(57)【要約】【課題】輻射機能としての出力の向上とスリム化とを両立して装置の小型化に有効である輻射パネル材を提供することを目的とする。【解決手段】長尺状に形成されるパネル１０と、そのパネル１０の長手方向に沿って配設されて熱媒体が流動する熱媒体流通管１１，１２とを備える輻射パネル材７において、パネル１０内に複数本の熱媒体流通管１１，１２が収容され、複数本の熱媒体流通管１１，１２は、同一平面ＰＬ上に並んで配置されている。この輻射パネル材７では、複数本の熱媒体流通管１１，１２がパネル１０内に収容されているので、実質的に熱媒体の循環量を増加させることが可能になり、出力の向上に有効である。さらに、複数本の熱媒体流通管１１，１２は、パネル１０内で同一平面ＰＬ上に並んで配置されているので、例えば、千鳥状に並んでいる態様に比べてスリム化に有効である。【選択図】図３
2011185452.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
長尺状に形成されるパネルと、該パネルの長手方向に沿って配設されて熱媒体が流動する配管とを備える輻射パネル材において、
前記パネル内に複数本の前記配管が収容され、
前記複数本の配管は、同一平面上に並んで配置されていることを特徴とする輻射パネル材。
【請求項２】
前記配管は、前記パネルの長手方向の一方の端部から他方の端部に向けて延在する往路部と、該往路部に連なって前記パネルの他方の端部から一方の端部に向けて延在する復路部とを有するＵ字状に形成されており、
前記複数本の配管は、前記往路部と前記復路部との間の離間幅がそれぞれ異なり、前記離間幅の小さい前記配管の方が前記離間幅の大きい前記配管よりも内側となるように、同一平面上に並んで配置されていることを特徴とする請求項１記載の輻射パネル材。
【請求項３】
隣り合って配設される前記配管同士の間隔は、少なくとも最も内側に配置された前記配管の離間幅の半分よりも小さいことを特徴とする請求項２に記載の輻射パネル材。
【請求項４】
前記往路部は、前記熱媒体が前記パネルの一方の端部から他方の端部に流動する流体往路を形成し、前記復路部は、前記熱媒体が前記パネルの他方の端部から一方の端部に流動する流体復路を形成し、
隣り合う前記配管は、前記往路部同士が隣り合い、前記復路部同士が隣り合う状態で配設されていることを特徴とする請求項２又は請求項３に記載の輻射パネル材。
【請求項５】
前記往路部は、前記熱媒体が前記パネルの一方の端部から他方の端部に流動する流体往路を形成し、前記復路部は、前記熱媒体が前記パネルの他方の端部から一方の端部に流動する流体復路を形成し、
隣り合う前記配管は、一方の前記配管の前記往路部と他方の前記配管の前記復路部とが隣り合い、一方の前記配管の前記復路部と他方の前記配管の前記往路部とが隣り合う状態で配設されていることを特徴とする請求項２又は請求項３に記載の輻射パネル材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、輻射冷房及び輻射暖房に用いられる輻射パネル材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、水などの液体状の熱媒体が流通可能な複数枚のパネルを備えて形成される輻射パネル装置が知られている。この種の輻射パネル装置は、複数のパネルと、別途設置される熱源との間で熱媒体を循環させることで各パネルに輻射能を持たせ、そのパネルによる輻射暖房又は輻射冷房によって居室等の空調を行うことが可能となっている。例えば特許文献１には、熱媒体が流通する熱媒体流通管がパネル内に収容された輻射パネル材を複数設け、輻射パネル材の熱媒体流通管に熱媒体を流通させることで輻射パネル材から輻射熱を放射させる輻射パネル装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−１５３４３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、居室に家具や家電設備等を設置する場合、他の家具や家電設備に並べて設置する関係から、その奥行きよりも幅等の制約が大きい場合が少なくなく、可及的狭い幅で充分な性能を発揮する装置構成が好ましい。しかしながら、上記特許文献１に記載の輻射パネル装置では複数枚の輻射パネル材を並べることで所望の輻射機能を発揮させる構成なので、性能を上げるには輻射パネル材の枚数を増やす必要があり、スペース上の制約が大きいと充分な枚数を並べることができず、所望の輻射機能を発揮させることが難しくなってしまう。
【０００５】
特に手摺の如く腰高の高さの輻射パネル材を採用する場合では、天地丈、すなわち床から天井までの高さを有するパネルを採用することで充分な吸放熱面積を確保できる態様と比べると各輻射パネル材の吸放熱面積がやや過小となり、場合によっては輻射パネル装置自体を複数台設置することで単体の冷暖房能力を補うことも考えられ、設置スペースや施工等をさらに配慮しなければならない虞がある。
【０００６】
かかる問題を解決すべく、熱媒体を循環させる配管径を大きくして熱媒体の循環量を増加させ、これによって輻射パネル材一枚あたりの出力を向上させることが考えられるが、配管の直径を大きくすると輻射パネル材の板厚が大きくなってしまい、複数枚の輻射パネル材を並べて構成される装置自体が大型化してしまうという問題があった。
【０００７】
本発明は、このような問題を解決するためになされたものであり、出力の向上とスリム化とを両立して装置の小型化に有効である輻射パネル材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、長尺状に形成されるパネルと、そのパネルの長手方向に沿って配設されて熱媒体が流動する配管とを備える輻射パネル材において、パネル内に複数本の配管が収容され、複数本の配管は、同一平面上に並んで配置されていることを特徴とする。
【０００９】
本発明によれば、複数本の配管がパネル内に収容されているので、実質的に熱媒体の循環量を増加させることが可能になり、出力の向上に有効である。さらに、複数本の配管は、パネル内で同一平面上に並んで配置されているので、例えば、千鳥状に並んでいる態様に比べてパネルのスリム化に有効である。その結果として、本発明によれば、出力の向上とスリム化とを両立して装置の小型化に有効である。
【００１０】
さらに、配管は、パネルの長手方向の一方の端部から他方の端部に向けて延在する往路部と、その往路部に連なってパネルの他方の端部から一方の端部に向けて延在する復路部とを有するＵ字状に形成されており、複数本の配管は、往路部と復路部との間の離間幅がそれぞれ異なり、離間幅の小さい配管の方が離間幅の大きい配管よりも内側となるように、同一平面上に並んで配置されていると好適である。
【００１１】
例えば、Ｕ字状の配管において出力向上のために径を大きくすると、湾曲部分の曲率半径を大きくしなければ湾曲した部位の製造が困難になって大型になり易く、結果的に輻射パネル材のスリム化を損なう虞がある。しかしながら、上記構成によれば、配管の径を大きくするのではなく、複数の配管を並べることで出力の向上を図る事ができるので、スリム化に有効である。さらに、上記構成によれば、各配管の径外方向に放射状に広がる出力領域の一部を重なり合わせた状態で各配管が配設され、当該隣り合う配管の間にいずれの配管からの出力の影響を受けない空白領域が形成されることが可及的回避され、これによって、各配管がそれぞれ単体で線状に出力領域を形成するのではなく、隣り合う配管との間で相乗効果をもって面状に出力領域を形成することとなり、パネル全体の出力の向上を図ることができるものとなる。
【００１２】
さらに、隣り合って配設される配管同士の間隔は、少なくとも最も内側に配置された配管の離間幅の半分よりも小さいと好適である。この構成によれば、隣り合う配管同士の間で相乗効果をもって面状に出力領域を形成するという利点がより顕著になり、パネル全体の出力の向上に有効である。
【００１３】
さらに、配管の往路部は、熱媒体がパネルの一方の端部から他方の端部に流動する流体往路を形成し、復路部は、熱媒体がパネルの他方の端部から一方の端部に流動する流体復路を形成し、隣り合う配管は、往路部同士が隣り合い、復路部同士が隣り合う状態で配設されていると好適である。この構成によれば、例えば、熱源にて十分な熱を得た熱媒体が流動する往路部が互いに隣り合うこととなるので、パネルにあって往路部を集中配置させた部位の出力を著しく向上させることができる。
【００１４】
また、配管の往路部は、熱媒体がパネルの一方の端部から他方の端部に流動する流体往路を形成し、復路部は、熱媒体がパネルの他方の端部から一方の端部に流動する流体復路を形成し、隣り合う配管は、一方の配管の往路部と他方の配管の復路部とが隣り合い、一方の配管の復路部と他方の配管の往路部とが隣り合う状態で配設されていると好適である。この構成によれば、隣り合って配設される複数本の配管にあって、往路部と復路部とが互いに交互に並ぶこととなるので、復路部で出力が低下する部位であっても、その復路部に隣り合う往路部がその低下分を補うこととなり、パネル全体に亘って一定の出力を維持させることができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、出力の向上とスリム化とを両立して装置の小型化に有効である輻射パネル材を提供することを目的とする。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第１実施形態に係る輻射パネル装置を取り付けた状態を示す正面図である。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線に沿った端面図である。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿った断面図である。
【図４】図３のＩＶ−ＩＶ線に沿った端面図である。
【図５】熱媒体流通管の往路部及び復路部を模式的に示し、（ａ）は往路部同士及び復路部同士が隣り合う態様を示す図であり、（ｂ）は往路部と復路部とが隣り合い態様を示す図である。
【図６】本実施形態に係る複数枚の輻射パネル材を幅方向が並び方向に直交するように並べた態様を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の好適な実施形態について図面を参照しながら説明する。
（第１実施形態）
【００１８】
図１〜図４に示されるように、輻射パネル装置１は、輻射暖房あるいは輻射冷房を行う輻射装置である。さらに、輻射パネル装置１は、窓枠の下や手摺りなどの比較的背の低い壁Ｒに沿って設置される。輻射パネル装置１は、鉛直方向に立設された一対の支柱３と、一対の支柱３の上端（一端）側に架設されるブリッジ５と、ブリッジ５に上端が支持される複数の長尺の輻射パネル材７と、ブリッジ５の上方を覆うカバー部８と、輻射パネル材７の下方で且つ床板Ｆ上に設けられ、上方に位置する複数の輻射パネル材７の表面から滴る結露水を受け止めて排出する結露水受構造９とを備えて構成されている。ブリッジ５及びカバー部８は、ブラケット５ａ，８ａ（図３参照）を介して壁Ｒに固定されている。
【００１９】
輻射パネル材７は、断面が扁平状に形成された長尺状の中空部材（パネル）１０を備え、パネル１０は、アルミニウムやステンレスなどの金属を、例えば押出成形により筒状体を形成し、当該筒状体を所定の長さで切断することで形成される。輻射パネル材７は、長手方向Ｄ１が鉛直方向を向くように配置され、パネル１０の上端がパネルキャップを介してブリッジ５にねじ止めされている。
【００２０】
図２及び図４に示されるように、パネル１０は、長手方向Ｄ１に直交する方向に沿って切断した断面（横断面）の外形が複数の突起１０ｃを有する略凸レンズ状になっており、略レンズ状を形成する片側の略円弧状の面が一方のパネル面１０ａとなり、反対側の略円弧状の面が他方のパネル面１０ｂとなる。その結果、一対のパネル面１０ａ，１０ｂ同士は、凸状に膨らんだ方向（パネル面１０ａ，１０ｂそれぞれの頂部における法線方向）が互いに反対方向を向くように対向配置された関係を形成している。
【００２１】
パネル面１０ａ，１０ｂに形成された複数の突起１０ｃは、パネル面１０ａ，１０ｂの長手方向（輻射パネル材７の長手方向）Ｄ１に沿って直線状に延在する。複数の突起１０ｃは、外気に対する伝熱面積を広げる放熱吸熱フィンとして機能すると共に、当該輻射パネル装置１を冷房として使用した場合にパネル面１０ａ，１０ｂの表面に付着する結露水を下方へ伝える結露水のガイドとしても機能する。
【００２２】
図３に示されるように、パネル１０には、流体からなる熱媒体、例えば不凍液や水を循環させるためのＵ字状の二本の熱媒体流通管（配管）１１，１２が挿嵌されている。熱媒体流通管１１，１２は、内径が８ｍｍ以下の樹脂製管からなる。このように樹脂製の熱媒体流通管１１，１２を用いることにより、屈曲性が良く、小半径に曲げることができ、熱媒体流通管１１，１２同士の加工、輻射パネル材７への組み付け作業を容易に行える。なお、本実施形態においては、樹脂製管として架橋ポリエチレン管を採用しているが、ポリブデン製の管等の他のポリオレフィン系の樹脂材料を採用することも可能である。
【００２３】
熱媒体流通管１１は、輻射パネル材７の上端部から延設方向（鉛直下方）に沿った熱媒体の流体往路を形成する往路部１１ａと、往路部１１ａに連なって輻射パネル材７の下端部から延設方向とは反対側となる方向（鉛直上方）に沿った熱媒体の流体復路を形成する復路部１１ｂとを有する。また、熱媒体流通管１２も同様に輻射パネル材７の上端部から延設方向（鉛直下方）に沿った熱媒体の流体往路を形成する往路部１２ａと、往路部１２ａに連なって輻射パネル材７の下端部から延設方向とは反対側となる方向（鉛直上方）に沿った熱媒体の流体復路を形成する復路部１２ｂとを有する。
【００２４】
二本の熱媒体流通管１１，１２の先端湾曲部分の曲率半径ｒ１，ｒ２は異なり、曲率半径ｒ１が小さい側の熱媒体流通管１１の曲率半径は約５５ｍｍである。また、熱媒体流通管１１の往路部１１ａと復路部１１ｂとの間の離間幅Ｌ１は、熱媒体流通管１２の往路部１２ａと復路部１２ｂとの間の離間幅Ｌ２よりも小さくなっている。そして、熱媒体流通管１１は、パネル１０内で幅方向Ｄ２の内側（中央寄り）に配置され、熱媒体流通管１２は外側に配置されている。さらに、熱媒体流通管１１，１２同士の間隔Ｌ３は、最内に配置された熱媒体流通管１１の離間幅Ｌ１の半分よりも小さくなっている。その結果として、熱媒体流通管１１，１２は、パネル１０の幅方向Ｄ２に沿った同一平面ＰＬ上（図４参照）に並んだ状態を形成しており、同一平面状でこれら熱媒体流通通管１２同士が交叉しない構成となっている。なお、パネル１０の幅方向Ｄ２とは、長手方向Ｄ１に直交し、且つ、板厚方向Ｄ３に直交する方向を意図する。
【００２５】
図４に示されるように、パネル１０の内部には、熱媒体流通管１１の往路部１１ａをガイドする断面略半円状の第１のガイド壁部１０ｄが設けられている。さらに、パネル１０の内部には、第１のガイド壁部１０ｄに対向するように断面略半円状の第１のガイド部材１０ｅが嵌め込まれて挿着されている。第１のガイド壁部１０ｄと第１のガイド部材１０ｅとは、パネル１０の長手方向Ｄ１に沿って延在し、互いに組み合うことで往路部１１ａを管状に囲んで所定位置に保持する。
【００２６】
また、パネル１０の内部には、熱媒体流通管１１の復路部１１ｂをガイドする第２のガイド壁部１０ｆが設けられ、さらに、第２のガイド壁部１０ｆに対向するように第２のガイド部材１０ｇが挿着されている。第２のガイド壁部１０ｆと第２のガイド部材１０ｇの構成は、第１のガイド壁部１０ｄと第１のガイド部材１０ｅと同様であり、互いに組み合うことで復路部１１ｂを管状に囲んで所定位置に保持する。
【００２７】
また、パネル１０の内部には、外側の熱媒体流通管１２をガイドして所定位置に保持する第３のガイド壁部１０ｈ及び第３のガイド部材１０ｉと第４のガイド壁部１０ｊ及び第４のガイド部材１０ｋとが設けられている。第３のガイド壁部１０ｈは、第１のガイド壁部１０ｄよりも外側で第１のガイド壁部１０ｄに並んで設けられており、第３のガイド部材１０ｉは第３のガイド壁部１０ｈに対向するように挿着されている。第３のガイド壁部１０ｈ及び第３のガイド部材１０ｉは断面略半円状であり、互いに組み合うことで往路部１２ａを管状に囲んで所定位置に保持する。同様に、第４のガイド壁部１０ｊは、第２のガイド壁部１０ｆよりも外側で第２のガイド壁部１０ｆに並んで設けられており、第４のガイド部材１０ｋは第４のガイド壁部１０ｊに対向するように挿着されている。第４のガイド壁部１０ｊ及び第４のガイド部材１０ｋの構成は、第３のガイド壁部１０ｈ及び第３のガイド部材１０ｉと同様であり、互いに組み合うことで復路部１２ｂを管状に囲んで所定位置に保持する。
【００２８】
図１及び図３に示されるように、ブリッジ５の上方には、輻射パネル材７に挿嵌された熱媒体流通管１１，１２に熱媒体を供給して熱媒体流通管１１，１２に熱媒体を流動させ、さらに熱媒体流通管１１，１２から流出した熱媒体を受け入れる第１のヘッダ部１３及び第２のヘッダ部１４が設けられている。第１のヘッダ部１３は、熱媒体流通管１１に熱媒体を供給する分配管１３ａと、熱媒体流通管１１から排出された熱媒体を受け入れる合流管１３ｂとを備えている。また、第２のヘッダ部１４は、熱媒体流通管１１に熱媒体を供給する分配管１４ａと、熱媒体流通管１１から排出された熱媒体を受け入れる合流管１４ｂとを備えている。第１のヘッダ部１３及び第２のヘッダ部１４は、カバー部８で覆われて外部から視認されないように隠されている。なお、カバー部８内には第１のヘッダ部１３及び第２のヘッダ部１４を包むように断熱材１８が収容されている。
【００２９】
第１のヘッダ部１３の分配管１３ａ及び合流管１３ｂと複数の熱媒体流通管１１との連絡、または第２のヘッダ部１４の分配管１４ａ及び合流管１４ｂと複数の熱媒体流通管１２との連絡は様々な態様を実現できるが、第１のヘッダ部１３と熱媒体流通管１１との連絡態様を例に説明すると、本実施形態では、複数本の熱媒体流通管１１同士が直列に連結され（図５参照）、その中で最も上流側の熱媒体流通管１１の往路部１１ａに分配管１３ａが連絡し、最も下流側の熱媒体流通管１１の復路部１１ｂに合流管１３ｂが連絡している。その他にも、全ての熱媒体流通管１１の往路部１１ａに分配管１３ａが連絡し、全ての熱媒体流通管１１の復路部１１ｂに合流管１３ｂが連絡するように構成することも可能である。なお、第２のヘッダ部１４と熱媒体流通管１２の連絡態様も同様である。
【００３０】
第１のヘッダ部１３の分配管１３ａが往路側の主管１５を介して熱源１７に連絡され、合流管１３ｂが復路側の主管１５を介して熱源１７に連絡され、これによって熱源１７と熱媒体流通管１１との間での循環路が形成される。同様に、第２のヘッダ部１４の分配管１４ａが往路側の主管１６を介して熱源１７に連絡され、合流管１４ａが復路側の主管１６を介して熱源１７に連絡され、これによって熱源１７と熱媒体流通管１２との間での循環路が形成される。
【００３１】
図２に示されるように、複数の輻射パネル材７は、一列に並んで配置されているが、複数の輻射パネル材７それぞれの幅方向Ｄ２は、輻射パネル材７の並び方向Ｄ４に垂直な方向Ｄ５に対して傾斜している。また、隣り合って並ぶ輻射パネル材７同士は、輻射パネル材７の並び方向Ｄ４に垂直な方向Ｄ５を基準にして重なり合う領域（ラップ領域）Ａを有する。
【００３２】
次に、図５を参照して熱媒体流通管１１，１２内の熱媒体の流れについて説明する。本実施形態では、図５（ａ）に示されるように、熱媒体流通管１１，１２それぞれに向けて熱媒体を順方向に流すことで、熱媒体流通管１１の流体往路を形成する往路部１１ａと熱媒体流通管１２の流体往路を形成する往路部１２ａとが隣り合って並び、また、熱媒体流通管１１の流体復路を形成する復路部１１ｂと熱媒体流通管１２の流体復路を形成する復路部１２ａとが隣り合って並ぶ状態を具現化している。このように、往路部１１ａ，１２ａ同士、復路部１１ｂ，１２ｂ同士が隣り合うような状態を形成することで、例えば、熱源１７にて十分な熱を得た熱媒体が流動する往路部１１ａ，１２ａが互いに隣り合うこととなるので、パネル１０にあって往路部１１ａ，１２ａを集中配置させた部位の出力を著しく向上させることができる。
このように、熱媒体流通管１２の往路部１１ａ，１２ａを輻射パネル材７の一方の側部に集中させる方法は、特に壁に沿って設置される輻射パネル装置１において当該一方の側部を室内側に設定する場合に有効となる。
【００３３】
一方で、図５（ｂ）に示されるように、熱媒体流通管１１に向けて熱媒体を順方向に流し、熱媒体流通管１２に向けて熱媒体を逆方向に流すことで、熱媒体流通管１１の流体往路を形成する往路部１１ａと熱媒体流通管１２の流体復路を形成する復路部１２ｂとが隣り合って並び、また、熱媒体流通管１１の流体復路を形成する復路部１１ｂと熱媒体流通管１２の流体往路を形成する往路部１２ａとが隣り合って並ぶ状態とすることも可能である。このように、隣り合って配設される複数本の熱媒体流通管１１，１２にあって、往路部１１ａ，１２ａと復路部１１ｂ，１２ｂとを互いに交互に並ぶように配置することにより、復路部１１ｂ，１２ｂで出力が低下する部位であっても、その復路部１１ｂ，１２ｂに隣り合う往路部１１ａ，１２ａがその低下分を補うこととなり、パネル１０全体に亘って一定の出力を維持させることができる。
このように、熱媒体流通管１２の往路部１１ａ，１２ａと復路部１１ｂ，１２ｂとを交互とする方法は、当該輻射パネル装置１を間仕切壁として用いる際に有効となる。
【００３４】
次に、本実施形態に係る輻射パネル材７の作用、効果について説明する。熱媒体は熱源１７と熱媒体流通管１１，１２との間を循環し、輻射パネル材７に供給された熱媒体が室温よりも低い場合には輻射冷却機能を発揮し、室温よりも高い場合には輻射暖房機能を発揮する。ここで、輻射パネル材７のパネル１０内には、二本（複数本）の熱媒体流通管１１，１２が収容されているので、実質的に熱媒体の循環量を増加させることが可能になり、出力の向上に有効である。さらに、複数本の熱媒体流通管１１，１２は、パネル１０内で同一平面ＰＬ上に並んで配置されているので、例えば、千鳥状に並んでいる態様に比べてスリム化に有効である。その結果として、本実施形態によれば、出力の向上とスリム化とを両立して複数の輻射パネル材７を備えて構成される輻射パネル装置１の小型化に有効である。
【００３５】
また、一本の熱媒体流通管がパネル内に配置されている従来の装置（特許文献１参照）において、熱媒体の循環量を増加させることで出力の向上を図ることも考えられるが、この場合には熱媒体を循環させるポンプが過度に大型化し易く装置の小型化には不利である。一方で、本実施の形態では、複数本の熱媒体流通管１１，１２をパネル１０内に収容する態様であるので、所望の出力に合わせて熱媒体流通管１１，１２の本数とポンプの能力とを選定して最適化し易く装置の小型化に有効である。
【００３６】
さらに、熱媒体流通管１１，１２は、往路部１１ａ，１２ａと復路部１１ｂ，１２ｂとを有するＵ字状に形成されており、複数本の熱媒体流通管１１，１２は、往路部１１ａ，１２ａと復路部１１ｂ，１２ｂとの間の離間幅Ｌ１，Ｌ２がそれぞれ異なる。そして、離間幅Ｌ１の小さい熱媒体流通管１１の方が離間幅Ｌ２の大きい熱媒体流通管１２よりも内側となるように、同一平面ＰＬ上に並んで配置されている。
【００３７】
例えば、パネル内に挿嵌される配管がＵ字状である場合、出力向上のために配管径を大きくすると、湾曲部分の曲率半径を大きくしなければ湾曲した部位の製造が困難になって大型になり易く、結果的に輻射パネル材のスリム化を損なう虞がある。しかしながら、本実施形態によれば、Ｕ字状の熱媒体流通管１１，１２の管径を大きくするのではなく、複数の熱媒体流通管１１，１２を並べることで出力の向上を図る事ができるので、スリム化に有効である。
【００３８】
さらに、本実施形態によれば、熱媒体流通管１１，１２の径外方向に放射状に広がる出力領域を重なり合わせた状態で熱媒体流通管１１，１２が配設され、隣り合う熱媒体流通管１１，１２にいずれの熱媒体流通管１１，１２からの出力の影響を受けない空白領域が形成されることが可及的回避され、これによって、熱媒体流通管１１，１２がそれぞれ単体で線状に出力領域を形成するのではなく、熱媒体流通管１１，１２との間で相乗効果をもって面状に出力領域を形成することとなり、パネル１０全体の出力の向上を図ることができるものとなる。
【００３９】
特に、本実施形態では、隣り合って配設される熱媒体流通管１１，１２同士の間隔Ｌ３は、最も内側に配置された熱媒体流通管１１の離間幅Ｌ１の半分よりも小さいので、隣り合う熱媒体流通管１１，１２同士の間で相乗効果をもって面状に出力領域を形成するという利点がより顕著になり、パネル１０全体の出力の向上に有効である。
【００４０】
また、本実施形態に係る複数枚の輻射パネル材７は、並び方向Ｄ４に垂直な方向Ｄ５に対して幅方向Ｄ２が傾斜するように配置されている。また、隣り合って並ぶ輻射パネル材７同士は、輻射パネル材７の並び方向Ｄ４に垂直な方向Ｄ５を基準にして重なり合う領域（ラップ領域）Ａを有する。従って、輻射パネル装置１の横幅寸法（輻射パネル材７の並び方向）Ｄ４を圧縮しながら輻射パネル材７の枚数を増加できて輻射機能の能力を向上し易くなる。
【００４１】
なお、本実施形態では、複数枚の輻射パネル材７は、並び方向Ｄ４に垂直な方向Ｄ５に対して幅方向Ｄ２が傾斜するように配置されているが、例えば、図６に示されるように、複数枚の輻射パネル材７を平行に並べ、輻射パネル材７の幅方向Ｄ２が並び方向Ｄ４に垂直な方向Ｄ５を向くように配置してもよい。
【００４２】
以上、本発明をその実施形態に基づき具体的に説明したが、本発明は、上記実施形態に限定されるものではない。例えば、上記の実施形態では、輻射パネル材のパネル内にＵ字状の配管（熱媒体流通管）を挿嵌する態様を説明したが、複数本の直線状の配管をパネル内に収容する態様であってもよい。また、パネル内に収容される配管（熱媒体流通管）の本数は二本に限定されず、三本以上の配管を同一平面上に並べて配置することも可能である。
【符号の説明】
【００４３】
１…輻射パネル装置、７…輻射パネル材、１０…パネル、１１，１２…熱媒体流通管（配管）、１１ａ，１２ａ…熱媒体流通管の往路部、１１ｂ，１２ｂ…熱媒体流通管の復路部、Ｄ１…長手方向、Ｌ１，Ｌ２…往路部と復路部との間の離間幅、Ｌ３…隣り合って配設される熱媒体流通管同士の間隔、ＰＬ…熱媒体流通管が並ぶ同一平面。
【図１】
2011185452.tif 000003
【図２】
2011185452.tif 000004
【図３】
2011185452.tif 000005
【図４】
2011185452.tif 000006
【図５】
2011185452.tif 000007
【図６】
2011185452.tif 000008