(57)【要約】  発作などのＣＲＦの分泌過多を明示する障害の治療を含む、哺乳動物における種々の障害の治療において有用性を有するＣＲＦ受容体アンタゴニストを開示する。本発明のＣＲＦ受容体アンタゴニストは、その立体異性体、プロドラッグおよび医薬上許容される塩を含む、以下の構造式（ａ）（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、ＡｒおよびＨｅｔは本明細書の記載と同意義である）を有する。ＣＲＦ受容体アンタゴニストおよび医薬上許容される担体を含有する組成物、ならびにそれを用いる方法もまた開示されている。
2007515473.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の構造式：
【化１】
2007515473.tif 000029
（Ｉ）
［式中：
Ｒ１およびＲ２は、同一または異なり、独立して、水素、アルキルまたは置換アルキルであり；
Ａｒはフェニル、１個または２個のＲ３で置換されているフェニル、ピリジルあるいは１個または２個のＲ３で置換されているピリジルであり；
Ｒ３は、各々の場合において、独立して、アルキル、置換アルキル、アルコキシ、置換アルコキシ、シアノ、ハロゲン、アルキルスルフィニルまたはアルキルスルホニルであり；
Ｈｅｔは複素環または１個または２個のＲ４で置換されている複素環であり；
Ｒ４は、各々の場合において、独立して、アルキル、置換アルキル、アルコキシ、置換アルコキシ、ハロゲン、シアノまたはオキソであり；および
Ｒ５およびＲ６は、同一または異なり、独立して、水素、アルキルまたは置換アルキルである］
で示される化合物またはその医薬上許容される塩、エステル、溶媒和物、立体異性体またはプロドラッグ。
【請求項２】
Ｒ１がアルキルであるところの、請求項１記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ２がアルキルまたは置換アルキルであるところの、請求項１記載の化合物。
【請求項４】
Ａｒが１個のＲ３で置換されているフェニルであるところの、請求項１記載の化合物。
【請求項５】
Ｒ３がアルキル、置換アルキル、アルコキシ、シアノまたは水素であるところの、請求項４記載の化合物。
【請求項６】
Ｒ３がハロゲンであるところの、請求項４記載の化合物。
【請求項７】
Ｈｅｔが１個のＲ４で置換されている複素環であるところの、請求項１記載の化合物。
【請求項８】
Ｒ４がアルキル、置換アルキルまたはアルコキシであるところの、請求項７記載の化合物。
【請求項９】
Ｒ４がオキソであるところの、請求項７記載の化合物。
【請求項１０】
Ｒ５が、各々の場合において、水素であるところの、請求項３記載の化合物。
【請求項１１】
Ａｒがフェニル、ピリジルまたは１個のＲ３で置換されているフェニルであり、ここでＲ３がハロゲンであるところの、請求項１記載の化合物。
【請求項１２】
Ａｒが１個のＲ３で置換されているフェニルであり、ここでＲ３がクロロであるところの、請求項１１記載の化合物。
【請求項１３】
Ｈｅｔが複素環であるところの、請求項１２記載の化合物。
【請求項１４】
Ｈｅｔがピラゾールであるところの、請求項１３記載の化合物。
【請求項１５】
Ｈｅｔが１個または２個のＲ４で置換されている複素環であるところの、請求項１２記載の化合物。
【請求項１６】
Ｈｅｔがジメチルイソキサゾールであるところの、請求項１５記載の化合物。
【請求項１７】
請求項１に記載の化合物と、医薬上許容される担体または希釈体とを含む、医薬組成物。
【請求項１８】
哺乳動物においてＣＲＦの分泌過多を明示する障害の治療方法であって、該哺乳動物に有効量の請求項１７に記載の医薬組成物を投与することを含む、方法。
【請求項１９】
障害が情動障害、不安関連の障害、摂食障害、ストレス誘発性免疫抑制障害、炎症性障害、または薬物乱用もしくは禁断症状であるところの、請求項１８記載の方法。
【請求項２０】
障害が過敏性腸症候群であるところの、請求項１８記載の方法。
【請求項２１】
障害が鬱病であるところの、請求項１８載の方法。
【請求項２２】
障害が不安であるところの、請求項１８記載の方法。
【請求項２３】
障害が強迫神経症であるところの、請求項１８記載の方法。
【請求項２４】
障害が発作であるところの、請求項１８記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本願は、米国特許仮出願番号６０／５３２，０３２（２００３年１２月２２日出願）の優先権を主張するものであり、その内容を出典明示により本明細書の一部とする。
【０００２】
（技術分野）
本発明は、一般に、ＣＲＦ受容体アンタゴニストに、そしてそれらを必要とする哺乳動物にかかるアンタゴニストを投与することによる障害の治療方法に関する。
【０００３】
（従来技術）
最初の副腎皮質刺激ホルモン放出因子（ＣＲＦ）はヒツジの視床下部から単離され、４１−アミノ酸ペプチドと同定された（非特許文献１）。その後、ヒトとラットのＣＲＦの配列が単離され、同一であるが、４１−アミノ酸残基の７個においてヒツジＣＲＦと異なると決定された（非特許文献２、非特許文献３）。
【０００４】
ＣＲＦは、内分泌、神経および免疫系機能において大きな改変を引き起こすことが判明している。ＣＲＦは、副腎皮質刺激ホルモン（「ＡＣＴＨ」）、β−エンドルフィン、および脳下垂体前葉からの他のプロオピオメラノコルチン（「ＰＯＭＣ」）由来ペプチドの基礎放出およびストレス解放の主たる生理調節物質であると考えられている（非特許文献１）。簡単に言えば、ＣＲＦは、脳（非特許文献４）、脳下垂体（非特許文献５、非特許文献６）、副腎（非特許文献７）および脾臓（非特許文献８）の全体にわたって分散されていることが判明している原形質膜受容体と結合することにより、その生物作用を開始すると考えられている。ＣＲＦ受容体はＣＲＦ刺激のｃＡＭＰの細胞内産生における増加を媒介するＧＴＰ結合蛋白（非特許文献９）と結びつけられる（非特許文献１０）。ＣＲＦに対する受容体は、現在は、ラット（非特許文献１１）、およびヒト脳（非特許文献１２、非特許文献１３）からクローン化される。この受容体は、７回膜貫通ドメインを含んでなる４１５アミノ酸蛋白である。ラットとヒトの配列の同一性の比較は、アミノ酸レベルで高度の相同性（９７％）を示す。
【０００５】
ＡＣＴＨおよびＰＯＭＣの産生を刺激するその役割に加えて、ＣＲＦは、ストレスに対する多種の内分泌反応、自動反応および行動反応を調整すると考えられており、情動障害の病態生理に関連するかもしれない。さらに、ＣＲＦは、免疫系、中枢神経系、内分泌系および循環器系間の連絡における重要な中間物質であると考えられている（非特許文献１４、非特許文献１５、非特許文献１６）。概して、ＣＲＦは、重要な中枢神経系の神経伝達物質のひとつであると思われ、ストレスに対する身体の全応答を統合するにおいて、重要な役割を果たす。
【０００６】
ＣＲＦの脳への直接投与は、ストレスの多い環境に曝露された動物で観察される反応と同一の行動反応、生理反応、および内分泌反応を引き起こす。例えば、ＣＲＦの脳室内注入は、行動活性化（非特許文献１７）、脳波の持続性活性化（非特許文献１８）、交感神経副腎髄質経路の刺激（非特許文献１９）、心拍数および血圧の増加（非特許文献２０）、酸素消費の増加（非特許文献２１）、胃腸活動の変化（非特許文献２２）、食物消費の抑制（非特許文献２３）、性行動の修飾（非特許文献２４）、および免疫機能の低下（非特許文献２５）をもたらす。さらに、臨床データは、ＣＲＦが鬱病、不安症関連障害、および神経性食欲不振において、脳に過剰に分泌されうることを示唆する（非特許文献２６）。従って、臨床データは、ＣＲＦ受容体アンタゴニストがＣＲＦ分泌過多を明白に示す神経精神障害の治療に有用でありうる新規の抗鬱薬および／または抗不安薬であると示唆する。
【０００７】
最初のＣＲＦ受容体アンタゴニスは、ペプチド（例えば、特許文献１（Rivierら）、非特許文献２７を参照のこと）であった。これらのペプチドは、ＣＲＦ受容体アンタゴニストがＣＲＦに対する薬理学的反応を減弱しうることを確立したが、ペプチドＣＲＦ受容体アンタゴニストには、ペプチド治療に通常認められる欠点（安定性の欠如および限定された経口活性を含む）がある。いくつかの公開されている特許公報として、特許文献２、特許文献３、特許文献４および特許文献５が挙げられ、それらの全てが、ＣＲＦアンタゴニストとしてテトラアザアセナフタレン化合物を開示する。
【０００８】
ＣＲＦの生理学的意義のため、ＣＲＦ受容体との有意な結合活性を有し、かつＣＲＦ受容体に対する拮抗能を有する、生理学的に活性な低分子の開発は、今も望ましい目標である。かかるＣＲＦ受容体アンタゴニストは、一般に、内分泌、精神および神経の異常もしくは疾患（ストレス関連障害を含む）の治療に有用でありうる。
【０００９】
ＣＲＦ受容体アンタゴニストの投与を介してのＣＲＦ調整の達成に向って有意な前進がなされたが、当該分野において効果的な低分子ＣＲＦ受容体アンタゴニストに対する要求がある。かかるＣＲＦ受容体アンタゴニストを含有する医薬組成物に対する要求、ならびに、例えば、ストレス関連障害を治療するためのそれらの使用に関する方法に対する要求もある。本発明は、これらの要求を満足させ、他の関連した利点を提供する。
【特許文献１】米国特許第４，６０５，６４２号明細書
【特許文献２】米国特許公開第２００２１４３００８号明細書
【特許文献３】米国特許第６，３４８，４６６号明細書
【特許文献４】国際公開第２００１０８３４８６号パンフレット
【特許文献５】国際公開第２００００２７８５０号パンフレット
【非特許文献１】Valeら、Science 213:1394-1397, 1981
【非特許文献２】Rivierら、Proc. Natl. Acad. Sci. USA 80:4851, 1983
【非特許文献３】Shibaharaら、EMBO J. 2:775, 1983
【非特許文献４】DeSouzaら、Science 224:1449-1451, 1984
【非特許文献５】DeSouzaら、Methods Enzymol. 124:560, 1986
【非特許文献６】Wynnら、Biochem. Biophys. Res. Comm. 110:602-608, 1983
【非特許文献７】Udelsmanら、Nature 319:147-150, 1986
【非特許文献８】Webster, E.L.およびE.B. DeSouza, Endocrinology 122:609-617, 1988
【非特許文献９】Perrinら、Endocrinology 118:1171-1179, 1986
【非特許文献１０】Bilezikjian, L.M.およびW.W. Vale, Endocrinology 113:657-662, 1983
【非特許文献１１】Perrinら、Endo 133（6）:3058-3061, 1993
【非特許文献１２】Chenら、PNAS 90（19）:8967-8971, 1993
【非特許文献１３】Vitaら、FEBS 335（1）:1-5, 1993
【非特許文献１４】Croffordら、J. Clin. Invest. 90:2555-2564, 1992
【非特許文献１５】Sapolskyら、Science 238:522-524, 1987
【非特許文献１６】Tildersら、Regul. Peptides 5:77-84, 1982
【非特許文献１７】Suttonら、Nature 297:331, 1982
【非特許文献１８】Ehlersら、Brain Res. 278:332, 1983
【非特許文献１９】Brownら、Endocrinology 110:928, 1982
【非特許文献２０】Fisherら、Endocrinology 110:2222, 1982
【非特許文献２１】Brownら、Life Sciences 30:207, 1982
【非特許文献２２】Williamsら、Am. J. Physiol. 253:G582, 1987
【非特許文献２３】Levineら、Neuropharmacology 22:337, 1983
【非特許文献２４】Sirinathsinghjiら、Nature 305:232, 1983
【非特許文献２５】Irwinら、Am. J. Physiol. 255:R744, 1988
【非特許文献２６】DeSouza, Ann. Reports in Med. Chem. 25:215-223, 1990
【非特許文献２７】Rivierら、Science 224:889, 1984
【００１０】
（発明の開示）
概して、本発明は、ＣＲＦ受容体アンタゴニスト、さらに具体的には以下の一般構造（Ｉ）：
【化１】
2007515473.tif 000003
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｙ、Ａｒ、およびＨｅｔは、以下と同意義である）
を有するＣＲＦ受容体アンタゴニスト（その立体異性体、プロドラッグおよび医薬上許容される塩を含む）に関する。
【００１１】
本発明のＣＲＦ受容体アンタゴニストは、広範囲の治療的適用にわたって有用であり、多様の障害もしくは疾患（ストレス関連障害を含む）を治療するのに使用されうる。かかる方法は、有効量の本発明のＣＲＦ受容体アンタゴニストを、好ましくは医薬組成物の形態で、それらを必要とする動物に投与することを包含する。従って、別の実施形態において、１種またはそれ以上の本発明のＣＲＦ受容体アンタゴニストを医薬上許容される担体および／または希釈剤と組み合わせて含有する医薬組成物が開示されている。
【００１２】
これらのおよび他の本発明の態様は、以下の詳細な記載を参照して明らかになるだろう。この目的のため、特定の手順、化合物および／または組成物をさらに詳細に記載する、種々の文献が本明細書にて列挙されており、それらを出典明示により本明細書の一部とする。
【００１３】
（発明の詳細な記載）
本発明は、一般に、副腎皮質刺激ホルモン放出因子（ＣＲＦ）受容体アンタゴニストとして有用な化合物に関する。
【００１４】
第一の実施形態において、本発明のＣＲＦ受容体アンタゴニストは、その医薬上許容される塩、エステル、溶媒和物、立体異性体およびプロドラッグを含め、以下の構造式（Ｉ）：
【化２】
2007515473.tif 000004
（I）
【００１５】
［式中：
Ｒ１およびＲ２は、同一または異なり、独立して、水素、アルキルまたは置換アルキルであり；
Ａｒはフェニル、１個または２個のＲ３で置換されているフェニル、ピリジルまたは１個または２個のＲ３で置換されているピリジルであり；
Ｒ３は、各々の場合において、独立して、アルキル、置換アルキル、アルコキシ、置換アルコキシ、シアノ、ハロゲン、アルキルスルフィニルまたはアルキルスルホニルであり；
Ｈｅｔは複素環または１個または２個のＲ４で置換されている複素環であり；
Ｒ４は、各々の場合において、独立して、アルキル、置換アルキル、アルコキシ、置換アルコキシ、ハロゲン、シアノまたはオキソであり；および
Ｒ５およびＲ６は、同一または異なり、独立して、水素、アルキルまたは置換アルキルである］
を有する。
【００１６】
本明細書において使用する、上記の語は、以下の意味を有する：
「アルキル」は、１〜１０個の炭素原子を含有する直鎖もしくは分岐、非環状もしくは環状、不飽和もしくは飽和の脂肪族炭化水素を意味し、「低級アルキル」なる語は、アルキルと同じ意味を有するが、１〜６個の炭素原子を含有する。代表的な飽和直鎖アルキルとして、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｎ−ブチル、ｎ−ペンチル、ｎ−ヘキシル等が挙げられ、飽和分岐アルキルとして、イソプロピル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、イソペンチル等が挙げられる。代表的な飽和環状アルキルとして、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、−ＣＨ２−シクロプロピル、−ＣＨ２−シクロブチル、−ＣＨ２−シクロペンチル、−ＣＨ２−シクロヘキシル等が挙げられ、不飽和環状アルキルとして、シクロペンテニルおよびシクロヘキセニル等が挙げられる。環状アルキルは、「単素環式環」と呼ばれ、単素二環式環および単素多環式環（例、デカリンおよびアダマンチル等）を包含する。不飽和アルキルは、隣接した炭素原子間に少なくとも１個の二重結合もしくは三重結合を含有する（それぞれ「アルケニル」または「アルキニル」と称される）。代表的な直鎖および分岐のアルケニルとして、エチレニル、プロピレニル、１−ブテニル、２−ブテニル、イソブチレニル、１−ペンテニル、２−ペンテニル、3−メチル−１−ブテニル、２−メチル−２−ブテニル、２，３−ジメチル−２−ブテニル等が挙げられ、代表的な直鎖および分岐のアルキニルとして、アセチレニル、プロピニル、１−ブチニル、２−ブチニル、１−ペンチニル、２−ペンチニル、３−メチル−１ブチニル等が挙げられる。
【００１７】
「アルキリデニル」は、同じ炭素原子から２個の水素原子が離脱した二価のアルキル（例、＝ＣＨ２、＝ＣＨＣＨ３、＝ＣＨＣＨ２ＣＨ３、＝Ｃ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ３等）を表す。
「アリール」は、芳香族炭素環式基（例、フェニルもしくはナフチル）を意味する。
「アリールアルキル」は、アリール部分で置換された少なくとも１個のアルキル水素原子を有するアルキル（例、ベンジル（つまり、−ＣＨ２フェニル）、−ＣＨ２−（１−または２−ナフチル）、−（ＣＨ２）２フェニル、−（ＣＨ２）３フェニル、−ＣＨ（フェニル）２等）を意味する。
【００１８】
「ヘテロアリール」は、窒素、酸素および硫黄から選択される少なくとも１個のヘテロ原子を有し、少なくとも１個の炭素原子を含有する、５〜１０員の芳香族複素環式環（単環式および二環式系の両方を含む）を意味する。代表的なヘテロアリールとして、（これに限定されないが）フリル、ベンゾフラニル、チオフェニル、ベンゾチオフェニル、ピロリル、インドリル、イソインドリル、アザインドリル、ピリジル、キノリニル、イソキノリニル、オキサゾリル、イソオキサゾリル、ベンゾオキサゾリル、ピラゾリル、イミダゾリル、ベンズイミダゾリル、チアゾリル、ベンゾチアゾリル、イソチアゾリル、ピリダジニル、ピリミジニル、ピラジニル、トリアジニル、シンノリニル、フタラジニル、およびキナゾリニルが挙げられる。
【００１９】
「ヘテロアリールアルキル」は、ヘテロアリール部分で置換された少なくとも１個のアルキル水素原子を有するアルキル（例、−ＣＨ２−ピリジニル、−ＣＨ２−ピリミジニル等）を意味する。
【００２０】
「複素環」（本明細書において「複素環式環」ともいう）は、飽和、不飽和または芳香族のいずれかであり、窒素、酸素および硫黄（窒素および硫黄ヘテロ原子は、場合により酸化されることもあり、窒素ヘテロ原子は、場合により四級化されることもある）から独立して選択される１〜４個のヘテロ原子を含有する、５〜７員の単環式、または７〜１４員の多環式の複素環式環を意味し、上記の複素環のいずれかが、ベンゼン環だけでなく三環系（および三環より大きい環系）複素環式環に縮合される二環式環を含む。複素環は、任意のヘテロ原子もしくは炭素原子を介して結合されうる。複素環として、上記に定義されるヘテロアリールが挙げられる。従って、上記に列挙した芳香族ヘテロアリールの他に、複素環として、（これに限定されないが）モルホリニル、ピロリジノニル、ピロリジニル、ピペリジニル、ヒダントイニル、バレロラクタミル、オキシラニル、オキセタニル、テトラヒドロフラニル、テトラヒドロピラニル、テトラヒドロプリジニル、テトラヒドロピリミジニル、テトラヒドロチオフェニル、テトラヒドロチオピラニル、テトラヒドロピリミジニル、テトラヒドロチオフェニル、テトラヒドロチオピラニル等が挙げられる。
【００２１】
「複素環式アルキル」は、複素環で置換された少なくとも１個のアルキル水素原子を有するアルキル（例、−ＣＨ２モルホリニル等）を意味する。
「オキソ」は炭素に二重結合した酸素（＝Ｏ）を意味する。
本明細書において使用される「置換」なる語は、少なくとも１個の水素原子が置換基で置換されているところのいずれかの上記した基（すなわち、アルキル、アリール、アリールアルキル、ヘテロアリール、ヘテロアリールアルキル、複素環または複素環式アルキル）を意味する。ケト置換基（「−Ｃ（＝Ｏ）−」）の場合、２個の水素原子が置換される。本発明の範囲内の「置換基」として、ハロゲン、ヒドロキシ、シアノ、ニトロ、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アルキル、アルコキシ、チオアルキル、ハロアルキル、ヒドロキシアルキル、アリール、置換アリール、アリールアルキル、置換アリールアルキル、ヘテロアリール、置換ヘテロアリール、ヘテロアリールアルキル、置換ヘテロアリールアルキル、複素環、置換複素環、複素環式アルキル、置換複素環式アルキル、−ＮＲａＲｂ、−ＮＲａＣ（＝Ｏ）Ｒｂ、−ＮＲａＣ（＝Ｏ）ＮＲａＲｂ、−ＮＲａＣ（＝Ｏ）ＯＲｂ−ＮＲａＳＯ２Ｒｂ、−ＯＲａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲａＲｂ、−ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲａＲｂ、−ＳＨ、−ＳＲａ、−ＳＯＲａ、−Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、−ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、−Ｓ（＝Ｏ）２ＯＲａ（ここで、ＲａとＲｂは、同一または異なって、独立して、水素、アルキル、ハロアルキル、置換アルキル、アリール、置換アリール、アリールアルキル、置換アリールアルキル、ヘテロアリール、置換ヘテロアリール、ヘテロアリールアルキル、置換ヘテロアリールアルキル、複素環、置換複素環、複素環式アルキルまたは置換複素環式アルキルである）が挙げられる。
【００２２】
「ハロゲン」は、フッ素、塩素、臭素またはヨウ素を意味する。
「ハロアルキル」は、ハロゲンで置換された少なくとも１個の水素原子を有するアルキル（例、トリフルオロメチル等）を意味する。ハロアルキルは、アルキルが１個もしくは複数個のハロゲン原子で置換された置換アルキルの特定の形態である。
「アルコキシ」は、酸素架橋を介して結合したアルキル部分（つまり、−Ｏ−アルキル）（例、−Ｏ−メチル、−Ｏ−エチル等）を意味する。
【００２３】
「チオアルキル」は、硫黄架橋を介して結合したアルキル部分（つまり、−Ｓ−アルキル）（例、−Ｓ−メチル、−Ｓ−エチル等）を意味する。
「アルキルアミノ」および「ジアルキルアミノ」は、窒素架橋を介して結合した１個または２個のアルキル部分（つまり、−ＮＨアルキルまたは−Ｎ（アルキル）（アルキル））（例、メチルアミノ、エチルアミノ、ジメチルアミノ、ジエチルアミノ等）を意味する。
「ヒドロキシアルキル」は、少なくとも１個のヒドロキシル基で置換されたアルキルを意味する。
「アルキルスルホニルまたはアルキルスルフィニル」は、それぞれ（−Ｓ（＝Ｏ）２−）または（−Ｓ（＝Ｏ）−）官能基で置換されたアルキルを表す。
【００２４】
本明細書において示される本発明の実施形態は、例としての目的であって、限定する目的ではない。本発明の第一の実施形態において、次の構造式（ＩＩ）にてＡｒはＲ３でｎ回（ｎは０、１または２である）置換されていてもよいフェニルであり、さらなる実施形態において、次の構造式（ＩＩＩ）にてＡｒはＲ３でｎ回（ｎは０、１または２である）置換されていてもよいピリジルである：
【化３】
2007515473.tif 000005
【００２５】
もう一つ別の実施形態において、本発明の化合物は、Ａｒがフェニルであり、ＨｅｔがＲ４でｍ回（ｍは０、１または２である）置換されていてもよいピリジルである場合の以下の構造式（ＩＶ）を有する。
【化４】
2007515473.tif 000006
（IV）
【００２６】
本発明の化合物は、通常、遊離塩基として利用されうる。別法として、本発明の化合物は、酸付加塩の形態で使用されてもよい。本発明の遊離塩基性アミノ化合物の酸付加塩は、当技術分野で周知の方法で調製されてもよく、有機酸および無機酸から合成してもよい。適当な有機酸として、マレイン酸、フマル酸、安息香酸、アスコルビン酸、コハク酸、メタンスルホン酸、酢酸、シュウ酸、プロピオン酸、酒石酸、サリチル酸、クエン酸、グルコン酸、乳酸、マンデル酸、ケイ皮酸、アスパラギン酸、ステアリン酸、パルミチン酸、グリコール酸、グルタミン酸、およびベンゼンスルホン酸が挙げられる。適当な無機酸として、塩酸、臭化水素酸、硫酸、リン酸、および硝酸が挙げられる。従って、構造式（I）の「医薬上許容される塩」なる語は、あらゆる全ての許容しうる塩の形態を包含することを意図する。
【００２７】
一般に、構造式（ロ）の化合物は、当業者に公知の有機合成方法、ならびに実施例に記載される典型的な方法に従って、合成されてもよい。例えば、構造式（Ｉ）の合成は、一般に、以下の反応スキーム１および２に従って進められる。
【００２８】
反応スキーム１
【化５】
2007515473.tif 000007
【００２９】
ピリジンａを、ＤＭＡＰおよびＴＥＡの存在下、塩化ベンゼンスルホニルと反応させてピリジルフェニルスルホナートｂを形成させる。塩基の存在下でアミノ酸アルキルエステルと縮合させ、アミノピリジンｃを得る。ｃをオキシ塩化リンと反応させて２−クロロ誘導体ｄを得、ナトリウムハイドロサルファイトと反応させた後に閉環に付し、テトラヒドロピリドピラジンｅを形成させる。例えば、ボランで還元させて化合物ｆを得る。
【００３０】
反応スキーム２
【化６】
2007515473.tif 000008
【００３１】
アニリンｇおよびＤＩＥＡの乾燥ＤＣＭ中溶液に、ホスゲンを添加する。反応を一夜進め、溶媒を蒸発させた後、乾燥ＤＣＭ中のテトラヒドロピリドピラジンｆ（反応スキーム１）およびＤＩＥＡを添加する。乾燥有機層の残渣を１，４−ジオキサンに溶かし、ＣｕＩ、Ｋ２ＣＯ３、トランス−１，２−ジアミノシクロヘキサンおよびＮ，Ｎ’−ジメチルエチレンジアミンと混合し、密封管中、高温にて一夜反応させ、精製後に化合物ｈを得る。本発明の特定の実施形態においては、化合物ｇのベンゼン環をピリジンと置き換え、化合物ｈのＮ−結合ピリジルアナログを得ることができる。
【００３２】
反応スキーム３
【化７】
2007515473.tif 000009
【００３３】
フェニル環のピラゾロピリジンへの付加はイソシアナートで開始して達成され得る。反応スキーム３において、（所望により）置換されていてもよい４−ブロモフェニルイソシアナートｉを化合物ｆ（反応スキーム１）と反応させて、Ｎ−アリール化試薬、ＣｕＩ、Ｋ２ＣＯ３、およびジアミンを添加する。精製後、化合物ｊを得る。
【００３４】
反応スキーム４
【化８】
2007515473.tif 000010
【００３５】
化合物ｊとヘテロアリールボロン酸、パラジウム（トリスフェニルホスフィン）およびＫ２ＣＯ３との混合物は高温で経時的に反応し、化合物ｈを生じるであろう。
【００３６】
反応スキーム５
【化９】
2007515473.tif 000011
【００３７】
ＣｕＩ介在のカップリング反応における一般的操作は、化合物ｊとヘテロアレン、ＣｕＩ、ジアミンおよびＫ２ＣＯ３との直接反応にて利用され、化合物ｈを得ることができる。この操作において、ヘテロアレンはＮＨ基を有していなければならず、その中の窒素原子が最終生成物ｈのアリール基にカップリングするようになる。
【００３８】
反応スキーム６
【化１０】
2007515473.tif 000012
【００３９】
末端が４−シアノフェニルの化合物Ｉの合成は反応性に富む化合物をもたらし、そのことから本発明はそのシアノ官能基でのさらなる反応を介すると理解され得る。反応スキーム６においては、４−シアノアニリンｋを塩基の存在下でホスゲンと混合し、ついでピラゾロピリジンｆとＮ−アリール化反応体、ＣｕＩ、Ｋ２ＣＯ３およびジアミンを添加し、それで化合物Ｉが得られる。
【００４０】
反応スキーム７
【化１１】
2007515473.tif 000013
【００４１】
オキサジアゾールｎおよびｐの４−シアノフェニル化合物Ｉからの合成は酸（ｍ）またはヒドロキシルアミンアダクツ（ｏ）を介して進行しうる。前者の場合、化合物Ｉと酸との反応はカルボン酸を形成し、それが塩化チオニル、アセトアミドオキシムおよびピリジンと反応し、５−メチル−１，２，４−オキサジアゾール−３−イルアダクツｎを形成する。別法として、化合物Ｉをヒドロキシルアミンと反応させ、さらに無水酢酸（ＡＡ）と反応させることで３−メチル−１，２，４−オキサジアゾール−５−イルアダクツｐが得られる。
【００４２】
化合物のＣＲＦ受容体アンタゴニストとしての効果は、様々なアッセイ法により、決定されうる。本発明の適当なＣＲＦアンタゴニストは、ＣＲＦのその受容体への特異的結合を阻害し、ＣＲＦと関連する活性を拮抗することができる。構造式（ロ）の化合物は、この目的のため一般に認められた１種もしくは数種のアッセイにより、ＣＲＦアンタゴニストとしての活性について評価されうる。上記アッセイとして、（これらに限定されないが）DeSouzaら（J. Neuroscience 7:88, 1987）およびBattagliaら（Synapse 1:572, 1987）により開示されたアッセイが挙げられる。上記の通り、適当なＣＲＦアンタゴニストには、ＣＲＦ受容体親和性を示す化合物が含まれる。ＣＲＦ受容体親和性は、放射性標識したＣＲＦ（例えば、［１２５Ｉ］チロシン−ＣＦＲ）のその受容体（例えば、ラット大脳皮質膜から調製される受容体）への結合を阻害する化合物の能力を測定する結合の研究により、決定されうる。DeSouzaら（上記、１９８７年）により記載される放射リガンド結合アッセイは、ＣＲＦ受容体に対する化合物の親和性を決定するためのアッセイを提供する。かかる活性は、典型的には、受容体からの放射性標識したリガンドの５０％を置換するのに必要な化合物の濃度としてのＩＣ５０から算出され、以下の式により、算出される「Ｋｉ」値として報告される。
【数１】
2007515473.tif 000014
式中、Ｌは、放射リガンドであり、ＫＤは、受容体に対する放射リガンドの親和力である（Cheng and Prusoff、Biochem. Pharmacol. 22:3099、1973）。
【００４３】
ＣＲＦ受容体結合を阻害することに加えて、化合物のＣＲＦ受容体アンタゴニスト活性は、ＣＲＦに関連する活性を拮抗する化合物の能力によって、確立されうる。例えば、ＣＲＦは、種々の生化学プロセス（アデニル酸シクラーゼ活性を含む）を誘導することが知られている。従って、化合物は、ＣＲＦにより誘導されるアデニル酸シクラーゼ活性を拮抗するそれらの能力により、例えばｃＡＭＰ濃度の測定することにより、ＣＲＦアンタゴニストとして評価されうる。Battagliaら（前掲、１９８７）により記載されたＣＲＦにより誘導されるアデニル酸シクラーゼ活性のアッセイは、ＣＲＦ活性を拮抗する化合物の能力を決定するためのアッセイを提供する。従って、ＣＲＦ受容体アンタゴニスト活性は、一般に、初期の結合アッセイ法（例、DeSouza（前掲、１９８７）により開示された）、次のｃＡＭＰスクリーニングプロトコル（例、Battaglia（上記、１９８７）により開示された）を含むアッセイ技法により、決定される。
【００４４】
ＣＲＦ受容体結合親和性に関して、本発明のＣＲＦ受容体アンタゴニストは、１０μＭ未満のＫｉを有する。本発明の好ましい実施形態において、ＣＲＦ受容体アンタゴニストは、１μＭ未満のＫｉを、より好ましくは０．２５μＭ（つまり、２５０ｎＭ）未満のＫｉを有する。以下にさらに詳細に記載するＫｉ値は、実施例７に記載の方法により、検定されうる。
【００４５】
本発明のＣＲＦ受容体アンタゴニストは、ＣＲＦ受容体部位で活性を示し、広範囲の障害もしくは疾患（内分泌、精神および神経の障害もしくは疾患を含む）の治療のための治療薬として使用されうる。さらに具体的には、本発明のＣＲＦ受容体アンタゴニストは、ＣＲＦの分泌過多から生じる生理学的異常もしくは障害を治療するのに有用でありうる。ＣＲＦは、ストレスに対する内分泌反応、行動反応および自動反応を活性化し、調整する重要な神経伝達物質であると考えられているので、本発明のＣＲＦ受容体アンタゴニストは、神経精神障害の治療にて有用でありうる。本発明のＣＲＦ受容体アンタゴニストによって治療可能でありうる神経精神障害として、情動障害（例、鬱病）；不安症関連障害（例、全般性不安障害、パニック障害、強迫性障害、異常攻撃）、心臓血管系異常（例、不安定狭心症および反応性高血圧症））；摂食障害（例、神経性食欲不振、過食症、および過敏性腸症候群）が挙げられる。ＣＲＦアンタゴニストは、脳卒中だけでなく様々な疾患状態に関連するストレス誘導性免疫の抑制に有用でありうる。本発明のＣＲＦアンタゴニストの他の使用は、炎症性疾患（例、慢性関節リウマチ、ブドウ膜炎、喘息、炎症性腸疾患および胃腸の運動性疾患）、疼痛、クッシング病、点頭痙攣、癲癇ならびに他の幼児と成人の両方における発作、および種々の物質乱用と禁断症状（アルコール症を含む）の治療に有用でありうる。
【００４６】
本発明の別の実施形態において、１種もしくは複数種のＣＲＦ受容体アンタゴニストを含有する医薬組成物が、開示される。投与の目的上、本発明の化合物は、医薬組成物として処方されうる。本発明の医薬組成物は、本発明のＣＲＦ受容体アンタゴニスト（つまり、構造（ロ）の化合物）と医薬上許容される担体および／または希釈剤を含んでなる。ＣＲＦ受容体アンタゴニストは、特定の障害を治療するのに有効な量、つまり、患者にとって好ましくは許容できる毒性を有するＣＲＦ受容体アンタゴニスト活性を実現するのに十分な量で、医薬組成物中に存在する。本発明の医薬組成物は、投与の経路に応じて適用量当り０．１ｍｇ〜２５０ｍｇ、さらに典型的には１ｍｇ〜６０ｍｇの量で、ＣＲＦ受容体アンタゴニストを含有する。当業者は、適切な濃度および適用量を容易に決定することができる。
【００４７】
医薬上許容される担体および／または希釈剤に関して、当業者は、精通している。液体溶液として処方される組成物に関して、許容される担体および／または希釈剤として、食塩水および無菌水が挙げられ、場合により、酸化防止剤、緩衝剤、静菌薬および他の一般的な添加剤を含有してもよい。上記組成物は、さらに、ＣＲＦ受容体アンタゴニストの他に、希釈剤、拡散剤および界面活性剤、結合剤、および潤滑剤を含有する丸剤、カプセル、顆粒、または錠剤として処方されることが可能である。当業者は、適切な方法で、容認された実践（例、Remington's Pharmaceutical Sciences, Gennaro, Ed., Mack Publishing Co., Easton, PA 1990に開示された方法）に従って、ＣＲＦ受容体アンタゴニストを処方しうる。
【００４８】
加えて、プロドラックも、本発明の範囲内である。プロドラックは、上記のプロドラッグが患者に投与されると、インビボで構造式（ロ）の化合物を放出する任意の共有結合された担体である。プロドラックは、一般的に、所定の操作またはインビボのいずれかで、修飾が切断され、親化合物を生じるような方法で官能基を修飾することにより、調製される。
【００４９】
立体異性体に関して、構造式（ロ）の化合物は、キラル中心を有してもよく、ラセミ化合物、ラセミ混合物としておよび個々の鏡像異性体もしくはジアステレオマーとして、存在してもよい。全ての上記の異性体の形態は、それらの混合物を含めて、本発明に含まれる。さらに、構造式（ロ）の化合物の結晶形のいくつかは、多形体として存在するものもあり、それらは本発明に含まれる。さらに、構造式（ロ）の化合物は、さらに、水または他の有機溶媒と溶媒和化合物を形成することもある。このような溶媒和化合物は、同様に本発明の範囲内に含まれる。
【００５０】
別の実施形態において、本発明は、多様の障害もしくは疾患（内分泌障害もしくは疾患、精神障害もしくは疾患および神経障害もしくは疾患を含む）を治療する方法を提供する。上記の方法には、本発明の化合物を障害もしくは疾患を治療するのに十分な量を哺乳動物（例えば、ヒト）に投与することが含まれる。上記の方法には、本発明のＣＲＦ受容体アンタゴニストの好ましくは医薬組成物の形態での系統的投与が、含まれる。本明細書において使用される系統的投与には、経口および非経口の投与方法が含まれる。経口投与のための、適切なＣＲＦ受容体アンタゴニスの医薬組成物として、粉末、顆粒、丸剤、錠剤、およびカプセル、さらに液体、シロップ、懸濁液、および乳濁液が挙げられる。これらの組成物には、香料、防腐剤、沈殿防止剤、増稠剤および乳化剤、ならびに他の医薬上許容される添加剤が、さらに含まれうる。非経口投与のための、本発明の化合物は、ＣＲＦ受容体アンタゴニストの他に、緩衝剤、酸化防止剤、静菌薬、および上記溶液中で一般的に使用される他の添加剤を含有しうる水性注射液中で、調製されることができる。
【００５１】
別の実施形態において、本発明は、放射性もしくは非放射性医薬品により、体内の特定の部位の可視化診断を可能にする。本発明の化合物の使用は、患者の生理学的評価、機能的評価、または生物的評価、或いは、疾患の検出および評価または病理学的検出および評価を提供しうる。放射性医薬品は、シンチグラフィー、陽電子放射断層撮影（ＰＥＴ）、コンピューター断層撮影（ＣＴ）、および単一光子放射型コンピューター断層撮影（ＳＰＥＣＴ）において利用される。上記の適用のため、放射性同位体として、ヨウ素（Ｉ）（１２３Ｉ（ＰＥＴ）、１２５Ｉ（ＳＰＥＣＴ）、および１３１Ｉを含む）、テクネチウム（Ｔｃ）（９９Ｔｃ（ＰＥＴ）を含む）、リン（Ｐ）（３１Ｐおよび３２Ｐを含む）、クロム（Ｃｒ）（５１Ｃｒを含む）、炭素（Ｃ）（１１Ｃを含む）、フッ素（Ｆ）（１８Ｆを含む）、タリウム（Ｔｌ）（２０１Ｔｌを含む）およびそれらに類する陽電子ならびに電離放射線の放出源のような元素が包含される。非放射性医薬品は、磁気共鳴画像法（ＭＲＩ）、蛍光透視法、および超音波に利用される。上記の適用のため、同位体として、ガドリニウム（Ｇｄ）（１５３Ｇｄを含む）、鉄（Ｆｅ）、バリウム（Ｂａ）、マンガン（Ｍｎ）、およびタリウム（Ｔｌ）、のような元素が包含される。上記の物質は、さらに、混合物中の特定の標的部位の存在を同定するのに有用であり、また混合物中の分子を標識するのに有用である。
【００５２】
上記の如く、本発明の化合物の投与は、非常に多様な障害もしくは疾患を治療するのに利用されうる。特に、本発明の化合物は、鬱病、不安障害、パニック障害、強迫性障害、異常攻撃、不安定狭心症、反応性高血圧症、神経性食欲不振、過食症、過敏性腸症候群、ストレス誘導性免疫の抑制、脳卒中、炎症、疼痛、クッシング病、点頭痙攣、癲癇、および物質乱用もしくは禁断症状の治療のために哺乳動物に投与されうる。
【００５３】
以下の実施例は、限定するのではなく、例示の目的で提供される。
実施例
【００５４】
分取用ＨＰＬＣ−ＭＳ
プラットフォーム：島津  ＨＰＬＣ：ギルソン（Gilson）２１５自動−試料供給装置／画分収集装置、ＵＶ検出装置およびPＥ  Sciez  ＡＰＩ１５０ＥＸ質量検出装置を装着；
ＨＰＬＣカラム：ＢＨＫ  ＯＤＳ−Ｏ／Ｂ、５μ、３０ｘ７５ｍｍ；
ＨＰＬＣ勾配：３５ｍＬ／分、７分にて水中１０％アセトニトリルから１００％アセトニトリルまで、１００％アセトニトリルを３分間維持する。０．０２５％ＴＦＡを有する。
【００５５】
分析用ＨＰＬＣ−ＭＳ方法１
プラットフォーム：アギレント１１００シリーズ：自動−試料供給装置、ＵＶ検出装置（２２０ｎＭおよび２５４ｎM）、ＭＳ検出装置（ＡＰＣＩ）を装着；
ＨＰＬＣカラム：Phenomenex  Synergi-Max  RP、２．０ｘ５０ｍｍカラム；
ＨＰＬＣ勾配：１．０ｍＬ／分、１３．５分にて水中５％アセトニトリルから水中９５％アセトニトリルまで、９５％を２分間維持する。アセトニトリルおよび水は共に０．０２５％ＴＦＡを有する。
【００５６】
分析用ＨＰＬＣ−ＭＳ方法２
プラットフォーム：アギレント１１００シリーズ：自動−試料供給装置、ＵＶ検出装置（２２０ｎＭおよび２５４ｎM）、ＭＳ検出装置（ＡＰＣＩ）およびBerger  FCM  １２００  ＣＯ２ポンプモジュールを装着；
ＨＰＬＣカラム：Berger  Pyridine、ＰＹＲ  ６０Ａ、６μ、４．６ｘ１５０ｍｍカラム；
ＨＰＬＣ勾配：４．０ｍＬ／分、１２０バール；１．６７分にて超臨界ＣＯ２中１０％メタノールから超臨界ＣＯ２中６０％メタノールまで、６０％を１分間維持する。メタノールは１．５％水を有する。背圧を１４０バールに制御した。
【００５７】
略語：
ＡＡ：無水酢酸
Ｂｏｃ−Ｐｈｅ−ＣＨＯ：（Ｓ）−（ｔｅｒｔブトキシカルボニルアミノ）−３−フェニルプロピオナール
ＢＯＣ：ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル
ＤＣＭ：ジクロロメタン
ＤＭＦ：ジメチルホルムアミド
ＤＭＳＯ：ジメチルスルホキシド
ＥＤＣ：１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド塩酸塩
ＦＭＯＣ：Ｎ−（９−フルオレニルメトキシカルボニル）
ＨＯＢｔ：１−ヒドロキシベンゾトリアゾール水和物
ＮａＢＨ（ＯＡｃ）３：トリアセトキシホウ水素化ナトリウム
Ｐｄ−Ｃ：炭素上パラジウム（１０％）
ＴＦＡ：トリフルオロ酢酸
ＴＨＦ：テトラヒドロフラン
【００５８】
本発明のＣＲＦ受容体アンタゴニストは実施例１ないし６に開示されている方法により調製され得る。実施例７は受容体結合活性（Ｋｉ）の測定方法を示す。
【００５９】
実施例１
５−クロロ−１−（１−エチルプロピル）−７−メチル−１，２，３，４−テトラヒドロ−ピリド［３，４−ｂ］ピラジン試薬の合成
【化１２】
2007515473.tif 000015
【００６０】
工程１Ａ：
３−ニトロ−６−メチルピリジン−２，４−ジオール（１ａ、２５．５ｇ）およびＤＭＡＰ（０．９２ｇ）のＴＨＦ（２５０ｍＬ）中懸濁塩に、ＴＥＡ（１６．７ｇ）を滴下した。得られた懸濁液を加熱還流し、その間にベンゼンスルホニルクロリド（２９．２ｇ）を滴下し、その添加終了後、該混合物をさらに１時間還流させた。溶媒を蒸発させて粗製物１ｂを得た。
【００６１】
工程１Ｂ：
工程１Ａからの残渣（全体量）をＭｅＣＮ（２５０ｍＬ）に懸濁させた。ＤＭＡＰ（１．０ｇ）を加え、つづいてアミノエステル（２６．０ｇ）のＭｅＣＮ中溶液を滴下した。該混合物を一夜加熱還流させた。溶媒を蒸発させた後、残渣をＥｔＯＡｃと水性ＮａＨＣＯ３の間に抽出し、ついで有機層を硫酸ナトリウム上で乾燥させ、濾過し、濃縮して１ｃを得た。
【００６２】
工程１Ｃ：
粗製物１ｃをＭｅＣＮ（５０ｍＬ）に溶かし、ＰＯＣｌ３（２．０当量）と一緒に一夜還流させた。該混合物を氷上に注ぎ、ついで炭酸ナトリウムで中和させた。該混合物を酢酸エチルで抽出した。合した有機抽出液を硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過して濃縮した。残渣をシリカゲルクロマトグラフィーで精製し、１ｄ（１０．４７ｇ）を得た。
【００６３】
工程１Ｄ：
Ｎａ２Ｓ２Ｏ４（２６．５６ｇ）およびＮａＨＣＯ３（１２．８２ｇ）の水（１００ｍＬ）中溶液に、１ｄ（１０．４５ｇ）のＭｅＣＮ（８０ｍＬ）中溶液を室温にて滴下した。２時間攪拌した後、ＭｅＣＮを蒸発させ、残渣をＥｔＯＡｃで抽出した。合した有機抽出液を硫酸ナトリウム上で乾燥させ、濾過し、濃縮して粗化合物１ｅ（６．２０ｇ）を得た。
【００６４】
工程１Ｅ：
乾燥ＴＨＦ（２０ｍＬ）中の粗化合物１ｅ（６．２０ｇ）に、ボラン（ＴＨＦ中１Ｍ溶液、３．０当量）をゆっくりと添加した。室温にて一夜攪拌した後、メタノールを注意して加え、ついで溶媒を蒸発させて化合物１ｆ（３．１ｇ）を得た。
【００６５】
実施例２
【化１３】
2007515473.tif 000016
【００６６】
工程２Ａ：
アニリン２ａ（２３ｍｇ）およびＤＩＥＡ（２６ｍｇ）の乾燥ＤＣＭ（１．０ｍＬ）中溶液に、ホスゲン（２５０μＬ、トルエン中２０％）を室温にて非常にゆっくりと添加した。得られた混合物を一夜攪拌し、蒸発乾固させた。該残渣に化合物１ｆ（実施例１、２５ｍｇ）およびＤＩＥＡ（４８０ｍｇ）の乾燥ＤＣＭ中溶液を添加した。得られた混合物を室温で４８時間攪拌し、水でクエンチした。有機層をＭｇＳＯ４上で乾燥させ、蒸発乾固させた。
【００６７】
工程２Ｂ：
工程２Ａからの残渣（全体量）を１，４−ジオキサン（１．０ｍＬ）に溶かし、激しく攪拌し、ＣｕＩ（２０ｍｇ）、Ｋ２ＣＯ３（４０ｍｇ）、トランス−１，２−ジアミノシクロヘキサン（１２μＬ）およびＮ，Ｎ’−ジメチルエチレンジアミン（１２μＬ）を連続して添加した。得られたスラリーを密封管中１１０℃にて一夜加熱し、それを分取性ＬＣ−ＭＳに付して精製し、ＴＦＡ塩として化合物２−１（３０．８ｍｇ）を得た。
３−アミノ−６−（モルホリノ−４−イル）ピリジンを工程２Ａにて用いることで、表に示される化合物２−２を合成した。
【００６８】
【化１４】
2007515473.tif 000017
【表１】
2007515473.tif 000018
【００６９】
実施例３
【化１５】
2007515473.tif 000019
【００７０】
工程３Ａ：
化合物１ｆ（２５３ｍｇ、実施例１）および２−クロロ−４−ブロモフェニルイソシアナート（２３２ｍｇ）の１，４−ジオキサン（２．５ｍＬ）中混合物を室温で５時間攪拌した。得られた混合物に、ＣｕＩ（１００ｍｇ）、Ｋ２ＣＯ３（４１４ｍｇ）、トランス−１，２−ジアミノシクロヘキサン（５０μＬ）およびＮ，Ｎ’−ジメチルエチレンジアミン（５０μＬ）を順次添加し、密封管中１１０℃で一夜加熱した。得られた化合物３ｂ（１９０ｍｇ）をシリカゲルクロマトグラフィーで精製した。
【００７１】
工程３Ｂ：
化合物３ｂの化合物と、（３，５−ジメチル−イソキサゾール）−４−ボロン酸（０．１２ミリモル）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（０．０１ミリモル）およびＫ２ＣＯ３（０．２５ミリモル）とを一緒にした混合物を、ジオキサン／水中、密封管にて一夜加熱（１００℃）した。分取性ＬＣ−ＭＳを介する精製に付して、化合物３−１（８．４ｍｇ）をＴＦＡ塩として得た。複素環式ボロン酸の構造を変えることで、以下の表に示される化合物を合成した。
【００７２】
【化１６】
2007515473.tif 000020
【００７３】
【表２】
2007515473.tif 000021
＊報告されているｔＲはすべて分析用ＨＰＬＣ方法２に関するものである。
【００７４】
実施例４
【化１７】
2007515473.tif 000022
【００７５】
工程４Ａ：
化合物３ｂ（２５ｍｇ）をイミダゾリジン−２−オンと混合し、実施例３に記載されるＣｕＩ介在のカップリング反応の一般的操作に付した。分取性ＬＣ−ＭＳを介する精製に付して化合物４−２（３．０ｍｇ）を得た。複素環反応物を変えることで、以下の化合物を合成した。
【００７６】
【化１８】
2007515473.tif 000023
【００７７】
【表３】
2007515473.tif 000024
＊報告されているｔＲはすべて分析用ＨＰＬＣ方法２に関するものである。
【００７８】
実施例５
３−クロロ−４−［５−（１−エチル−プロピル）−７−メチル−２−オキソ−４，５−ジヒドロ−３Ｈ−１，２ａ，５，８−テトラアザ−アセナフチレン−１−イル］ベンゾニトリル試薬の合成
【化１９】
2007515473.tif 000025
【００７９】
工程５Ａ：
ホスゲン（２．３ｍＬ、トルエン中２０％）の乾燥ＤＣＭ（２０ｍＬ）中溶液に、２−クロロ−４−シアノアニリン（３６７ｍｇ）およびＤＩＥＡ（３７２ｍｇ）の乾燥ＤＣＭ中溶液をゆっくりと添加した。得られた混合物を室温で１時間攪拌し、そして蒸発乾固させた。残渣をＤＣＭ（１０ｍＬ）に溶かし、それに化合物１ｆ（実施例１、５１０ｍｇ）およびＤＩＥＡ（３１０ｍｇ）のＤＣＭ中溶液を添加した。得られた混合物を室温で一夜攪拌した。水性炭酸水素ナトリウムを添加し、該混合物をＤＣＭで抽出した。有機相をＭｇＳＯ４上で乾燥させ、蒸発乾固させた。
【００８０】
工程５Ｂ：
工程５Ａの残渣を実施例３に記載の一般的なＣｕＩ介在のカップリング反応条件に付し、クロマトグラフィー精製に付した後、シアノ化合物５ｂ（３１３ｍｇ）を得た。
【００８１】
実施例６
【化２０】
2007515473.tif 000026
【００８２】
工程６Ａ（上部分岐）
化合物５ｂ（１５０ｍｇ）をＨＣｌ（水性）のＡｃＯＨ中溶液にて８０℃で８時間加熱した。蒸発乾固させた後、酸粗製物６ａをクロロホルム中のＳＯＣｌ２（１００μＬ）と一緒に６０℃で２時間加熱した。蒸発乾固の後、残渣をアセトアミドオキシムおよびピリジン（０．８ｍＬ）と混合し、得られた混合物を１１０℃で２４時間加熱した。分取性ＬＣ−ＭＳ精製に付し、化合物６−１（４．０ｍｇ）をＴＦＡ塩として得た。
【００８３】
工程６Ｂ（下部分岐）
ヒドロキシルアミン塩酸塩（８．５ｍｇ）のエタノール中懸濁液に、ＮａＯＭｅ（ＭｅＯＨ中２５重量％、３０μＬ）を攪拌しながら室温で添加した。化合物５ｂ（４０ｍｇ）を加え、得られた混合物を８０℃で４時間加熱した。水性後処理に付し、得られたアミドオキシムをピリジン（０．８ｍＬ）中の無水酢酸（０．２ｍＬ）と一緒に１１０℃で２４時間加熱した。分取性ＬＣ−ＭＳ精製に付して、得られた化合物６−２（３．７ｍｇ）をＴＦＡ塩として得た。
【００８４】
【化２１】
2007515473.tif 000027
【００８５】
【表４】
2007515473.tif 000028
＊報告されているｔＲはすべて分析用ＨＰＬＣ方法２に関するものである。
【００８６】
実施例７
本発明の化合物は、一般に、Grigoriadisら（Mol. Pharmacol. 第５０巻、６７９−６８６頁、１９９６）およびHoareら（Mol. Pharmacol 第６３巻、７５１−７６５頁、２００３）に記載されるような、標準的放射性リガンド結合アッセイによりＣＲＦ受容体との結合活性について評価されうる。放射性標識されたＣＲＦリガンドを利用することにより該アッセイは使用され、本発明の化合物の結合活性をＣＲＦ受容体サブタイプで評価しうる。
【００８７】
簡単に言えば、該結合アッセイは放射性標識されたＣＲＦリガンドをＣＲＦ受容体から移動させることを含む。より詳しくは、該結合アッセイは、ヒトＣＲＦ受容体で安定的にトランスフェクトされた細胞から由来の１−１０μｇの細胞膜を用いて、９６−ウェルのアッセイプレートで行われる。各ウェルは、目的とする化合物または対照となるリガンド（例えば、サウバジン（sauvagine）、ウロコチン（urocotin）ＩまたはＣＲＦ）を含有する約０．０５ｍＬのアッセイバッファー（例えば、ダルベッコ・リン酸緩衝セイライン、１０ｍＭ  塩化マグネシウム、２ｍＭ  ＥＤＴＡ）、０．０５ｍＬの［１２５Ｉ］チロシン−サウバジン（最終濃度約１５０ｐＭまたはScatchard分析により測定した場合のおよそのＫＤ）、および０．１ｍＬのＣＲＦ受容体を含有する細胞膜懸濁液を受ける。該混合物を２２℃で２時間インキュベートし、つづいてガラスファイバーフィルターでの急速濾過により結合およびフリー放射性リガンドを分離させる。３回洗浄した後、フィルターを乾燥させ、放射性活性（１２５Ｉからのオージェ電子）をシンチレーションカウンターを用いて計数する。すべての放射性リガンド結合データは非線形最小二乗曲線適合プログラムプリズム（GraphPad Software Inc）またはＸＬfit（ID Business Solutions Ltd）を用いて分析されうる。
【００８８】
実施例８
ＣＲＦ刺激のアデニレートシクラーゼ活性
本発明の化合物はまた、種々の機能試験により評価されてもよい。例えば、本発明の化合物はＣＲＦ刺激のアデニレートシクラーゼ活性についてスクリーニングされうる。ＣＲＦ刺激のアデニレートシクラーゼ活性を測定するためのアッセイは、全細胞調製に対するアッセイに適合するように修飾を加えて、一般に、Battagliaら（Synapse １：５７２，１９８７）に記載されているように実施されてもよい。
【００８９】
さらに詳しくは、標準的なアッセイ混合物は、０．１ｍＬの最終容量にて、以下の：２ｍＭ  Ｌ−グルタミン、２０ｍＭ  ＨＲＰＥＳ、および１ｍＭ  ＩＭＢＸ／ＤＭＥＭバッファーを含有してもよい。刺激実験において、特定の受容体サブタイプの薬理学的順位のプロフィールを確立するために、ＣＲＦ受容体をトランスフェクトさせた全細胞を９６−ウェルプレートに置き、種々の濃度のＣＲＦ関連の、および非関連のペプチドと一緒に３７℃で３０分間インキュベートする。インキュベーション後に、標準的な市販のキット、例えばApplied Biosystems製のｃＡＭＰ−Ｓｃｒｅｅｎ（登録商標）を用いてサンプル中のｃＡＭＰを測定する。化合物の機能を評価するために、細胞と、ｃＡＭＰ産生の５０％刺激を惹起する単一濃度のＣＲＦまたは関連ペプチドを種々の濃度の競合化合物および上記したように測定されたｃＡＭＰと一緒に３７℃で３０分間インキュベートする。
【国際調査報告】
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