(57)【要約】【課題】転動輪の脱輪を抑制できると共に、脱輪から容易に復帰できるゴムクローラと、このゴムクローラを備えたゴムクローラ組込体を得る。【解決手段】ゴムクローラ用芯金１８の一対の突出部３４の外側に、ゴムクローラ１４の周方向に沿った傾斜面３６が形成される。突出部３４は、傾斜面３６の延出方向に向かって次第に幅狭となっている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端状のゴム体と、
前記ゴム体の幅方向に間隔をあけてゴム体の内周面から一対突出され、転動輪が係合する突出部と、
前記突出部のそれぞれにおいて突出部よりも幅方向外側で、前記ゴム体の周方向に沿うと共に突出部の頂面側からゴム体の外周側に向かって延出された傾斜面と、
を備え、
前記突出部の少なくとも一部が、前記ゴム体の周方向に沿った前記傾斜面の延出方向に向かって幅狭となるように形成されているゴムクローラ。
【請求項２】
前記傾斜面の少なくとも一部が、前記ゴム体の幅方向外側に向かうにしたがってゴム体の外周側へ接近するように傾斜されている請求項１に記載のゴムクローラ。
【請求項３】
前記傾斜面の少なくとも一部が、前記ゴム体の幅方向外側からの側面視で視認されるように傾斜されている請求項１又は請求項２に記載のゴムクローラ。
【請求項４】
前記ゴム体の幅方向での前記傾斜面における外側端部が、前記突出部における外側端部よりもさらに外側に位置している請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載のゴムクローラ。
【請求項５】
前記ゴム体の周方向に沿ってゴム体内に配置されたゴムクローラ用芯金を有し、
前記突出部及び前記傾斜面が前記ゴムクローラ用芯金に形成されている請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載のゴムクローラ。
【請求項６】
請求項５に記載のゴムクローラと、
前記ゴムクローラの内周側に配置され、周方向に沿って形成された突条部を有する転動輪と、
を備え、
前記突条部が前記ゴムクローラの一対の前記突出部の間に位置しているゴムクローラ組込体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴムクローラ、及び、このゴムクローラを備えたゴムクローラ組込体に関する。
【背景技術】
【０００２】
建設機械や農業機械等の車両の走行部に用いられるゴムクローラでは、ゴムクローラの内周側に、車両のスプロケットやアイドラー等が配置される。たとえば特許文献１では、転動輪（アイドラー）を転動させる芯金の左右に第１突出部を設け、さらに第１突出部の近傍に傾斜面をもつ第２突出部を設けたゴムクローラ用の芯金が記載されている。この構造では、転動輪の鍔から芯金の第１突出部が脱輪したときは、鍔が第２突出部の傾斜面に載ることで、芯金が横方向に移動し、元の状態に復帰できるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９―２７７９６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１の構造では、脱輪状態からの復帰を図ることは可能であっても、脱輪そのものを抑制することはできない。特に、車両が後進するときは、路面と接している部分のゴムクローラ上をアイドラー（転動輪）が回転しながら進むため、脱輪が生じやすい。
【０００５】
本発明は、上記事実を考慮し、転動輪の脱輪を抑制できると共に、脱輪から容易に復帰できるゴムクローラと、このゴムクローラを備えたゴムクローラ組込体を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明では、無端状のゴム体と、前記ゴム体の幅方向に間隔をあけてゴム体の内周面から一対突出され、転動輪が係合する突出部と、前記突出部のそれぞれにおいて突出部よりも幅方向外側で、前記ゴム体の周方向に沿うと共に突出部の頂面側からゴム体の外周側に向かって延出された傾斜面と、を備え、前記突出部の少なくとも一部が、前記ゴム体の周方向に沿った前記傾斜面の延出方向に向かって幅狭となるように形成されている。
【０００７】
このゴムクローラでは、ゴム体の内周面に一対の突出部が突出され、突出部の幅方向外側に傾斜面が延出されている。突出部はゴム体の幅方向に間隔をあけて突出されており、突出部の間に、転動輪の突条を位置させて係合させることができる。突出部の少なくとも一部は、ゴム体の周方向に沿った傾斜面の延出方向に向かって幅狭となるように形成されている。換言すれば、一対の突出部は、一方の幅狭部から他方の幅広部に向かってその間隔が漸増している。したがって、転動輪の突条が幅広部に相対接近する場合には、突条が幅広部に誘い込まれるようにして、一対の突出部の間に位置され、さらに幅狭部に向かって案内される。これにより、転動輪の脱輪を抑制できる。また、このゴムクローラでは、突出部のそれぞれにおいて突出部よりもゴム体の幅方向外側で、傾斜面が延出されている。傾斜面は、ゴム体の周方向に沿うと共に突出部の頂面からゴム体の外周側に向かって傾斜されている。したがって、仮に転動輪が脱輪しても、転動輪が傾斜面上を移動して一方（脱輪した側）の突出部を乗り越え、一対の突出部の間に戻る。つまり、脱輪が生じにくく、仮に脱輪したとしても、復帰が容易となり、従来のクローラと対比して、よりトラブルの少ない、安定したクローラを提供できる。なお、この傾斜面は、全体が突出部よりも幅方向外側にある必要はなく、その一部でも傾斜面より幅方向外側にあればよい。
【０００８】
請求項２に記載の発明では、請求項１に記載の発明において、前記傾斜面の少なくとも一部が、前記ゴム体の幅方向外側に向かうにしたがってゴム体の外周側へ接近するように傾斜されている。
【０００９】
このように、傾斜面を、ゴム体の幅方向外側に向かうにしたがって外周側へ接近させることで、傾斜面上を移動する転動輪を、より効果的に突出部の間に戻すことが出来るようになる。
【００１０】
請求項３に記載の発明では、請求項１又は請求項２に記載の発明において、前記傾斜面の少なくとも一部が、前記ゴム体の幅方向外側からの側面視で視認されるように傾斜されている。
【００１１】
このように、傾斜面の少なくとも一部が、ゴム体の幅方向外側からの側面視で視認される形状とすれば、脱輪からの復帰時に転動輪が幅方向外側から進入しやすくなる。また、脱輪からの復帰時には、転動輪がゴムクローラに対し幅方向に相対的に移動すると、この移動を利用して傾斜面を登らせることができ、より効果的に脱輪状態を解消できる。
【００１２】
請求項４に記載の発明では、請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の発明において、前記ゴム体の幅方向での前記傾斜面における外側端部が、前記突出部における外側端部よりもさらに外側に位置している。
【００１３】
傾斜面の外側端部を、突出部の外側端部よりもさらに幅方向外側に位置させることで、脱輪した転動輪が傾斜面上に載るときに、突出部と不用意に当たらなくなる。これにより、転動輪を一対の突出部の間に戻す（脱輪から復帰させる）動作をより確実に行わせることが可能になる。
【００１４】
請求項５に記載の発明では、請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の発明において、前記ゴム体の周方向に沿ってゴム体内に配置されたゴムクローラ用芯金を有し、前記突出部及び前記傾斜面が前記ゴムクローラ用芯金に形成されている。
【００１５】
ゴムクローラ用芯金を有することで、ゴムクローラの形状及び性能をより安定的に維持できるようになる。特に、突出部及び傾斜面がゴムクローラ用芯金に形成されているので、突出部及び傾斜面をゴム体に形成した場合と比較して高剛性となり、形状安定性が増す。このため、転動輪の脱輪をより安定的に抑制できると共に、脱輪からの復帰動作もより確実に行わせることが可能になる。
【００１６】
請求項６に記載の発明では、請求項５に記載のゴムクローラと、前記ゴムクローラの内周側に配置され、周方向に沿って形成された突条部を有する転動輪と、を備え、前記突条部が前記ゴムクローラの一対の前記突出部の間に位置している。
【００１７】
これにより、転動輪の脱輪を抑制できると共に、脱輪から容易に復帰できるゴムクローラ組込体とすることができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明は上記構成としたので、転動輪の脱輪を抑制できると共に、脱輪から容易に復帰できる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の第１実施形態のゴムクローラ組込体を示す側面図である。
【図２】本発明の第１実施形態のゴムクローラ組込体を車体と共に示す概略平面図である。
【図３】本発明の第１実施形態のゴムクローラ組込体を通常状態で示す図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線断面図である。
【図４】本発明の第１実施形態のゴムクローラのゴムクローラ用芯金をアイドラーとの関係で示す平面図である。
【図５】本発明の第１実施形態のゴムクローラのゴムクローラ用芯金を示す斜視図である。
【図６】本発明の第１実施形態のゴムクローラ組込体を示す側面図であり、（Ａ）は通常状態、（Ｂ）は脱輪から復帰する途中の状態である。
【図７】本発明の第１実施形態のゴムクローラ組込体を脱輪から復帰する途中の状態で示す図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線断面図である。
【図８】本発明の第１実施形態のゴムクローラ組込体を脱輪から復帰する途中の状態で示す拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
図１には、本発明の第一実施形態のゴムクローラ組込体１２が示されている。また、図２には、ゴムクローラ組込体１２の概略構成が車体１０と共に平面視にて示されている。さらに、図３には、このゴムクローラ組込体１２が、図１におけるＩＩＩ−ＩＩＩ線断面図にて示されている。
【００２１】
図１及び図３に示すように、ゴムクローラ組込体１２は、ゴムによって無端の帯状に形成されたゴム体１６と、ゴム体１６の周方向に沿って一体間隔で埋設されたゴムクローラ用芯金１８とで構成されたゴムクローラ１４を有している。以下、ゴムクローラ１４の周方向とは、無端状のゴム体１６の長手方向に沿った方向をいうものとする。また、単に「幅方向」というときは、ゴムクローラ１４（ゴム体１６）の幅方向をいうものとする。
【００２２】
なお、本発明のゴムクローラとしては、ゴム体１６が無端状に成形されたものの他に、たとえば、帯状に形成されると共に少なくとも一対の連結部が設けられ、使用時に連結部を連結することで無端状とされるゴムクローラ（いわゆる「端部ジョイント式」）であってもよい。ゴムクローラ１４は、図１に示すように、下側の略平面状の部分が接地部分１４Ｔとなっている。以下において、接地部分１４Ｔ側とは、図１に示す状態でのゴムクローラ１４の下側をいう。
【００２３】
図１から分かるように、ゴムクローラ１４の内周側には、スプロケット２０及びアイドラー２６が配置されている。スプロケット２０には、その周方向に沿って一定間隔で係合部２２が突設されている。これに対し、ゴムクローラ１４の幅方向中央部分には、周方向に沿って一定間隔で係合孔２４が形成されており、この係合孔２４に係合部２２が係合する。そして、係合状態でスプロケット２０が回転することで、ゴムクローラ１４に駆動力が付与される。
【００２４】
アイドラー２６は、図３にも示すように、その周方向に沿って連続する突条２８が幅方向（軸方向）中央に形成されており、この突条２８が、後述するように、ゴムクローラ用芯金１８の一対の突出部３４の間に収容されることで、ゴムクローラ１４を案内している。また、アイドラー２６には、図示しない油圧等の加圧機構によって、スプロケット２０から離間する方向へ所定の力が作用しており、ゴムクローラ１４に所定の張力が付与されている。
【００２５】
ここで、本実施形態に係るゴムクローラ組込体１２を備えた車体１０では、スプロケット２０が矢印Ｒ１方向に回転して、アイドラー２６が前側（スプロケット２０が後側）になるように移動する方向が前進方向（図１及び図２に矢印Ｆ１で示す）であり、その反対方向が後進方向となっている。
【００２６】
図３に示すように、ゴム体１６内には、周方向にそって一定間隔をあけて、複数のゴムクローラ用芯金１８が埋設されている。そして、前述の係合孔２４は、ゴムクローラ用芯金１８の間に形成されている。なお、この係合孔２４は、ゴムクローラ用芯金１８の間の幅方向中央部分において、ゴム体１６を構成するゴムを用いてゴムクローラ用芯金１８を部分的に被覆することで構成されている。係合孔２４は、ゴムクローラ１４を厚み方向に貫通する貫通孔とされていてもよいし、内周側から凹む形状とされた（ゴムクローラ１４を貫通しない）凹部であってもよい。
【００２７】
図４及び図５に示すように、ゴムクローラ用芯金１８は、ゴム体１６の幅方向中央に位置する中央部３０と、この中央部３０から互いに離間する方向に延出された一対の翼部３２を有している。図３からも分かるように、ゴムクローラ用芯金１８がゴム体１６に配置された状態では、ゴム体１６の幅方向が、翼部３２の延出方向と一致する。なお、本実施形態では、中央部３０は、ゴムクローラ用芯金１８の幅方向の中心部分に配置されている例を挙げているが、中央部３０としては、この中心部分から幅方向に僅かにずれて配置されているもの（オフセットされているもの）であってもよい。
【００２８】
中央部３０と翼部３２との境界部分からは、一対の突出部３４が形成されている。突出部３４のそれぞれは、全体として周方向に延在する形状とされており、その頂面３４Ｔは、クローラ車の図示しない転輪が接触する転輪接触面となっている。また、図３及び図４に示すように、一対の突出部３４の間に、アイドラー２６の突条２８が収容される。
【００２９】
突出部３４のそれぞれの幅方向外側には、ゴムクローラ１４の周方向に沿って傾斜面３６が形成されている。傾斜面３６は、ゴムクローラ１４の接地部分１４Ｔ（図１参照）側においてゴムクローラ用芯金１８をゴムクローラ１４の内周面側から平面視した（矢印Ａ１方向に見た）とき、図４から分かるように、アイドラー２６から離れるに従って幅方向外側へ向くように、突出部３４から斜めに延出されている。
【００３０】
また、図６（Ａ）及び（Ｂ）に示すようにゴムクローラ１４を側方から見たとき、傾斜面３６は、頂面３４Ｔからゴム体１６の外周面１６Ｓ側へ向かって斜めに接近するように傾斜されている。換言すれば、図６（Ａ）及び（Ｂ）において、それぞれの傾斜面３６は、右側から左側へ向かって斜めに下がる形状となっている。
【００３１】
さらに、傾斜面３６は、図４、図７及び図８に示す断面で見たとき、ゴム体１６の幅方向外側へ向かうに従って、外周面１６Ｓ側へ接近するように傾斜されている。換言すれば、たとえば図８では、右側の傾斜面３６は右下がりとなり、左側の傾斜面３６は左下がりとなっている。したがって、傾斜面３６は、図６（Ａ）及び（Ｂ）から分かるように、ゴム体１６（ゴムクローラ１４）を幅方向外側から側面視したとき、視認されるように傾斜されている。
【００３２】
図４に示すように、突出部３４には、ゴムクローラ１４の接地部分１４Ｔ側においてゴムクローラ用芯金１８を平面視した（矢印Ａ１方向に見た）とき、アイドラー２６に近い側の平行な幅広部３８（内寸の幅Ｗ１）と、アイドラー２６から遠い側の平行な幅狭部４０（内寸の幅Ｗ２）、及び幅広部３８から幅狭部４０に向かって傾斜することで、突出部３４どうしを漸近させる漸近部４２とを有している。すなわち、ゴムクローラ用芯金１８を平面視すると、突出部３４は漸近部４２において、アイドラー２６から離れるに従って次第に幅狭となっている。幅狭部４０の内寸の幅Ｗ２は、アイドラー２６の突条２８を収容することが可能ではあるが、ゴムクローラ１４を安定的に案内できるように、過度に広くならないようにされている。
【００３３】
これに対し、幅広部３８は、後述するように、車両の後進時において、幅広部３８において突出部３４の間に突条２８が接近することで、アイドラー２６とゴムクローラ１４との幅方向のズレがあっても突出部３４の間に突条２８が収容されるようにしている。そして、突条２８が漸近部４２に接触すると、アイドラー２６は漸近部４２に沿って幅方向内側へと案内されるようになっている。本実施形態では、特に、幅狭部４０の内寸の幅Ｗ２に対し、幅広部３８の内寸の幅Ｗ１を１４０％〜２００％としている。
【００３４】
また、本実施形態では、隣接するゴムクローラ用芯金１８どうしでは、幅広部３８の間に幅狭部４０が配置されるようになっており、これにより、ゴムクローラ用芯金１８の幅方向への位置ズレが抑制されている。
【００３５】
さらに、傾斜面３６における幅方向外側端部３６Ｅは、幅広部３８（突出部３４における外側端部）よりもさらに外側に位置するように、傾斜面３６の形状が決められている。さらに、隣接するゴムクローラ用芯金１８において、幅広部３８の間に幅狭部４０が入り込むように、突出部３４の形状が決められており、ゴムクローラ用芯金１８の幅方向への相対的な位置ズレが抑制されている。
【００３６】
次に、本実施形態のゴムクローラ１４及びゴムクローラ組込体１２の作用を説明する。
【００３７】
このゴムクローラ組込体１２を備えた車両が後進する場合は、図１に矢印Ｒ２で示すように、ゴムクローラ１４の接地部分１４Ｔが次第にアイドラー２６に巻き掛けられるようにして相対移動していく。このとき、接地部分１４Ｔに乗り上げるようにしてアイドラー２６が転がるため、前進時（矢印Ｒ１方向に回転）と比較して、アイドラー２６の突条２８が突出部３４の間から外れて、いわゆる脱輪を生じやすい。しかし、本実施形態のゴムクローラ組込体１２では、図４に示すように、突出部３４に幅広部３８が形成されており、後進時には、幅広部３８から突条２８に接近する。換言すれば、突出部３４は、アイドラー２６に向かって開いた部分から、アイドラー２６に接近していくため、突出部３４からの突条２８の外れ、すなわちアイドラー２６の脱輪が抑制される。たとえば、ゴムクローラ１４に横ズレや捩れ等の変形が生じていても、突条２８が一対の突出部３４の間（幅広部３８の間）に位置するため、脱輪しづらくなる。
【００３８】
そして、幅広部３８の間に突条２８が位置している状態で、突条２８がゴムクローラ１４の幅方向で中央から僅かにずれていても、さらに車両が後進すると、突出部３４がアイドラー２６に接近し、突条２８が漸近部４２によって、幅方向中央に導かれるようにして案内される。これにより、ゴムクローラ１４とアイドラー２６との幅方向のズレが抑制されると共に、ズレが生じていても解消されるので、さらにアイドラー２６の脱輪を効果的に抑制可能となる。
【００３９】
なお、このようにアイドラー２６の脱輪を抑制する効果は、幅狭部４０に対し幅広部３８を相対的により広くする方が高くなるが、あまりに広くすると、一対の突出部３４が全体として大型になるため、ゴムクローラ１４も大型になってしまう。本実施形態では、幅狭部４０の内寸の幅Ｗ２に対し、幅広部３８の内寸の幅Ｗ１を１４０％以上とすることで、アイドラー２６の脱輪を抑制する効果がより確実に達成できるようにすると共に、２００％以下とすることで、ゴムクローラ１４の大型化を抑制している。
【００４０】
また、本実施形態では、それぞれの突出部３４の幅方向外側に、傾斜面３６が形成されている。傾斜面３６は、図６（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、突出部３４の頂面３４Ｔからゴム体１６の内周面に向かって斜めに接近するように傾斜されている。さらに、傾斜面３６は、図８に示すように、ゴム体１６の幅方向外側へ向かうに従って、外周面１６Ｓ側へ接近するように傾斜されている。したがって、仮にアイドラー２６が脱輪し、突条２８が突出部３４の幅方向外側へ出てしまった場合には、図２に矢印Ｒ３で示すように、車両を僅かに旋回させながら前進させると、突条２８（アイドラー２６）を、傾斜面３６上を転がりながら登らせることができる（概ね登りきった状態を図６（Ｂ）に示す）。
【００４１】
そして、突条２８が頂面３４Ｔを超えると、突出部３４の間に突条２８が位置することになるので、脱輪状態から通常状態へ復帰できる。たとえば、本実施形態のような傾斜面３６を有さない構造のゴムクローラでは、脱輪したアイドラー２６を所定位置に戻すために、アイドラー２６に作用している油圧を緩めてゴムクローラ１４を弛ませる必要があるが、本実施形態ではその必要性を低減できるので、作業性に優れる。
【００４２】
特に本実施形態では、傾斜面３６は、図８から分かるように、ゴム体１６の幅方向外側へ向かうに従って、外周面１６Ｓ側へ接近するように傾斜されている。したがって、脱輪からの復帰時に、アイドラー２６が幅方向外側から進入しやすく、復帰しやすい。また、車体を旋回（図２の矢印Ｒ３参照）させたときに突条２８と傾斜面３６とが接近する方向に力Ｆ２が作用するが、この力Ｆ２の分力を効果的に用いて、突条２８を傾斜面３６に登らせることができ、より効率的に脱輪状態を解消できる。なお、図８に示す断面図において、傾斜面３８が接地部分１４Ｔと平行になっている形状であっても、突条２８（アイドラー２６）を、傾斜面３６上を転がりながら登らせて、脱輪状態を解消することは可能である。本実施形態では、図６（Ａ）及び（Ｂ）から分かるように、ゴム体１６（ゴムクローラ１４）を幅方向外側から側面視したとき、傾斜面３８が視認されるように傾斜されているので、脱輪からの復帰がより容易な形状、すなわち、脱輪からの復帰という観点でより好ましい形状となっている。
【００４３】
しかも、本実施形態では、傾斜面３６における幅方向外側端部３６Ｅは、幅広部３８よりもさらに外側に位置している。したがって、突条２８が傾斜面３６を登るときに、アイドラー２６が突出部３４と不用意に当たらなくなる。このため、アイドラー２６を脱輪状態から通常状態に復帰させる動作を、より確実に行わせることが可能となる。
【００４４】
なお、上記では突出部３４として、幅広部３８、漸近部４２及び幅狭部４０を備えたものを例に挙げているが、たとえば、上記したような、平行な幅広部３８や幅狭部４０が形成されておらず、一端から他端までの全体が漸近部４２のように斜めになっている形状の突出部であってもよい。さらには、幅広部３８と幅狭部４０との間の部分が、ゴムクローラ１４の幅方向と略平行になっている形状の突出部３４であってもよい。ゴムクローラ１４の接地部分１４Ｔにおいて突出部３４がアイドラー２６の接近する側に向かって開いている形状であれば、アイドラー２６の脱輪を特に効果的に抑制することができる。
【００４５】
また、上記では、ゴムクローラ１４として、ゴム体１６とゴムクローラ用芯金１８とで構成されたものを挙げ、本発明の突出部及び傾斜面としても、ゴムクローラ用芯金１８に形成されている構造としているが、ゴムクローラ用芯金１８がないタイプのゴムクローラ、いわゆる芯金レスのゴムクローラであってもよい。この芯金レスの構造では、ゴム体そのものに、突出部や傾斜面を形成すればよい。もちろん、この場合の突出部や傾斜面は、所定の形状安定性や剛性を満たすようにするために、図３〜図６等に示したものよりも、たとえば幅広あるいは厚肉に形成するなど、適切な形状とすればよい。
【００４６】
さらに、ゴムクローラ用芯金１８としても、その具体的形状（たとえば、中央部３０や翼部３２の形状、さらにはこれら以外の部位の形状）は、上記実施形態のものに限定されるものではない。
【符号の説明】
【００４７】
１０  車体
１２  ゴムクローラ組込体
１４  ゴムクローラ
１４Ｔ      接地部分
１６  ゴム体
１６Ｕ      ゴム体の内周面
１６Ｓ      ゴム体の外内周面
１８  ゴムクローラ用芯金
２０  スプロケット
２２  係合部
２４  係合孔
２６  アイドラー
２８  突条
３０  中央部
３２  翼部
３４Ｔ      頂面
３４  突出部
３６  傾斜面
３６Ｅ      幅方向外側端部
３８  幅広部
４０  幅狭部
４２  漸近部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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