(57)【要約】【課題】連結用の専用部品を用いずに簡単な操作で連結でき、且つクローラ走行時の連結外れを抑制することが可能なクローラ用の芯金を提供すること。【解決手段】周方向に一定間隔で配置され該周方向に隣り合う同士が連結されて無端状のクローラベルト１３を構成するクローラ用の芯金２０であって、幅方向に延びるピン部２８及びピン部２９と、隣り合う芯金２０のピン部２８及びピン部２９がそれぞれ引掛けられる引掛溝３０及び引掛溝３１と、隣り合う芯金２０同士の連結状態において隣り合う芯金２０にオーバーラップするように周方向に突出し、隣り合う芯金２０との当接により隣り合う芯金２０同士の内外方向への相対移動を阻止する周方向突起部３８及び周方向突起部３９と、を備えることで、連結用の専用部品を用いずに簡単な操作で連結でき且つクローラ走行時の連結外れを抑制することができる。【選択図】図９
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
周方向に一定間隔で配置され、前記周方向に隣り合う同士が連結されて無端状のクローラベルトを構成するクローラ用の芯金であって、
前記クローラベルトの幅方向に延びる係合軸部と、
前記係合軸部と一体的に形成され、隣り合う前記芯金の係合軸部が係合される係合部と、
前記係合部と一体的に形成され、隣り合う前記芯金同士を連結した連結状態において隣り合う前記芯金にオーバーラップするように前記周方向に突出し、隣り合う前記芯金との当接により隣り合う前記芯金同士の前記クローラベルトの内外方向への相対移動を阻止する周方向突起部と、
を備えるクローラ用の芯金。
【請求項２】
前記周方向突起部は、先端部から基端部へ向けて厚みが厚くなるように隣り合う前記芯金と当接する部分が傾斜している請求項１に記載のクローラ用の芯金。
【請求項３】
前記幅方向の中央部に該幅方向に間隔をあけて設けられ、前記クローラベルトの内周側に突出すると共に前記周方向に張り出す一対の内周側突起部と、
前記内周側突起部と一体的に形成され、前記内周側突起部から前記幅方向の外側へ延びる翼部と、
前記翼部と一体的に形成され、前記翼部から前記周方向に延出し、先端側に前記係合軸部の端部が接続された軸支持部と、
を備え、
前記周方向突起部は、前記内周側突起部及び前記軸支持部の少なくとも一方に形成されている請求項１又は請求項２に記載のクローラ用の芯金。
【請求項４】
前記係合部は、前記翼部よりも前記幅方向の内側に形成されている請求項３に記載のクローラ用の芯金。
【請求項５】
前記一対の内周側突起部は、互いに逆向きに前記周方向に張り出し、
前記係合部は、前記一対の内周側突起部のそれぞれの張り出し部分に形成されている請求項４に記載のクローラ用の芯金。
【請求項６】
前記係合軸部は、前記軸支持部の先端側から前記幅方向の内側へ延びている請求項４又は請求項５に記載のクローラ用の芯金。
【請求項７】
前記軸支持部は、前記翼部の前記幅方向の内側に形成されている請求項６に記載のクローラ用の芯金。
【請求項８】
隣り合う前記芯金同士の連結状態において、前記芯金及びこれに隣り合う前記芯金の少なくとも一方の前記内周側突起部が前記幅方向の内側へ移動するのを当接により規制する段差が設けられている請求項３〜請求項７のいずれか１項に記載のクローラ用の芯金。
【請求項９】
請求項１〜請求項８のいずれか１項に記載のクローラ用の芯金を用いて構成されたクローラベルトの外周側にゴム弾性体が配設されたゴムクローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クローラ用の芯金及びゴムクローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
ゴムクローラの中には、芯金間の張力を保持するために、隣り合う芯金同士を連結環などの連結部材を用いて連結させているものがある（例えば、特許文献１〜３）。
特許文献１には、芯金の翼部に閉鎖開口部を形成し、隣り合う芯金の閉鎖開口部に連結体を引掛けて隣り合う芯金同士を連結したゴムクローラが開示されている。
【０００３】
特許文献２には、芯金部とリンク部を一体的に形成したリンク一体型芯金を用いたリンク式ゴムクローラが開示されている。このリンク式ゴムクローラでは、隣り合うリンク一体型芯金のリンク部に連結ピンを差し込んで隣り合うリンク一体型芯金同士を連結している。
特許文献３には、芯金の翼部に膨出部を形成し、隣り合う芯金同士の膨出部を重ね、膨出部間の円形空域に棒材を挿入して隣り合う芯金同士を連結したリンク式クローラが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−００１５９５号公報
【特許文献２】特開平１０−６７３４９号公報
【特許文献３】特開２００７−５０７７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、連結用の専用部品を用いずに簡単な操作で連結でき、且つクローラ走行時の連結外れを抑制することが可能なクローラ用の芯金及びこれを用いたゴムクローラの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１のクローラ用の芯金は、周方向に一定間隔で配置され、前記周方向に隣り合う同士が連結されて無端状のクローラベルトを構成するクローラ用の芯金であって、前記クローラベルトの幅方向に延びる係合軸部と、前記係合軸部と一体的に形成され、隣り合う前記芯金の係合軸部が係合される係合部と、前記係合部と一体的に形成され、隣り合う前記芯金同士を連結した連結状態において隣り合う前記芯金にオーバーラップするように前記周方向に突出し、隣り合う前記芯金との当接により隣り合う前記芯金同士の前記クローラベルトの内外方向への相対移動を阻止する周方向突起部と、を備えている。
【０００７】
請求項１のクローラ用の芯金によれば、芯金の係合部に隣り合う芯金の係合軸部を係合させることで、隣り合う芯金同士が連結される。すなわち、連結用の専用部品を用いずに隣り合う芯金同士を連結することができる。また、隣り合う芯金同士の連結操作も、芯金の係合部に隣り合う芯金の係合軸部を係合させるという簡単な操作で行なえる。
【０００８】
また、隣り合う芯金同士の連結状態において、芯金の周方向突起部が隣り合う芯金にオーバーラップしている。この周方向突起部は、隣り合う芯金と当接することで隣り合う芯金同士のクローラベルトの内外方向への相対移動を阻止することができる。つまり、クローラ走行時に芯金が内周側又は外周側に向かう力を受けても、芯金の周方向突起部が隣り合う芯金に当接することで、隣り合う芯金同士のクローラベルトの内外方向への相対移動を阻止して、隣り合う芯金同士の連結外れ（連結状態の解除）を抑制することができる。なお、隣り合う芯金同士が周方向を回転軸としてねじられた場合においても、芯金の周方向突起部が隣り合う芯金に当接するため、隣り合う芯金同士の連結外れを抑制することができる。
【０００９】
請求項２のクローラ用の芯金は、請求項１のクローラ用の芯金において、前記周方向突起部は、先端部から基端部へ向けて厚みが厚くなるように隣り合う前記芯金と当接する部分が傾斜している。
【００１０】
請求項２のクローラ用の芯金によれば、周方向突起部は、先端部から基端部へ向けて厚みが厚くなるように隣り合う芯金と当接する部分が傾斜していることから、厚みを一定又は厚みを薄くする場合と比べて、強度に優れる。
【００１１】
また、周方向突起部は、隣り合う芯金と当接する部分が上記のように傾斜していることから、隣り合う芯金との間のクリアランスを確保でき、例えば、スプロケットに巻き上げられる際に、芯金の周方向突起部が隣り合う芯金に当接して、巻上げの妨げになることを防止することができる。
【００１２】
請求項３のクローラ用の芯金は、請求項１又は請求項２のクローラ用の芯金において、前記幅方向の中央部に該幅方向に間隔をあけて設けられ、前記クローラベルトの内周側に突出すると共に前記周方向に張り出す一対の内周側突起部と、前記内周側突起部と一体的に形成され、前記内周側突起部から前記幅方向の外側へ延びる翼部と、前記翼部と一体的に形成され、前記翼部から前記周方向に延出し、先端側に前記係合軸部の端部が接続された軸支持部と、を備え、前記周方向突起部は、前記内周側突起部及び前記軸支持部の少なくとも一方に形成されている。
【００１３】
請求項３のクローラ用の芯金によれば、周方向に突出する周方向突起部を、周方向に張り出す一対の内周側突起部及び周方向に延出する軸支持部の少なくとも一方に形成することから、例えば、翼部に形成する場合と比べて、周方向突起部の周方向長さを短くすることができる。これにより、周方向突起部による芯金の重量の増加を抑えることができる。
【００１４】
請求項４のクローラ用の芯金は、請求項３のクローラ用の芯金において、前記係合部は、前記翼部よりも前記幅方向の内側に形成されている。
【００１５】
請求項４のクローラ用の芯金によれば、係合部が翼部よりも幅方向の内側に形成されていることから、芯金の係合部と隣り合う芯金の係合軸部との係合部分が翼部よりも幅方向の内側に位置する。
【００１６】
ここで、係合部が翼部よりも幅方向の内側に位置するクローラベルトは、係合部が突起部よりも幅方向外側に位置するクローラベルトよりも、クローラベルトの周方向を回転軸としたねじりによる係合部の変位が小さくなるため、係合軸部と係合部との係合状態が解除されにくくなる。
なお、係合軸部と係合部との係合状態を解除されにくくするためには、係合部分の全てが翼部よりも幅方向の内側に配置されるのが好ましいが、係合部分の少なくとも一部が翼部よりも幅方向の内側に配置されればよい。
【００１７】
請求項５のクローラ用の芯金は、請求項４のクローラ用の芯金において、前記一対の内周側突起部は、互いに逆向きに前記周方向に張り出し、前記係合部は、前記一対の内周側突起部のそれぞれの張り出し部分に形成されている。
【００１８】
請求項５のクローラ用の芯金によれば、係合部を内周側突起部のそれぞれの周方向の張り出し部分に形成することから、例えば、内周側突起部とは別の部位に新たに係合部を設ける場合と比べて、芯金の構造が簡単となる。
【００１９】
請求項６のクローラ用の芯金は、請求項４又は請求項５のクローラ用の芯金において、前記係合軸部は、前記軸支持部の先端側から前記幅方向の内側へ延びている。
【００２０】
請求項６のクローラ用の芯金によれば、芯金の係合部に隣り合う芯金の係合軸部を係合させ、芯金の係合軸部を隣り合う芯金の係合部に係合させることで、隣り合う芯金同士が連結される。
【００２１】
ここで、隣り合う芯金同士の連結状態において、芯金とこれに隣り合う芯金の少なくとも一方の内周側突起部が幅方向の外側へ移動する場合、内周側突起部の張り出し部分が軸支持部に当接して幅方向外側への移動が規制される。これにより、芯金とこれに隣り合う芯金の少なくとも一方の内周側突起部が幅方向の外側へ移動することによる隣り合う芯金同士の連結外れ（連結状態の解除）が抑制される。
【００２２】
請求項７のクローラ用の芯金は、請求項６のクローラ用の芯金において、前記軸支持部は、前記翼部の前記幅方向の内側に形成されている。
【００２３】
請求項７のクローラ用の芯金によれば、軸支持部が翼部の幅方向内側に形成されていることから、隣り合う芯金同士の連結状態において、軸支持部と突起部の張り出し部分とのクリアランスが狭くなり、芯金とこれに隣り合う芯金の少なくとも一方の内周側突起部に幅方向の外側へ向かう力が作用したときの軸支持部が受ける力が低下する。
【００２４】
請求項８のクローラ用の芯金は、請求項３〜請求項７のいずれか１項に記載のクローラ用の芯金において、隣り合う前記芯金同士の連結状態において、前記芯金及びこれに隣り合う前記芯金の少なくとも一方の前記内周側突起部が前記幅方向の内側へ移動するのを当接により規制する段差が設けられている。
【００２５】
請求項８のクローラ用の芯金によれば、隣り合う芯金同士の連結状態において、芯金とこれに隣り合う芯金の少なくとも一方の内周側突起部が幅方向の内側へ移動するのが芯金の段差に当接することにより、規制される。これにより、芯金とこれに隣り合う芯金の少なくとも一方の内周側突起部が幅方向の内側へ移動することによる隣り合う芯金同士の連結外れが抑制される。
【００２６】
請求項９のゴムクローラは、請求項１〜請求項８のいずれか１項に記載のクローラ用の芯金を用いて構成されたクローラベルトの外周側にゴム弾性体が配設されている。
【００２７】
請求項９のゴムクローラによれば、連結用の専用部品を用いずに簡単な操作で連結することができるクローラ用の芯金を連結して構成されたクローラベルトを用いることから、生産性が向上する。また、ゴムクローラは、クローラ用の芯金により構成されたクローラベルトを備えることから、クローラ走行時における隣り合う芯金同士の連結外れが抑制される。
【発明の効果】
【００２８】
以上説明したように、本発明のクローラ用の芯金は、連結用の専用部品を用いずに簡単な操作で連結することができ、且つクローラ走行時の連結外れを抑制することができる。また、本発明のゴムクローラは、連結用の専用部品を用いずに簡単な操作で連結することができるクローラ用の芯金を連結して構成するクローラベルトを用いるため生産性が向上し、さらに、クローラ走行時における隣り合う芯金同士の連結外れを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の第１実施形態のゴムクローラの側面図である。
【図２】本発明の第１実施形態のゴムクローラの内周面を見た平面図である。
【図３】図２の３−３線断面図である。
【図４】本発明の第１実施形態のクローラ用の芯金の斜視図である。
【図５】（Ａ）は、芯金の平面図である。（Ｂ）は芯金の側面図である。（Ｃ）は矢印Ｃ方向から見た芯金の正面図である。
【図６】（Ａ）は、芯金の連結手順を示す芯金の側面図である。（Ｂ）は、隣り合う芯金同士を連結した状態を示す芯金の側面図である。
【図７】隣り合う芯金同士を連結して構成したクローラベルトの内周面を見た平面図である。
【図８】（Ａ）図７の８部拡大図である。（Ｂ）芯金に幅方向へ向かう力が作用したときの状態を示す拡大図である。
【図９】（Ａ）隣り合う芯金同士に内外方向に相対移動する方向の力が作用したときの状態を示す芯金の側面図である。  （Ｂ）隣り合う芯金同士に互いを内周側に曲げる方向の力が作用したときの状態を示す芯金の側面図である。
【図１０】本発明のその他の実施形態のクローラ用の芯金の斜視図である。
【図１１】（Ａ）は、芯金の平面図である。（Ｂ）は芯金の側面図である。（Ｃ）は矢印Ｃ方向から見た芯金の正面図である。
【図１２】隣り合う芯金同士を連結して構成したクローラベルトの内周面を見た平面図である。
【図１３】（Ａ）隣り合う芯金同士に内外方向に相対移動する方向の力が作用したときの状態を示す芯金の側面図である。  （Ｂ）隣り合う芯金同士に互いを内周側に曲げる方向の力が作用したときの状態を示す芯金の側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
［第１実施形態］
以下、本発明の第１実施形態のクローラ用の芯金及びこれを用いたゴムクローラについて図１〜図９を用いて説明する。
【００３１】
図１に示すように、第１実施形態のゴムクローラ１０は、クローラ車のスプロケット１００及びアイドラー１０２に巻きかけられて用いられるものであり、無端状のクローラベルト１３の外周側に、ゴムなどの弾性体で構成された無端状のゴム弾性体１２が配設されたものである。
【００３２】
以下、単に「周方向」というときは、ゴムクローラ１０の周方向をいい、矢印Ｓで示す。また、「幅方向」というときは、ゴムクローラ１０の幅方向をいい、矢印Ｗで示す。なお、幅方向は、周方向と直交している。さらに、「内外方向」というときは、ゴムクローラ１０の内外方向をいい、この内外方向を矢印ＩＮ、ＯＵＴで示す。なお、矢印ＩＮは、ゴムクローラ１０の内周側を示し、単に「内周側」という。一方、矢印ＯＵＴは、ゴムクローラ１０の外周側を示し、単に「外周側」という。なお、内外方向は、周方向及び幅方向と直交している。
【００３３】
図１及び図３に示すように、ゴム弾性体１２の外周面には、周方向に所定の間隔をあけてラグ１４が形成されている。このラグ１４は、本実施形態においては、幅方向に沿って延びる構成とするが、これに限らず、ゴムクローラの牽引力などを十分に発揮できれば、ラグ１４を幅方向に対して傾斜させる構成としてもよく、また、ラグ１４の形状はどのような形状としてもよい。
【００３４】
図１〜図３に示すように、ゴム弾性体１２の内周側には、周方向に一定間隔で複数の芯金２０（図４、図６参照）が埋設されている。これら複数の芯金２０は、周方向に隣り合う同士が互いに連結されて無端状のクローラベルト１３を構成している。なお、クローラベルト１３及び芯金２０の詳細については後述する。
【００３５】
図２に示すように、ゴム弾性体１２の内周面には、スプロケット１００の歯部が係合するスプロケット係合凹部１６が形成されている。このスプロケット係合凹部１６にスプロケット１００の歯部が係合することで、スプロケット１００からの駆動力がゴムクローラ１０へ伝達されるようになっている。
【００３６】
また、ゴム弾性体１２の内周面には、芯金２０の後述するガイド壁部２４及びガイド壁部２５よりも幅方向外側にクローラ車の転輪１０４が通過する転輪通過面１８及び転輪通過面１９がそれぞれ形成されている。
【００３７】
次に、芯金２０について図４〜図９を用いて説明する。
図４及び図５に示すように、芯金２０は、幅方向の中央部に形成されたスプロケット係合部２２と、このスプロケット係合部２２を挟んで幅方向両側に形成された一対のガイド壁部２４及びガイド壁部２５と、を備えている。なお、ガイド壁部２４及びガイド壁部２５は、内周側突起部の一例である。
【００３８】
また、芯金２０は、ガイド壁部２４から幅方向外側へ延びる翼部２６と、ガイド壁部２５から幅方向外側へ延びる翼部２７と、を備えている。なお、スプロケット係合部２２、一対のガイド壁部２４及びガイド壁部２５、及び一対の翼部２６及び翼部２７は、一体形成されている。
【００３９】
図４及び図５（Ｂ）に示すように、スプロケット係合部２２は、柱状とされ、内周側の面が内周側へ凸となるように円弧状に湾曲している。
【００４０】
図４及び図５（Ａ）〜（Ｃ）に示すように、ガイド壁部２４は、スプロケット係合部２２よりも内周側に突出する突出部２４Ａと、スプロケット係合部２２よりも周方向の一方側（図５では上側）へ張り出す張出部２４Ｂと、で構成されている。また、ガイド壁部２４は、図５（Ｂ）に示すように、側面視で略台形状とされている。なお、ガイド壁部２４の形状は略台形状に限定されるものではなく、上述の突出部２４Ａ、及び張出部２４Ｂが形成されていれば、その他の形状でも構わない。
【００４１】
図４及び図５（Ａ）に示すように、ガイド壁部２４の幅方向外側面のスプロケット係合部２２に対応した部位に、幅方向に沿って幅方向外側へ延出する上記翼部２６が形成されている。この翼部２６は、幅方向に沿って幅方向外側へ延出する平板状の平板部２６Ａと、この平板部２６Ａの周方向の中間部に幅方向に沿って形成される補強用リブ２６Ｂと、を備えている。
【００４２】
図４及び図５（Ｂ）に示すように、ガイド壁部２４の張出部２４Ｂの外周側には、後述する引掛溝３０が形成されている。そして、ガイド壁部２４の内周側の端部は、平坦面２４Ｃとされている。
【００４３】
図４及び図５（Ａ）〜（Ｃ）に示すように、ガイド壁部２５は、スプロケット係合部２２よりも内周側に突出する突出部２５Ａと、スプロケット係合部２２よりも周方向の他方側（図５では下側）へ張り出す張出部２５Ｂと、で構成されている。つまり、上述のガイド壁部２４とガイド壁部２５は、互いに逆向きに周方向に張り出している。また、ガイド壁部２５は、図５（Ｂ）に示すように、側面視で略台形状とされている。なお、ガイド壁部２５の形状は略台形状に限定されるものではなく、上述の突出部２５Ａ、及び張出部２５Ｂが形成されていれば、その他の形状でも構わない。
【００４４】
図４及び図５（Ａ）に示すように、ガイド壁部２５の幅方向外側面のスプロケット係合部２２に対応した部位に、幅方向に沿って幅方向外側へ延出する上記翼部２７が形成されている。この翼部２７は、幅方向に沿って幅方向外側へ延出する平板状の平板部２７Ａと、この平板部２７Ａの周方向の中間部に幅方向に沿って形成される補強用リブ２７Ｂと、を備えている。
【００４５】
図４及び図５（Ｂ）に示すように、ガイド壁部２５の張出部２５Ｂの外周側には、後述する引掛溝３１が形成されている。そして、ガイド壁部２５の内周側の端部は、平坦面２５Ｃとされている。
【００４６】
図７に示すように、複数の芯金２０を連結してクローラベルト１３を構成すると、複数のガイド壁部２４及び複数のガイド壁部２５が、それぞれ周方向に沿って一定間隔で並ぶようになっている。クローラ走行時においては、スプロケット１００、アイドラー１０２及び転輪１０４がガイド壁部２４及びガイド壁部２５によって所定の位置へとガイドされるため、スプロケット１００、アイドラー１０２及び転輪１０４の脱輪が、ガイド壁部２４及びガイド壁部２５によって抑制される。
【００４７】
また、図７に示すように、複数の芯金２０を連結してクローラベルト１３を構成すると、一方の芯金２０のスプロケット係合部２２及びガイド壁部２５と、他方の芯金２０のスプロケット係合部２２及びガイド壁部２４と、の間に中空部が形成されるようになっている。図２に示すように、ゴム弾性体１２のスプロケット係合凹部１６は、上記中空部に対応した位置に形成されている。このため、スプロケット１００の歯部がスプロケット係合凹部１６に係合すると、スプロケット１００からの駆動力がスプロケット係合凹部１６を介してクローラベルト１３（ゴムクローラ１０）に伝達されるようになっている。
【００４８】
図４及び図５に示すように、翼部２６の幅方向内側には、周方向の他方側へ延出する軸支持部３２が一体形成されている。なお、軸支持部３２は、翼部２６の根元部近傍に形成することが好ましい。軸支持部３２の先端側には、幅方向内側へ幅方向に沿って延びる係合軸部の一例としての円柱状のピン部２８が形成されている。
【００４９】
ピン部２８の軸線上には、ガイド壁部２５の張出部２５Ｂがあり、この張出部２５Ｂのピン部２８の軸線上に係合部としての上述した引掛溝３１が形成されている。引掛溝３１は、張出部２５Ｂの幅方向外側面に形成された溝であり、外周側から内周側へ延びている。また、引掛溝３１は一端部が張出部２５Ｂの外周側の面に開口し、他端部が張出部２５Ｂ内で終端している。
【００５０】
また、引掛溝３１は、溝幅がピン部２９を差し込める程度の広さに設定され、他端部（終端部）の溝壁が内周側に凸となるように円弧状に湾曲している。この他端部の溝壁の円弧の曲率半径は、ピン部２９の曲率半径と同等又は大きく設定されている。
【００５１】
図４及び図５に示すように、翼部２７の幅方向内側には、周方向の一方側へ延出する軸支持部３３が一体形成されている。なお、軸支持部３３は、翼部２７の根元部近傍に形成することが好ましい。軸支持部３３の先端側には、幅方向内側へ幅方向に沿って延びる係合軸部の一例としての円柱状のピン部２９が形成されている。
【００５２】
ピン部２９の軸線上には、ガイド壁部２４の張出部２４Ｂがあり、この張出部２４Ｂのピン部２９の軸線上に係合部としての上述した引掛溝３０が形成されている。引掛溝３０は、張出部２４Ｂの幅方向外側面に形成された溝であり、外周側から内周側へ延びている。また、引掛溝３０は一端部が張出部２４Ｂの外周側の面に開口し、他端部が張出部２４Ｂ内で終端している。
【００５３】
また、引掛溝３０は、溝幅がピン部２８を差し込める程度の広さに設定され、他端部（終端部）の溝壁が内周側に凸となるように円弧状に湾曲している。この他端部の溝壁の円弧の曲率半径は、ピン部２８の曲率半径と同等又は大きく設定されている。
【００５４】
図２に示すように、ゴム弾性体１２の内周側に埋設された芯金２０は、軸支持部３２及び軸支持部３３がそれぞれ転輪通過面１８及び転輪通過面１９の外周側に位置するようになっている。この軸支持部３２及び軸支持部３３により、転輪通過面１８及び転輪通過面１９が補強される。
【００５５】
図５に示すように、スプロケット係合部２２の周方向の一方側の端部２２Ａは、ガイド壁部２５の周方向の一方側の端部２５Ｄよりも周方向の一方側へ突出している。このため、端部２２Ａと端部２５Ｄとの間には段差３５が形成されている。
【００５６】
図７に示すように、周方向に隣り合う芯金２０同士を連結した場合、一方の芯金２０のガイド壁部２５の張出部２５Ｂの先端部は、他方の芯金２０のガイド壁部２５の端部２５Ｄ、軸支持部３３、及び段差３５で囲まれた領域（嵌合部３７）に嵌まり込むようになっている。このとき、嵌合部３７に嵌まり込んだ張出部２５Ｂが幅方向内側に移動すると段差３５に当接して幅方向内側への移動が規制されるように、スプロケット係合部２２の端部２２Ａの突出量（端部２５Ｄからの周方向突出量）が設定されている。
【００５７】
具体的には、図８（Ａ）及び図８（Ｂ）に示すように、スプロケット係合部２２の端部２２Ａの突出量は、この端部２２Ａとピン部２９との間の距離（周方向に沿った距離）が、張出部２５Ｂの周方向表面と引掛溝３１との間の距離（周方向に沿った距離）よりも短くされている。さらに、本実施形態では、段差３５とピン部２９の先端との間の距離（幅方向に沿った距離）が、引掛溝３１の溝長さよりも短くされている。
【００５８】
図５に示すように、スプロケット係合部２２の周方向の他方側の端部２２Ｂは、ガイド壁部２４の周方向の他方側の端部２４Ｄよりも周方向の他方側へ突出している。このため、端部２２Ｂと端部２４Ｄとの間には段差３４が形成されている。
【００５９】
図７に示すように、周方向に隣り合う芯金２０同士を連結した場合、一方の芯金２０のガイド壁部２４の張出部２４Ｂの先端部は、他方の芯金２０のガイド壁部２４の端部２４Ｄ、軸支持部３２、及び段差３４で囲まれた領域（嵌合部３６）に嵌まり込むようになっている。このとき、嵌合部３６に嵌まり込んだ張出部２４Ｂが幅方向内側に移動すると段差３４に当接して幅方向内側への移動が規制されるように、スプロケット係合部２２の端部２２Ｂの突出量（端部２４Ｄからの周方向突出量）が設定されている。
【００６０】
具体的には、図８（Ａ）及び図８（Ｂ）に示すように、スプロケット係合部２２の端部２２Ｂの突出量は、この端部２２Ｂとピン部２８との間の距離（周方向に沿った距離）が、張出部２４Ｂの周方向表面と引掛溝３１との間の距離（周方向に沿った距離）よりも短くされている。さらに、本実施形態では、段差３４とピン部２８の先端との間の距離（幅方向に沿った距離）が、引掛溝３０の溝長さよりも短くされている。
【００６１】
図４及び図５に示すように、軸支持部３２の先端部には、周方向に突出する周方向突起部３８が形成されている。この周方向突起部３８は、軸支持部３２と一体形成されている。また、隣り合う芯金２０同士を連結した連結状態（図７参照）において、一方の芯金２０の周方向突起部３８は、内周側から見て他方の芯金２０の翼部２６（具体的には、平板部２６Ａ）とオーバーラップしている。この一方の芯金２０の周方向突起部３８と他方の芯金２０の翼部２６とのオーバーラップ量は、隣り合う芯金２０同士に周方向の張力を作用させた状態で、１ｍｍ以上オーバーラップしていればよい。なお、周方向突起部３８は、平板部２６Ａよりも内周側に配置されている。
【００６２】
一方の芯金２０の周方向突起部３８と他方の芯金２０の翼部２６とのクリアランス（内外方向に沿った距離）は、図９（Ａ）に示されるように、一方の芯金２０と他方の芯金２０が内外方向に相対移動した際に、一方の芯金２０のピン部２８が他方の芯金２０の引掛溝３０から抜け出る前に、一方の芯金２０の周方向突起部３８が他方の芯金２０の翼部２６に当接するように設定されている。
【００６３】
また、周方向突起部３８は、先端部から基端部へ向けて厚みが厚くなるように隣り合う芯金２０と当接する部分が傾斜している。なお、以下では、周方向突起部３８の隣り合う芯金２０と当接する傾斜した部分を傾斜部３８Ａとして示す。
【００６４】
図４及び図５に示すように、軸支持部３３の先端部には、周方向に突出する周方向突起部３９が形成されている。この周方向突起部３９は、軸支持部３３と一体形成されている。また、隣り合う芯金２０同士を連結した連結状態（図７参照）において、他方の芯金２０の周方向突起部３９は、内周側から見て一方の芯金２０の翼部２７（具体的には、平板部２７Ａ）とオーバーラップしている。この他方の芯金２０の周方向突起部３９と一方の芯金２０の翼部２７とのオーバーラップ量は、隣り合う芯金２０同士に周方向の張力を作用させた状態で、１ｍｍ以上オーバーラップしていればよい。なお、周方向突起部３９は、平板部２７Ａよりも内周側に配置されている。
【００６５】
また、他方の芯金２０の周方向突起部３９と一方の芯金２０の翼部２７とのクリアランス（内外方向に沿った距離）は、図９（Ａ）に示されるように、一方の芯金２０と他方の芯金２０が内外方向に相対移動した際に、他方の芯金２０のピン部２９が一方の芯金２０の引掛溝３１から抜け出る前に、他方の芯金２０の周方向突起部３９が一方の芯金２０の翼部２７に当接するように設定されている。
【００６６】
また、周方向突起部３９は、先端部から基端部へ向けて厚みが厚くなるように隣り合う芯金２０と当接する部分が傾斜している。なお、以下では、周方向突起部３９の隣り合う芯金２０と当接する傾斜した部分を傾斜部３９Ａとして示す。
【００６７】
次に芯金２０の連結操作について図６及び図７を用いて説明する。
まず、図６（Ａ）に示すように、一方の芯金２０と他方の芯金２０を所定の角度（９０度以下）傾け、一方の芯金２０と他方の芯金２０を幅方向に相対的にずらした状態で、一方の芯金２０のピン部２８と他方の芯金２０の引掛溝３０との位置合わせ行い、且つ、一方の芯金２０の引掛溝３１と他方の芯金２０のピン部２９の位置合わせを行なう。
【００６８】
位置合わせが完了した後、所定の角度傾けた状態で一方の芯金２０と他方の芯金２０を幅方向に相対移動させて、一方の芯金２０のピン部２８を他方の芯金２０の引掛溝３０に差し込むとともに、他方の芯金２０のピン部２９を一方の芯金２０の引掛溝３１に差し込む。
【００６９】
そして、一方の芯金２０の幅方向中心と他方の芯金２０の幅方向中心とを合せた後、一方の芯金２０と他方の芯金２０とが互いに平行となるように回転させる（図６（Ｂ）参照）。このように、一方の芯金２０と他方の芯金２０を互いに平行な状態にすると、一方の芯金２０のピン部２８が他方の芯金２０の引掛溝３０に引っ掛かり、他方の芯金２０のピン部２９が一方の芯金２０の引掛溝３１に引っ掛かる。これにより、一方の芯金２０と他方の芯金２０が連結される。
【００７０】
また、一方の芯金２０と他方の芯金２０を互いに平行な状態にすると、一方の芯金２０の張出部２５Ｂの先端部が他方の芯金２０の嵌合部３７に嵌まり込み、他方の芯金２０の張出部２４Ｂの先端部が一方の芯金２０の嵌合部３６に嵌まり込む。
【００７１】
ここで、図８に示すように、一方の芯金２０が他方の芯金２０に対して幅方向の一方側（図７及び図８では左側）に相対移動すると、一方の芯金２０の張出部２５Ｂの先端部が他方の芯金２０の段差３５に当接するとともに、他方の芯金２０の張出部２４Ｂの先端部が一方の芯金２０の段差３４に当接するため、一方の芯金２０が他方の芯金２０に対して幅方向の一方側に相対移動するのが規制される。
【００７２】
また、一方の芯金２０が他方の芯金２０に対して幅方向他方側（図７では右側）に相対移動すると、一方の芯金２０の張出部２５Ｂの先端部が他方の芯金２０の軸支持部３３に当接するとともに、他方の芯金２０の張出部２４Ｂの先端部が他方の一方の芯金２０の軸支持部３２に当接するため、一方の芯金２０が他方の芯金２０に対して幅方向の他方側に相対移動するのが規制される。
【００７３】
さらに、一方の芯金２０と他方の芯金２０を互いに平行な状態にすると、内周側から見て、一方の芯金２０の周方向突起部３８と他方の芯金２０の翼部２６とがオーバーラップし、他方の芯金２０の周方向突起部３９と一方の芯金２０の翼部２７とがオーバーラップする。
【００７４】
ここで、図９（Ａ）に示すように、一方の芯金２０と他方の芯金２０が内外方向に相対移動すると（図９（Ａ）では、一方の芯金２０に対して他方の芯金２０が内周側に移動している。）、一方の芯金２０のピン部２８が他方の芯金２０の引掛溝３０から抜け出る前に、一方の芯金２０の周方向突起部３８が他方の芯金２０の翼部２６に当接し、他方の芯金２０のピン部２９が一方の芯金２０の引掛溝３１から抜け出る前に、他方の芯金２０の周方向突起部３９が一方の芯金２０の翼部２７に当接して、上記相対移動が阻止される。また、一方の芯金２０に対して他方の芯金２０が外周側に移動した場合は、一方の芯金２０のピン部２８が他方の芯金２０の引掛溝３０の終端部に当接し、他方の芯金２０のピン部２９が一方の芯金２０の引掛溝３１の終端部に当接して上記相対移動が阻止される。
【００７５】
また、一方の芯金２０と他方の芯金２０が周方向を回転軸として一方側にねじられると、一方の芯金２０のピン部２８が他方の芯金２０の引掛溝３０の終端部に当接し、他方の芯金２０の周方向突起部３９が一方の芯金２０の翼部２７に当接して上記一方側のねじりが阻止される。これに対して、一方の芯金２０と他方の芯金２０が周方向を回転軸として他方側（一方側の反対側）にねじられると、他方の芯金２０のピン部２９が一方の芯金２０の引掛溝３１の終端部に当接し、一方の芯金２０の周方向突起部３８が他方の芯金２０の翼部２６に当接して上記他方側のねじりが阻止される。
【００７６】
これにより、連結した芯金２０同士は、内外方向の相対移動が阻止され、周方向を回転軸としたねじりも阻止されるため、連結した芯金２０同士の連結外れが抑制される。
【００７７】
以上、上述したように複数の芯金２０同士を連結することで、無端状のクローラベルト１３が構成される。
【００７８】
また、連結した芯金２０同士の連結を解除するには、図６（Ａ）に示すように、一方の芯金２０と他方の芯金２０を所定の角度傾けて、一方の芯金２０の張出部２５Ｂの先端部を他方の芯金２０の嵌合部３７から抜け出させるとともに、他方の芯金２０の張出部２４Ｂの先端部を一方の芯金２０の嵌合部３６から抜け出させる。このとき、内周側から見て、一方の芯金２０の周方向突起部３８が他方の芯金２０の翼部２６上から退避し、他方の芯金２０の周方向突起部３９が一方の芯金２０の翼部２７上から退避する。
その後、一方の芯金２０と他方の芯金２０を幅方向に相対移動させる。これにより、一方の芯金２０と他方の芯金２０の連結が解除される。
【００７９】
次に、ゴムクローラ１０の製造方法について説明する。
まず、上述した連結操作で複数の芯金２０を連結して無端状のクローラベルト１３を構成する。
【００８０】
次に、クローラベルト１３の外周に長尺な未加硫のゴム弾性体１２を巻き付けて無端状の未加硫のゴム弾性体を形成する。このとき、未加硫のゴム弾性体１２の内周側にクローラベルト１３が埋設されるようにする。なお、芯金２０のガイド壁部２４及びガイド壁部２５のそれぞれの内周側端部は、未加硫のゴム弾性体１２に埋設されなくてもよい。なお、クローラベルト１３の内周側に未加硫のゴム弾性体を巻き付けてもよいことは言うまでもない。
【００８１】
その後、未加硫のゴム弾性体１２を加硫することで、ゴム弾性体１２が加硫されてクローラベルト１３と加硫接着され、ゴムクローラ１０が製造される。
【００８２】
なお、本実施形態では、芯金２０を連結してクローラベルト１３を構成した後で、このクローラベルト１３の外周側にゴム弾性体１２を形成する構成としたが、これに限らず、芯金２０の少なくとも外周側に加硫済みゴム弾性体片を形成し、これらの芯金２０を連結して、クローラベルト１３を構成してもよい。この場合には、一部連結部をゴム被覆していない加硫済みゴム弾性体片付き芯金２０を連結することで、ゴムクローラ１０が形成される。なお、加硫済みゴム弾性体片は、単数の芯金２０により構成されてもよいし、複数の連結した芯金２０によって構成されてもよく、また、ゴムクローラ１本分が連結された帯状のゴム弾性体を加硫後に長手方向端部同士を連結して環状としてもよい。
【００８３】
次に、第１実施形態の芯金２０及びゴムクローラ１０の作用効果について説明する。
上述したように、芯金２０同士の連結は、図６に示すように、一方の芯金２０のピン部２８を他方の芯金２０の引掛溝３０に引掛け、他方の芯金２０のピン部２９を一方の芯金２０の引掛溝３１に引掛けることでなされる。すなわち、連結用の専用部品を用いずに芯金２０同士を連結することができる。つまり、ゴムクローラ１０（クローラベルト１３）の部品点数を減らすことができる。
【００８４】
また、芯金２０の連結操作も一方の芯金２０のピン部２８を他方の芯金２０の引掛溝３０に引掛け、他方の芯金２０のピン部２９を一方の芯金２０の引掛溝３１に引掛けるという簡単な操作で行なえる。
【００８５】
さらに、芯金２０同士の連結に、芯金２０の一部を用いるため、芯金２０同士を連結して構成されたクローラベルト１３の周方向剛性を向上させることができる。これにより、ゴムクローラ１０の張力を十分に確保することができる。
【００８６】
そして、図２に示すように、芯金２０同士を連結して構成されたクローラベルト１３は、芯金２０のガイド壁部２４及びガイド壁部２５がそれぞれ周方向に沿って並ぶ。このため、ガイド壁部２４及びガイド壁部２５の間を通るスプロケット１００の脱輪が抑制され、且つ、ガイド壁部２４及びガイド壁部２５を跨ぎ、転輪通過面１８及び転輪通過面１９上を通る転輪１０４の脱輪が抑制される。
【００８７】
ところで、従来のゴムクローラとしては、無端状のゴム弾性体の内周側に周方向一定間隔で芯金を配置し、この芯金の外周を外囲いするようにスチールコードを螺旋巻きしたものが知られている。この種の従来のゴムクローラでは、例えば、ゴム弾性体に傷などが付き、その傷から水などが浸入した場合、スチールコードに錆が生じ、スチールコードが破断してゴムクローラの張力が低下する虞がある。
【００８８】
しかし、ゴムクローラ１０では、従来のゴムクローラの張力を保持するスチールコードをなくしても張力保持可能であり、芯金２０を連結して構成されたクローラベルト１３を用いるため、ゴム弾性体１２に傷などが付き、その傷から水などが浸入しても、従来のゴムクローラのスチールコードと比べて、芯金２０は破損しにくいため、ゴムクローラ１０の張力の低下が抑制される。
【００８９】
また、引掛溝３０をガイド壁部２４に形成し、引掛溝３１をガイド壁部２５に形成することから、ガイド壁部２４及びガイド壁部２５とは別の部位に新たに引掛溝３０及び引掛溝３１を形成するよりも、芯金２０の構造が簡単となる。また、スプロケット１００や転輪１０４などの脱輪を抑制するガイド壁部２４及びガイド壁部２５に引掛溝３０及び引掛溝３１を形成するため、芯金２０の連結部分の強度が向上する。
【００９０】
そして、図７に示されるように、芯金２０同士を連結すると、一方の芯金２０のガイド壁部２５の張出部２５Ｂの先端部が他方の芯金２０の嵌合部３７に嵌まり、他方の芯金２０のガイド壁部２４の張出部２４Ｂの先端部が一方の芯金２０の嵌合部３６に嵌まる。このため、一方の芯金２０が他方の芯金２０に対して幅方向に相対移動した場合、一方の芯金２０の張出部２５Ｂの先端部が他方の芯金２０の段差３５あるいは軸支持部３３に当接し、他方の芯金２０の張出部２４Ｂの先端部が一方の芯金２０の段差３４あるいは軸支持部３２に当接して、一方の芯金２０が他方の芯金２０に対して幅方方向に相対移動するのが規制される。
これにより、連結した芯金２０同士が幅方向に相対的にずれて、連結が外れる（解除される）のが抑制される。
【００９１】
また、一方の芯金２０に対して他方の芯金２０が内周側に移動した場合、一方の芯金２０のピン部２８が他方の芯金２０の引掛溝３０から抜け出る前に、一方の芯金２０の周方向突起部３８が他方の芯金２０の翼部２６に当接し、他方の芯金２０のピン部２９が一方の芯金２０の引掛溝３１から抜け出る前に、他方の芯金２０の周方向突起部３９が一方の芯金２０の翼部２７に当接して、上記相対移動が阻止される。また、一方の芯金２０に対して他方の芯金２０が外周側に移動した場合は、一方の芯金２０のピン部２８が他方の芯金２０の引掛溝３０の終端部に当接し、他方の芯金２０のピン部２９が一方の芯金２０の引掛溝３１の終端部に当接して上記相対移動が阻止される。
【００９２】
そして、一方の芯金２０と他方の芯金２０が周方向を回転軸として一方側にねじられると、一方の芯金２０のピン部２８が他方の芯金２０の引掛溝３０の終端部に当接し、他方の芯金２０の周方向突起部３９が一方の芯金２０の翼部２７に当接して上記一方側のねじりが阻止される。これに対して、一方の芯金２０と他方の芯金２０が周方向を回転軸として他方側（一方側の反対側）にねじられると、他方の芯金２０のピン部２９が一方の芯金２０の引掛溝３１の終端部に当接し、一方の芯金２０の周方向突起部３８が他方の芯金２０の翼部２６に当接して上記他方側のねじりが阻止される。
これにより、クローラ走行時に、縁石などの突起物に乗り上げたとしても、連結した芯金２０同士の連結が外れる（解除される）のを抑制することができる。
【００９３】
周方向突起部３８及び周方向突起部３９は、先端部から基端部へ向けて厚みが厚くなるように隣り合う芯金２０と当接する部分（傾斜部３８Ａ、３９Ａ）が傾斜していることから、厚みを一定又は厚みを薄くした場合と比べて、強度に優れる。
【００９４】
また、周方向突起部３８及び周方向突起部３９は、隣り合う芯金２０と当接する傾斜部３８Ａ、３９Ａが上記のように傾斜していることから、隣り合う芯金２０との間のクリアランスを確保でき、スプロケット１００に巻き上げられる際に、一方の芯金２０の周方向突起部３８が他方の芯金２０の翼部２６に当接し、他方の芯金２０の周方向突起部３９が一方の芯金２０の翼部２７に当接して、巻上げの妨げになることを防止することができる。
【００９５】
そして、周方向に突出する周方向突起部３８及び周方向突起部３９を、周方向に張り出す一対のガイド壁部２４及びガイド壁部２５にそれぞれ形成することから、例えば、翼部２６及び翼部２７に形成する場合と比べて、周方向突起部３８及び周方向突起部３９の周方向長さを短くすることができる。これにより、周方向突起部３８及び周方向突起部３９による芯金の重量の増加を抑えることができる。
【００９６】
また、一方の芯金２０と他方の芯金２０の連結部分（引掛け部分）を一対の翼部２６及び翼部２７よりも幅方向内側の領域に位置させているため、幅方向外側に連結部分が位置するものと比べて、中心線（ＣＬ）を回転軸としたねじりによる引掛け部分（引掛溝３０及び引掛溝３１）の変位が小さくなり、一方の芯金２０のピン部２８が他方の芯金２０の引掛溝３１から抜け難くなると共に他方の芯金２０のピン部２９が一方の芯金２０の引掛溝３０から抜け難くなる。
【００９７】
具体的には、引掛け部分に作用するねじりモーメントは、幅方向外側よりも幅方向内側で小さくなることから、引掛け部分を一対の翼部２６及び翼部２７よりも中心線ＣＬ寄りに位置させることで、引掛け部分の変位を小さくできる。
【００９８】
また、軸支持部３２を翼部２６の根元部近傍に形成し、軸支持部３３を翼部２７の根元部近傍に形成した場合には、連結した芯金２０同士において、一方の芯金２０の軸支持部３２と他方の芯金２０のガイド壁部２４との幅方向のクリアランスが狭く（又は、クリアランス無し）、他方の芯金２０の軸支持部３３と一方の芯金２０のガイド壁部２５との幅方向のクリアランスが狭く（又は、クリアランス無し）なる。このため、一方の芯金２０と他方の芯金２０が幅方向へ相対移動しても移動距離が少ないため、一方の芯金２０の軸支持部３２が他方の芯金２０のガイド壁部２４との当接により受ける力が低下し、他方の芯金２０の軸支持部３３が一方の芯金２０のガイド壁部２５との当接により受ける力が低下する。
【００９９】
また、軸支持部３２を翼部２６の根元部近傍に形成し、軸支持部３３を翼部２７の根元部近傍に形成することで、これらを根元部近傍に形成しないものと比べて、中心線（ＣＬ）周りのねじりモーメントによって、軸支持部３２及び軸支持部３３が受ける力が低下する。これにより、軸支持部３２及び軸支持部３３の強度が向上する。
【０１００】
以上のように、専用部品を用いずに連結でき、その連結操作が簡単な芯金２０を用いてゴムクローラ１０は構成されているため生産性が向上する。さらに、ゴムクローラ１０は、走行時における隣り合う芯金２０同士の連結外れを抑制することができる。
【０１０１】
［その他の実施形態］
上述の実施形態では、軸支持部３２に周方向突起部３８を形成し、軸支持部３３に周方向突起部３９を形成した芯金２０を用いる構成としたが、本発明はこれに限らず、図１０〜図１３に示すような形態の芯金４０を用いる構成としてもよい。図１０及び図１１に示すように、芯金４０のガイド壁部２４の張出部２４Ｂの内周端部側が切り欠かれて凹部４２が形成されている。また、ガイド壁部２４の凹部４２の周方向反対側には、周方向に突出する周方向突起部４４が形成されている。同様に、芯金４０のガイド壁部２５の張出部２５Ｂの内周端部側が切り欠かれて凹部４３が形成されている。また、ガイド壁部２５の凹部４３の周方向反対側には、周方向に突出する周方向突起部４５が形成されている。そして、図１２に示すように、隣り合う芯金４０同士を連結すると、内周面側から見て、一方の芯金４０の周方向突起部４４が他方の芯金４０の凹部４２とオーバーラップし、他方の芯金４０の周方向突起部４５が一方の芯金４０の凹部４３とオーバーラップしている。また、図１３に示すように、一方の芯金２０の周方向突起部４４（の傾斜部４４Ａ）と他方の芯金４０の凹部４２とのクリアランス及び他方の芯金４０の周方向突起部４５（の傾斜部４５Ａ）と一方の芯金４０の凹部４３とのクリアランスは、第１実施形態と同様に、ピン部２８、２９が引掛溝３０、３１から抜け出る前に、周方向突起部４４、４５がそれぞれの凹部４２、４３の外周側の凹壁４２Ａ、４３Ａに当接するように設定されている。この芯金４０を用いた場合においても、第１実施形態と同様の作用効果を奏することができる。なお、芯金としては、軸支持部３２に周方向突起部３８を形成し、軸支持部３３に周方向突起部３９を形成し、さらに、ガイド壁部２４に凹部４２及び周方向突起部４４を形成し、ガイド壁部２５に凹部４３及び周方向突起部４５を形成する構成としてもよい。
【０１０２】
上述の実施形態では、スプロケット係合部２２の周方向の端部２２Ａ及び端部２２Ｂを突出させて段差３４及び段差３５を形成する構成としたが、これに限らず、段差３４及び段差３５が形成されるように、スプロケット係合部２２の周方向の両端部に突起を形成する構成としてもよい。なお、上記突起は、スプロケット１００と干渉しない位置へ配置することが好ましい。
また、芯金２０のスプロケット係合部２２に段差３４及び段差３５を形成せずに、代わりにピン部２８及びピン部２９の各先端部に周方向へ突出する突起部を形成し、この突起部をガイド壁部２４及びガイド壁部２５の幅方向内側面に引っ掛ける構造として一方の芯金２０に対して他方の芯金２０が幅方向に相対的に移動するのを抑制してもよい。
【０１０３】
また、上述の実施形態では、翼部２６及び翼部２７の幅方向内側にそれぞれ軸支持部３２及び軸支持部３３を形成する構成としている。しかし、翼部２６及び翼部２７は、軸支持部３２及び軸支持部３３よりも幅方向外側部分を形成しない構成としてもよい。このような構成とすることで芯金２０をコンパクト化することができる。
【０１０４】
なお、上述の実施形態の芯金２０は金属材料を一体形成したものであるが、これに限らず、芯金２０がクローラベルト１３として十分な強度、及び耐久力を有するのであれば、例えば、芯金２０を樹脂成型品としてもよく、また、強度が必要とされる部位のみ金属材料を用いた樹脂成型品としてもよい。
【０１０５】
以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。
【符号の説明】
【０１０６】
１０      ゴムクローラ
１２      ゴム弾性体
１３      クローラベルト
２０      芯金
２４      ガイド壁部（内周側突起部）
２５      ガイド壁部（内周側突起部）
２６      翼部
２７      翼部
２８      ピン部（係合軸部）
２９      ピン部（係合軸部）
３０      引掛溝（係合部）
３１      引掛溝（係合部）
３２      軸支持部
３３      軸支持部
３４      段差
３５      段差
３８      周方向突起部
３８Ａ    傾斜部
３９      周方向突起部
３９Ａ    傾斜部
４０      芯金
４４      周方向突起部
４４Ａ    傾斜部
４５      周方向突起部
４５Ａ    傾斜部
Ｓ        周方向
Ｗ        幅方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2011143791.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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