(57)【要約】【課題】異種の管体を組合わせ、これを適切な位置に配管することにより、現場作業の簡略化を図ることのできる給水給湯配管システムを提供する。【解決手段】床下空間部に配設される給水給湯配管システムであって、給水給湯源に接続されるメイン配管１、３と、該メイン配管１、３に継手を介して接続され、床板Ｐまで立ち上げられる第１分岐配管２、４とを備えている。前記メイン配管１、３は金属補強層２０を有する管体からなり、前記第１分岐配管２、４は前記メイン配管１、３よりも可撓性が大きい管体からなる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
床下空間部に配設される給水給湯配管システムであって、
給水給湯源に接続されるメイン配管と、
該メイン配管に継手を介して接続され、床板まで立ち上げられる第１分岐配管とを備え、
前記メイン配管は金属補強層を有する管体からなり、前記第１分岐配管は前記メイン配管よりも可撓性が大きい管体からなることを特徴とする給水給湯配管システム。
【請求項２】
前記メイン配管は金属補強層で補強された合成樹脂管であり、前記第１分岐配管は金属補強層により補強されていない合成樹脂管である請求項１記載の給水給湯配管システム。
【請求項３】
前記継手は、前記メイン配管に接続される流入口と、前記第１分岐配管に接続される流出口とを備え、該流出口が前記流入口よりも小径に形成された分岐継手である請求項１記載の給水給湯配管システム。
【請求項４】
前記第１分岐配管は、前記メイン配管よりも全長が短い請求項１〜３の何れか一つに記載の給水給湯配管システム。
【請求項５】
床下空間部に配設される給水給湯配管システムであって、
給水給湯源に接続されるメイン配管と、
該メイン配管に分岐継手を介して接続され、床板まで立ち上げられる第１分岐配管と、
前記メイン配管に分岐継手を介して接続され、壁部に沿って立ち上げられる第２分岐配管とを備え、
前記メイン配管及び前記第２分岐配管は金属補強層を有する管体からなり、前記第１分岐配管は前記メイン配管よりも可撓性が大きい管体からなることを特徴とする給水給湯配管システム。
【請求項６】
前記分岐継手は、前記メイン配管に接続される流入口と、前記第１又は第２分岐配管に接続される流出口とを備え、該流出口は前記流入口よりも小径に形成されている請求項５記載の給水給湯配管システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば家屋の床下等に於いて、給水・給湯設備に組込まれる給水給湯配管システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の給水給湯配管としては、例えば次のようなものが存在する。即ち、この従来の給水給湯配管は、アルミニウム中間層により補強した金属層補強樹脂管からなるものである。また、その施工に際しては、先ず金属層補強樹脂管の先端部に引出冶具を取付け、これを床板に形成された孔に挿通した状態で床板が固定される。その後、引出冶具を引き上げて、金属層補強樹脂管を床板の孔から外部に引き出し、金属層補強樹脂管から引出冶具が取り外されて継手が取付けられる。更に、継手が床板に固定され、継手には接続管を介して給水栓又は給湯栓が接続される（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−１７７５３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記従来のものに於ける金属層補強樹脂管は、可撓性を有してはいるものの、架橋ポリエチレン管やポリブチレン管等の合成樹脂管に比べれば、その程度はかなり低い。従って、この種の配管作業の特質を考慮した場合、金属層補強樹脂管は必ずしも十分な可撓性が確保されているとは言い難いものであった。例えば、金属層補強樹脂管に取付けた継手を床板に固定する際には、金属層補強樹脂管が床下に押し込まれることになるが、その作業は大変厄介であった。
【０００５】
また、継手を床板に固定する際には、床上に引出された金属層補強樹脂管が所定の長さに切断されるが、その際に生じる変形を修正すると共に、切断面に面取り加工を施すという作業が新たに必要となってしまう。このように、上記従来のものは現場に於ける一連の作業が非常に煩雑であると共に、作業者に大きな負担をかけるという大なる問題点を有していたのである。
【０００６】
これに対して、配管全体を可撓性に優れた合成樹脂管で構成することも考えられる。しかるに、合成樹脂管は所謂小回り配管に不向きなために、多数の継手が必要になるばかりではなく、配管スペースを必要以上に要するという欠点がある。また、合成樹脂管はその収納形態に起因する所謂巻き癖を有しているために、作業上の取扱いは容易なものではなく、特に配管長が長くなるような場合には大変厄介な作業となってしまう。更に、合成樹脂管は優れた可撓性を有するが故に、逆に金属層補強樹脂管よりも多数の固定具が必要になるという不都合もあった。
【０００７】
それ故に、本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、異種の管体を組合わせ、これを適切な位置に配管することにより、現場作業の簡略化を図ることのできる給水給湯配管システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る給水給湯配管システムは、床下空間部に配設される給水給湯配管システムであって、給水給湯源に接続されるメイン配管と、該メイン配管に継手を介して接続され、床板まで立ち上げられる第１分岐配管とを備え、前記メイン配管は金属補強層を有する管体からなり、前記第１分岐配管は前記メイン配管よりも可撓性が大きい管体からなることを特徴とする。
【０００９】
このような給水給湯配管システムにあっては、床板まで立ち上げられる第１分岐配管が大きな可撓性を有しているために、狭くて暗い状況下にある床下空間部での立ち上げ作業も容易に行うことができる。即ち、作業者は取扱い易い第１分岐配管を把持しつつ、これを床板に形成された孔等に挿着すればよい。これによると、作業者に多大な負担をかけるようなこともなく、一連の現場作業を効率的に行うことができる。
【００１０】
また、メイン配管の管体は金属補強層を有しているために、所謂小回り配管を行うことが可能になる。これにより、コーナー部分で用いる継手の数を減らしつつ、配管スペースの低減化を図ることができる。
【００１１】
尚、本発明にいう「床下空間部」は、家屋１階の床下のみならず、階上に於ける床下に形成される空間をも含む広い概念である。また、前記「メイン配管」とは、給水源又は給湯源に直接又は間接的に接続される配管を意味し、「分岐配管」とは、メイン配管と例えば給水栓や給湯栓等の各端末器具とを直接又は間接的に接続する配管を意味する。
【００１２】
また、前記メイン配管を金属補強層で補強された合成樹脂管で構成し、前記第１分岐配管を金属補強層により補強されていない合成樹脂管で構成してもよい。
【００１３】
これによると、メイン配管は金属補強管で補強された合成樹脂管であるために、配管スペースの低減化を図ることができる。一方、第１分岐配管は金属補強管により補強されていない合成樹脂管であるために、第１分岐配管を切断しても面取り加工は不要であり、作業性が損なわれるようなこともない。
【００１４】
更に、前記継手は、前記メイン配管に接続される流入口と、前記第１分岐配管に接続される流出口とを備え、該流出口が前記流入口よりも小径に形成された分岐継手で構成してもよい。
【００１５】
これによれば、分岐継手の流出口は小径に形成されているので、これに接続される第１分岐配管に使用する管体の管径も小さくなる。これにより、可撓性の大きな第１分岐配管が有する巻き癖が軽減される。よって、かかる巻き癖の影響を余り受けることなく、容易に配管作業を行うことができる。
【００１６】
また、前記第１分岐配管は、前記メイン配管よりも全長が短い方が好ましい。
【００１７】
これによると、基礎等に固定するのに多くの固定具を要するとされる第１分岐配管が短く形成されているために、使用する固定具の量を大幅に削減することができる。これにより、現場に於ける作業負担が軽減されると共に、コストダウンを図ることが可能になる。また、このような第１分岐配管の短寸化により、これらが有する巻き癖の影響は低減されるために、作業の省力化を図ることできる。
【００１８】
更に、床下空間部に配設される給水給湯配管システムであって、給水給湯源に接続されるメイン配管と、該メイン配管に分岐継手を介して接続され、床板まで立ち上げられる第１分岐配管と、前記メイン配管に分岐継手を介して接続され、壁部に沿って立ち上げられる第２分岐配管とを備え、前記メイン配管及び前記第２分岐配管は金属補強層を有する管体からなり、前記第１分岐配管は前記メイン配管よりも可撓性が大きい管体からなるように構成してもよい。
【００１９】
これによると、家屋の形態等に応じて、第１及び第２分岐配管を適宜使い分けることが可能になる。例えば、床板までの立ち上げを要せず、壁部に沿って立ち上げる際にさほどの可撓性が必要ない場合には、第２分岐配管を使用すればよい。
【００２０】
また、前記分岐継手は、前記メイン配管に接続される流入口と、前記第１又は第２分岐配管に接続される流出口とを備え、該流出口は前記流入口よりも小径に形成されていても構わない。
【００２１】
これによれば、分岐継手の流出口は小径に形成されているので、これに接続される分岐配管に使用する管体の管径も小さくなる。これにより、可撓性のある第１分岐配管が有する巻き癖が軽減される。よって、かかる巻き癖の影響を余り受けることなく、容易に配管作業を行える。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、現場作業の簡略化を図ることのできる給水給湯配管システムが得られる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の一実施形態に係る給水給湯配管システムを示し、所謂先分岐工法にて先行配管を行った状態の平面図である。
【図２】同第１分岐配管を配管した状態を示す平面図である。
【図３】メイン配管に使用する管体を示す断面図である。
【図４】（ａ）及び（ｂ）はＴ字型分岐継手の一実施形態を示す一部断面を含む正面図である。
【図５】（ａ）及び（ｂ）はＴ字型分岐継手の一実施形態を示す一部断面を含む正面図である。
【図６】床板に固定したソケットに第１分岐配管を接続した状態を示す一部断面を含む正面図である。
【図７】所謂ヘッダー工法にて先行配管を行った状態を示す平面図である。
【図８】同第１分岐配管を配管した状態を示す平面図である。
【図９】第２分岐配管の接続状態を示す一部断面を含む側面図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、本発明に係る給水給湯配管システムの一実施形態を図面に従って説明する。
【００２５】
図１及び図２に示すものは、所謂先分岐工法と称される施工法により施工された給水給湯配管システムＡである。これは、各種の分岐継手を使用して配管を分岐することにより、各端末器具に給水給湯配管を行うものである。
【００２６】
本実施形態に係る給水給湯配管システムＡは、実線で示す給水経路Ｂと、破線で示す給湯経路Ｃとを有している。給水経路Ｂは、給水源である給水本管Ｄに接続されるメイン給水配管１と、台所１０、洗面場１１、洗濯場１２及びトイレ１３の各床板Ｐに設けたソケット１５に接続される第１分岐給水配管２とを備えている。尚、ソケット１５については後述する。台所１０等の各室からの排水は、排水ます１６を備えた排水経路Ｅを介して外部に排出される。
【００２７】
また、第１分岐給水配管２の管径は、メイン給水配管１の管径よりも小さく形成されている。更に、第１分岐給水配管２の全長は、メイン給水配管１よりも短かく形成されており、このメイン給水配管１は工場等に於いて予め所定の長さに切断されている。即ち、メイン給水配管１としては予め用意されたものが使用される。
【００２８】
メイン給水配管１は、図３に示すように、アルミニウム製の金属補強層２０と、その内外に接着される架橋ポリエチレン製の内外層２１とからなる３層構造の管体で構成されている。また、メイン給水配管１は、手で把持して所望の形状に折曲することができ、且つその形状を維持できる程度の可撓性を有している。尚、この管体の具体的な構成は、決してこれに限定されるものではない。例えば、金属補強層２０は、鉄、銅、ステンレス等であってもよく、内外層２１はポリエチレンやポリプロピレン等であってもよい他、必ずしも３層構造である必要はない。要は、金属補強層２０を有する管体であればよい。
【００２９】
一方、第１分岐給水配管２は、金属補強がなされていない架橋ポリエチレン製の管体からなっており、優れた可撓性を有している。但し、第１分岐給水配管２は、例えばポリブテン、ポリエチレン、ポリプロピレン等からなる合成樹脂管であっても構わない。
【００３０】
次に、メイン給水配管１の具体的な配管構成について説明する。メイン給水配管１は、Ｔ字型分岐継手（以下「チーズ」という）３０を備えており、２経路１ａ、１ｂに分岐されている。一方の給水分岐経路１ａは、更に図４（ａ）に示すようなチーズ３１を備えており、これを介して洗面場用の第１分岐給水配管２ａが接続される。また、給水分岐経路１ａの先端部には同図（ｂ）に示すようなチーズ３２が接続されており、これには洗濯場用の第１分岐給水配管２ｂが接続されている。尚、前記チーズ３０以外のものは、図４及び図５に示すように、全てメイン給水配管１が接続される流入口３３の口径ｄ１よりも、第１分岐給水配管２が接続される流出口３４の口径ｄ２の方が小径となるように形成されている。また、他方の給水分岐経路１ｂの先端部には、図５（ａ）に示すようなチーズ３５が設けられており、２本の第１分岐給水配管２ｄ、２ｅが接続されている。前者が台所用で、後者がトイレ用である。
【００３１】
次に、給湯経路Ｃの配管構成について具体的に説明する。給湯経路Ｃは、給湯源たる給水本管Ｄ及び給湯器４０を介して接続されるメイン給湯配管３と、台所１０及び洗面場１１のソケット１５に接続される第１分岐給湯配管４とを備えている。メイン給湯配管３は、図４（ａ）に示すようなチーズ３６を備えている。また、メイン給湯配管３は途中に、図５（ｂ）に示すようなチーズ３７を備えており、洗面場用の第１分岐給湯配管４ｂが接続されている。更に、メイン給湯配管３の先端部には、図４（ｂ）に示すようなチーズ３２を介して、２本の台所用の第１分岐給湯配管４ｃが接続されている。
【００３２】
尚、各第１分岐給水給湯配管１〜４の管体の要所には、基礎Ｇ上に固定するための固定具４１が設けられている。また、可撓性の大きな第１分岐配管２、４は巻き癖を有しており、図１に示すように円弧状を呈している。
【００３３】
この状態で、基礎Ｇ上に構築した土台Ｑを覆うようにして床板Ｐが固定される。床板Ｐの所定位置には、図６に示すように複数の孔５０が形成される。この孔５０には、上端部のフランジ１５ａが床面Ｓ上に配置されるように前記ソケット１５が固定される。
【００３４】
以上のような先行配管がなされた後に、次のようにして各第１分岐配管２、４とソケット１５とを接続する配管作業が行われる。作業者が床下空間部Ｔ内に入り、各第１分岐配管２、４を把持しつつ持ち上げるようにして、図２及び図６の如く、その先端部をソケット１５に接続し、これを孔５０内に押し込んで床板表面に固定する。この場合、各第１分岐配管２、４は十分な可撓性を有しているために、狭くて暗い状況下にある床下空間部Ｔ内に於ける作業も、作業者に負担をかけることなく、容易に且つ効率的に行うことができる。
【００３５】
一方、メイン給水配管１及びメイン給湯配管３については、金属補強層２０を備えた管体を用いているために、所謂小回り配管を施すことが可能になる。これにより、配管スペースの低減化を図ることができる。
【００３６】
また、基礎Ｇ等に固定するのに多くの固定具４１を要するとされる各第１分岐配管２、４が短かく形成されているために、使用する固定具４１の量を大幅に削減することができる。これにより、現場に於ける作業負担が軽減されると共に、コストダウンを図ることが可能になる。また、このような各第１分岐配管２、４の短寸化により、これらが有する巻き癖の影響は軽減されるために、作業の省力化を図ることできる。
【００３７】
更に、メイン給水配管１及びメイン給湯配管３は、工場等に於いて予め所定の長さに切断されているために、現場作業を簡略化することができる。また、これらの各メイン配管１、３を若干長めに切断しておけば、各第１分岐配管２、４を短くすることができるので、上述したような短寸化による効果がより一層顕著なものとなる。
【００３８】
＜その他の実施形態＞
尚、本発明に係る給水給湯配管システムＡは、図７及び図８に示すような、所謂ヘッダー工法と称される施工法により施工することも可能である。この工法は、給湯器等の周辺に設けたヘッダーを介して、各端末器具に給水給湯配管を行うものである。この場合も、基本的な構成は上記実施形態のものと変わらない。相違する点は、上記実施形態に於けるチーズ３０等が全て省略されて、メイン給水配管１とメイン給湯配管３にヘッダー６０、６１が夫々接続される点、各ヘッダー６０、６１に第１分岐給水配管２、第１分岐給湯配管４が夫々接続される点だけである。よって、その他の各部については、上記実施形態と同様の符号を図７及び図８に付して、その説明は省略する。これによれば、配管構成の簡略化等のヘッダー工法が有する利点を生かしつつ、現場作業の効率化を図ることができる。
【００３９】
尚、この場合、ヘッダー６０、６１の流出口に各メイン配管１、３と同様の構成からなる管体を接続し、更にエルボ等の継手を介して可撓性を有する各第１分岐配管２、４を接続するようにしてもよい。要は、床板Ｐにまで立ち上げられる配管部分に、可撓性を有する第１分岐配管２、４が配されていればよい。これによると、第１分岐配管２、４の短寸化を図ることが可能となるために、上記実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００４０】
また、上記実施形態に於いては、全ての第１分岐給水配管２について可撓性が大きい管体を使用したが、例えば洗濯場１２については、メイン給水配管１やメイン給湯配管３に使用した管体、即ち金属補強層２０を備えた３層構造の管体からなる第２分岐給水配管５を使用してもよい。洗濯場１２に於ける配管は、図９に示すように、床板Ｐを介することなく、壁部Ｕに沿って立ち上げられる場合が多い。このような場合、内壁面７０を取付ける前に配管作業が行われるために、第２分岐給水配管５には特に大きな可撓性は必要がない。これによると、家屋の形態等に応じて、第１分岐給水配管２及び第２分岐給水配管５を適宜使い分けることが可能になる。従って、例えば床板Ｐまでの立ち上げを要せず、壁部Ｕに沿って立ち上げる際にさほどの可撓性が必要ない場合には、第２分岐給水配管５を使用すればよい。
【００４１】
更に、上記実施形態に於ける継手としての各チーズ３１、３２等は、各メイン配管１、３に接続される流入口３３と、各第１分岐配管２、４に接続される流出口３４とを備えており、該流出口３４は流入口３３よりも小径に形成されているが、必ずしもこのように構成する必要はない。
【００４２】
また、上記実施形態のように、各第１分岐配管２、４は各メイン配管１、３よりも短寸に形成しなくてもよく、例えば施工現場の状況等に応じて適宜変更が可能である。
【００４３】
また、各メイン配管１、３は必ずしも上記実施形態のように、予め所定の長さに形成しておく必要はない。例えば、メイン配管１、３として使用するために、所謂総延長が予め決められた管体を施工現場で切断して、メイン配管１、３を製作することも可能である。
【００４４】
その他、給水給湯配管の具体的な施工手順等も、本発明の意図する範囲内に於いて任意に設計変更自在である。
【符号の説明】
【００４５】
１                          メイン配管（メイン給水配管）
２                          第１分岐配管（第１分岐給水配管）
３                          メイン配管（メイン給湯配管）
４                          第１分岐配管（第１分岐給湯配管）
５                          第２分岐配管（第２分岐給水配管）
２０                          金属補強層
３１、３２、３５、３６、３７  継手（Ｔ字型分岐継手）
３３                          流入口
３４                          流出口
４０                          給水給湯源（給湯器）
Ａ                          給水給湯配管システム
Ｄ                          給水給湯源（給水本管）
Ｐ                          床板
Ｔ                          床下空間部
Ｕ                          壁部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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