(57)【要約】【課題】所望の機能を有する機能モジュールを所望の位置に設置できる配線システムを提供する。【解決手段】レール本体２０の凹溝２３ａ，２３ｂには電力用の導電板２１ａ，２１ｂと情報用の導電板２２ａ，２２ｂが配置されている。機能モジュール３は、凹溝２３ａ，２３ｂにそれぞれ係合する嵌合片３７及び嵌合リブ３６を有し、嵌合片３７には、導電板２１ａ，２１ｂに電気的に接続される端子板３９ａ，３９ｂが設けられ、嵌合リブ３６には、導電板２２ａ，２２ｂに電気的に接続される端子板３８ａ，３８ｂが設けられている。嵌合片３７は進退自在に設けられ、嵌合片３７を凹溝２３ａの外に出した状態で拡張導電レール２への取り付け／取り外しを行い、嵌合片３７を凹溝２３ａ内に挿入させることで、凹溝２３ａと係合させて、端子板３９ａ，３９ｂ，３８ａ，３８ｂを、それぞれ、導電板２１ａ，２１ｂ，２２ａ，２２ｂに電気的に接続させる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物の壁面に沿って設置される長尺のレール本体を具備し、当該レール本体の長手方向に沿って導電路が設けられた導電レールと、
導電レールの導電路に電力を供給する給電部と、
レール本体に着脱自在に取り付けるための取付手段及び導電路に電気的に接続する導電接続手段を具備し、導電接続手段を介して導電路から受電するとともに、所定の機能を行う機能モジュールとを備え、
機能モジュールの取付手段は、壁面の法線方向及びレール本体の長手方向にそれぞれ直交する方向において進退自在に設けられたスライド係合部を具備し、
導電レールへの取り付け又は取り外しの作業時には、スライド係合部をレール本体から離れる方向に後退させるとともに、導電レールに装着した状態では、スライド係合部をレール本体側に突出させる方向へ前進させて、レール本体の被係合部にスライド係合部を係合させ、且つ、導電接続手段を導電レールの導電路に電気的に接続させることを特徴とする配線システム。
【請求項２】
前記給電部は、直流の低圧電力を供給することを特徴とする請求項１記載の配線システム。
【請求項３】
前記レール本体は、高さ及び長さに比べて厚みが小さい直方体状であって、壁面の法線方向及びレール本体の長手方向にそれぞれ直交する方向の両側面に前記長手方向に沿って凹溝が形成されており、
前記凹溝で前記被係合部が構成され、前記凹溝の内側面に前記導電路が配置されたことを特徴とする請求項１又は２の何れかに記載の配線システム。
【請求項４】
前記機能モジュールは、前記レール本体側に突出し、前記レール本体の両側面に設けた凹溝のうちの一方に係合する係合部を備え、他方の凹溝に前記スライド係合部を係合させることを特徴とする請求項３記載の配線システム。
【請求項５】
前記機能モジュールは、前記レール本体の両側面に設けた凹溝にそれぞれ係合する前記スライド係合部を備えたことを特徴とする請求項３記載の配線システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、配線システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、造営面に埋設固定されたゲート装置と、ゲート装置の前面側に接続されて造営面の表側に配置される機能モジュールと、機能モジュールに並べて造営面に配置さる拡張機能モジュールとを具備した配線システムが提案されている（例えば特許文献１参照）。ゲート装置には、電力を供給する電力路と情報信号を伝送する情報路とを構成する先行配線が接続されている。機能モジュールは、ゲート装置を介して電力の供給と情報信号の伝送とを行い、所定の機能を行う。また拡張機能モジュールは、機能モジュールを介して電力の供給と情報信号の伝送とを行い、所定の機能を行う。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２００８−５３３７５３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記構成の配線システムでは、造営面に埋設固定されたゲート装置に対して機能モジュールを接続することで、所望の機能を行う機能モジュールが造営面に設置されるため、機能モジュールの設置位置がゲート装置の設置位置に限定されてしまうという問題があった。また拡張機能モジュールは、機能モジュールに並べて造営面に配置されるので、拡張機能モジュールの設置位置が機能モジュールの設置位置に限定され、追加機能を所望の位置で提供できないという問題もあった。
【０００５】
本発明は上記問題点に鑑みて為されたものであり、その目的とするところは、所望の機能を有する機能モジュールを所望の位置に設置できる配線システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、建物の壁面に沿って設置される長尺のレール本体を具備し、当該レール本体の長手方向に沿って導電路が設けられた導電レールと、導電レールの導電路に電力を供給する給電部と、レール本体に着脱自在に取り付けるための取付手段及び導電路に電気的に接続する導電接続手段を具備し、導電接続手段を介して導電路から受電するとともに、所定の機能を行う機能モジュールとを備え、機能モジュールの取付手段は、壁面の法線方向及びレール本体の長手方向にそれぞれ直交する方向において進退自在に設けられたスライド係合部を具備し、導電レールへの取り付け又は取り外しの作業時には、スライド係合部をレール本体から離れる方向に後退させるとともに、導電レールに装着した状態では、スライド係合部をレール本体側に突出させる方向へ前進させて、レール本体の被係合部にスライド係合部を係合させ、且つ、導電接続手段を導電レールの導電路に電気的に接続させることを特徴とする。
【０００７】
請求項２の発明は、請求項１の発明において、給電部は、直流の低圧電力を供給することを特徴とする。
【０００８】
請求項３の発明は、請求項１又は２の発明において、レール本体は、高さ及び長さに比べて厚みが小さい直方体状であって、壁面の法線方向及びレール本体の長手方向にそれぞれ直交する方向の両側面に長手方向に沿って凹溝が形成されており、凹溝で被係合部が構成され、凹溝の内側面に導電路が配置されたことを特徴とする。
【０００９】
請求項４の発明は、請求項３の発明において、機能モジュールは、レール本体側に突出し、レール本体の両側面に設けた凹溝のうちの一方に係合する係合部を備え、他方の凹溝にスライド係合部を係合させることを特徴とする。
【００１０】
請求項５の発明は、請求項３の発明において、機能モジュールは、レール本体の両側面に設けた凹溝にそれぞれ係合するスライド係合部を備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
請求項１の発明によれば、レール本体の被係合部に、機能モジュールのスライド係合部を係合させることによって、機能モジュールが導電レールに取り付けられるから、導電レールの所望の位置に機能モジュールを取り付けることができる。したがって、機能モジュールの取付位置の自由度が向上し、所望の機能を有する機能モジュールを所望の位置に取り付けて使用することができる。
【００１２】
請求項２の発明によれば、直流の低圧電力を供給することで、安全性を向上させることができ、また感電に対する保護が不要であるからコストダウンを図ることができる。
【００１３】
請求項３の発明によれば、機能モジュールのスライド係合部を、レール本体の側面に設けた凹溝内に係合することで、機能モジュールを導電レールに取り付けることができる。
【００１４】
請求項４の発明によれば、レール本体の一方の凹溝には機能モジュールの係合部が係止し、他方の凹溝には機能モジュールに進退自在に設けられたスライド係合部が係合するので、スライド係合部のみをスライド移動させることで取付作業が行えるという効果がある。
【００１５】
請求項５の発明によれば、機能モジュールに進退自在に取り付けられたスライド係合部を両側面の凹溝にそれぞれ係止させることで、機能モジュールをレール本体に取り付けることができる。また、例えばレール本体が床面近くに設置される場合、下側のスライド係合部を操作しにくくなるが、両方のスライド係合部が進退自在となっているので、もう一方のスライド係合部を操作することで、取り付け／取り外しの作業が容易に行えるという効果もある。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本実施形態の配線システムに用いられる機能モジュールを拡張導電レールに取り付ける前の状態の斜視図である。
【図２】（ａ）（ｂ）は同上に用いられる機能モジュールを拡張導電レールに取り付けた状態の斜視図、（ｃ）は機能モジュールを拡張導電レールに取り付けた状態を側方から見た図である。
【図３】同上に用いられる機能モジュールを導電レールに取り付ける前の状態を示し、（ａ）は前側から見た斜視図、（ｂ）は後側から見た斜視図である。
【図４】同上に用いられる機能モジュールを導電レールに取り付けた状態の斜視図である。
【図５】同上に用いられる導電レール、拡張導電レール及び機能モジュールの使用状態説明図である。
【図６】同上が適用された住宅の概略構成図である。
【図７】同上の要部を示すブロック図である。
【図８】同上に用いられる導電レールを示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は左側面図、（ｃ）は下面図である。
【図９】同上に用いられる導電レールの外観斜視図である。
【図１０】同上に用いられる拡張導電レールを示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は左側面図、（ｃ）は上面図である。
【図１１】同上に用いられる接続アダプタを示し、（ａ）は後方から見た図、（ｂ）は左側面図、（ｃ）は右側面図、（ｄ）は上面図である。
【図１２】同上に用いられる接続アダプタを示し、（ａ）は右斜め前方から見た外観斜視図、（ｂ）は左斜め前方から見た外観斜視図である。
【図１３】（ａ）（ｂ）は同上に用いられる接続アダプタを後方より見下ろした外観斜視図である。
【図１４】同上に用いられる別の接続アダプタを示し（ａ）は正面図、（ｂ）は右側面図、（ｃ）は背面図、（ｄ）は左側面図である。
【図１５】（ａ）（ｂ）は、同上に用いられる導電レールに拡張導電レールを接続する前の状態を背面側から見た外観斜視図である。
【図１６】（ａ）（ｂ）は、同上に用いられる導電レールに拡張導電レールを接続する前の状態を上側から見た外観斜視図である。
【図１７】同上に用いられる導電レールに拡張導電レールを接続する前の状態を前方から見た外観斜視図である。
【図１８】同上に用いられる別の機能モジュールを示し、（ａ）はベースユニットに装着された機能モジュールを拡張導電レールに取り付ける前の状態を示す斜視図、（ｂ）は機能モジュールをベースユニットから取り外した状態の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明に係る配線システムを戸建て住宅に適用した実施形態について説明を行う。尚、本発明に係る配線システムが適用される建物は戸建て住宅に限定される趣旨のものではなく、集合住宅や事業者などの建物に適用しても良いことは言うまでもない。
【００１８】
本実施形態の配線システムの概略構成図を図６に、要部のブロック図を図７にそれぞれ示す。この配線システムが適用された住宅ＨＭでは、商用交流電源ＡＣを宅内の交流分岐回路に配電するためのＡＣ分電盤９０と、ＤＣ電源９１ａを宅内の直流分岐回路に配電するためのＤＣ分電盤９１とが住宅内の要所に設置されている。尚、ＡＣ分電盤９０には、通常時に蓄電するとともに、停電時などの非常時にＡＣ配電系統やＤＣ配電系統に給電するための蓄電設備９２が接続されている。
【００１９】
ＤＣ分電盤９１には、住宅ＨＭの屋根に設置された太陽電池パネルＳＣによって発電された直流電力を所定の電圧値に変換するＤＣ−ＤＣコンバータ（図示せず）が収納されている。またＤＣ分電盤９１には、ＡＣ分電盤９０から供給される交流電源を所定電圧値の直流電圧に変換するＡＣ−ＤＣコンバータ（図示せず）も収納されている。ＤＣ分電盤９１はＤＣ−ＤＣコンバータやＡＣ−ＤＣコンバータで生成された直流電力を直流分岐回路に配電している。ここにおいて、ＤＣ−ＤＣコンバータやＡＣ−ＤＣコンバータからなるＤＣ電源９１ａにより、後述する導電レール１の導電板１１に給電する給電部が構成される。尚、本システムでは、ＤＣ分電盤９１に収納されたＳＥＬＶ電源から直流の低圧電圧（例えばＤＣ４８Ｖ，ＤＣ２４Ｖ，ＤＣ１２Ｖ又はＤＣ６Ｖ）が供給されている。したがって、直接接触であっても人体に悪影響を及ぼすことがないから、安全性を確保でき、また感電に対する保護が不要なので、コストダウンを図ることもできる。尚、ＳＥＬＶ（Safety Extra Low Voltage：安全超低電圧）とは、ＩＥＣ規格（ＣＥＩ／ＩＥＣ６０９０６−３）において規格化された電圧のことである。
【００２０】
図５に示すように住宅ＨＭ内の複数の部屋Ｒ（例えばリビングＲ１，寝室Ｒ２，キッチンＲ３など）には、各部屋Ｒの壁１０１に設けた出入口１０２に、出入口１０２を開閉するドア１０３を支持するドア枠１０４が設置されている。このドア枠１０４の一辺（鉛直方向に沿う一辺）は後述の導電レール１で構成され、この導電レール１には１乃至複数本の拡張導電レール２が接続可能となっている。ところで、出入口１０２の近傍は人が通過する頻度が高く、負荷を操作するスイッチやインターホン親機などの機能モジュールを設置したいというニーズがあるので、ドア枠１０４に導電レール１を設けることで、所望の機能を有する機能モジュール３をドア枠１０４の周辺に容易に取り付けることができ、利便性が向上する。また導電レール１がドア枠１０４の一辺を構成しており、ドア枠１０４とは別に導電レール１を取り付ける必要がないから、コストダウンを図ることができる。尚、ドア枠１０４の一辺に、ドア枠１０４と別体に形成された導電レール１を取り付けても良いし、導電レール１がドア枠１０４以外の位置で壁１０１に固定されてもよい。また、各部屋Ｒの導電レール１が備える電力用導電板１１には、ＤＣ分電盤９１から直流電力配線Ｌ１（例えばＶＶＦケーブルからなる）を介して直流電力が供給されるとともに、導電レール１が備える情報用導電板１２は情報配線Ｌ２を介して電気的に接続されている。
【００２１】
次に、本配線システムの各構成要素について図面を参照して説明する。
【００２２】
導電レール１は、図８に示すように、直流電力を供給する電力用導電路としての電力用導電板１１（１１ａ，１１ｂからなる）と、情報信号を伝送する情報用導電路としての情報用導電板１２（１２ａ，１２ｂからなる）を備える。この導電レール１は、図８に示すように長手方向が鉛直方向に沿うように壁１０１に設置される。
【００２３】
図８（ａ）〜（ｃ）は導電レール１の三面図、図９は導電レール１の外観斜視図を示している。この導電レール１は、高さ寸法（図８（ａ）の上下寸法）及び幅寸法（長さ寸法）に比べて厚み寸法が小さい直方体状に形成された合成樹脂製のレール本体１０を備えている。レール本体１０において、長手方向に沿う両側面１０ａ，１０ｂ（図８（ａ）における左右の側面）には、それぞれ、断面矩形状に凹んだ凹溝１３ａ，１３ｂが、長手方向の一端側から他端側まで設けられており、長手方向と直交する断面形状がＨ字状に形成されている。尚、凹溝１３ａ，１３ｂが設けられた側面１０ａ，１０ｂは、壁面の法線方向及び導電レール１の長手方向にそれぞれ法線方向が直交する方向（図１の矢印Ｃの方向）の両側面である。
【００２４】
一方の側面（前方から見て右側の側面）１０ａに設けられた凹溝１３ａの内側面には、それぞれ導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯板状に形成された一対の電力用導電板１１ａ，１１ｂが、導電レール１の略全長に亘って配設されている。電力用導電板１１ａ，１１ｂは、前後方向（図８（ａ）の上下方向）において対向するように配置され、両導電板１１ａ，１１ｂの間には所定電圧値の直流電圧が印加されており、両導電板１１ａ，１１ｂから機能モジュール３に対して直流電力が供給される。
【００２５】
他方の側面１０ｂに設けられた凹溝１３ｂの内側面にも、それぞれ導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯板状に形成された一対の情報用導電板１２ａ，１２ｂが、導電レール１の略全長に亘って配設されている。情報用導電板１２ａ，１２ｂも、前後方向において対向するように配置され、両導電板１２ａ，１２ｂの間には所定電圧値の直流電圧（例えばＤＣ２４Ｖ）が印加されている。そして、導電レール１及び後述の拡張導電レール２に接続される機能モジュール３とＤＣ分電盤９１内に配置されたコントローラ（図示せず）との間、或いは、導電レール１，２に接続された機能モジュール３の間では、情報用導電板１２ａ，１２ｂ間に印加される直流電圧に、高周波の搬送波によりデータを伝送する通信信号を重畳することで、差動位相変移変調（ＤＢＰＳＫ：Differential Binary Phase Shift Keying）方式の電力線搬送通信により情報の授受が行われる。
【００２６】
また拡張導電レール２は、図１０（ａ）〜（ｃ）に示すように導電レール１と同様の構造を有しており、長尺の直方体状に形成された合成樹脂製のレール本体２０を備え、長手方向が水平方向と略平行になるように壁１０１に取り付けられる。レール本体２０において、壁面の法線方向及び拡張導電レール２の長手方向にそれぞれ直交する方向の両側面２０ａ，２０ｂには、それぞれ、断面矩形状に凹んだ凹溝２３ａ，２３ｂが、長手方向の一端側から他端側まで設けられている。すなわち、レール本体２０も長手方向と直交する断面形状がＨ字状に形成されている。
【００２７】
一方の側面２０ａ（使用状態における下側面）に設けられた凹溝２３ａには、それぞれ導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯板状に形成された一対の電力用導電板２１ａ，２１ｂが、拡張導電レール２の略全長に亘って配設されている。電力用導電板２１ａ，２１ｂは、前後方向（図１０（ｂ）の左右方向）において対向するように配置され、両導電板２１ａ，２１ｂの間には所定電圧値の直流電圧が印加されており、両導電板２１ａ，２１ｂから機能モジュール３に対して直流電力が供給される。
【００２８】
また、他方の側面２０ｂ（使用状態における上側面）に設けられた凹溝２３ｂにも、それぞれ導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯板状に形成された一対の情報用導電板２２ａ，２２ｂが、拡張導電レール２の略全長に亘って配設されている。これらの情報用導電板２２ａ，２２ｂも、前後方向（図１０（ｂ）の左右方向）において対向するように配置され、両導電板２２ａ，２２ｂの間には所定電圧値の直流電圧が印加されている。尚、別々の側面２０ａ，２０ｂに設けた凹溝２３ａ，２３ｂに電力用導電板１１と情報用導電板２２とを分けて配置しているので、導電板１１，１２間の絶縁距離を長くとることができる。しかしながら、上側面に設けた凹溝２３ｂには埃などが進入する可能性があるので、凹溝２３ｂにおいて機能モジュール３が取り付けられていない部分を塞ぐ蓋（図示せず）などを凹溝２３ｂの開口に取り付けるのが好ましい。また、下側面に設けた凹溝２３ａには埃などが溜まる虞がないので、下側の凹溝２３ａに、絶縁距離を確保した状態で電力用導電板１１と情報用導電板２２とを配置することも好ましい。尚、一方の凹溝２３ａのみに電力用導電板１１と情報用導電板２２とを配置する場合には、各導電板１１，２２に電気的に接続される後述の端子板を、凹溝２３ａに嵌合する嵌合片３７に配置すればよい。
【００２９】
拡張導電レール２は、導電レール１の長手方向と略直交するように、導電レール１に取り付けられ、壁面に沿って配置される。この拡張導電レール２と導電レール１とを接続するためには、図１１、図１２及び図１３（ａ）に示すような合成樹脂製の接続アダプタ５や、図１４に示すような合成樹脂製の接続アダプタ６が用いられる。
【００３０】
接続アダプタ５は、レール本体１０に対して長手方向（使用状態における鉛直方向）に沿ってスライド移動自在に取り付けられ、後述の接続アダプタ６を介して拡張導電レール２との電気的接続を行う。接続アダプタ５は、レール本体１０の前面（壁１０１に対向する背面と反対側の面）に配置される矩形板状の中央片５１と、中央片５１の左右両側縁から、壁１０１側に突出する側片５２ａ，５２ｂとで、側方（使用状態における上側）から見た形状が略コ字形に形成されている。尚、接続アダプタ５の高さ寸法は、後述する接続アダプタ６の高さ寸法と略同じ寸法に設定されている。
【００３１】
側片５２ａ，５２ｂは、それぞれレール本体１０の側面１０ａ，１０ｂに対向して配置され、側片５２ａ，５２ｂの内側面（導電レール１側の面）には、被係合部を構成する凹溝１３ａ，１３ｂ内にそれぞれ挿入される嵌合リブ５３ａ，５３ｂが突設されている。嵌合リブ５３ａの前後両側面には、それぞれ導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯板状に形成されて、凹溝１３ａ内に配置された電力用導電板１１ａ，１１ｂにそれぞれ接触する一対の導電板５４（５４ａ，５４ｂからなる）が配置されている。また嵌合リブ５３ｂの前後両側面にも、それぞれ導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯板状に形成されて、凹溝１３ｂ内に配置された情報用導電板１２ａ，１２ｂにそれぞれ接触する一対の導電板５５（５５ａ，５５ｂからなる）が配置されている。
【００３２】
また、各側片５２ａ，５２ｂの外側面には、直流電力を給電するための給電用電極５６ａ，５６ｂと、情報信号を授受するための情報用電極５７ａ，５７ｂが２個ずつ設けられている。図１２及び図１３（ａ）に示すように、両側片５２ａ，５２ｂの給電用電極５６ａ，５６ａは、アダプタ本体（中央片５１及び側片５２ａ，５２ｂからなる）にインサート成形されたリード板５８ａを介して電気的に接続されている。また給電用電極５６ａは、アダプタ本体にインサート成形されたリード板５９ａを介して導電板５４ａに電気的に接続されている。同様に、給電用電極５６ｂ，５６ｂは、アダプタ本体にインサート成形されたリード板５８ｂを介して電気的に接続されるとともに、アダプタ本体にインサート成形されたリード板５９ｂを介して導電板５４ｂに電気的に接続される。また、情報用電極５７ａ，５７ａは、アダプタ本体にインサート成形されたリード板５８ｃを介して電気的に接続されるとともに、アダプタ本体にインサート成形されたリード板５９ｃを介して嵌合リブ５３ｂの導電板５５ａに電気的に接続されている。また、情報用電極５７ｂ，５７ｂは、アダプタ本体にインサート成形されたリード板５８ｄを介して電気的に接続されるとともに、アダプタ本体にインサート成形されたリード板５９ｄを介して嵌合リブ５３ｂの導電板５５ａに電気的に接続される。
【００３３】
この接続アダプタ５を導電レール１に接続する際には、レール本体１０の一端側から、嵌合リブ５３ａ，５３ｂが凹溝１３ａ，１３ｂ内にそれぞれ挿入されるようにして、接続アダプタ５をレール本体１０に装着する（図１５〜図１７参照）。この時、嵌合リブ５３ａ，５３ｂが凹溝１３ａ，１３ｂにガイドされることによって、接続アダプタ５が導電レール１に対してスライド自在に取り付けられる。また、導電板５４ａ，５４ｂがそれぞれ導電板１１ａ，１１ｂに電気的に接続されることによって、給電用電極５６ａ，５６ｂがそれぞれ導電板１１ａ，１１ｂに電気的に接続される。さらに、導電板５５ａ，５５ｂがそれぞれ導電板１２ａ，１２ｂに電気的に接続されることによって、情報用電極５７ａ，５７ｂがそれぞれ導電板１２ａ，１２ｂに電気的に接続される。尚、図１２及び図１３（ａ）に示す接続アダプタ５は両側に拡張導電レール２を接続できるようになっているが、図１３（ｂ）に示すように片側のみに拡張導電レール２を接続できるものでもよい。
【００３４】
一方、接続アダプタ６は、図１５〜図１７に示すように拡張導電レール２の端部に取り付けられ、接続アダプタ５を介して導電レール１との間の電気的接続を行う。尚、接続アダプタ５に左側から接続される接続アダプタ６と、右側から接続される接続アダプタ６とは、導電レール１を間にして対称な形状を有している。以下では、前方から見て接続アダプタ５の左側に接続される接続アダプタ６について図１４を参照して説明し、右側から接続される接続アダプタ６については説明を省略する。
【００３５】
この接続アダプタ６は、レール本体２０の前面（壁１０１に対向する背面と反対側の面）に配置される矩形板状の中央片６１と、中央片６１の３辺からそれぞれ一方向に突出する側片６２ａ〜６２ｃとで、背面及び一側面が開口した略直方体状に形成されている。
【００３６】
取付状態における上下の側片６２ａ，６２ｂには、レール本体２０の側面２０ａ，２０ｂと対向する内側面から突出して、凹溝２３ａ，２３ｂ内に挿入される嵌合リブ６４ａ，６４ｂがそれぞれ突設されている。そして、嵌合リブ６４ａの両側面には、それぞれ導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯板状に形成されて、凹溝２３ａ内に配置された電力用導電板２１ａ，２１ｂにそれぞれ電気的に接触する導電板６５ａ，６５ｂが設けられている。また嵌合リブ６４ｂの両側面には、それぞれ導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯板状に形成されて、凹溝２３ｂ内に配置された情報用導電板２２ａ，２２ｂにそれぞれ電気的に接触する導電板６５ｃ，６５ｄが設けられている。
【００３７】
取付状態における右側片６２ｃには、接続アダプタ５の電力用の電極５６ａ，５６ｂ、情報用の電極５７ａ，５７ｂがそれぞれ挿入される４個の丸穴６７ａ〜６７ｄが設けられている。丸穴６７ａ，６７ｂには電力用の電極５６ａ，５６ｂに電気的に接続される電極６８ａ，６８ｂが設けられ、丸穴６７ｃ，６７ｄには情報用の電極５７ａ，５７ｂに電気的に接続される電極６８ｃ，６８ｄが設けられている。各電極６８ａ〜６８ｄは、それぞれ、側片６２ｃにインサート成形されたリード板６６ａ〜６６ｄを介して、導電板６５ａ〜６５ｄに電気的に接続されている。また、右側片６２ｃの内側面には、コイルばね６３，６３の一端側がそれぞれ固定されている。
【００３８】
この接続アダプタ６を拡張導電レール２に接続する際には、レール本体２０の一端側から、嵌合リブ６４ａ，６４ｂが凹溝２３ａ，２３ｂ内にそれぞれ挿入されるようにして、接続アダプタ６をレール本体２０に装着する。この時、中央片６１及び側片６２ａ〜６２ｃによってレール本体２０の端部が覆われるとともに、嵌合リブ６４ａ，６４ｂが凹溝２３ａ，２３ｂにガイドされることによって、接続アダプタ６が拡張導電レール２に対してスライド自在に取り付けられる。また、導電板６５ａ，６５ｂがそれぞれ導電板２１ａ，２１ｂに、導電板６６ａ，６６ｂがそれぞれ導電板１２ａ，１２ｂに電気的に接続される。而して、給電用電極となる電極６７ａ，６７ｂがそれぞれ導電板２１ａ，２１ｂに、情報用電極となる電極６７ｃ，６７ｂがそれぞれ導電板２２ａ，２２ｂに電気的に接続される。
【００３９】
ここで、鉛直方向に沿って配設された導電レール１に対して、導電レール１と直交する方向から拡張導電レール２を連結する際には、図１５〜図１７に示すように壁１０１に固定された導電レール１に対して接続アダプタ５を所望の高さ位置に取り付ける。次に、接続アダプタ６が端部に取り付けられた拡張導電レール２を、接続アダプタ６の側片６２ｃを接続アダプタ５の側片５２ａ又は５２ｂに当接させた状態で、壁１０１にねじ止めなどの方法で固定する。この時、コイルばね６３の他端側（側片６２ｃに固定された一端側と反対の側）が拡張導電レール２の端面に当接することで、コイルばね６３が撓められるので、コイルばね６３のばね力を受けて側片６２ｃが接続アダプタ５の側片５２ａ又は５２ｂに弾接する。また、側片５２ａ又は５２ｂに設けられた給電用電極５６ａ，５６ｂ及び情報用電極５７ａ，５７ｂが接続アダプタ６の丸穴６７ａ〜６７ｄにそれぞれ挿入されることで、丸穴６７ａ〜６７ｄ内に設けた電極６８ａ〜６８ｄに電気的に接触する。また給電用電極５６ａ，５６ｂ及び情報用電極５７ａ，５７ｂが丸穴６７ａ〜６７ｄに嵌ることによって、接続アダプタ５が上下方向において位置決めされる。而して、導電レール１の電力用導電板１１と拡張導電レール２の電力用導電板２１の間、導電レール１の情報用導電板１２と拡張導電レール２の情報用導電板２２の間が、それぞれ、接続アダプタ５，６を介して電気的に接続されることになる。ここにおいて、接続アダプタ５，６により、拡張導電レール２を導電レール１に接続するための接続手段、並びに、レール本体２０に設けた導電路を導電レール１の導電路に電気的に接続する第２導電接続手段が構成される。
【００４０】
以上のようにして導電レール１に拡張導電レール２を連結することができ、機能モジュール３の設置位置などを考慮して、鉛直方向に沿って延びる導電レール１と、水平方向に沿って延びる拡張導電レール２を壁１０１の所望の位置に設置すればよい。
【００４１】
次に、導電レール１又は拡張導電レール２に取り付けられて使用される機能モジュール３について説明する。機能モジュール３は、図７のブロック図に示されるように、全般的な制御を行う演算処理部３０と、機能モジュール３の種類に応じた機能を行う機能部３１と、情報用導電板１２又は２２に印加された直流電圧に、高周波の搬送波によりデータを伝送する通信信号を重畳することで、差動位相変移変調方式の電力線搬送通信により情報の授受を行う送受信部３２と、電力用導電板１１又は２１から供給される直流電源を平滑化して演算処理部３０、機能部３１及び送受信部３２などの動作電源を生成する直流電源部３３を備える。
【００４２】
尚、機能モジュール３としては種々のものがあり、図２に示す機能モジュール３ａは、例えばＬＥＤからなる光源を点灯させる点灯回路を機能部３１として備える。また機能モジュール３ｂは、ＤＣ分電盤９１に接続されたドアホン８との間で、電力線搬送通信により音声信号を授受することによってインターホン通話を行うインターホン機能を機能部３１として備える。また機能モジュール３ｃは、操作ハンドルの入切操作に応じて機能モジュール３ａを点灯又は消灯させるスイッチＳＷを機能部３１として備える。ここで、各機能モジュール３には個別のアドレスが割り当てられ、アドレスを指定することで個々の機能モジュール３が識別できるようになっている。而して、機能モジュール３ａを用いたスイッチ操作に応じて、この機能モジュール３ａに対応付けられた機能モジュール３ｃの照明機能を点灯、消灯、調光することができる。また、ドアホン８とインターホン機能を有する機能モジュール３ｂとの間でインターホン通話を行うこともできる。
【００４３】
この機能モジュール３は、導電レール１又は拡張導電レール２に接続されて使用される。尚、鉛直方向に延びる導電レール１と、水平方向に延びる拡張導電レール２では、機能モジュール３の取付方法が異なっており、先ず図１及び図２を参照して拡張導電レール２に取り付けられる機能モジュール３の取付構造を説明する。
【００４４】
機能モジュール３は、図１に示すように、高さ寸法及び幅寸法に比べて厚み寸法が小さい直方体状に形成された合成樹脂製のモジュール本体３５を有し、このモジュール本体３５の前面には、種類に応じた機能部３１が配置されている。例えば照明機能を有する機能モジュール３ａでは光源がモジュール本体３５の前面に配置される。インターホン機能を有する機能モジュール３ｂでは通話のためのスピーカ及びマイクやモニタなどが配置され、スイッチ機能を有する機能モジュール３ｃでは操作ハンドルが配置されている。
【００４５】
またモジュール本体３５の上側部には、背面側（壁１０１側）に向かって台状に膨出する膨出部３５ａが一体に設けられ、この膨出部３５ａの下面には、拡張導電レール２の上側面に設けた凹溝２３ｂ内に挿入される嵌合リブ３６（係合部）が突設されている。またモジュール本体３５背面の下側部には支持台３７ａが突設されており、この支持台３７ａには、拡張導電レール２の下側面に設けた凹溝２３ａに進退自在に挿入される嵌合片３７（スライド係合部）が、上下方向においてスライド自在に取り付けられている。尚、嵌合片３７が下端位置又は上端位置に移動した状態では、嵌合片３７に設けた弾性を有する係止爪（図示せず）が支持台３７ａの係止凹部（図示せず）にそれぞれ係止することによって、嵌合片３７が上端位置又は下端位置で保持されるようになっている。
【００４６】
嵌合リブ３６の前後両側面の下側縁には、導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯板状に形成されるとともに、送受信部３２に電気的に接続された端子板３８ａ，３８ｂが、左右方向に沿って設けられている。また、嵌合片３７の前後両側面の上側縁にも、導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯板状に形成されるとともに、直流電源部３３に電気的に接続された端子板３９ａ，３９ｂが、左右方向に沿って設けられている。ここにおいて、スライド係合部たる嵌合リブ３６と、係合部たる嵌合片３７とで、機能モジュール３を導電レール（拡張導電レール２）に取り付けるための取付手段が構成される。また、端子板３８ａ，３８ｂ，３９ａ，３９ｂにより、導電レールの導電路に電気的に接続するための導電接続手段が構成される。
【００４７】
この機能モジュール３を拡張導電レール２に取り付ける際には、先ず、嵌合片３７を下端位置まで手動で下ろしておく。そして、上側にいくほど壁１０１に近づくようにモジュール本体３５を斜めに傾けた状態で、嵌合リブ３６が凹溝２３ｂ内に挿入されるようにして、膨出部３５ａをレール本体２０の上側面２０ｂに載置する。この時、嵌合リブ３６が凹溝２３ｂ内に嵌ることによって、モジュール本体３５がレール本体２０に引っ掛けられた状態で取り付けられる。その後、モジュール本体３５の下部をレール本体２０側に移動させて、モジュール本体３５の背面をレール本体２０の前面に当接させた状態で、嵌合片３７を上側へスライド移動させると、嵌合片３７の上部が凹溝２３ａ内に挿入され、取り付けが完了する（導電レールに装着された状態）。この時、図２（ｃ）に示すように、嵌合片３７に設けた端子板３９ａ，３９ｂが凹溝２３ａ内の導電板２１ａ，２１ｂに電気的に接続されるとともに、嵌合リブ３６に設けた端子板３８ａ，３８ｂが凹溝２３ｂ内の導電板２２ａ，２２ｂに電気的に接続される。而して、機能モジュール３の直流電源部３３に直流電力が供給されるとともに、送受信部３２が情報用導電路に接続されて、機能部３１により種類に応じた機能が提供される。また嵌合片３７を上端位置まで手動で移動させると、嵌合片３７は上端位置で保持されるので、機能モジュール３の脱落を防止することができる。尚、図２（ａ）（ｂ）では図示を簡単にするため、導電板２１ａ，２１ｂ，２２ａ，２２ｂを省略して図示してある。
【００４８】
一方、機能モジュール３を拡張導電レール２から取り外す際は、モジュール本体３５の下部と壁１０１との間の隙間から嵌合片３７の下部を手で掴み、嵌合片３７を下端位置まで手動で移動させる。この時、嵌合片３７と凹溝２３ａとの係合状態が解除されるので、モジュール本体３５を斜めに傾けて上側へ持ち上げることで、機能モジュール３を拡張導電レール２から容易に取り外すことができる。
【００４９】
ところで、本実施形態では下側の嵌合片３７をスライド移動させているが、下側の嵌合片３７を固定し、上側の嵌合リブ３６をスライド移動させてもよいし、嵌合リブ３６及び嵌合片３７の両方をスライド移動させてもよい。また嵌合片３７を手動でスライド移動させているが、嵌合片３７を膨出部３５ａ側（凹溝２３ａ内に進入する方向）にバネなどで常時付勢してもよい。この場合は、先ず、上側にいくほど壁１０１に近づくようにモジュール本体３５を斜めに傾けた状態で、嵌合リブ３６が凹溝２３ｂ内に挿入されるようにして、膨出部３５ａをレール本体２０の上側面２０ｂに載置する。この状態では、嵌合片３７がバネの付勢力によって上側に突出しているので、嵌合片３７の上端部がレール本体２０の下側の角部に当接し、嵌合リブ３６のみが凹溝２３ａ内に嵌ることによって、モジュール本体３５がレール本体２０に引っ掛けられた状態となる。その後、嵌合片３７をバネの付勢力に抗して下側に下ろすと、嵌合片３７がレール本体２０の下側の角部を乗り越える。そして、モジュール本体３５の背面をレール本体２０の前面に当接させた状態で、嵌合片３７を放すと、嵌合片３７がバネの付勢力を受けて上端位置まで移動するので、機能モジュール３の取付作業を簡単に行うことができる。この時、嵌合片３７の上部が凹溝２３ａ内に挿入されて、モジュール本体３５の取付が完了する。尚、機能モジュール３を取り外す際は、モジュール本体３５の下部と壁１０１との間の隙間から嵌合片３７の下部を手で掴み、嵌合片３７をバネの付勢力に抗して下端位置まで手動で移動させると、嵌合片３７と凹溝２３ａとの係合状態が解除される。嵌合片３７と凹溝２３ａとの係合状態を解除した後、モジュール本体３５を斜めに傾けて上側へ持ち上げることで、機能モジュール３を拡張導電レール２から容易に取り外すことができる。また、嵌合片３７及び嵌合リブ３６の両方をそれぞれ凹溝２３ａ，２３ｂ内に進入する方向へバネなどで常時付勢してもよく、上述と同様、取付作業を簡単に行うことができる。
【００５０】
次に、図３及び図４を参照して導電レール１に取り付けられる機能モジュール３’の取付構造を説明する。この機能モジュール３’は、図３に示すように、高さ寸法及び幅寸法に比べて厚み寸法が小さい直方体状に形成された合成樹脂製のモジュール本体３５を有し、このモジュール本体３５と一体に導電レール１への接続アダプタ７０が設けられている。また、図３に示す機能モジュール３’はスイッチ機能を有するものであり、モジュール本体３５の前面にはスイッチ操作のための操作ハンドル３１ａが設けられている。
【００５１】
接続アダプタ７０は上述した接続アダプタ５と同様の構成を有し、モジュール本体３５の前面に連続してレール本体１０の前面に配置される矩形板状の中央片７１と、中央片７１の一辺から壁１０１側に向かって突出する側片７２とを一体に備えている。そして、側片７２の内側面、及び、側片７２に対向するモジュール本体３５の側面には、レール本体１０の凹溝１３ａ，１３ｂ内にそれぞれ挿入される嵌合リブ７３ａ，７３ｂが突設されている。各嵌合リブ７３ａ，７３ｂの前後両側面には、嵌合リブ３６及び嵌合片３７と同様に、対応する凹溝１３ａ，１３ｂ内に配置された導電板１１，１２に電気的に接続される端子板７４が配置されている。これらの端子板７４が導電板１１，１２に電気的に接続されることで、直流電源部３３に直流電力が供給されるとともに、送受信部３２が情報用導電路に接続されて、機能部３１により種類に応じた機能が提供される。ここにおいて、嵌合リブ７３ａ，７３ｂにより、機能モジュール３’を導電レール１に取り付けるための取付手段が構成され、端子板７４により導電レール１の導電路に電気的に接続するための第１導電接続手段が構成される。
【００５２】
この機能モジュール３’を導電レール１に取り付ける際には、レール本体１０の一端側から、嵌合リブ７３ａ，７３ｂが凹溝１３ａ，１３ｂ内にそれぞれ挿入されるようにして、接続アダプタ５をレール本体１０に装着する（図４参照）。この時、嵌合リブ７３ａ，７３ｂが凹溝１３ａ，１３ｂにガイドされることによって、機能モジュール３’が導電レール１に対してスライド自在に取り付けられる。また、各端子板７４が対応する導電板１１ａ，１１ｂ，１２ａ，１２ｂに電気的に接続されることによって、機能モジュール３’の直流電源部３３が電力用導電路に電気的に接続されるとともに、送受信部３２が情報用導電路に電気的に接続される。
【００５３】
尚、上述の機能モジュール３’は、レール本体１０の両側面に設けられた凹溝１３ａ，１３ｂ内に嵌合リブ７３ａ，７３ｂを嵌合させることによって、レール本体１０に取り付けられているが、一方の側面に設けられた凹部のみに嵌合リブを嵌合させることによって、片持ち支持された状態でレール本体１０に取り付けても良い。この場合、機能モジュール３’と、他方の凹部内に配置された導電板とは別途の導電部材（図示せず）を介して電気的に接続すればよい。
【００５４】
以上説明したように、機能モジュール３は、嵌合リブ３６をレール本体２０の被係合部である凹溝２３ｂに係合させるとともに、機能モジュール３の嵌合片３７をレール本体２０の凹溝２３ａに係合させることによって、導電レール（拡張導電レール２）に取り付けられるから、導電レールの所望の位置に機能モジュール３を取り付けることができる。したがって、機能モジュール３の取付位置の自由度が向上し、所望の機能を有する機能モジュール３を所望の位置に取り付けて使用することができる。
【００５５】
また、一方の嵌合リブ３６はモジュール本体３５に固定されているが、他方の嵌合片３７はスライド移動自在となっているので、嵌合片３７のみをスライド移動させることで取り付け、取り外しの作業を行うことができる。そして、嵌合片３７をスライド移動させることで、嵌合片３７が凹溝２３ａに係合する状態と、凹溝２３ａから離脱する状態とが容易に切り替えられるから、導電レールの所望の位置で機能モジュール３を取り付ける作業を行うことができる。
【００５６】
ところで、上述の実施形態では上側の嵌合リブ３６を固定とし、下側の嵌合片３７を上下方向においてスライド移動自在に設けているが、下側の嵌合片３７を固定とし、上側の嵌合リブ３６を上下方向においてスライド移動自在としてもよい。この場合、嵌合リブ３６を上側にスライド移動させた状態で、機能モジュール３の取り付け又は取り外しを行い、嵌合リブ３６を下側にスライド移動させて凹溝２３ｂと嵌合させることで、機能モジュール３を導電レール１に保持させることができる。
【００５７】
また、スライド係合部である嵌合リブ３６及び嵌合片３７の両方を上下方向においてスライド移動自在としてもよい。この場合、嵌合リブ３６を上側、嵌合片３７を下側にそれぞれスライド移動させた状態で、機能モジュール３の取り付け又は取り外しを行うことができる。また嵌合リブ３６を下側、嵌合片３７を上側にそれぞれスライド移動させて、凹溝２３ａ，２３ｂと嵌合させることで、機能モジュール３を導電レール１に保持させることができる。このように両方のスライド係合部をスライド移動自在としているので、例えばレール本体が床面近くに設置され、片側（下側）のスライド係合部が操作しにくい場合でも、もう一方（上側）のスライド係合部を操作することで、取り付け／取り外しの作業が容易に行えるという効果もある。
【００５８】
尚、この場合にもスライド移動自在に設けられた嵌合リブ３６又は嵌合片３７を、凹溝２３ａ，２３ｂ内に進入する方向へバネで付勢してもよく、上述と同様、取付作業を簡単に行うことができる。
【００５９】
また、上述の実施形態では、機能モジュール３，３’を導電レール（導電レール１又は拡張導電レール２）に直接取り付けているが、図１８に示すように、導電レールに着脱自在に取り付けられるベースブロック８０と、ベースブロック８０にコネクタを介して着脱自在に接続される機能ブロック３５’とで機能モジュール３Ａを構成してもよい。
【００６０】
機能モジュール３Ａを構成するベースブロック８０は、高さ寸法及び幅寸法に比べて厚み寸法が小さい直方体状に形成された合成樹脂製のベース本体８１を有している。このベース本体８１の前面には、機能ブロック３５’の突起部８４，８５が挿入される嵌合穴８２，８３が開口する。一方の嵌合穴８２には、電力供給用のコンタクトピン８２ａが配置され、他方の嵌合穴８３には、情報信号を授受するためのコンタクトピン８３ａが配置されている。
【００６１】
またベース本体８１の上側部には、背面側（壁１０１側）に向かって台状に膨出する膨出部８１ａが一体に設けられ、この膨出部８１ａの下面には、拡張導電レール２の上側面に設けた凹溝２３ｂ内に挿入される嵌合リブ８６（係合部）が突設されている。またベース本体８１背面の下側部には支持台８７ａが突設されており、この支持台８７ａには、拡張導電レール２の下側面に設けた凹溝２３ａに進退自在に挿入される嵌合片８７（スライド係合部）が、上下方向においてスライド自在に取り付けられている。尚、嵌合片８７が下端位置に移動した状態、及び、嵌合片８７が上端位置に移動した状態では、嵌合片８７に設けた弾性を有する係止爪（図示せず）が支持台８７ａの係止凹部（図示せず）にそれぞれ係合することによって、嵌合片８７が上端位置又は下端位置で保持されるようになっている。
【００６２】
この機能モジュール３Ａを拡張導電レール２に取り付ける場合、まず機能ブロック３５’が取り外された状態でベースブロック８０のみを拡張導電レールに取り付けることができる。ベースブロック８０を拡張導電レール２に接続する際には、先ず、嵌合片８７を下端位置まで手動で下ろしておく。そして、上側にいくほど壁１０１に近づくようにベース本体８１を斜めに傾けた状態で、嵌合リブ８６が凹溝２３ｂ内に挿入されるようにして、膨出部８１ａをレール本体２０の上側面２０ｂに載置する。この時、嵌合リブ８６が凹溝２３ｂ内に嵌ることによって、ベース本体８１がレール本体２０に引っ掛けられた状態で取り付けられる。その後、ベース本体８１の下部をレール本体２０側に移動させて、ベース本体８１の背面をレール本体２０の前面に当接させた状態で、ベース本体８１の下側部から下方に突出する嵌合片８７を上側へスライド移動させると、嵌合片８７の上部が凹溝２３ａ内に挿入されて、ベース本体８１のレール本体２０への取り付けが完了する。この時、嵌合片８７に設けた端子板８９ａ，８９ｂが凹溝２３ａ内の導電板２１ａ，２１ｂに電気的に接続されることによって、ベースブロック８０のコンタクトピン８２ａに直流電力が供給される。また、嵌合リブ８６に設けた端子板８８ａ，８８ｂが凹溝２３ｂ内の導電板２２ａ，２２ｂに電気的に接続されることによって、ベースブロック８０のコンタクトピン８３ａが情報用導電路に接続される。尚、図１８では図示を簡単にするため、凹溝２３ａ，２３ｂ内に配置された導電板２１ａ，２１ｂ，２２ａ，２２ｂを省略して図示してある。また、嵌合片８７を上端位置まで手動で移動させると、嵌合片８７は上端位置で保持されるので、ベースブロック８０の脱落を防止することができる。
【００６３】
このようにして、ベースブロック８０が拡張導電レール２に取り付けられた後に、ベースブロック８０の前面側に機能ブロック３５’を取り付けると、突起部８４，８５が嵌合穴８２，８３に嵌合することで、両ブロック８０，３５’間が機械的に連結される。また、ベースブロック８０のコンタクトピン８２ａ，８３ａが、それぞれ、突起部８４，８５に設けたピン挿通孔８４ａ，８５ａに挿通され、突起部８４，８５内に収納された刃受（図示せず）に接続される。このとき、機能ブロック３５’とベースブロック８０とが電気的に接続され、直流電源部３３に直流電源が供給されるとともに、送受信部３２が情報用導電路に電気的に接続されるので、機能ブロック３５’によって所望の機能が提供される。
【００６４】
なお、機能モジュール３Ａを拡張導電レール２から取り外す際は、先ず機能ブロック３５’をベースブロック８０から取り外した後、ベース本体８１の下部と壁１０１との間の隙間から嵌合片８７の下部を手で掴み、嵌合片８７を下端位置まで手動で移動させると、嵌合片８７と凹溝２３ａとの係合状態が解除されるので、ベース本体８１を斜めに傾けて上側へ持ち上げることで、機能モジュール３Ａを拡張導電レール２から容易に取り外すことができる。
【００６５】
また上述の配線システムでは、直流電力を供給するための電力用導電路（導電板１１，２１などからなる）とは別に、情報信号を伝送するための情報用導電路（導電板１２，２２などからなる）を設けているので、情報信号の伝送品質を確保できるとともに、電力用導電路を介して供給される直流電圧のノイズを低減できるという利点がある。尚、機能モジュール３の送受信部３２（電力線搬送通信手段）が、電力用導電路に供給される直流電圧に情報信号を重畳して伝送すれば、電力用導電路を情報用導電路として兼用することができる。したがって、直流電力を供給するための導電路で情報信号の授受も行うことができ、導電路の数を削減できるので、配線システムのコストを安価にすることができる。
【００６６】
また上述の形態では、図１に示すように、水平方向に沿って取り付けられる拡張導電レール２の上下の凹溝２３ａ，２３ｂ内に、電力用導電板２１（２１ａ，２１ｂ）と情報用導電板２２（２２ａ，２２ｂ）とが分けて配置されており、導電板２１，２２間の絶縁距離を長くとれる。また情報用導電板２２に伝送される情報信号によって、電力用導電板２１にノイズが重畳するのを防止することができる。また、別々の側面２０ａ，２０ｂの凹溝２３ａ，２３ｂに複数の導電板２１，２２が分けて収納されているので、１つの凹溝に導電板２１，２２を纏めて収納する場合に比べて、凹溝２３ａ，２３ｂの深さを小さくでき、レール本体の強度を保つことができる。但し、施工状態で上側を向く凹溝２３ｂには埃などが入り込む可能性があるので、凹溝２３ｂにおいて機能モジュール３が取り付けられていない部分を塞ぐ蓋（図示せず）などを凹溝２３ｂの開口に取り付けるのが好ましい。
【００６７】
また、施工状態で下側を向く凹溝２３ａには埃などが溜まる虞がないので、下側を向く凹溝２３ａに、絶縁距離を確保した状態で電力用導電板２１と情報用導電板２２とを配置することも好ましい。電力用導電板２１と情報用導電板２２とが同じ凹溝内に配置されているので、この凹溝が下側を向くようにレール本体を施工することで、凹溝内に埃などが溜まるのを防止できる。また、両者が同じ凹溝内に収納される場合、凹溝２３ａの手前側に情報用導電板２２が、奥側に電力用導電板２１が配置されるのが好ましい。機能モジュール３を拡張導電レール２に取り付ける際には、奥側に配置された電力用導電板２１に機能モジュール３の電極が接触するまでは、機能モジュール３に通電されないので、機能モジュール３を着脱する際の安全性が向上するという利点がある。
【符号の説明】
【００６８】
２  拡張導電レール
３  機能モジュール
２０  レール本体２０
２１ａ，２１ｂ，２２ａ，２２ｂ  導電板（導電路）
２３ａ，２３ｂ  凹溝
３６  嵌合リブ（取付手段、スライド係合部）
３７  嵌合片（取付手段）
３８ａ，３８ｂ，３９ａ，３９ｂ  端子板（導電接続手段）
９１ａ  ＤＣ電源（給電部）
【図１】
2011151930.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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