(57)【要約】【課題】耐久性まで含めた性能を簡便かつ短時間で非破壊検査でき、安定した素子性能の有機電界発光素子を大量に安定供給が可能となる有機電界発光素子の検査方法等の提供。【解決手段】基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した検査対象の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状とを比較する有機電界発光素子の検査方法である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、
基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した検査対象の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、を比較することを特徴とする有機電界発光素子の検査方法。
【請求項２】
両者のＭプロット形状が同一乃至近似している場合には、検査対象の有機電界発光素子が良好であると判定する請求項１に記載の有機電界発光素子の検査方法。
【請求項３】
検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ２とすると、次式、（Ａ１／Ａ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、前記検査対象の有機電界発光素子が良好であると判定する請求項１から２のいずれかに記載の有機電界発光素子の検査方法。
【請求項４】
検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ２とすると、次式、（Ｂ１／Ｂ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、前記検査対象の有機電界発光素子が良好であると判定する請求項１から２のいずれかに記載の有機電界発光素子の検査方法。
【請求項５】
基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、
検査対象の有機電界発光素子用材料を用いて作製した検査対象の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、を比較することを特徴とする有機電界発光素子用材料の検査方法。
【請求項６】
両者のＭプロット形状が同一乃至近似している場合には、検査対象の有機電界発光素子用材料が高品質であると判定する請求項５に記載の有機電界発光素子用材料の検査方法。
【請求項７】
検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ２とすると、次式、（Ａ１／Ａ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、検査対象の有機電界発光素子用材料が高品質であると判定する請求項５から６のいずれかに記載の有機電界発光素子用材料の検査方法。
【請求項８】
検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ２とすると、次式、（Ｂ１／Ｂ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、検査対象の有機電界発光素子用材料が高品質であると判定する請求項５から６のいずれかに記載の有機電界発光素子用材料の検査方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機電界発光素子（以下、「有機エレクトロルミネッセント素子」、「有機ＥＬ素子」と称することもある）の検査方法及び有機電界発光素子用材料の検査方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、有機電界発光素子の性能を評価する方法については、実際に有機電界発光素子を作製して、通常の有機電界発光素子の評価法（電圧−電流特性、電圧−輝度特性、電流−輝度特性）に基づいて評価を行っていた。
例えば特許文献１には、基板上に形成された検査用有機ＥＬ素子に検査用電圧を印加して発光させ、その検査用有機ＥＬ素子が所定の輝度で発光するときの電圧を測定する。次に、測定された電圧と予め設定されたしきい電圧を比較し、有機ＥＬ素子が所定の発光特性を有するか否かを判定し、良好な発光特性を有する有機ＥＬ素子であるかを判定する有機ＥＬ素子の検査方法が提案されている。
しかし、この提案では、有機電界発光素子の耐久性を含めた厳密な評価ができておらず、通常の有機電界発光素子の評価法で同じ評価結果が得られたとしても、駆動耐久性試験を行うと評価結果が異なってしまうという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−１９２９２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、通常の有機電界発光素子の性能と耐久性まで含めた厳密な性能を簡便かつ短時間で非破壊検査でき、安定した素子性能の有機電界発光素子を大量に安定供給が可能となる有機電界発光素子の検査方法及び有機電界発光素子用材料の検査方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するための手段としては、以下の通りである。即ち、
＜１＞  基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、
基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した検査対象の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、を比較することを特徴とする有機電界発光素子の検査方法である。
＜２＞  両者のＭプロット形状が同一乃至近似している場合には、検査対象の有機電界発光素子が良好であると判定する前記＜１＞に記載の有機電界発光素子の検査方法である。
＜３＞  検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ２とすると、次式、（Ａ１／Ａ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、前記検査対象の有機電界発光素子が良好であると判定する前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の有機電界発光素子の検査方法である。
＜４＞  検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ２とすると、次式、（Ｂ１／Ｂ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、前記検査対象の有機電界発光素子が良好であると判定する前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の有機電界発光素子の検査方法。
＜５＞  基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、
検査対象の有機電界発光素子用材料を用いて作製した検査対象の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、を比較することを特徴とする有機電界発光素子用材料の検査方法である。
＜６＞  両者のＭプロット形状が同一乃至近似している場合には、検査対象の有機電界発光素子用材料が高品質であると判定する前記＜５＞に記載の有機電界発光素子用材料の検査方法である。
＜７＞  検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ２とすると、次式、（Ａ１／Ａ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、検査対象の有機電界発光素子用材料が高品質であると判定する前記＜５＞から＜６＞のいずれかに記載の有機電界発光素子用材料の検査方法である。
＜８＞  検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ２とすると、次式、（Ｂ１／Ｂ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、検査対象の有機電界発光素子用材料が高品質であると判定する前記＜５＞から＜６＞のいずれかに記載の有機電界発光素子用材料の検査方法である。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によると、従来における問題を解決することができ、通常の有機電界発光素子の性能と耐久性まで含めた厳密な性能を簡便かつ短時間で非破壊検査でき、安定した素子性能の有機電界発光素子を大量に安定供給が可能となる有機電界発光素子の検査方法及び有機電界発光素子用材料の検査方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、有機電界発光素子のＭプロットの一例を示す図である。
【図２】図２は、Ｍプロットの形状が同一乃至近似している場合を説明するための図である。
【図３】図３は、Ｍプロットの形状が同一乃至近似している場合を説明するための図である。
【図４】図４は、本発明の有機電界発光素子の層構成の一例を示す概略図である。
【図５】図５は、基準の有機電界発光素子のＭプロットを示す図である。
【図６】図６は、検査対象の有機電界発光素子１のＭプロットを示す図である。
【図７】図７は、検査対象の有機電界発光素子２のＭプロットを示す図である。
【図８】図８は、検査対象の有機電界発光素子３のＭプロットを示す図である。
【図９】図９は、検査対象の有機電界発光素子４のＭプロットを示す図である。
【図１０】図１０は、検査対象の有機電界発光素子５のＭプロットを示す図である。
【図１１】図１１は、検査対象の有機電界発光素子６のＭプロットを示す図である。
【図１２】図１２は、検査対象の有機電界発光素子７のＭプロットを示す図である。
【図１３】図１３は、検査対象の有機電界発光素子８のＭプロットを示す図である。
【図１４】図１４は、検査対象の有機電界発光素子９のＭプロットを示す図である。
【図１５】図１５は、検査対象の有機電界発光素子１０のＭプロットを示す図である。
【図１６】図１６は、検査対象の有機電界発光素子１１のＭプロットを示す図である。
【図１７】図１７は、検査対象の有機電界発光素子１２のＭプロットを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
（有機電界発光素子の検査方法及び有機電界発光素子用材料の検査方法）
本発明の有機電界発光素子の検査方法は、基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、
基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した検査対象の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状とを比較するものである。
この場合、両者のＭプロット形状が同一乃至近似している場合には、前記検査対象の有機電界発光素子が良好であると判定することが好ましい。
【０００９】
前記Ｍプロットの形状とは、Ｍプロットを構成する略円弧部、曲線部、及びこれらを合わせた全体の形状を意味する。
前記有機電界発光素子の検査方法において、両者のＭプロットの形状が異なる原因としては、例えば真空蒸着装置の調整不良による膜厚のバラツキ、製膜条件のバラツキ（例えば、基板処理条件、真空度、製膜レート、製膜時間等）などが挙げられる。
前記検査対象の有機電界発光素子が良好であるとは、通常の有機電界発光素子の性能（例えば発光効率、発光輝度、発光電圧）と耐久性まで含めた厳密な性能が、基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子と同レベルであることを意味する。ここで、性能が同レベルであるとは、基準の有機電界発光素子の性能を１００％としたとき、検査対象の有機電界発光素子が９５％〜１０５％であることを意味する。
【００１０】
本発明の有機電界発光素子用材料の検査方法は、基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、
検査対象の有機電界発光素子用材料を用いて作製した検査対象の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状とを比較するものである。
この場合、両者のＭプロット形状が同一乃至近似している場合には、前記検査対象の有機電界発光素子用材料が高品質であると判定することが好ましい。
【００１１】
前記Ｍプロットの形状とは、Ｍプロットを構成する略円弧部、曲線部、及びこれらを合わせた全体の形状を意味する。
前記有機電界発光素子用材料の検査方法において両者のＭプロット形状が異なる原因としては、例えば検査対象の有機電界発光素子用材料の成分のバラツキ、ロット間差、原材料のバラツキ、合成条件のバラツキ、不純物の含有、材料の形態差などが挙げられる。
前記検査対象の有機電界発光素子用材料が高品質であるとは、通常の有機電界発光素子の性能（例えば発光効率、発光輝度、発光電圧）と耐久性まで含めた厳密な性能が、基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子と同レベルであることを意味する。ここで、性能が同レベルであるとは、基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子の性能を１００％としたとき、検査対象の有機電界発光素子が９５％〜１０５％であることを意味する。
【００１２】
−基準の有機電界発光素子−
前記基準の有機電界発光素子とは、基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した複数の同一構成の素子の中から選定され、真空蒸着法や塗布法など公知の方法により、作製することができる。
【００１３】
−基準の有機電界発光素子用材料−
前記基準の有機電界発光素子用材料とは、有機電界発光素子で素子性能の要求仕様（例えば、発光効率、耐久性）を満たすことが確認できている材料ロットを意味する。
【００１４】
−インピーダンス分光法−
前記インピーダンス分光（Ｉｍｐｅｄａｎｃｅ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ；ＩＳ）法は、微小正弦波電圧信号を有機電界発光素子に印加し、その応答電流信号の振幅と位相からインピーダンスを算出し、印加電圧信号の周波数の関数としてインピーダンススペクトルを得る測定方法である。
印加電圧信号の周波数をパラメータとし、得られたインピーダンスを複素平面上に表示したものをＣｏｌｅ−Ｃｏｌｅプロットと呼ぶ。インピーダンスより、基本的な伝達関数であるモジュラス、アドミタンス、誘電率を得ることができる。これら４つの伝達関数から、解析目的に適した伝達関数が選択できる（「有機エレクトロニクス素子のインピーダンス分光」  応用物理  第７６巻  第１１号  ２００７  １２５２−１２５８参照）。
本発明においては、静電容量成分の逆数がわかるモジュラス（Ｍ）プロットを採用した。このＭプロットでは、略円弧部の直径はその対応する層の静電容量の逆数であるから、膜厚に比例するので、膜厚のズレも検出可能となる。
【００１５】
また、ＩＳ法の解析ではＣｏｌｅ−Ｃｏｌｅプロットの軌跡から有機電界発光素子の等価回路を推定し、その等価回路から計算したＣｏｌｅ−Ｃｏｌｅプロットの軌跡と測定データとを一致させ、等価回路を決定することが一般的である。
前記ＩＳ測定は、例えばＳｏｌａｒｔｒｏｎ社製ソーラトロン１２６０型インピーダンスアナライザ及び１２９６型誘電率測定インターフェースを用い、直流電圧に３０〜１００ｍＶｒｍｓの交流（周波数範囲は０．１ｍＨｚ〜１０ＭＨｚ）を重畳して行うことができる。
等価回路解析には、Ｓｃｒｉｂｎｅｒ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ社製のＺＶｉｅｗを用いることができる。
【００１６】
ここで、例えば、陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極の層構成からなる有機電界発光素子について、インピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットは、図１に示すとおりである。
図１のＭプロットには、低周波側から（グラフの左端から）、発光層に帰属する略弧部２１、及び正孔輸送層＋電子輸送層に帰属する略円弧部２２の順に２つの略円弧部と、Ｐ型ドープ層である正孔注入層に帰属する曲線部２３とが出現している。
前記Ｍプロットにおける略円弧部とは、略円弧状を呈していれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば真円弧、楕円弧、半円状、半楕円状、などを広く含む概念である。
【００１７】
本発明において、前記基準の有機電界発光素子と検査対象の有機電界発光素子のＭプロット形状が同一乃至近似している場合とは、両者のＭプロットを構成する略円弧部、曲線部を合わせた全体の形状が同一乃至近似している場合、両者のＭプロットの略円弧部の形状が同一乃至近似している場合、両者のＭプロットの曲線部の形状が同一乃至近似している場合をすべて含むが、これら中でも、各層の膜厚や移動度、キャリア蓄積の状況が反映される点から、両者のＭプロットの略円弧部の形状が同一乃至近似している場合が特に好ましい。
前記両者のＭプロットの略円弧部の形状が同一乃至近似しているとは、検査対象の有機電界発光素子のＭプロットの略円弧部の形状が、基準の有機電界発光素子のＭプロットの略円弧部の形状の９５％〜１０５％の範囲であることを意味し、具体的には、以下の（１）及び（２）が挙げられる。
【００１８】
（１）検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ２とすると、次式、（Ａ１／Ａ２）×１００＝９５％〜１０５％を満たす場合である。
Ｍプロットにおける略円弧部の数が２個以上出現する場合には、対応する略円弧部同士を対比して、すべての略円弧部同士について、（Ａ１／Ａ２）を求め、すべての（Ａ１／Ａ２）が９５％〜１０５％を満たすか否かを判定する。
【００１９】
前記Ｍプロットにおける略円弧部の底面の直径は、例えばＭプロットのグラフ上でｘ座標の値（Ｍ’の値）を読み取ることにより測定することができる。
例えば図２に示すように、検査対象の有機電界発光素子における略円弧部２１の底面の直径ａ１と、略円弧部２２の底面の直径ｂ１を測定し、予め求めておいた基準の有機電界発光素子における略円弧部２１の底面の直径ａ２と、略円弧部２２の底面の直径ｂ２と対比し、（ａ１／ａ２）×１００、（ｂ１／ｂ２）×１００を求め、これらが９５％〜１０５％の範囲である場合には、Ｍプロットの略円弧部の形状が同一乃至近似すると判定する。
また、例えば図３に示すように、隣接する略円弧部２１、２２の間の窪みが浅く、完全な円弧を形成していない場合には、窪み部で垂線を引き、検査対象の有機電界発光素子における略円弧部２１の底面の直径ａ１と、略円弧部２２の底面の直径ｂ１を測定する。
【００２０】
（２）検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ２とすると、次式、（Ｂ１／Ｂ２）×１００＝９５％〜１０５％を満たす場合である。
前記Ｍプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離は、例えばＭプロットのグラフ上でｘ座標の値（Ｍ’の値）を読み取ることにより測定することができる。
Ｍプロットの略円弧部の頂点が不明な場合には、グラフ上に略円弧状の曲線を重ねて描き、その曲線の頂点により略円弧部の頂点を求めることができる。
例えば図２に示すように、検査対象の有機電界発光素子における略円弧部２１の頂点と略円弧部２２の頂点の間の距離ｃ１を測定し、予め求めておいた基準の有機電界発光素子における略円弧部２１の頂点と略円弧部２２の頂点の間の距離ｃ２と対比し、（ｃ１／ｃ２）×１００を求め、これが９５％〜１０５％の範囲である場合には、Ｍプロットの略円弧部の形状が同一乃至近似すると判定する。
【００２１】
本発明の有機電界発光素子の検査方法及び有機電界発光素子用材料の検査方法によれば、通常の有機電界発光素子の性能と耐久性まで含めた厳密な性能を簡便かつ短時間で非破壊検査でき、安定した素子性能の有機電界発光素子を大量に安定供給することが可能となる。
【００２２】
以下、本発明の有機電界発光素子の検査方法及び有機電界発光素子用材料の検査方法の検査対象となる有機電界発光素子について説明する。
前記有機電界発光素子は、陽極及び陰極の間に少なくとも発光層を含む有機層を有してなり、更に必要に応じて適宜選択したその他の構成を有してなる。
前記有機層は、少なくとも前記発光層を有し、必要に応じて電子輸送層、電子注入層、正孔注入層、正孔輸送層、正孔ブロック層、電子ブロック層、などを有していてもよい。
【００２３】
＜発光層＞
前記発光層は、発光性ドーパントとホスト化合物とを含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
前記発光性ドーパントとホスト化合物としては、一重項励起子からの発光（蛍光）が得られる蛍光発光材料とホスト化合物との組み合せでも、三重項励起子からの発光（燐光）が得られる燐光発光材料とホスト化合物との組み合せでもよいが、これらの中でも、発光効率の観点から、燐光発光材料とホスト化合物との組み合せであることが特に好ましい。
なお、前記発光層は、色純度を向上させるためや発光波長領域を広げるために２種類以上の発光性ドーパントを含有することができる。
【００２４】
−発光性ドーパント−
前記発光性ドーパントとしては、燐光発光材料及び蛍光発光材料のいずれも用いることができる。
【００２５】
−−燐光発光材料−−
前記燐光発光材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば遷移金属原子、ランタノイド原子を含む錯体などが挙げられる。
前記遷移金属原子としては、例えばルテニウム、ロジウム、パラジウム、タングステン、レニウム、オスミウム、イリジウム、白金などが挙げられる。これらの中でも、レニウム、イリジウム、白金が好ましく、イリジウム、白金が特に好ましい。
【００２６】
前記ランタノイド原子としては、例えばランタン、セリウム、プラセオジム、ネオジム、サマリウム、ユーロピウム、ガドリニウム、テルビウム、ジスプロシウム、ホルミウム、エルビウム、ツリウム、イッテルビウム、ルテシウム、などが挙げられる。これらの中でも、ネオジム、ユーロピウム、ガドリニウムが特に好ましい。
前記錯体の配位子としては、例えば、Ｇ．Ｗｉｌｋｉｎｓｏｎ等著，Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｉｏｎ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ社１９８７年発行、Ｈ．Ｙｅｒｓｉｎ著，「Ｐｈｏｔｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｏｔｏｐｈｙｓｉｃｓ  ｏｆ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｉｏｎ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ」Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ社１９８７年発行、山本明夫著「有機金属化学−基礎と応用−」裳華房社、１９８２年発行等に記載の配位子などが挙げられる。
具体的な配位子としては、ハロゲン配位子（好ましくは塩素配位子）、芳香族炭素環配位子（例えば、シクロペンタジエニルアニオン、ベンゼンアニオン、又はナフチルアニオンなど）、含窒素ヘテロ環配位子（例えば、フェニルピリジン、ベンゾキノリン、キノリノール、ビピリジル、又はフェナントロリンなど）、ジケトン配位子（例えば、アセチルアセトンなど）、カルボン酸配位子（例えば、酢酸配位子など）、アルコラト配位子（例えば、フェノラト配位子など）、一酸化炭素配位子、イソニトリル配位子、シアノ配位子などが挙げられる。これらの中でも、含窒素ヘテロ環配位子が特に好ましい。
【００２７】
前記錯体は、化合物中に遷移金属原子を１つ有してもよいし、また、２つ以上有するいわゆる複核錯体であってもよい。異種の金属原子を同時に含有していてもよい。これらの中でも、燐光発光材料としては、例えば下記のものが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【化１】
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【化２】
2011034811.tif 000003
【化３】
2011034811.tif 000004
【化４】
2011034811.tif 000005
【化５】
2011034811.tif 000006
【化６】
2011034811.tif 000007
【化７】
2011034811.tif 000008
【００２８】
前記燐光発光材料の含有量は、発光層を形成する全化合物質量に対して、０．５質量％〜４０質量％であることが好ましく、１質量％〜３０質量％がより好ましく、３質量％〜２０質量％が更に好ましい。
前記含有量が、０．５質量％未満であると、発光効率が小さくなることがあり、４０質量％を超えると、燐光発光材料自身の会合により、発光効率が低下することがある。
【００２９】
−−蛍光発光材料−−
前記蛍光発光材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えばベンゾオキサゾール、ベンゾイミダゾール、ベンゾチアゾール、スチリルベンゼン、ポリフェニル、ジフェニルブタジエン、テトラフェニルブタジエン、ナフタルイミド、クマリン、ピラン、ペリノン、オキサジアゾール、アルダジン、ピラリジン、シクロペンタジエン、ビススチリルアントラセン、キナクリドン、ピロロピリジン、チアジアゾロピリジン、シクロペンタジエン、スチリルアミン、芳香族ジメチリディン化合物、縮合多環芳香族化合物（アントラセン、フェナントロリン、ピレン、ペリレン、ルブレン、ペンタセンなど）、８−キノリノールの金属錯体、ピロメテン錯体や希土類錯体に代表される各種金属錯体、ポリチオフェン、ポリフェニレン、ポリフェニレンビニレン等のポリマー化合物、有機シラン又はこれらの誘導体、などが挙げられる。
【００３０】
これらの中でも、前記蛍光発光材料の具体例としては、例えば下記のものが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【化８】
2011034811.tif 000009
【００３１】
前記蛍光発光材料の含有量は、発光層を形成する全化合物質量に対して、０．１質量％〜３０質量％であることが好ましく、耐久性、発光効率の観点から０．５質量％〜２０質量％がより好ましく、１質量％〜１５質量％が更に好ましい。
【００３２】
−ホスト化合物−
前記ホスト化合物としては、正孔輸送性に優れる正孔輸送性ホスト化合物及び電子輸送性に優れる電子輸送性ホスト化合物を用いることができる。
【００３３】
−−正孔輸送性ホスト化合物−−
前記正孔輸送性ホスト化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ピロール、インドール、カルバゾール、アザインドール、アザカルバゾール、ピラゾール、イミダゾール、ポリアリールアルカン、ピラゾリン、ピラゾロン、フェニレンジアミン、アリールアミン、アミノ置換カルコン、スチリルアントラセン、フルオレノン、ヒドラゾン、スチルベン、シラザン、芳香族第三級アミン化合物、スチリルアミン化合物、芳香族ジメチリディン系化合物、ポルフィリン系化合物、ポリシラン系化合物、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、アニリン系共重合体、チオフェンオリゴマー、ポリチオフェン等の導電性高分子オリゴマー、有機シラン、カーボン膜、又はそれらの誘導体、などが挙げられる。
これらの中でも、インドール誘導体、カルバゾール誘導体、アザインドール誘導体、アザカルバゾール誘導体、芳香族第三級アミン化合物、チオフェン誘導体が好ましく、分子内にインドール骨格、カルバゾール骨格、アザインドール骨格、アザカルバゾール骨格、又は芳香族第三級アミン骨格を有するものがより好ましく、カルバゾール骨格を有する化合物が特に好ましい。
また、本発明においては、前記ホスト化合物の水素を一部又はすべて重水素に置換したホスト材料を用いることができる（特願２００８−１２６１３０号明細書、特表２００４−５１５５０６号公報）。
【００３４】
このような正孔輸送性ホスト化合物としての具体的化合物としては、例えば下記のものが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【化９】
2011034811.tif 000010
【化１０】
2011034811.tif 000011
【化１１】
2011034811.tif 000012
【化１２】
2011034811.tif 000013
【化１３】
2011034811.tif 000014
【００３５】
前記正孔輸送性ホスト化合物の含有量は、発光層を形成する全化合物質量に対して、１０質量％〜９９．９質量％であることが好ましく、２０質量％〜９９．５質量％がより好ましく、３０質量％〜９９質量％が更に好ましい。
【００３６】
−−電子輸送性ホスト化合物−−
前記電子輸送性ホスト化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えばピリジン、ピリミジン、トリアジン、イミダゾール、ピラゾール、トリアゾール、オキサール、オキサジアゾール、フルオレノン、アントラキノジメタン、アントロン、ジフェニルキノン、チオピランジオキシド、カルボジイミド、フルオレニリデンメタン、ジスチリルピラジン、フッ素置換芳香族化合物、ナフタレンペリレン等の複素環テトラカルボン酸無水物、フタロシアニン、又はそれらの誘導体（他の環と縮合環を形成してもよい）、８−キノリノール誘導体の金属錯体、メタルフタロシアニン、ベンゾオキサゾール、ベンゾチアゾールを配位子とする金属錯体に代表される各種金属錯体、などが挙げられる。
【００３７】
前記電子輸送性ホスト化合物としては、例えば金属錯体、アゾール誘導体（ベンズイミダゾール誘導体、イミダゾピリジン誘導体等）、アジン誘導体（ピリジン誘導体、ピリミジン誘導体、トリアジン誘導体等）などが挙げられる。中でも、本発明においては、耐久性の点から金属錯体化合物が好ましい。前記金属錯体化合物は、金属に配位する少なくとも１つの窒素原子又は酸素原子又は硫黄原子を有する配位子をもつ金属錯体がより好ましい。
金属錯体中の金属イオンは、特に制限はなく、好ましくはベリリウムイオン、マグネシウムイオン、アルミニウムイオン、ガリウムイオン、亜鉛イオン、インジウムイオン、錫イオン、白金イオン、又はパラジウムイオンであり、より好ましくはベリリウムイオン、アルミニウムイオン、ガリウムイオン、亜鉛イオン、白金イオン、又はパラジウムイオンであり、更に好ましくはアルミニウムイオン、亜鉛イオン、又はパラジウムイオンである。
【００３８】
前記金属錯体中に含まれる配位子としては種々の公知の配位子が有るが、例えば、「Ｐｈｏｔｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｏｔｏｐｈｙｓｉｃｓ  ｏｆ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｉｏｎ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ」、Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ社、Ｈ．Ｙｅｒｓｉｎ著、１９８７年発行、「有機金属化学−基礎と応用−」、裳華房社、山本明夫著、１９８２年発行等に記載の配位子が挙げられる。
【００３９】
前記配位子としては、例えば含窒素ヘテロ環配位子（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数３〜１５であり、単座配位子であっても２座以上の配位子であってもよい。好ましくは２座以上６座以下の配位子である。また、２座以上６座以下の配位子と単座の混合配位子も好ましい。
前記配位子としては、例えばアジン配位子（例えば、ピリジン配位子、ビピリジル配位子、ターピリジン配位子などが挙げられる）、ヒドロキシフェニルアゾール配位子（例えば、ヒドロキシフェニルベンズイミダゾール配位子、ヒドロキシフェニルベンズオキサゾール配位子、ヒドロキシフェニルイミダゾール配位子、ヒドロキシフェニルイミダゾピリジン配位子などが挙げられる）、アルコキシ配位子（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１０であり、例えばメトキシ、エトキシ、ブトキシ、２−エチルヘキシロキシなどが挙げられる）、アリールオキシ配位子（好ましくは炭素数６〜３０、より好ましくは炭素数６〜２０、特に好ましくは炭素数６〜１２であり、例えばフェニルオキシ、１−ナフチルオキシ、２−ナフチルオキシ、２，４，６−トリメチルフェニルオキシ、４−ビフェニルオキシなどが挙げられる）、ヘテロアリールオキシ配位子（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばピリジルオキシ、ピラジルオキシ、ピリミジルオキシ、及びキノリルオキシなどが挙げられる）、アルキルチオ配位子（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばメチルチオ、エチルチオなどが挙げられる）、アリールチオ配位子（好ましくは炭素数６〜３０、より好ましくは炭素数６〜２０、特に好ましくは炭素数６〜１２であり、例えばフェニルチオなどが挙げられる）、ヘテロアリールチオ配位子（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばピリジルチオ、２−ベンズイミゾリルチオ、２−ベンズオキサゾリルチオ、及び２−ベンズチアゾリルチオなどが挙げられる）、シロキシ配位子（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数３〜２５、特に好ましくは炭素数６〜２０であり、例えば、トリフェニルシロキシ基、トリエトキシシロキシ基、及びトリイソプロピルシロキシ基などが挙げられる。）、芳香族炭化水素アニオン配位子（好ましくは炭素数６〜３０、より好ましくは炭素数６〜２５、特に好ましくは炭素数６〜２０であり、例えばフェニルアニオン、ナフチルアニオン、及びアントラニルアニオンなどが挙げられる）、芳香族ヘテロ環アニオン配位子（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数２〜２５、特に好ましくは炭素数２〜２０であり、例えばピロールアニオン、ピラゾールアニオン、ピラゾールアニオン、トリアゾールアニオン、オキサゾールアニオン、ベンゾオキサゾールアニオン、チアゾールアニオン、ベンゾチアゾールアニオン、チオフェンアニオン、及びベンゾチオフェンアニオンなどが挙げられる）、インドレニンアニオン配位子などが挙げられ、好ましくは含窒素ヘテロ環配位子、アリールオキシ配位子、ヘテロアリールオキシ基、又はシロキシ配位子であり、更に好ましくは含窒素ヘテロ環配位子、アリールオキシ配位子、シロキシ配位子、芳香族炭化水素アニオン配位子、又は芳香族ヘテロ環アニオン配位子である。
【００４０】
前記金属錯体電子輸送性ホスト化合物としては、例えば特開２００２−２３５０７６号公報、特開２００４−２１４１７９号公報、特開２００４−２２１０６２号公報、特開２００４−２２１０６５号公報、特開２００４−２２１０６８号公報、特開２００４−３２７３１３号公報などに記載の化合物が挙げられる。
【００４１】
このような電子輸送性ホスト化合物としては、具体的には、例えば、以下の材料を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
【化１４】
2011034811.tif 000015
【化１５】
2011034811.tif 000016
【化１６】
2011034811.tif 000017
【００４２】
前記電子輸送性ホスト化合物の含有量は、発光層を形成する全化合物質量に対して、１０質量％〜９９．９質量％であることが好ましく、２０質量％〜９９．５質量％がより好ましく、３０質量％〜９９質量％が更に好ましい。
【００４３】
前記発光層は、電界印加時に、陽極、正孔注入層、又は正孔輸送層から正孔を受け取り、陰極、電子注入層、又は電子輸送層から電子を受け取り、正孔と電子の再結合の場を提供して発光させる機能を有する層である。
前記発光層は、特に制限はなく、公知の方法に従って形成することができるが、例えば、蒸着法、スパッタ法等の乾式製膜法、湿式塗布方式、転写法、印刷法、インクジェット方式、などにより好適に形成することができる。
【００４４】
前記発光層の厚さは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、２ｎｍ〜５００ｎｍが好ましく、発光効率の観点から、３ｎｍ〜２００ｎｍがより好ましく、１０ｎｍ〜２００ｎｍが更に好ましい。また、前記発光層は１層であっても２層以上であってもよい。
【００４５】
＜電子注入層、電子輸送層＞
前記電子注入層、電子輸送層は、陰極又は陰極側から電子を受け取り陽極側に輸送する機能を有する層である。
前記電子輸送層としては、前記電子輸送性ホスト材料、前記電子供与性ドーパント等の材料を含み形成される。
【００４６】
前記電子注入層、電子輸送層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、駆動電圧を下げるという観点から、各々５００ｎｍ以下であることが好ましい。
前記電子輸送層の厚みとしては、１ｎｍ〜５００ｎｍであるのが好ましく、５ｎｍ〜２００ｎｍであるのがより好ましく、１０ｎｍ〜１００ｎｍであるのが更に好ましい。また、電子注入層の厚みとしては、０．１ｎｍ〜２００ｎｍであるのが好ましく、０．２ｎｍ〜１００ｎｍであるのがより好ましく、０．５ｎｍ〜５０ｎｍであるのが更に好ましい。
前記電子注入層、電子輸送層は、１種又は２種以上の材料からなる単層構造であってもよいし、同一組成又は異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。
【００４７】
＜正孔注入層、正孔輸送層＞
前記正孔注入層及び正孔輸送層は、陽極又は陽極側から正孔を受け取り陰極側に輸送する機能を有する層である。該正孔注入層及び正孔輸送層は、単層構造であってもよいし、同一組成又は異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。
これらの層に用いられる正孔注入材料又は正孔輸送材料としては、低分子化合物であっても高分子化合物であってもよい。
前記正孔注入材料又は正孔輸送材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えばピロール誘導体、カルバゾール誘導体、トリアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体、ピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、芳香族第三級アミン化合物、スチリルアミン化合物、芳香族ジメチリディン系化合物、フタロシアニン系化合物、ポルフィリン系化合物、チオフェン誘導体、有機シラン誘導体、カーボン、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４８】
前記正孔注入層及び正孔輸送層には、電子受容性ドーパントを含有させることができる。
前記電子受容性ドーパントとしては、電子受容性で有機化合物を酸化する性質を有すれば、無機化合物でも有機化合物でも使用できる。
前記無機化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば塩化第二鉄、塩化アルミニウム、塩化ガリウム、塩化インジウム、五塩化アンチモン等のハロゲン化金属；五酸化バナジウム、三酸化モリブデン等の金属酸化物、などが挙げられる。
前記有機化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば置換基としてニトロ基、ハロゲン、シアノ基、トリフルオロメチル基等を有する化合物；キノン系化合物、酸無水物系化合物、フラーレン、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記電子受容性ドーパントの使用量は、特に制限はなく、材料の種類によって異なるが、正孔輸送層材料又は正孔注入材料に対して０．０１質量％〜５０質量％が好ましく、０．０５質量％〜３０質量％がより好ましく、０．１質量％〜３０質量％が更に好ましい。
【００４９】
前記正孔注入層及び正孔輸送層は、特に制限はなく、公知の方法に従って形成することができるが、例えば、蒸着法、スパッタ法等の乾式製膜法、湿式塗布法、転写法、印刷法、インクジェット方式、などにより好適に形成することができる。
前記正孔注入層及び正孔輸送層の厚さは、１ｎｍ〜５００ｎｍが好ましく、５ｎｍ〜２５０ｎｍがより好ましく、１０ｎｍ〜２００ｎｍが更に好ましい。
【００５０】
＜正孔ブロック層、電子ブロック層＞
前記正孔ブロック層は、陽極側から発光層に輸送された正孔が陰極側に通り抜けることを防止する機能を有する層であり、通常、発光層と陰極側で隣接する有機化合物層として設けられる。
前記電子ブロック層は、陰極側から発光層に輸送された電子が陽極側に通り抜けることを防止する機能を有する層であり、通常、発光層と陽極側で隣接する有機化合物層として設けられる。
前記正孔ブロック層を構成する化合物としては、例えばＢＡｌｑ等のアルミニウム錯体、トリアゾール誘導体、ＢＣＰ等のフェナントロリン誘導体、などが挙げられる。
前記電子ブロック層を構成する化合物としては、例えば前述の正孔輸送材料として挙げたものが利用できる。
【００５１】
前記電子ブロック層及び正孔ブロック層は、特に制限はなく、公知の方法に従って形成することができるが、例えば、蒸着法、スパッタ法等の乾式製膜法、湿式塗布法、転写法、印刷法、インクジェット方式、などにより好適に形成することができる。
前記正孔ブロック層及び電子ブロック層の厚さは、１ｎｍ〜２００ｎｍであるのが好ましく、１ｎｍ〜５０ｎｍであるのがより好ましく、３ｎｍ〜１０ｎｍであるのが更に好ましい。また、正孔ブロック層及び電子ブロック層は、上述した材料の１種又は２種以上からなる単層構造であってもよいし、同一組成又は異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。
【００５２】
＜電極＞
前記有機電界発光素子は、一対の電極、即ち陽極と陰極とを含む。前記有機電界発光素子の性質上、陽極及び陰極のうち少なくとも一方の電極は透明であることが好ましい。通常、陽極は有機化合物層に正孔を供給する電極としての機能を有していればよく、陰極は有機化合物層に電子を注入する電極としての機能を有していればよい。
前記電極としては、その形状、構造、大きさ等については特に制限はなく、有機電界発光素子の用途、目的に応じて公知の電極材料の中から適宜選択することができる。
前記電極を構成する材料としては、例えば、金属、合金、金属酸化物、導電性化合物、又はこれらの混合物等が好適に挙げられる。
【００５３】
−陽極−
前記陽極を構成する材料としては、例えば、アンチモン、フッ素等をドープした酸化錫（ＡＴＯ、ＦＴＯ）、酸化錫、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化インジウム錫（ＩＴＯ）、酸化亜鉛インジウム（ＩＺＯ）等の導電性金属酸化物；金、銀、クロム、ニッケル等の金属；これらの金属と導電性金属酸化物との混合物又は積層物；ヨウ化銅、硫化銅等の無機導電性物質；ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリピロール等の有機導電性材料、又はこれらとＩＴＯとの積層物、などが挙げられる。これらの中でも、導電性金属酸化物が好ましく、生産性、高導電性、透明性等の点からはＩＴＯが特に好ましい。
【００５４】
−陰極−
前記陰極を構成する材料としては、例えば、アルカリ金属（例えばＬｉ、Ｎａ、Ｋ、Ｃｓ等）、アルカリ土類金属（例えばＭｇ、Ｃａ等）、金、銀、鉛、アルミニウム、ナトリウム−カリウム合金、リチウム−アルミニウム合金、マグネシウム−銀合金、インジウム、イッテルビウム等の希土類金属、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいが、安定性と電子注入性とを両立させる観点からは、２種以上を好適に併用することができる。
これらの中でも、電子注入性の点で、アルカリ金属やアルカリ土類金属が好ましく、保存安定性に優れる点で、アルミニウムを主体とする材料が好ましい。
前記アルミニウムを主体とする材料とは、アルミニウム単独、アルミニウムと０．０１質量％〜１０質量％のアルカリ金属又はアルカリ土類金属との合金若しくはこれらの混合物（例えば、リチウム−アルミニウム合金、マグネシウム−アルミニウム合金など）を魅する。
【００５５】
前記電極の形成方法については、特に制限はなく、公知の方法に従って行うことができ、例えば印刷方式、コーティング方式等の湿式方式；真空蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法等の物理的方式；ＣＶＤ、プラズマＣＶＤ法等の化学的方式、などが挙げられる。これらの中でも、前記電極を構成する材料との適性を考慮し、適宜選択した方法に従って前記基板上に形成することができる。例えば、陽極の材料としてＩＴＯを選択する場合には、直流又は高周波スパッタ法、真空蒸着法、イオンプレーティング法等に従って形成することができる。陰極の材料として金属等を選択する場合には、その１種又は２種以上を同時又は順次にスパッタ法等に従って形成することができる。
【００５６】
なお、前記電極を形成する際にパターニングを行う場合は、フォトリソグラフィー等による化学的エッチングによって行ってもよいし、レーザー等による物理的エッチングによって行ってもよく、また、マスクを重ねて真空蒸着やスパッタ等をして行ってもよいし、リフトオフ法や印刷法によって行ってもよい。
【００５７】
＜基板＞
前記有機電界発光素子は、基板上に設けられていることが好ましく、電極と基板とが直接接する形で設けられていてもよいし、中間層を介在する形で設けられていてもよい。
前記基板の材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えばイットリア安定化ジルコニア（ＹＳＺ）、ガラス（無アルカリガラス、ソーダライムガラス等）等の無機材料；ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンフタレート、ポリエチレンナフタレート等のポリエステル；ポリスチレン、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリアリレート、ポリイミド、ポリシクロオレフィン、ノルボルネン樹脂、ポリ（クロロトリフルオロエチレン）等の有機材料、などが挙げられる。
【００５８】
前記基板の形状、構造、大きさ等については、特に制限はなく、発光素子の用途、目的等に応じて適宜選択することができる。一般的には、基板の形状としては、板状であることが好ましい。基板の構造としては、単層構造であってもよいし、積層構造であってもよく、また、単一部材で形成されていてもよいし、２以上の部材で形成されていてもよい。基板は透明でも不透明でもよく、透明な場合は無色透明でも有色透明でもよい。
【００５９】
前記基板には、その表面又は裏面に透湿防止層（ガスバリア層）を設けることができる。
前記透湿防止層（ガスバリア層）の材料としては、例えば窒化珪素、酸化珪素等の無機物などが挙げられる。
前記透湿防止層（ガスバリア層）は、例えば高周波スパッタリング法などにより形成することができる。
【００６０】
−その他の構成−
前記その他の構成としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、保護層、封止容器、樹脂封止層、封止接着剤などを挙げることができる。
前記保護層、前記封止容器、前記樹脂封止層、前記封止接着剤などの内容としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、特開２００９−１５２５７２号公報等に記載の事項を適用することができる。
【００６１】
前記有機電界発光素子の構造としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、その層構成としては、例えば、以下の（１）〜（１３）の層構成、即ち、（１）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電子注入層／陰極、（２）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極、（３）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電子注入層／陰極、（４）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極、（５）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層兼電子輸送層／電子注入層／陰極、（６）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層兼電子輸送層／陰極、（７）陽極／正孔輸送層／発光層兼電子輸送層／電子注入層／陰極、（８）陽極／正孔輸送層／発光層兼電子輸送層／陰極、（９）陽極／正孔注入層／正孔輸送層兼発光層／電子輸送層／電子注入層／陰極、（１０）陽極／正孔注入層／正孔輸送層兼発光層／電子輸送層／陰極、（１１）陽極／正孔輸送層兼発光層／電子輸送層／電子注入層／陰極、（１２）陽極／正孔輸送層兼発光層／電子輸送層／陰極、（１３）陽極／正孔輸送層兼発光層兼電子輸送層／陰極、などが好適に挙げられる。
【００６２】
図４は、本発明で用いられる有機電界発光素子の層構成の一例を示す概略図である。有機ＥＬ素子１０は、ガラス基板１上に形成された陽極２（例えばＩＴＯ電極）と、正孔注入層３と、正孔輸送層４と、発光層５と、電子輸送層６と、電子注入層７と、陰極８（例えばＡｌ−Ｌｉ電極）とをこの順に積層してなる層構成を有する。なお、陽極２（例えばＩＴＯ電極）と陰極８（例えばＡｌ−Ｌｉ電極）とは電源を介して互いに接続されている。
【００６３】
−駆動−
前記有機電界発光素子は、陽極と陰極との間に直流（必要に応じて交流成分を含んでもよい）電圧（通常２ボルト〜１５ボルト）、又は直流電流を印加することにより、発光を得ることができる。
前記有機電界発光素子は、薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）によりアクティブマトリックスへ適用することができる。薄膜トランジスタの活性層としてアモルファスシリコン、高温ポリシリコン、低温ポリシリコン、微結晶シリコン、酸化物半導体、有機半導体、カーボンナノチューブ等を適用することができる。
本発明の有機電界発光素子は、例えば国際公開２００５／０８８７２６号パンフレット、特開２００６−１６５５２９号公報、米国特許出願公開２００８／０２３７５９８号明細書などに記載の薄膜トランジスタを適用することができる。
【００６４】
前記有機電界発光素子は、特に制限はなく、種々の公知の工夫により、光取り出し効率を向上させることができる。例えば、基板表面形状を加工する（例えば微細な凹凸パターンを形成する）、基板、ＩＴＯ層、有機層の屈折率を制御する、基板、ＩＴＯ層、有機層の厚みを制御すること等により、光の取り出し効率を向上させ、外部量子効率を向上させることが可能である。
前記有機電界発光素子からの光取り出し方式は、トップエミッション方式であってもボトムエミッション方式であってもよい。
【００６５】
前記有機電界発光素子は、共振器構造を有してもよい。例えば、第１の態様では、透明基板上に、屈折率の異なる複数の積層膜よりなる多層膜ミラー、透明又は半透明電極、発光層、及び金属電極を重ね合わせて有する。発光層で生じた光は多層膜ミラーと金属電極を反射板としてその間で反射を繰り返して共振する。
第２の態様では、透明基板上に、透明又は半透明電極と金属電極がそれぞれ反射板として機能して、発光層で生じた光はその間で反射を繰り返して共振する。
共振構造を形成するためには、２つの反射板の有効屈折率、反射板間の各層の屈折率と厚みから決定される光路長を所望の共振波長を得るのに最適な値となるよう調整される。
前記第１の態様の場合の計算式は、例えば特開平９−１８０８８３号公報に記載されている。
前記第２の態様の場合の計算式は、例えば特開２００４−１２７７９５号公報に記載されている。
【００６６】
−用途−
前記有機電界発光素子は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、表示素子、ディスプレイ、バックライト、電子写真、照明光源、記録光源、露光光源、読み取り光源、標識、看板、インテリア、光通信等に好適に利用できる。
前記有機ＥＬディスプレイをフルカラータイプのものとする方法としては、例えば「月刊ディスプレイ」、２０００年９月号、３３〜３７ページに記載されているように、色の３原色（青色（Ｂ）、緑色（Ｇ）、赤色（Ｒ））に対応する光をそれぞれ発光する有機ＥＬ素子を基板上に配置する３色発光法、白色発光用の有機電界発光素子による白色発光をカラーフィルターを通して３原色に分ける白色法、青色発光用の有機電界発光素子による青色発光を蛍光色素層を通して赤色（Ｒ）及び緑色（Ｇ）に変換する色変換法、などが知られている。
【実施例】
【００６７】
以下、本発明の実施例を説明するが、本発明は、これらの実施例に何ら限定されるものではない。
【００６８】
（製造例１）
＜基準の有機電界発光素子の選定＞
基準の有機電界発光素子は、基準の有機電界発光素子用材料を用いて、以下のようにして作製した。
【００６９】
−有機電界発光素子の作製−
厚み０．５ｍｍ、２．５ｃｍ角のガラス基板上に、陽極としてＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）を厚みが１００ｎｍとなるようにスパッタ法により設けた。次に、このＩＴＯ付きガラス基板を洗浄容器に入れ、２−プロパノール中で超音波洗浄した後、３０分間ＵＶ−オゾン処理を行った。
次に、ＩＴＯ付きガラス基板上に、２−ＴＮＡＴＡ（４，４’，４”−トリス（２−ナフチルフェニルアミノ）トリフェニルアミン）に１質量％の下記構造式で表されるＦ４ＴＣＮＱ（２，３，５，６−ｔｅｔｒａｆｌｕｏｒｏ−７，７，８，８−ｔｅｔｒａｃｙａｎｏｑｕｉｎｏｄｉｍｅｔｈａｎｅ）をドープし、真空蒸着法により、厚み１００ｎｍの正孔注入層（ＨＩＬ）を形成した。
【化１７】
2011034811.tif 000018
【００７０】
次に、正孔注入層（ＨＩＬ）上に、下記構造式で表されるＮＰＤ（Ｎ，Ｎ’−ジナフチル−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−[１，１’−ビフェニル]−４，４’−ジアミン）を、真空蒸着して、厚み４０ｎｍの正孔輸送層（ＨＴＬ）を形成した。
【化１８】
2011034811.tif 000019
【００７１】
次に、正孔輸送層上に、ＢＡｌｑ（Ｂｉｓ−（２−ｍｅｔｈｙｌ−８−ｑｕｉｎｏｌｉｎｏｌａｔｏ）−４−（ｐｈｅｎｙｌ−ｐｈｅｎｏｌａｔｅ）−ａｌｕｍｉｎｉｕｍ（ＩＩＩ））に対し、下記構造式で表される化合物（１）を５質量％ドープし、真空蒸着法により、厚み３０ｎｍの発光層を形成した。
【化１９】
2011034811.tif 000020
【００７２】
次に、発光層上に、ＢＡｌｑ（Ｂｉｓ−（２−ｍｅｔｈｙｌ−８−ｑｕｉｎｏｌｉｎｏｌａｔｏ）−４−（ｐｈｅｎｙｌ−ｐｈｅｎｏｌａｔｅ）−ａｌｕｍｉｎｉｕｍ（ＩＩＩ））を、厚みが３０ｎｍとなるように真空蒸着して、電子輸送層を形成した。
【００７３】
次に、前記電子輸送層上に、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を厚みが１ｎｍとなるように真空蒸着して、電子注入層を形成した。
【００７４】
次に、電子注入層上に、陰極としてパタ−ニングしたマスク（発光領域が２ｍｍ×２ｍｍとなるマスク）を設置し、金属アルミニウム(Ａｌ)を厚み１００ｎｍとなるように蒸着した。
以上により作製した積層体を、窒素ガスで置換したグローブボックス内に入れ、ステンレス製の封止缶、及び紫外線硬化型の接着剤（ＸＮＲ５５１６ＨＶ、長瀬チバ株式会社製）を用いて封止した。以上により、有機電界発光素子を作製した。
【００７５】
同様にして、合計１０個の有機電界発光素子を作製し、以下のようにして、駆動耐久性試験を行い、耐久性が中間の素子（上位から５番目の素子）を基準の有機電界発光素子として選定した。
【００７６】
＜駆動耐久性試験＞
駆動耐久性は、初期の発光輝度４，０００ｃｄ／ｍ２で定電流駆動させ、発光輝度が２，０００ｃｄ／ｍ２（初期の５０％）になった時の時間を測定した。発光輝度は、輝度計（トプコン社製、ＳＲ−３）により測定した。
【００７７】
（実施例１）
基準の有機電界発光素子と同じ基準の有機電界発光素子用材料を用い、作製日を変えて、基準の有機電界発光素子と同じ製造条件で検査対象の有機電界発光素子１〜６を作製した。検査対象の有機電界発光素子１〜６はそれぞれ作製日が異なる。
【００７８】
次に、作製した基準の有機電界発光素子、及び検査対象の有機電界発光素子１〜６について、以下のようにしてインピーダンス分光法により、Ｍプロットを作成した。基準の有機電界発光素子のＭプロットを図５、検査対象の有機電界発光素子１〜６の有機電界発光素子のＭプロットを図６〜図１１にそれぞれ示す。
【００７９】
＜インピーダンス分光法による測定＞
インピーダンス分光法による測定は、Ｓｏｌａｒｔｒｏｎ社製１２６０型インピーダンスアナライザ及び１２９６型誘電体インターフェースを用いて行った。印加電圧はＤＣバイアス＋ＡＣ（１ｍＶ／有機層１ｎｍ程度）、周波数範囲は０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚである。等価回路解析には、Ｓｃｒｉｂｎｅｒ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ社製のＺＶｉｅｗを用いた。
【００８０】
次に、各有機電界発光素子について、以下のようにして、第１の略円弧部の底面直径ａ、第２の略円弧部の底面直径ｂ、及び隣接する第１及び第２の略円弧部の頂点間の距離ｃを測定した。結果を表１に示す。
【００８１】
＜第１の略円弧部の底面直径ａ、第２の略円弧部の底面直径ｂ、及び隣接する第１及び第２の略円弧部の頂点間の距離ｃの測定＞
求めた各Ｍプロットから、グラフ上でｘ座標の値（Ｍ’の値）を読み取ることにより、基準の有機電界発光素子及び検査対象の有機電界発光素子１〜６のａ、ｂ、及びｃを求めた。また、基準の有機電界発光素子の値を１００として各検査対象の有機電界発光素子のａ、ｂ、及びｃを相対値で表した。
【００８２】
次に、各有機電界発光素子について、以下のようにして、耐久性、及び外部量子効率の評価を行った。結果を表１に示す。
【００８３】
＜耐久性＞
耐久性は、初期の発光輝度２，０００ｃｄ／ｍ２で定電流駆動させ、発光輝度が１，６００ｃｄ／ｍ２（初期の８０％）になった時の時間を測定した。基準の有機電界発光素子を１００として各検査対象の有機電界発光素子を相対値で示した。
発光輝度は、輝度計（トプコン社製、ＳＲ−３）により測定した。
【００８４】
＜外部量子効率＞
外部量子効率は、ＫＥＩＴＨＬＥＹ社製ソースメジャーユニット２４００型を用いて直流電流を各有機電界発光素子に通電し、発光させた。その発光輝度と発光スペクトルをトプコン社製輝度計ＳＲ−３を用いて測定した。これらの測定結果をもとに、外部量子効率を発光スペクトル換算法により算出した。
【００８５】
【表１−１】
2011034811.tif 000021
【表１−２】
2011034811.tif 000022
表１の結果から、良否判定された素子の耐久性は、判定「否」では一割以上悪化しており、耐久性試験をしなくても、Ｍプロットの形状による非破壊試験で耐久性の良否を判定できることが分かった。
【００８６】
（実施例２）
基準の有機電界発光素子の作製に用いた基準の有機電界発光素子用材料の中のＢＡｌｑを、材料の合成ロットが異なるＢＡｌｑに変えて、検査対象の有機電界発光素子７〜１２を作製した。検査対象の有機電界発光素子７〜１２は、それぞれＢＡｌｑの合成ロットが異なる。
【００８７】
次に、作製した検査対象の有機電界発光素子７〜１２について、実施例１と同様にしてインピーダンス分光法により、Ｍプロットを作成した。検査対象の有機電界発光素子７〜１２の有機電界発光素子のＭプロットを図１２〜図１７にそれぞれ示す。
【００８８】
次に、実施例１と同様にして、第１の略円弧部の底面直径ａ、第２の略円弧部の底面直径ｂ、及び隣接する第１及び第２の略円弧部の頂点間の距離ｃを測定した。結果を表２に示す。
また、各有機電界発光素子について、実施例１と同様にして、耐久性、及び外部量子効率の評価を行った。結果を表２に示す。
【００８９】
【表２−１】
2011034811.tif 000023
【表２−２】
2011034811.tif 000024
【産業上の利用可能性】
【００９０】
本発明の有機電界発光素子の検査方法及び有機電界発光素子用材料の検査方法は、通常の有機電界発光素子の性能と耐久性まで含めた厳密な性能を簡便かつ短時間で非破壊検査でき、安定した素子性能の有機電界発光素子を大量に安定供給可能となる。
【符号の説明】
【００９１】
１      基板
２      陽極
３      正孔注入層
４      正孔輸送層
５      発光層
６      電子輸送層
７      電子注入層
８      陰極
１０      有機電界発光素子
【図１】
2011034811.tif 000025
【図２】
2011034811.tif 000026
【図３】
2011034811.tif 000027
【図４】
2011034811.tif 000028
【図５】
2011034811.tif 000029
【図６】
2011034811.tif 000030
【図７】
2011034811.tif 000031
【図８】
2011034811.tif 000032
【図９】
2011034811.tif 000033
【図１０】
2011034811.tif 000034
【図１１】
2011034811.tif 000035
【図１２】
2011034811.tif 000036
【図１３】
2011034811.tif 000037
【図１４】
2011034811.tif 000038
【図１５】
2011034811.tif 000039
【図１６】
2011034811.tif 000040
【図１７】
2011034811.tif 000041
【手続補正書】
【提出日】平成22年1月18日(2010.1.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、
基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した検査対象の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、を比較する有機電界発光素子の検査方法であって、
前記検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ１とし、対応する前記基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ２とすると、次式、（Ａ１／Ａ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、前記検査対象の有機電界発光素子が良好であると判定することを特徴とする有機電界発光素子の検査方法。
【請求項２】
検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ２とすると、次式、（Ｂ１／Ｂ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、前記検査対象の有機電界発光素子が良好であると判定する請求項１に記載の有機電界発光素子の検査方法。
【請求項３】
基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、
検査対象の有機電界発光素子用材料を用いて作製した検査対象の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、を比較する有機電界発光素子用材料の検査方法であって、
前記検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ１とし、対応する前記基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ２とすると、次式、（Ａ１／Ａ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、検査対象の有機電界発光素子用材料が高品質であると判定することを特徴とする有機電界発光素子用材料の検査方法。
【請求項４】
検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ２とすると、次式、（Ｂ１／Ｂ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、検査対象の有機電界発光素子用材料が高品質であると判定する請求項３に記載の有機電界発光素子用材料の検査方法。
【請求項５】
請求項１から２のいずれかに記載の有機電界発光素子の検査方法により検査され、選別されたことを特徴とする有機電界発光素子。
【請求項６】
請求項３から４のいずれかに記載の有機電界発光素子用材料の検査方法により検査され、選別されたことを特徴とする有機電界発光素子用材料。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００５】
前記課題を解決するための手段としては、以下の通りである。即ち、
＜１＞  基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、
基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した検査対象の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、を比較する有機電界発光素子の検査方法であって、
前記検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ１とし、対応する前記基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ２とすると、次式、（Ａ１／Ａ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、前記検査対象の有機電界発光素子が良好であると判定することを特徴とする有機電界発光素子の検査方法である。
＜２＞  検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ２とすると、次式、（Ｂ１／Ｂ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、前記検査対象の有機電界発光素子が良好であると判定する前記＜１＞に記載の有機電界発光素子の検査方法である。
＜３＞  基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、
検査対象の有機電界発光素子用材料を用いて作製した検査対象の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、を比較する有機電界発光素子用材料の検査方法であって、
前記検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ１とし、対応する前記基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ２とすると、次式、（Ａ１／Ａ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、検査対象の有機電界発光素子用材料が高品質であると判定することを特徴とする有機電界発光素子用材料の検査方法である。
＜４＞  検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ２とすると、次式、（Ｂ１／Ｂ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、検査対象の有機電界発光素子用材料が高品質であると判定する前記＜３＞に記載の有機電界発光素子用材料の検査方法である。
＜５＞  前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の有機電界発光素子の検査方法により検査され、選別されたことを特徴とする有機電界発光素子である。
＜６＞  前記＜３＞から＜４＞のいずれかに記載の有機電界発光素子用材料の検査方法により検査され、選別されたことを特徴とする有機電界発光素子用材料である。
【手続補正書】
【提出日】平成22年4月9日(2010.4.9)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、
基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した検査対象の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、を比較する有機電界発光素子の検査方法であって、
前記検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ１とし、対応する前記基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ２とすると、次式、（Ａ１／Ａ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たし、かつ
前記検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ２とすると、次式、（Ｂ１／Ｂ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、前記検査対象の有機電界発光素子が良好であると判定することを特徴とする有機電界発光素子の検査方法。
【請求項２】
基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、
検査対象の有機電界発光素子用材料を用いて作製した検査対象の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、を比較する有機電界発光素子用材料の検査方法であって、
前記検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ１とし、対応する前記基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ２とすると、次式、（Ａ１／Ａ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たし、かつ
前記検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ２とすると、次式、（Ｂ１／Ｂ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、検査対象の有機電界発光素子用材料が高品質であると判定することを特徴とする有機電界発光素子用材料の検査方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００５】
前記課題を解決するための手段としては、以下の通りである。即ち、
＜１＞  基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、
基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した検査対象の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、を比較する有機電界発光素子の検査方法であって、
前記検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ１とし、対応する前記基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ２とすると、次式、（Ａ１／Ａ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たし、かつ
前記検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ２とすると、次式、（Ｂ１／Ｂ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、前記検査対象の有機電界発光素子が良好であると判定することを特徴とする有機電界発光素子の検査方法である。
＜２＞  基準の有機電界発光素子用材料を用いて作製した基準の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、
検査対象の有機電界発光素子用材料を用いて作製した検査対象の有機電界発光素子に発光開始電圧以下の電圧を印加し、周波数０．１ｍＨｚ〜１ＭＨｚの範囲でインピーダンス分光法により測定して得られたＭプロットの形状と、を比較する有機電界発光素子用材料の検査方法であって、
前記検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ１とし、対応する前記基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける略円弧部の底面の直径をＡ２とすると、次式、（Ａ１／Ａ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たし、かつ
前記検査対象の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ１とし、対応する基準の有機電界発光素子のＭプロットにおける隣接する略円弧部の頂点間の距離をＢ２とすると、次式、（Ｂ１／Ｂ２）×１００＝９５％〜１０５％、を満たす場合には、検査対象の有機電界発光素子用材料が高品質であると判定することを特徴とする有機電界発光素子用材料の検査方法である。