(57)【要約】【課題】電波強度の確認忘れを防ぎ、給湯器と無線リモコンとの通信不良を早期に発見することができる給湯器の無線リモコンシステムを提供する。【解決手段】無線リモコン３の乾電池接続による通電開始時に、無線リモコン３の制御手段１９は、電波強度測定手段１７による電波強度の測定を行うと共に、測定した電波強度を表示手段６により表示させる通信確認処理を行う。無線リモコン３の制御手段１９は、電波強度測定手段１７により測定した電波強度が、通信可能となる最小の電波強度以上である場合には、所定時間経過後に通信確認処理を終了する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の無線通信手段を有する給湯器と、第２の無線通信手段と入力操作用の操作手段と複数の情報を選択的に表示可能な表示手段とを有して前記給湯器との間で無線による通信を行うことにより前記給湯器を遠隔操作する無線リモコンとを備える給湯器の無線リモコンシステムにおいて、
前記無線リモコンは、前記第２の無線通信手段により受信した電波の強度を測定する電波強度測定手段と、前記電波強度測定手段による電波強度の測定を行うと共に測定した電波強度を前記表示手段により表示させる通信確認処理を行う制御手段とを備えて乾電池を電源として駆動され、
前記制御手段は、前記無線リモコンの乾電池接続による通電開始時に前記通信確認処理を開始し、前記電波強度測定手段により測定した電波強度が、通信可能となる最小の電波強度以上である場合には、所定時間経過後に前記通信確認処理を終了することを特徴とする給湯器の無線リモコンシステム。
【請求項２】
前記無線リモコンは、音と光との何れか一方又は両方により報知する報知手段を備え、
前記制御手段は、前記通信確認処理において前記電波強度測定手段により測定した電波強度が、通信可能となる最小の電波強度未満であるとき、前記報知手段による報知を行うことを特徴とする請求項１記載の給湯器の無線リモコンシステム。
【請求項３】
前記制御手段は、当該無線リモコンの初回通電時からの通電時間を累積し、所定の累積通電時間となるまでの間に、前記無線リモコンの乾電池接続による通電が開始された場合にのみ、前記通信確認処理を行うことを特徴とする請求項１又は２記載の給湯器の無線リモコンシステム。
【請求項４】
前記制御手段は、前記通信確認処理中に前記無線リモコンの前記操作手段が操作されたとき、前記通信確認処理を終了させることを特徴とする請求項１乃至３の何れか１項記載の給湯器の無線リモコンシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、給湯器を無線リモコンにより遠隔操作する無線リモコンシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、屋外に設置した給湯器を台所や浴室に設置した無線リモコンにより遠隔操作する無線リモコンシステムにおいては、無線リモコンが受信した電波の強度を無線リモコンに備える表示手段に表示して施工者や使用者が電波の強度を確認できるようにしたものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
これによれば、無線リモコンに表示された電波の強度が弱い場合には、例えば、無線リモコンの設置位置を十分な電波強度が得られる位置に移動させ、給湯器と無線リモコンとの通信不良を解消することが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−１３２６７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、無線リモコンシステムを備える給湯器を新規に設置した場合、或いは、既存の給湯器に無線リモコンシステムを増設した場合、通常は施工時に無線リモコンに電池をセットすることが行われるが、施工完了後に、電源スイッチ等の操作による無線リモコンの起動や、無線リモコンの操作による給湯器の試運転が行われないことがある。この場合には、無線リモコンは通電状態となっていても起動していない状態であるため、電波強度の測定や表示は行われず、施工完了直後の電波強度の確認忘れが生じやすい。そして、給湯器と無線リモコンとに通信不良が生じていた場合には、上記の電波強度の確認忘れによって、その発見が遅れてしまう不都合がある。
【０００６】
上記の点に鑑み、本発明は、電波強度の確認忘れを防ぎ、給湯器と無線リモコンとの通信不良を早期に発見することができる給湯器の無線リモコンシステムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、第１の無線通信手段を有する給湯器と、第２の無線通信手段と入力操作用の操作手段と複数の情報を選択的に表示可能な表示手段とを有して前記給湯器との間で無線による通信を行うことにより前記給湯器を遠隔操作する無線リモコンとを備える給湯器の無線リモコンシステムにおいて、前記無線リモコンは、前記第２の無線通信手段により受信した電波の強度を測定する電波強度測定手段と、前記電波強度測定手段による電波強度の測定を行うと共に測定した電波強度を前記表示手段により表示させる通信確認処理を行う制御手段とを備えて乾電池を電源として駆動され、前記制御手段は、前記無線リモコンの乾電池接続による通電開始時に前記通信確認処理を開始し、前記電波強度測定手段により測定した電波強度が、通信可能となる最小の電波強度以上である場合には、所定時間経過後に前記通信確認処理を終了することを特徴とする。
【０００８】
本発明によれば、前記無線リモコンの制御手段が乾電池接続による通電開始時に前記通信確認処理を開始するので、手動操作による無線リモコンの起動を待たずに即座に電波強度の確認を行うことができる。これにより、電波強度の確認忘れを防ぐことができ、早期に給湯器と無線リモコンとの通信不良を発見することができる。なお、本明細書における「通電」とは電源（乾電池）が接続された状態であり、「起動」とは電源（乾電池）により駆動されている状態（例えば、電源スイッチがＯＮとされた状態）である。
【０００９】
更に、前記制御手段は、電波強度測定手段により測定された電波強度が、通信可能となる最小の電波強度以上である場合には、十分な電波強度が得られているとして、所定時間経過後に前記通信確認処理を終了する。これにより、無線リモコンの電力消費を低減させることができ、無線リモコンを駆動する乾電池の寿命短縮を抑制することができる。
【００１０】
また、本発明において、前記無線リモコンは、音と光との何れか一方又は両方により報知する報知手段を備え、前記制御手段は、前記通信確認処理において前記電波強度測定手段により測定した電波強度が、通信可能となる最小の電波強度未満であるとき、前記報知手段による報知を行うことを特徴とする。
【００１１】
電波強度測定手段により測定された電波強度が、通信可能となる最小の電波強度未満である場合には、給湯器と無線リモコンとが通信不良となるおそれがある状態である。このとき、前記表示手段に表示させるだけでなく、前記報知手段により報知することにより、例えば、施工者が表示手段の表示を見忘れることを確実に防止することができる。
【００１２】
また、本発明において、前記制御手段は、当該無線リモコンの初回通電時からの通電時間を累積し、所定の累積通電時間となるまでの間に、前記無線リモコンの乾電池接続による通電が開始された場合にのみ、前記通信確認処理を行うことを特徴とする。
【００１３】
これによれば、無線リモコンの通電開始に伴い前記通信確認処理が行われる時期を、新規に無線リモコンが設置された初期のみに制限することが可能となり、無線リモコンの電力消費を抑えることができる。
【００１４】
更に、例えば、無線リモコンにセットされている乾電池が寿命となると、新しい乾電池に交換される。そして、乾電池が無線リモコンにセットされると乾電池接続による通電が開始される。しかし、このような乾電池の交換は、無線リモコンが長期に亘って使用された場合であり、この間、給湯器と無線リモコンとは正常に通信される状態とされていたと考えられる。そこで、例えば、前記所定の累積通電時間を電池寿命よりも短く設定しておくことで、所定の累積通電時間が過ぎた後の無線リモコンの通電開始は乾電池の交換によるものであるとみなすこともでき、前記通信確認処理を行わないようにすることが可能となる。
【００１５】
また、本発明において、前記制御手段は、前記通信確認処理中に前記無線リモコンの前記操作手段が操作されたとき、前記通信確認処理を終了させることを特徴とする。
【００１６】
これによれば、例えば、施工者等が電波強度を確認した後に、前記無線リモコンの前記操作手段を操作することで電波強度の不要な表示を継続させることを防止して乾電池の電力消費を抑えることができる。更に、前記通信確認処理中に前記無線リモコンの前記操作手段を操作することで即座に表示手段に他の情報を表示可能な状態とすることができるので、無線リモコンの使い勝手も向上する。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一実施形態の概略構成を示す説明図。
【図２】本実施形態の要部のブロック図。
【図３】本実施形態における無線リモコンの通信確認処理を示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。本実施形態の無線リモコンシステムは、図１に示すように、給湯器１と、給湯器１に取付けられた通信ユニット２と、給湯器１を遠隔操作する無線リモコン３とによって構成されている。
【００１９】
給湯器１はマイクロコンピュータ等により構成された給湯制御ユニット４により動作が制御される。給湯制御ユニット４は、通信ケーブル５を介して通信ユニット２と接続され、相互に通信可能となっている。通信ユニット２と無線リモコン３とは、無線によって相互にデータ通信を行う。なお、無線リモコン３は複数設けることもできる。無線リモコン３には、予め固有のＩＤコードが割り当てられ、混信による誤作動が防止されている。
【００２０】
給湯器１は主に屋外に設置される。通信ユニット２は、給湯器１の側壁、或いは、給湯器１の近傍に設置される。無線リモコン３は浴室の壁面、或いは、台所の壁面等に設置される。通信ユニット２と無線リモコン３とは、新規に給湯器１を設置するときに同時に設置され、或いは、既存の給湯器１に増設される。
【００２１】
無線リモコン３は、図１に示すように、各種の情報を表示する液晶パネル等の表示手段６と、外部に音声又はアラーム等による報知を行うスピーカ等の報知手段７と、複数の操作スイッチからなる操作手段８とが備えられている。操作手段８は、図１において主要なもののみを示しているが、例えば、無線リモコン３の電源スイッチ８ａ、給湯器１に対するモード選択スイッチ８ｂ、給湯器１に対する温度設定用のＵＰスイッチ８ｃとＤＯＷＮスイッチ８ｄ等からなるスイッチ群である。
【００２２】
次に、通信ユニット２と無線リモコン３との構成について、図２（ａ）及び図２（ｂ）を参照して説明する。通信ユニット２は、図２（ａ）に示すように、給湯器１の給湯制御ユニット４との間で有線によるデータ通信を行う有線通信手段９と、無線リモコン３との間で無線によるデータ通信を行う無線通信手段１０（本発明の第１の無線通信手段に相当する）と、無線リモコン３のＩＤコードやその他の情報を記憶する記憶手段１１とを備えている。
【００２３】
有線通信手段９及び無線通信手段１０は、マイクロコンピュータ等により構成された制御手段１２により制御される。制御手段１２は、図示省略したが、給湯器１から有線通信手段９を介して受信したデータを解析する対給湯器データ解析部、有線／無線のデータ形式の変換を行うデータ変換部、無線通信手段１０が受信したデータに含まれるＩＤコードを確認して通信相手である無線リモコン３を特定するＩＤ確認部、無線リモコン３から受信したデータを解析する対リモコンデータ解析部等を機能的に備えている。また、制御手段１２は、記憶手段１１から必要な情報を適宜読み出して各種の制御を行う。
【００２４】
通信ユニット２の無線通信手段１０は、給湯器１側の作動データ等の情報を無線リモコン３へ送信する送信部１３と、無線リモコン３からの操作データ等の情報を受信する受信する受信部１４と、アンテナ１５とを備えている。通信ユニット２は、家屋に設けられた図示しないコンセントから給湯器１を介して供給される家庭用交流電源により駆動される。
【００２５】
無線リモコン３は、図２（ｂ）に示すように、上述した表示手段６、操作手段８、及び報知手段７以外に、通信ユニット２との間で無線によるデータ通信を行う無線通信手段１６（本発明の第２の無線通信手段に相当する）と、無線通信手段１６が受信した電波の強度を測定する電波強度測定手段１７と、各種情報を書き込み読み出し自在の記憶手段１８とを備えている。
【００２６】
無線通信手段１６及び電波強度測定手段１７は、マイクロコンピュータ等により構成された制御手段１９により制御される。制御手段１９は、図示省略したが、有線／無線のデータ形式の変換を行うデータ変換部、無線通信手段１６が受信したデータに含まれるＩＤコードを確認して通信相手である通信ユニット２を特定するＩＤ確認部、通信ユニット２から受信したデータを解析する対給湯器データ解析部、通電開始を検出する通電検出部、通電時間を計時する通電時間計時部、計時した通電時間を累積する通電時間累積部等を機能的に備えている。制御手段１９は、例えば累積した通電時間や各種設定情報を記憶手段１８に記憶し、必要な情報を記憶手段１８から適宜読み出して各種の制御を行う。
【００２７】
無線リモコン３の無線通信手段１６は、操作データ等の情報を通信ユニット２へ送信する送信部２０と、給湯器１側の作動データ等の情報を通信ユニット２から受信する受信部２１と、アンテナ２２とを備えている。無線リモコン３は、図示しない乾電池により駆動され、乾電池がセットされることにより通電状態となる。そして、無線リモコン３は、操作手段８の一つである電源スイッチ８ａがＯＮ操作されると起動して、給湯器１に対する遠隔操作が行える状態となる。
【００２８】
更に、本実施形態の無線リモコン３は、新規に浴室の壁面等に設置されたとき施工者等が乾電池をセットして通電が開始されると、電源スイッチ８ａがＯＮ操作されなくても、自動的に起動状態となり、後述する通信確認処理を行うようになっている。
【００２９】
また、無線リモコン３の制御手段１９は、乾電池が接続されて通電検出部が通電を検出すると通電時間計時部が起動され、乾電池が無線リモコン３から取り出された後に再度乾電池がセットされると、通電時間累積部が通電時間を累積して記憶手段１８に記憶するようになっている。
【００３０】
次に、上記のように構成された無線リモコン３における通信確認処理について図３のフローチャートを参照して説明する。
【００３１】
先ず、ＳＴＥＰ１で無線リモコン３の通電が開始されると、無線リモコン３の制御手段１９は、ＳＴＥＰ２で通電開始時の累積通電時間が記憶手段１８に記憶されている予め設定された所定の累積通電時間（例えば６時間）以内であるか否かを判断する。
【００３２】
ＳＴＥＰ１による通電開始は、無線リモコン３に乾電池がセット（接続）されたことによるものである。無線リモコン３への乾電池のセットは、浴室等への無線リモコン３の設置直後に施工者等により行われる。なお、無線リモコン３への乾電池のセットは、浴室等への設置直後だけでなく、例えば、無線リモコン３の製造後の出荷前に行われる動作確認時や、設置後暫く使用されて乾電池が寿命となった時の交換時にも行われる。そこで、所定の累積通電時間を予め定めておき、ＳＴＥＰ２において通電開始が予め設定された所定の累積通電時間以内であるか否かを判断している。なお、予め設定しておく累積通電時間は、乾電池の寿命より短く設定されていればよいが、無線リモコン３の出荷前の動作確認時の通電時間を考慮して数十分〜数時間程度に設定しておくのが好ましい。
【００３３】
そして、ＳＴＥＰ２で、通電開始時が予め設定された所定の累積通電時間以内であるとき、ＳＴＥＰ３へ進み、無線リモコン３の制御手段１９は、無線通信手段１６の受信部２１により強制的に受信を開始する。また、ＳＴＥＰ２において通電開始時が予め設定された所定の累積通電時間以内でなければＳＴＥＰ１０へ進んで通常動作状態となる。ここで、通常動作状態とは通信確認処理を行わない状態である。
【００３４】
ＳＴＥＰ３により受信が開始されると、無線リモコン３の制御手段１９はＳＴＥＰ４へ進み、電波強度測定手段１７により受信電波強度を測定する。次いで、無線リモコン３の制御手段１９は、ＳＴＥＰ５へ進み、測定された電波強度を表示手段６により表示する。このときの表示としては、電波の強弱を示す数字や電波の強弱に応じて伸縮する帯状図形等の強度確認に適したものを採用することができる。そして、表示手段６に表示された電波強度を確認すれば、例えば、施工者は無線リモコン３の設置直後に設置位置の良否を判断することができる。
【００３５】
次いで、無線リモコン３の制御手段１９は、ＳＴＥＰ６へ進んで測定された電波強度が所定値（例えば２５dBm）以上であればＳＴＥＰ７へ進み、測定された電波強度が所定値未満であればＳＴＥＰ１１へ進む。なお、ＳＴＥＰ６で用いる電波強度の所定値は、通信可能となる最小の電波強度であればよく、使用する電波の変調方式や周波数等に基づいて適宜設定される。
【００３６】
ＳＴＥＰ７へ進んだ場合には、通信ユニット２と無線リモコン３とが十分な電波強度で良好に通信できたものであり、ＳＴＥＰ１１へ進んだ場合には、無線リモコン３が受信した電波強度が極めて低い、或いは、通信ユニット２からの電波が無線リモコン３に到達せず通信不良となる状態である。なお、ＳＴＥＰ１１以降の処理は後述する。
【００３７】
ＳＴＥＰ７へ進むと、無線リモコン３の制御手段１９は通電時間計時部により計時したＳＴＥＰ１の通電開始からの経過時間を用いて、この経過時間が記憶手段１８に記憶されている予め設定された所定時間（例えば３分）以上であるときＳＴＥＰ９へ進み、この経過時間が予め設定された所定時間に満たなければＳＴＥＰ８へ進む。なお、ＳＴＥＰ７で用いるために記憶手段１８に記憶されている所定時間は数分（例えば１分〜１０分）としておくことが挙げられる。
【００３８】
ＳＴＥＰ８では、無線リモコン３の制御手段１９は、操作手段８の何れかのスイッチが操作されたか否かを判断し、操作された場合は、ＳＴＥＰ９へ進み、操作がなかった場合には、ＳＴＥＰ４へ戻ってＳＴＥＰ４以降の処理を繰り返す。
【００３９】
ＳＴＥＰ９へ進むと、無線リモコン３の制御手段１９は、表示手段６による電波強度の表示を終了させ、通信確認処理を終了させてＳＴＥＰ１０の通常動作状態となる。ＳＴＥＰ８を設けたことにより、操作手段８（８ａ〜８ｄ）の何れかのスイッチを操作するだけで、通信確認処理状態を解除することができ、更に、表示手段６による電波強度以外の表示を行うことが可能となる。
【００４０】
また、ＳＴＥＰ１１の説明に戻ると、ＳＴＥＰ６を経てＳＴＥＰ１１へ進んだときには、電波強度測定手段１７により測定した受信電波強度が極めて弱い或いは電波が受信されない状態である。そこで、ＳＴＥＰ１１で、無線リモコン３の制御手段１９は報知手段７を駆動して、異常を示す報知を行う。これにより、例えば、施工者が無線リモコン３の設置直後に表示手段６に表示されている電波表示を見忘れても、無線リモコン３の通信不良を確実に確認できる。
【００４１】
そして、無線リモコン３の制御手段１９は、ＳＴＥＰ１２により、操作手段８の何れかのスイッチが操作されるまで報知手段７による異常報知をし続け、操作手段８の何れかのスイッチが操作されるとＳＴＥＰ１３へ進んで報知手段７による異常報知を終了させてＳＴＥＰ４へ戻る。これにより、報知手段７による異常報知の解除が容易に行えるが、例えば、無線リモコン３の設置位置を移動させる等によって十分な強度の電波を受信できるようになるまで、報知手段７による異常報知が行われる。
【００４２】
以上のように、施工者等が無線リモコン３を浴室等に設置した直後に乾電池を無線リモコン３にセット（接続）するだけで、電源スイッチ８ａ等が操作されなくても通信ユニット２と無線リモコン３との通信確認処理が行われるので、施工者等の電波強度の確認忘れを防ぐことができ、給湯器１に対する無線リモコン３の通信不良を早期に発見することができる。
【００４３】
なお、無線リモコン３を設置した直後の乾電池の接続による通電開始時だけでなく、乾電池の交換時の通電開始時にも通信確認処理を行わせる場合には、ＳＴＥＰ２を設けなくてもよい。
【００４４】
また、無線リモコン３への通電開始時に受信電波強度の表示のみを行う場合には、ＳＴＥＰ６及びＳＴＥＰ１１−ＳＴＥＰ１２−ＳＴＥＰ１３を設けなくてもよい。
【００４５】
また、無線リモコン３における受信電波強度が十分に得られているときに操作手段８の操作による通信確認処理の終了動作が不要であれば、ＳＴＥＰ８を設けなくてもよい。
【００４６】
また、本実施形他においては、音による報知を行うスピーカ等の報知手段７を設けたものを示したが、それ以外に、ランプ等の光を発生する手段を用いて光の点滅等による報知を行う報知手段を設けてもよく、更に、その両方を設けて、例えば、ランプの点滅とアラーム音との両方を連動させた報知を行うように構成してもよい。
【００４７】
また、本実施形他においては、通信ユニット２が給湯器１の外部に取付けられているものを挙げているが、本発明の構成はこれに限るものではなく、通信ユニット２は給湯器１の内部に収容されていてもよい。
【符号の説明】
【００４８】
１…給湯器、３…無線リモコン、６…表示手段、７…報知手段、８…操作手段、１０…無線通信手段（第１の無線通信手段）、１６…無線通信手段（第２の無線通信手段）、１７…電波強度測定手段、１９…制御手段。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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