(57)【要約】【課題】映像信号における演算処理量および使用状況に応じて高画質化処理を組み入れ、最適に映像処理する動画処理装置を提供する。【解決手段】映像信号を映像フレームに復号する復号手段と、前記映像フレームに対してノイズ除去するノイズ除去手段と、前記映像フレームをサイズ変更するサイズ変更手段と、第１の画質変換または前記第１の画質変換よりも高画質の第２の画質変換で前記映像フレームを表示手段に出力するための映像フォーマットに変換する画質変換手段と、前記映像信号の種別及び前記表示手段における前記映像フレームの表示条件に応じて、前記ノイズ除去手段のオン／オフ、前記サイズ変更手段による拡大／等倍／縮小、前記画質変換手段による前記第１の画質変換／前記第２の画質変換の少なくともいずれか一つを切り替える制御手段とを有する。【選択図】    図２
2011077930.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
映像信号を映像フレームに復号する復号手段と、
前記映像フレームに対してノイズ除去するノイズ除去手段と、
前記映像フレームをサイズ変更するサイズ変更手段と、
第１の画質変換または前記第１の画質変換よりも高画質の第２の画質変換で前記映像フレームを表示手段に出力するための映像フォーマットに変換する画質変換手段と、
前記映像信号の種別及び前記表示手段における前記映像フレームの表示条件に応じて、前記ノイズ除去手段のオン／オフ、前記サイズ変更手段による拡大／等倍／縮小処理、前記画質変換手段による前記第１の画質変換／前記第２の画質変換の少なくともいずれか一つを切り替える制御手段と、
を有することを特徴とする動画処理装置。
【請求項２】
前記制御手段は、前記表示条件が前記映像フレームを等倍速で前記表示手段に全画面表示と判断した場合、前記復号手段で復号した前記映像フレームに対して前記ノイズ除去手段で前記ノイズ除去し、前記ノイズ除去された前記映像フレームを前記サイズ変更手段で前記等倍処理し、前記等倍処理された前記映像フレームを前記画質変換手段で前記第２の画質変換するように切り替えることを特徴とする請求項１記載の動画処理装置。
【請求項３】
前記制御手段は、前記表示条件が前記映像フレームを等倍速以外で前記表示手段に全画面表示と判断した場合、前記ノイズ除去手段をオフし、前記復号手段で復号した前記映像フレームを前記サイズ変更手段で前記等倍処理し、前記等倍処理された前記映像フレームを前記画質変換手段で前記第１の画質変換するように切り替えることを特徴とする請求項１記載の動画処理装置。
【請求項４】
前記制御手段は、前記映像信号の種別が地上デジタル放送であって、前記表示条件が前記映像フレームを等倍速で前記表示手段に全画面表示と判断した場合、前記ノイズ除去手段をオフし、前記復号手段で復号した前記映像フレームを前記サイズ変更手段で前記拡大処理し、前記拡大処理された前記映像フレームを前記画質変換手段で前記第１の画質変換するように切り替えることを特徴とする請求項１記載の動画処理装置。
【請求項５】
前記制御手段は、前記映像信号の種別が地上デジタル放送であって、前記表示条件が複数の前記映像フレームを等倍速で前記表示手段にマルチ表示と判断した場合、前記ノイズ除去手段をオフし、前記復号手段で復号した前記映像フレームを前記サイズ変更手段で前記縮小処理し、前記縮小処理された前記映像フレームを前記画質変換手段で前記第１の画質変換するように切り替えることを特徴とする請求項１記載の動画処理装置。
【請求項６】
前記制御手段は、前記映像信号の種別がＭＰＥＧ２フォーマットであると判断した場合、前記復号手段で復号した前記映像フレームを前記サイズ変更手段で前記拡大処理及び解像度を高める処理をし、前記拡大処理及び前記解像度を高める処理をされた前記映像フレームを前記ノイズ除去手段で前記ノイズ除去し、前記ノイズ除去された前記映像フレームを前記画質変換手段で前記第１の画質変換するように切り替えることを特徴とする請求項１記載の動画処理装置。
【請求項７】
前記制御手段は、前記映像信号の種別がＨ．２６４フォーマットであって映像サイズが７２０ｐであると判断した場合、前記復号手段で復号した前記映像フレームを前記ノイズ除去手段で前記ノイズ除去し、前記ノイズ除去された前記映像フレームを前記サイズ変更手段で前記拡大処理し、前記拡大処理された前記映像フレームを前記画質変換手段で前記第１の画質変換するように切り替えることを特徴とする請求項１記載の動画処理装置。
【請求項８】
前記制御手段は、前記映像信号の種別がＨ．２６４フォーマットであって映像サイズが７２０×４８０であると判断した場合、前記復号手段で復号した前記映像フレームを前記ノイズ除去手段で前記ノイズ除去し、前記ノイズ除去された前記映像フレームを前記サイズ変更手段で前記拡大処理及び解像度を高める処理をし、前記拡大処理及び前記解像度を高める処理をされた前記映像フレームを前記画質変換手段で前記第１の画質変換するように切り替えることを特徴とする請求項１記載の動画処理装置。
【請求項９】
映像信号を映像フレームに復号し、
前記映像信号の種別及び前記映像フレームの表示条件に応じて、前記復号された映像フレームに対するノイズ除去のオン／オフ、サイズの縮小／等倍／拡大処理、第１の画質変換または前記第１の画質変換よりも高画質の第２の画質変換の少なくともいずれか一つを切り替える、
ことを特徴とする動画処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、映像信号の表示条件に応じて映像処理する動画処理装置における映像処理技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
周知のように、近年では、テレビジョン放送のデジタル化が推進されてきている。例えば、日本国内においては、ＢＳ（broadcasting satellite）デジタル放送及び１１０度ＣＳ（communication satellite）デジタル放送等の衛星デジタル放送だけでなく、地上デジタル放送も開始されている。このような背景から、デジタルテレビジョン放送受信装置の高機能化、多機能化が進んできる。
【０００３】
さらに、デジタルテレビジョン放送受信装置には、複数の各種端子が設けられている。デジタルテレビジョン放送受信装置は、各種端子を介して外部機器またはネットワークと接続することができる。デジタルテレビジョン放送受信装置は、放送信号を選局して取得した映像信号、内蔵の記憶装置または外付けの記憶装置に保存されている映像信号、インターネットなどのネットワークを介して取得したＩＰＴＶ（Internet Protocol Television）の映像信号、ネット動画の映像信号などを映像表示器に表示制御することができる。
【０００４】
デジタルテレビジョン放送受信装置は、映像表示器が必要とする形式になるように映像信号の種別に応じてそれぞれ異なる映像処理を施している。
【０００５】
特許文献１には、通常再生時には全てのフレームに対して超解像度処理を適用し、早送り再生又は巻戻し再生時には超解像度処理を適用しない映像再生装置の構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００９−８８６６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１の構成は、超解像度処理のオンオフを再生モードに応じて一義的に決めている。そのため、フレームに対して超解像度処理するブロック以外のブロックが映像再生装置に設けられている場合、演算処理量が過大となってしまい、映像再生装置の動作に不具合が生じる。
【０００８】
この発明は、映像信号における演算処理量および使用状況に応じて高画質化処理を組み入れ、最適に映像処理する動画処理装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る動画処理装置は、映像信号を映像フレームに復号する復号手段と、前記映像フレームに対してノイズ除去するノイズ除去手段と、前記映像フレームをサイズ変更するサイズ変更手段と、第１の画質変換または前記第１の画質変換よりも高画質の第２の画質変換で前記映像フレームを表示手段に出力するための映像フォーマットに変換する画質変換手段と、前記映像信号の種別及び前記表示手段における前記映像フレームの表示条件に応じて、前記ノイズ除去手段のオン／オフ、前記サイズ変更手段による拡大／等倍／縮小、前記画質変換手段による前記第１の画質変換／前記第２の画質変換の少なくともいずれか一つを切り替える制御手段とを有する。
【発明の効果】
【００１０】
上記した発明によれば、映像信号における演算処理量および使用状況に応じて高画質化処理を組み入れ、最適に映像処理する動画処理装置を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本実施形態に係るデジタルテレビジョン放送受信装置の概略構成を示すブロック図。
【図２】本実施形態に係る信号処理モジュールの概略構成を示すブロック図。
【図３】第１の実施形態に係る信号処理モジュールの概略構成を示すブロック図。
【図４】第２の実施形態に係る信号処理モジュールの概略構成を示すブロック図。
【図５】第３の実施形態に係る信号処理モジュールの概略構成を示すブロック図。
【図６】第４の実施形態に係る信号処理モジュールの概略構成を示すブロック図。
【図７】本実施形態に係る信号処理モジュールの概略構成を示すブロック図。
【図８】第５の実施形態に係る信号処理モジュールの概略構成を示すブロック図。
【図９】第６の実施形態に係る信号処理モジュールの概略構成を示すブロック図。
【図１０】第７の実施形態に係る信号処理モジュールの概略構成を示すブロック図。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、図面を参照し、本実施形態について説明する。図１は、本実施形態に係るデジタルテレビジョン放送受信装置１（動画処理装置）の概略構成を示すブロック図である。すなわち、ＢＳ／ＣＳデジタル放送受信用のアンテナで受信した衛星デジタルテレビジョン放送信号は、入力端子１１を介して衛星デジタル放送チューナ１２に供給される。衛星デジタル放送チューナ１２は、所望のチャンネルの放送信号を選局する。
【００１３】
そして、衛星デジタル放送チューナ１２で選局された放送信号は、ＰＳＫ（phase shift keying）復調モジュール１３に供給されて、デジタルの映像信号及び音声信号に復調された後、信号処理モジュール１４に出力される。
【００１４】
また、地上波放送受信用のアンテナ１５で受信した地上デジタルテレビジョン放送信号は、入力端子１６を介して第１の地上デジタル放送チューナ１９に供給される。第１の地上デジタル放送チューナ１９は、ユーザが所望するチャンネルの放送信号を切り替えて選局する。第１の地上デジタル放送チューナ１９で選局された放送信号は、ＯＦＤＭ（orthogonal frequency division multiplexing）復調モジュール２０に供給されて、デジタルの映像信号及び音声信号に復調された後、上記信号処理モジュール１４に出力される。
【００１５】
第２の地上デジタル放送チューナ２１とＯＦＤＭ復調モジュール２２の組、第３の地上デジタル放送チューナ２３とＯＦＤＭ復調モジュール２４の組、第４の地上デジタル放送チューナ２５とＯＦＤＭ復調モジュール２６の組、第５の地上デジタル放送チューナ２７とＯＦＤＭ復調モジュール２８の組、第６の地上デジタル放送チューナ２９とＯＦＤＭ復調モジュール３０の組、第７の地上デジタル放送チューナ３１とＯＦＤＭ復調モジュール３２の組、第８の地上デジタ放送チューナ３３とＯＦＤＭ復調モジュール３４の組についても同様である。
【００１６】
本実施形態では、デジタルテレビジョン放送受信装置１が、地上デジタル放送チューナを８つ備えるケースについて説明するが、７つ以下または９以上備える構成としてもよい。
【００１７】
上記信号処理モジュール１４は、ＰＳＫ復調モジュール１３、ＯＦＤＭ復調モジュール１８、ＯＦＤＭ復調モジュール２０、ＯＦＤＭ復調モジュール２２、ＯＦＤＭ復調モジュール２４、ＯＦＤＭ復調モジュール２６、ＯＦＤＭ復調モジュール２８、ＯＦＤＭ復調モジュール３０、ＯＦＤＭ復調モジュール３２、ＯＦＤＭ復調モジュール３４からそれぞれ供給されたデジタルの映像信号及び音声信号に対して、選択的に所定のデジタル信号処理を施し、グラフィック処理モジュール３６及び音声処理モジュール３９に出力している。
【００１８】
また、上記信号処理モジュール１４には、複数（図示の場合は４つ）の入力端子３５ａ，３５ｂ，３５ｃ，３５ｄが接続されている。これら入力端子３５ａ〜３５ｄは、それぞれ、アナログの映像信号及び音声信号を、デジタルテレビジョン放送受信装置１の外部から入力可能とするものである。
【００１９】
この信号処理モジュール１４は、各入力端子３５ａ〜３５ｄからそれぞれ供給されたアナログの映像信号及び音声信号を選択的にデジタル化し、そのデジタル化された映像信号及び音声信号に対して所定のデジタル信号処理を施した後、グラフィック処理モジュール３６及び音声処理モジュール３９に出力している。
【００２０】
このうち、グラフィック処理モジュール３６は、信号処理モジュール１４から供給されるデジタルの映像信号に、ＯＳＤ（on screen display）信号生成モジュール３７で生成されるＯＳＤ信号を重畳して出力する機能を有する。このグラフィック処理モジュール３６は、信号処理モジュール１４の出力映像信号と、ＯＳＤ信号生成モジュール３７の出力ＯＳＤ信号とを選択的に出力すること、また、両出力をそれぞれ画面の半分を構成するように組み合わせて出力することができる。
【００２１】
グラフィック処理モジュール３６から出力されたデジタルの映像信号は、映像処理モジュール３８に供給される。映像処理モジュール３８により処理された映像信号は、映像表示器６１に供給され、また出力端子４１にも供給される。映像表示器６１は、映像信号に基づく映像を表示し、出力端子４１に対して外部機器が接続されると、出力端子４１に供給された映像信号は、外部機器へ入力される。
【００２２】
また、上記音声処理モジュール３９は、入力されたデジタルの音声信号を、前記スピーカ６２で再生可能なフォーマットのアナログ音声信号に変換した後、スピーカ６２に出力して音声再生させるとともに、出力端子４０を介して外部に導出させる。
【００２３】
ここで、このデジタルテレビジョン受像機１は、上記した各種の受信動作を含むその全ての動作を制御モジュール４２によって統括的に制御されている。この制御モジュール４２は、ＣＰＵ（central processing unit）等を内蔵しており、前記操作モジュール６３からの操作情報、または、リモートコントローラ１０から送出され受光モジュール６５を介して受信した操作情報を受けて、その操作内容が反映されるように各モジュールをそれぞれ制御している。
【００２４】
制御モジュール４２は、主として、そのＣＰＵが実行する制御プログラムを格納したＲＯＭ（read only memory）４３と、該ＣＰＵに作業エリアを提供するＲＡＭ（random access memory）４４と、各種の設定情報及び制御情報等が格納される不揮発性メモリ４５とを利用している。
【００２５】
信号処理モジュール１４には、内蔵ＨＤＤ（hard disk drive）４６が接続されている。内蔵ＨＤＤ４６は、例えば、第２の地上デジタル放送チューナ２１から第８の地上デジタル放送チューナ３３それぞれで選局した放送信号の番組の映像信号及び音声信号を同時に記憶する。本実施形態では、デジタルテレビジョン放送受信装置１が、内蔵ＨＤＤを１つ備えるケースについて説明するが、内蔵ＨＤＤを２つ以上備える構成としてもよい。
【００２６】
本実施形態では、視聴用地上デジタル放送チューナ１７は、ユーザがリモートコントローラ１０を用いて視聴したいチャンネルを選択した場合、対応するチャンネルに切り替えて放送信号を選局する。映像表示器６１は、その放送信号に基づいて番組の映像を表示する。
【００２７】
第２の地上デジタル放送チューナ２１から第８の地上デジタル放送チューナ３３それぞれは、ユーザがリモートコントローラ１０を用いて指定したチャンネルに対応するサービスＩＤ（チャンネル）の放送信号を常に選局するように設定されている。第２の地上デジタル放送チューナ２１から第８の地上デジタル放送チューナ３３それぞれは、主として録画用のチューナとして用いられる。
【００２８】
また、この制御モジュール４２は、カードＩ／Ｆ（Interface）４７を介して、メモリカード６６が装着可能なカードホルダ４８に接続されている。これによって、制御モジュール４２は、カードホルダ４８に装着されたメモリカード６６と、カードＩ／Ｆ４７を介して情報伝送を行なうことができる。
【００２９】
また、制御モジュール４２は、通信Ｉ／Ｆ４９を介してＬＡＮ(local area network)端子６７に接続されている。これにより、制御モジュール４２は、インターネットなどのネットワークから通信Ｉ／Ｆ４９を介して情報伝送を行なうことができる。
【００３０】
また、制御モジュール４２は、ＵＳＢ（universal serial bus） Ｉ／Ｆ５０を介してＵＳＢ端子６８に接続されている。これにより、制御モジュール４２は、ＵＳＢ端子６８に接続された各機器と、ＵＳＢ Ｉ／Ｆ５０を介して情報伝送を行なうことができる。
【００３１】
さらに、制御モジュール４２は、ＨＤＭＩ（high definition multimedia interface） Ｉ／Ｆ５１を介してＨＤＭＩ端子６９と接続されている。これにより、制御モジュール４２は、ＨＤＭＩ端子６９に接続された各機器と、ＨＤＭＩ Ｉ／Ｆ５１を介して情報伝送を行なうことができる。
【００３２】
次に、信号処理モジュール１４におけるデジタル放送規格に対応した映像信号に対する信号処理について第１の実施形態から第４の実施形態を説明する。
【００３３】
図２は、第１の実施形態から第４の実施形態に係る信号処理モジュール１４の概略構成を示すブロック図である。信号処理モジュール１４は、ＤＥＭＵＸ（demultiplexer デマルチプレクサ）１４ａ、ビデオデコーダ１４ｂ、オーディオデコーダ１４ｃ、ノイズ除去モジュール１４ｄ、ＭＵＸ（multiplexer マルチプレクサ）１４ｅ、スケーラ１４ｆ、画質変換モジュール１４ｇを有する。
【００３４】
ＤＥＭＵＸ１４ａは、信号処理モジュール１４に入力したに映像信号及び音声信号のＴＳ（transport stream）パケットをデジタル放送規格に対応したビデオＥＳ（elementary stream）およびオーディオＥＳに分離して暗号化を解除する機能ブロックである。ビデオデコーダ１４ｂは、ビデオＥＳパケットをＹＵＶ４２０形式の映像フレームに復号化する機能ブロックである。オーディオデコーダ１４ｃは、オーディオＥＳを音声フレームに復号化する機能ブロックである。
【００３５】
ノイズ除去モジュール１４ｄは、映像フレーム内に存在する画像ノイズを除去する機能ブロックである。ノイズ除去モジュール１４ｄは、映像フレームに対する高画質化処理機能を有する。制御モジュール４２は、ノイズ除去モジュール１４ｄのオンオフを切り替える。ＭＵＸ１４ｅは、映像フレームと音声フレームの同期をとって後段に受け渡す機能ブロックである。スケーラ１４ｆは、映像表示器６１のサイズに合わせて映像フレームを縮小（ダウンスケール）、等倍、拡大（アップスケール）する機能ブロックである。制御モジュール４２は、スケーラ１４ｆにおける映像フレームに対する縮小、等倍、拡大処理を切り替える。画質変換モジュール１４ｇは、映像表示器６１で必要とする映像フォーマットへ映像フレームをフォーマット変換する機能ブロックである。画質変換モジュール１４ｇは、フォーマット変換した映像フレームを後段に出力する。
【００３６】
画質変換モジュール１４ｇは、映像フレームに対して高画質ＹＵＶ４２０−４２２変換または通常ＹＵＶ４２０−４２２変換のいずれかで演算処理する。画質変換モジュール１４ｇは、映像フレームに対する高画質化処理機能を有する。制御モジュール４２は、画質変換モジュール１４ｇにおける映像フレームに対する高画質ＹＵＶ４２０−４２２変換、通常ＹＵＶ４２０−４２２変換を切り替える。
【００３７】
通常ＹＵＶ４２０−４２２変換は、高画質ＹＵＶ４２０−４２２変換と比較して画質の向上は乏しい変換方法（例えば線形補完など）が用いられている。画質変換モジュール１４ｇが映像フレームに対して高画質化処理である高画質ＹＵＶ４２０−４２２変換すると、制御モジュール４２は、映像フレームを通常画質ＹＵＶ４２０−４２２変換した場合と比較して、高画質化処理によって綺麗な動画像を映像表示器６１に表示制御できる。画質変換モジュール１４ｇが映像フォーマットに高画質ＹＵＶ４２０−４２２変換する場合の演算処理量は、通常ＹＵＶ４２０−４２２変換する場合の演算処理量よりも多い。つまり、演算処理負荷が大きい。
【００３８】
図３は、第１の実施形態に係る信号処理モジュール１４の各構成における信号処理を示したブロック図である。第１の実施形態は、信号処理モジュール１４に入力した映像信号に基づく動画像を映像表示器６１に全画面かつ等倍速で再生して表示制御する場合である。
【００３９】
ユーザが例えばリモートコントローラ１０を用いて、内蔵ＨＤＤ４６またはＵＳＢ端子６７に接続されたＨＤＤ、ＨＤＭＩ端子６９に接続されたＤＶＤ(digital versatile disc)プレーヤで再生するＤＶＤなどの外部機器に保存されている動画像、蓄積データなどの映像信号に基づく動画像の再生を入力した場合である。制御モジュール４２は、以下のように信号処理モジュール１４を制御する。
【００４０】
制御モジュール４２は、映像フレームに対してノイズ除去モジュール１４ｄによるノイズ除去処理を有効とする。したがって、ノイズ除去モジュール１４ｄは、映像フレームに対してノイズ除去処理する。制御モジュール４２は、信号処理モジュール１４に入力した映像信号の映像サイズが映像表示器６１で表示する映像フレームの表示映像サイズと同一サイズ（つまり全画面）なので、映像フレームに対してスケーラ１４ｆで等倍処理するように切り替える。さらに、制御モジュール４２は、映像フレームに対して画質変換モジュール１４ｇによる高画質ＹＵＶ４２０−４２２変換を有効とする。つまり、画質変換モジュール１４ｇは、映像フレームに対して高画質ＹＵＶ４２０−４２２変換する。
【００４１】
以上のように、第１の実施形態では、制御モジュール４２は、ノイズ除去モジュール１４ｄによるノイズ除去処理を有効、画質変換モジュール１４ｇによる高画質ＹＵＶ４２０−４２２変換を有効と設定している。その理由としては、制御モジュール４２は、映像表示器６１に対して通常の動画像表示、つまり、動画像を全画面に表示制御するため、高品位な表示制御（動画像の高画質化）を必要とするためである。制御モジュール４２は、信号処理モジュール１３以外のブロックによる演算処理負荷が小さいため、ノイズ除去モジュール１４ｄ及び画質変換モジュール１４ｇに対して演算処理負荷を配分できる。
【００４２】
図４は、第２の実施形態に係る信号処理モジュール１４の各構成における信号処理を示したブロック図である。第２の実施形態は、信号処理モジュール１４に入力した映像信号に基づく動画像を映像表示器６１に全画面表示し、等倍速以外の特殊再生または停止で表示制御する場合である。
【００４３】
ユーザが例えばリモートコントローラ１０を用いて、内蔵ＨＤＤ４６またはＵＳＢ端子６８に接続されたＨＤＤ、ＨＤＭＩ端子６９に接続されたＤＶＤプレーヤで再生するＤＶＤなどの外部機器に保存されている動画像、蓄積データなどの映像信号に基づく動画像の再生速度を通常よりも高速または低速での再生を入力、再生の停止を入力した場合である。制御モジュール４２は、以下のように信号処理モジュール１４を制御する。
【００４４】
制御モジュール４２は、映像フレームに対してノイズ除去モジュール１４ｄによるノイズ除去処理を無効とする。したがって、ノイズ除去モジュール１４ｄは、映像フレームに対してノイズ除去処理しない。制御モジュール４２は、映像フレームに対してスケーラ１４ｆで等倍処理するように切り替える。さらに、制御モジュール４２は、映像フレームに対して画質変換モジュール１４ｇによる通常ＹＵＶ４２０−４２２変換を有効（高画質ＹＵＶ４２０−４２２変換を無効）とする。つまり、画質変換モジュール１４ｇは、映像フレームに対して通常ＹＵＶ４２０−４２２変換する。
【００４５】
以上のように、第２の実施形態では、制御モジュール４２は、ノイズ除去モジュール１４ｄによるノイズ除去処理を無効、画質変換モジュール１４ｇによる高画質ＹＵＶ４２０−４２２変換を無効と設定している。その理由としては、制御モジュール４２は、映像表示器６１に対して通常の動画像の再生及び表示を全画面に表示制御するのではなく、動画像を特殊再生または停止で表示制御するため、動画像の高画質化を不要とするためである。
【００４６】
制御モジュール４２は、ノイズ除去モジュール１４ｄ及び画質変換モジュール１４ｇによる演算処理負荷を第１の実施形態の場合と比較して低減できる。制御モジュール４２は、信号処理モジュール１３以外のブロックに対して動画像の特殊再生または停止動作に必要な演算処理負荷を配分することができる。
【００４７】
図５は、第３の実施形態に係る信号処理モジュール１４の各構成における信号処理を示したブロック図である。第３の実施形態は、信号処理モジュール１４に入力した映像信号の映像サイズが映像表示器６１で表示する動画像の表示映像サイズよりも小さいサイズの場合（つまり全画面よりも小さい場合）である。さらに、第３の実施形態では、信号処理モジュール１４が第１の地上デジタル放送チューナ１９から第８の地上デジタルチューナ３３それぞれで同時に選局した放送信号に基づく全ての映像フレームに対して信号処理する。
【００４８】
ここで、地上デジタル放送の放送信号に基づく映像フレームの映像サイズは、横１４４０pixelである。Full HDの映像表示器６１の表示映像サイズは、横１９２０pixelである。したがって、制御モジュール４２は、第１の地上デジタル放送チューナ１９で選局された放送信号に基づく映像フレームに対してスケーラ１４ｆで拡大処理するように切り替える。スケーラ１４ｆは、映像フレームの横幅を映像表示器６１に合わせるために横１４４０pixelを横１９２０pixelに拡大する。制御モジュール４２は、映像フレームに対してノイズ除去モジュール１４ｄによるノイズ除去処理を無効とし、画質変換モジュール１４ｇによる通常ＹＵＶ４２０−４２２変換を有効とする。
【００４９】
同様に、制御モジュール４２は、第２の地上デジタル放送チューナ２１で選局された放送信号に基づく映像フレームに対してスケーラ１４ｆで拡大処理を有効とし、映像フレームに対してノイズ除去モジュール１４ｄによるノイズ除去処理を無効とし、画質変換モジュール１４ｇによる通常ＹＵＶ４２０−４２２変換を有効とする。第３の地上デジタル放送チューナ２３から第８の地上デジタル放送チューナ３３で選局された放送信号に基づく映像フレームに対しても同様である。
【００５０】
以上のように、第３の実施形態では、制御モジュール４２は、ノイズ除去モジュール１４ｄによるノイズ除去処理を無効、画質変換モジュール１４ｇによる高画質ＹＵＶ４２０−４２２変換を無効と設定し、１つのチャンネルの映像フレームに対する演算処理負荷を小さくしている。その理由としては、図５は、１つの映像フレームに対する信号処理の経路を示しているが、信号処理モジュール１４は、８つの映像フレームに対して信号処理するからである。つまり、信号処理モジュール１４は、１つの映像フレームに対する演算処理量の８倍の演算処理量を要する。
【００５１】
信号処理モジュール１４が地上デジタル放送の８つのチャンネルの映像フレーム全てに対して第１の実施形態のようにノイズ除去モジュール１４ｄによるノイズ除去処理を有効、画質変換モジュール１４ｇによる高画質ＹＵＶ４２０−４２２変換を有効とすると、信号処理モジュール１４以外のブロックにおける演算処理量が不足するためである。
【００５２】
第３の実施形態によれば、信号処理モジュール１４は、地上デジタル放送の８つのチャンネルの映像フレーム全てに対して同時に信号処理を施すことができる。そのため、制御モジュール４２は、８つのチャンネルの動画像を常に映像表示器６１に表示制御できる状態としている。制御モジュール４２は、ユーザがリモートコントローラ１０を用いてチャンネルを切り替えた場合、従来のように地上デジタル放送チューナによる選局及び信号処理の時間を必要としない。したがって、制御モジュール４２は、選択されたチャンネルの動画像を映像表示器６１に遅延することなく高速に表示制御できる。
【００５３】
また、第１の地上デジタル放送チューナ１９のみを起動する場合、信号処理モジュール１４は第１の地上デジタル放送チューナ１９で選局した放送信号に基づく映像フレームに対してスケーラ１４ｆによる拡大処理に加えて、第１の実施形態のようにノイズ除去モジュール１４ｄによるノイズ除去処理、画質変換モジュール１４ｇによる高画質ＹＵＶ４２０−４２２変換処理してもよい。
【００５４】
図６は、第４の実施形態に係る信号処理モジュール１４の各構成における信号処理を示したブロック図である。第４の実施形態は、信号処理モジュール１４が第１の地上デジタル放送チューナ１９から第８の地上デジタルそれぞれで同時に選局した放送信号に基づく複数の動画像を映像表示器６１の表示領域を分割して表示制御する場合である。
【００５５】
信号処理モジュール１４、第３の実施形態で説明したように、第１の地上デジタル放送チューナ１９から地上デジタル放送チューナ３３のうちいずれかもしくは全てで選局した異なるチャンネルの放送信号に基づくチャンネル数ｎの映像フレーム全てに対して同時に信号処理を施す。第４の実施形態における最大のチャンネル数ｎは、デジタル放送チューナ数の８である。
【００５６】
さらに、制御モジュール４１は、映像表示器１４の表示領域を分割してチャンネル数ｎの映像フレームを同時に表示制御する。そのため、例えば信号処理モジュール１４に入力したチャンネル１の映像信号の映像サイズは、映像表示器６１のチャンネル１における表示領域で表示する動画像の表示映像サイズよりも大きい。
【００５７】
したがって、制御モジュール４２は、第１の地上デジタル放送チューナ１９で選局されたチャンネル１の放送信号に基づく映像フレームに対してスケーラ１４ｆで縮小処理するように切り替える。スケーラ１４ｆは、映像フレームの映像サイズを映像表示器６１におけるチャンネル１の表示領域に合わせて縮小処理する。制御モジュール４２は、第３の実施形態と同様に、１つのチャンネルの映像フレームに対する演算処理負荷を小さくするために、ノイズ除去モジュール１４ｄによるノイズ除去処理を無効とし、画質変換モジュール１４ｇによる通常ＹＵＶ４２０−４２２変換を有効とする。
【００５８】
信号処理モジュール１４は、チャンネル２の放送信号に基づく映像フレーム、・・・、チャンネルｎの放送信号に基づく映像フレームについても同様に信号処理する。
【００５９】
以上のように、第４の実施形態では、制御モジュール４２は、ノイズ除去モジュール１４ｄによるノイズ除去処理を無効、画質変換モジュール１４ｇによる高画質ＹＵＶ４２０−４２２変換を無効と設定し、１つのチャンネルの映像フレームに対する演算処理の負荷を小さくしている。したがって、信号処理モジュール１４は、チャンネル数ｎの映像フレーム全てに対して同時に信号処理できる。制御モジュール４２は、チャンネル数ｎの動画像を映像表示器６１に並べて表示制御することができる。
【００６０】
次に、信号処理モジュール１４におけるインターネットなどのネットワークを介して取得した映像信号に対する信号処理について第５の実施形態から第７の実施形態を説明する。
【００６１】
図７は、第５の実施形態から第７の実施形態に係る信号処理モジュール１４の概略構成を示すブロック図である。信号処理モジュール１４は、フラッシュプレーヤ１４ｈ、ビデオデコーダ１４ｉ、ノイズ除去モジュール１４ｊ、フレーム変換モジュール１４ｋ、ノイズ除去モジュール１４ｌ、画質変換モジュール１４ｍを有する。
【００６２】
フラッシュプレーヤ１４ｈは、ネットワークを介して取得した映像信号に基づく動画像をブラウザ上で映像及び音声を再生可能とする機能ブロックである。信号処理モジュール１４は、フラッシュプレーヤ１４ｈの機能をプラグインソフトウェアで実行してもよい。ビデオデコーダ１４ｂは、映像信号を映像フレームに復号化する機能ブロックである。ビデオデコーダ１４ｂは、映像信号がＭＰＥＧ２フォーマットであればＭＰＥＧ２フォーマットの映像フレームに復号する。同様に、ビデオデコーダ１４ｂは、映像信号がＨ．２６４フォーマットであればＨ．２６４フォーマットの映像フレームに復号する。ノイズ除去モジュール１４ｊは、図２のノイズ除去モジュール１４ｄと同様である。制御モジュール４２は、ノイズ除去モジュール１４ｊのオンオフを切り替える。
【００６３】
フレーム処理モジュール１４ｋは、映像フレームの拡大処理及び画質処理する機能ブロックである。画質変換モジュール１４ｇは、映像フレームに対してＣＣ（cubic conbolution法）拡大処理＋高画質化処理またはＣＣ拡大処理のいずれかで演算処理する。画質変換モジュール１４ｇが映像フレームに対して高画質化処理すると、制御モジュール４２は、高画質化処理をしない場合と比較して、解像度の高い高精細な映像フレームを映像表示器６１に表示制御できる。ノイズ除去モジュール１４ｌは、図２のノイズ除去モジュール１４ｄと同様である。制御モジュール４２は、ノイズ除去モジュール１４ｌのオンオフを切り替える。画質変換モジュール１４ｍは、図２の画質変換モジュール１４ｇと同様である。
【００６４】
ここで、フレーム処理モジュール１４ｋの前段にはノイズ除去モジュール１４ｊ、後段にはノイズ除去モジュール１４ｌが設けられている。ノイズ除去モジュール１４ｋまたはノイズ除去モジュール１４ｌのいずれかが映像フレームに対してノイズ除去処理すればよい。また、ノイズ除去モジュール１４ｊが映像フォーマットにノイズ除去処理する場合の演算処理量は、ノイズ除去モジュール１４ｌが映像フォーマットにノイズ除去処理する場合の演算処理量よりも少ない。これは、ノイズ除去モジュール１４ｌがフレーム処理モジュール１４ｋでＣＣ拡大処理された映像フレームに対してノイズ除去処理するためである。ノイズ除去モジュール１４ｌは、ノイズ除去モジュール１４ｊに比べて映像フレームを高画質化処理できる。
【００６５】
図８は、第５の実施形態に係る信号処理モジュール１４の各構成における信号処理を示したブロック図である。第５の実施形態は、信号処理モジュール１４に入力したＭＰＥＧ２フォーマットの映像信号に基づく動画像を映像表示器６１に表示制御する場合である。
【００６６】
ユーザが例えばリモートコントローラ１０を用いて、ＬＡＮ端子６７に接続されたネットワークを介してネット動画の映像信号をＭＰＥＧ２フォーマットで取得した場合である。制御モジュール４２は、以下のように信号処理モジュール１４を制御する。
【００６７】
制御モジュール４２は、ビデオデコーダ１４ｉでＭＰＥＧ２フォーマットの映像信号をＭＰＥＧ２フォーマットの映像フレームに復号するように切り替える。制御モジュール４２は、映像フレームに対してノイズ除去モジュール１４ｊによるノイズ除去処理を無効とする。制御モジュール４２は、映像フレームに対するフレーム処理モジュール１４ｋでＣＣ拡大処理及び高画質化処理するように切り替える。制御モジュール４２は、フレーム処理モジュール１４ｋでＣＣ拡大処理及び高画質化処理された映像フレームに対してノイズ除去モジュール１４ｊによるノイズ除去処理を有効とする。制御モジュール４２は、映像フレームに対して画質変換モジュール１４ｇによる通常ＹＵＶ４２０−４２２変換を有効とする。
【００６８】
ここで、ビデオデコーダ１４ｉがＭＰＥＧ２フォーマットの映像信号をＭＰＥＧ２フォーマットの映像フレームに復号する場合の演算処理量は、Ｈ．２６４フォーマットの映像信号をＨ．２６４フォーマットの映像フレームに復号する場合の演算処理量よりも少ない。したがって、信号処理モジュール１４は、信号処理モジュール１４全体の演算処理量を考慮して、フレーム処理モジュール１４ｋ及びノズル除去モジュール１４ｌに対して演算処理負荷を配分できる。
【００６９】
第５の実施形態によれば、ＭＰＥＧ２フォーマットの映像信号を高画質な動画映像として映像表示器６１の全画面に表示制御できる。
【００７０】
図９は、第６の実施形態に係る信号処理モジュール１４の各構成における信号処理を示したブロック図である。第６の実施形態は、信号処理モジュール１４に入力したＨ．２６４フォーマットの映像信号に基づく動画像を映像表示器６１に表示制御する場合である。Ｈ．２６４フォーマットの映像信号の映像サイズは、７２０ｐである。制御モジュール４２は、以下のように信号処理モジュール１４を制御する。
【００７１】
制御モジュール４２は、ビデオデコーダ１４ｉでＨ．２６４フォーマットの映像信号をＨ．２６４フォーマットの映像フレームに復号するように切り替える。制御モジュール４２は、映像フレームに対してノイズ除去モジュール１４ｊによるノイズ除去処理を有効とする。制御モジュール４２は、映像フレームに対するフレーム処理モジュール１４ｋでＣＣ拡大処理のみするように切り替える。制御モジュール４２は、フレーム処理モジュール１４ｋでＣＣ拡大処理及び高画質化処理された映像フレームに対してノイズ除去モジュール１４ｊによるノイズ除去処理を無効とする。制御モジュール４２は、映像フレームに対して画質変換モジュール１４ｇによる通常ＹＵＶ４２０−４２２変換を有効とする。
【００７２】
ビデオデコーダ１４ｉは、上述したように、第５の実施形態に比べて演算処理量が多い。さらに、Ｈ．２６４フォーマットの映像信号の映像サイズが通常の映像サイズよりも大きい７２０ｐである。したがって、ビデオデコーダ１４ｉは、通常の映像サイズの映像信号を復号するよりも演算処理量が多い。信号処理モジュール１４は、信号処理モジュール１４全体の演算処理量を考慮して、第５の実施形態のように演算処理量の多いフレーム処理モジュール１４ｋによる高画質化処理及びノズル除去モジュール１４ｌに対して演算処理負荷を配分できない。そのため、信号処理モジュール１４は、フレーム処理モジュール１４ｋによるＣＣ拡大処理前の映像フレームにノイズ除去モジュール１４ｊでノイズ除去処理している。
【００７３】
図１０は、第７の実施形態に係る信号処理モジュール１４の各構成における信号処理を示したブロック図である。第７の実施形態は、信号処理モジュール１４に入力したＨ．２６４フォーマットの映像信号に基づく動画像を映像表示器６１に表示制御する場合である。Ｈ．２６４フォーマットの映像信号の映像サイズは、通常サイズの７２０×４８０である。制御モジュール４２は、以下のように信号処理モジュール１４を制御する。
【００７４】
制御モジュール４２は、ビデオデコーダ１４ｉでＨ．２６４フォーマットの映像信号をＨ．２６４フォーマットの映像フレームに復号するように切り替える。制御モジュール４２は、映像フレームに対してノイズ除去モジュール１４ｊによるノイズ除去処理を有効とする。制御モジュール４２は、映像フレームに対するフレーム処理モジュール１４ｋでＣＣ拡大処理及び高画質化処理するように切り替える。制御モジュール４２は、フレーム処理モジュール１４ｋでＣＣ拡大処理及び高画質化処理された映像フレームに対してノイズ除去モジュール１４ｊによるノイズ除去処理を無効とする。制御モジュール４２は、映像フレームに対して画質変換モジュール１４ｇによる通常ＹＵＶ４２０−４２２変換を有効とする。
【００７５】
ビデオデコーダ１４ｉは、上述したように、第５の実施形態に比べて演算処理量が多い。しかしながら、ビデオデコーダ１４ｉは、第６の実施形態に比べて映像サイズが小さいため演算処理量が少ない。
【００７６】
信号処理モジュール１４は、信号処理モジュール１４全体の演算処理量を考慮して、第５の実施形態のようにノズル除去モジュール１４ｌに対して演算処理負荷を配分できないが、フレーム処理モジュール１４ｋによる高画質化処理に演算処理負荷を配分できる。そのため、フレーム処理モジュール１４ｋによるＣＣ拡大処理前の映像フレームにノイズ除去モジュール１４ｊでノイズ除去処理している。さらに、フレーム処理モジュール１４ｋは、映像フレームにＣＣ拡大処理及び高画質化処理する。
【００７７】
第５の実施形態から第７の実施形態では、ノイズ除去モジュール１４ｊ及びノイズ除去モジュール１４ｌの２つを設けているが、いずれか１つのみを設けてもよい。この場合、制御モジュール４２は、フレーム処理モジュール１４ｋの前段でノイズ除去処理するのか後段でノイズ除去処理するのか映像フレームに対する処理の流れの回路配置を切り替えればよい。
【００７８】
第１の実施形態から第４の実施形態ではノイズ除去モジュール１４ｄ、スケーラ１４ｆ、画質変換モジュール１４ｇにおける処理を切り替えて組み合わせているが、少なくともいずれか一つの構成を切り替えて用いるようにしてもよい。第５の実施形態から第７の実施形態ではノイズ除去モジュール１４ｊ、フレーム処理モジュール１４ｋ、ノイズ除去モジュール１４ｌ、画質変換モジュール１４ｍにおける処理を切り替えて組み合わせているが、少なくともいずれか一つの構成を切り替えて用いるようにしてもよい。
【００７９】
上記説明したように本実施形態では、信号処理モジュール１４は、符号化データである映像信号及び音声信号を復号化した映像フレーム及び音声フレームに信号処理し、後段の映像表示器６１及びスピーカ６２でその機能・性能を問わず利用できる入力形式に変換する。そのために、信号処理モジュール１４は、演算処理量や使用状況に応じて各機能ブロックの動作モードの組み合わせを変えている。様々なフォーマットの映像信号を取得し、様々な動作制御を可能とする多機能なデジタルテレビジョン放送受信装置１であっても、信号処理モジュール１４は、限られた機能ブロックを有効利用しつつ、演算処理量に合わせて機能ブロックを組み合わせて最適に高画質化処理した映像フレームを生成することができる。
【００８０】
本実施形態は、図１に示すデジタルテレビジョン放送受信装置１に適用できる旨を説明したが、これに限られない。本実施形態は、図１に示す構成から少なくとも映像表示器６１およびスピーカ６２を除いたセットトップボックス型に対しても適用できる。
【００８１】
なお、この発明は上記した実施の形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を種々変形して具体化することができる。また、上記した実施の形態に開示されている複数の構成要素を適宜に組み合わせることにより、種々の発明を形成することができる。例えば、実施の形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除しても良いものである。さらに、異なる実施の形態に係る構成要素を適宜組み合わせても良いものである。
【符号の説明】
【００８２】
１…デジタルテレビジョン放送受信装置、１４…信号処理モジュール、１４ａ…ＤＥＭＵＸ、１４ｂ…ビデオデコーダ、１４ｃ…オーディオモジュール、１４ｄ…ノイズ除去モジュール、１４ｅ…ＭＵＸ、１４ｆ…スケーラ、１４ｇ…画質変換モジュール、１４ｈ…フラッシュプレーヤ、１４ｉ…ビデオデコーダ、１４ｊ…ノイズ除去モジュール、１４ｋ…フレーム処理モジュール、１４ｌ…ノイズ除去モジュール、１４ｍ…画質変換モジュール、４２…制御モジュール、６１…映像表示器。
【図１】
2011077930.tif 000003
【図２】
2011077930.tif 000004
【図３】
2011077930.tif 000005
【図４】
2011077930.tif 000006
【図５】
2011077930.tif 000007
【図６】
2011077930.tif 000008
【図７】
2011077930.tif 000009
【図８】
2011077930.tif 000010
【図９】
2011077930.tif 000011
【図１０】
2011077930.tif 000012