(57)【要約】【課題】磁気抵抗を均一にすると共に局所的な磁束密度の不均一をなくし、漏れ磁束の低減と直流重畳特性の向上とを両立させることができるリアクトルを提供すること。【解決手段】リアクトル１は、多角形環状の閉磁路を形成してなるコア３とコア３に巻回してなるコイル２とを有する。コア３は、辺部コア３１と角部コア３２とにより構成されている。辺部コア３１は、磁路に直交する２つの辺と磁路に平行な２つの辺とからなる長方形状を呈している。角部コア３２は、磁路に直交する辺と磁路に平行な辺とその両辺が成す直角に相対する斜辺とからなる直角三角形状を呈する２つの三角コア４１１、４１２を互いの斜辺を共有するように合わせたコアブロック４１からなる。三角コア４１１、４１２は、磁路に直交する辺と斜辺とが成す角度をθ1、θ2、透磁率をμ1、μ2（μ1≠μ2）とした場合に、実質的にｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝μ1／μ2の関係を満たす。【選択図】図１
2011108981.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
多角形環状の閉磁路を形成してなるコアと該コアに巻回してなるコイルとを有するリアクトルにおいて、
上記コアは、上記閉磁路に平行な断面において、辺部を構成する３つ以上の辺部コアと、辺部と辺部との間を連結する角部を構成する３つ以上の角部コアとにより構成されており、
上記辺部コアは、磁路に直交する２つの辺と磁路に平行な２つの辺とからなる正方形状又は長方形状を呈しており、
上記角部コアは、磁路に直交する辺と磁路に平行な辺とその両辺が成す直角に相対する斜辺とからなる直角三角形状を呈する２つの三角コアを互いの斜辺を共有するように合わせてなるコアブロックを１又は複数有しており、
該コアブロックにおける上記２つの三角コアは、互いに異なる透磁率を有しており、
該２つの三角コアのそれぞれについて、磁路に直交する辺と斜辺とが成す角度をθ1、θ2、透磁率をμ1、μ2とした場合に、実質的にｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝μ1／μ2の関係を満たすことを特徴とするリアクトル。
【請求項２】
請求項１において、上記コアは、上記閉磁路に直交する方向の高さが一定であることを特徴とするリアクトル。
【請求項３】
請求項１又は２において、上記コアブロックにおける上記２つの三角コアのうち、上記辺部コアに隣接する三角コアは、その隣接する上記辺部コアと同じ材料よりなることを特徴とするリアクトル。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項において、上記角部コアは、上記コアブロックを複数有しており、該複数のコアブロックにおける上記三角コアのうち、磁路に直交する辺を共有して隣接する三角コア同士は、同じ材料よりなることを特徴とするリアクトル。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項において、上記コアには、磁路方向に所定の幅を有するギャップが１又は複数箇所設けられていることを特徴とするリアクトル。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項において、上記コアには、磁路方向に所定の幅を有する永久磁石が１又は複数設けられていることを特徴とするリアクトル。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項において、上記リアクトルは、複数の上記コアを連結させて構成された連結リアクトルであり、該連結リアクトルは、隣接する上記コアにおいて、上記辺部コア同士を連結してなる連結部を有しており、該連結部にのみ上記コイルを巻回してなることを特徴とするリアクトル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電力変換装置等に用いられるリアクトルに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、自動車等に搭載される電力変換装置に用いられるリアクトルは、低損失かつ小型・大電力容量であることが要求される。一般に、リアクトルは、磁性体からなる環状のコア（磁心）にコイルを巻回して構成されており、閉磁路を形成することによってコアから漏れる磁束を低減し、低損失を実現している。
【０００３】
しかしながら、コアを単一の材料により構成して閉磁路を形成したリアクトルでは、コアの内周側を通る磁束線の経路が外周側を通る磁束線の経路よりも短くなり、内周側の磁気抵抗が外周側よりも小さくなる。そのため、内周側の磁束密度が外周側よりも高くなり、磁束密度の不均一が生じる。
【０００４】
また、この磁束密度の不均一は、周回する磁路の曲率半径が小さいほど大きくなることが知られている。したがって、角部を有するような多角形環状の閉磁路を形成するコアにおいては、特にこの問題が顕著に表れる。
例えば、図１５に示すごとく、四角形環状の閉磁路を形成するコア９３では、特に角部の内周側（図中の領域Ｐ）において磁束線Ｍが集中し、磁束密度が高くなって飽和しやすくなるため、直流重畳特性が悪化してしまう。
【０００５】
そこで、このような問題に対し、従来、図１６に示すごとく、角部に内周側ほどギャップ幅が大きくなるスリット状のギャップ９９を設けたリアクトル用磁心（コア）９３が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
このリアクトル用磁心は、内周側と外周側との磁気抵抗の差を小さくすることにより、内周側の磁束線の集中を緩和し、直流重畳特性を改善することができるというものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平８−１１５８２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上述した従来のリアクトル用磁心には、以下のような問題がある。
すなわち、図１７に示すごとく、従来のリアクトル用磁心９３では、スリット状のギャップ９９の両端近傍、すなわちコア９３の角部におけるギャップ９９の内側（角部の内周部（領域Ｐ））及び外側（角部の外周部（領域Ｌ））において磁気抵抗が局所的に均一にならず、この箇所で磁束密度の不均一を生じる。ここで、磁束線Ｍは、磁束密度の不均一によって褶曲する性質を有する。そのため、磁束線Ｍがギャップ９９を迂回するように形成される。これにより、ギャップ９９の内側（領域Ｐ）において、やはり磁束線Ｍが集中し、直流重畳特性が悪化してしまう。また、ギャップ９９の内側（領域Ｐ）及び外側（領域Ｌ）において、磁束線Ｍが磁路から外れることによる漏れ磁束が増大し、損失の増大を招いてしまう。
【０００８】
このように、従来のリアクトル用磁心では、磁束の集中という問題点を磁気抵抗の観点から解消しようとしたが、依然として局所的な磁束密度の不均一が生じており、上記の問題を解消することができなかった。
したがって、磁気抵抗を均一にするだけでなく、局所的な磁束密度の不均一をなくし、漏れ磁束の低減と直流重畳特性の向上とを両立させることができるコア（磁心）及びそれを用いたリアクトルが望まれていた。
【０００９】
本発明は、かかる従来の問題点に鑑みてなされたもので、磁気抵抗を均一にすると共に局所的な磁束密度の不均一をなくし、漏れ磁束の低減と直流重畳特性の向上とを両立させることができるリアクトルを提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、多角形環状の閉磁路を形成してなるコアと該コアに巻回してなるコイルとを有するリアクトルにおいて、
上記コアは、上記閉磁路に平行な断面において、辺部を構成する３つ以上の辺部コアと、辺部と辺部との間を連結する角部を構成する３つ以上の角部コアとにより構成されており、
上記辺部コアは、磁路に直交する２つの辺と磁路に平行な２つの辺とからなる正方形状又は長方形状を呈しており、
上記角部コアは、磁路に直交する辺と磁路に平行な辺とその両辺が成す直角に相対する斜辺とからなる直角三角形状を呈する２つの三角コアを互いの斜辺を共有するように合わせてなるコアブロックを１又は複数有しており、
該コアブロックにおける上記２つの三角コアは、互いに異なる透磁率を有しており、
該２つの三角コアのそれぞれについて、磁路に直交する辺と斜辺とが成す角度をθ1、θ2、透磁率をμ1、μ2とした場合に、実質的にｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝μ1／μ2（式（１））の関係を満たすことを特徴とするリアクトルにある（請求項１）。
【発明の効果】
【００１１】
本発明のリアクトルは、上述したような構成を有することにより、上記コイルへの通電により発生する磁束線を上記コアの内周側・外周側にかかわらず磁路に対して平行な方向に形成することができると共に、上記コアを構成する各コア（辺部コア、角部コア）の内部において磁束密度を偏りなく均一にすることができる。
以下、この理由を次に示す例を用いて説明する。
【００１２】
例えば、図３に示すごとく、多角形環状の閉磁路を形成してなるコア３において、辺部コア３１における第１辺部コア３１１と第２辺部コア３１２との間に角部コア３２が存在し、この角部コア３２が２つの三角コア４１１、４１２よりなるコアブロック４１によって構成されているとする。
一般的に、互いに透磁率の異なる材料同士の境界面において、磁束線がその境界面に対して斜め方向（垂直方向とは異なる方向）に入射すると、その磁束線が屈折することが知られている。
【００１３】
そのため、同図に示すごとく、第１辺部コア３１１において磁路に平行な方向に形成された磁束線Ｍがその第１辺部コア３１１から角部コア３２に向かって入射した場合、磁束線Ｍは、第１辺部コア３１１と三角コア４１１との境界面（３１１ａ、４１１ａ）に対して垂直方向に入射することになるため、屈折しない。
【００１４】
次いで、同図に示すごとく、磁束線Ｍが三角コア４１１から三角コア４１２に向かって入射した場合、磁束線Ｍは、互いに透磁率が異なる材料同士の境界面である三角コア４１１と三角コア４１２との境界面（４１１ｃ、４１２ｃ）に対して斜め方向に、具体的には入射角θAにて入射することになるため、屈折する。
このとき、屈折角をθBとすると、マックスウェル方程式に基づいて導かれる磁束線の屈折の原理から、ｔａｎθA／ｔａｎθB＝μ1／μ2の式が成り立つ。
【００１５】
そして、三角コア４１１における磁路に直交する辺４１１ａと斜辺４１１ｃとが成す角度θ1とθAとは等しく、また三角コア４１２における磁路に直交する辺４１２ａと斜辺４１２ｃとが成す角度θ2とθBとは等しい。
よって、上記のｔａｎθA／ｔａｎθB＝μ1／μ2の式の角度θAをθ1に、角度θBをθ2に置き換えることにより、上記式（１）が得られる。
【００１６】
ここで、上記式（１）が成り立つ場合には、同図に示すごとく、上記境界面（４１１ｃ、４１２ｃ）において屈折した後の磁束線Ｍは、三角コア４１２と第２辺部コア３１２との境界面（４１２ａ、３１２ａ）に対して垂直方向に入射することになる。そのため、磁束線Ｍは、その境界面（４１２ａ、３１２ａ）で屈折せず、第２辺部コア３１２において磁路に平行な方向に形成される。
【００１７】
このように、上述した磁束線Ｍの屈折がコア３のすべての角部において繰り返されることにより、磁束線Ｍが磁路に対して平行な方向に形成される。そして、コア３全周にわたって磁束線Ｍが磁路に平行に保たれるため、コア３の角部において磁束線Ｍが内周側へ集中することを防ぐことができる。つまり、コア３の辺部において外周側を通る磁束線Ｍは、角部においても外周側を通るようになる。
【００１８】
また、同図に示すごとく、コア３の内周面３０１とある磁束線Ｍとの間の距離をｈ、第１辺部コア３１１における磁束線Ｍに直交する方向の幅をＷ1、第２辺部コア３１２における磁束線Ｍに直交する方向の幅をＷ2、第１辺部コア３１１における微小断面Ｓ1の面積をΔＳ1、磁束線Ｍに沿って上記微小断面Ｓ1を第２辺部コア３１２に投影して得る第２辺部コア３１２における微小断面Ｓ2の面積をΔＳ2で表すとする。
ここで、微小断面Ｓ1、Ｓ2の面積ΔＳ1、ΔＳ2の比は、磁束線Ｍに沿って互いに投影される関係にあるため、幅Ｗ1、Ｗ2の比と等しい。したがって、Ｗ1／Ｗ2＝ΔＳ1／ΔＳ2の関係が成り立つ。
【００１９】
このような場合、磁束線Ｍが角部コア３２（三角コア４１１及び三角コア４１２）を通過する際に受ける磁気抵抗Ｒ3は、磁束線Ｍが角部コア３２の最も内周側の経路（三角コア４１１の辺４１１ｂを通る経路）を通る場合の磁気抵抗Ｒ1と、磁束線Ｍが角部コア３２の最も外周側の経路（三角コア４１１の辺４１１ｂを通る経路）を通る場合の磁気抵抗Ｒ2とを用いて、次の式で表される。
Ｒ3＝（ｈ／Ｗ1）・Ｒ1＋（１−ｈ／Ｗ1）・Ｒ2  （ｈ／Ｗ1：０〜１）・・・式（２）
【００２０】
ここで、磁気抵抗Ｒ1、Ｒ2は、次の式で表される。
Ｒ1＝Ｗ1・ｔａｎθ1／（ΔＳ1・μ1）  ・・・式（３）
Ｒ2＝Ｗ2・ｔａｎθ2／（ΔＳ2・μ2）  ・・・式（４）
上述のごとく、ｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝μ1／μ2（式（１））、Ｗ1／Ｗ2＝ΔＳ1／ΔＳ2が成り立つことから、式（３）と式（４）との関係は、Ｒ1＝Ｒ2となる。
さらに、このＲ1＝Ｒ2の関係を上記式（２）に代入することにより、Ｒ3=Ｒ1=Ｒ2であることが導き出される。すなわち、磁束線Ｍが角部コア３２（三角コア４１１及び三角コア４１２）を通過する際に受ける磁気抵抗Ｒ3は、距離ｈに依存せず、内周側及び外周側にかかわらずどの経路で通過する場合でも同じ値となる。
【００２１】
また、同図に示すごとく、磁束線Ｍが辺部コア３１（第１辺部コア３１１、第２辺部コア３１２）を通過する際にそれぞれ受ける磁気抵抗も、辺部コア３１（第１辺部コア３１１、第２辺部コア３１２）が正方形状又は長方形状を呈していることから、距離ｈに依存せず、内周側及び外周側にかかわらずどの経路で通過する場合でも同じ値となる。
よって、コア３を構成する各辺部コア３１及び各角部コア３２のそれぞれにおいて、磁束線Ｍが通過する際に受ける磁気抵抗は、距離ｈに依存せず、均一である。これにより、コア３を構成する各辺部コア３１及び各角部コア３２の内部のそれぞれにおいて、磁束密度が偏りなく均一になる。
【００２２】
このように、本発明のリアクトルは、上述したような構成を有することにより、磁束線を上記コアの内周側・外周側にかかわらず磁路に対して平行な方向に形成することができることから、磁束線が上記コアからはみ出ることによって生じる漏れ磁束を低減することができる。
また、上記コアを構成する各コア（辺部コア、角部コア）の内部において磁束密度を偏りなく均一にすることができることから、局所的な磁束密度の不均一によって生じる直流重畳特性の悪化を抑制することができる。
よって、漏れ磁束の低減と直流重畳特性の向上とを両立させることができる。
【００２３】
以上のごとく、本発明によれば、磁気抵抗を均一にすると共に局所的な磁束密度の不均一をなくし、漏れ磁束の低減と直流重畳特性の向上とを両立させることができるリアクトルを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】実施例１における、閉磁路に直交する方向から見たリアクトルの平面図。
【図２】実施例１における、閉磁路に直交する方向から見たコアの断面図。
【図３】実施例１における、角部コア周辺の磁束線の流れを示す説明図。
【図４】実施例２における、閉磁路に直交する方向から見たコアの断面図。
【図５】実施例３における、閉磁路に直交する方向から見たコアの断面図。
【図６】実施例３における、角部コア周辺の磁束線の流れを示す説明図。
【図７】実施例４における、閉磁路に直交する方向から見たコアの断面図。
【図８】実施例５における、閉磁路に直交する方向から見たコアの断面図。
【図９】実施例５における、角部コア周辺の磁束線の流れを示す説明図。
【図１０】実施例６における、閉磁路に直交する方向から見たコアの断面図。
【図１１】実施例７における、閉磁路に直交する方向から見たコアの断面図。
【図１２】実施例８における、閉磁路に直交する方向から見たコアの断面図。
【図１３】実施例９における、閉磁路に直交する方向から見たコアの断面図。
【図１４】実施例１０における、閉磁路に直交する方向から見たコアの断面図。
【図１５】従来における、磁束線の流れを示したコアの断面図。
【図１６】従来における、角部にギャップを設けたコアの断面図。
【図１７】従来における、コアの角部周辺の磁束線の流れを示す説明図。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
本発明において、上記コアブロックにおける上記２つの三角コアのそれぞれについて、磁路に直交する辺と斜辺とが成す角度をθ1、θ2、透磁率をμ1、μ2とした場合に、実質的にｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝μ1／μ2の関係を満たす。
ここで、「実質的にｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝μ1／μ2の関係を満たす」とは、厳密にｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝μ1／μ2が成立する場合のみならず、上述した本発明の効果を得ることができる許容範囲を含んでいることを意味している。例えば、製造において上記の各コアをつなぎ合わせる際に生じた隙間や傾斜等に起因する誤差を含んでいる。
【００２６】
また、上記の許容範囲としては、例えば、「μ1／μ2」の値の１０％前後の誤差範囲、すなわちｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝０．９μ1／μ2〜１．１μ1／μ2であれば、磁束密度の不均一を１０％前後の誤差範囲にすることができ、上述した本発明の効果を十分に得ることができる。
以下、その理由について説明する。
【００２７】
磁束密度の不均一を１０％前後の誤差範囲にするためには、上記磁気抵抗Ｒ3の上記距離ｈに対するばらつきを１０％以内に抑える必要がある。上記式（２）に示すように、上記磁気抵抗Ｒ3は、上記の磁気抵抗Ｒ１と磁気抵抗Ｒ２との内分で表されるため、上記磁気抵抗Ｒ3の上記距離ｈに対するばらつきを１０％以内に抑えるということは、次の式（５）が成り立てばよい。
０．９≦Ｒ１／Ｒ２≦１．１  ・・・式（５）
ここで、「μ1／μ2」の値の誤差をαとすると、誤差を含んだ場合の上記式（１）は、次の式（６）で表される。
ｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝（１＋α）μ1／μ2  ・・・式（６）
【００２８】
次いで、上記の式（３）、式（４）、式（６）及びＷ1／Ｗ2＝ΔＳ1／ΔＳ2の関係を上記式（５）に代入することにより、αの関係式として次の式（７）が得られる。
０．９≦１＋α≦１．１  ・・・式（７）
よって、上記式（７）より、「μ1／μ2」の値の誤差「α」が１０％以内（±０．１）となる。
以上により、「μ1／μ2」の値の１０％前後の誤差範囲、すなわちｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝０．９μ1／μ2〜１．１μ1／μ2であれば、磁束密度の不均一を１０％前後の誤差範囲にすることができ、上述した本発明の効果を十分に得ることができる。
【００２９】
また、上記コアを構成する材料としては、磁性体としてすでに公知の様々な材料を用いることができる。
また、上記コイルは、上記コアによって形成される磁路を中心軸とする周方向に（磁路に略直交する方向に）巻回されていることが好ましい。これは、上記コアによって形成される磁路に対して平行な方向に磁束線を形成することができるからである。
【００３０】
また、上記コアにおける上記角部コアは、上記コアブロックを１又は複数有している。すなわち、上記角部コアは、１つの上記コアブロックにより構成してもよいし、複数の上記コアブロックを組み合わせて構成してもよい。また、その組み合わせ方も、上記角部コアの形状に合わせて様々に変更することができる。
【００３１】
また、上記コアは、上記閉磁路に直交する方向の高さが一定であることが好ましい（請求項２）。
この場合には、上記コアを構成する各コア（辺部コア、角部コア）の内部において磁束密度をより均一にすることができる。また、漏れ磁束の低減という本発明の効果をより一層発揮することができる。
【００３２】
また、上記コアは、上記辺部コアにおいて、上記閉磁路に直交する方向の幅が一定であることが好ましい。
この場合にも、上記コアを構成する各コア（辺部コア、角部コア）の内部において磁束密度をより均一にすることができる。また、漏れ磁束の低減という本発明の効果をより一層発揮することができる。
【００３３】
また、上記コアブロックにおける上記２つの三角コアのうち、上記辺部コアに隣接する三角コアは、その隣接する上記辺部コアと同じ材料よりなる構成とすることができる（請求項３）。すなわち、両者の間では磁束線を屈折させる必要がないため、両者を構成する材料について透磁率に関する条件はない。そのため、両者を同じ材料で構成することができる。
この場合には、上記コアを構成する上で必要な材料の数や部材の数を少なくすることが可能となり、製造が容易となる（後述する実施例２、４、５等参照）。
【００３４】
また、上記角部コアは、上記コアブロックを複数有しており、該複数のコアブロックにおける上記三角コアのうち、磁路に直交する辺を共有して隣接する三角コア同士は、同じ材料よりなる構成とすることができる（請求項４）。すなわち、両者の間では磁束線を屈折させる必要がないため、両者を構成する材料について透磁率に関する条件はない。そのため、両者を同じ材料で構成することができる。
この場合にも、上記コアを構成する上で必要な材料の数や部材の数を少なくすることが可能となり、製造が容易になる（後述する実施例３〜５等参照）。
【００３５】
また、上記コアには、磁路方向に所定の幅を有するギャップが１又は複数箇所設けられていることが好ましい（請求項５）。
この場合には、上記ギャップの幅やその数を調整することにより、磁束密度の調整を行うことが可能となる。そのため、上記コアを構成する材料の選定における自由度を高めることができる。また、磁束密度の調整により、小型かつエネルギー容量が大きなリアクトルを設計することが可能となる（後述する実施例６参照）。
【００３６】
また、上記コアには、磁路方向に所定の幅を有する永久磁石が１又は複数設けられていることが好ましい（請求項６）。
この場合には、上記リアクトルの通電により発生する磁束とは反対方向に磁気バイアスをかけることができる。そのため、上記コアにおける磁気飽和を抑制することができ、該コアにおける損失を低減することができる（後述する実施例７参照）。
【００３７】
また、本発明では、上述したように、上記コアの角部において漏れ磁束を低減し、磁気飽和を抑制することができる。したがって、本発明のリアクトルは、従来に比べて大きな磁束密度を発生させても損失が小さく、ギャップ又は永久磁石の幅を小さく設定することができるようになるため、ギャップ又は永久磁石における漏れ磁束を低減することができる。これにより、ギャップ又は永久磁石を設けたことによる上記の効果をより有効に発揮することができる。
【００３８】
また、上記のギャップ又は永久磁石は、上記コアにおいて上記コイルを巻回しない部分に設けることが好ましい。例えば、上記コイルを上記コアの上記辺部コアに巻回し、ギャップ又は永久磁石を上記コアの上記角部コアに設ける構成とすることが好ましい。
この場合には、ギャップ又は永久磁石が上記コイルを巻回しない部分にあるため、ギャップ又は永久磁石において漏れ磁束が上記コイルに渦電流を誘導することによって生じる渦電流損失を低減することができる（後述する実施例８、９参照）。
【００３９】
また、上記リアクトルは、複数の上記コアを連結させて構成された連結リアクトルであり、該連結リアクトルは、隣接する上記コアにおいて、上記辺部コア同士を連結してなる連結部を有しており、該連結部にのみ上記コイルを巻回してなる構成とすることができる（請求項７）。
この場合には、上記連結部にのみ上記コイルを巻回することにより、その他の部分に上記コイルを巻回する必要がなくなるため、上記コアに巻回する上記コイルによって体格が増大するという問題を防ぐことができる（後述する実施例１０参照）。
【実施例】
【００４０】
（実施例１）
本発明の実施例にかかるリアクトルについて、図を用いて説明する。
本例のリアクトル１は、図１〜図３に示すごとく、多角形環状の閉磁路を形成してなるコア３とコア３に巻回してなるコイル２とを有する。
コア３は、閉磁路に平行な断面において、辺部を構成する６つの辺部コア３１と、辺部と辺部との間を連結する角部を構成する６つの角部コア３２とにより構成されている。
【００４１】
また、辺部コア３１は、磁路に直交する２つの辺（３１１ａ、３１２ａ）と磁路に平行な２つの辺（３１１ｂ、３１２ｂ）とからなる長方形状を呈している。
角部コア３２は、磁路に直交する辺４１１ａ、４１２ａと磁路に平行な辺４１１ｂ、４１２ｂとその両辺が成す直角に相対する斜辺４１１ｃ、４１２ｃとからなる直角三角形状を呈する２つの三角コア４１１、４１２を互いの斜辺４１１ｃ、４１２ｃを共有するように合わせてなるコアブロック４１を１つ有している。
【００４２】
そして、コアブロック４１における２つの三角コア４１１、４１２は、互いに異なる透磁率を有している。また、２つの三角コア４１１、４１２のそれぞれについて、磁路に直交する辺４１１ａ、４１２ａと斜辺４１１ｃ、４１２ｃとが成す角度をθ1、θ2、透磁率をμ1、μ2とした場合に、実質的にｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝μ1／μ2（式（１））の関係を満たす。
なお、図１〜図３は、すべて閉磁路に直交する方向から見た平面図あるいは断面図である。後述する図４〜図１４も同様である。
以下、これを詳説する。
【００４３】
図１、図２に示すごとく、リアクトル１は、外周及び内周共に六角形である環状の閉磁路を形成してなるコア３を有している。
コア３は、閉磁路に直交する方向の高さが一定となっており、閉磁路に平行な断面において、辺部を構成する６つの辺部コア３１と角部を構成する６つの角部コア３２とにより構成されている。
【００４４】
図１、図２に示すごとく、辺部コア３１は、形状の異なる第１辺部コア３１１と第２辺部コア３１２との２種類により構成されている。本例では、６つの辺部コア３１は、長さが長くて幅の広い３つの第１辺部コア３１１と長さが短くて幅の狭い３つの第２辺部コア３１２とにより構成されており、第１辺部コア３１１及び第２辺部コア３１２は、交互に配置されている。
第１辺部コア３１１及び第２辺部コア３１２は、閉磁路に平行な断面において、それぞれ磁路に直交する２つの辺３１１ａ、３１２ａ（図３）と磁路に平行な２つの辺３１１ｂ、３１２ｂ（図３）とからなる長方形状を呈している。
また、第１辺部コア３１１には、その第１辺部コア３１１によって形成された磁路を中心軸として周方向に（磁路に略直交する方向に）コイル２が巻回されている。
【００４５】
また、第１辺部コア３１１は、比透磁率＝２４００のフェライトを用いて均質に構成されている。また、第２辺部コア３１２は、比透磁率＝６０の磁性粉末混合樹脂を用いて均質に構成されている。この磁性粉末混合樹脂は、鉄粉等の磁性粉末をエポキシ等の樹脂に混合したものである。なお、各第１辺部コア３１１及び各第２辺部コア３１２は、それぞれ別々の材料で構成することもできる。
【００４６】
図１、図２に示すごとく、コア３における角部コア３２は、１つのコアブロック４１により構成されている。
図３に示すごとく、コアブロック４１は、閉磁路に平行な断面において、磁路に直交する辺４１１ａ、４１２ａと磁路に平行な辺４１１ｂ、４１２ｂとその両辺が成す直角に相対する斜辺４１１ｃ、４１２ｃとからなる直角三角形状を呈する２つの三角コア４１１、４１２により構成されている。２つの三角コア４１１、４１２は、互いの斜辺４１１ｃ、４１２ｃを共有するように配置されている。
【００４７】
また、図３に示すごとく、コアブロック４１における２つの三角コア４１１、４１２のそれぞれについて、磁路に直交する辺４１１ａ、４１２ａと斜辺４１１ｃ、４１２ｃとが成す角度をθ1、θ2、透磁率をμ1、μ2とした場合に、実質的にｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝μ1／μ2（式（１））の関係を満たしている。また、三角コア４１１、４１２は、互いに異なる透磁率（μ1＜μ2）を有する材料により構成されている。
本例では、三角コア４１１、４１２は、それぞれ比透磁率μ1＝１０の磁性粉末混合樹脂、比透磁率μ2＝１００の磁性粉末混合樹脂を用いて均質に構成されている。
【００４８】
ここで、「実質的にｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝μ1／μ2の関係を満たす」とは、厳密にｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝μ1／μ2が成立する場合のみならず、後述する本例の効果を得ることができる許容範囲を含んでいることを意味している。例えば、製造において上記の各コアをつなぎ合わせる際に生じた隙間や傾斜等に起因する誤差を含んでいる。
また、その許容範囲としては、例えば、「μ1／μ2」の値の１０％前後の誤差範囲、すなわちｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝０．９μ1／μ2〜１．１μ1／μ2であれば、上述したように、磁束密度の不均一を１０％前後の誤差範囲にすることができ、後述する本例の効果を十分に得ることができる。
【００４９】
そして、同図に示すごとく、コアブロック４１は、三角コア４１１の辺４１１ａと第１辺部コア３１１の辺３１１ａとを共有するように配置されていると共に、三角コア４１２の辺４１２ａと第２辺部コア３１２の辺３１２ａとを共有するように配置されている。このようにして、コアブロック４１は、角部コア３２を構成している。
【００５０】
次に、本例のリアクトル１における作用効果について、図を用いて説明する。
本例のリアクトル１は、上述したような構成とすることにより、コイル２への通電により発生する磁束線Ｍをコア３の内周側・外周側にかかわらず磁路に対して平行な方向に形成することができると共に、コア３を構成する各コア（辺部コア３１、角部コア３２）の内部において偏りなく均一にすることができる。
以下、この理由を説明する。
【００５１】
一般的に、互いの透磁率の異なる材料同士の境界面において、磁束線がその境界面に対して斜め方向（垂直な方向とは異なる方向）に入射すると、その磁束線が屈折することが知られている。
そのため、図３に示すごとく、第１辺部コア３１１において磁路に平行な方向に形成された磁束線Ｍが第１辺部コア３１１から角部コア３２に向かって入射した場合、磁束線Ｍは、第１辺部コア３１１と三角コア４１１との境界面（３１１ａ、４１１ａ）に対して垂直方向に入射することになるため、屈折しない。
【００５２】
次いで、同図に示すごとく、磁束線Ｍが三角コア４１１から三角コア４１２に向かって入射した場合、磁束線Ｍは、互いに透磁率が異なる材料同士の境界面である三角コア４１１と三角コア４１２との境界面（４１１ｃ、４１２ｃ）に対して斜め方向に、具体的には入射角θAにて入射することになるため、屈折する。
このとき、屈折角をθBとすると、マックスウェル方程式に基づいて導かれる磁束線の屈折の原理から、ｔａｎθA／ｔａｎθB＝μ1／μ2の式が成り立つ。
【００５３】
そして、三角コア４１１における磁路に直交する辺４１１ａと斜辺４１１ｃとが成す角度θ1とθAとは等しく、また三角コア４１２における磁路に直交する辺４１２ａと斜辺４１２ｃとが成す角度θ2とθBとは等しい。
よって、上記のｔａｎθA／ｔａｎθB＝μ1／μ2の式の角度θAをθ1に、角度θBをθ2に置き換えることにより、上記式（１）が得られる。
【００５４】
ここで、上記式（１）が成り立つ場合には、同図に示すごとく、上記境界面（４１１ｃ、４１２ｃ）において屈折した後の磁束線Ｍは、三角コア４１２と第２辺部コア３１２との境界面（４１２ａ、３１２ａ）に対して垂直方向に入射することになる。そのため、磁束線Ｍは、その境界面（４１２ａ、３１２ａ）で屈折せず、第２辺部コア３１２において磁路に平行な方向に形成される。
【００５５】
このように、上述した磁束線Ｍの屈折がコア３のすべての角部において繰り返されることにより、磁束線Ｍが磁路に対して平行な方向に形成される。そして、コア３全周にわたって磁束線Ｍが磁路に平行に保たれるため、コア３の角部において磁束線Ｍが内周側へ集中することを防ぐことができる。つまり、コア３の辺部において外周側を通る磁束線Ｍは、角部においても外周側を通るようになる。
【００５６】
また、同図に示すごとく、コア３の内周面３０１とある磁束線Ｍとの間の距離をｈ、第１辺部コア３１１における磁束線Ｍに直交する方向の幅をＷ1、第２辺部コア３１２における磁束線Ｍに直交する方向の幅をＷ2、第１辺部コア３１１における微小断面Ｓ1の面積をΔＳ1、磁束線Ｍに沿って上記微小断面Ｓ1を第２辺部コア３１２に投影して得る第２辺部コア３１２における微小断面Ｓ2の面積をΔＳ2で表すとする。
ここで、微小断面Ｓ1、Ｓ2の面積ΔＳ1、ΔＳ2の比は、磁束線Ｍに沿って互いに投影される関係にあるため、幅Ｗ1、Ｗ2の比と等しい。したがって、Ｗ1／Ｗ2＝ΔＳ1／ΔＳ2の関係が成り立つ。
【００５７】
このような場合、磁束線Ｍが角部コア３２（三角コア４１１及び三角コア４１２）を通過する際に受ける磁気抵抗Ｒ3は、磁束線Ｍが角部コア３２の最も内周側の経路（三角コア４１１の辺４１１ｂを通る経路）を通る場合の磁気抵抗Ｒ1と、磁束線Ｍが角部コア３２の最も外周側の経路（三角コア４１１の辺４１１ｂを通る経路）を通る場合の磁気抵抗Ｒ2とを用いて、次の式で表される。
Ｒ3＝（ｈ／Ｗ1）・Ｒ1＋（１−ｈ／Ｗ1）・Ｒ2  （ｈ／Ｗ1：０〜１）・・・式（２）
【００５８】
ここで、磁気抵抗Ｒ1、Ｒ2は、次の式で表される。
Ｒ1＝Ｗ1・ｔａｎθ1／（ΔＳ1・μ1）  ・・・式（３）
Ｒ2＝Ｗ2・ｔａｎθ2／（ΔＳ2・μ2）  ・・・式（４）
上述のごとく、ｔａｎθ1／ｔａｎθ2＝μ1／μ2（式（１））、Ｗ1／Ｗ2＝ΔＳ1／ΔＳ2が成り立つことから、式（３）と式（４）との関係は、Ｒ1＝Ｒ2となる。
さらに、このＲ1＝Ｒ2の関係を上記式（２）に代入することにより、Ｒ3=Ｒ1=Ｒ2であることが導き出される。すなわち、磁束線Ｍが角部コア３２（三角コア４１１及び三角コア４１２）を通過する際に受ける磁気抵抗Ｒ3は、距離ｈに依存せず、内周側及び外周側にかかわらずどの経路で通過する場合でも同じ値となる。
【００５９】
また、同図に示すごとく、磁束線Ｍが辺部コア３１（第１辺部コア３１１、第２辺部コア３１２）を通過する際にそれぞれ受ける磁気抵抗も、辺部コア３１（第１辺部コア３１１、第２辺部コア３１２）が上述した長方形状を呈していることから、距離ｈに依存せず、内周側及び外周側にかかわらずどの経路で通過する場合でも同じ値となる。
よって、コア３を構成する各辺部コア３１及び各角部コア３２のそれぞれにおいて、磁束線Ｍが通過する際に受ける磁気抵抗は、距離ｈに依存せず、均一である。これにより、コア３を構成する各辺部コア３１及び各角部コア３２の内部のそれぞれにおいて、磁束密度が偏りなく均一になる。
【００６０】
このように、本例のリアクトル１は、上述したような構成を有することにより、磁束線Ｍをコアの内周側・外周側にかかわらず磁路に対して平行な方向に形成することができることから、磁束線Ｍがコア３からはみ出ることによって生じる漏れ磁束を低減することができる。
また、コア３を構成する各コア（辺部コア３１、角部コア３２）の内部において磁束密度を偏りなく均一にすることができることから、局所的な磁束密度の不均一によって生じる直流重畳特性の悪化を抑制することができる。
よって、漏れ磁束の低減と直流重畳特性の向上とを両立させることができる。
【００６１】
また、本例では、コア３は、閉磁路に直交する方向の高さが一定である。そのため、コア３全周にわたって磁束密度をより均一にすることができる。また、漏れ磁束の低減という本発明の効果をより一層発揮することができる。
【００６２】
以上のごとく、本例によれば、磁気抵抗を均一にすると共に局所的な磁束密度の不均一をなくし、漏れ磁束の低減と直流重畳特性の向上とを両立させることができるリアクトル１を提供することができる。
【００６３】
なお、本例において、６つの辺部コア３１は、磁束線Ｍの屈折には関係ないため、その透磁率を任意に設定することができる。したがって、コイル２を巻回しない３つの第２辺部コア３１２の材料として透磁率の低い材料を選定すれば、より大きなエネルギー容量を持つ磁束密度が均一のリアクトル１を得ることができる。また、コイル２を巻回する３つの第１辺部コア３１１を漏れ磁束の少ない高透磁率の材料とすれば、漏れ磁束がコイル２に渦電流を誘導することによって生じる渦電流損失を低減することができ、損失を小さくしたリアクトル１を得ることができる。
【００６４】
（実施例２）
本例は、図４に示すごとく、実施例１のリアクトル１について、コア３の構成を変更した例である。
本例では、同図に示すごとく、コア３において、角部コア３２のコアブロック４１における２つの三角コア４１１、４１２のうち、辺部コア３１に隣接する三角コア４１１、４１２は、その隣接する辺部コア３１と同じ材料よりなる。
【００６５】
すなわち、同図に示すごとく、辺部コア３１とその両側に隣接する三角コア４１１とは、同じ材料により一体的に構成されている。また、辺部コア３１とその両側に隣接する三角コア４１２とは、同じ材料により一体的に構成されている。よって、コア３は、全体として２種類の材料により構成されている。
その他は、実施例１と同様の構成である。
【００６６】
本例の場合には、磁束線Ｍの屈折に関係がなく、構成する材料について透磁率に関する条件のない部材同士を同じ材料で構成している。そのため、コア３を構成する上で必要な材料の数や部材の数を少なくすることができ、製造が容易となる。
その他は、実施例１と同様の作用効果を有する。
【００６７】
（実施例３）
本例は、図５、図６に示すごとく、コア３の形状及び角部コア３２の構成を変更した例である。
本例では、図５に示すごとく、コア３は、外周が四角形、内周が八角形である環状の閉磁路を形成してなる。また、コア３は、閉磁路に平行な断面において、辺部を構成する４つの辺部コア３１と角部を構成する４つの角部コア３２とにより構成されている。
【００６８】
同図に示すごとく、４つの辺部コア３１は、長さの長い２つの第１辺部コア３１１と長さの短い２つの第２辺部コア３１２とにより構成されており、その２種類の第１辺部コア３１１及び第２辺部コア３１２は、幅が同じであり、交互に配置されている。また、第１辺部コア３１１には、その第１辺部コア３１１によって形成された磁路を中心軸として周方向に（磁路に略直交する方向に）コイル２が巻回されている（図示略）。また、角部コア３２は、２つのコアブロック４１、４２により構成されている。
【００６９】
図６に示すごとく、コアブロック４１は、閉磁路に平行な断面において、磁路に直交する辺４１１ａ、４１２ａと磁路に平行な辺４１１ｂ、４１２ｂとその両辺が成す直角に相対する斜辺４１１ｃ、４１２ｃとからなる直角三角形状を呈する２つの三角コア４１１、４１２により構成されている。２つの三角コア４１１、４１２は、互いの斜辺４１１ｃ、４１２ｃを共有するように配置されている。
【００７０】
また、コアブロック４１における２つの三角コア４１１、４１２のそれぞれについて、磁路に直交する辺４１１ａ、４１２ａと斜辺４１１ｃ、４１２ｃとが成す角度をθ11、θ12、透磁率をμ11、μ12とした場合に、ｔａｎθ11／ｔａｎθ12＝μ11／μ12の関係（上記式（１）と同様の関係）を満たしている。また、三角コア４１１、４１２は、互いに異なる透磁率（μ11＜μ12）を有する材料により構成されている。
【００７１】
同図に示すごとく、コアブロック４２は、閉磁路に平行な断面において、磁路に直交する辺４２１ａ、４２２ａと磁路に平行な辺４２１ｂ、４２２ｂとその両辺が成す直角に相対する斜辺４２１ｃ、４２２ｃとからなる直角三角形状を呈する２つの三角コア４２１、４２２により構成されている。２つの三角コア４２１、４２２は、互いの斜辺４２１ｃ、４２２ｃを共有するように配置されている。
【００７２】
また、コアブロック４２における２つの三角コア４２１、４２２のそれぞれについて、磁路に直交する辺４２１ａ、４２２ａと斜辺４２１ｃ、４２２ｃとが成す角度をθ21、θ22、透磁率をμ21、μ22とした場合に、ｔａｎθ21／ｔａｎθ22＝μ21／μ22の関係（上記式（１）と同様の関係）を満たしている。また、三角コア４２１、４２２は、互いに異なる透磁率（μ21＜μ22）を有する材料により構成されている。
【００７３】
そして、同図に示すごとく、コアブロック４１、４２は、互いの三角コア４１１、４２１の辺４１１ａ、４２１ａを共有するように配置されている。また、コアブロック４１は、三角コア４１２の辺４１２ａと第１辺部コア３１１の辺３１１ａとを共有するように配置されている。また、コアブロック４２は、三角コア４２２の辺４２２ａと第２辺部コア３１２の辺３１２ａとを共有するように配置されている。このようにして、コアブロック４１、４２は、角部コア３２を構成している。
【００７４】
また、本例では、コアブロック４１、４２は、互いの三角コア４１１、４２１の辺４１１ａ、４２１ａを対称軸とする線対称の形状・構成を有している。
また、コアブロック４１の三角コア４１１とコアブロック４２の三角コア４２１とは、同じ材料により構成されている。また、両者は、互いに隣接して配置されているため、一体的に構成されている。また、コアブロック４１の三角コア４１２とコアブロック４２の三角コア４２２とは、同じ材料により構成されている。
その他は、実施例１と同様の構成である。
【００７５】
本例の場合には、実施例１と同様の作用効果を有する。
すなわち、リアクトル１は、上述したような構成を有することにより、図６に示すごとく、コイル２への通電により発生する磁束線Ｍをコア３の内周側・外周側にかかわらず磁路に対して平行な方向に形成することができると共に、コア３を構成する各コア（辺部コア３１、角部コア３２）の内部において磁束密度を偏りなく均一にすることができる。
これにより、磁気抵抗を均一にすると共に局所的な磁束密度の不均一をなくし、漏れ磁束の低減と直流重畳特性の向上とを両立させることができるリアクトル１を得ることができる。
【００７６】
また、角部コア３２を上述したような構成とすることにより、磁束線Ｍを角部コア３２において２段階で屈折させることになるため、コアブロック４１における三角コア４１１、４１２及びコアブロック４２における三角コア４２１、４２２は、透磁率の比（μ11／μ12、μ21／μ22）が小さい材料の組み合わせとすることができる。そのため、透磁率が異なる同系統の材料（例えば、透磁率が異なるフェライト同士の組み合わせ、磁性粉末混合樹脂同士の組み合わせ等）で構成することができる。
【００７７】
なお、本例において、４つの辺部コア３１は、磁束線Ｍの屈折には関係ないため、その透磁率を任意に設定することができる。したがって、４つの辺部コア３１をすべて同じ透磁率の材料により構成し、その材料として透磁率の低い材料を選定すれば、より大きなエネルギー容量を持つ磁束密度が均一のリアクトル１を得ることができる。
【００７８】
（実施例４）
本例は、図７に示すごとく、実施例３のリアクトル１について、コア３の構成を変更した例である。
本例では、同図に示すごとく、コア３において、角部コア３２のコアブロック４１における２つの三角コア４１１、４１２及びコアブロック４２における２つの三角コア４２１、４２２のうち、辺部コア３１に隣接する三角コア４１２、４２２は、その隣接する辺部コア３１と同じ材料よりなる。
【００７９】
すなわち、同図に示すごとく、辺部コア３１とその両側に隣接する三角コア４１２、４２２とは、同じ材料により一体的に構成されている。また、互いに隣接する三角コア４１１、４２１は、同じ材料により一体的に構成されている。よって、コア３は、全体として２種類の材料により構成されている。
その他は、実施例３と同様の構成である。
【００８０】
本例の場合には、磁束線Ｍの屈折に関係がなく、構成する材料について透磁率に関する条件のない部材同士を同じ材料で構成している。そのため、コア３を構成する上で必要な材料の数や部材の数を少なくすることができ、製造が容易となる。
その他は、実施例３と同様の作用効果を有する。
【００８１】
（実施例５）
本例は、図８、図９に示すごとく、コア３の形状及び角部コア３２の構成を変更した例である。
本例では、図８に示すごとく、コア３は、外周が八角形、内周が四角形である環状の閉磁路を形成してなる。また、コア３は、閉磁路に平行な断面において、辺部を構成する４つの辺部コア３１と角部を構成する４つの角部コア３２とにより構成されている。
【００８２】
同図に示すごとく、４つの辺部コア３１は、長さの長い２つの第１辺部コア３１１と長さの短い２つの第２辺部コア３１２とにより構成されており、その２種類の第１辺部コア３１１及び第２辺部コア３１２は、幅が同じであり、交互に配置されている。また、第１辺部コア３１１には、その第１辺部コア３１１によって形成された磁路を中心軸として周方向に（磁路に略直交する方向に）コイル２が巻回されている（図示略）。また、角部コア３２は、２つのコアブロック４１、４２により構成されている。
また、図９に示すごとく、コアブロック４１、４２の基本的な構成は、実施例３、４と同様である。
【００８３】
また、図８、図９に示すごとく、コア３において、角部コア３２のコアブロック４１における２つの三角コア４１１、４１２及びコアブロック４２における２つの三角コア４２１、４２２のうち、辺部コア３１に隣接する三角コア４１２、４２２は、その隣接する辺部コア３１と同じ材料よりなる。
【００８４】
すなわち、同図に示すごとく、辺部コア３１とその両側に隣接する三角コア４１２、４２２とは、同じ材料により一体的に構成されている。また、互いに隣接する三角コア４１１、４２１は、同じ材料により一体的に構成されている。よって、コア３は、全体として２種類の材料により構成されている。
その他は、実施例１と同様の構成である。
【００８５】
本例の場合には、実施例１と同様の作用効果を有する。
すなわち、リアクトル１は、上述したような構成を有することにより、図９に示すごとく、コイル２への通電により発生する磁束線Ｍをコア３の内周側・外周側にかかわらず磁路に対して平行な方向に形成することができると共に、コア３を構成する各コア（辺部コア３１、角部コア３２）の内部において磁束密度を偏りなく均一にすることができる。
これにより、磁気抵抗を均一にすると共に局所的な磁束密度の不均一をなくし、漏れ磁束の低減と直流重畳特性の向上とを両立させることができるリアクトル１を得ることができる。
【００８６】
また、本例では、磁束線Ｍの屈折に関係がなく、構成する材料について透磁率に関する条件のない部材同士を同じ材料で構成している。そのため、コア３を構成する上で必要な材料の数や部材の数を少なくすることができ、製造が容易となる。
【００８７】
（実施例６）
本例は、図１０に示すごとく、実施例１のリアクトル１について、コア３の構成を変更した例である。
本例では、同図に示すごとく、コア３における辺部コア３１には、磁路方向に所定の幅を有するギャップ５１が複数箇所設けられている。
その他は、実施例１と同様の構成である。
【００８８】
本例の場合には、ギャップ５１の幅やその数を調整することにより、磁束密度の調整を行うことが可能となる。そのため、コア３を構成する材料の選定における自由度を高めることができる。また、磁束密度の調整により、小型かつエネルギー容量が大きなリアクトル１を設計することが可能となる。
【００８９】
また、上述したように、本発明のリアクトルは、コアの角部において漏れ磁束を低減し、磁気飽和を抑制することができる。したがって、本例のリアクトル１は、従来に比べて大きな磁束密度を発生させても損失が小さく、ギャップ５１の幅を小さく設定することができるようになるため、ギャップ５１における漏れ磁束を低減することができる。これにより、ギャップ５１を設けたことによる上記の効果をより有効に発揮することができる。
その他は、実施例１と同様の作用効果を有する。
【００９０】
（実施例７）
本例は、図１１に示すごとく、実施例１のリアクトル１について、コア３の構成を変更した例である。
本例では、同図に示すごとく、コア３における辺部コア３１には、磁路方向に所定の幅を有する永久磁石５２が複数箇所設けられている。
その他は、実施例１と同様の構成である。
【００９１】
本例の場合には、リアクトル１の通電により発生する磁束とは反対方向に磁気バイアスをかけることができる。そのため、コア３における磁気飽和を抑制することができ、コア３における損失を低減することができる。
【００９２】
また、上述したように、本発明のリアクトルは、コアの角部において漏れ磁束を低減し、磁気飽和を抑制することができる。したがって、本例のリアクトル１は、従来に比べて大きな磁束密度を発生させても損失が小さく、永久磁石５２の幅を小さく設定することができるようになるため、永久磁石５２における漏れ磁束を低減することができる。これにより、永久磁石５２を設けたことによる上記の効果をより有効に発揮することができる。
その他は、実施例１と同様の作用効果を有する。
【００９３】
（実施例８）
本例は、図１２に示すごとく、実施例５のリアクトル１について、コア３の構成を変更した例である。
本例では、同図に示すごとく、コア３における角部コア３２は、２つのコアブロック４１、４２により構成されている。また、２つのコアブロック４１、４２の間には、磁路方向に所定の幅を有するギャップ５１が設けられている。すなわち、ギャップ５１をコア３においてコイル２を巻回しない部分に設けている。
その他は、実施例５と同様の構成である。
【００９４】
本例の場合には、ギャップ５１をコア３においてコイル２を巻回しない部分に設ける構成とすることにより、ギャップ５１において漏れ磁束がコイル２に渦電流を誘導することによって生じる渦電流損失を低減することができる。
その他は、実施例５と同様の作用効果を有する。
【００９５】
（実施例９）
本例は、図１３に示すごとく、実施例４のリアクトル１について、コア３の構成を変更した例である。
本例では、同図に示すごとく、コア３における角部コア３２は、２つのコアブロック４１、４２により構成されている。また、２つのコアブロック４１、４２の間には、磁路方向に所定の幅を有する永久磁石５２が設けられている。すなわち、永久磁石５２をコア３においてコイル２を巻回しない部分に設けている。
その他は、実施例４と同様の構成である。
【００９６】
本例の場合には、永久磁石５２をコア３においてコイル２を巻回しない部分に設ける構成とすることにより、永久磁石５２において漏れ磁束がコイル２に渦電流を誘導することによって生じる渦電流損失を低減することができる。
また、これに加え、コイル２によって誘導されて永久磁石５２にかかる逆方向の磁束密度は、辺部コア３１に永久磁石を設ける場合に比べて小さいため、永久磁石５２が減磁し難いという効果も得られる。
その他は、実施例４と同様の作用効果を有する。
【００９７】
（実施例１０）
本例は、図１４に示すごとく、コア３の形状及び構成を変更した例である。
本例では、同図に示すごとく、リアクトル１は、２つのコア３を連結させて構成された連結リアクトル１１である。なお、コア３の構成は、実施例４と同様である。
連結リアクトル１１は、隣接するコア３において、辺部コア３１同士を連結してなる連結部１１１を有しており、連結部１１１にのみコイル（図示略）を巻回してなる。
その他は、実施例１と同様の構成である。
【００９８】
本例の場合には、連結部１１１にのみコイルを巻回することにより、その他の部分にコイルを巻回する必要がなくなるため、コア３に巻回するコイルによって体格が増大するという問題を防ぐことができる。
その他は、実施例１と同様の作用効果を有する。
【符号の説明】
【００９９】
１  リアクトル
２  コイル
３  コア
３１  辺部コア
３２  角部コア
４１  コアブロック
４１１、４１２  三角コア
【図１】
2011108981.tif 000003
【図２】
2011108981.tif 000004
【図３】
2011108981.tif 000005
【図４】
2011108981.tif 000006
【図５】
2011108981.tif 000007
【図６】
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【図７】
2011108981.tif 000009
【図８】
2011108981.tif 000010
【図９】
2011108981.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
2011108981.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
2011108981.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
2011108981.tif 000017
【図１６】
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【図１７】
2011108981.tif 000019