(57)【要約】【解決手段】  通信リンクのための２線または４線モードを自動的に感知およびプロビジョニングするシステムと方法を提供する。１実施例において、前記方法は、ベースポートに関連付けられるベースペア線を２線モード用にトレインする試みを行う工程を含む。前記２線モードのトレインが無効である場合、第１のペア線に関連付けられた未割り当てポートが特定され、前記ベースおよび未割り当てポートは、４線モード用に設定される。前記ベースペア線および第１のペア線を４線モード用にトレインする試みが行われる。前記４線モードのトレインが有効である場合、前記ベースペアおよび第１のペア線を用いて４線サービスが確立される。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信リンクのための２線または４線モードを自動的に感知およびプロビジョニングする方法であって、
ベースポートに関連付けられるベースペア線を２線モード用にトレイン（ｔｒａｉｎ）する試みを行う工程と、
前記２線モードのトレインが無効である場合に、第１のペア線に関連付けられる第１の未割り当てポートを特定する工程と、
前記ベースポートおよび第１のポートを４線モード用に設定する工程と、
前記ベースペア線および第１のペア線を４線モード用にトレインする試みを行う工程と、
前記４線モードのトレインが有効である場合に、前記ベースペア線および第１のペア線を用いて４線サービスを確立する工程と
を有する方法。
【請求項２】
請求項１の方法において、この方法は、さらに、
前記ベースペア線および第１のペア線の４線モードのトレインが無効である場合に、第２のペア線に関連付けられる第２の未割り当てポートを特定する工程と、
４線モード用に、前記ベースポートおよび第２のポートを用いてトレインする試みを行う工程と、
前記４線モードのトレインが有効である場合に、前記ベースポートおよび第２のポートを用いて４線サービスを確立する工程とを有するものである。
【請求項３】
請求項１の方法において、この方法は、さらに、
前記２線モードのトレインが有効である場合に、前記ベースペア線を用いて２線サービスを確立する工程を有するものである。
【請求項４】
請求項１の方法において、前記通信リンクは対称高速デジタル加入者線（ＳＨＤＳＬ）インターフェイスを含むものである。
【請求項５】
通信リンク用に４線モードにおいて適応速度でトレインをするための方法であって、
適応速度に第１および第２のペア線を設定する工程と、
各ペアの対応可能な最大速度を特定するために前記第１および第２のペア線をトレインする工程と、
前記第１および第２のペア線を、特定された対応可能な最大速度のうち、下位の速度と等しい固定速度に設定する工程と
を有する方法。
【請求項６】
請求項５の方法において、この方法は、さらに、
前記固定速度を用いて前記第１および第２のペア線をトレインする試みを行う工程を有するものである。
【請求項７】
請求項６の方法において、この方法は、さらに、
前記固定速度でのトレインが前記第１または第２のペア線のいずれにおいても無効である場合に、適応速度に前記第１および第２のペア線を再設定する工程と、
前記第１および第２のペア線のそれぞれに対応可能な新しい最大速度を決定するために、前記第１および第２のペア線を再トレインする工程と
を有するものである。
【請求項８】
請求項７の方法において、前記トレインが有効となるまで、若しくは試行する対応可能な速度がなくなるまで、前記再設定する工程および再トレインする工程を実行するための適応速度処理が実行されるものである。
【請求項９】
デバイスであって、２線または４線モードで前記デバイスと遠隔地点のデバイス間のリンクを自動的にプロビジョニングするように設定されいるデバイスであって、
少なくとも１若しくはそれ以上のペア線を介して、前記デバイスを前記遠隔地点のデバイスに接続するように設定されている複数のポートと、
前記複数のポートを制御するプロセッサと、
前記プロセッサにアクセス可能なメモリーであって、前記プロセッサによって実行される複数の命令を格納するものであり、前記命令は、
２線モード用に前記複数のポートうちの第１のポートを設定するための命令であって、前記第１のポートは第１のペア線を介して前記遠隔地点のデバイスに接続されている場合の命令と、
２線モード用に前記第１のペア線をトレインする試みを行うための命令と、
前記２線モードのトレインが無効である場合に、前記複数ポートのうちの第２の未割り当てポートを特定するための命令であって、前記第２のポートが前記遠隔地点のデバイスに第２のペア線を介して接続されているものである命令と、
４線モード用に前記第１および第２のポートを設定する命令と、
４線モード用に前記第１および第２のペア線をトレインする試みを行うための命令と、
前記４線モードのトレインが有効である場合に、前記第１および第２のペア線を用いて４線サービスを確立するための命令と
を含むものであるメモリーと
を有するデバイス。
【請求項１０】
請求項９のデバイスにおいて、このデバイスは、さらに、
前記第１および第２のペア線の４線モードのトレインが無効である場合に、第３のペア線に関連付けられる複数のポートのうち第３の未割り当てポートを特定するための命令と、
前記第１および第３のポートを用いて、４線モード用にトレインする試みを行うための命令と、
前記４線モードのトレインが有効である場合に、前記第１および第３のポートを用いて、４線サービスを確立するための命令とを有するものである。
【請求項１１】
請求項９のデバイスにおいて、このデバイスは、さらに、
前記２線モードのトレインが有効である場合に、前記第１のペア線を用いて２線サービスを確立するための命令を有するものである。
【請求項１２】
請求項９のデバイスにおいて、前記リンクは対称高速デジタル加入者線（ＳＨＤＳＬ）インターフェイスを含むものである。
【請求項１３】
２線または４線モードにおいてリンクを自動的にプロビジョニングするシステムであって、前記デバイスは、
遠隔地点にある第１のデバイスと、
第２のデバイスであって、対称高速デジタル加入者線（ＳＨＤＳＬ）設備を介して、前記第２のデバイス上の複数のポートのうちの少なくとも１つを前記第１のデバイスに接続する１若しくはそれ以上のツイストペア線を含むものである第２のデバイスと、
前記第２のデバイスにアクセス可能な複数の命令であって、前記命令は、
２線モード用に前記複数ポートのうちの第１のポートに関連付けられる第１のペア線をトレインする試みを行うための命令であって、前記第１のペアが前記遠隔地点のデバイスに接続されているものである命令と、
前記２線モードのトレインが無効である場合に、第２のペア線に関連付けられる複数のポートのうちの第２の未割り当てポートを特定するための命令であって、前記第２のペア線が前記遠隔地点のデバイスに接続されているものである命令と、
４線モード用に前記第１および第２のポートを設定する命令と、
４線モード用に前記第１および第２のペア線をトレインする試みを行うための命令と、
前記４線モードのトレインが有効である場合に、前記第１および第２のペア線を用いて４線サービスを確立するための命令と
を含むものである命令と
を有するデバイス。
【請求項１４】
請求項１３のシステムにおいて、このシステムは、さらに、
前記第１および第２のペア線の４線モードのトレインが無効である場合に、第３のペア線に関連付けられる複数のポートのうちの第３の未割り当てポートを特定するための命令と、
前記第１および第３のポートを用いて、４線モード用にトレインする試みを行うための命令と、
前記４線モードのトレインが有効である場合に、前記第１および第３のポートを用いて、４線サービスを確立するための命令と
を有するものである。
【請求項１５】
請求項１３のシステムにおいて、このシステムは、さらに、
第１および第２のペア線を適応速度に設定するための命令と、
各ペアの対応可能な最大速度を特定するために前記第１および第２のペア線をトレインするための命令と、
前記第１および第２のペア線の各線を、特定された対応可能な最大速度のうち、下位の速度と等しい固定速度に設定するための命令と
を有するものである。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
対称高速デジタル加入者線（ＳＨＤＳＬ）のような通信インターフェイスは、２線２．３ＭＢ／ｓまたは４線４．６ＭＢ／ｓのいずれかの設定で設定することが可能である。典型的に、接続線の各端が各モード専用に配線され、望ましいサービス速度で動作するように、装置が手作業で設定される（例えば、プロビジョニングされる）。配線とプロビジョニングが一致しないと、サービスは動作しない。前記手作業によるプロビジョニングは前記設定手順を複雑にするものであり、現場でプロビジョニングを行う技術者は、前記手順と、１つのペア線に関連付けられる各ポートを正しく配線および設定する方法を理解する必要がある。
【０００２】
従って、これらの問題およびこれらに類似する問題に対処するためのシステムと方法が必要である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００３】
本発明の開示は、全般に通信システムに関し、具体的には、ＳＨＤＳＬラインのような通信ラインにおける２線若しくは４線モードを自動的に感知およびプロビジョニングするためのシステムおよび方法の提供に関するものである。しかし、当然のことながら、以下の開示は多くの異なる実施形態または実施例を提供するものである。本発明の開示を簡易化するために、具体的な構成要素と配置の実施例について以下に説明する。当然のことながら、これらは単に実施例であって、限定的であることを意図するものではない。また、本発明の開示では、その実施例の中で参照番号および／または参照文字が繰り返される場合がある。この繰り返しは説明を簡易化および明確化する目的で行われるものであり、それ自体が本明細書に記載した様々な実施例および／または設定の関係を決定付けるものではない。
【０００４】
図１での１実施形態において、方法１００は、システムによる２線または４線モードの自動検知およびプロビジョニングを可能にする。以下に詳細に説明するように、前記システムは複数のツイストペア線を含む場合があり、前記ツイストペア線は１つのポイント（例えば中央オフィス）と他の１つ若しくはそれ以上のポイント（例えば、遠隔地点）との間に物理的な接続を提供する。前記中央オフィスから数多くのペア線が引き出される場合があるため、４線モードに必要な配線とプロビジョニングを正しく一致させることは煩雑で複雑な作業となり得る。この作業を自動化することにより、サービスを配備するために要する時間が大幅に短縮されると同時に、現場で作業を行う技術者に求められる技術レベルを大幅に下げることが可能となる。
【０００５】
工程１０２において、前記中央オフィスと遠隔地点とを接続するベースペア線は、２線モード用にトレイン（ｔｒａｉｎ）されている。前記トレインが有効であり、前記遠隔地点が２線モード用に設定されている場合、前記２線モードを用いてサービスが確立される。前記遠隔地点が４線モード用に設定されている場合、前記方法は工程１０４に続行し、この工程において、１つのペア線に関連付けられる未割り当てポートが特定される。工程１０６において、前記ベースポートおよび未割り当てポート（および、それらの各ペア線）が４線モード用に設定され、工程１０８において、それらを４線モード用にトレインするための試みが行われる。工程１１０において、前記４線でのトレインが有効であれば、４線モードを用いてサービスが確立される。したがって、前記方法１００を用いて、２線または４線モードを自動的に検知することが可能である。
【０００６】
図２ａに関して、システム２００は、図１の方法が実施されている通信システムの１実施形態を図示するものである。前記システム２００は、中央オフィスまたは別の場所（ＳＴＵ−Ｃ）にあるＳＴＵ（ＳＨＤＳＬ  Ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ  Ｕｎｉｔ：ＳＨＤＳＬトランシーバユニット）２０２を含み、前記ＳＴＵ  ２０２は、ＳＨＤＳＬ設備（ツイストペア線２０８、２１０、２１２によって表される）を介して遠隔地点にある２つのＳＴＵ  ２０４、２０６（各ＳＴＵは、ＳＴＵ−Ｒとして指定されている）に接続されている。前記ＳＴＵ−Ｃはポート１〜ポート８と表示された、ＳＴＵ−Ｒに接続可能な８つのポートを含む。本実施例において、前記ＳＴＵ−Ｃは前記ツイストペア線２０８および２１０を介してＳＴＵ−Ｒ  ２０４に接続されており、且つ、前記ツイストペア線２１２を介してＳＴＵ−Ｒ  ２０６に接続されている。
【０００７】
ＳＨＤＳＬ設備は、前記ＳＴＵ−Ｃ  ２０２と前記ＳＴＵ−Ｒ  ２０４および前記ＳＴＵ−Ｒ  ２０６との間の物理的接続を提供するものであって、様々なサービスを搬送するために用いられる。配備されている前記特定のＳＴＵ−Ｒによって、また、前記ツイストペア銅線の物理的な設定およびインテグリティ（例えば、どのペア線がどのポートに配線されているか）によって、前記ペア線２０８、２１０、２１２の各ライン容量が異なる場合がある。一般に、２線モード（前記ＳＴＵ−Ｒ  ２０６など）の場合、ＳＨＤＳＬライン速度は２．３Ｍｂ／ｓという最高対称速度に制限されるが、４線モード（前記ＳＴＵ−Ｒ  ２０４など）では、その倍の４．６Ｍｂ／ｓが理論的最大速度として可能である。
【０００８】
プロセッサおよびメモリーのようなハードウェアコンポーネントと併用される前記システム２００内（例えば前記ＳＴＵ−Ｃ内）のソフトウェアによって、前記ＳＴＵ−Ｒタイプおよび前記ＳＨＤＳＬラインとの前記物理的接続性に依存する自動装置プロビジョニングを完了した後、望ましい動作モードのためのＳＨＤＳＬ設備を自動的に検知およびプロビジョニングすることが可能になる。一部の実施形態においては、前記ソフトウェアによって、４線モードにおけるペアが対応可能な速度に自動的に適応することが可能になる場合もある。
【０００９】
図２ｂに関して、例示的なネットワーク２２０は、図２ａのシステム２００を組み込むことが可能な環境の１実施形態を図示する。前記ネットワーク２２０は、複数の加入者または遠隔地点のデバイス（例えば、ＳＴＵ−Ｒｓ）２０４、２０６に接続されているサービスプロバイダー２２２を含む。前記サービスプロバイダー２２２は、例えばＳＯＮＥＴ（Ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ  Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｎｅｔｗｏｒｋ：同期光ネットワーク）ネットワーク２２６の一部を構成するＳＯＮＥＴアッド／ドロップ・マルチプレクサ（ＡＤＭ）のようなデバイス２２４を介して前記ネットワーク２２０に接続されている中央オフィスまたはそれに類似した場所に配置することができる。前記デバイス２２４は別のデバイス（例えば、ＳＴＵ−Ｃ）２０２に接続されている。ＳＯＮＥＴ  ＡＤＭ  技術を組み込むことが可能な前記ＳＴＵ−Ｃ  ２０２は、前記ＳＴＵ−Ｒ  ２０４およびＳＴＵ−Ｒ  ２０６向けのデータを、前記ＳＯＮＥＴネットワークを介して転送される他のデータから分離するように動作可能であると伴に、前記ＳＴＵ−Ｒ  ２０４およびＳＴＵ−Ｒ  ２０６からのデータを前記デバイス２２４に転送する前に追加するように動作することが可能である。前記ＳＴＵ−Ｃ  ２０２は、非シールドツイストペア線２０８、２１０、２１２（例えば、音声品質レベル（カテゴリ３）ケーブル）のようなケーブルを介して、前記ＳＴＵ−Ｒ  ２０４およびＳＴＵ−Ｒ  ２０６に接続してもよい。
【００１０】
図３に関して、別の実施形態において、方法３００を用いて、例えば、ＳＨＤＳＬラインのような２線または４線ラインを「プラグ・アンド・プレイ」方式でプロビジョニングすることができる。前記方法３００を、ソフトウェアおよび／またはハードウェアを用いて図２ａのシステム２００内で実施することがことが可能である。本実施例において、前記ＳＴＵ−Ｃは前記ツイストペア線２１２を介して前記ＳＴＵ−Ｒ  ２０６に接続され、次に、前記ツイストペア線２０８、２１０を介して前記ＳＴＵ−Ｒ  ２０４に接続される。従って、前記方法３００について、まず２線モードに関して説明し、次に４線モードに関連して説明する。
【００１１】
一般に、ＳＴＵ−Ｒが検知されるとラインは「トレイン」され、それにより前記ラインの両端は同じスピードと質でネゴシエイトするようになる。そのようなトレインにかかる時間は異なり、数分間を要する場合がある。一旦トレインが行われると、ラインはネゴシエイトされた速度でユーザートラフィックを搬送することが可能になる。４線モードでは、２つの物理的ポートが組み合わされて単一の論理チャネルが作成され、前記チャネルは前記２つのペア線の両端でインターリーブされたデータを搬送し、前記２つのポートは一体となって機能し、且つ、１つのポートとしてトレインされるものである。当然のことながら、ユーザーによる操作が必要な場合は、前記装置のインストールおよび前記ノードの設定を行う技術者は前記設定を理解しておくべきであり、前記設備を正しく立ち上げるために正確なプロビジョニング手順に従うべきである。前記方法３００によってこの作業を自動化することが可能であり、前記技術者はサービス要求に従って単に前記ラインの配線を行うのみでよく、前記方法に沿ってプロビジョニングが行われる。
【００１２】
工程３０２において、前記方法はリトライ値の最大数「ｒＭａｘ」と、リトライ値「ｒ」と、時間値「Ｔ」と、ベースポート「ｎ」とを定義する。前記「ｒ」および「Ｔ」値は、（ｒ＊Ｔ）の値を有するトレインタイマーを定義するために用いられる。前記方法は、前記ＳＴＵ−Ｃ  ２０２の全ポート上の物理層終了デバイス（ＰＨＹ）を自動的に起動し、各ポートに対し１若しくはそれ以上の状態機械を始動する。次に前記方法は工程３０４において、２線モードのためのポート「ｎ」（例えば、ＳＴＵ−Ｒ  ２０６のためのポート３）を設定する。工程３０６において、前記トレインタイマーが前記（ｒ＊Ｔ）の値で始動する。これは、ｒ>ｒＭａｘになるまでは、各トレイン期間（ｒ>１と仮定した場合）が前回のトレイン期間よりも長くなることを意味する。
【００１３】
工程３０８において、ポートｎ上で２線モードをトレインする試みが行われる。工程３１０において、前記２線モードが有効にトレインされたかどうかが決定される。前記リンクが有効にトレインされなかった場合（例えば、前記リンクが有効にネゴシエイトしない場合）、次に、前記方法は、前記トレインタイマーが満了したかどうかが決定される工程３１２へ移行する。前記トレインタイマーが満了していない場合は、前記方法は工程３０８へ戻り、前記２線モード用ペアのトレインを再び試みる。このプロセスは、前記ペアがトレインされるか前記タイマーが満了するまで継続する。前記トレインタイマーが満了すると、前記方法は工程３１４へ続行し、「ｒ」がｒＭａｘよりも大きいかどうかが決定される。「ｒ」がｒＭａｘよりも小さい場合、前記「ｒ」の値は工程３１６において増分し、前記方法は工程３０６へ戻り、前記工程において前記トレインタイマーが、増加した（ｒ＊Ｔ）の値で始動する。工程３１４で決定された結果、「ｒ」がｒＭａｘよりも大きい場合、次に前記方法は工程３０２へ戻る。前記方法は前記プロセス全体を再び繰り返すか、前記ポートに対しアラームを発信するか、その他の定義された動作を行うものと理解される。
【００１４】
工程３１０に戻り、前記リンクが有効にトレインされた（例えば、有効にネゴシエイトする）場合、次に、前記方法は工程３１８において、前記遠隔地点（例えば、前記ＳＴＵ−Ｒ  ２０６）にクエリーを送信し、前記遠隔地点が２線モードに設定されているかどうかを決定する。前記遠隔地点が２線モード用に設定されている場合（工程３２０で決定された結果）、次に、上位層にあるソフトウェアが起動され、２線設備オブジェクトのインスタンスを作成することによって前記サービスをプロビジョニングし、工程３２２において前記ポート上で２．３ＭＢ／ｓのサービスを生成する。例えば、ポート「ｎ」が図２ａのポート３である場合、２線モードサービスは前記ＳＴＵ−Ｃ  ２０２を前記ＳＴＵ−Ｒ  ２０６へ連結する単一のツイストペア線２１２を介して確立される。
【００１５】
しかし、工程３２０において、前記遠隔地点が２線モード用に設定されていない（例えば、前記ＳＴＵ−Ｒ２０４の場合に）と決定された場合は、次に前記方法は工程３２４へと続行し、未割り当て／使用可能なポートを特定する試みが行われる。工程３２６で決定された結果、未割り当てポートが見つからない場合、前記方法は工程３０２へ戻る。
【００１６】
未割り当てポートが検出された場合（例えば、ポートｎがポート１として定義される場合は前記ＳＴＵ−Ｃ  ２０２のポート５）、前記方法は工程３２８へと続き、ポート「ｎ」と前記未割り当てポート５を用いて４線モード用に前記ＳＴＵ−Ｃ  ２０２を設定する。次に、工程３３０においてトレインタイマーが始動し、前記方法は工程３３２において４線モード用に前記ペアをトレインする試みを行う。工程３３４において、前記トレインが有効であるかどうかの決定が行われる。有効であれば、前記方法は工程３３６へ移動して４線設備オブジェクトのインスタンスを作成し、前記２つのポート（ポート「ｎ」および現在未割り当ての前記ポート５）を用いて４．６ＭＢ／ｓのサービスを生成する。
【００１７】
工程３３４で決定された結果、前記リンクが有効にトレインされなかった場合、次に、前記方法は工程３３８へ移行し、前記タイマーが満了したかどうかが決定される。そうでない場合は、前記方法は工程３３２へ戻り、４線モード用に前記ペアのトレインを試みる。このプロセスは、前記ペアがトレインされるか前記タイマーが満了するまで継続する。
【００１８】
前記タイマーが満了した後（前記４線でのトレインが失敗したと仮定し）、前記方法は４線モード用のトレインの試みを中止して工程３４０へ続行し、「ｒ」がｒＭａｘを超過したかどうかが決定される。超過している場合、前記方法は工程３４１へ進み、確認すべき未割り当てポートが残っているかどうかが決定される。ポートが残っていない場合、次に、前記方法は工程３０２へ戻る。ポートが残っている場合、前記方法は工程３２４へ戻り、次のポートを検索する。工程３４０で決定された結果、「ｒ」がｒＭａｘを超過していない場合、前記「ｒ」値は工程３４２において増分し、前記方法は別の未割り当てポートの検索を試み、有効に４線モードをトレインするポートを検出するか、未割り当てポートがなくなるまでこのプロセスを繰り返す。この時点で、前記方法は２線モードに立ち戻るか、前記プロセス全体を再び繰り返すか、前記ポートに対しアラームを発信するか、その他の定義された動作を行うものである。
【００１９】
２線モード（工程３２２）か４線モード（工程３３６）のいずれかが有効であってサービスが確立される場合、前記サービスは無期限に継続可能である。しかし、前記サービスが失われたかどうかが工程３４４において決定される。サービスが失われていない場合、前記工程は図のように繰り返される。サービスが失われた場合、前記方法３００は工程３４６へと続行し、前記サービスのために設備へのプロビジョニングが行われているかどうかを決定する。プロビジョニングが行われていない場合、前記方法は工程３０２に戻り、上述のプロセスを開始する。前記設備にプロビジョニングが行われている場合、前記方法は工程３４８へと続き、設備アラームを発信するか、別の定義済み動作を実行する。
【００２０】
図４に関して、方法４００によって２つの個別のペア線を４線モード用にトレインすることが可能になる。周知のように、２線モードは固定速度か適応速度のいずれかが可能である。前記適応速度によって、前記ペア線が様々なラインの質やその他の類似の問題に合わせて適応し、且つ、設定された信号対ノイズ比（ＳＮＲ）マージン内でトレインされることが可能になる。適応速度は４線モードには対応しない。前記ラインがビットインターリーブか、バイトインターリーブか、非インターリーブであるかに関わらず、前記データは（たとえ非インターリーブモードであっても）インターリーブされるため、前記データが異なるスピードで前記ペアに到達する場合、セルデリニエーションが達成されない場合がある。従って、セルデリニエーションを確実に達成するために、固定速度が用いられる。前記方法４００は、４線モード用にトレインする場合に適応速度を使用することを可能にするものであり、ソフトウェアおよび／またはハードウェアを用いて図２ａのシステム２００内で実施することが可能である。
【００２１】
実施例の目的で図２ａの前記ペア２０８および２１０を用い、前記第１のツイストペア線２０８および前記第２のツイストペア線２１０は、それぞれ工程４０２および工程４０４において各自の適応速度に設定されている。これにより、各ペアをトレインの目的で別々に処理することが可能になる。工程４０６において、前記ペア２０８が有効にトレインされたかどうかの決定が行われる。有効にトレインされなかった場合、前記ペア２０８が有効にトレインされるか、全ての速度においてトレインに失敗するまで、適応速度プロセスを実行することができる。一旦トレインされた後は、工程４０８において、前記ペア２０８が有効にトレインされた速度がその対応可能な最大速度として特定される。工程４０６と同時に起こる可能性がある工程４１０において、前記ペア２１０が有効にトレインされたかどうかの決定が行われる。有効にトレインされなかった場合、前記ペア２１０が有効にトレインされるか、全ての速度においてトレインに失敗するまで、下位の速度で工程４１０が繰り返される。一旦トレインされた後は、工程４１２において、前記ペア２１０が有効にトレインされた速度がその対応可能な最大速度として特定される。
【００２２】
工程４１４において、各ペアの対応可能な最大速度が比較され、下位の前記速度が特定される。前記第１のペアの速度の方が下位である場合、前記方法は工程４１６へと続行し、第１の速度が最終速度として選択される。前記第２のペアの速度の方が下位である場合、前記方法は工程４１８へと続き、前記第２の速度が最終速度として選択される。工程４２０において、前記第１のペア２０８および前記第２のペア２１０の双方に対してトレインが中断される。工程４２２において、前記第１のペアが前記最終速度を固定速度として使用するように設定され、工程４２４において、第２のペアが前記最終速度を固定速度として使用するように設定される。工程４２６において、前記第１および前記第２のペアの双方が、前記最終速度を用いて４線モード用にトレインされる。工程４２８において、双方のペアが有効にトレインされたかどうかが決定され、前記ペアが有効にトレインされた場合、工程４３０で示すように、選択された適応速度の有効な確立が完了する。前記ペアが双方ともトレインされなかった場合、前記方法は工程４０２に戻り、前記プロセスを再び開始する。
【００２３】
前述の説明は１若しくはそれ以上の実施形態を示し、且つ説明するものであるが、本発明の開示の精神と範囲から逸脱することなく前記実施形態の形態および細部に様々な変更を行うことが可能なことは、当業者であれば明らかである。例えば、前述の方法の様々な工程を異なる順序で実行したり、連続的に実行したり、組み合わせたり、さらに分割したり、代替工程を用いたり、全ての工程を取り除いてもよい。加えて、前記方法において図示した様々な機能あるいは本発明の開示において説明した機能を組み合わせることによって、追加および／または代替の機能を提供することができる。さらに、様々な変更を前記方法に行うことにより、様々なネットワークおよび／またはプロトコルに適応させることが可能である。加えて、様々な関係（例えば、ｒ>ｒＭａｘのような関係）を変更することにより（例えば、ｒ＝>ｒＭａｘあるいはｒ<ｒＭａｘとするなど）、類似あるいは同一の機能を実行するために用いることができる。従って、本発明の請求項は本発明の開示と同様に広範に解釈されるものである。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】図１は、２線または４線配線を自動的に感知およびプロビジョニングするための方法の１実施形態のフローチャートである。
【図２ａ】図２ａは、図１の方法を実施することが可能な例示的システムを示す図である。
【図２ｂ】図２ｂは、図２ａのシステムを実施することが可能な例示的ネットワークを示す図である。
【図３】図３は、２線または４線モードを自動的に感知およびプロビジョニングするための方法の１実施形態のフローチャートである。
【図４】図４は、４線モードにおけるペア線を自動的に速度適応させるための方法の１実施形態のフローチャートである。
【図１】
2007503143.tif 000002
【図２ａ】
2007503143.tif 000003
【図２ｂ】
2007503143.tif 000004
【図３】
2007503143.tif 000005
【図４】
2007503143.tif 000006
【国際調査報告】
2007503143.tif 000007