩ−４７及びＩＩ−５０は、ＲＰＭＩ  ８２２６細胞に対して細胞毒性であった。式ＩＩ−２１及び式ＩＶ−３Ｃは、Ｕ２６６細胞に対して細胞毒性であった。
【０５８１】
［実施例３７］
ＭＥＳ−ＳＡ、ＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５、ＨＬ−６０及びＨＬ−６０／ＭＸ２腫瘍細胞系の成長阻害
ヒト子宮肉腫（ＭＥＳ−ＳＡ、ＣＲＬ−１９７６）、その多剤耐性誘導体（ＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５、ＣＲＬ−１９７７）、ヒト急性前骨髄球性白血病細胞（ＨＬ−６０、ＣＣＬ−２４０）及び多剤耐性誘導体（ＨＬ−６０／ＭＸ２、ＣＲＬ−２５５７）は、ＡＴＣＣから購入し、適切な培地中で維持した。細胞は、インキュベーター中で３７℃にて５％ＣＯ2及び９５％加湿空気中で培養した。
【０５８２】
細胞成長阻害アッセイに関して、ＭＥＳ−ＳＡ及びＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５細胞はともに、完全培地９０μｌ中で３×１０3個の細胞／ウェルで、９６ウェル（Corning、３９０４）黒色壁の透明底部組織培養プレートへ播種し、プレートを一晩インキュベートさせて、細胞を定着させて、且つ対数増殖期へ入らせた。ＨＬ−６０及びＨＬ−６０／ＭＸ２細胞はともに、化合物の添加の当日に完全培地９０μｌ中で５×１０4個の細胞／ウェルで、
９６ウェルプレートへ播種した。化合物の２０ｍＭストック溶液を１００％ＤＭＳＯ中で調製して、−８０℃で保管した。化合物を段階希釈して、三重反復で試験ウェルへ添加した。ＩＩ−２及びＩＩ−４に関しては、６．３２μＭ〜２ｎＭの範囲の濃度を試験した。ＩＩ−３は、２０μＭ〜６．３２ｎＭの範囲の濃度で試験した。化合物ＩＩ−１８は、２μＭ〜６３２ｐＭの範囲の濃度で試験した。プレートを４８時間インキュベーターに戻した。ＤＭＳＯの最終濃度は、全ての試料において０．２５％であった。
【０５８３】
薬物暴露の４８時間後に、Ｍｇ2+、Ｃａ2+を含まないリン酸緩衝生理食塩水中の０．２ｍｇ／ｍｌのレザズリン（Sigma-Aldrich Chemical CO.から入手）１０μｌを各ウェルへ添加して、プレートを３〜６時間インキュベーターに戻した。生細胞はレザズリンを代謝するため、レザズリンの還元生成物の蛍光を、λex＝５３５ｎｍ及びλem＝５９０ｎｍフィルタを備えた、Ｆｕｓｉｏｎマイクロプレート蛍光光度計(Packard Bioscience)を使用して測定した。細胞を含まない培地中のレザズリン染料を使用して、バックグラウンドを確定し、これを全ての実験ウェルに関するデータから差し引いた。データは、培地＋０．２５％ＤＭＳＯで処理した細胞の平均蛍光（１００％細胞増殖）に対して標準化して、ＥＣ50値（観察された最大成長阻害の５０％が確立される薬物濃度）を、標準的なＳ字状用量曲線フィッティングアルゴリズム（ＸＬｆｉｔ３．０、ID Business Solution Ltd）を使用して確定した。細胞成長の最大阻害が５０％未満である場合、ＥＣ50値は確定しなかった。
【０５８４】
多剤耐性ＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５腫瘍細胞系は、ヒト子宮肉腫ＭＥＳ−ＳＡ腫瘍細胞系に由来し、ＡＴＰ依存性排出ポンプであるＰ−糖タンパク質（Ｐ−ｇｐ）を発現が増強した。表３中のデータは、ＭＥＳ−ＳＡ及びその多剤耐性誘導体ＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５に対する式ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４及びＩＩ−１８の成長阻害効果を表している。Ｐ−ｇｐポンプの既知の基質であるパクリタキセルを対照として包含した。
【０５８５】
【表６】
2007535559.tif 000160
【０５８６】
ＥＣ50値は、式ＩＩ−２、ＩＩ−４及びＩＩ−１８が、ＭＥＳ−ＳＡ及びＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５腫瘍細胞系の両方に対して細胞毒性を有することを示す。多剤耐性表現型は、パクリタキセルが耐性ＭＥＳ−ＳＡ／Ｄｘ５細胞に対しておよそ８００倍活性が低いという観察により確認された。
【０５８７】
ＨＬ−６０／ＭＸ２は、ヒト前骨髄球性白血病細胞系であるＨＬ−６０に由来する多剤耐性腫瘍細胞系であり、トポイソメラーゼＩＩ活性の発現を低減する。表４中で表されるデータは、ＨＬ−６０及びその多剤耐性誘導体ＨＬ−６０／ＭＸ２に対する式ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４及びＩＩ−１８の成長阻害効果を表している。トポイソメラーゼＩＩターゲッティング剤であるミトキサントロンを対照として包含した。
【０５８８】
【表７】
2007535559.tif 000161
【０５８９】
ＥＣ50値は、式ＩＩ−２、ＩＩ−４及びＩＩ−１８が、ＨＬ−６０及びＨＬ−６０／ＭＸ２腫瘍細胞系の両方に対して細胞毒性を保持したことを示す。多剤耐性表現型は、ミトキサントロンが耐性ＨＬ−６０／ＭＸ２細胞に対しておよそ３０倍活性が低いという観察により確認された。
【０５９０】
本明細書中に開示する化合物は、薬物耐性多発性骨髄腫細胞系に対して活性を有する。例えば、上記化合物は、ＭＭ．１Ｒ及びドキソルビシン耐性Ｄｏｘ−４０細胞系に対して活性である。更に、上記化合物は、デキサメタゾン、ボルテゾミブ及びサリドマイドによる先立った複合的な療法後に再発したヒト多発性骨髄腫患者から得られる細胞系に対して活性である。従って、上記化合物は、ドキソルビシン、デキサメタゾン、ボルテゾミブ及びサリドマイドに対して耐性を示す多発性骨髄腫を含む薬物耐性多発性骨髄腫に対して活性である。
【０５９１】
［実施例３８］
式ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＩ−４４、ＶＩ−１Ａ及びＩＶ−３ＣによるＮＦ−κＢ媒介性ルシフェラーゼ活性の阻害；ＨＥＫ２９３  ＮＦ−κＢ／ルシフェラーゼレポーター細胞系
ＨＥＫ２９３  ＮＦ−κＢ／ルシフェラーゼレポーター細胞系は、ヒト胚腎臓細胞系（ＡＴＣＣ、ＣＲＬ−１５７３）の誘導体であり、５Ｘ  ＮＦ−κＢ結合部位の調節下にあるルシフェラーゼレポーター遺伝子を保有する。このレポーター細胞系は、２５０μｇ／ｍｌのＧ４１８を補充した完全ＤＭＥＭ培地（ＤＭＥＭ＋１０％（ｖ／ｖ）ウシ胎児血清
、２ｍＭ  Ｌ−グルタミン、１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、並びにそれぞれ１００ＩＵ／ｍｌ及び１００μｇ／ｍｌのペニシリン／ストレプトマイシン）中定期的に維持された。ルシフェラーゼアッセイを実施する場合、ＤＭＥＭ基本培地を、フェノールレッドを含まないＤＭＥＭ基本培地と交換して、Ｇ４１８を取り除いた。細胞は、インキュベーター中で３７℃にて５％ＣＯ2及び９５％加湿空気中で培養した。
【０５９２】
ＮＦ−κＢ媒介性ルシフェラーゼアッセイに関して、ＨＥＫ２９３  ＮＦ−κＢ／ルシフェラーゼ細胞は、フェノールレッドを含まないＤＭＥＭ完全培地９０μｌ中で１．５×１０4個の細胞／ウェルで、Ｃｏｒｎｉｎｇ  ３９１７白色半透明底部組織培養プレート
へ播種した。式ＩＩ−２、式ＩＩ−４、式ＩＩ−５Ａ及び式ＩＩ−１８に関して、４００μＭの開始希釈物を１００％ＤＭＳＯ中で作製して、この希釈物を使用して、８点半対数希釈系列を作成した。この希釈系列を適切な培地で更に４０倍希釈して、１０μｌ分取量を三重反復で試験ウェルへ添加して、１μＭ〜３２０ｐＭの範囲の最終試験濃度を得た。式ＩＩ−３、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＶＩ−１Ａ及びＩＶ−３Ｃに関しては、８ｍＭの開始希釈物を１００％ＤＭＳＯ中で作製して、上述と同じ手順に従って、最終試験濃度を、２０μＭ〜６．３ｎＭの範囲で得た。式ＩＩ−１９及びＩＩ−４４に関しては、１２７μＭの開始希釈物を１００％ＤＭＳＯ中で作製して、最終試験濃度は、０．１ｎＭ〜３１７ｎＭの範囲であった。式ＩＩ−２０に関しては、２．５ｍＭ又は８ｍＭの開始希釈物を１００％ＤＭＳＯ中で作製して、最終試験濃度は、それぞれ、６．３μＭ〜２．０ｎＭ又は２０μＭ〜６．３ｎＭであった。プレートを１時間インキュベーターに戻した。１時間の前処理後、フェノールレッドを含まないＤＭＥＭ培地中で調製した５０ｎｇ／ｍｌのＴＮＦ−α溶液１０μｌを添加して、プレートを更に６時間インキュベートした。ＤＭＳＯの最終濃度は、全ての試料において０．２５％であった。
【０５９３】
ＴＮＦ−α刺激の最後に、Ｓｔｅａｄｙ  Ｌｉｔｅ  ＨＴＳルシフェラーゼ試薬(Packard Bioscience)１００μｌを各ウェルへ添加して、プレートを室温で１０分間静置した後、ルシフェラーゼ活性を測定した。相対ルシフェラーゼユニット（ＲＬＵ）は、Ｆｕｓｉｏｎマイクロプレート蛍光光度計(Packard Bioscience)を使用することにより測定した。ＥＣ50値（最大相対ルシフェラーゼ活性の５０％が阻害される薬物濃度）を、Ｓ字状用量応答である可変勾配モデルを使用して、Ｐｒｉｓｍ(GraphPad Software)で算出した。
【０５９４】
ＮＦ−κＢは、炎症、アポトーシス、腫瘍形成及び自己免疫疾患で重要な多数の遺伝子の発現を調節する。その不活性形態では、ＮＦ−κＢは、サイトゾル中でＩκＢと複合体形成をし、刺激時に、ＩκＢはリン酸化されて、ユビキチン化されて、続いてプロテアソームにより分解される。ＩκＢの分解は、ＮＦ−κＢの活性化及び核への移行を招く。ＮＦ−κＢの活性化に対する式ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＩ−４４、ＶＩ−１Ａ及びＩＶ−３Ｃの影響は、ＴＮＦ−α刺激時のＨＥＫ２９３  ＮＦ−κＢ／Ｌｕｃ細胞におけるＮＦ−κＢ媒介性ルシフェラーゼ活性を評価することにより判断した。
【０５９５】
式ＩＩ−２、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０及びＩＩ−４４によるＮＦ−κＢ／Ｌｕｃ  ２９３細胞の前処理は、ＴＮＦ−α刺激に対するルシフェラーゼ活性の用量依存的減少をもたらした。ＮＦ−κＢ媒介性ルシフェラーゼ活性を阻害するためのＥＣ50値を表５に示し、式ＩＩ−２、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、
ＩＩ−２６、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０及びＩＩ−４４の化合物がこの細胞ベースのアッセイにおいてＮＦ−κＢ活性を阻害したことを示す。
【０５９６】
【表８−１】
2007535559.tif 000162
【表８−２】
2007535559.tif 000163
【０５９７】
［実施例３９］
式Ｉ−７、ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＩ−３１、ＩＩ−３２、ＩＩ−３８、ＩＶ−３Ｃ、ＩＩ−４４、ＶＩ−１Ａ及びＩＩ−４７によるプロテアソーム活性のｉｎ  ｖｉｔｒｏ阻害
化合物は全て、ＤＭＳＯ中で２０ｍＭストック溶液として調製して、小アリコートで−８０℃で保存した。精製ウサギ筋肉２０ＳプロテアソームをCalBiochem又はBoston Biochemから入手した。プロテアソームのキモトリプシン様活性を増強するために、アッセイ緩衝液（２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．３、０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ及び０．０５％Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ１００）にＳＤＳを補充して、最終ＳＤＳ濃度を０．０３５％にした。使用した基質は、プロテアソームのキモトリプシン様活性により特異的に切断される蛍光発生的ペプチド基質であるｓｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣであった。アッセイは、９６ウェルＣｏｓｔａｒマイクロタイタープレート中で最終容量２００μｌで、プロテアソーム濃度１μｇ／ｍｌで実施した。式ＩＩ−２、ＩＩ−４、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２及びＩＩ−４４は、５００ｎＭ〜１５８ｐＭの範囲の最終濃度で、８点用量応答曲線として試験した。式Ｉ−７、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−２０、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０及びＩＩ−３８は、１μＭ〜０．３２ｎＭの範囲の濃度で試験した。式ＩＩ−３、
及びＶＩ−１Ａは、１０μＭ〜３．２ｎＭの範囲の最終濃度で、８点用量応答曲線として試験した。式ＩＩ−４７は、５μＭ〜１．６ｎＭの範囲の濃度で試験したのに対して、式ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８、ＩＩ−３１、ＩＩ−３２及びＩＶ−３Ｃは、２０μＭ〜６．３ｎＭの範囲の最終濃度で試験した。試料を、温度制御Ｆｌｕｏｒｏｓｋａｎ  Ａｓｃｅｎｔ９６ウェルマイクロプレートリーダー(Thermo Electron, Waltham, MA)中で３７℃にて５分間インキュベートした。プレインキュベーション工程中に、ＳＤＳ含有アッセイ緩衝液中で基質を２５倍希釈した。プレインキュベーション期間後、反応を、希釈基質１０μｌの添加により開始させて、プレートをプレートリーダーへ戻した。反応中の基質の最終濃度は２０μＭであった。切断されたペプチド基質の蛍光をλex＝３９０ｎｍ及びλem＝４６０ｎｍで測定した。データは全て、１．５時間以上にわたって５分毎に収集し、三重データ点の平均値としてプロットした。ＥＣ50値（最大相対蛍光の５０％が阻害される薬物濃度）を、Ｓ字状用量応答である可変勾配モデルを使用して、Ｐｒｉｓｍ(GraphPad Software)により算
出した。２０Ｓプロテアソームのカスパーゼ様活性に対する化合物の活性を評価するために、Ｚ−ＬＬＥ−ＡＭＣをペプチド基質として使用する以外は、反応を上述のように実施した。式ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１８、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＶ−３Ｃ、ＩＩ−４４及びＶＩ−１Ａは、２０μＭ〜６．３ｎＭの範囲の濃度で試験した。式ＩＩ−２は、１０μＭ〜３．２ｎＭの範囲の濃度で試験したのに対して、式ＩＩ−１９は、５μＭ〜１．５８ｎＭの範囲の濃度で試験した。プロテアソームのトリプシン様活性に対する化合物の評価のために、アッセイ緩衝液からＳＤＳを取り除き、Ｂｏｃ−ＬＲＲ−ＡＭＣをペプチド基質として使用した。式ＩＩ−２０は、１．６ｎＭ〜５μＭの範囲の濃度で試験した。式ＩＩ−３、ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−２６、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＶ−３Ｃ及びＶＩ−１Ａは、２０μＭ〜６．３ｎＭの範囲の濃度で試験した。式ＩＩ−２及び式ＩＩ−５Ｂに関しては、試験した濃度は、１０μＭ〜３．２ｎＭの範囲であったのに対して、式ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−１８及びＩＩ−１９は、１μＭ〜０．３２ｎＭの範囲の濃度で試験した。式ＩＩ−４４は、２μＭ〜６３２ｐＭの範囲の濃度で試験した。
【０５９８】
結果（ＥＣ50値）は表６に示し、試験化合物の中でも、式ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２９、ＩＩ−３８及びＩＩ−４４が、２ｎＭ〜１１ｎＭの範囲のＥＣ50値を伴って、２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性の最も強力な阻害剤であることを示す。式Ｉ−７、ＩＩ−２、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−３０及びＩＩ−４７は、１３ｎＭ〜８８ｎＭの範囲のＥＣ50値を伴って、プロテアソームのキモトリプシン様活性を阻害するのに対して、式ＩＩ−３、ＩＩ−２６及びＶＩ−１ＡのＥＣ50値は、２０７ｎＭ〜９６４ｎＭの範囲であった。式ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２７、ＩＩ−２８及びＩＶ−３Ｃは、１．４μＭ〜１０．６μＭの範囲のＥＣ50値を伴って、キモトリプシン様活性を阻害した。式ＩＩ−８Ｃ、ＩＩ−２５、ＩＩ−３１及びＩＩ−３２に関するＥＣ50値は、２０μＭを上回った。試験条件下で、式ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−２４Ｃ、ＩＩ−２６、ＩＩ−２９、ＩＩ−３０、ＩＩ−４４及びＶＩ−１Ａは、２０Ｓプロテアソームのトリプシン様活性を阻害可能であった。式ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−１８、ＩＩ−１９及びＩＩ−２９は、２１３ｎＭ〜８５０ｎＭの範囲のＥＣ50値を伴って、カスパーゼ様活性を阻害したのに対して、式ＩＩ−２、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−２０、ＩＩ−２１、ＩＩ−２２、ＩＩ−３０、ＩＩ−４４及びＶＩ−１Ａは、９５６ｎＭ〜８．７μＭの範囲のＥＣ50値を有した。
【０５９９】
【表９−１】
2007535559.tif 000164
【表９−２】
2007535559.tif 000165
【０６００】
［実施例４０］
ＲＰＭＩ  ８２２６細胞における２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性に対する式ＩＩ−１６、式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリドの影響
ヒト多発性骨髄腫細胞系であるＲＰＭＩ  ８２２６（ＡＴＣＣ、ＣＣＬ−１５５）は、２ｍＭ  Ｌ−グルタミン、１００ユニット／ｍｌのペニシリン、１００μｇ／ｍｌのストレプトマイシン、１ｍＭ  ピルビン酸ナトリウム及び１０％熱失活ウシ胎児血清を補充したＲＰＭＩ  １６４０培地中で３７℃、５％ＣＯ2及び９５％加湿空気で培養した。２０
Ｓ  プロテアソームのキモトリプシン様活性に対する阻害効果を評価するために、ＤＭＳＯ中で調製した試験化合物を培地中で適切に希釈して、２．５×１０5個／ｍｌのＲＭＰ
Ｉ  ８２２６細胞へ添加した。式ＩＩ−１６に関して、最終試験濃度は、１ｎＭ〜１００ｎＭの範囲であった。式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリド(Calbiochem, San Diego, CA)に関しては、最終試験濃度は、１ｎＭ〜１０μＭの範囲であった。ＤＭＳＯは、
最終濃度０．１％で賦形剤対照として使用した。化合物とＲＭＰＩ  ８２２６細胞の１時間のインキュベーション後に、細胞は、室温で２，０００ｒｐｍで１０秒間の遠心分離によりペレット化して、氷冷１×ダルベッコリン酸緩衝生理食塩水（ＤＰＢＳ、Mediatech,
Herndon, VA）で３度洗浄した。ＤＰＢＳ洗浄した細胞を、プロテアーゼ阻害剤カクテル(Roche Diagnostics, Indianapolis, IN)を補充した溶解緩衝液（２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ
、０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ、０．０５％  Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００、ｐＨ７．３）中に氷上で１５分間溶解させた。細胞片を４℃にて１４，０００ｒｐｍで１０分間の遠心分離によりペレット化して、上清（＝細胞溶解物）を新たなチューブへ移した。タンパク質濃度は、ＢＣＡタンパク質アッセイキット(Pierce Biotechnology, Rockford, IL)により確定した。２０Ｓ  プロテアソームのキモトリプシン様活性は、最終濃度０．０３５％のＳＤＳを含有するプロテアソームアッセイ緩衝液（２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ、ｐＨ８．０）中でＳｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣ蛍光発生的ペプチド基質(Boston Biochem, Cambridge, MA)を使用することにより測定した。反応は、０．４ｍＭ  Ｓｕｃ−Ｌ
ＬＶＹ−ＡＭＣ（ＤＭＳＯ中のペプチドの１０ｍＭ溶液を、アッセイ緩衝液で１：２５に希釈することにより調製）１０μＬを細胞溶解物１９０μＬへ添加することにより開始され、Ｔｈｅｒｍｏ  Ｌａｂ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｆｌｕｏｒｏｓｋａｎプレートリーダーにおいて３７℃でインキュベートした。放出されるクマリン（ＡＭＣ）は、λex＝３９０ｎｍ及びλem＝４６０ｎｍを使用することにより蛍光分析で測定した。アッセイは、マイクロタイタープレート（Ｃｏｒｎｉｎｇ  ３９０４）において実施し、速度論的に５分毎に２時間測定を続けた。各アッセイに使用したタンパク質の総量は２０μｇであった。Ｓｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣ及びＤＭＳＯの最終濃度は、それぞれ２０μＭ及び０．２％であった。結果は、ＤＭＳＯ対照に対する２０Ｓ  プロテアソームキモトリプシン様活性の％阻害として示される。
【０６０１】
表７中の結果は、ＲＰＭＩ  ８２２６細胞の式ＩＩ−１６、式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリドへの暴露が２０Ｓ  プロテアソームのキモトリプシン様活性の阻害をもたらしたことを示す。それらの中でも、式ＩＩ−１６は、５ｎＭで２０Ｓ  プロテアソームのキモトリプシン様活性の８５±７％を阻害する。１００ｎＭでは、式ＩＩ−１６は、２０Ｓ  プロテアソームのキモトリプシン様活性を完全に阻害可能である。１００ｎＭで、式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリドは、それぞれ３０±４％、６６±３％及び３２±８％のキモトリプシン様活性を阻害可能であるに過ぎない。
【０６０２】
【表１０】
2007535559.tif 000166
【０６０３】
ＮＤ：確定せず。
【０６０４】
［実施例４１］
ＰＣ−３細胞における２０Ｓプロテアソームのキモトリプシン様活性に対する式ＩＩ−１６、式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリドの影響
ヒト前立腺癌細胞系であるＰＣ−３（ＡＴＣＣ、ＣＲＬ−１４３５）は、２ｍＭ  Ｌ−グルタミン、１００ユニット／ｍｌのペニシリン、１００μｇ／ｍｌのストレプトマイシン及び１０％熱失活ウシ胎児血清を補充したＦ１２Ｋ培地中で３７℃、５％ＣＯ2及び９
５％加湿空気で培養した。２０Ｓ  プロテアソームのキモトリプシン様活性に対する阻害効果を評価するために、ＤＭＳＯ中で調製した試験化合物を培地中で適切に希釈して、１．２５×１０5個／ｍｌのＰＣ−３細胞へ添加した。式ＩＩ−１６に関して、最終試験濃
度は、１ｎＭ〜５０ｎＭの範囲であった。式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリド(Calbiochem, San Diego, CA)に関しては、最終試験濃度は、１ｎＭ〜１０μＭの範囲であ
った。ＤＭＳＯは、最終濃度０．１％で賦形剤対照として使用した。化合物とＰＣ−３細胞を１時間のインキュベーションした後に、細胞は、氷冷１×ダルベッコリン酸緩衝生理食塩水（ＤＰＢＳ、Mediatech, Herndon, VA）で３度洗浄した。ＤＰＢＳ洗浄した細胞を、プロテアーゼ阻害剤カクテル(Roche Diagnostics, Indianapolis, IN)を補充した溶解
緩衝液（２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ、０．０５％  Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００、ｐＨ７．３）中に氷上で１５分間溶解させた。細胞片を４℃にて１４，０００ｒｐｍで１０分間の遠心分離によりペレット化して、上清（＝細胞溶解物）を新たなチューブへ移した。タンパク質濃度は、ＢＣＡタンパク質アッセイキット(Pierce Biotechnology, Rockford, IL)により確定した。２０Ｓ  プロテアソームのキモトリプシン様活性は、最終濃度０．０３５％のＳＤＳを含有するプロテアソームアッセイ緩衝液（２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ、ｐＨ８．０）中でＳｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣ蛍光発生的ペプチド基質(Boston Biochem, Cambridge, MA)を使用することにより測定した。反
応は、０．４ｍＭ  Ｓｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣ（ＤＭＳＯ中のペプチドの１０ｍＭ溶液を、アッセイ緩衝液で１：２５に希釈することにより調製）１０μＬを細胞溶解物１９０μＬへ添加することにより開始され、Ｔｈｅｒｍｏ  Ｌａｂ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｆｌｕｏｒｏｓｋａｎプレートリーダーにおいて３７℃でインキュベートした。放出されるクマリン（ＡＭＣ）は、λex＝３９０ｎｍ及びλem＝４６０ｎｍを使用することにより蛍光分析で測定した。アッセイは、マイクロタイタープレート（Ｃｏｒｎｉｎｇ  ３９０４）において実施し、速度論的に５分毎に２時間測定を続けた。各アッセイに使用したタンパク質の総量は２０μｇであった。Ｓｕｃ−ＬＬＶＹ−ＡＭＣ及びＤＭＳＯの最終濃度は、それぞれ２０μＭ及び０．２％であった。結果は、ＤＭＳＯ対照に対する２０Ｓ  プロテアソームキモトリプシン様活性の％阻害として示される。
【０６０５】
表８中の結果は、ＰＣ−３細胞の式ＩＩ−１６、式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリドへの暴露がＲＰＭＩ  ８２２６細胞を基にした実験より得られた結果と同様に２０Ｓ  プロテアソームのキモトリプシン様活性の阻害をもたらしたことを示す。それらの中でも、式ＩＩ−１６は、５ｎＭで２０Ｓ  プロテアソームのキモトリプシン様活性の６９％を阻害する。５０ｎＭでは、式ＩＩ−１６は、２０Ｓ  プロテアソームのキモトリプシン様活性を完全に阻害可能である。１００ｎＭで、式ＩＩ−１７、式ＩＩ−２０及びオムラリドは、それぞれ２６％、５７％及び３６％でキモトリプシン様活性を阻害する。
【０６０６】
【表１１】
2007535559.tif 000167
【０６０７】
ＮＤ：確定せず。
【０６０８】
［実施例４２］
１％又は１０％血清を含有する培地中でのヒト多発性骨髄腫であるＲＰＭＩ  ８２２６、ヒト結腸腺癌であるＨＴ−２９及びマウス黒色腫であるＢ１６−Ｆ１０細胞の成長阻害
１％又は１０％ウシ胎児血清（ＦＢＳ）の存在下でのヒト多発性骨髄腫であるＲＰＭＩ
８２２６、ヒト結腸腺癌であるＨＴ−２９及びマウス黒色腫であるＢ１６−Ｆ１０細胞に対する式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の成長阻害活性を確定した。
【０６０９】
ＲＰＭＩ  ８２２６（ＣＣＬ−１５５）、ＨＴ−２９（ＨＴＢ−３８）及びＢ１６−Ｆ１０（ＣＲＬ−６４７５）細胞はＡＴＣＣから購入した。ＲＰＭＩ  ８２２６細胞は、１０％（ｖ／ｖ）ＦＢＳ、２ｍＭ  Ｌ−グルタミン、１ｍＭ  ピルビン酸ナトリウム並びにそれぞれ１００ＩＵ／ｍｌ及び１００μｇ／ｍｌのペニシリン／ストレプトマイシンを補充したＲＰＭＩ  １６４０培地中で維持した。ＨＴ−２９細胞は、１０％（ｖ／ｖ）ＦＢＳ、２ｍＭ  Ｌ−グルタミン、１ｍＭ  ピルビン酸ナトリウム、１％（ｖ／ｖ）非必須アミノ酸、１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ並びにそれぞれ１００ＩＵ／ｍｌ及び１００μｇ／ｍｌのペニシリン／ストレプトマイシンを補充したＭｃＣｏｙｓ  ５Ａ中で維持した。Ｂ１６−Ｆ１０細胞は、１０％（ｖ／ｖ）ＦＢＳ、２ｍＭ  Ｌ−グルタミン、１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ並びにそれぞれ１００ＩＵ／ｍｌ及び１００μｇ／ｍｌのペニシリン／ストレプトマイシンを補充したＤＭＥＭ中で維持した。細胞は、３７℃にて５％ＣＯ2及び９５％加湿空
気中で培養した。
【０６１０】
細胞成長阻害アッセイに関して、ＨＴ−２９及びＢ１６−Ｆ１０細胞は、１０％（ｖ／ｖ）ＦＢＳ又は１％（ｖ／ｖ）ＦＢＳを含有する培地９０μｌ中でそれぞれ５×１０3及
び１．２５×１０3個の細胞／ウェルで、９６ウェル（Corning、３９０４）黒色壁の透明底部組織培養プレートへ播種した。プレートを一晩インキュベートさせて、細胞を定着させて、且つ対数増殖期へ入らせた。ＲＰＭＩ  ８２２６細胞は、１０％（ｖ／ｖ）ＦＢＳ又は１％（ｖ／ｖ）ＦＢＳを含有するＲＰＭＩ培地９０μｌ中２×１０4個の細胞／ウェ
ルで、９６ウェル黒色壁の透明底部組織培養プレートへ播種した。式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の２０ｍＭストック溶液を１００％ＤＭＳＯ中で調製して、分取して、−８０℃で保存した。式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８を、１％又は１０％ＦＢＳを含有する培地中で段階希釈して、三重反復で試験ウェルへ添加した。式ＩＩ−１６の最終濃度は、２μＭ〜２００ｐＭの範囲であった。式ＩＩ−１７の最終濃度範囲は、２０μＭ〜６．３ｎＭであった。式ＩＩ−１８の最終濃度は、２μＭ〜６３０ｐＭの範囲であった。プレートを４８時間インキュベーターに戻した。ＤＭＳＯの最終濃度は、全ての
試料において０．２５％であった。
【０６１１】
薬物暴露の４８時間後に、Ｍｇ2+、Ｃａ2+を含まないリン酸緩衝生理食塩水中の０．２ｍｇ／ｍｌのレザズリン（Sigma-Aldrich Chemical CO.から入手）１０μｌを各ウェルへ添加して、プレートを３〜６時間インキュベーターに戻した。生細胞はレザズリンを代謝するため、レザズリンの還元生成物の蛍光を、λex＝５３５ｎｍ及びλem＝５９０ｎｍフィルタを備えて、Ｆｕｓｉｏｎマイクロプレート蛍光光度計(Packard Bioscience)を使用して測定した。細胞を含まない培地中のレザズリン染料を使用して、バックグラウンドを確定し、これを全ての実験ウェルに関するデータから差し引いた。データは、培地＋０．２５％ＤＭＳＯで処理した細胞の平均蛍光（１００％細胞増殖）に対して標準化して、ＥＣ50値（観察された最大成長阻害の５０％が確立される薬物濃度）を、標準的なＳ字状用量応答曲線フィッティングアルゴリズム（ＸＬｆｉｔ３．０、ID Business Solution Ltd、により作成）を使用して確定した。
【０６１２】
表９中のデータは、１％又は１０％ＦＢＳを含有する培地中でのヒト多発性骨髄腫細胞系であるＲＰＭＩ  ８２２６に対する式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の成長阻害活性を表している。
【０６１３】
【表１２】
2007535559.tif 000168
【０６１４】
ＥＣ50値は、式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８が、１％又は１０％ＦＢＳを含有する培地中でＲＰＭＩ  ８２２６に対して細胞毒性であったことを示す。１％ＦＢＳを含有する培地に対して１０％ＦＢＳを含有する培地中で試験した場合、式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８の平均ＥＣ50値に関して３倍未満の減少が見られた。
【０６１５】
表１０中のデータは、１％又は１０％ＦＢＳを含有する培地中での、ヒト結腸腺癌であるＨＴ−２９及びマウス黒色腫であるＢ１６−Ｆ１０細胞系に対する式ＩＩ−１６の成長阻害活性を表している。
【０６１６】
【表１３】
2007535559.tif 000169
【０６１７】
平均ＥＣ50値は、式ＩＩ−１６が、１％又は１０％ＦＢＳを含有する培地中でＨＴ−２９及びＢ１６−Ｆ１０細胞に対して細胞毒性であったことを示す。１％ＦＢＳを含有する培地に対して１０％ＦＢＳを含有する培地中で試験した場合、式ＩＩ−１６の平均ＥＣ50値に関して２倍未満の減少が見られた。つまり、これらのデータは、腫瘍細胞系に対するｉｎ  ｖｉｔｒｏ細胞毒性に関して、式ＩＩ−１６、ＩＩ−１７及びＩＩ−１８が、１％又は１０％ＦＢＳの存在下で同程度の生物活性を維持することを示す。
【０６１８】
［実施例４３］
炭疽毒素は、炭疽に関連した症状を招く。この疾患では、炭疽菌胞子が吸入されて、肺にとどまり、そこで胞子はマクロファージにより取り込まれる。マクロファージ内で、胞子は発芽して、複製して、細胞の死滅をもたらす。しかしながら、死滅が起きる前に、感染したマクロファージはリンパ節へ移動して、そこで死滅の際に、マクロファージは、内容物を放出して、細菌が血流に入り、更に複製して、且つ致命的な毒素を分泌するのを可能にする。
【０６１９】
防御抗原（ＰＡ、８３ｋＤａ）及び致死因子（ＬＦ、９０ｋＤａ）と呼ばれる２つのタンパク質は、炭疽の病因において重要な役割を果たす。これらのタンパク質は、集合して致死毒素（ＬｅＴｘ）として既知である。ＰＡ及びＬＦは組み合わさると、動物に静脈内注射した場合に死を引き起こす。致死毒素はまた、マクロファージの数個の細胞培養系において活性であり、数時間以内に細胞死を引き起こす。ＬｅＴｘは、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでの処理時に、マウスマクロファージ様ＲＡＷ２６４．７細胞においてネクローシス及びアポトーシスの両方を誘導し得る。
【０６２０】
致死毒素媒介性細胞障害の阻害剤に関するｉｎ  ｖｉｔｒｏ細胞ベースのアッセイ
ＲＡＷ２６４．７細胞（the American Type Culture Collectionから入手）は、３７℃の加湿５％ＣＯ2インキュベーターにおいて、１０％ウシ胎児血清、２ｍＭ  Ｌ−グルタ
ミン及び１％ペニシリン／ストレプトマイシンを補充したＲＰＭＩ−１６４０培地（完全培地）中で適応及び維持された。アッセイに関して、細胞は、完全培地中で５０，０００個の細胞／ウェルの濃度で、９６ウェルプレートにおいて一晩培養した。培地を翌日取り除いて、３３０ｎＭで始まり、８点用量応答に関して１／２ｌｏｇ間隔で希釈する様々な濃度の式ＩＩ−２、ＩＩ−３、ＩＩ−４、ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１８及びＩＶ−３Ｃを有するか、又は有さない無血清培地と交換した。４５分のプレインキュベーション後に、１μｇ／ｍｌのＬＦ及び１μｇ／ｍｌのＰＡを単独で或いは併用して（ＬＦ：ＰＡ、致死毒素（ＬｅＴｘ）とも称される）を細胞へ添加した。組換えＬＦ及びＰＡは、List Biological Laboratoriesから入手した。ＬｅＴｘを添加しない更なるプレートを対照として包含した。続いて、細胞を６時間インキュベートした後、Ｍｇ2+、Ｃａ2+を含まないＰＢＳ(Mediatech, Herndon, VA)で調製した０．０２ｍｇ／ｍｌのレザズリン染料(Molecular Probes, Eugene, OR)を添加した。次に、プレートを更に１．５時
間インキュベートした後、細胞生存度を評価した。レザズリンは生細胞により代謝されるため、細胞毒性又は細胞生存度は、５３０励起フィルタ及び５９０放出フィルタを用いて蛍光を測定することにより評価できる。データは、下記方程式：生存度％＝１００*（測
定したＯＤ−低対照）／（高対照−低対照）を使用して、ＤＭＳＯ単独対照（高）及びＬｅＴｘ単独対照（低）と比較した場合の生存％として表す。
【０６２１】
ＲＡＷ２６４．７細胞における炭疽致死毒素媒介性細胞障害の阻害
表１１中のデータは、マウスマクロファージ様細胞系であるＲＡＷ２６４．７のＬｅＴｘ媒介性細胞障害に対する式ＩＩ−２、式ＩＩ−３及び式ＩＩ−４の影響を示している。式ＩＩ−２及び式ＩＩ−４によるＲＡＷ２６４．７細胞の処理は、１４ｎＭのＥＣ50値を伴って、ＬｅＴｘ処理細胞の生存度の増加をもたらした（図１１）。ＬｅＴｘ防御に対する式ＩＩ−３のＥＣ50値は、試験した濃度で確定されなかった（ＥＣ50＞３３０ｎＭ、評価した最大濃度）。表１１中のデータは、マウスマクロファージ様細胞系であるＲＡＷ２６４．７のＬｅＴｘ媒介性細胞障害に対する式ＩＩ−５Ａ、ＩＩ−５Ｂ、ＩＩ−１３Ｃ、ＩＩ−１８及びＩＶ−３Ｃの影響を示す。式ＩＩ−５Ａ及び式ＩＩ−１８によるＲＡＷ２６４．７細胞の処理は、それぞれ３ｎＭ及び４ｎＭのＥＣ50値を伴って、ＬｅＴｘ処理ＲＡＷ２６４．７細胞の生存度の増加を示した。式ＩＩ−５Ｂによる処理は、４５ｎＭのＥＣ50値を伴って、ＬｅＴｘ処理細胞の生存度の増加をもたらした。ＬｅＴｘ防御に対する式ＩＩ−１３及び式ＩＶ−３ＣのＥＣ50値は、試験した濃度で確定することができなかった（ＥＣ50＞３３０ｎＭ、評価した最大濃度）。
【０６２２】
【表１４】
2007535559.tif 000170
【０６２３】
［実施例４４］
Ｒ1側鎖の構造−活性相関
開示する化合物、具体的には式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）及び（Ｖ）の化合物のＲ1側鎖に関する構造−活性相関は、下記式を有する様々な化合物の比活性を分
析することにより推測した：
【０６２４】
【化１５２】
2007535559.tif 000171
【０６２５】
これらの化合物を、ＲＰＭＩ細胞の細胞毒性に関して、及びＮＦ−κＢ活性並びに２０Ｓ  プロテアソームのキモトリプシン様活性、トリプシン様活性及びカスパーゼ様活性の阻害に関してアッセイした。６つの代表的な化合物の結果を表１２に示す。
【０６２６】
【表１５】
2007535559.tif 000172
【０６２７】
上記アッセイの結果は、クロロエチル、ブロモエチル又はヨードエチルのＲ1基を有す
る化合物がプロテアソームの強力な阻害剤であり、且つ非常に強力な細胞毒性を示すことを示唆すると解釈することができる。対して、メチル、エチル又はヒドロキシエチルのＲ1基を有する化合物は、比較的低い細胞毒性（効果において３ｌｏｇ減少）、低いＮＦ−
κＢ阻害（効果において３ｌｏｇ減少）、並びに低いカスパーゼ様（２〜１０倍効果が低い）プロテアソーム阻害及びトリプシン様（２０〜５０倍効果が低い）プロテアソーム阻害を示した。
【０６２８】
特定の理論に拘束されないが、上記結果は、Ｒ1基においてＣｌ、Ｂｒ又はＩを含有す
る化合物の活性の増大が、良好な脱離基であるハロゲン特性に起因するという仮定を支持することに本出願人らは留意する。この仮定は、求核置換により化合物ＩＩ−１６のラクトン環の開環が観察されて、環状エーテルが形成される（ここで塩素は、下記反応に従って置換される）という事実により支持される：
【０６２９】
【化１５３】
2007535559.tif 000173
【０６３０】
化合物ＩＩ−１６、ＩＩ−１８及びＩＩ−１９のように、Ｒ1側鎖に良好な脱離基を有
する化合物において、β−ラクトン環へのプロテアソームの求核付加は、上記反応に類似した様式で環状エーテルを形成すると仮定される。環状エーテル、又はその形成は、プロテアソームと好適に相互作用すると仮定される。
【０６３１】
特定の理論に拘束されないが、上記結果はまた、プロテアソーム上の第２の求核基が、脱離基を置換して、その結果化合物と酵素との間に２点共有結合付加化合物を形成するという代替的仮定を支持することに本出願人らは留意する。いずれにせよ、Ｒ1側鎖上の脱
離基の官能性は、化合物と酵素との間の相互作用を促進し、その結果活性を促進する。それゆえ、Ｒ1側鎖上に他の脱離基を有する化合物は、高い活性を示すと推測できる。
【０６３２】
特定の理論に拘束されないが、上記結果はまた、一点脱離基の仮定を支持することに本出願人らは留意する。一例として、Ｒ1側鎖におけるハロゲン又は他の脱離基の存在は、
細胞内標的又は他の生物学的標的のような標的への化合物の送達を促進して、それによりその治療上の効果を増強する。一点脱離基の例を、以下に示す図式で説明する。
【０６３３】
【化１５４】
2007535559.tif 000174
【０６３４】
本明細書中で使用する場合「脱離基」は、化学反応において別の原子又は部位により置換され得る任意の原子又は部位を指す。より具体的には、幾つかの実施形態では、「脱離基」は、求核置換反応において置換される原子又は部位を指す。幾つかの実施形態では、「脱離基」は、強酸の共役塩基である任意の原子又は部位である。脱離基の非限定的な特徴及び例は、例えば、「有機化学」、第２版., Francis Carey (1992), pages 328-331、「有機化学入門」、第２版, Andrew Streiwieser及びClayton Heathcock (1981), pages 169-171、及び「有機化学」、第５版, John McMurry (2000), pages 398 and 408に見出
すことができ、これらは全て、その全体が参照により本明細書に援用される。
【０６３５】
［実施例４５］
構造−活性相関
上記に列挙した表に記載するデータは、多数の好ましい実施形態を示す。式ＩＩに関しては、Ｒ1にてハロゲン化置換基を有する化合物が好ましく、かかる化合物は概して、上
述のアッセイにおいて同等の効果を有する。Ｒ1がｎ−ハロゲン化エチルのものが最も好
ましい。
【０６３６】
また、Ｅ5にヒドロキシ基を有する化合物が最も好ましく、化合物ＩＩ−１８の立体化
学を有する化合物のように結合する炭素はＳ配置である。ヒドロキシ基からケトンへの酸化は、あまり好ましくない。
【０６３７】
ある好ましい実施形態では、Ｒ4の好ましい置換基はシクロヘキセンである。別の好ま
しい実施形態では、シクロヘキセンは、エポキシドへ酸化される。シクロヘキセン置換基の二重結合の水素化を有する化合物はあまり好ましくない。
【０６３８】
更に、幾つかの実施形態では、好ましくはＲ3はメチルであり、エチルはあまり好まし
くない。
【０６３９】
［実施例４６］
血管新生の阻害
血管新生は、重要な生理学的プロセスであり、血管新生なしでは、胚発達及び創傷治癒は起こらない。しかしながら、過度の又は不適切な血管新生は、多数の疾患、症状及び不都合な治療結果に関与する。過度の血管新生に関連した疾患タイプ及び症状の例としては、免疫的炎症及び非免疫的炎症、関節リウマチ、慢性関節リウマチ並びに乾癬のような炎症障害；糖尿病性網膜症、血管新生緑内障、未熟児網膜症、黄斑変性、角膜移植片拒絶反応、水晶体後線維増殖症、ルベオーシス、アテローム斑における毛細血管増殖及び骨粗しょう症のような血管の不適切又は不適当な侵襲に関連した障害；並びに例えば固形腫瘍、腫瘍転移、例えば、白血病、血管線維脂肪腫、カポージ肉腫、並びに血管腫、聴神経腫、神経線維腫、トラコーマ及び化膿性肉芽腫を含む良性腫瘍のような血行性腫瘍、並びに腫瘍成長を支持するのに新生血管形成を要する他の癌を包含する癌関連障害が挙げられる。血管新生依存性疾患の更なる例としては、例えば、オースラー・ウェーバー症候群、心筋血管新生、プラーク新生血管形成、毛細血管拡張症、血友病性関節及び創傷顆粒化が挙げられる。更に、過度の血管新生はまた、生物学的移植片及び機械的移植片（組織／臓器移植片、ステント等）の一部として臨床的な問題に関連する。従って、かかる状態の治療において、本組成物が血管新生を阻害するのに使用することができる。血管新生が役割を果たし、且つそれに対して本化合物及び組成物を使用することができる他の疾患は、当業者に既知である。
【０６４０】
癌、関節リウマチ、糖尿病性網膜症、加齢性黄斑変性、子宮内膜症及び肥満症等の多くの病態生理学的状態での血管新生の特別な考察は、Folkman J.著(1985)「腫瘍の血管新生
」(Adv Cancer Res. 1985; 43: 175-203)、Folkman, J.著(2001)「血管新生依存疾患」(Semin Oncol, 28, 536-42.)、Grosios, K.、Wood, J.、Esser, R.、Raychaudhuri, A.及びDawson, J.著(2004)「新規のＶＥＧＦ受容体チロシンキナーゼ阻害剤ＰＴＫ７８７／ＺＫ２２２５８４による血管新生の抑制は、リウマチ性関節炎のモデルにおいて顕著な抗関節炎効果を引き起こす」(Inflamm Res, 53, 133-42)、Hull, M.L.、Charnock-Jones, D.S.
、Chan, C.L.、Bruner-Tran, K.L.、Osteen, K.G.、Tom, B.D.、Fan, T.P.及びSmith, S.K.著(2003)。「抗血管新生剤は、子宮内膜症の効果的な阻害剤である」(J Clin Endocrinol Metab, 88, 2889-99)、Liu, L.及びMeydani, M.著(2003)「血管新生阻害剤は、肥満症を制御し得る」(Nutr Rev, 61, 384-7)、Mousa, S.A.及びMousa, A.S.著(2004)。「血管
新生阻害剤：現在及び将来の指針」(Curr Pharm Des, 10, 1-9)に見出される。上記の引
例は、それぞれ参照によってその全体が本明細書中に援用される。
【０６４１】
本明細書中に開示されている化合物は、血管新生を阻害する。本明細書中に開示されている他の化合物は、トランスウェルマイグレーションアッセイで試験され、マイグレーションを抑制する。上記化合物は、トランスウェルマイグレーションアッセイで多発性骨髄腫細胞の血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）誘導性マイグレーションをブロックする。
【０６４２】
本明細書中に開示されている化合物は、以下のうち１つ又は複数を含む、任意の他の様々な血管新生試験及び血管新生アッセイで、血管新生阻害作用を示す。
【０６４３】
本明細書中に開示されている化合物は、他の様々なｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイ及びｉｎ
ｖｉｖｏアッセイで抗血管新生作用を示す。幾つかの例として、抗血管新生化合物の評価のためのｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイが挙げられ、これには、１）プロ血管新生因子に応答する内皮細胞のマイグレーションを評価する改良Ｂｏｙｄｅｎチャンバーアッセイ(Alessandri G、Raju K、Gullino PM.著(1983)「ｉｎ  ｖｉｖｏの血管新生のエフェクターによって誘導されるｉｎ  ｖｉｖｏの毛細血管内皮細胞の可動化」(Cancer Res. 43 (4): 1790-7))、２）細管への内皮細胞の接着、マイグレーション及び分化が分析されるＭａｔ
ｒｉｇｅｌアッセイ等の分化アッセイ(Lawley TJ、Kubota Y.著(1989)「培養中の内皮細
胞の形態分化の誘導」（J Invest Dermatol. Aug; 93 (2 Suppl): 59S-61S))、及び３）
内皮（及び他の細胞）の成長をモニタリングする器官培養アッセイ(Nicosia RF、Ottinetti A.著(1990)。「ラット大動脈の血清のないマトリクス培養での毛細血管の成長。ｉｎ
ｖｉｔｒｏでの血管新生の定量アッセイ」（Lab Invest. Jul; 63 (1): 115-22)が含まれる。血管新生阻害剤の評価のための幾つかのｉｎ  ｖｉｖｏアッセイとしては、１）ｉｎ  ｖｉｖｏ血管新生の研究のために細胞及び／又は血管新生因子並びに試験物質を含むスポンジを動物に皮下移植する、スポンジ移植アッセイ(Plunkett ML、Hailey JA.著(1990)。「アルギン酸で封入された腫瘍細胞を用いたｉｎ  ｖｉｖｏ定量血管新生モデル」(Lab Invest. 1990 Apr; 62 (4): 510-7)、２）ウインドウを通して試験化合物を挿入し、
卵の殻に切り込みを入れて作られた、ニワトリ絨毛尿膜アッセイ。これは、７〜８日齢のニワトリ胚における、成熟した免疫システムの欠如が腫瘍誘導性の血管新生の研究を可能にする。(Folkman J.著(1985)「腫瘍の血管新生」(Adv Cancer Res. 1985; 43: 175-203)、及び３）具体的な組織学的分析が、血管密度（ＣＤ３１／ＣＤ３４染色）、血流及び付随する腫瘍ネクローシス／アポトーシス（ＴＵＮＥＬ染色）等の、血管における効果を検査するのに用いることができる様々な腫瘍モデルが挙げられる。ｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイの例として、内皮細胞試験（ＨＵＶＥＣ（ヒト臍静脈内皮細胞）、大動脈、毛細血管）；内皮細胞増殖アッセイ；内皮細胞ＤＮＡ合成アッセイ；内皮細胞成長アッセイ（大動脈輪）；内皮細胞マイグレーションアッセイ（上記；化学運動性（金コロイド）、走化性（Ｂｏｙｄｅｎチャンバー））；内皮細胞チューブ形成アッセイ；内皮アポトーシスアッセイ；内皮細胞生存率アッセイ（トリパンブルー）；血管新生因子導入内皮細胞系；及び内皮細胞の帯磁マイクロビーズが挙げられる。この段落の引例はそれぞれ、参照によってその全体が本明細書中に援用される。
【０６４４】
ｉｎ  ｖｉｖｏアッセイの例としては、透明なチャンバー試験（例えば、ウサギの耳、ハムスターの頬、頭蓋窓、及び背面皮膚）；マトリクス移植（例えば、アルギン酸ナトリウムを用いた皮下注射、皮下ディスク（ポリビニルフォーム移植）、ラット背部気嚢、スポンジ移植）；ウサギ及び他の齧歯類における角膜マイクロポケットアッセイ；前眼部／虹彩チャンバー移植アッセイ、マウス及びノックアウトアッセイ；ブタ及びイヌにおけるアメロイド収縮（心臓）；ウサギ後肢虚血試験；組織への脈管化（皮内接種、移植を伴う腹膜腔／網）；ウサギ、マウス又はラットにおける腫瘍移植が挙げられる。
【０６４５】
ｅｘ  ｖｉｖｏアッセイもまた、開示される化合物を用いて実施される。例としては、ポリマーゲルを用いるＣＡＭ（ニワトリ漿尿膜アッセイ）及び垂直ＣＡＭが挙げられる。血清アッセイ、尿アッセイ、脳脊髄液アッセイ及び組織の免疫組織化学的アッセイ等の免疫学的検定。
【０６４６】
上記のアッセイの幾つかが以下の論文に記載されていて、これらはそれぞれ、参照によりその全体が本明細書中に援用される。Grant他(In Vitro Cell Dev. Biol. 27A: 327-336 (1991)); Min他(Cancer Res. 56: 2428-2433 (1996)); Schnaper他(J. Cell. Physiol.
165: 107-118 (1995)); Schnaper他(J. Cell. Physiol. 165: 107-118 (1995); Oikawa
他(Cancer Lett. 59: 57-66 (1991))。
【０６４７】
いくつかの実施形態は、血管新生を阻害するため、並びに過度の又は不適切な血管新生に関連した疾患及び症状を治療又は軽減するために、本明細書中に記載する化合物及び組成物を、単独で或いは他の作用物質と併用する方法に関する。好ましくは、阻害は、例えば、癌又は上述の他の疾患のいずれかのように血管新生に関連する疾患及び当業者により既知であるものと関連した血管新生と関連して行われる。化合物及び組成物は、適切な阻害量で送達される。阻害量は、組織、動物又は個体へ投与される場合に、血管新生の程度、量又は速度の減少を達成するのに必要とされる化合物又は組成物の量であると意図される。治療上有効であるのに必要とされる化合物又は組成物の投与量は、例えば治療対象となる血管新生依存性疾患、投与の経路及び形態、投与される分子の効果及び大きい半減期、組織、動物又は個体の重量及び状態、並びに薬歴又は併用療法に依存する。上記方法の適切な量の適用は、本明細書により提供されるガイダンスを用いて、当業者により決定される。例えば、量は、上述のｉｎ  ｖｉｔｒｏ又はｉｎ  ｖｉｖｏ血管新生アッセイから推定することができる。患者の症状が、治療の経過全体にわたってモニタリングされる必要があること、及びそれに応じて投与される組成物の量を調節することができることは、当業者に理解されよう。
【０６４８】
本発明の化合物及び組成物は、更に他の血管新生阻害剤と組み合わせて用いることができ、且つ用いられる。血管新生阻害剤は、当該技術分野で既知であり、既知の方法で調製することができる。例えば、血管新生阻害剤としては、α−Ｖ−β−３（αＶβ３）インテグリン阻害抗体等のインテグリン阻害化合物、又は細胞粘着結合配列を含む細胞粘着タンパク質の機能性フラグメントが挙げられる。更なる血管新生阻害剤としては、例えば、アンギオスタチン、アンギオスタチンの機能性フラグメント、エンドスタチン、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）阻害剤、ＦＧＦ受容体阻害剤、ＶＥＧＦ阻害剤、ＶＥＧＦ受容体阻害剤、血管透過性因子（ＶＰＦ）阻害剤、ＶＰＦ受容体阻害剤、トロンボスポンジン、血小板因子４、インターフェロン−α、インターフェロン−γ、インターフェロン誘導性タンパク質１０、インターロイキン１２、グローβ、並びにプロラクチン、サリドマイド、及び血管新生阻害のための他のメカニズムの１６ｋＤａのＮ末端フラグメントを含む。
【０６４９】
このように、上記方法は、過度の血管新生に関連した症状を患う動物に化合物又は組成物を投与する工程を包含する。上記方法は更に、別の血管新生阻害剤と一緒に、又は治療
対象となる症状のための他の療法と一緒に（例えば、癌を治療するための化学療法薬又は免疫療法薬とともに）、本化合物又は組成物を投与することを包含する。
【０６５０】
化合物又は組成物は、任意の疾患及び／又は患者に適切な様式で送達される。例としては、静脈内、経口、筋肉内、眼内、鼻内、腹腔内等が挙げられる。
【０６５１】
以下の参考文献は、血管新生阻害剤の使用法、投与法及びアッセイ法に関して更に示している：J. Clifford Murrayによる「血管新生プロトコル」 (Methods in Molecular Medicine), Humana Press（２００１年３月１５日）ＩＳＢＮ：０８９６０３６９８７、R. J. Bicknell, Claire E. Lewis, Napoleone Feによる「腫瘍血管新生」Oxford University
Press（１９９７年９月１日）ＩＳＢＮ：０１９８５４９３７７及びGabor M. Rubanyiによる「健康及び疾病における血管新生：基礎メカニズム及び臨床的適用」Marcel Dekker
（１９９９年１１月１日）ＩＳＢＮ：０８２４７８１０２３。これらの文献はそれぞれ、その全体が参照により本明細書に援用される。特に、プロトコル及び方法が本明細書に援用される。
【０６５２】
［実施例４７］
経口等で投与される製剤
実施形態の方法により得られ、精製される化合物１ｇ、ラクトース９８ｇ及びヒドロキシプロピルセルロース１ｇを十分に混合することにより得られる混合物は、任意の従来の方法により顆粒へと成形される。顆粒を完全に乾燥させて、ふるいにかけて、瓶中に又はヒートシーリングによりパッケージングするのに適切な顆粒調製物が得られる。得られた顆粒調製物は、ヒトにおける癌性腫瘍の治療に関する分野の当業者により適切であるとみなされるように、症状に応じて、およそ１００ｍｌ／日〜およそ１，０００ｍｌ／日で経口投与される。
【０６５３】
上述の実施例は、単に実施形態の理解を助けるために記述される。従って、上記方法は化合物の誘導体を提供し得ることが当業者に理解されよう。
【０６５４】
本発明は、目的を達成するために、且つ上述の効果及び利点、並びに本明細書中の固有のものが得られるように状況に応じて変化されることは、当業者に容易に理解されよう。本明細書中に記載する方法及び手順は、好ましい実施形態の代表例であり、例示であり、本発明の範囲を限定するものと意図されるものではない。本明細書での変更及び他への使用は、当業者に予期されるものであり、これらは、本発明の精神内に包含される。
【０６５５】
本明細書中に開示する実施形態に対して、本発明の範囲及び精神を逸脱することなく、様々な置換及び変更がなされ得ることは、当業者には容易に明らかであろう。
【０６５６】
本明細書中で言及した特許及び刊行物は全て、本発明が属する技術分野における当業者の水準を示す。特許及び刊行物は全て、個々の刊行物が参照により援用されるように具体的且つ個別に示されたのと同程度に参照により本明細書に援用される。
【０６５７】
本明細書中で実例的に記載する本発明は、本明細書中で具体的に開示されない任意の要素（単数又は複数）、限定がなくても適切に実施することができる。用いた用語及び表現は、説明のための用語として使用されるものであり、限定のための用語として使用されるものではなく、かかる用語及び表現の使用が、図示且つ記載される特徴又はその一部の等価物のみを含むという意図はない。様々な変更が本発明の範囲内で可能であることが認識される。従って、本発明は、好ましい実施形態及び任意の特徴により具体的に開示されているが、本明細書中に開示する概念の変更及び変化が当業者により行われ得ること、及びかかる変更及び変化は、本発明の実施形態の範囲内に収まるとみなされることが理解され
るべきである。
【図面の簡単な説明】
【０６５８】
【図１】構造式ＩＩ−２を有する化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２】構造式ＩＩ−２を有する化合物の質量スペクトルを表す図である。
【図３】構造式ＩＩ−３を有する化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図４】構造式ＩＩ−３を有する化合物の質量スペクトルを表す図である。
【図５】構造式ＩＩ−４を有する化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図６】構造式ＩＩ−４を有する化合物の質量スペクトルを表す図である。
【図７】構造式ＩＩ−５Ａを有する化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図８】構造式ＩＩ−５Ａを有する化合物の質量スペクトルを表す図である。
【図９】構造式ＩＩ−５Ｂを有する化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１０】構造式ＩＩ−５Ｂを有する化合物の質量スペクトルを表す図である。
【図１１】ＬｅＴｘ媒介性細胞毒性に対する式ＩＩ−２、ＩＩ−３及びＩＩ−４の影響を表す図である。
【図１２】構造式ＩＩ−８Ｃの化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１３】構造式ＩＩ−１３Ｃの化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１４】構造式ＩＩ−１８の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１５】構造式ＩＩ−１９の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１６】構造式ＩＩ−２０の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１７】構造式ＩＩ−２１の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１８】構造式ＩＩ−２２の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１９】構造式ＩＩ−２４Ｃの化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図２０】構造式ＩＩ−２５の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２１】ＤＭＳＯ−ｄ6中の構造式ＩＶ−３Ｃの化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２２】Ｃ6Ｄ6／ＤＭＳＯ−ｄ6中の式ＩＶ−３Ｃの化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２３】ＤＭＳＯ−ｄ6中の式ＩＩ−２６の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２４】式ＩＩ−２６の化合物のコンピュータ生成したＯＲＴＥＰプロットを表す図である。
【図２５】ＤＭＳＯ−ｄ6中の式ＩＩ−２７の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２６】ＤＭＳＯ−ｄ6中の式ＩＩ−２８の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２７】ＤＭＳＯ−ｄ6中の式ＩＩ−２９の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２８】ＤＭＳＯ−ｄ6中の式ＩＩ−３０の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図２９】ＤＭＳＯ−ｄ6中の式ＩＩ−４４の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図３０】ＤＭＳＯ−ｄ6中の式Ｉ−７の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図３１】ＤＭＳＯ−ｄ6中の式ＩＩ−４７の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図３２】ＤＭＳＯ−ｄ6中の式ＩＩ−３８の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図３３】ＤＭＳＯ−ｄ6中の式ＩＩ−５０の化合物の1Ｈ  ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【国際調査報告】
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