(57)【要約】【課題】  ガスバーナが燃焼状態にある場合でも一酸化炭素濃度検出のための零点基準値を更新可能とすることで、一酸化炭素濃度の検出精度を維持できる燃焼装置を提供する。【解決手段】  燃焼装置は、ガスバーナの燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度を検出するＣＯセンサを備える。燃焼時には、ガスバーナの燃焼時間を積算し、積算された時間が所定時間に達した場合にガスバーナの燃焼を一時停止して、ＣＯセンサの零点基準値を更新し、ガスバーナの燃焼を再開する。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガスバーナと、
前記ガスバーナの燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度を検出する一酸化炭素濃度測定手段と、
前記ガスバーナの燃焼時間を積算する燃焼時間積算手段と、
前記燃焼時間積算手段で積算された時間が所定時間に達した場合に前記ガスバーナの燃焼を一時停止する燃焼停止手段と、
前記燃焼停止手段により前記ガスバーナの燃焼を一時停止した場合に前記一酸化炭素濃度測定手段の零点基準値を更新する更新手段と、
前記更新手段により零点基準値を更新した場合に前記ガスバーナの燃焼を再開する燃焼再開手段と
を備えることを特徴とする燃焼装置。
【請求項２】
ガスバーナと、
前記ガスバーナの燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度を検出する一酸化炭素濃度測定手段と、
前記ガスバーナの燃焼熱量を積算する燃焼熱量積算手段と、
前記燃焼熱量積算手段で積算された熱量が所定熱量に達した場合に前記ガスバーナの燃焼を一時停止する燃焼停止手段と、
前記燃焼停止手段により前記ガスバーナの燃焼を一時停止した場合に前記一酸化炭素濃度測定手段の零点基準値を更新する更新手段と、
前記更新手段により零点基準値を更新した場合に前記ガスバーナの燃焼を再開する燃焼再開手段と
を備えることを特徴とする燃焼装置。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の燃焼装置において、
前記ガスバーナで加熱される媒体が流れる流路と、
前記燃焼停止手段により前記ガスバーナの燃焼を一時停止した場合に前記流路を流れる媒体を加熱する加熱手段と
を備えることを特徴とする燃焼装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガスバーナの燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度を検出する一酸化炭素濃度測定装置を有する燃焼装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
給湯器等のガス燃焼装置においては、排気中の一酸化炭素濃度を測定し、異常の場合に所定の安全装置を作動させるため、接触燃焼式の検知素子を有するＣＯセンサが配設され、このＣＯセンサで排気中に含まれる一酸化炭素濃度を測定し、異常状態を検知したときは、バーナへ通ずるガス供給管を電磁弁で遮断するようにしている。
【０００３】
このようなガス燃焼装置においては、センサ出力が警報レベルを超えたかどうかの判断の基準となる零点基準値（一酸化炭素を検知していない状態での基準値）の設定を確実に行う必要がある。そのため、予め工場からの出荷段階等でＣＯセンサの可動抵抗を調整することにより、零点基準値の設定を行っている。
【０００４】
しかしながら、給湯器の使用中に生ずる振動や経年変化等により、ＣＯセンサの可動抵抗が工場での調整位置からずれてしまうことがあり、そのような場合には零点基準値が狂ってしまうという問題があった。
【０００５】
この問題を解決するものとして、例えば特許文献１には、ガスバーナが燃焼状態にないとき（例えば、ガスバーナの燃焼前やガスバーナが消火した時）におけるＣＯセンサの出力値を零点基準値として更新して記憶し、ガスバーナが燃焼状態にある時のＣＯセンサの出力値と零点基準値との偏差に基づいて一酸化炭素の濃度を判断するようにした燃焼装置が示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】実開平０５−９０１４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上記の燃焼装置においては、ガスバーナが燃焼状態にある場合（例えば、寒冷地で長時間暖房運転する場合）は、零点基準値の更新ができないので、ＣＯセンサが経年変化等で劣化していると一酸化炭素濃度を正確に検出できないという問題点がある。
【０００８】
本発明は、以上の事情に鑑み、ガスバーナが燃焼状態にある場合にも、一酸化炭素濃度検出のための零点基準値を更新可能とすることで、一酸化炭素濃度の検出精度を維持できる燃焼装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の第１の態様（第１発明）の燃焼装置は、ガスバーナと、前記ガスバーナの燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度を検出する一酸化炭素濃度測定手段と、前記ガスバーナの燃焼時間を積算する燃焼時間積算手段と、前記燃焼時間積算手段で積算された時間が所定時間に達した場合に前記ガスバーナの燃焼を一時停止する燃焼停止手段と、前記燃焼停止手段により前記ガスバーナの燃焼を一時停止した場合に前記一酸化炭素濃度測定手段の零点基準値を更新する更新手段と、前記更新手段により零点基準値を更新した場合に前記ガスバーナの燃焼を再開する燃焼再開手段とを備えることを特徴とする。
【００１０】
この燃焼装置においては、ガスバーナの燃焼時に、燃焼時間積算手段により積算されたガスバーナの燃焼時間が所定時間に達した場合には、燃焼停止手段によりガスバーナの燃焼を停止する。この燃焼停止後、一酸化炭素濃度がゼロと予想される状態で、一酸化炭素濃度測定手段からの出力により一酸化炭素濃度測定手段の零点基準値を更新する。その後、燃焼再開手段によってガスバーナの燃焼を再開する。
【００１１】
従って、第１発明によれば、ガスバーナが燃焼状態にある場合でも、所定のタイミングで一酸化炭素濃度検出手段の零点基準値を更新できるので、一酸化炭素の濃度の検出精度を維持することができる。
【００１２】
第１発明において、前記燃焼時間積算手段は、前記ガスバーナの燃焼と停止の繰返しのうちの燃焼時間を積算することが好ましい。
【００１３】
ここで、一酸化炭素濃度検出手段の劣化の度合は、ガスバーナの燃焼と停止の繰返しの内の燃焼時間の長さに依存するので、ガスバーナが燃焼と停止を繰り返す内の燃焼時間の積算値が所定時間に達した場合に一酸化炭素濃度測定手段の零点基準値を更新することが適切である。これにより、一酸化炭素の濃度の検出精度を適切に維持することができる。
【００１４】
本発明の第２の態様（第２発明）の燃焼装置は、ガスバーナと、前記ガスバーナの燃焼ガスに含まれる一酸化炭素の濃度を検出する一酸化炭素濃度測定手段と、前記ガスバーナの燃焼熱量を積算する燃焼熱量積算手段と、前記燃焼熱量積算手段で積算された熱量が所定熱量に達した場合に前記ガスバーナの燃焼を一時停止する燃焼停止手段と、前記燃焼停止手段により前記ガスバーナの燃焼を一時停止した場合に前記一酸化炭素濃度測定手段の零点基準値を更新する更新手段と、前記更新手段により零点基準値を更新した場合に前記ガスバーナの燃焼を再開する燃焼再開手段とを備えることを特徴とする。
【００１５】
この燃焼装置においては、ガスバーナの燃焼時に、燃焼熱量積算手段により積算されたガスバーナの燃焼熱量が所定熱量に達した場合には、燃焼停止手段によりガスバーナの燃焼を停止する。この燃焼停止後、一酸化炭素濃度がゼロと予想される状態で、一酸化炭素濃度測定手段からの出力により一酸化炭素濃度測定手段の零点基準値を更新する。その後、燃焼再開手段によってガスバーナの燃焼を再開する。
【００１６】
従って、第２発明によれば、ガスバーナが燃焼状態にある場合でも、所定のタイミングで一酸化炭素濃度検出手段の零点基準値を更新できるので、一酸化炭素の濃度の検出精度を維持することができる。
【００１７】
第２発明において、前記燃焼熱量積算手段は、前記ガスバーナの燃焼熱量が大きいほど大きく、前記ガスバーナの燃焼熱量が小さいほど小さく重み付けをして、燃焼熱量を積算することが好ましい。
【００１８】
一酸化炭素濃度検出手段は、小さな燃焼熱量で使用した場合に比べ、大きな燃焼熱量でガスバーナを使用するほど、その出力値の誤差が大きくなる。従って、燃焼熱量積算手段により、ガスバーナの燃焼熱量が大きいときには大きい係数を当該燃焼熱量に乗算して累積の燃焼熱量に積算し、ガスバーナの燃焼熱量が小さいときには小さい係数を当該熱量に乗算して、累積の燃焼熱量に積算する。
【００１９】
これにより、ガスバーナが燃焼状態にある場合でも、燃焼熱量の大小で重みを付けた積算燃焼熱量に基づく所定のタイミングによって、一酸化炭素濃度検出手段の零点基準値を更新可能とすることで、一酸化炭素の濃度の検出誤差を少なくすると共に、検出精度の維持をすることができる。
【００２０】
第２発明において、前記燃焼熱量積算手段は、前記ガスバーナの燃焼と停止を繰り返す内の燃焼熱量を積算することが好ましい。
【００２１】
ここで、一酸化炭素濃度検出手段の劣化の度合は、ガスバーナの燃焼と停止を繰り返すうちの燃焼熱量の積算値に依存するので、ガスバーナが燃焼と停止を繰り返すうちの燃焼熱量の積算値が所定の熱量に達した場合に、一酸化炭素濃度測定手段の零点基準値を更新することが適切である。これにより、一酸化炭素濃度検出手段の劣化の度合いに応じた所定のタイミングで一酸化炭素濃度検出手段の零点基準値を更新して、一酸化炭素の濃度の検出精度を適切に維持することができる。
【００２２】
本発明の第３の態様（第３発明）は、上記第１発明又は第２発明の燃焼装置において、前記ガスバーナで加熱される媒体（例えば、液体、気体）が流れる流路と、前記燃焼停止手段により前記ガスバーナの燃焼を一時停止した場合に前記流路を流れる媒体を加熱する加熱手段とを備えることを特徴とする。
【００２３】
この燃焼装置においては、前記流路にガスバーナで加熱される媒体（加熱された媒体も含む）が流れるが、燃焼停止手段によりガスバーナの燃焼を一時停止した場合には、前記流路に流れる媒体が加熱されず冷める状態になる。しかしながら、この燃焼装置によれば、燃焼停止手段によりガスバーナを燃焼停止した場合においても、流路を流れる媒体を加熱手段で加熱することができるので、媒体が加熱されない或いは加熱後に冷めるのを防止することができる。
【００２４】
従って、ガスバーナが燃焼状態にある場合において、燃焼を中断することによって生じる媒体の温度低下という不利益を防止しつつ、所定のタイミングで一酸化炭素濃度検出手段の零点基準値を更新することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明に係る燃焼装置を適用した給湯器の概略構成を示す説明図。
【図２】積算燃焼時間の増大とともに劣化するＣＯセンサの出力値を表したグラフ。
【図３】第1実施形態の給湯器におけるＣＯセンサの基準値更新処理を示すフローチャート。
【図４】第１実施形態の給湯器におけるＣＯセンサ更新条件を示す図。
【図５】第２実施形態の給湯器におけるＣＯセンサの基準値更新処理を示すフローチャート。
【図６】第２実施形態の給湯器におけるＣＯセンサ更新条件を示す図。
【図７】第２実施形態の給湯器におけるＣＯセンサ更新条件の別の例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
[第１実施形態]
図１に示す給湯器１は、暖房機能を有する熱源機のケーシング１０内に、単一の缶体１２を備えている。缶体１２には、図において下から順に、ガスバーナ１４、第１熱交換器１６及び第２熱交換器１８が配置されている。
【００２７】
第１熱交換器１６は、ガスバーナ１４の燃焼排気から顕熱を回収するものであり、第２熱交換器１８は、第１熱交換器１６を通過したガスバーナ１４の燃焼排気から潜熱を回収するものである。燃焼排気は、第１熱交換器１６及び第２熱交換器１８による熱交換後、缶体１２の上端に接続された排気筒２０を介して、屋外に排出される。排気筒２０の基端部には、ＣＯセンサ２２が設けられている。
【００２８】
缶体１２の下端には、燃焼ファン２４が接続されている。燃焼ファン２４の回転により給気筒２６を介して屋外空気が吸い込まれ、ガスバーナ１４の燃焼用空気として缶体１２内に供給されるようになっている。
【００２９】
ガスバーナ１４は、缶体１２内に並設した複数本（例えば１４本）の単位ガスバーナ１４ａで構成されている。これら単位ガスバーナ１４ａに対する共通のガス供給路２８には、元弁３０とガス比例弁３２とが介設されている。
【００３０】
また、ガス供給路２８は、ガス比例弁３２の下流側で、９本の単位ガスバーナ１４ａにガスを供給する第１分岐ガス路３４と、５本の単位ガスバーナ１４ａにガスを供給する第２分岐ガス路３６とに分岐され、第１分岐ガス路３４と第２分岐ガス路３６とのそれぞれに第１能力切換え弁３８と第２能力切換え弁４０とが介設されている。
【００３１】
上記構成によれば、単位ガスバーナ１４ａの燃焼本数は、第１能力切換え弁３８のみを開弁させる中能力燃焼時に９本になり、第２能力切換え弁４０のみを開弁させる小能力燃焼時に５本になり、両能力切換え弁３８，４０を開弁させる大能力燃焼時に１４本になる。そして、各能力切換え弁３８，４０による能力切換えとガス比例弁３２の開度変化とでガスバーナ１４の燃焼量が広範囲に調整される。
【００３２】
また、給湯器１は、点火プラグ４２、点火プラグ４２を駆動するイグナイタ４４、着火検出用のフレームロッド４６、及び缶体過熱防止用の温度ヒューズ４８を備えている。
【００３３】
ケーシング１０内において、温水が流れる第１流出路５０と第１流入路５２が第１熱交換器１６内を連通し、温水が流れる第２流入路５４と第２流出路５６が第２熱交換器１８内を連通している。
【００３４】
第２流入路５４は、その上流部分がケーシング１０の外に延出して、戻り管７２に連設されている。また、ケーシング１０内において、ガスバーナ１４の燃焼を一時停止した場合に流路を流れる媒体（この場合、温水）を加熱する加熱手段として、電熱ヒータ５４ａが第２流入路５４に設けられている。
【００３５】
第２流出路５６には、暖房運転時に作動する循環ポンプ５８が介設されている。循環ポンプ５８の下流側の第２流出路５６は二股に分岐し、その一方がケーシング１０外に延出して低温水往き管６０に連設され、他方が第１流入路５２に接続されている。
【００３６】
第１流出路５０は、その下流側がケーシング１０外に延出して、高温水往き管６２に連設される。第１流出路５０と第２流出路５６との間はバイパス管６４で接続されると共に、このバイパス管６４と並列に低温能力調整弁６６が接続されている。
【００３７】
上記第１流入路５２、第１流出路５０、第２流入路５４及び第２流出路５６により、ケーシング１０内における温水流路が構成される。そして、ケーシング１０内の温水流路には、第２流出路５６の下流の低温水往き管６０との接続部の手前に温度センサ６８が付設され、第1流出路５０のバイパス管６４との接続部の手前に温度センサ７０が付設されている。
【００３８】
低温水往き管６０は、その下流側で、例えば床暖房やパネルヒータ等の比較的低温の温水暖房放熱器に接続されている。また、高温水往き管６２は、その下流側で、例えば浴室暖房乾燥機等の比較的高温の温水暖房放熱器に接続されている。戻り管７２には、その上流側で、各暖房放熱器の戻り側の温水管がそれぞれ合流するように接続されている。
【００３９】
ケーシング１０内にはコントローラ７４が設けられており、このコントローラ７４によりＣＯセンサ２２の零点基準値を更新する。また、コントローラ７４は、ＣＯセンサ２２からの検知信号その他の入力信号に応じて、上記の循環ポンプ５８、燃焼ファン２４、元弁３０、ガス比例弁３２、第１能力切換え弁３８、第２能力切換え弁４０、及びヒータ５４ａを制御する機能を備えている。
【００４０】
図２は、横軸を積算燃焼時間、縦軸をＣＯセンサ２２の出力値（ppm）としたグラフである。このグラフによれば、ＣＯセンサ２２は、積算燃焼時間が増大するにつれて劣化して、実際のＣＯ濃度に対して大きな値を示すと共に値がばらつく傾向にあることがわかる。
【００４１】
次に図３を参照して、ＣＯセンサ２２の零点基準値を更新する方法について説明する。以下の更新処理は、コントローラ７４で実行される。
【００４２】
まず、コントローラ７４は、熱源機の燃焼指示があったか否かを判定する（ＳＴ１００）。その結果、ＹＥＳの場合、ガスバーナ１４の燃焼及び燃焼ファン２４の回転を開始し（ＳＴ１０２）、燃焼時間を積算していく（ＳＴ１０４）。一方、上記判定でＮＯの場合（熱源機の燃焼指示がなかった場合）、ガスバーナ１４の燃焼及び燃焼ファン２４の回転停止して（ＳＴ１０６）、初めに戻る。
【００４３】
上記ＳＴ１０４の後は、積算燃焼時間が設定積算燃焼時間以上であるか否かを判定する（ＳＴ１０８）。ここでは、ガスバーナ１４が燃焼及び停止を繰り返す場合であっても、ＣＯセンサ２２はガスバーナ１４の燃焼時間の積算値によって劣化するので、劣化の度合は燃焼時間の積算値で判定できる。
【００４４】
上記ＳＴ１０８でＹＥＳの場合には、ガスバーナ１４の燃焼を停止させると共に、ヒータ５４ａによる加熱を開始させる（ＳＴ１１０）。その後、燃焼ファン２４を回転させる時間（燃焼ファン回転時間）を設定する（ＳＴ１１２）。一方、ＳＴ１０８でＮＯの場合（積算燃焼時間が設定積算燃焼時間未満である場合）は、初めに戻る。
【００４５】
次いで、所定の燃焼ファン回転時間が経過したか否かを判定し（ＳＴ１１４）、ＮＯ（燃焼ファン回転時間が経過していない）であれば、待機する。そして、燃焼ファン回転時間が経過したとき、燃焼ファン２４を停止させると共にヒータ５４ａによる加熱を停止させる（ＳＴ１１６）。その後、ＣＯセンサ２２の零点基準値を更新して（ＳＴ１１８）、初めに戻る。従って、再びＳＴ１００の判定でＹＥＳ、すなわち熱源機の燃焼指示がある場合には、ガスバーナ１４の燃焼及び燃焼ファン２４の回転が再開される。
【００４６】
なお、本実施形態においては、ＳＴ１０４の処理が燃焼時間積算手段、ＳＴ１１０の処理が燃焼停止手段、ＳＴ１１８の処理が更新手段、リターン後のＳＴ１００での判断処理が燃焼再開手段に、それぞれ相当する。
【００４７】
以上のように、第１実施形態によれば、ＣＯセンサ２２は、ガスバーナ１４の燃焼時にガスバーナ１４の燃焼ガスに含まれるＣＯセンサ２２の濃度をその出力値より検出する。ガスバーナ１４の燃焼時においては、燃焼時間積算手段（ＳＴ１０４）により積算されたガスバーナの燃焼時間が所定時間に達した場合に、燃焼停止手段（ＳＴ１１０）によりガスバーナ１４の燃焼を停止する。ガスバーナ１４の燃焼停止時には、一酸化炭素濃度がゼロと予想される状態まで燃焼ファン２４のみを回転させたうえで、ＣＯセンサ２２の出力値を検出してＣＯセンサ２２の零点基準値を更新する。
【００４８】
従って、第１実施形態によれば、積算されたガスバーナ１４の燃焼時間が所定時間に達した場合に、ＣＯセンサ２２の零点基準値を更新するので、ガスバーナ１４が連続して燃焼している場合に、ＣＯセンサ２２の劣化を積算燃焼時間から推測して、ＣＯセンサ２２の零点基準値を更新でき、一酸化炭素の濃度の検出精度を確実に維持することができる。
【００４９】
また、燃焼停止手段（ＳＴ１１０）によってガスバーナ１４を燃焼停止すると、流路を流れる温水が加熱されず冷めることになるが、この場合、ヒータ５４ａで温水を加熱するため、流路に流れる温水が冷めるのを防止することができる。
【００５０】
なお、本実施形態では、燃焼時間を積算して（ＳＴ１０４）、積算燃焼時間が設定積算燃焼時間以上である場合にガスバーナ１４の燃焼を停止するが（ＳＴ１１０）、ＳＴ１０８の設定積算燃焼時間は、ガスバーナ１４が設置されてから燃焼使用した全ての累積燃焼時間の積算値（のべ燃焼時間）に応じて計算してもよい。
【００５１】
例えば、図４に示すように、のべ燃焼時間が６時間以下である場合は設定積算燃焼時間を２時間、のべ燃焼時間が６時間を超え４２時間以下の場合は設定積算燃焼時間を１２時間、のべ燃焼時間が４２時間を超える場合は設定積算燃焼時間を２４時間と設定することができる。
【００５２】
[第２実施形態]
次に図５を参照して、本発明の第２実施形態について説明する。この実施形態では、上記ＣＯセンサ２２の零点基準値を更新する処理の内容が第1実施形態と異なる。
【００５３】
初めに、熱源機の燃焼指示があったか否かを判定し（ＳＴ２００）、ＹＥＳの場合、ガスバーナ１４の燃焼及び燃焼ファン２４の回転を開始する（ＳＴ２０２）。そして、積算燃焼熱量に燃焼熱量を積算する（ＳＴ２０４）。一方、ＳＴ２００判定でＮＯであれば（熱源機の燃焼指示がなかった場合）、ガスバーナ１４の燃焼及び燃焼ファン２４の回転を停止する（ＳＴ２０６）。
【００５４】
その後、積算燃焼熱量が設定積算燃焼熱量以上であるか否かを判定する（ＳＴ２０８）。ここで、ガスバーナ１４が燃焼及び停止を繰り返す場合であっても、ＣＯセンサ２２はガスバーナ１４の燃焼熱量の積算値によって劣化するので、劣化の度合は燃焼時間の積算値で判定できる。
【００５５】
上記ＳＴ２０８でＹＥＳの場合（積算燃焼熱量が設定積算燃焼熱量以上である場合）、ガスバーナ１４の燃焼を停止させると共にヒータ５４ａによる加熱を開始させる（ＳＴ２１０）。その後、燃焼ファン２４を回転させる時間（燃焼ファン回転時間）を設定する（ＳＴ２１２）。一方、ＳＴ２０８でＮＯの場合（積算燃焼熱量が設定積算燃焼熱量未満である場合）、初めに戻る。
【００５６】
次いで、燃焼ファン回転時間を経過したか否かを判定し（ＳＴ２１４）、ＮＯであれば、燃焼ファン回転時間が経過するまで待機する。ＹＥＳの場合、燃焼ファン２４を停止させると共にヒータ５４ａによる加熱を停止させる（ＳＴ２１６）。その後、ＣＯセンサ２２の零点基準値を更新して（ＳＴ２１８）、初めのＳＴ２００に戻る。ここで、熱源機の燃焼指示がある場合には、ガスバーナ１４の燃焼及び燃焼ファン２４の回転が再開される。
【００５７】
なお、本実施形態においては、ＳＴ２０４の処理が燃焼熱量積算手段、ＳＴ２１０の処理が燃焼停止手段、ＳＴ２１８の処理が更新手段、リターン後のＳＴ２００での判断処理が燃焼再開手段に、それぞれ相当する。
【００５８】
以上のように、第２実施形態によれば、ＣＯセンサ２２は、ガスバーナ１４の燃焼時にガスバーナ１４の燃焼ガスに含まれるＣＯセンサ２２の濃度をその出力値より検出する。ガスバーナ１４の燃焼時においては、燃焼時熱量積算手段（ＳＴ２０４）により積算されたガスバーナの燃焼熱量が所定熱量に達した場合に、燃焼停止手段（ＳＴ２１６）によりガスバーナ１４の燃焼を停止する。ガスバーナ１４の燃焼停止時には、一酸化炭素濃度がゼロと予想される状態まで燃焼ファン２４のみを回転させたうえで、ＣＯセンサ２２の出力値を検出してＣＯセンサ２２の零点基準値を更新する。
【００５９】
従って、第２実施形態によれば、積算されたガスバーナ１４の燃焼熱量が所定熱量に達した場合に、ＣＯセンサ２２の零点基準値を更新するので、ガスバーナ１４が連続して燃焼している場合に、ＣＯセンサ２２の劣化を積算燃焼熱量から推測して、ＣＯセンサ２２の零点基準値を更新でき、一酸化炭素の濃度の検出精度を確実に維持することができる。
【００６０】
なお、本実施形態では、燃焼熱量を積算して（ＳＴ２０４）、積算燃焼熱量が設定積算燃焼熱量以上である場合にガスバーナ１４の燃焼を停止するが（ＳＴ２１０）、ＳＴ２０８の設定積算燃焼熱量は、ガスバーナ１４が設置されてから燃焼使用した全ての累積燃焼熱量の積算値（のべ燃焼熱量）に応じて計算してもよい。
【００６１】
例えば、図６に示すように、のべ燃焼熱量が138000 kcal以下である場合は設定積算燃焼熱量を46000 kcal、のべ燃焼熱量が138000 kcal時間を超え966000 kcal以下の場合は設定積算燃焼熱量を276000 kcal、のべ燃焼熱量が966000 kcalを超える場合は設定積算燃焼熱量を522000 kcalと設定することができる。
【００６２】
積算燃焼熱量を計算する場合、燃焼熱量積算手段（ＳＴ２０４）は、ガスバーナ１４の燃焼熱量が大きいときにはガスバーナ１４の燃焼熱量を高く評価して積算し、ガスバーナ１４の燃焼熱量が小さいときにはガスバーナの燃焼熱量を低く評価して積算してもよい。
【００６３】
例えば、図７に示すように、ガスバーナ１４の燃焼熱量が5000 kcal/h以下の場合は、積算する燃焼熱量を燃焼熱量×０．３とし、燃焼熱量が5000 kcal/hを超えて10000 kcal/h以下の場合は、積算する燃焼熱量を燃焼熱量×０．６とし、燃焼熱量が10000 kcal/hを超える場合には、積算する燃焼熱量を燃焼熱量×１とすることができる。
【００６４】
以上のとおり実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明を構成する手段は、実施形態で使用しているものに限らない。
【００６５】
例えば、ガスバーナの燃焼を一時停止した場合に前記流路を流れる媒体を加熱する加熱手段としては、前述のようにケーシング１０内で所定の流路に配置したヒータ５４ａに限らず、ケーシング１０の外で流路に設けたヒータでもよい。また、他の温水器や暖房機に使用されるヒータその他の熱源を用いてもよい。
【符号の説明】
【００６６】
１…給湯器、１０…ケーシング、１２…缶体、１４…ガスバーナ、１４ａ…単位ガスバーナ、１６…第１熱交換器、１８…第２熱交換器、２０…排気筒、２２…ＣＯセンサ、２４…燃焼ファン、２６…給気筒、２８…ガス供給路、３０…元弁、３２…ガス比例弁、３４…第１分岐ガス路、３６…第２分岐ガス路、３８…第１能力切換え弁、４０…第２能力切換え弁、４２…点火プラグ、４４…イグナイタ、４６…フレームロッド、４８…温度ヒューズ、５０…第１流出路、５２…第１流入路、５４…第２流入路、５４ａ…ヒータ、５６…第２流出路、５８…循環ポンプ、６０…低温水往き管、６２…高温水往き管、６４…バイパス管、６６…低温能力調整弁、６８，７０…温度センサ、７２…戻り管、７４…コントローラ。
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図１】
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【図２】
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