(57)【要約】【課題】反射防止性能を向上させることができると共に、着色を抑制することができる減反射材及びそれを用いた電子画像表示装置を提供する。【解決手段】減反射材は、透明樹脂フィルム１１上に干渉層１２を介してハードコート層１３が設けられ、そのハードコート層１３上に低屈折率層１４が設けられて構成されている。透明樹脂フィルム１１の屈折率が１．５５〜１．７０、干渉層１２の屈折率が｛（透明樹脂フィルム１１の屈折率）｝×（ハードコート層１３の屈折率）｝1/2±０．０３の範囲内でかつ光学膜厚が１２５〜１６５ｎｍ、ハードコート層１３の屈折率が１．４５〜１．５５でかつ膜厚が１〜１０μｍ、低屈折率層１４の屈折率が１．２８〜１．４５でかつ光学膜厚ｎL・ｄが４００≦４ｎL・ｄ（ｎｍ）≦６５０に設定されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
透明樹脂フィルム上に干渉層を形成し、該干渉層上にハードコート層を設け、そのハードコート層上に低屈折率層を設けると共に、光の波長５００ｎｍから６５０ｎｍの領域における反射率の振幅の差の最大値が１％以下、ＣＩＥ標準イルミナントＤ６５に対する視感度反射率Ｙが２％以下で、かつＣＩＥ標準イルミナントＤ６５に対するａｂクロマＣａｂ*＝｛（ａ*）2＋（ｂ*）2｝1/2が１０以下である減反射材において、
透明樹脂フィルムの屈折率が１．５５〜１．７０、干渉層の屈折率が｛（透明樹脂フィルムの屈折率）｝×（ハードコート層の屈折率）｝1/2±０．０３の範囲内でかつ光学膜厚が１２５〜１６５ｎｍ、ハードコート層の屈折率が１．４５〜１．５５でかつ膜厚が１〜１０μｍ、低屈折率層の屈折率が１．２８〜１．４５でかつ光学膜厚ｎL・ｄが４００≦４ｎL・ｄ（ｎｍ）≦６５０（但し、ｎLは低屈折率層の屈折率、ｄは層の厚みである）であることを特徴とする減反射材。
【請求項２】
ＪＩＳ Ｋ ７１３６に規定されるヘーズ値が１％以下であることを特徴とする請求項１に記載の減反射材。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の減反射材を、ディスプレイの前面に設けたことを特徴とする電子画像表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子ディスプレイの前面に設けられ、反射防止性能を向上させることができると共に、着色を抑制することができる減反射材及びそれを用いた電子画像表示装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子ディスプレイは、テレビジョン用やモニター用として広く普及している。特にディスプレイの薄型化や大型化が進んでおり、プラズマディスプレイ（ＰＤＰ）や液晶ディスプレイ（ＬＥＤ）等が注目されている。これら大型のディスプレイには、視認性向上のために、ディスプレイの反射防止処理が必要であり、ほとんどの機種に反射防止処理が施されている。
【０００３】
一般に、ディスプレイの反射防止処理は、人間の視感度中心付近の反射率を下げるように設定されることが多い。このため、５５０〜６００ｎｍ付近の反射率を極度に落とした構成のものが主流である。しかし、このような設計にしてしまうと、反射スペクトルがいわゆる“Ｖ字型”を呈し、反射防止フィルムに光が当たると、赤紫から青色に強く着色してしまう。このような反射防止フィルムを電子ディスプレイの前にセットすると、ディスプレイのもともとの色彩に、反射防止フィルムの着色が重なってしまい、ディスプレイの色再現性を妨げてしまうという問題があった。特に、背景色が暗い色（黒色）である場合には、反射防止フィルムの着色が際立ってしまい、黒色が黒色として再現されにくいという問題があった。
【０００４】
また、減反射材には十分な表面硬度を持たせるために、厚さ１〜１０μｍ程度のハードコート層が設けられていることが多い。この場合、透明樹脂フィルムとハードコート層の屈折率は通常異なっており、これら屈折率の異なる層を厚さ１〜１０μｍで積層してしまうと、それらの層間での光の干渉作用により、表面に水上の油膜のような模様が生じ（干渉むら）、外観を損なうと共に電子ディスプレイの品位を著しく下げてしまうという問題があった。更に、ハードコート層の膜厚が１〜３μｍでは、前述の干渉作用によりハードコート層が赤と緑に着色してしまうため、反射防止層の着色と同様に、電子ディスプレイの色再現性を妨げてしまうという問題があった。
【０００５】
これらの問題に対して、次のような解決法が提案されている。即ち、最外層から減反射層、ハードコート層及び干渉層からなる多層構造を透明樹脂フィルム上に設けると共に、波長５００ｎｍから６５０ｎｍの領域における反射率の振幅の差の最大値が１．０％以下である減反射フィルムが提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００３−１７７２０９号公報（第２頁）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
前記特許文献１に記載の技術では、可視光領域における反射率の振幅の差の最大値を１．０％以下にすることによって光の干渉むらを抑え、外観の悪化を抑制することができる。しかしながら、反射率の振幅の差を抑えるだけでは反射防止性能を十分に向上させることができず、また減反射フィルム自体に由来する着色を十分に抑えることができないという問題があった。
【０００８】
そこで、本発明の目的とするところは、反射防止性能を向上させることができると共に、着色を抑制することができる減反射材及びそれを用いた電子画像表示装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の目的を達成するために、本発明における第１の発明の減反射材は、透明樹脂フィルム上に干渉層を形成し、該干渉層上にハードコート層を設け、そのハードコート層上に低屈折率層を設けると共に、光の波長５００ｎｍから６５０ｎｍの領域における反射率の振幅の差の最大値が１％以下、ＣＩＥ標準イルミナントＤ６５に対する視感度反射率Ｙが２％以下で、かつＣＩＥ標準イルミナントＤ６５に対するａｂクロマＣａｂ*＝｛（ａ*）2 ＋（ｂ*）2 ｝1/2が１０以下である減反射材において、透明樹脂フィルムの屈折率が１．５５〜１．７０、干渉層の屈折率が｛（透明樹脂フィルムの屈折率）｝×（ハードコート層の屈折率）｝1/2±０．０３の範囲内でかつ光学膜厚が１２５〜１６５ｎｍ、ハードコート層の屈折率が１．４５〜１．５５でかつ膜厚が１〜１０μｍ、低屈折率層の屈折率が１．２８〜１．４５でかつ光学膜厚ｎL・ｄが４００≦４ｎL・ｄ（ｎｍ）≦６５０（但し、ｎLは低屈折率層の屈折率、ｄは層の厚みである）であることを特徴とするものである。
【００１０】
第２の発明の減反射材は、第１の発明において、ＪＩＳ Ｋ ７１３６に規定されるヘーズ値が１％以下であることを特徴とするものである。
第３の発明の電子画像表示装置は、第１又は第２の発明の減反射材を、ディスプレイの前面に設けたことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、次のような効果を発揮することができる。
第１の発明の減反射材では、ＣＩＥ標準イルミナントＤ６５に対する視感度反射率Ｙが２％以下に設定されていることから、減反射材表面への映りこみを少なくすることができ、減反射材の反射防止性能を向上させることができる。更に、ＣＩＥ標準イルミナントＤ６５に対するａｂクロマＣａｂ*＝｛（ａ*）2＋（ｂ*）2｝1/2が１０以下に設定されていることから、反射スペクトルがフラットになり、可視光領域での反射率の差を少なくすることができ、減反射材自身に由来する着色を抑制することができる。
【００１２】
また、透明樹脂フィルムの屈折率が１．５５〜１．７０、干渉層の屈折率が｛（透明樹脂フィルムの屈折率）｝×（ハードコート層の屈折率）｝1/2±０．０３の範囲内でかつ光学膜厚が１２５〜１６５ｎｍ、ハードコート層の屈折率が１．４５〜１．５５でかつ膜厚が１〜１０μｍであることにより、光の干渉による干渉むらをより低減させることができ、表面の着色を抑え、色再現性を向上させることができる。さらに、低屈折率層の屈折率が１．２８〜１．４５でかつ光学膜厚ｎL・ｄが４００≦４ｎL・ｄ（ｎｍ）≦６５０（但し、ｎLは低屈折率層の屈折率、ｄは層の厚みである）であることにより、十分な減反射効果を得ることができ、特に可視光線に減反射効果を発現させることができる。
【００１３】
第２の発明の減反射材では、ＪＩＳ Ｋ ７１３６に規定されるヘーズ値が１％以下に設定されていることから、第１の発明の効果に加え、濁りのないクリアな画像を得ることができる。
【００１４】
第３の発明の電子画像表示装置では、前記減反射材を、ディスプレイの前面に設けたものであるため、第１又は第２の発明の減反射材による効果を発揮することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】減反射材の構成を示す概略断面図。
【図２】実施例１における光の波長と反射率との関係を示すグラフ。
【図３】比較例１における光の波長と反射率との関係を示すグラフ。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。
本実施形態の減反射材は、透明樹脂フィルム上に干渉層を形成し、該干渉層上にハードコート層を設け、そのハードコート層上に低屈折率層を設けることにより構成されている。この減反射材は、光の波長５００ｎｍから６５０ｎｍの領域における反射率の振幅の差の最大値が１％以下に設定される。更に、ＣＩＥ標準イルミナントＤ６５に対する視感度反射率Ｙが２％以下で、かつＣＩＥ標準イルミナントＤ６５に対するａｂクロマＣａｂ*＝｛（ａ*）2＋（ｂ*）2｝1/2が１０以下に設定される。加えて、ＪＩＳ Ｋ ７１３６に規定されるヘーズ値が１％以下であることが好ましい。
【００１７】
前記の透明樹脂フィルムを形成する透明樹脂基材は、屈折率（ｎ）が１．４５〜１．７０の範囲内のものが好ましい。屈折率が高め（１．５５〜１．７０）の透明樹脂基材としては、具体的には例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ、ｎ＝１．６５）、ポリカーボネート（ＰＣ、ｎ＝１．５９）、ポリアリレート（ＰＡＲ、ｎ＝１．６０）及びポリエーテルスルフォン（ＰＥＳ、ｎ＝１．６５）等が好ましい。これらのうち、屈折率が高めの透明樹脂フィルムとしてはＰＥＴフィルムが、成形の容易性、入手の容易さ及びコストの点で好ましい。
【００１８】
また、透明樹脂フィルムの厚みは、好ましくは２５〜４００μｍ、更に好ましくは５０〜２００μｍである。この厚みが２５μｍ未満の場合や４００μｍを越える場合には、減反射材の製造とき及び使用ときにおける取り扱い性が低下して好ましくない。
【００１９】
減反射材は、波長５００ｎｍから６５０ｎｍの領域における反射率の振幅の差の最大値が１％以下である。即ち、透明樹脂フィルム表面の反射スペクトルを測定した際の波長５００ｎｍから６５０ｎｍにおけるハードコート層と透明樹脂フィルム間の干渉光に起因する振幅の最大値が、１％以下の差にならなければならない。振幅の差の最大値は、更に好ましくは０．５％以下である。反射率の振幅の差の最大値が１％を越えると干渉むらが目立ってしまい、外観の品位を下げてしまうと共に、干渉むら由来の赤や緑の色むらが発生し、電子ディスプレイの色再現性を低下させてしまう。
【００２０】
減反射材は、ＣＩＥ標準イルミナントＤ６５に対する視感度反射率Ｙが２％以下であり、より好ましくは１％以下である。ＣＩＥ標準イルミナントＤ６５は、国際照明委員会（ＣＩＥ）によって相対分光分布が規定されたイルミナント（それで照射された物体の色知覚に影響を及ぼす波長域全体の相対分光分布が規定されている放射）である。視感度反射率Ｙは、この相対分光分布を用いて、ＪＩＳ Ｚ８７０１で規定されているＸＹＺ表色系における反射による物体色の三刺激値のＹとして計算される。この視感度反射率Ｙが２％を越えると、減反射材表面の反射低減効果が弱くなると共に、画面への背景の映り込みが強くなることにより、電子ディスプレイの色再現性が低下してしまう。
【００２１】
また、人間の目に光として感じる波長範囲、即ち可視光領域（３８０ｎｍから７８０ｎｍ）における最大反射率が好ましくは４％以下、更に好ましくは３％以下にすることにより、本発明の効果を更に高めることができる。その理由は、可視光領域の最大反射率が４％を越えてしまう場合において、反射防止性能を向上させようとすると、減反射材の着色がきつくなる傾向があり、逆に減反射材の着色を抑えようとすると、反射防止性能が悪くなる傾向があるためである。
【００２２】
減反射材は、更に、ＣＩＥ標準イルミナントＤ６５に対するａｂクロマＣａｂ*＝｛（ａ*）2＋（ｂ*）2｝1/2が１０以下であり、好ましくは５以下である。ａｂクロマＣａｂは、ＣＩＥが１９７６年に推奨した知覚的にほぼ均等な歩度をもつ色空間ＣＩＥ１９７６Ｌ*ａ*ｂ*表色系において、彩度に近似的に相関する量を表している。このａｂクロマＣａｂの値が１０を越える場合には、減反射材の表面の着色が目立つようになり、電子ディスプレイの色再現性が低下する。
【００２３】
減反射材は、ＪＩＳ Ｋ ７１３６に規定されるヘーズ値が１％以下であることが好ましく、０．５％以下であることが更に好ましい。このヘーズ値が１％を越える場合には、減反射材を電子ディスプレイに設置した場合、表面が白く濁った感じに見えてしまい、電子ディスプレイの色再現性を著しく低下させてしまうため、好ましくない。
【００２４】
屈折率が１．５５〜１．７０の透明樹脂フィルムを使用する場合には、透明樹脂フィルム上に、基材側から干渉層、ハードコート層を積層することにより干渉むらを低減させることが望ましい。そのためには、ハードコート層の屈折率が１．４５〜１．５５で、かつ膜厚が１μｍ〜１０μｍである。干渉層の屈折率が｛（透明樹脂フィルムの屈折率）｝×（ハードコート層の屈折率）｝1/2±０．０３の範囲内でかつ光学膜厚が１２５〜１６５ｎｍである。そして、透明樹脂フィルム、干渉層及びハードコート層の屈折率が透明樹脂フィルムの屈折率＞干渉層の屈折率＞ハードコート層の屈折率の関係を満たし、透明樹脂フィルム上に、干渉層、ハードコート層の順に積層する。ここで、光学膜厚とは層の屈折率（ｎ）と層の厚み（ｄ）の積で（ｎ×ｄ）ある。
【００２５】
干渉層の屈折率は、上記範囲内であり、好ましくは｛（透明樹脂フィルムの屈折率）×（ハードコート層の屈折率）｝1/2±０．０２の範囲内である。干渉層の屈折率は、｛（透明樹脂フィルムの屈折率）×（ハードコート層の屈折率）｝1/2であるときに最も干渉むらを低減できる。
【００２６】
干渉層の屈折率及び光学膜厚が、上記範囲外である場合には、光の干渉むらの低減効果が低くなる。また、同様にハードコート層の屈折率が１．４５未満の場合、或いは１．５５を越える場合には、適切な光の干渉むら低減効果が得られない。ハードコート層の膜厚が１μｍ未満の場合には、十分な表面強度が得られない。一方、膜厚が１０μｍを越える場合には、耐屈曲性の低下等の問題が生じる。
【００２７】
干渉層は屈折率、厚みが前記範囲内であれば良く、その材料、層の形成方法は特に限定されない。層を形成する材料は例えば有機物、無機物の単独又は混合物を用いることができ、有機物としては例えばアクリレート等の反応性単量体や重合体が、無機物としては例えば珪素化合物や金属、金属酸化物等が挙げられる。また、層の形成方法は従来公知の方法を用いることができ、例えば蒸着法、スパッタ法、ＣＶＤ法、イオンプレーティング法等のドライコート法や、ディップコート法、ロールコート法、グラビアコート法、ダイコート法等のウェットコート法が挙げられる。特に厚みを正確に制御できる方法が好ましい。
【００２８】
干渉層には本発明の効果を損なわない限り、他の機能を付与しても構わない。例えば透明樹脂フィルムとハードコート層との密着性の向上等が挙げられる。また、樹脂材料から透明樹脂フィルムを作製するとき、即ち延伸やキャストするとき、同時に表面に干渉層を膜として形成させることが可能である。例えば、透明樹脂フィルムがＰＥＴフィルムの場合、その上に積層する層との密着性を向上させるために、ＰＥＴフィルムの製造時にインラインでＰＥＴフィルム表面にポリエステル系の樹脂等からなる接着剤を塗布して易接着層を形成する。この易接着層の屈折率及び膜厚を干渉層の条件に合わせることにより易接着層が干渉層を兼ねることができる。
【００２９】
干渉層の上に形成するハードコート層は、屈折率、膜厚が前記範囲内であり、層の形成方法は特に限定されない。具体的には、例えば、単官能（メタ）アクリレート、多官能（メタ）アクリレート、そしてテトラエトキシシラン等の反応性珪素化合物等の硬化物が挙げられる。ここで、（メタ）アクリレートとは、メタクリル酸エステルとアクリル酸エステルの両方を含んでいる。以下化合物が変わっても同様である。これらのうち生産性及び硬度の両立の観点より、紫外線硬化性の多官能アクリレートを含む組成物の重合硬化物であることが特に好ましい。
【００３０】
紫外線硬化性の多官能アクリレートを含む組成物としては特に限定されるものではない。例えば、公知の紫外線硬化性の多官能アクリレートを一種類以上混合したもの、紫外線硬化性ハードコート材として市販されているもの、或いはこれら以外に本発明の効果を損なわない範囲において、その他の成分を更に添加したものを用いることができる。
【００３１】
紫外線硬化性の多官能アクリレートとしては、特に限定されるものではないが、例えばジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、テトラメチロールメタンテトラアクリレート、テトラメチロールメタントリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、１，６−ビス（３−アクリロイルオキシ−２−ヒドロキシプロピルオキシ）ヘキサン等の多官能アルコールのアクリル誘導体や、ポリエチレングリコールジアクリレート、そしてポリウレタンアクリレート等が挙げられる。
【００３２】
紫外線硬化性の多官能アクリレートを含む組成物に含まれるその他の成分とは特に限定されるものではない。例えば、無機又は有機の微粒子状充填剤、無機又は有機の微粒子状顔料、及びそれ以外の無機又は有機微粒子；重合体、重合開始剤、重合禁止剤、酸化防止剤、分散剤、界面活性剤、光安定剤及びレベリング剤等の添加剤等が挙げられる。またウェットコーティング法において成膜後乾燥させる限りは、任意の量の溶媒を添加することができる。
【００３３】
ハードコート層の形成方法は特に限定されず、有機材料を用いた場合には、ロールコート法やダイコート法等、一般的なウェットコート法により形成することができる。形成した層は必要に応じて加熱や紫外線、電子線等の活性エネルギー線照射により硬化反応を行うことができる。
【００３４】
次に、減反射層は単層構造をとることができる。単層構造の場合には、ハードコート層上に該ハードコート層よりも低い屈折率の層（低屈折率層）を１層形成する。層の数が増えると、各層のわずかな膜厚むらにより、色むらが発生しやすくなり、外観が悪くなると共に色再現性が低下する傾向を示す。
【００３５】
減反射層の形成方法は特に限定されず、例えばドライコーティング法、ウェットコーティング法等の方法を採ることができる。生産性、生産コストの面より、特にウェットコーティング法が好ましい。ウェットコーティング法は公知のもので良く、例えばロールコート法、スピンコート法、そしてディップコート法等が代表的なものとして挙げられる。これらの中では、ロールコート法等、連続的に形成できる方法が生産性の点より好ましい。
【００３６】
減反射層の機能を発揮させるために、低屈折率層の屈折率としては、形成される層がその直下の層より低屈折率であることを要件とし、その屈折率は１．２８〜１．４５の範囲である。１．４５を越える場合にはウェットコーティング法では十分な減反射効果を得ることが難しく、また屈折率が１．２８未満の場合には十分に硬い層を形成することが困難となる傾向にある。
【００３７】
減反射層の厚みは透明樹脂フィルムの種類、形状、減反射層の構造によって異なるが、一層あたり可視光波長と同じ厚み又はそれ以下の厚みが好ましい。例えば、可視光線に減反射効果を発現させるためには、低屈折率層の光学膜厚ｎL・ｄは、４００≦４ｎL・ｄ（ｎｍ）≦６５０を満たすように設計される。但し、ｎLは低屈折率層の屈折率、ｄは層の厚みである。
【００３８】
低屈折率層を構成する材料としては、酸化珪素、フッ化ランタン、フッ化マグネシウム、フッ化セリウム等の無機物や、含フッ素有機化合物の単独又は混合物、或いは含フッ素有機化合物の重合体を含む組成物を用いることができる。また、フッ素を含まない単量体（非フッ素系単量体と略記）や重合体をバインダーとして用いることができる。この中でも、酸化珪素系微粒子、特に中空酸化珪素系微粒子や含フッ素有機化合物が、低屈折率の点で特に好ましい。
【００３９】
中空酸化珪素系微粒子としては、例えば外殻内部に空洞を有するものや、多孔質シリカ微粒子が挙げられる。微粒子の平均粒径は層の厚みを大きく越えないことが好ましく、特に０．１μｍ以下であることが好ましい。平均粒径が大きくなると、散乱が生じ、ヘーズ値が上昇してしまうため本発明に適さない。また、必要に応じて微粒子表面を各種カップリング剤等により修飾することができる。各種カップリング剤としては例えば、有機置換された珪素化合物、アルミニウム、チタニウム、ジルコニウム、アンチモン等の金属アルコキシド、有機酸塩等が挙げられる。特に、表面を（メタ）アクリロイル基等の反応性基で修飾することにより、硬度の高い膜を形成することができる。
【００４０】
上記含フッ素有機化合物は特に限定されるものではないが、例えば、含フッ素単官能（メタ）アクリレート、含フッ素多官能（メタ）アクリレート、含フッ素イタコン酸エステル、含フッ素マレイン酸エステル、含フッ素珪素化合物等の単量体、及びそれらの重合体等が挙げられる。これらの中では、反応性の観点より含フッ素（メタ）アクリレートが好ましく、特に含フッ素多官能（メタ）アクリレートが、硬度、屈折率の点より最も好ましい。これら含フッ素有機化合物を硬化させることにより、低屈折率かつ高硬度の層を形成することができる。
【００４１】
含フッ素単官能（メタ）アクリレートとしては、例えば１−（メタ）アクリロイロキシ−１−パーフルオロアルキルメタン、１−（メタ）アクリロイロキシ−２−パーフルオロアルキルエタン等が挙げられる。パーフルオロアルキル基は炭素数１〜８の直鎖状、分枝状、環状のものが挙げられる。
【００４２】
含フッ素多官能（メタ）アクリレートとしては、含フッ素２官能（メタ）アクリレート、含フッ素３官能（メタ）アクリレート及び含フッ素４官能（メタ）アクリレートが好ましい。含フッ素２官能（メタ）アクリレートとしては、例えば、１，２−ジ（メタ）アクリロイルオキシ−３−パーフルオロアルキルブタン、２−ヒドロキシ−１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ，３Ｈ，３Ｈ−パーフルオロアルキル−２’，２’−ビス｛（メタ）アクリロイルオキシメチル｝プロピオナート、α，ω−ジ（メタ）アクリロイルオキシメチルパーフルオロアルカン等が挙げられる。パーフルオロアルキル基は炭素数１〜１１の直鎖状、分枝状、環状のものが、パーフルオロアルカン基は直鎖状のものが好ましい。これらの含フッ素２官能（メタ）アクリレートは、使用に際して単独又は混合物として用いることができる。
【００４３】
含フッ素３官能（メタ）アクリレートの例としては、例えば、２−（メタ）アクリロイルオキシ−１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ，３Ｈ，３Ｈ−パーフルオロアルキル−２’，２’−ビス｛（メタ）アクリロイルオキシメチル｝プロピオナート等が挙げられる。パーフルオロアルキル基は炭素数１〜１１の直鎖状、分枝状、環状のものが好ましい。
【００４４】
含フッ素４官能（メタ）アクリレートの例としては、α，β，ψ，ω−テトラキス｛（メタ）アクリロイルオキシ｝−αＨ，αＨ，βＨ，γＨ，γＨ，χＨ，χＨ，ψＨ，ωＨ，ωＨ−パーフルオロアルカン等が好ましい。パーフルオロアルカン基は炭素数１〜１４の直鎖状のものが好ましい。使用に際しては、含フッ素４官能（メタ）アクリレートは、単独又は混合物として用いることができる。
【００４５】
含フッ素珪素化合物の具体的な例としては、（１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ，２Ｈ−パーフルオロアルキル）トリメトキシシラン等が好ましい。パーフルオロアルキル基は炭素数１〜１０の直鎖状、分枝状、環状のものが好ましい。前記含フッ素有機化合物の重合体又はその他の含フッ素系単量体の重合体としては、前記含フッ素単量体の単独重合体、共重合体、又は非フッ素系単量体との共重合体等の直鎖状重合体、鎖中に炭素環や複素環を含む重合体、環状重合体、櫛型重合体等が挙げられる。前記非フッ素系単量体としては、従来公知のものを用いることができる。例えば、単官能又は多官能（メタ）アクリレートやテトラエトキシシラン等の珪素化合物等が挙げられる。
【００４６】
減反射層には前記の化合物以外に本発明の効果を損なわない範囲において、その他の成分を含んでいても差し支えない。その他の成分とは特に限定されるものではなく、例えば無機又は有機顔料、重合体、重合開始剤、光重合開始剤、重合禁止剤、酸化防止剤、分散剤、界面活性剤、光安定剤、レベリング剤等の添加剤等が挙げられる。また、ウェットコーティング法において成膜後乾燥させる限りは、任意の量の溶媒を添加することができる。減反射層はウェットコーティングにより成膜した後、必要に応じて紫外線、電子線等の活性エネルギー線の照射や加熱により硬化反応を行って層を形成することができる。活性エネルギー線による硬化反応は窒素、アルゴン等の不活性ガス雰囲気下にて行うことが好ましい。
【００４７】
減反射材は、透明樹脂フィルム側に接着層を形成することができる。接着層に用いられる材料としては特に限定されるものではないが、例えば、アクリル系粘着剤、シリコン系粘着剤、紫外線硬化型接着剤、熱硬化型接着剤等を挙げることができる。この接着層には特定波長域の光の遮断、コントラスト向上、色調補正等の機能を一種類以上付与することができる。例えば、減反射材の透過光色が黄色味を帯びている等、好ましくない場合には色素等を添加して色調補正することができる。
【００４８】
本実施形態の減反射材は、色再現性向上効果、光の干渉むら抑制効果、更に減反射効果を必要とする用途に用いることができる。特に、電子画像表示装置の表面に使用することができる。電子画像表示装置としては、例えば、ブラウン管、プラズマディスプレイ、液晶表示装置等が挙げられる。そしてその画面表面に直接、又は画面の前面に配置される板に接着層を介して密着させて用いることができる。
【００４９】
以上の実施形態によって発揮される効果について、以下にまとめて記載する。
・  本実施形態の減反射材では、ＣＩＥ標準イルミナントＤ６５に対する視感度反射率Ｙが２％以下に設定されていることから、減反射材表面への映りこみを少なくすることができ、減反射材の反射防止性能を向上させることができる。更に、ＣＩＥ標準イルミナントＤ６５に対するａｂクロマＣａｂ*＝｛（ａ*）2＋（ｂ*）2｝1/2が１０以下に設定されていることから、反射スペクトルがフラットになり、可視光領域での反射率の差を少なくすることができ、減反射材自身に由来する着色を抑制することができる。
【００５０】
また、透明樹脂フィルムの屈折率が１．５５〜１．７０、干渉層の屈折率が｛（透明樹脂フィルムの屈折率）｝×（ハードコート層の屈折率）｝1/2±０．０３の範囲内でかつ光学膜厚が１２５〜１６５ｎｍ、ハードコート層の屈折率が１．４５〜１．５５でかつ膜厚が１〜１０μｍである。このため、光の干渉による干渉むらをより低減させることができ、表面の着色を抑え、色再現性を向上させることができる。さらに、低屈折率層の屈折率が１．２８〜１．４５でかつ光学膜厚ｎL・ｄが４００≦４ｎL・ｄ（ｎｍ）≦６５０（但し、ｎLは低屈折率層の屈折率、ｄは層の厚みである）であることにより、十分な減反射効果を得ることができ、特に可視光線に減反射効果を発現させることができる。
【００５１】
・  また、減反射材はＪＩＳ Ｋ ７１３６に規定されるヘーズ値が１％以下に設定されることにより、濁りのないクリアな画像を得ることができる。
・  更に、減反射材を構成する減反射層は低屈折率層を含み、その低屈折率層の屈折率が１．２８〜１．４５という小さい範囲に設定されることにより、前記視感度反射率Ｙを下げることができ、反射防止性能を向上させることができる。
【００５２】
・  また、電子画像表示装置は、前記減反射材がディスプレイの前面に設けられて構成されるため、減反射材による上記の効果を発揮することができる。
【実施例】
【００５３】
以下、製造例、実施例及び比較例を挙げて前記実施形態を更に具体的に説明する。尚、製造例で調製した減反射層用塗液の硬化物の屈折率は以下のように測定した。
（１）屈折率１．４９のアクリル板（商品名：「デラグラスＡ」、旭化成工業株式会社製）上に、ディップコーター（杉山元理化学機器株式会社製）により、減反射層用塗液をそれぞれ乾燥膜厚で光学膜厚が５５０ｎｍ程度になるように層の厚さを調整して塗布した。
（２）溶媒乾燥後、必要に応じて紫外線照射装置（岩崎電気株式会社製）により窒素雰囲気下で１２０Ｗ高圧水銀灯を用いて、４００ｍＪの紫外線を照射して減反射層用塗液を硬化させた。
（３）アクリル板裏面をサンドペーパーで粗くし、黒色塗料で塗りつぶしたものを分光光度計（「Ｕ−Ｂｅｓｔ  Ｖ５６０」、日本分光株式会社製）により、４００〜６５０ｎｍにおける５°、−５°正反射率を測定し、その反射率極小値又は極大値を読み取った。
（４）反射率の極値より以下の式を用いて屈折率を計算した。
【００５４】
【数１】
2011034103.tif 000003
得られた減反射材の物性は以下の方法で評価した。
１）分光反射率：  減反射材の裏面（透明樹脂フィルム側）をサンドペーパーで粗し、黒色塗料で塗りつぶしたものを分光光度計（「Ｕ−Ｂｅｓｔ  Ｖ５６０」、日本分光株式会社製）により、３８０〜７８０ｎｍの５°、−５°正反射スペクトルを測定した。これにより、減反射層の反射スペクトルが測定できる。
２）波長５００〜６５０ｎｍでの反射率の振幅の差の最大値：  分光反射率測定で得られた反射スペクトルより、波長５００〜６５０ｎｍでの反射率の振幅の差の最大値を読み取った。
３）視感度反射率Ｙ：  上記で測定した３８０〜７８０ｎｍの分光反射率と、ＣＩＥ標準イルミナントＤ６５の相対分光分布を用いて、ＪＩＳ Ｚ８７０１で規定されているＸＹＺ表色系における、反射による物体色の三刺激値Ｙを計算した。
４）abクロマ：  １）で測定した３８０〜７８０ｎｍの分光反射率と、ＣＩＥ標準イルミナントＤ６５の相対分光分布を用いて、ＪＩＳ Ｚ８７２０に規定される色空間ＣＩＥ１９７６Ｌ*ａ*ｂ*表色系を計算し、求めたa*、b*値からCab*＝｛（ａ*）2＋（ｂ*）2｝1/2を計算した。
５）ヘーズ値：  ヘーズメーター（「ＮＤＨ２０００」、日本電色工業株式会社製）を用いてヘーズ値を測定した。
６）干渉むらの有無：  三波長蛍光灯管の下でフィルムの外観を観察し、干渉むらがはっきりと見える場合を×、殆ど観察されない場合と〇として評価した。
７）着色抑制（黒のしまり）：  １０ｃｍ×１０ｃｍサイズのガラス板の片面にアクリル系粘着シートを使用して減反射フィルムを貼り合せ、もう片方の面に黒色フィルムを貼り合せたサンプルを作製した。このサンプルを、三波長蛍光灯管の下で観察し、裏面の黒色フィルムの黒色が、自然な黒色に見える場合を○、黒色が白茶けたり、減反射フィルムの着色がきつく、黒っぽく見えない場合を×として評価した。
〔製造例１−１、干渉層用塗液（ＩＦ−１）の調製〕
ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート３０質量部、テトラメチロールメタントリアクリレート２０質量部、平均粒径０．０５μｍの酸化錫微粒子５０質量部、光重合開始剤（製品名：「ＩＲＧＡＣＵＲＥ９０７」、チバスペシャルティケミカル製）２質量部を２−ブタノール１０００質量部に溶解乃至分散して干渉層用塗液（ＩＦ−１）を調製した。硬化物の屈折率は１．５８であった。
〔製造例１−２、ハードコート層用塗液（ＨＣ−１）の調製〕
ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート７０質量部、１，６−ビス（３−アクリロイルオキシ−２−ヒドロキシプロピルオキシ）ヘキサン３０質量部、光重合開始剤（商品名：「ＩＲＧＡＣＵＲＥ１８４」、チバスペシャルティケミカル製）４質量部、イソプロパノール１００質量部を混合してハードコート層用塗液（ＨＣ−１）を調製した。硬化物の屈折率は１．５２であった。
〔製造例１−７、低屈折率層用塗液（Ｌ−１）の調製〕
１，１０−ジアクリロイルオキシ−２，２，３，３，４，４，５，５，６，６，７，７，８，８，９，９−ヘキサデカフルオロデカン４０質量部、中空シリカゾル（固形分濃度２０質量％、平均粒径６０ｎｍ、触媒化成工業株式会社製）１２０質量部、光重合開始剤（商品名：「ＫＡＹＡＣＵＲＥ  ＢＭＳ」、日本化薬株式会社製）５質量部を混合して、低屈折率層用塗液（Ｌ−１）を調製した。Ｌ−１の重合硬化物の屈折率は１．３２であった。
〔製造例１−８、低屈折率層用塗液（Ｌ−２）の調製〕
ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート３０質量部、中空シリカゾル（固形分濃度２０質量％、平均粒径６０ｎｍ、触媒化成工業株式会社製）１４０質量部、光重合開始剤（商品名：「ＫＡＹＡＣＵＲＥ  ＢＭＳ」、日本化薬株式会社製）５質量部を混合して、低屈折率層用塗液（Ｌ−２）を調製した。Ｌ−２の重合硬化物の屈折率は１．３５であった。
〔製造例１−９、低屈折率層用塗液（Ｌ−３）の調製〕
１，１０−ジアクリロイルオキシ−２，２，３，３，４，４，５，５，６，６，７，７，８，８，９，９−ヘキサデカフルオロデカン８０質量部、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート５質量部、シリカゲル微粒子分散液（商品名：「ＸＢＡ−ＳＴ」、日産化学株式会社製）６０質量部、光重合開始剤（商品名：「ＫＡＹＡＣＵＲＥ  ＢＭＳ」、日本化薬株式会社製）５質量部を混合して低屈折率層用塗液（Ｌ−３）を調製した。Ｌ−３の重合硬化物の屈折率は１．４０であった。
（実施例１）
厚みが１００μｍのポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム（商品名：「Ａ４３００」、東洋紡績株式会社製）上に干渉層として、干渉層用塗液ＩＦ−１をスピンコーターにより、光学膜厚が１４５〜１５５ｎｍになるように層の厚さを調整して塗布し、乾燥後、窒素雰囲気下で４００ｍＪ／ｃｍ2の紫外線により硬化した。
【００５５】
その上にハードコート層用塗液ＨＣ−１をバーコーターを用いて乾燥膜厚３μｍ程度になるように塗布し、４００ｍＪ／ｃｍ2の紫外線により硬化した。次に、スピンコーターを用いて、その上に低屈折率層塗液Ｌ−１を光学膜厚が１０５ｎｍになるように層の厚さを調整して塗布し、乾燥後、窒素雰囲気下で４００ｍＪ／ｃｍ2の紫外線により硬化し、減反射材を作製した。得られた減反射材の概略断面図を図１に示した。この図１に示すように、透明樹脂フィルム１１の上に、干渉層１２を介してハードコート層１３が設けられ、ハードコート層１３の表面には減反射層として低屈折率層１４が設けられている。
【００５６】
減反射材の分光反射率、視感度反射率、波長５００〜６５０ｎｍでの反射率の振幅の差の最大値、ａｂクロマＣａｂ、ヘーズ値、干渉むらの有無及び着色抑制を評価した結果をそれぞれ図２及び表１に示した。図２において、反射率の振幅の差の最大値をＸとして示す。
（実施例２）
低屈折率層塗液をＬ−２に変えた以外は実施例１と同様にして減反射材を作製した。得られた減反射材の分光反射率、視感度反射率、波長５００〜６５０ｎｍでの反射率の振幅の差の最大値、ａｂクロマＣａｂ、ヘーズ値、干渉むらの有無及び着色抑制を実施例１と同様にして測定、評価した。結果をそれぞれ表１に示した。
（実施例３）
低屈折率層塗液をＬ−３に変えた以外は実勢例１と同様にして減反射材を作製した。得られた減反射材の分光反射率、視感度反射率、波長５００〜６５０ｎｍでの反射率の振幅の差の最大値、ａｂクロマＣａｂ、ヘーズ値、干渉むらの有無及び着色抑制を実施例１と同様にして測定、評価した。結果をそれぞれ表１に示した。
（比較例１）
干渉層を形成しない以外は実施例１と同様にして減反射材を作製し、分光反射率、視感度反射率、波長５００〜６５０ｎｍでの反射率の振幅の差の最大値、ａｂクロマＣａｂ、ヘーズ値、干渉むらの有無及び着色抑制を実施例１と同様にして測定、評価した。結果をそれぞれ図３及び表２に示した。図３において、反射率の振幅の差の最大値をＸとして示す。
【００５７】
【表１】
2011034103.tif 000004
【００５８】
【表２】
2011034103.tif 000005
以上の結果より、実施例１から３で作製した減反射材は、適切な屈折率の干渉層を形成することにより、波長５００から６５０ｎｍの反射率の振幅の差の最大値は０．５％以下となっており、干渉むらを低減させることができた。また、いずれの実施例においても、視感度反射率Ｙは２％以下、ａｂクロマＣａｂは１０以下、ヘーズ値は１％以下で、本発明における必要条件を全て満たしているため、優れた外観と低反射率を兼ね備えており、黒のしまり、色再現性共に申し分なかった。
【００５９】
それに対して比較例１では、干渉層がないために、波長５００から６５０nmでの反射率の振幅の差の最大値は１．０％を越えており、ハードコート層の干渉むらが激しく、減反射層表面に油が浮いたような模様がでてしまい、着色抑制（黒のしまり）、色再現性共に不良であった。
（実施例９）
実施例１〜３で作製した減反射材の裏面（透明樹脂フィルム側）にアクリル系粘着シートを、ハンドローラーを用いてそれぞれ均一に貼り合わせた。次いで粘着シートを介してプラズマディスプレイ表面に直接貼り合せ、ディスプレイ消灯ときの干渉むらの外観、及びディスプレイ点灯ときの色再現性を評価した。その結果、いずれのフィルムを使用した場合も、干渉むらは目立たず、また原色、及び白黒の再現性に優れていた。但し、干渉むらはディスプレイを３波長蛍光灯のもとで観察し、干渉むらの程度を評価した。また、色再現性は、ディスプレイにパソコンを接続し、画像ソフトを使用して、赤、青、緑、白、黒を次々に表示させ、それらの色がどれだけ自然に見えるかで評価した。
（比較例６）
比較例１で作製した減反射材を使用して、実施例９と同様にプラズマディスプレイに貼り合わせ、ディスプレイ消灯ときの干渉むらの外観及びディスプレイ点灯ときの色再現性を評価した。その結果、比較例１のフィルムを使用したものは、干渉むらがはっきりと観測され、外観の品位が著しく低下すると共に、干渉むら由来のハードコート層の赤と緑の着色がきつく、プラズマディスプレイの色再現性が悪かった。
【００６０】
尚、本実施形態は、次のように変更して実施することも可能である。
・  透明樹脂フィルムの両面にハードコート層及び低屈折率層を設けることもできる。
・  光の反射方向が異なる方向におけるヘイズ値の差を小さくして反射防止性能を向上させるように構成することもできる。
【００６１】
・  光の透過率を例えば９０％以上にして明るさを確保することが好ましい。
更に、前記実施形態より把握できる技術的思想について以下に記載する。
・  透明樹脂フィルムの屈折率が１．５５〜１．７０であり、その透明樹脂フィルムの片面に、透明樹脂フィルム側から、干渉層、ハードコート層及び少なくとも該ハードコートより屈折率が低い層を最外層に設け、ハードコート層の屈折率が１．４５〜１．５５で、かつ膜厚が１〜１０μｍであり、干渉層の屈折率が｛（透明樹脂フィルムの屈折率）×（ハードコート層の屈折率）｝1/2±０．０３の範囲内でかつ光学膜厚が１２５〜１６５ｎｍであり、更に各層の屈折率が透明樹脂フィルムの屈折率＞干渉層の屈折率＞ハードコート層の屈折率の関係にあることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の減反射材。この場合、光の干渉による干渉むらをより低減させることができ、表面の着色を抑え、色再現性を向上させることができる。
【００６２】
・  透明樹脂フィルムがポリエチレンテレフタレートフィルムであり、減反射層には低屈折率成分を含み、その主成分が中空酸化珪素系微粒子又は含フッ素有機化合物であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の減反射材。この場合、反射防止性能及び色再現性を向上させることができる。
【符号の説明】
【００６３】
１１…透明樹脂フィルム、１２…干渉層、１３…ハードコート層、１４…低屈折率層。
【図１】
2011034103.tif 000006
【図２】
2011034103.tif 000007
【図３】
2011034103.tif 000008