(57)【要約】【課題】比較的低周波の騒音に対して、騒音の周波数が異なる場合でも容易に対応することができ、また、たとえ騒音の周波数が経年により変化しても、容易に対応することの可能な干渉型消音壁。【解決手段】騒音源に対して設けられる消音壁３が、騒音源に対して遠近方向に間隔を置いて配置される第１壁体４と第２壁体５による２重壁構造に構成され、第１壁体４からの音と第２壁体５からの音が干渉することによって騒音源からの騒音を低減する干渉型消音壁で、第１壁体４と第２壁体５が、それぞれ騒音源からの騒音を反射して、第１壁体４からの第１反射音と第２壁体５からの第２反射音が、その位相を互いに逆転された状態で干渉するように構成され、第１壁体４と第２壁体５との間隔Ｌが、騒音源に対して遠近方向に相対的に変更固定自在に構成されている。【選択図】図３
2011185980.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
騒音源に対して設けられる消音壁が、前記騒音源に対して遠近方向に間隔を置いて配置される第１壁体と第２壁体による２重壁構造に構成され、前記第１壁体からの音と前記第２壁体からの音が干渉することによって前記騒音源からの騒音を低減する干渉型消音壁であって、
前記第１壁体と第２壁体が、それぞれ前記騒音源からの騒音を反射して、前記第１壁体からの第１反射音と前記第２壁体からの第２反射音が、その位相を互いに逆転された状態で干渉するように構成され、前記第１壁体と第２壁体との間隔が、前記騒音源に対して遠近方向に相対的に変更固定自在に構成されている干渉型消音壁。
【請求項２】
前記第１壁体が、前記騒音源から遠ざかる側に配置される固定壁体により構成され、前記第２壁体が、前記騒音源に近づく側に配置され、かつ、前記固定壁体に対して遠近方向に移動自在な可動壁体により構成されている請求項１に記載の干渉型消音壁。
【請求項３】
前記可動壁体が、前記固定壁体に対して前記騒音源の遠近方向にスライド固定自在に取り付けられている請求項２に記載の干渉型消音壁。
【請求項４】
前記可動壁体が、ひとつの前記固定壁体に対して複数個配設され、それら複数個の可動壁体が、前記固定壁体に対してそれぞれ各別に前記騒音源の遠近方向にスライド固定自在に取り付けられている請求項３に記載の干渉型消音壁。
【請求項５】
前記第１壁体が、前記騒音源に対して遠近方向に移動自在な第１可動壁体により構成され、前記第２壁体が、前記騒音源に対して遠近方向に移動自在な第２可動壁体により構成されている請求項１に記載の干渉型消音壁。
【請求項６】
前記第１可動壁体と第２可動壁体が、前記騒音源の遠近方向にスライド固定自在に設けられている請求項５に記載の干渉型消音壁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、騒音源に対して設けられる消音壁が、前記騒音源に対して遠近方向に間隔を置いて配置される第１壁体と第２壁体による２重壁構造に構成され、前記第１壁体からの音と前記第２壁体からの音が干渉することによって前記騒音源からの騒音を低減する干渉型消音壁に関する。
【背景技術】
【０００２】
騒音を低減する消音壁としては、一般的に、吸音材を使用したものが知られている。しかし、吸音材による消音は、高周波の騒音に対して有効であるが、低周波の騒音に対しては消音効果が低く、この点に問題がある。
その低周波の騒音に対しては、音の位相差を利用して、位相が逆転された音を干渉させることにより騒音を低減する技術が知られている。
具体的には、スピーカーなどを使用して、逆位相の音を積極的に発生させて干渉させる、いわゆる能動式騒音制御技術が知られている。しかし、能動式騒音制御技術では、スピーカーやその付帯装置などを必要とするため、システムが複雑でコスト高となり、メンテナンスも煩雑になるという問題がある。
【０００３】
また、騒音源からの騒音を逆位相にして反射させ、その逆位相の反射音を干渉させる、いわゆる受動式騒音制御技術も知られており、この受動式騒音制御技術によれば、能動式に比べて構造が簡単で安価であり、メンテナンスも比較的容易である。
そこで、従来、この受動式騒音制御技術を応用して、騒音源に対して遠近方向に間隔を置いて配置される２つの壁体により消音壁を構成し、それら２つの壁体間で音を干渉させることにより、騒音源からの騒音を低減する干渉型消音壁が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特公昭６１−１５６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上記公報に記載の干渉型消音壁では、２つの壁体間に一定の干渉空間を形成し、その干渉空間内での音の干渉により騒音を低減するものであるから、非常に広範囲にわたる周波数帯の騒音に対して全般的に低減効果がある反面、特定周波数の騒音に対しては低減効果が限られるという問題がある。
また、２つの壁体間の干渉空間が一定に維持された固定構造であるため、低周波の騒音のうち、仮に、ある特定周波数の騒音に対して有効であっても、異なる周波数の騒音に対しては対応することができず、汎用性に欠けるという問題がある。
さらに、同じ騒音源であっても、例えば、回転機構を備えた機械などでは、通常、使用による経年に伴って騒音の周波数が微妙に変化するものであり、したがって、そのような場合には、経年により対応不能となる可能性がある。
【０００６】
本発明は、このような従来の問題点に着目したもので、その目的は、比較的低周波の騒音に対して、騒音の周波数が異なる場合でも容易に対応することができ、また、たとえ騒音の周波数が経年により変化しても、容易に対応することの可能な干渉型消音壁を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の第１の特徴構成は、騒音源に対して設けられる消音壁が、前記騒音源に対して遠近方向に間隔を置いて配置される第１壁体と第２壁体による２重壁構造に構成され、前記第１壁体からの音と前記第２壁体からの音が干渉することによって前記騒音源からの騒音を低減する干渉型消音壁であって、前記第１壁体と第２壁体が、それぞれ前記騒音源からの騒音を反射して、前記第１壁体からの第１反射音と前記第２壁体からの第２反射音が、その位相を互いに逆転された状態で干渉するように構成され、前記第１壁体と第２壁体との間隔が、前記騒音源に対して遠近方向に相対的に変更固定自在に構成されているところにある。
【０００８】
本発明の第１の特徴構成によれば、騒音源に対して設けられる消音壁が、第１壁体と第２壁体による２重壁構造で、第１壁体と第２壁体が、それぞれ騒音源からの騒音を反射して、第１壁体からの第１反射音と第２壁体からの第２反射音が、その位相を互いに逆転された状態で干渉するように構成され、その第１壁体と第２壁体との間隔が、騒音源に対して遠近方向に相対的に変更固定自在に構成されているので、騒音源からの騒音の周波数をｆとし、音速をｃ（ｍ／ｓ）として、ｆ＝ｃ／４Ｌの式を満たすように、第１壁体と第２壁体との間隔Ｌを設定することにより、第１壁体からの第１反射音と第２壁体からの第２反射音が、その位相を互いに逆転された状態で干渉して騒音を効果的かつ確実に低減することになる。
したがって、第１壁体と第２壁体との間隔を変更するだけで、比較的低周波の騒音に対して、騒音の周波数が異なる場合でも容易に対応することができ、また、たとえ騒音の周波数が経年により変化しても、容易に対応することができる。
【０００９】
本発明の第２の特徴構成は、前記第１壁体が、前記騒音源から遠ざかる側に配置される固定壁体により構成され、前記第２壁体が、前記騒音源に近づく側に配置され、かつ、前記固定壁体に対して遠近方向に移動自在な可動壁体により構成されているところにある。
【００１０】
本発明の第２の特徴構成によれば、第１壁体が、固定壁体により構成され、第２壁体が、その固定壁体に対して遠近方向に移動自在な可動壁体により構成されているので、第１と第２の両壁体を移動させる必要はなく、第２壁体である可動壁体を移動させるだけで、両壁体の間隔を変更して、騒音の周波数変化に対応することができる。
そして、第１壁体である固定壁体が、騒音源から遠ざかる側に配置され、第２壁体である可動壁体が、騒音源に近づく側に配置されているので、例えば、騒音源が室内に設置されている場合には、可動壁体が室内側に位置することになり、両壁体の間隔が誤って不測に変更される可能性も少なく、騒音の低減効果を所望どおりに維持することができる。
【００１１】
本発明の第３の特徴構成は、前記可動壁体が、前記固定壁体に対して前記騒音源の遠近方向にスライド固定自在に取り付けられているところにある。
【００１２】
本発明の第３の特徴構成によれば、可動壁体が、固定壁体に対して騒音源の遠近方向にスライド固定自在に取り付けられているので、可動壁体をスライドさせることによって固定壁体との間隔を容易に変更することができるとともに、例えば、可動壁体を天井から垂下してスライド固定自在に構成するのに比して、可動壁体のスライド機構を比較的簡素化することができ、コストの低廉化を図ることができる。
【００１３】
本発明の第４の特徴構成は、前記可動壁体が、ひとつの前記固定壁体に対して複数個配設され、それら複数個の可動壁体が、前記固定壁体に対してそれぞれ各別に前記騒音源の遠近方向にスライド固定自在に取り付けられているところにある。
【００１４】
本発明の第４の特徴構成によれば、可動壁体が、ひとつの固定壁体に対して複数個配設され、それら複数個の可動壁体が、固定壁体に対してそれぞれ各別に騒音源の遠近方向にスライド固定自在に取り付けられているので、各可動壁体と固定壁体との間隔を一律に一定にするのではなく、異なる間隔に変更することが可能となる。
したがって、ある特定周波数の騒音のみならず、その特定周波数の騒音に加えて、異なる周波数の騒音についても低減が可能となり、騒音を全体として効果的に低減することができる。
【００１５】
本発明の第５の特徴構成は、前記第１壁体が、前記騒音源に対して遠近方向に移動自在な第１可動壁体により構成され、前記第２壁体が、前記騒音源に対して遠近方向に移動自在な第２可動壁体により構成されているところにある。
【００１６】
本発明の第５の特徴構成によれば、第１壁体が、騒音源に対して遠近方向に移動自在な第１可動壁体により構成され、第２壁体が、騒音源に対して遠近方向に移動自在な第２可動壁体により構成されているので、両壁体の間隔を変更するに際して第１と第２の両壁体を移動させる必要はあるものの、両壁体の間隔を微妙に変更することができ、その結果、より一層厳密な騒音低減が可能となる。
【００１７】
本発明の第６の特徴構成は、前記第１可動壁体と第２可動壁体が、前記騒音源の遠近方向にスライド固定自在に設けられているところにある。
【００１８】
本発明の第６の特徴構成によれば、第１可動壁体と第２可動壁体が、騒音源の遠近方向にスライド固定自在に設けられているので、両壁体をスライドさせることにより、両壁体の間隔を容易に変更することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】干渉型消音壁を使用したエンジン室の平面図
【図２】干渉型消音壁の斜視図
【図３】干渉型消音壁の縦断側面図
【図４】ホワイトノイズの消音効果を示す図
【図５】ガスエンジンの消音効果を示す図
【図６】別実施形態による干渉型消音壁の縦断側面図
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本発明による干渉型消音壁の実施の形態を図面に基づいて説明する。
本発明の干渉型消音壁は、図１に示すように、例えば、騒音源の一例であるガスエンジン１が設置されるエンジン室２において、干渉型の消音壁３によりガスエンジン１の周囲を囲って、ガスエンジン１からの騒音を低減するために使用される。
この実施形態では、エンジン室２の２つの側壁のみが消音壁３により構成されているが、ガスエンジン１の騒音状況やエンジン室２の規模、形状、構造などに応じて、エンジン室２の周壁すべてを消音壁３により構成することも、さらには、天井をも消音壁３により構成することもできる。
【００２１】
その騒音源としてのガスエンジン１に対して設けられる消音壁３は、図２および図３に示すように、ガスエンジン１から遠ざかる側に配置される第１壁体４と、ガスエンジン１に近づく側に配置される第２壁体５とによる２重壁構造に構成され、第１壁体４と第２壁体５が、ガスエンジン１に対して遠近方向に間隔Ｌを置いて配置されている。
第１壁体４は、ガスエンジン１からの騒音を反射して第１反射音を生成するためのものであり、第２壁体５は、ガスエンジン１からの騒音を反射して第２反射音を生成するためのものである。そして、第１反射音と第２反射音とが、その位相を互いに逆転された状態で干渉することによってガスエンジン１からの騒音を低減することができる。
【００２２】
第１壁体４は、固定壁体４ａにより構成され、第２壁体５は、その固定壁体４ａに対して遠近方向に移動自在な可動壁体５ａにより構成され、ひとつの固定壁体４ａに対して、複数個の可動壁体５ａが配設されている。
各可動壁体５ａは、固定壁体４ａからガスエンジン１側に向けて突出する複数の仕切り壁６の間において上下方向に一定の間隔を置いて配設され、各可動壁体５ａの上端部には、上方引き出し部材７が、下端部には、下方引き出し部材８が連結されている。ただし、最下方に配設の可動壁体５ａについては、上方引き出し部材７のみが連結されている。
上方引き出し部材７と下方引き出し部材８は、共に同じ構造であり、金属などの剛性の高い多数の長尺体９を備え、それら多数の長尺体９が互いに屈曲自在に連結されて構成され、各可動壁体５ａの前面には、可動壁体５ａを引き出すための取手１０が設けられている。
【００２３】
各仕切り壁６には、ガスエンジン１に対して遠近方向に水平に伸びる複数本の上レール部材１１と下レール部材１２が設けられ、各可動壁体５ａに連結された上方引き出し部材７の両端部が、互いに対向する上レール部材１１間にスライド自在に係合され、下方引き出し部材８の両端部が、互いに対向する下レール部材１２間にスライド自在に係合されている。ただし、最下方に配設の可動壁体５ａについては、その下端の両端部が、仕切り壁６に設けられた下レール部材間、または、床面に設けられた下レール部材間にスライド自在に直接係合されることになる。
そして、各可動壁体５ａに連結された上方引き出し部材７と下方引き出し部材８は、固定壁体４ａに設けられた上収納スペース１３と下収納スペース１４内に収納自在に、かつ、水平方向に引き出し自在に構成され、各可動壁体５ａが、固定壁体４ａに対してそれぞれ各別にガスエンジン１の遠近方向にスライド固定自在に取り付けられている。
【００２４】
つぎに、この干渉型の消音壁３の使用方法について説明する。
ガスエンジン１からの騒音のうち、消音対象とする低周波音の周波数に応じて、各可動壁体５ａをガスエンジン１の遠近方向に引き出して、固定壁体４ａと各可動壁体５ａとの間隔Ｌを変更固定する。
具体的には、低周波音の周波数をｆとし、音速をｃ（ｍ／ｓ）として、ｆ＝ｃ／４Ｌの式を満たすように間隔Ｌを設定するのであり、それによって、固定壁体４ａからの第１反射音と各可動壁体５ａからの第２反射音との間で、その位相が互いに逆転して干渉し、消音対象音である特定の周波数ｆの騒音が低減される。
その固定壁体４ａと可動壁体５ａとの間隔Ｌは、最大引き出し量である長さＬＭまで変更固定可能であり、周波数ｆ＝ｃ／４ＬＭ以下の所望する低周波の騒音を低減することができる。
【００２５】
図４および図５は、本発明による干渉型の消音壁３を使用した場合と使用しない場合とをシミュレーションした結果で、実線が消音壁３を使用した場合、点線が消音壁３を使用しない場合を示している。なお、各図において、縦軸は音圧レベル（ｄＢ）であり、横軸は周波数（Ｈｚ）である。
図４は、ホワイトノイズのシミュレーション結果、図５は、ガスエンジン１による騒音のシミュレーション結果であり、ホワイトノイズとガスエンジン１からの騒音の両方において、消音壁３を使用することにより、７５Ｈｚ以下の低周波数領域の騒音が効果的に低減されることが理解できる。特に、この例では音圧レベルが最も高い６０Ｈｚ近辺の騒音を対象としており、６０Ｈｚ近辺における騒音低減効果の著しいことが理解できる。
【００２６】
〔別実施形態〕
つぎに、別の実施形態について説明するが、重複説明を避けるため、先の実施形態で説明した構成および類似する構成については、同じ符号を付すことにより説明を省略し、主として先の実施形態と異なる構成について説明する。
【００２７】
（１）先の実施形態では、第１壁体４を固定壁体４ａにより、第２壁体５を可動壁体５ａにより構成した例を示したが、第１壁体４と第２壁体５の両方を可動壁体により構成して、両壁体４、５の間隔Ｌを変更固定自在にすることもできる。
例えば、図６に示すように、エンジン室２を構成する固定の壁構造体１５からガスエンジン１側に向けて複数の仕切り壁６を突設し、その仕切り壁６の間において上下方向に第１可動壁体４ｂと第２可動壁体５ｂを交互に配設する。
そして、第１可動壁体４ｂと第２可動壁体５ｂの上下端部に上方引き出し部材７と下方引き出し部材８をそれぞれ連結し、上方引き出し部材７と下方引き出し部材８を壁構造体１５に設けた上収納スペース１３と下収納スペース１４内に収納および引き出し自在に挿入し、第１可動壁体４ｂと第２可動壁体５ｂをそれぞれ各別にガスエンジン１の遠近方向にスライド固定自在に取り付けて、第１可動壁体４ｂと第２可動壁体５ｂとの間隔Ｌを最大長さＬＭの範囲内で変更固定自在に構成することもできる。
【００２８】
（２）図２および図３の実施形態では、可動壁体５ａを固定壁体４ａにスライド固定自在に取り付け、図６の実施形態では、第１と第２可動壁体４ｂ、５ｂを壁構造体１５にスライド固定自在に取り付けた例を示したが、これら可動壁体５ａ、４ｂ、５ｂは、必ずしも固定壁体４ａや壁構造体１５にスライド固定自在に取り付ける必要はない。
例えば、これら可動壁体５ａ、４ｂ、５ｂを天井から垂下し、または、床面に立設した状態で、ガスエンジン１に対して遠近方向に移動自在に設けて実施することもできる。
また、騒音源としてガスエンジン１を示したが、ガスエンジン１は騒音源の一例に過ぎず、騒音を発生するすべての騒音源を対象として実施することができる。
さらに、本発明の消音壁３は低周波の騒音を対象とするものであるから、必要に応じて高周波の騒音を対象とする消音構造、例えば、吸音材による消音構造を消音壁３と併用することは可能である。
【符号の説明】
【００２９】
１        騒音源
３        消音壁
４        第１壁体
４ａ      固定壁体
４ｂ      第１可動壁体
５        第２壁体
５ａ      可動壁体
５ｂ      第２可動壁体
Ｌ        第１壁体と第２壁体との間隔
【図１】
2011185980.tif 000003
【図２】
2011185980.tif 000004
【図３】
2011185980.tif 000005
【図４】
2011185980.tif 000006
【図５】
2011185980.tif 000007
【図６】
2011185980.tif 000008