(57)【要約】      （修正有）【課題】遠隔に設置された監視対象を監視する監視装置において、監視対象からの警報を迅速に通報する。【解決手段】ネットワークに接続され、複数の監視対象設備を監視する監視装置において、監視対象設備の故障を検出する故障検出手段と、監視対象設備の運転状態を記録する運転状態記録手段と、運転状態記録手段により記録された複数の監視対象設備の１日の運転状態を表示するデータを作成し、メールでネットワークに接続されたパソコン又は携帯電話に送信する日報送信手段と、故障検出手段により監視対象設備の故障を検出した場合に、監視対象設備及び関連する監視対象設備の故障検出までの運転状態の推移をグラフ化したトレンドデータを作成し、メールでネットワークに接続されたパソコン又は携帯電話に送信するトレンドデータ送信手段とを備えた。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ネットワークに接続され、複数の監視対象設備を監視する監視装置において、
前記監視対象設備の故障を検出する故障検出手段と、
前記監視対象設備の運転状態を記録する運転状態記録手段と、
該運転状態記録手段により記録された前記複数の監視対象設備の１日の運転状態を表示するデータを作成し、メールで前記ネットワークに接続されたパソコン又は携帯電話に送信する日報送信手段と、
前記故障検出手段により前記監視対象設備の故障を検出した場合に、該監視対象設備及び関連する監視対象設備の故障検出までの前記運転状態の推移をグラフ化したトレンドデータを作成し、メールで前記ネットワークに接続されたパソコン又は携帯電話に送信するトレンドデータ送信手段とを備えたことを特徴とする監視装置。
【請求項２】
請求項１において、前記監視対象設備は上下水道施設に備えられたポンプであって、前記運転状態は前記ポンプのＯＮ・ＯＦＦ、上下水道施設の所定の場所の水位、又は濁度であることを特徴とする監視装置。
【請求項３】
請求項１において、前記日報送信手段又はトレンドデータ送信手段により送信されるパソコン又は携帯電話はメールアドレスを予め登録することにより設定されることを特徴とする監視装置。
【請求項４】
請求項３において、登録された携帯電話には前記日報送信手段による日報は送信しないように設定し、前記トレンドデータ送信手段によるトレンドデータを送信することを特徴とする監視装置。
【請求項５】
請求項１において、前記トレンドデータはｐｄｆ形式により作成されることを特徴とする監視装置。
【請求項６】
請求項１〜５において、前記ネットワークに接続されたパソコン又は携帯電話からデータの要求を受けた場合に、前記日報又はトレンドデータを送信することを特徴とする監視装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、上下水道の給水、配水設備や、産業用の生産設備、販売データ収集設備等を監視する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
遠隔地の監視対象を監視する監視装置の従来例として、特許文献１に示す技術がある。この特許文献１には、現場を監視する現場監視システムと、管理監視システムとを備えた監視システムが開示され、監視対象からのデータを監視管理システム側に電子メール機能で送信することについて開示がある。この特許文献１では現場監視システムと遠隔監視システムとをインターネットを利用して接続している。
【０００３】
そしてこのシステムにおいては、「定期的に現場側の状態を監視するような応用分野で利用する場合には、管理担当者が毎回メールを開いて読み、これらを分類・整理することが必要であり、管理担当者の労力が増大するという問題がある。すなわち、現場側からの監視のための電子メールを管理者が管理側で通常のメールツールで確認する場合には、データ整理のために多大な労力が必要」という技術課題があるため、監視管理装置において受信したメールを自動的に分類することで上記技術課題を解決しようとしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００１−２０２２９８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献１は受信したメールの自動分類を行う技術について開示されているが、監視装置に異常があった場合により早く保守点検を行うサービスマンに警報を通知しようとするものではない。また、異常があった場合にはその原因を早急に突き止めて復旧に努める必要があるが、この点について特許文献１は開示するものではない。
【０００６】
上記課題に鑑み本発明は、遠隔に設置された監視対象を監視する監視装置において、監視対象からの警報を迅速に通報することを第１の目的とする。  
また、警報の通報を受けたサービスマンや保守管理等の担当者が早急に警報の原因究明が行えるようにすることを第２の目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するための本実施例の一実施形態においては、ネットワークに接続され、複数の監視対象設備を監視する監視装置において、監視対象設備の故障を検出する故障検出手段と、監視対象設備の運転状態を記録する運転状態記録手段と、運転状態記録手段により記録された複数の監視対象設備の１日の運転状態を表示するデータを作成し、メールでネットワークに接続されたパソコン又は携帯電話に送信する日報送信手段と、故障検出手段により監視対象設備の故障を検出した場合に、監視対象設備及び関連する監視対象設備の故障検出までの運転状態の推移をグラフ化したトレンドデータを作成し、メールでネットワークに接続されたパソコン又は携帯電話に送信するトレンドデータ送信手段とを備えた。
【０００８】
上記実施形態において、以下の形態を備えたものであることが望ましい。  
（１）監視対象設備は上下水道施設に備えられたポンプであって、運転状態はポンプのＯＮ・ＯＦＦ、上下水道施設の所定の場所の水位、又は濁度であること。  
（２）日報送信手段又はトレンドデータ送信手段により送信されるパソコン又は携帯電話はメールアドレスを予め登録することにより設定されること。  
（３）登録された携帯電話には日報送信手段による日報は送信しないように設定し、トレンドデータ送信手段によるトレンドデータを送信すること。  
（４）トレンドデータはｐｄｆ形式により作成されること。  
（５）ネットワークに接続されたパソコン又は携帯電話からデータの要求を受けた場合に、日報又はトレンドデータを送信すること。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の実施形態によれば、携帯電話に対しても警報をメールで知らせることができるため、より迅速に警報に対応することが可能となる。また、その警報を通報する際に、現在値・トレンドデータを添付することにより、早期に原因究明を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施例の監視装置を含む全体システム構成を説明するための図である。
【図２】定時通報時、問い合わせ時に添付ファイルとして送信する日報データの内容を説明するための図である。
【図３】定時通報時、問い合わせ時に添付ファイルとして送信する日報データの内容を説明するための図である。
【図４】警報時に添付ファイルとして送信する現在値・トレンドデータの内容を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、図面を用いて本発明の実施形態について説明する。
【実施例１】
【００１２】
図１に監視システム全体の構成を示す。本実施例においては、監視装置用の通信回線として、事務用に複数のパソコン等で使用しているブロードバンド回線を利用し、通信コストを低減する。事務用に使用しているブロードバンド回線においては、ＬＡＮからブラウザを利用してインターネットに接続する通信とメールを利用してＬＡＮの外部と通信する手順には制約を設けていない。一方、ブラウザとメール以外の通信方法では、ファイアウォール等の機能により、通信の制限を設けている場合が多く監視装置用の通信として使用できない場合が多い。
【００１３】
したがって本実施例は、監視装置はメールを利用して監視対象設備の監視データを自動で送信することにより遠隔監視を行うため、ブロードバンド回線を事務用のパソコンと共用することができ、通信コストを削減することができる。
【００１４】
ここで図１において３０２、３１２、３２２は監視装置であり、それぞれが監視対象の監視を行っている。３０３、３１３、３２３は監視対象の一例であるが、本実施例では遠隔に設置された上下水道の監視を行っているものである。そして３０３はインバータ、３１３はポンプ、３２３はモータを示している。そして、これらの監視装置はモデム３０１、３１１、３２１を解してネットワークに接続され、図示していないがこのネットワークを介して中央管理室等の管理側とつながることとなる。
【００１５】
そしてメールサーバー(１０１)は、監視装置(３０２、３１２、３２２)から送信されるメールを受信して、メールの送信先へとメールを転送する。メールサーバーは、インターネットプロバイダが提供する汎用のものであっても、監視システムを構築するものが自前で構築するものであっても良い。なお、モデム(１０２)等は、ネットワーク(２００)に接続する装置である。
【００１６】
ここで本実施例における監視装置は送信先を設定することにより、携帯電話(１１１)に対して、メールを送信することもできる。この機能については後に詳述する。そして、監視装置からのメールまたは添付メール(１３１、１３２)はメールサーバーで受信された後に送信先であるパソコン(１２１)や携帯電話(１１１)に送られる。また一方で監視装置に対してメールを送信し、監視装置に現在値を送信するよう、命令を送ることもできる。
【００１７】
監視装置(３０２、３１２、３２２)は、モデム(３０１、３１１、３２１)でネットワークに接続するのと同時に、監視対象設備(３０３、３１３、３２３)の運転状態をモニタするためのデジタル信号とアナログ信号を取り込む。
【００１８】
ここで、本実施例の監視装置は、監視対象設備の監視として、警報を通報する機能、運転状態を記録する機能、現在値を送信する機能等を備えている。これらについて以下に詳述する。
【００１９】
まず警報を通報する機能について説明する。監視対象設備には、設備の故障が発生すると、信号がＯＦＦからＯＮになるもの、ＯＮからＯＦＦになるものがある。例えば、送水ポンプ故障を表すデジタル信号などがある。監視装置は、デジタル信号を常時モニタし、故障信号の発生を検出して警報通報の契機としている。そして本実施例においてはこの警報と同時に警報内容、警報発生時間、警報を発生した設備名称をメールの文章として作成し、自動でメールを送信することを特徴とする。
【００２０】
これにより、携帯電話やパソコンを持つ設備の管理担当者が監視対象設備の警報発生と警報の内容に気付き、修理のための処置を取る。特に、携帯電話は、メールを受信すると着信音や画面表示で表示するため、短時間での警報信号の伝達に有用である。つまり、中央管理室に設置されたパソコンのモニタを見ている担当者だけでなく、より監視対象現場に近い担当者の持つ携帯電話にメールで通知することができるので、警報に対する迅速な対応が可能となるのである。
【００２１】
次に運転状態を記録する機能について説明する。本実施例の監視装置は、監視対象設備のデジタル信号とアナログ信号をモニタして、設備の運転状態を記録する。例えば、デジタル信号をポンプが運転する時にＯＮになる信号とすると、ポンプの運転開始時刻、１日の中でのポンプの運転時間を記録することができる。また、アナログ信号が配水池の水位である場合、このアナログ信号をモニタすることにより、水位の変化を記録することができる。水位の信号を６分に１回記録し、１時間に１０点の監視データを採り、水位の変化をグラフで表示することができる。このようなデータをトレンドデータと呼ぶ。
【００２２】
水位のデータを１時間に１回、１日に２４回、表形式で記録したものを水位の日報とよび、１日単位で記録する。また、１日に１回、記録したものを月報とよび、１月単位で記録する。  
この日報の一例を図２に、また月報の一例を図３に示す。図２の日報には上記したように監視対象の水位や流量、濁度などを監視し記録したものを表示している。さらに図３の月報には監視対象の運転履歴等も表示している。
【００２３】
本実施例の監視装置は、日報データや月報データ、トレンドデータを１日１回、ファイルとしてまとめメールに添付して送信することにより、監視対象設備の運転状況を記録することができる。日報データや月報データは、一度に複数のアナログ信号をまとめたファイルとして保存され、メールで送信される。メールとして送信する時刻を監視装置に設定しておくことにより、毎日定時間にメールが届くかどうかを、パソコンや携帯電話でチェックすることにより、監視システムが正常に動作しているかどうかを確認することができる。なお、これらのメールが送信されるパソコンや携帯電話等の機器についてはメールアドレスを監視装置に設定することで決めることができる。
【００２４】
次に現在値を送信する機能について説明する。この機能は遠隔地から、監視対象設備が現在どのように運転しているかを、リアルタイムで受信し確認することが必要であることに着目したものである。例えば、メールで監視対象設備の運転状況の現在値を送信する場合には、デジタル信号としてポンプ運転信号がＯＮになっていれば、「ポンプ運転中」として、メールの添付ファイルに記録され、送信される。また、アナログ信号が水位の信号である場合には、メールの添付ファイルに水位が何ｍであるかを記録して、送信される。デジタル信号とアナログ信号は、複数の種類のデータが添付ファイルに記録され、メールで送信される。
【００２５】
また、アナログ信号のトレンドデータは、現在までのアナログデータをグラフ化するデータであり、現在値を知るためデータとして利用できる。このため、現在値を送信する場合、トレンドデータを送信することもできる。  
図４に、現在値・トレンドデータをｐｄｆとして表したものの一例を示す。図４に示すようにこの現在値・トレンドデータを見ればどの対象機器において警報が発生したのか示されており、さらにその対象における水位等のアナログデータが確認できるため、このデータを見たサービスマンが警報発生の原因を発見するのに有効である。例えば図４は、例として習志野ポンプ場という機場において日立ポンプ場流入流量を監視している監視装置から警報が通報された場合について示している。
【００２６】
この監視装置は同様に日立ポンプ場の所定の送水ポンプ所残留塩素、送水ポンプ所取水井水位、濁度、別の場所の取水井水位等を監視している。このように単位の異なるアナログ値を監視しているため、トレンドデータの縦軸は％表示で表してそれぞれのアナログ値を一つのグラフで表現している。例えば流入流量には上限値と下限値が定まっており、上限値を超えるか、下限値を下回ると警報が通報されることとなるが、この例では上限値である５０を超えたため警報が通報されている。
【００２７】
このように本実施例のトレンドデータをグラフ化したものを見れば流入流量による通報の際にその他の関連するアナログ値を一目で確認することが分かるため、警報通報の原因を究明するのに役立てることができる。関連するアナログ値とは隣接する水位やその濁度等である。
【００２８】
しかしながら、現在値(あるいはトレンドデータ)のデータをメールに添付して一定間隔で送信しつづけると、遠隔地から現在の状態を常にリアルタイムで知ることができるが、メールの数が膨大になり、メールを全て開いて見ることが困難になる。特に送信先が携帯電話の場合には容量が小さいためこの問題が大きい。また、メール送信システムで短時間に大量のメールを発信するものとして、迷惑メール扱いをされる場合も考えられる。
【００２９】
そこで本実施例においては、以下に示すようにして、上記した問題点を解決することとしている。  
メールの送信先がパソコンの場合には一定の時刻になると、管理報データ付きメールをする。管理報データの容量が大きいとしても中央管理室に設置されたパソコンであれば容量の問題は起こらない。このような送信先にはあらかじめ監視装置に設定しておいた送信時刻に、設定された添付ファイルを送信する。別の言い方をすれば、設備の管理者以外に不要な管理報データ付きメールを送信しないようにすることとなる。なお、管理報データは日報データと月報データをｐｄｆ形式で送信する。このようにして、必要なときだけデータを送信してもらうことができるようにしている。
【００３０】
さらに、故障信号が発生した直後には現在値・トレンドデータ付きのメールを送信する。故障信号が発生した直後には、警報の情況がさらに悪化するかどうか、警報が復旧して正常に戻ったか、現在値をモニタする必要が生じるからである。このため、警報信号が発生した直後に、メールを送信し、設備の管理担当者にｐｄｆ形式の現在値・トレンドデータを送信する。そして警報が復旧した直後にもう一度メールを送信する。
【００３１】
ｐｄｆデータ作成時には、警報と連動して、警報点をマーキング表示し強調する。またトレンドデータは、アナログ信号の警報が発生した場合に、設定しておいたアナログ点に加えて、その警報点をトレンドデータに表示する。これにより、携帯電話では処理できないような大量のデータを小さくまとめつつ、必要な情報を表示することができる。なお、監視装置には、あらかじめ添付ファイルを送信するようにメール宛先を設定することもできるし、送信しないようにメール宛先を設定することもできる。
【００３２】
メールは、届くまでに時間のバラツキが生じることがあり、警報発生後に送信したメールが順番に届くとは限らない。このため、現在値を送信するメールに添付ファイルの内容がわかるようなタイトルをつける。例えば、下記のようなメールタイトルを付ける。これにより、メールを受信した後、複数のメールの中から必要なメールだけを開いて、現在値を確認することができる。  
「Ｖ−ＣＡＴＷ  習志野ポンプ場  現在値メール  2008年3月27日16時30分」
また、一方でパソコンや携帯電話から監視装置にメールを送信して管理報付きメールを送信するよう、命令することもできる。設備の故障によらず、設備の現在値を確認する場合には、監視装置にメールを送信し、ｐｄｆ形式の管理報データ付きメールを送信するように、命令する。監視装置は一定周期でメールを受信し、受信したメールの中に、監視装置に登録されたメールアドレスがある場合には、管理報付きメールを送信する。これにより、例えば警報が発生したポンプ付近にいるサービスマンが管理報データをメールで受け取ることができる。
【００３３】
管理報付きメールを送信する先は、あらかじめ、監視装置に設定しておいたメールの送信先に送信する。送信内容はどのような形でも良く、空のメールを送れば監視装置への問い合わせメールとなる。これは、問い合わせの操作方法を簡単にするためである。メール送信者のメールアドレスがあらかじめ監視装置に設定しておいたメールアドレスならばデータ問い合わせに応じ、設定していないメールアドレスならばデータ問い合わせに応じない。これは、設備の管理者以外に不要な現在値メールを送信しないようにするためである。
【００３４】
また、メールの送信先として、監視装置に事前に送信先アドレスを登録し、さらに添付ファイル送信の可否を登録しておくことでセキュリティの向上を図ることができる。登録されたメール宛先の中で、あらかじめ添付ファイルを送信するように設定したメール宛先には添付ファイルを送信し、メール宛先によって送信しないようにできる。パソコン又は携帯電話からの管理報付きメール要求においては、監視装置がメールサーバーからメールを受信する際に、メールサーバー内のメールが監視装置に登録されているメールアドレスかどうかを判断してメールを受信し、応答する。これにより、監視装置に届く迷惑メールとの切り分けを行うことができる。
【００３５】
以上のように本実施例によれば、携帯電話に対しても警報をメールで知らせることができるため、より迅速に警報に対応することが可能となる。また、その警報を通報する際に、現在値・トレンドデータを添付することにより、早期に原因究明を行うことができる。
【符号の説明】
【００３６】
１０１…メールサーバー、１０２・１２２・３０１・３１１・３２１…モデム、３０２・３１２・３２２…監視装置、３３１・３３２・３３３…通信モジュール、３０３・３１３・３２３…監視対象設備。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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