(57)【要約】【課題】鉛直方向又は水平方向において複数の位置に導電レールが取り付けられる配線システム及び導電レールを提供する。【解決手段】建物の壁には複数の導電レールＲ０１〜Ｒ０７，Ｒ１０〜Ｒ７０が設置されている。各々の導電レールＲ０１〜Ｒ０７，Ｒ１０〜Ｒ７０は、電力を供給する電力路および情報信号を伝送する情報路を構成する導体、並びに、当該導体が長手方向に沿って設けられた長尺のレール本体１０を具備する。複数の導電レールＲ０１〜Ｒ０７，Ｒ１０〜Ｒ７０は、鉛直方向又は水平方向に沿って設置される基幹導電レールと、基幹導電レールと直交するように、互いに間隔を空けて、基幹導電レールに接続される複数の分岐導電レールとで構成され、所望の位置にある導電レールに機能モジュールを接続することができる。【選択図】図１
2011150859.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電力を供給する電力路又は情報信号を伝送する情報路のうち少なくとも何れか一方を構成する導体と、当該導体が長手方向に沿って設けられたレール本体とを具備した導電レールが、建物の造営面に複数設置され、
前記複数の導電レールが、鉛直方向又は水平方向に沿って設置される基幹導電レールと、当該基幹導電レールと直交し、且つ、互いに間隔を空けて平行に配置されるように、前記基幹導電レールに接続される複数の分岐導電レールとからなることを特徴とする配線システム。
【請求項２】
前記導電レールに取り付けられ前記電力路からの受電又は前記情報路を介した情報伝送のうち少なくとも何れか一方を行って所定の機能を実行する機能モジュールの外形寸法に基づいて、隣り合う分岐導電レールの間隔が設定されたことを特徴とする請求項１記載の配線システム。
【請求項３】
前記基幹導電レールおよび前記分岐導電レールの対応する導体同士を電気的に接続する導電接続部材を備えたことを特徴とする請求項１又は２の何れか記載の配線システム。
【請求項４】
前記レール本体は、長尺の略直方体状であって、長手方向に沿う両側面に、それぞれ長手方向に沿って延びる凹溝が設けられ、各々の凹溝内に前記導体が配置されたことを特徴とする請求項１乃至３の何れか１項に記載の配線システム。
【請求項５】
一方の側面に設けられた凹溝内に電力路を構成する導体が配置されるとともに、他方の側面に設けられた凹溝内に情報路を構成する導体が配置されたことを特徴とする請求項４記載の配線システム。
【請求項６】
前記レール本体は、長尺の略直方体状であって、長手方向に沿う両側面のうち少なくとも１つの側面に、長手方向に沿って延びる凹溝が設けられ、前記凹溝内の手前側に情報路を構成する導体が配置され、前記凹溝内の奥側に電力路を構成する導体が配置されたことを特徴とする請求項１乃至３の何れか１項に記載の配線システム。
【請求項７】
前記電力路は、直流電力を供給するための直流電力路であることを特徴とする請求項１乃至６の何れか１項に記載の配線システム。
【請求項８】
電力を供給する電力路又は情報信号を伝送する情報路のうち少なくとも何れか一方を構成する導体と、当該導体が長手方向に沿って設けられて、建物の造営面に設置されるレール本体とを具備し、
レール本体に着脱自在に接続される機能モジュールに、前記電力路からの給電又は前記情報路を介した情報伝送のうち少なくとも何れか一方を行わせて、所定の機能を実行させる導電レールであって、
前記レール本体は、長尺の略直方体状であって、長手方向に沿う両側面に、それぞれ長手方向に沿って延びる凹溝が設けられ、各々の凹溝内に前記導体が配置されたことを特徴とする導電レール。
【請求項９】
一方の側面に設けられた凹溝内に電力路を構成する導体が配置されるとともに、他方の側面に設けられた凹溝内に情報路を構成する導体が配置されたことを特徴とする請求項８記載の導電レール。
【請求項１０】
電力を供給する電力路及び情報信号を伝送する情報路を構成する導体と、当該導体が長手方向に沿って設けられて、建物の造営面に設置されるレール本体とを具備し、
レール本体に着脱自在に接続される機能モジュールに、前記電力路からの給電及び前記情報路を介した情報伝送を行わせて、所定の機能を実行させる導電レールであって、
前記レール本体は、長尺の略直方体状であって、長手方向に沿う両側面のうち少なくとも１つの側面に、長手方向に沿って延びる凹溝が設けられ、前記凹溝内の手前側に情報路を構成する導体が配置され、前記凹溝内の奥側に電力路を構成する導体が配置されたことを特徴とする導電レール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、配線システム及び導電レールに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、特許文献１に開示されるような配線システムがあった。この配線システムでは、低圧電力を供給する低圧電力路および情報信号を伝送する情報路を構成する複数の導電体、および、複数の導電体が露出した状態で並行に設置されるモジュール本体を具備した配線モジュールを造営面に取り付けて配線が行われる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２５１５０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記公報に開示された配線システムでは、配線モジュール間をジョイントブロックで連結して配線を行うものであったが、鉛直方向又は水平方向に間隔を空けて配線モジュールを設置するものではなく、配線モジュールが設置される位置の自由度が低いものであった。
【０００５】
本発明は上記問題点に鑑みて為されたものであり、その目的とするところは、鉛直方向又は水平方向において複数の位置に導電レールが取り付けられる配線システム及び導電レールを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、電力を供給する電力路又は情報信号を伝送する情報路を構成する導体と、当該導体が長手方向に沿って設けられたレール本体とを具備した導電レールが、建物の造営面に複数設置され、複数の導電レールが、鉛直方向又は水平方向に沿って設置される基幹導電レールと、当該基幹導電レールと直交し、且つ、互いに間隔を空けて平行に配置されるように、基幹導電レールに接続される複数の分岐導電レールとからなることを特徴とする。
【０００７】
請求項２の発明は、請求項１の発明において、導電レールに取り付けられ電力路からの受電又は情報路を介した情報伝送のうち少なくとも何れか一方を行って所定の機能を実行する機能モジュールの外形寸法に基づいて、隣り合う分岐導電レールの間隔が設定されたことを特徴とする。
【０００８】
請求項３の発明は、請求項１又は２の発明において、基幹導電レールおよび分岐導電レールの対応する導体同士を電気的に接続する導電接続部材を備えたことを特徴とする。
【０００９】
請求項４の発明は、請求項１乃至３の何れかの発明において、レール本体は、長尺の略直方体状であって、長手方向に沿う両側面に、それぞれ長手方向に沿って延びる凹溝が設けられ、各々の凹溝内に導体が配置されたことを特徴とする。尚、略直方体状とは、断面形状が長方形に形成されたものだけではなく、断面形状が長方形以外の四角形に形成されたものや、直方体の一面が曲面で構成されたものなどを含むものとする。
【００１０】
請求項５の発明は、請求項４の発明において、一方の側面に設けられた凹溝内に電力路を構成する導体が配置されるとともに、他方の側面に設けられた凹溝内に情報路を構成する導体が配置されたことを特徴とする。
【００１１】
請求項６の発明は、請求項１乃至３の何れかの発明において、レール本体は、長尺の略直方体状であって、長手方向に沿う両側面のうち少なくとも１つの側面に、長手方向に沿って延びる凹溝が設けられ、凹溝内の手前側に情報路を構成する導体が配置され、凹溝内の奥側に電力路を構成する導体が配置されたことを特徴とする。
【００１２】
請求項７の発明は、請求項１乃至６の何れかの発明において、電力路は、直流電力を供給するための直流電力路であることを特徴とする。
【００１３】
請求項８の発明は、電力を供給する電力路又は情報信号を伝送する情報路のうち少なくとも何れか一方を構成する導体と、当該導体が長手方向に沿って設けられて、建物の造営面に設置されるレール本体とを具備し、レール本体に着脱自在に接続される機能モジュールに、電力路からの給電又は情報路を介した情報伝送のうち少なくとも何れか一方を行わせて、所定の機能を実行させる導電レールであって、レール本体は、長尺の略直方体状であって、長手方向に沿う両側面に、それぞれ長手方向に沿って延びる凹溝が設けられ、各々の凹溝内に導体が配置されたことを特徴とする。
【００１４】
請求項９の発明は、請求項８の発明において、一方の側面に設けられた凹溝内に電力路を構成する導体が配置されるとともに、他方の側面に設けられた凹溝内に情報路を構成する導体が配置されたことを特徴とする。
【００１５】
請求項１０の発明は、電力を供給する電力路及び情報信号を伝送する情報路を構成する導体と、当該導体が長手方向に沿って設けられて、建物の造営面に設置されるレール本体とを具備し、レール本体に着脱自在に接続される機能モジュールに、電力路からの給電及び情報路を介した情報伝送を行わせて、所定の機能を実行させる導電レールであって、レール本体は、長尺の略直方体状であって、長手方向に沿う両側面のうち少なくとも１つの側面に、長手方向に沿って延びる凹溝が設けられ、凹溝内の手前側に情報路を構成する導体が配置され、凹溝内の奥側に電力路を構成する導体が配置されたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１６】
請求項１の発明によれば、鉛直方向又は水平方向に沿って配置される基幹導電レールから、基幹導電レールと直交する方向に、互いに間隔を空けて複数の分岐導電レールを分岐させているので、機能モジュールの取り付け位置の自由度が向上するという効果がある。
【００１７】
請求項２の発明によれば、機能モジュールを分岐導電レールに接続する際に、隣り合う別の分岐導電レールに干渉することがない。
【００１８】
請求項３の発明によれば、導電接続部材により、基幹導電レールと分岐導電レールとの電気的接続を確実に行わせることができる。
【００１９】
請求項４の発明によれば、両側面に設けられた凹溝に複数の導体が分けて収納されているので、凹溝の深さを小さくでき、レール本体の強度を保つことができる。
【００２０】
請求項５の発明によれば、電力路を構成する導体と、情報路を構成する導体とを別々の側面に設けられた凹溝内に配置しているので、絶縁性能を向上させるとともに、情報路に伝送される情報信号によって電力路にノイズが発生するのを防止することができる。
【００２１】
請求項６の発明によれば、電力路及び情報路は同じ凹溝内に収納されているので、この凹溝が下側を向くようにレール本体を施工することで、凹溝内に埃などが溜まるのを防止できる。また、電力路は凹溝の奥側に配置されており、機能モジュールを導電レールに取り付ける際に、奥側に配置された電力路に機能モジュールの電極が接触するまでは、機能モジュールに通電されていないので、安全性を向上させることができる。
【００２２】
請求項７の発明によれば、直流電圧の供給を受けて動作する機能モジュールに直流電力を供給しているので、交流電力を供給する場合に比べて機能モジュール側で交流電力を直流電力に変換する必要がない。したがって、個々の機能モジュールにおいて電力変換に伴う変換ロスを無くすことができる。
【００２３】
請求項８の発明によれば、両側面に設けられた凹溝に複数の導体が分けて収納されているので、凹溝の深さを小さくでき、レール本体の強度を保つことができる。
【００２４】
請求項９の発明によれば、両側面に設けられた凹溝に複数の導体が分けて収納されているので、凹溝の深さを小さくでき、レール本体の強度を保つことができる。
【００２５】
請求項１０の発明によれば、電力路を構成する導体と、情報路を構成する導体とを別々の側面に設けられた凹溝内に配置しているので、絶縁性能を向上させるとともに、情報路に伝送される情報信号によって電力路にノイズが発生するのを防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本実施形態の配線システムに用いられる導電レールが壁パネルに施工された状態を示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は左側面図、（ｃ）は右側面図、（ｄ）は平面図、（ｅ）は底面図、（ｆ）は背面図である。
【図２】同上に用いられる導電レールが壁パネルに施工された状態を示し、（ａ）は外観斜視図、（ｂ）〜（ｅ）は要部拡大図である。
【図３】同上に用いられる導電レールを部屋に施工した状態の施工状態図である。
【図４】同上に用いられる導電レールのみの施工状態を示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は左側面図、（ｃ）は右側面図、（ｄ）は平面図、（ｅ）は底面図、（ｆ）は背面図である。
【図５】同上に用いられる導電レールのみの施工状態を示す外観斜視図である。
【図６】（ａ）〜（ｍ）は同上に用いられる導電レールの施工パターンの一例を示す図である。
【図７】（ａ）（ｂ）は同上の施工例を説明する説明図である。
【図８】同上が適用された住宅の概略構成図である。
【図９】同上を示す要部のブロックである。
【図１０】同上に用いられる導電レールを示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は左側面図、（ｃ）は右側面図、（ｄ）は背面図、（ｅ）は平面図、（ｆ）は底面図である。
【図１１】同上に用いられる導電レールを示し、（ａ）は導電レールを横に置いた状態を側方から見た外観斜視図、（ｂ）は導電レールを縦に置いた状態を上側から見た外観斜視図である。
【図１２】（ａ）〜（ｃ）は、同上に用いられる導電レールの断面形状の変更例を説明する説明図である。
【図１３】（ａ）〜（ｏ）は、同上に用いられる導電レールの部分Ａの形状変更例を説明する説明図である。
【図１４】（ａ）〜（ｊ）は、同上に用いられる導電レールの部分Ｅの形状変更例を説明する説明図である。
【図１５】同上に用いられる別の導電レールを示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は左側面図、（ｃ）は右側面図、（ｄ）は背面図、（ｅ）は平面図、（ｆ）は底面図である。
【図１６】同上に用いられる別の導電レールを示し、（ａ）は導電レールを横に置いた状態を側方から見た外観斜視図、（ｂ）は導電レールを縦に置いた状態を上側から見た外観斜視図である。
【図１７】同上に用いられる導電レールのまた別の形態を示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は左側面図、（ｃ）は右側面図、（ｄ）は背面図、（ｅ）は平面図、（ｆ）は底面図である。
【図１８】同上に用いられる導電レールのまた別の形態を示し、（ａ）は導電レールを横に置いた状態を側方から見た外観斜視図、（ｂ）は導電レールを縦に置いた状態を上側から見た外観斜視図である。
【図１９】同上に用いられる導電レールを示し、（ａ）〜（ｇ）は導電板の断面形状の変更例を説明する説明図である。
【図２０】同上を示し、ジョイント部材を用いて導電レール間を連結する場合の分解斜視図である。
【図２１】同上に用いられるジョイント部材の配線パターンの一例を示す斜視図である。
【図２２】同上を示し、ジョイント部材を用いて導電レール間を連結した状態の断面斜視図である。
【図２３】同上を示し、ピン連結タイプのジョイント部材を用いて導電レール間を連結する場合の分解斜視図である。
【図２４】同上に用いられる他のジョイント部材を示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は左側面図、（ｃ）は右側面図、（ｄ）は背面図、（ｅ）は平面図、（ｆ）は底面図である。
【図２５】同上に用いられる他のジョイント部材を示し、（ａ）はジョイント部材を横に置いた状態を側方から見た外観斜視図、（ｂ）はジョイント部材を縦に置いた状態を上側から見た外観斜視図である。
【図２６】同上に用いられるジョイント部材のまた別の形態を示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は左側面図、（ｃ）は右側面図、（ｄ）は背面図、（ｅ）は断面図、（ｆ）は平面図、（ｇ）は底面図である。
【図２７】同上に用いられるジョイント部材のまた別の形態を示し、（ａ）はジョイント部材を横に置いた状態を側方から見た外観斜視図、（ｂ）はジョイント部材を縦に置いた状態を上側から見た外観斜視図である。
【図２８】同上に用いられる接続アダプタを示し、（ａ）は後方から見た図、（ｂ）は左側面図、（ｃ）は右側面図、（ｄ）は平面図である。
【図２９】同上に用いられる接続アダプタを示し、（ａ）は右斜め前方から見た外観斜視図、（ｂ）は左斜め前方から見た外観斜視図である。
【図３０】同上に用いられる別の接続アダプタを示し（ａ）は正面図、（ｂ）は右側面図、（ｃ）は背面図、（ｄ）は左側面図である。
【図３１】（ａ）（ｂ）は、同上に用いられる導電レール間を接続する前の状態を後側から見た外観斜視図、（ｃ）は導電レール間を接続する前の状態を前方から見た外観斜視図である。
【図３２】（ａ）（ｂ）は同上に用いられる導電レールの導体の配置箇所を説明する図である。
【図３３】同上に用いられる機能モジュールを導電レールに取り付ける前の状態の斜視図である。
【図３４】（ａ）（ｂ）は同上に用いられる機能モジュールを導電レールに取り付けた状態の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明に係る配線システムを戸建て住宅に適用した実施形態について説明を行う。尚、本発明に係る配線システムが適用される建物は戸建て住宅に限定される趣旨のものではなく、集合住宅や事業者などの建物に適用しても良いことは言うまでもない。
【００２８】
本実施形態の配線システムの概略構成図を図８に、要部のブロック図を図９にそれぞれ示す。この配線システムが適用された住宅ＨＭでは、商用交流電源ＡＣを宅内の交流分岐回路に配電するためのＡＣ分電盤９０と、ＤＣ電源９１ａを宅内の直流分岐回路に配電するためのＤＣ分電盤９１とが住宅内の要所に設置されている。
【００２９】
ＤＣ分電盤９１には、住宅ＨＭの屋根に設置された太陽電池パネルＳＣによって発電された直流電力を所定の電圧値に変換するＤＣ−ＤＣコンバータ（図示せず）が収納されている。またＤＣ分電盤９１には、ＡＣ分電盤９０から供給される交流電源を所定電圧値の直流電圧に変換するＡＣ−ＤＣコンバータ（図示せず）も収納されている。ＤＣ分電盤９１はＤＣ−ＤＣコンバータやＡＣ−ＤＣコンバータで生成された直流電力を直流分岐回路に配電している。ここにおいて、ＤＣ−ＤＣコンバータやＡＣ−ＤＣコンバータからなるＤＣ電源９１ａにより、後述の導電レールに給電する給電部が構成される。尚、本システムでは、ＤＣ分電盤９１に収納されたＳＥＬＶ電源から直流の低圧電圧（例えばＤＣ４８Ｖ，ＤＣ２４Ｖ，ＤＣ１２Ｖ又はＤＣ６Ｖ）が供給されている。したがって、直接接触であっても人体に悪影響を及ぼすことがないから、安全性を確保でき、また感電に対する保護が不要なので、コストダウンを図ることもできる。尚、ＳＥＬＶ（Safety Extra Low Voltage：安全超低電圧）とは、ＩＥＣ規格（ＣＥＩ／ＩＥＣ６０９０６−３）において規格化された電圧のことである。
【００３０】
図８に示すように住宅ＨＭ内の複数の部屋１００（例えばリビング１００Ａ，寝室１００Ｂ，キッチン１００Ｃなど）には、各部屋１００の壁１０１に複数本の導電レールＲ１０，Ｒ０１，Ｒ０２が設置されている。尚、以下では個々の導電レールについて説明する場合には導電レールＲｍ０，Ｒ０ｎ（ｍ，ｎは正の整数）と表記し、全ての導電レールにあてはまる説明を行う場合には導電レールＲと表記する。
【００３１】
複数本の導電レールＲ１０，Ｒ０１，Ｒ０２のうち、導電レールＲ１０が鉛直方向に沿って設置される基幹導電レールとなる。また他の２本の導電レールＲ０１，Ｒ０２が、互いに平行に間隔を空けて基幹導電レール（導電レールＲ１０）に接続される分岐導電レールとなる。ここで、各部屋の導電レールＲ１０，Ｒ０１，Ｒ０２が備える電力用導電体１１（電力路を構成する導体）には、例えばＶＶＦケーブルよりなる直流電力配線Ｌ１を介してＤＣ分電盤９１から直流電力が供給される。また、各部屋内で導電レールＲ１０，Ｒ０１，Ｒ０２が備える情報用導電体１２（情報路を構成する導体）は互いにバス接続されている。
【００３２】
導電レールＲには、所定の機能を有する機能モジュール３が着脱自在に取り付けられて使用される。機能モジュール３は、図９のブロック図に示されるように、全般的な制御を行う演算処理部３０と、機能モジュール３の種類に応じた機能を行う機能部３１と、送受信部３２と、直流電源部３３を備える。送受信部３２は、情報用導電体１２に印加された直流電圧に、高周波の搬送波によりデータを伝送する通信信号を重畳することで、差動位相変移変調方式の電力線搬送通信により情報の授受を行う。直流電源部３３は、電力用導電体１１から供給される直流電源を平滑化して、演算処理部３０、機能部３１及び送受信部３２などの動作電源を生成する。尚、機能モジュール３としては種々のものがあり、図８に示す機能モジュール３ａは、例えばＬＥＤからなる光源を点灯させる点灯回路を機能部３１として備える。また機能モジュール３ｂは、ＤＣ分電盤９１に接続されたドアホン８との間で、電力線搬送通信により音声信号を授受することによってインターホン通話を行うインターホン機能を機能部３１として備える。また機能モジュール３ｃは、操作ハンドルの入切操作に応じて機能モジュール３ａを点灯又は消灯させるスイッチＳＷを機能部３１として備える。ここで、各機能モジュール３には個別のアドレスが割り当てられ、アドレスを指定することで個々の機能モジュール３が識別できるようになっている。而して、機能モジュール３ａを用いたスイッチ操作に応じて、この機能モジュール３ａに対応付けられた機能モジュール３ｃの照明機能を点灯、消灯、調光することができる。また、ドアホン８とインターホン機能を有する機能モジュール３ｂとの間でインターホン通話を行うこともできる。尚、機能モジュール３としては、送受信部３２及び直流電源部３３を両方共に備えるものに限らず、情報路を介して情報信号を伝送する送受信部３２、又は、電力路を介して受電する直流電源部３３の何れか一方のみを備えるものでもよい。
【００３３】
次に、本配線システムの各構成要素について図面を参照して説明する。
【００３４】
図９に示すように、導電レールＲ（Ｒ１０，Ｒ０１）は、直流電力を供給する電力路としての電力用導電体１１（１１ａ，１１ｂからなる）と、情報信号を伝送する情報路としての情報用導電体１２（１２ａ，１２ｂからなる）を備える。
【００３５】
図１０（ａ）〜（ｆ）は導電レールＲの六面図、図１１（ａ）（ｂ）は導電レールＲの外観斜視図を示している。この導電レールＲは、高さ寸法（図１０（ｂ）の上下寸法）及び長さ寸法（図１０（ｂ）の左右方向の寸法）に比べて厚み寸法が小さい直方体状に形成された合成樹脂製のレール本体１０を備える。尚、レール本体１０は金属或いはセラミックなどの材料で形成されるものでもよい。
【００３６】
レール本体１０において、長手方向に沿う両側面１０ａ，１０ｂ（図１０（ａ）中の上下面）には、それぞれ、断面矩形状に凹んだ凹溝１３ａ，１３ｂが、長手方向の一端側から他端側まで設けられている。尚、凹溝１３ａ，１３ｂが設けられた両側面１０ａ，１０ｂは、壁面と当接する側面以外の側面であって、両側面１０ａ，１０ｂの法線方向は、壁面の法線方向及び導電レールＲの長手方向にそれぞれ直交する。
【００３７】
凹溝１３ａの内側面には、それぞれ導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯状に形成された一対の電力用導電体１１ａ，１１ｂが、導電レールＲの略全長に亘って設けられている。電力用導電体１１ａ，１１ｂは、前後方向（図１０（ａ）の左右方向）において対向するように配置され、両導電体１１ａ，１１ｂの間には所定電圧値の直流電圧が印加されており、両導電体１１ａ，１１ｂから機能モジュール３に対して直流電力が供給される。
【００３８】
また凹溝１３ｂの内側面にも、それぞれ導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯状に形成された一対の情報用導電体１２ａ，１２ｂが、導電レールＲの略全長に亘って設けられている。情報用導電体１２ａ，１２ｂも、前後方向において対向するように配置され、両導電体１２ａ，１２ｂの間には所定電圧値の直流電圧（例えばＤＣ２４Ｖ）が印加されている。そして、導電レールＲに接続された機能モジュール３は、情報用導電体１２ａ，１２ｂ間に印加される直流電圧に、高周波の搬送波によりデータを伝送する通信信号を重畳することで情報の授受を行うのである。このような電力線搬送通信の通信方式としては、例えば差動位相変移変調（ＤＢＰＳＫ：Differential Binary Phase Shift Keying）方式がある。このように、導電体１１，１２を収納する凹部１３ａ，１３ｂは、レール本体１０の正面に設けられていないので、正面からレール本体１０を見る場合には凹部１３ａ，１３ｂが目立たず、レール本体１０のデザイン性を向上させることができる。
【００３９】
尚、レール本体１０は長尺物であり、全長の異なるものが種々存在するが、全長の異なる場合でも図１０（ｃ）の左右方向において同じ形状が連続するものである。
【００４０】
ところで、本実施形態ではレール本体１０が直方体状に形成されているが、後述するようにレール本体１０の形状を略直方体状に形成してもよい。ここにおいて、略直方体状とは、断面形状が長方形以外の多角形に形成されたものや、直方体の一面が曲面に形成されたものなどを含むものとする。
【００４１】
図１２（ａ）は導電レールＲの長手方向と直交する断面を示し、その断面形状はＨ字状に形成されている。ここで、横棒部分の左右両側から上側又は下側に突出する縦棒部分Ａ〜Ｄの四辺の寸法Ａ１〜Ａ４、Ｂ１〜Ｂ４、Ｃ１〜Ｃ４、Ｄ１〜Ｄ４、並びに、横棒部分のうちで連結部分Ｅの四辺の寸法Ｅ１〜Ｅ４は適宜変更が可能である。したがって、電力路に供給される直流電圧の定格値などに合わせて、各部の寸法Ａ１〜Ａ４、Ｂ１〜Ｂ４、Ｃ１〜Ｃ４、Ｄ１〜Ｄ４、Ｅ１〜Ｅ４を設計すればよい。尚、図１２では縦棒部分Ａ〜Ｄ及び連結部分Ｅを明示するため、各部分にハッチングを施してある。
【００４２】
また図１０及び図１１に示す導電レールＲでは、縦棒部分Ａ〜Ｄの先端側は左右の角が直角に形成されているが、図１２（ｂ）に示すように先端側の外側角Ｃout及び内側角Ｃinにそれぞれ丸みを設けてもよい。また縦棒部分Ａ〜Ｄの先端側において、図１２（ｃ）に示すように外側角Ｃoutのみに丸みを設けてもよいし、内側角Ｃinのみに丸みを設けてもよい。また全ての縦棒部分Ａ〜Ｄについて、先端側の外側角Ｃout又は内側角Ｃinに丸みを設ける必要はなく、所望の縦棒部分Ａ〜Ｄの外側角Ｃout又は内側角Ｃinの何れか、或いは、外側角Ｃout及び内側角Ｃinの両方に丸みを設けてもよい。
【００４３】
また図１０及び図１１に示す導電レールＲでは、断面Ｈ字状の縦棒部分Ａ〜Ｄは正方形状に形成されているが、縦棒部分Ａ〜Ｄの形状は変更が可能である。図１３（ａ）〜（ｏ）は縦棒部分Ａの形状の変更例を示しており、他の縦棒部分Ｂ〜Ｄも、縦棒部分Ａと同様、図１３（ａ）〜（ｏ）に示す形状に変更が可能である。
【００４４】
また、図１０及び図１１に示す導電レールＲでは、断面Ｈ字状の横棒部分のうち連結部分Ｅの形状が縦長の矩形状に形成されているが、この連結部分Ｅの形状も変更が可能である。図１４（ａ）〜（ｊ）は連結部分Ｅの形状の変更例を示し、各々の形状の連結部分Ｅに対して、縦棒部分Ａ〜Ｄの形状を図１３に示すように変更することも可能である。
【００４５】
また、図１０及び図１１に示す導電レールＲでは、長手方向の両端面が平面に形成されているが、図１５及び図１６に示すように、レール本体１０の長手方向における一端面に、レール本体１０に比べて厚みが薄い矩形板状の凸部１０ｃを設けてもよい。また、図１７及び図１８に示すように、レール本体１０の長手方向における一端面に、高さ方向の一端側から他端側にかけて凹部１０ｄを設けてもよい。尚、レール本体１０の長手方向両端面にそれぞれ凸部１０ｃを設けてもよいし、レール本体１０の長手方向両端面にそれぞれ凹部１０ｄを設けてもよい。またレール本体１０の長手方向における一端側に凸部１０ｃを、長手方向における他端側に凹部１０ｄを設けてもよい。
【００４６】
また、図１０及び図１１に示す導電レールＲでは、導電体１１ａの断面形状を図１９（ａ）に示すように厚み寸法に比べて、高さ寸法の大きい矩形状としているが、導電体１１ａの断面形状も適宜変更が可能である。図１９（ｂ）〜（ｇ）は導電体１１ａの断面形状の変形例を示しており、他の導電体１１ｂ，１２ａ，１２ｂの断面形状も、導電体１１ａと同様の形状に変更が可能である。尚、図１９（ａ）〜（ｇ）において、導電体１１ａの左側面が凹溝の内側面に接する面となり、右側面が機能モジュール３の電極に接触する面となる。ところで、導電体１１，１２には直流電圧が印加され、導電体１１ａと機能モジュール３の電極との間には同じ方向の電流が流れ続けるので、接触部分が溶着しやすいという問題がある。そこで、導電体１１ａの断面形状を図１９（ｆ）に示すような形状とすることも好ましく、導電体１１ａの複数箇所で機能モジュール３の電極に接触させれば、個々の接触箇所に流れる電流が小さくなり、溶着しにくくなるという利点がある。
【００４７】
この導電レールＲは壁１０１に鉛直方向又は水平方向に沿って設置されるのであるが、図２０に示すように導電レールＲ同士を連結するためにはジョイント部材２が用いられる。
【００４８】
ジョイント部材２は、図２０及び図２１に示すように合成樹脂により直方体状に形成された本体２０を備える。尚、本体２０は金属或いはセラミックなどの材料で形成されるものでもよい。
【００４９】
この本体２０は、厚み寸法が導電レールＲの厚み寸法と同じ寸法に、縦横の寸法がそれぞれ導電レールＲの上下方向寸法と同じ寸法に設定されている。そして、本体２０の４つの側面には、連結される導電レールＲの凹溝１３ａ，１３ｂ内にそれぞれ挿入される柱状突起２１ａ，２１ｂが突設されている。各々の柱状突起２１ａには、凹溝１３ａの内側面と対向する側面に、導電体１１ａ，１１ｂにそれぞれ電気的に接続される端子板２２ａ，２２ｂが配置されている。また、各々の柱状突起２１ｂには、凹溝１３ｂの内側面と対向する側面に、導電体１２ａ，１２ｂにそれぞれ接触する導電板２３ａ，２３ｂが設けられている。ここで、図２１に示すように、柱状突起２１ａに設けられた端子板２２ｂの間は、本体２０にインサート成形されたリード板２４ａを介して電気的に接続されている。また柱状突起２１ｂに設けられた導電板２３ｂの間は、本体２０にインサート成形されたリード板２４ｂを介して電気的に接続されている。また図示は省略するが、柱状突起２１ａに設けられた端子板２２ａの間、柱状突起２１ｂに設けられた導電板２３ａの間も、それぞれ、本体２０にインサート成形されたリード板を介して電気的に接続されている。尚、各リード板は互いに絶縁を保った状態で本体２０にインサート成形されている。
【００５０】
而して、ジョイント部材２の各側面に４方向から導電レールＲをそれぞれ接続すると、ジョイント部材２の柱状突起２１ａ，２１ｂが、レール本体１０の凹溝１３ａ，１３ｂ内に挿入されることで、ジョイント部材２に対してレール本体１０が位置決めされる。この時、柱状突起２１ａの端子板２２ａ，２２ｂが凹溝１３ａ内の導電体１１ａ，１１ｂに電気的に接続されることによって、各導電レールＲの電力路がジョイント部材２を介して電気的に接続される。また柱状突起２１ｂの端子板２３ａ，２３ｂが凹溝１３ｂ内の導電体１２ａ，１２ｂに電気的に接続されることによって、各導電レールＲの情報路がジョイント部材２を介して電気的に接続されるのである。図２２は、ジョイント部材２に導電レールＲが連結された状態を模式的に示した断面図であり、導電レールＲの電力路及び情報路をそれぞれ構成する導電体１１ｂ，１２ｂが、ジョイント部材２のリード板２４ａ，２４ｂを介して電気的に接続されている。
【００５１】
尚、ジョイント部材２と導電レールＲとの間を電気的に接続する端子の形状は種々のものが考えられ、図２１に示す端子部分の形状は一例であって、これに限定されるものではない。またジョイント部材２において、端子間を電気的に接続する内部配線路も、互いが短絡しない範囲であらゆるパターンを取ることができる。例えばジョイント部材２の外側面や内側面を利用して内部配線路を配線してもよいし、ジョイント部材２の内部に、互いが短絡しないよう内部配線路をインサート成形してもよい。
【００５２】
また、上述のジョイント部材２は、凹溝１３ａ，１３ｂと嵌合する柱状突起２１ａ，２１ｂを各側面に備えているが、図２３に示すように、ジョイント部材２Ａとは別体に形成された連結ピン４を用いて導電レールＲとの機械的結合を行ってもよい。導電レールＲとしては図１７及び図１８に示すように先端面に凹部１０ｄを備えるものを用い、連結ピン４は凹部１０ｄ内に嵌合する大きさの矩形板状に形成されている。一方、ジョイント部材２Ａは、合成樹脂により直方体状に形成された本体２０を備え、本体２０の全ての側面には連結ピン４が挿入されるピン挿入口２５が設けられている。而して、本体２０のピン挿入口２５に連結ピン４の一端側を嵌め込むとともに、連結ピン４の他端側を導電レールＲの凹部１０ｄに嵌め込むことによって、ジョイント部材２に対してレール本体１０が位置決めされる。尚、ジョイント部材２Ａと導電レールＲとの電気的接続は、図２１で説明したものと同様の端子構造をジョイント部材２に設けてもよいし、連結ピン４に導電レールＲとジョイント部材２との間を電気的に接続する手段を設けてもよい。また、ピン挿入口２５は本体２０の表面を凹ませる形でもよいし、本体２０を貫通するように設けてもよい。
【００５３】
なお、図２３に示すジョイント部材２Ａでは、四方の側面の中央にピン挿入口２５を開口させているが、図２４及び図２５に示すように、各側面において一端側から他端側まで連続するピン挿入口２０ｂを形成してもよい。
【００５４】
また、上述のジョイント部材２，２Ａは、正面から見た形状が正方形に形成されているが、図２６及び図２７に示すように正面から見た形状が十字状に形成されていてもよい。本体２０は、４方向にそれぞれ突出する突出片２０ｃを有し、各突出片２０ｃの先端面に導電レールＲの先端面を当接させるようにして、導電レールＲがジョイント部材２に連結される。尚、突出片２０ｃの先端面には、それぞれ連結ピン４が挿入されるピン挿入口２０ｄが設けられている。また図２６及び図２７では、導電レールＲの電力路及び情報路に電気的に接続するための接続端子を省略して図示してあるが、図２１で説明したものと同様の端子構造をジョイント部材２に設けてもよい。また連結ピン４に導電レールＲとジョイント部材２との間を電気的に接続する手段を設けてもよい。
【００５５】
また、導電レールＲの間を連結する場合に、上述のジョイント部材２に代えて、図２８〜図３１に示されるような合成樹脂製の接続アダプタ５，６を用いて導電レールＲ間を連結することも考えられる。
【００５６】
接続アダプタ５は、図３１に示すようにレール本体１０に対して長手方向（使用状態における鉛直方向）に沿ってスライド移動自在に取り付けられ、後述の接続アダプタ６を介して別の導電レールＲとの電気的接続を行う。
【００５７】
この接続アダプタ５は、図２８に示すようにレール本体１０の前面（壁１０１に対向する背面と反対側の面）に配置される矩形板状の中央片５１を備える。中央片５１の左右両側縁からは壁１０１側に向かって側片５２ａ，５２ｂが突出しており、中央片５１と側片５２ａ，５２ｂとで側方（使用状態における上側）から見た形状が略コ字形に形成されている。尚、接続アダプタ５の高さ寸法は、後述する接続アダプタ６の高さ寸法と略同じ寸法に設定されている。
【００５８】
側片５２ａ，５２ｂは、それぞれレール本体１０の側面１０ａ，１０ｂに対向して配置され、側片５２ａ，５２ｂの内側面（導電レールＲ側の面）には、凹溝１３ａ，１３ｂ内にそれぞれ挿入される嵌合リブ５３ａ，５３ｂが突設されている。嵌合リブ５３ａの前後両側面には、それぞれ導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯状に形成されて、凹溝１３ａ内に配置された電力用導電体１１ａ，１１ｂにそれぞれ接触する一対の導電体５４（５４ａ，５４ｂからなる）が配置されている。また嵌合リブ５３ｂの前後両側面にも、それぞれ導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯状に形成されて、凹溝１３ｂ内に配置された情報用導電体１２ａ，１２ｂにそれぞれ接触する一対の導電体５５（５５ａ，５５ｂからなる）が配置されている。
【００５９】
また、各側片５２ａ，５２ｂの外側面には、直流電力を給電するための給電用電極５６ａ，５６ｂと、情報信号を授受するための情報用電極５７ａ，５７ｂが２個ずつ設けられている。図２９に示すように、両側片５２ａ，５２ｂの給電用電極５６ａ，５６ａの間は、アダプタ本体（中央片５１及び側片５２ａ，５２ｂからなる）にインサート成形されたリード板５８ａを介して電気的に接続されている。また側片５２ａの給電用電極５６ａは、リード板５８ａを介して嵌合リブ５３ａに設けられた導電体５４ａに電気的に接続されている。同様に、両側片５２ａ，５２ｂの給電用電極５６ｂ，５６ｂの間は、アダプタ本体にインサート成形されたリード板５８ｂを介して電気的に接続され、側片５２ａの給電用電極５６ｂは、リード板５８ｂを介して嵌合リブ５３ａの導電体５４ｂに電気的に接続される。また、両側片５２ａ，５２ｂの情報用電極５７ａ，５７ａの間は、アダプタ本体にインサート成形されたリード板５８ｃを介して電気的に接続され、側片５２ｂの情報用電極５７ａは、リード板５８ｃを介して嵌合リブ５３ｂの導電体５５ａに電気的に接続される。また、両側片５２ａ，５２ｂの情報用電極５７ｂ，５７ｂの間は、アダプタ本体にインサート成形されたリード板５８ｄを介して電気的に接続され、側片５２ｂの情報用電極５７ｂは、リード板５８ｄを介して嵌合リブ５３ｂの導電体５５ｂに電気的に接続される。
【００６０】
この接続アダプタ５を導電レールＲに接続する際には、レール本体１０の一端側から、嵌合リブ５３ａ，５３ｂが凹溝１３ａ，１３ｂ内にそれぞれ挿入されるようにして、接続アダプタ５をレール本体１０に装着する（図３１（ａ）〜（ｃ）参照）。この時、嵌合リブ５３ａ，５３ｂが凹溝１３ａ，１３ｂにガイドされることによって、接続アダプタ５が導電レールＲに対してスライド自在に取り付けられる。また、導電体５４ａ，５４ｂがそれぞれ導電体１１ａ，１１ｂに電気的に接続されることによって、給電用電極５６ａ，５６ｂがそれぞれ導電体１１ａ，１１ｂに電気的に接続される。さらに、導電体５５ａ，５５ｂがそれぞれ導電体１２ａ，１２ｂに電気的に接続されることによって、情報用電極５７ａ，５７ｂがそれぞれ導電体１２ａ，１２ｂに電気的に接続される。
【００６１】
一方、接続アダプタ６は、図３１に示すように導電レールＲの端部に取り付けられ、接続アダプタ５を介して別の導電レールＲとの間の電気的接続を行う。尚、導電レールＲに装着された接続アダプタ５に左側から接続される接続アダプタ６と、右側から接続される接続アダプタ６とは、導電レールＲを間にして対称な形状を有している。以下では前方から見て接続アダプタ５の左側に接続される接続アダプタ６について説明を行い、右側から接続される接続アダプタ６については説明を省略する。
【００６２】
この接続アダプタ６は、図３０（ａ）〜（ｄ）に示すように、レール本体１０の前面に配置される矩形板状の中央片６１と、中央片６１の３辺からそれぞれ一方向に突出する側片６２ａ〜６２ｃとで、背面及び一側面が開口した略直方体状に形成されている。
【００６３】
取付状態における上下の側片６２ａ，６２ｂには、レール本体１０の側面１０ａ，１０ｂと対向する内側面から突出して、凹溝１３ａ，１３ｂ内に挿入される嵌合リブ６４ａ，６４ｂがそれぞれ突設されている。そして、嵌合リブ６４ａの両側面には、それぞれ導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯状に形成されて、凹溝１３ａ内に配置された電力用導電体１１ａ，１１ｂにそれぞれ電気的に接触する導電板６５ａ，６５ｂが設けられている。また嵌合リブ６４ｂの両側面には、それぞれ導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯状に形成されて、凹溝１３ｂ内に配置された情報用導電体１２ａ，１２ｂにそれぞれ電気的に接触する導電板６５ｃ，６５ｄが設けられている。
【００６４】
取付状態における右側片６２ｃには、接続アダプタ５の電力用の電極５６ａ，５６ｂ、情報用の電極５７ａ，５７ｂがそれぞれ挿入される４個の丸穴６７ａ〜６７ｄが設けられている。丸穴６７ａ，６７ｂには電力用の電極５６ａ，５６ｂに電気的に接続される電極６８ａ，６８ｂが設けられ、丸穴６７ｃ，６７ｄには情報用の電極５７ａ，５７ｂに電気的に接続される電極６８ｃ，６８ｄが設けられている。各電極６８ａ〜６８ｄは、それぞれ、側片６２ｃにインサート成形されたリード板６６ａ〜６６ｄを介して、導電板６５ａ〜６５ｄに電気的に接続されている。また、右側片６２ｃの内側面には、コイルばね６３，６３の一端側がそれぞれ固定されている。
【００６５】
この接続アダプタ６を導電レールＲに接続する際には、図３１に示すように、レール本体１０の一端側から、嵌合リブ６４ａ，６４ｂが凹溝１３ａ，１３ｂ内にそれぞれ挿入されるようにして、接続アダプタ６をレール本体１０に装着する。この時、中央片６１及び側片６２ａ〜６２ｃによってレール本体１０の端部が覆われるとともに、嵌合リブ６４ａ，６４ｂが凹溝１３ａ，１３ｂにガイドされることによって、接続アダプタ６が導電レールＲに対してスライド自在に取り付けられる。また導電板６５ａ，６５ｂがそれぞれ導電体１１ａ，１１ｂに接続されることで、給電用電極６８ａ，６８ｂがそれぞれ導電体１１ａ，１１ｂに電気的に接続される。さらに、導電板６５ｃ，６５ｄがそれぞれ導電体１２ａ，１２ｂに電気的に接続されることで、情報用電極６８ｃ，６８ｄがそれぞれ導電体１２ａ，１２ｂに電気的に接続される。
【００６６】
ここで、鉛直方向に沿って設置された導電レールＲに対して、導電レールＲと直交する方向から別の導電レールＲを連結する際には、図３１に示すように鉛直方向に沿って延びる導電レールＲに対して接続アダプタ５を所望の高さ位置に取り付ける。次に、接続アダプタ６が端部に取り付けられた他の導電レールＲを、接続アダプタ６の側片６２ｃを接続アダプタ５の側片５２ａ又は５２ｂに当接させた状態で、壁１０１にねじ止めなどの方法で固定する。この時、コイルばね６３の他端側（側片６２ｃに固定された一端側と反対の側）が導電レールＲの端面に当接することで、コイルばね６３が撓められるので、コイルばね６３のばね力を受けて側片６２ｃが接続アダプタ５の側片５２ａ又は５２ｂに弾接する。また、側片５２ａ又は５２ｂに設けた給電用電極５６ａ，５６ｂ及び情報用電極５７ａ，５７ｂが接続アダプタ６の丸穴６７ａ〜６７ｄに挿入されることで、電極６８ａ〜６８ｄに電気的に接触するとともに、接続アダプタ５が上下方向において位置決めされる。而して、各導電レールＲの電力用導電体１１の間、情報用導電体１２の間が、それぞれ、接続アダプタ５，６を介して電気的に接続されることになる。
【００６７】
ここにおいて、ジョイント部材２や接続アダプタ５，６により、基幹導電レールと分岐導電レールの導電板の間を電気的に接続する導電接続部材が構成される。これらの導電接続部材を用いることで、基幹導電レールと分岐導電レールとの間の電気的接続を確実に行わせることができる。尚、ジョイント部材２や接続アダプタ５，６を用いて複数の導電レールＲの間を連結する代わりに、複数の導電レールＲが一体成形された形で導電レールを形成してもよい。
【００６８】
以上のように導電レールＲはジョイント部材２や接続アダプタ５，６を用いて連結することができ、以下では図１〜図７を参照して、複数の導電レールＲを建物の壁１０１に設置する配置パターンについて説明する。図３は建物内の部屋に導電レールＲを施工した状態を示し、部屋内の１つの壁１０１ｃに導電レールを施工しているが、床１０１ｅ以外の他の側壁１０１ａ，１０１ｂや天井１０１ｄに導電レールＲが施工されてもよい。
【００６９】
図１及び図２は、壁１０１を構成する壁パネルＰＮの表面に、複数本の導電レールＲを縦横に配置した状態を示している。尚、壁パネルＰＮとしては種々の形状のものを使用できるので、図１及び図２（ａ）では壁パネルＰＮを想像線で図示してある。また図２（ｂ）〜（ｅ）は連結部分を拡大して図示してある。また図４及び図５は、壁パネルＰＮを無くして、導電レールＲのみを図示したものである。尚、図１、図２、図４および図５では、図示を簡単にするために溝部１３ａ，１３ｂが省略されているが、正確には例えば図１０及び図１１に示す導電レールＲが用いられている。
【００７０】
図１及び図２に示す例では、壁パネルＰＮの前面に、鉛直方向に沿って延びる７本の導電レールＲｍ０（ｍ＝１〜７）が互いに間隔を空けて取り付けられ、水平方向に沿って延びる７本の導電レールＲ０ｎ（ｎ＝１〜７）が互いに間隔を空けて取り付けられる。尚、図１及び図２では、鉛直方向に沿って延びる導電レールＲｍ０（ｍ＝１〜７）、水平方向に沿って延びる導電レールＲ０ｎ（ｎ＝１〜７）を全て図示してあるが、導電レールＲｍ０，Ｒ０ｎを全て設置しなくてもよい。すなわち図１に記載されている範囲内で、鉛直方向に延びる導電レールＲｍ０の本数及び長さ、並びに、水平方向に延びる導電レールＲ０ｎの本数及び長さは多様な態様を取り得るものであり、必要な場所に所望の長さの導電レールＲを所望の本数だけ設置すればよい。ここで、図６（ａ）〜（ｍ）は導電レールＲｍ０，Ｒ０ｎの本数及び長さを変更した施工パターンを示しているが、これ以外の施工パターンも考えられる。また各導電レールＲｍ０，Ｒ０ｎの最大本数も７本に限定されるものではなく、壁１０１の大きさや、導電レールＲｍ０，Ｒ０ｎに接続される機能モジュール３の外形寸法に応じて、導電レールＲｍ０，Ｒ０ｎの最大本数や長さは変更が可能である。また、図１及び図２に示す例では、同じ形状の導電レールを組み合わせて施工しているが、図１２〜図１４に示すように、断面形状（例えば部分Ａ〜Ｅの形状）が互いに異なる複数の導電レールを組み合わせて施工してもよい。
【００７１】
また図７（ａ）は壁に施工された導電レールＲに機能モジュールを取り付けた状態を示しており、図示例では鉛直方向に沿って延びる導電レールＲ１０から、水平方向に沿って延びる導電レールＲ０１〜Ｒ０６を分岐させて設置してある。そして、各導電レールＲ１０，Ｒ０１〜Ｒ０６には、所望の機能を有する機能モジュール３が取り付けられている。図７（ａ）では機能モジュール３を、斜線が付された領域で図示してあり、機能モジュール３が取り付けられていない場所には、ブランクカバーなどが取り付けられている。ここで、隣り合う導電レールＲｍ０，Ｒ０ｎの間隔は、機能モジュール３の外形寸法Ｔ（複数種の機能モジュール３で所定寸法に統一されている）に応じて設定すればよい。導電レールＲの間隔を外形寸法よりも間隔を広くとることで、機能モジュール３が隣り合う別の導電レールに干渉することがなく、機能モジュール３の取り付けを確実に行うことができる。尚、図７（ａ）中のＴＶは導電レールＲとは別に施工されたテレビ受像機を示している。また、図７（ａ）の施工例では、機能モジュール３が取り付けられていない場所にブランクカバーが取り付けられているが、ブランクカバーは必ずしも必要ではなく、図７（ｂ）に示すようにブランクカバーを無くしてもよい。
【００７２】
ここで、図１に示した全ての配線パターンにおいて、鉛直方向に沿って延びる何れかの導電レールＲｍ０（ｍ＝１〜７）を基幹導電レールとすると、水平方向に沿って延びる導電レールＲ０ｎ（ｎ＝１〜７）が分岐導電レールとなる。また、水平方向に沿って延びる何れかの導電レールＲ０ｎ（ｎ＝１〜７）を基幹導電レールとすると、鉛直方向に沿って延びる導電レールＲｍ０（ｍ＝１〜７）が分岐導電レールとなる。このように、鉛直方向又は水平方向に沿って配置される基幹導電レールから、基幹導電レールと直交する方向に、互いに間隔を空けて複数の分岐導電レールを分岐させているので、機能モジュールの取り付け位置の自由度が向上するという効果がある。
【００７３】
ところで、導電レールＲには上述した機能モジュール３が着脱自在に接続されるのであるが、図３３及び図３４を参照して機能モジュール３の導電レールＲへの取付構造を説明する。
【００７４】
機能モジュール３は、図３３に示すように、高さ寸法及び幅寸法に比べて厚み寸法が小さい直方体状に形成された合成樹脂製のモジュール本体３５（金属又はセラミックなどの材料で形成されてもよい）を備える。
【００７５】
モジュール本体３５の前面には、種類に応じた機能部３１が配置されている。例えば照明機能を有する機能モジュール３ａでは光源がモジュール本体３５の前面に配置される。インターホン機能を有する機能モジュール３ｂでは通話のためのスピーカ及びマイクやモニタなどがモジュール本体３５の前面に配置される。スイッチ機能を有する機能モジュール３ｃでは操作ハンドルがモジュール本体３５の前面に配置されている。またモジュール本体３５の上側部には、背面側（壁１０１側）に向かって台状に膨出する膨出部３５ａが一体に設けられ、この膨出部３５ａの下面には、導電レールＲの上側面（側面１０ｂ）に設けた凹溝１３ｂ内に挿入される嵌合リブ３６が突設されている。またモジュール本体３５背面の下側部には支持台３７ａが突設されており、この支持台３７ａには、導電レールＲの下側面（側面１０ａ）に設けた凹溝１３ａに進退自在に挿入される嵌合片３７が、上下方向においてスライド自在に取り付けられている。尚、嵌合片３７が下端位置及び上端位置に移動した状態では、嵌合片３７に設けた弾性を有する係止爪（図示せず）が支持台３７ａの係止凹部（図示せず）にそれぞれ係止することによって、嵌合片３７が上端位置又は下端位置で保持されるようになっている。
【００７６】
嵌合リブ３６の前後両側面の下側縁には、導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯板状に形成されるとともに、送受信部３２に電気的に接続された端子板３８ａ，３８ｂが、左右方向に沿って設けられている。また、嵌合片３７の前後両側面の上側縁にも、導電性の良好な金属（例えば銅合金など）により帯板状に形成されるとともに、直流電源部３３に電気的に接続された端子板３９ａ，３９ｂが、左右方向に沿って設けられている。ここにおいて、嵌合リブ３６及び嵌合片３７により、機能モジュール３を導電レールに取り付けるための取付手段が構成され、端子板３８ａ，３８ｂ，３９ａ，３９ｂにより、導電レールＲの電力路および情報路に電気的に接続するための導電接続手段が構成される。
【００７７】
この機能モジュール３を導電レールＲに接続する際には、先ず、嵌合片３７を下端位置まで手動で下ろしておく。そして、上側にいくほど壁１０１に近づくようにモジュール本体３５を斜めに傾けた状態で、嵌合リブ３６が凹溝１３ｂ内に挿入されるようにして、膨出部３５ａをレール本体１０の上側面１０ｂに載置する。この時、嵌合リブ３６が凹溝１３ｂ内に嵌ることによって、モジュール本体３５がレール本体１０に引っ掛けられた状態で取り付けられる。その後、モジュール本体３５の下部をレール本体１０側に移動させて、モジュール本体３５の背面をレール本体１０の前面に当接させる。この状態でモジュール本体３５の下側部から下方に突出する嵌合片３７を上側へスライド移動させると、嵌合片３７の上部が凹溝１３ａ内に挿入されて、モジュール本体３５の取付が完了する（図３４参照）。この時、嵌合片３７に設けた端子板３９ａ，３９ｂが凹溝１３ａ内の導電体１１ａ，１１ｂに電気的に接続されるとともに、嵌合リブ３６に設けた端子板３８ａ，３８ｂが凹溝１３ｂ内の導電板１２ａ，１２ｂに電気的に接続される。而して、機能モジュール３の直流電源部３３に直流電力が供給されるとともに、送受信部３２が情報用導電路に接続されて、機能部３１により種類に応じた機能が提供される。尚、嵌合片３７を上端位置まで手動で移動させると、嵌合片３７は上端位置で保持されるので、機能モジュール３の脱落を防止することができる。
【００７８】
一方、機能モジュール３を導電レールＲから取り外す際は、モジュール本体３５の下部と壁１０１との間の隙間から嵌合片３７の下部を手で掴み、嵌合片３７を下端位置まで手動で移動させると、嵌合片３７と凹溝１３ａとの係合状態が解除される。その後、モジュール本体３５を斜めに傾けて上側へ持ち上げることで、機能モジュール３を導電レールＲから容易に取り外すことができる。
【００７９】
ところで、本実施形態では下側の嵌合片３７を手動でスライド移動させているが、嵌合片３７を膨出部３５ａ側（凹溝１３ａ内に進入する方向）にバネなどで常時付勢してもよい。この場合は、先ず、上側にいくほど壁１０１に近づくようにモジュール本体３５を斜めに傾けた状態で、嵌合リブ３６が凹溝１３ｂ内に挿入されるようにして、膨出部３５ａをレール本体１０の上側面１０ｂに載置する。この状態では、嵌合片３７がバネの付勢力を受けて上側に突出し、嵌合片３７の上端部がレール本体１０の下側の角部に当接しており、嵌合リブ３６のみが凹溝１３ａ内に嵌り、モジュール本体３５がレール本体１０に引っ掛けられた状態で取り付けられる。その後、嵌合片３７をバネの付勢力に抗して下側に下ろすと、嵌合片３７がレール本体１０の下側の角部を乗り越える。そして、モジュール本体３５の背面をレール本体１０の前面に当接させた状態で、嵌合片３７を放すと、嵌合片３７がバネの付勢力を受けて上端位置まで移動するので、機能モジュール３の取付作業を簡単に行うことができる。この時、嵌合片３７の上部が凹溝１３ａ内に挿入されて、モジュール本体３５の取付が完了する。尚、機能モジュール３を導電レールＲから取り外す際は、モジュール本体３５の下部と壁１０１との間の隙間から嵌合片３７の下部を手で掴み、嵌合片３７をバネの付勢力に抗して下端位置まで手動で移動させると、嵌合片３７と凹溝１３ａとの係合が解除される。そして、嵌合片３７と凹溝１３ａとの係合が解除された状態で、モジュール本体３５を斜めに傾けて上側へ持ち上げることで、機能モジュール３を導電レールＲから容易に取り外すことができる。また、嵌合片３７及び嵌合リブ３６の両方をそれぞれ凹溝１３ａ，１３ｂ内に進入する方向へバネなどで常時付勢してもよく、上述と同様、取付作業を簡単に行うことができる。
【００８０】
ところで、上述の形態では、図３２（ａ）に示すように異なる側面１０ａ，１０ｂの凹溝１３ａ，１３ｂ内に、電力用導電体１１（１１ａ，１１ｂ）と情報用導電体１２（１２ａ，１２ｂ）とが分けて配置されており、導電体１１，１２間の絶縁距離を長くとれる。また情報用導電体１２に伝送される情報信号によって、電力用導電体１１にノイズが重畳するのを防止することができる。また、別々の側面１０ａ，１０ｂの凹溝１３ａ，１３ｂに複数の導電体１１，１２が分けて収納されているので、１つの凹溝に導電体１１，１２を纏めて収納する場合に比べて、凹溝１３ａ，１３ｂの深さを小さくでき、レール本体１０の強度を保つことができる。但し、施工状態で上側を向く凹溝１３ｂには埃などが入り込む可能性があるので、凹溝１３ｂにおいて機能モジュール３が取り付けられていない部分を塞ぐ蓋（図示せず）などを凹溝１３ｂの開口に取り付けるのが好ましい。
【００８１】
また、施工状態で下側を向く凹溝１３ａには埃などが溜まる虞がないので、図３２（ｂ）に示すように、下側を向く凹溝１３ａに、絶縁距離を確保した状態で電力用導電体１１と情報用導電体１２とを配置することも好ましい。電力用導電体１１と情報用導電体１２とが同じ凹溝内に配置されているので、この凹溝が下側を向くようにレール本体１０を施工することで、凹溝内に埃などが溜まるのを防止できる。また、両者が同じ凹溝内に収納される場合、凹溝１３ａの手前側に情報用導電体１２が、奥側に電力用導電体１１が配置されるのが好ましい。機能モジュール３を導電レールＲに取り付ける際には、奥側に配置された電力用導電体１１に機能モジュール３の電極が接触するまでは、機能モジュール３に通電されないので、機能モジュール３を着脱する際の安全性が向上するという利点がある。
【００８２】
また本システムでは、電力用導電体１１に直流電力が供給されており、直流電圧の供給を受けて動作する機能モジュール３に直流電力を供給しているので、交流電力を供給する場合に比べて機能モジュール３側で交流電力を直流電力に変換する必要がない。したがって、個々の機能モジュール３において電力変換に伴う変換ロスを無くすことができる。
【００８３】
また、上述の実施形態では、導電レールＲが電力路（電力用導電体１１）とは別に情報路（情報用導電体１２）を備えているので、情報信号の伝送品質を確保できるとともに、電力用導電路を介して供給される直流電圧のノイズを低減できるという利点がある。尚、機能モジュール３の送受信部３２（電力線搬送通信手段）が、電力用導電路に供給される直流電圧に情報信号を重畳して伝送すれば、電力用導電路を情報用導電路として兼用することができる。したがって、直流電力を供給するための導電路で情報信号の授受も行うことができ、導電路の数を削減できるので、配線システムのコストを安価にすることができる。
【符号の説明】
【００８４】
Ｒ０１〜Ｒ０７，Ｒ１０〜Ｒ７０  導電レール（基幹導電レール，分岐導電レール）
ＰＮ  壁パネル（造営面）
１０  レール本体
１１  電力用導電板（電力路を構成する導体）
１２  情報用導電板（情報路を構成する導体）
【図１】
2011150859.tif 000003
【図２】
2011150859.tif 000004
【図３】
2011150859.tif 000005
【図４】
2011150859.tif 000006
【図５】
2011150859.tif 000007
【図６】
2011150859.tif 000008
【図７】
2011150859.tif 000009
【図８】
2011150859.tif 000010
【図９】
2011150859.tif 000011
【図１０】
2011150859.tif 000012
【図１１】
2011150859.tif 000013
【図１２】
2011150859.tif 000014
【図１３】
2011150859.tif 000015
【図１４】
2011150859.tif 000016
【図１５】
2011150859.tif 000017
【図１６】
2011150859.tif 000018
【図１７】
2011150859.tif 000019
【図１８】
2011150859.tif 000020
【図１９】
2011150859.tif 000021
【図２０】
2011150859.tif 000022
【図２１】
2011150859.tif 000023
【図２２】
2011150859.tif 000024
【図２３】
2011150859.tif 000025
【図２４】
2011150859.tif 000026
【図２５】
2011150859.tif 000027
【図２６】
2011150859.tif 000028
【図２７】
2011150859.tif 000029
【図２８】
2011150859.tif 000030
【図２９】
2011150859.tif 000031
【図３０】
2011150859.tif 000032
【図３１】
2011150859.tif 000033
【図３２】
2011150859.tif 000034
【図３３】
2011150859.tif 000035
【図３４】
2011150859.tif 000036