(57)【要約】      （修正有）【課題】容易かつ安価に製造可能な架設脚，及び，かかる架設脚の複数個を組み合わせてなり，陸屋根に好適に適用できる架設システムを提供する。【解決手段】ソーラーモジュール用の架設脚10は，架設脚10を基礎24上に支持するための設置面22を含む本体12と，傾斜させた第１モジュールパネルを支持すべく，前記本体12に結合された上側支持部14と，第１モジュールパネルに対して非共面的に隣接するように傾斜させた第２モジュールパネル20を支持すべく，前記本体12に結合された下側支持部18とを具えている。上側支持部14は，設置面22を含む平面に対して下側支持部18よりも離間している。また，架設システムは，かかる架設脚10の複数個を縦方向28に連続配置したものであり，縦方向28で隣接する２個の架設脚10を結合する縦結合材と，横方向で隣接する２個の架設脚10を結合する横結合材とを具えている。【選択図】図１
2011243983.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ソーラーモジュール用の架設脚であって，
該架設脚（10）を基礎（24）上に支持するための少なくとも１つの設置面（22）を有する本体（12）と，
傾斜させた第１モジュールパネル（16）を支持すべく，前記本体（12）に結合された上側支持部（14）と，
第１モジュールパネル（16）に対して非共面的に隣接するように傾斜させた第２モジュールパネル（20）を支持すべく，前記本体（12）に結合された下側支持部（18）と，を具え，
前記上側支持部（14）が，前記設置面（22）を含む平面に対して前記下側支持部（18）よりも離間していることを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。
【請求項２】
請求項１に記載の架設脚において，少なくとも一方の前記支持部（14, 18）が，前記本体（12）から上向きに延びている脚部（32, 34）の自由端に配置されていることを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。
【請求項３】
請求項２に記載の架設脚において，前記脚部（32, 34）が，前記設置面（22）に対して鋭角（α, β）をなすことを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。
【請求項４】
請求項２又は３に記載の架設脚において，上側支持部（14）における前記脚部（32）が，整流部材（44）及び／又はバラスト部材（46）用の支持部分（41, 42, 43）を備えていることを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。
【請求項５】
請求項２〜４の何れか一項に記載の架設脚において，上側支持部（14）における前記脚部（32）が，横方向（30）における両側面に前記支持部分（41, 42, 43）を備えることにより，隣接する前記整流部材（44）及び／又は前記バラスト部材（46）を支持することを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。
【請求項６】
請求項１〜５の何れか一項に記載の架設脚において，前記下側支持部（18）が，モジュールパネル（16, 20）の前縁部（36）を収容するための二股状支持部として形成されていることを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。
【請求項７】
請求項１〜６の何れか一項に記載の架設脚において，前記本体（12）が，縦方向（28）に連続的に配置される架設脚（10）の相互間における縦結合材（50）を固定するための固定部分（53）を備えていることを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。
【請求項８】
請求項１〜７の何れか一項に記載の架設脚において，前記本体（12）が，上側支持部（14）を設けた脚部（32）を有する第１本体部分（37）と，下側支持部（18）を設けた脚部（34）を有する第２本体部分（38）と，第１及び第２の本体部分（37, 38）の間に介在する結合ウェブ（39）とを含み，該結合ウェブ（39）の領域で前記設置面（22）が分断していることを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。
【請求項９】
請求項１〜８の何れか一項に記載の架設脚において，前記架設脚（10）がアルミニウムの一体成形品であることを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。
【請求項１０】
ソーラーモジュール用の架設システムであって，
請求項１〜９の何れか一項に記載の架設脚（10）の複数個を具え，これら架設脚（10）が，縦方向（28）に連続配置され，モジュールパネル（16, 20）の前縁部（36）を前側の架設脚（10）における下側支持部（18）で支持すると共に，該モジュールパネル（16, 20）の後縁部（48）を後側の架設脚（10）における上側支持部（14）で支持するものとし，更に，
縦方向（28）で隣接する２個の架設脚（10）を結合するための少なくとも１本の縦結合材（50）と，
横方向（30）で隣接する２個の架設脚（10）を結合するための少なくとも１本の横結合材（52）とのうち，少なくとも一方の結合材を具えることを特徴とする架設システム。
【請求項１１】
請求項10に記載の架設システムにおいて，架設脚（10）と縦結合材（50）との間に配置された固定手段（54）を具え，該固定手段（54）が，連続配置される架設脚（10）の間隔を調整すべく，架設脚（10）及び縦結合材（50）を縦方向（28）において異なる位置で固定可能であることを特徴とする架設システム。
【請求項１２】
請求項11に記載の架設システムにおいて，前記固定手段（54）が，架設脚（10）及び縦結合材（50）の少なくとも一方に係止部（58）を具えることを特徴とする架設システム。
【請求項１３】
請求項10〜12の何れか一項に記載の架設システムおいて，前記架設脚（10）及び縦結合材（50）の間に配置されたストッパ（60）を具え，該ストッパ（60）は，縦結合材（50）が設置面（22）と平行に延在する基準角度位置を中心とする角度調整範囲を限定することを特徴とする架設システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は，ソーラーモジュール用の架設脚と，かかる架設脚の複数個を組み合わせてなり，陸屋根に好適に適用できる架設システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ソーラーシステムは，今日，エネルギコストの上昇，再生可能エネルギのための積極的な助成事業及びグローバルな気候変動の影響に関する盛んな議論等による恩恵を享受している。その背景には，経済問題や環境保護問題に対する意識の高まりがある。このような状況の下，ソーラーシステムに適した土地の所有者は，ソーラーモジュールに対する可及的に僅かな投資やソーラーシステムに適応する建造物への改築によって，最大限のエネルギ収量を得ることに尽力している。
【０００３】
ソーラーシステムの架設対象としては，陸屋根が特に好適であることが実証されている。これは，原則として，建物自体についての構造上の適応化が全く，又は殆ど必要とされないためである。通常は，基礎構造としての架台を設置することのみにより，ソーラーモジュールを南向きに傾斜させて設置することができ，これによりソーラーシステムのエネルギ効率が高まり，ひいてはエネルギ収量が大幅に向上する。
【０００４】
屋根の外装材や，陸屋根のシール材における損傷を防止するため，通常は架設システムを，建物に対する直接的な固定又は結合を伴わずに設置する。架設システムのずれや持ち上がりを防止する対策として，バラスト材を併用することがある。この場合には，陸屋根の最大荷重支持能力を考慮する必要がある。基礎構造として機能する架設システムは，屋根上においてソーラーモジュールを所望の傾斜角で固定するための上載せ部を構成する。
【０００５】
屋根の荷重支持能力には限界があるので，従来技術ではバラスト荷重を減少させるための種々の方法が既に提案されており，標準的な架設システムを対象として現に多様な態様で実施されている。
【０００６】
例えば，接続素子によりソーラーシステムにおける個々のソーラーモジュール又はソーラーアレイをより大きなユニットとして結合し，風荷重が生じた際にソーラーモジュールの不所望のずれを防止する方法が既知である。また，整流部材を設置してソーラーモジュールに作用する揚力を低減させる方法も慣用的である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述した従来技術に鑑み，本発明の課題は，ソーラーモジュール用として容易かつ安価に製造可能な架設脚を提案し，併せて，該架設脚の複数個を組み合わせてなり，陸屋根に好適に適用できる架設システムを提案することにある。本発明に係る架設脚及び架設システムは，基礎に対して容易に設置可能であり，モジュールをより大きなユニットとして結合可能とし，ソーラーモジュールを容易に設置可能とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題は，本発明に係るソーラーモジュール用の架設脚により達成されるものである。本発明に係る架設脚は，架設脚を基礎上に支持するための少なくとも１つの設置面を有する本体と，傾斜させた第１モジュールパネルを支持すべく，前記本体に結合された上側支持部と，第１モジュールパネルに対して非共面的に隣接するように傾斜させた第２モジュールパネルを支持すべく，前記本体に結合された下側支持部とを具え，前記上側支持部が，前記設置面を含む平面に対して前記下側支持部よりも離間していることを特徴とする。
【０００９】
本発明に係る架設脚は，ソーラーモジュールの支持手段として，最大で４枚までのモジュール用の，高さを異ならせた支持部を含んでいる。この架設脚は，２組のソーラーアレイ間の結合機能も有するため，架設システムを複数個の架設脚で構成する場合には，ソーラーモジュール単体又はソーラーアレイ単体の不所望のずれを確実に防止しつつ，ソーラーモジュールを容易に大型のモジュールユニットに拡張することが可能である。
【００１０】
ここに「ソーラーアレイ」とは，互いに隣接する複数個のモジュールパネルの集合体を意味する。一つのソーラーアレイにおけるモジュールパネルは，原則的には共面的に，すなわち互いに同一平面上に配列される。これに対して，異なるソーラーアレイにおけるモジュールパネルは，通常は非共面的に，すなわち互いに平行な異なる面内に配列される。架設脚は，特に使用上の制約が課されておらず，特定の寸法を有するモジュールパネルに限定されるものではない。
【００１１】
本発明に係る架設脚の好適な実施形態において，少なくとも１つの支持部は，本体から上向きに突出する脚部の自由端に設けられている。このような脚部による支持構造は，構成が単純である。したがって，架設脚は，例えばソーラーモジュールに最適の傾斜角に対して製造技術的に容易に適合させることが可能である。
【００１２】
本発明に係る架設脚における支持部が設けられた脚部は，好適には，設置面に対して鋭角で立上げられている。その立上げ角は，特に好適には50°〜80°である。これは，一方では各支持部を直ちに所望の高さに調整可能とし，他方では風荷重が生じたときに架設脚の設置面を含む平面に作用する動圧を許容範囲内まで減少させて架設脚のずれを防止するためである。上記範囲内における脚部の立上げ角が特に有利に作用するのは，例えば，整流部材を脚部に固定することにより整流部材が脚部とほぼ同じ立上げ角を有する場合である。
【００１３】
本発明に係る架設脚の好適な実施形態において，上側支持部を設けた脚部は，整流部材及び／又はバラスト部材のための支持部分を有している。脚部における上側支持部に整流部材を固定する場合，原則的に脚部と整流部材の立上げ角はほぼ同一である。そのため，風荷重に対する支持耐力を向上する見地からは，脚部と設置面との間の立上げ角を最適な角度に設定することが特に重要である。その立上げ角の最適化は，本発明に係る架設脚では製造段階において技術的に何ら労することなく，容易に達成可能である。
【００１４】
特に上側支持部を設けた脚部は，横方向で互いに逆向きの両側面に整流部材及び／又はバラスト部材用の支持部分を有する構成とすることができる。この場合には，整流部材及び／又はバラスト部材が格子状に配置され，その配置間隔はソーラーモジュールのそれと有利に対応する。横方向においては，複数の連続するモジュールパネルが共面的に配置され，互いに隣接する２枚のモジュールパネル間には，それぞれ２本の架設脚が配置されている。この場合，一方の架設脚は互いに隣接するモジュールパネルの上側コーナー部用に２個の支持部を有し，他方の架設脚は互いに隣接するモジュールパネルの下側コーナー部用に２個の支持部を有している。したがって，横方向における架設脚の配置間隔は，モジュールパネルの設置方向に応じて，モジュールパネルの長さ又は幅により規定される。架設脚が横方向で互いに隣接する整流部材及び／又はバラスト部材の支持部分としても機能すれば，架設システムの設置作業が大幅に簡素化される。この場合には，モジュールパネルにより規定される架設脚の配置間隔が初めから整流部材及び／又はバラスト部材の配置間隔の整数倍と一致しており，切断等による現場合わせが不要となるからである。
【００１５】
架設脚の下側支持部は，モジュールパネルの縁部を支持するために二股状に形成するのが好適である。二股状の支持部によれば，厚さ及び／又は傾斜角が一定範囲内で変動するモジュールパネルでも，同一の架設脚により的確に支持することが可能になる。このような汎用性を有する架設脚は，モジュールパネルの傾斜角及び／又は寸法が規定値よりも顕著に異なる場合を除き，設置時における構造的な調整が不要である。
【００１６】
好適には，架設脚の本体は縦結合ストラット用の固定部分を有する。この縦結合ストラットは，縦方向に連続配置された架設脚の間に配置されて，これら架設脚を互いに結合するものである。縦結合ストラットは，ソーラーシステムの完成状態で，モジュールパネルの下側に延在している。圧縮荷重や引張加重に対するモジュールパネルの荷重支持能力に応じて，縦結合材を省略し，又は薄いベルト状の抗張力部材として形成し，又は引張剛性及び圧縮剛性の高いプロファイル部材として形成してもよい。更に，縦結合ストラットを容易に交換可能とすることによって，架設システムを，縦方向において寸法が大幅に異なるモジュールパネルに対しても容易に適合させることができる。
【００１７】
本発明に係る架設脚の好適な実施形態において，架設脚の本体は，上側支持部を設けた脚部を有する第１本体部分と，下側支持部を設けた脚部を有する第２本体部分と，第１及び第２の本体部分の間に介在する結合ウェブとを含み，その結合ウェブの領域で設置面が分断している。この場合，結合ウェブ領域における設置面面積の減少は，局所的に顕著な凹凸を有する基礎に対して架設脚を安定化させる上で有利に作用する。これは，架設脚の傾きや倒れを生じるリスクが低下するからである。更に，結合ウェブの領域で設置面を分断する場合には，結合ウェブの下側で導管やケーブルを，横方向に向けて基礎上に直接的に敷設することが可能である。このような敷設態様によれば，つまずき事故等を回避し，導管やケーブルの損傷するリスクを最小化することができる。
【００１８】
本発明の特に好適な実施形態において，架設脚は，一体成形されたアルミニウム部材として，特にダイカストによる一体成形アルミニウム部材として構成するが，合成樹脂製部材又は鋼製部材としてもよい。合成樹脂製の架設脚は，架設システム全体の材料コスト及び製造コストを低下させる上で有利である。架設脚の製造に適した合成樹脂は，所要の機械的な荷重支持能力，耐久性及び耐候性を有する合成樹脂，特に繊維強化樹脂であり，比較的安価に入手することができる。更に，このような合成樹脂は原則的に加工しやすいため，複雑な幾何学的形態を有する架設脚でも比較的容易に製造することができる。
【００１９】
前述した課題は，本発明に係るソーラーモジュール用の架設システムによっても解決されるものである。本発明に係る架設システムは，前述した構成を有する本発明に係る架設脚の複数個を具え，これら架設脚が縦方向に連続配置され，モジュールパネルの前縁部を前側の架設脚における下側支持部で支持すると共に，該モジュールパネルの後縁部を後側の架設脚における上側支持部で支持するものとし，更に，縦方向で隣接する２個の架設脚を結合するための少なくとも１本の縦結合材と，横方向で隣接する２個の架設脚を結合するための少なくとも１本の横結合材とのうち，少なくとも一方の結合材を具えることを特徴とする。
【００２０】
本発明に係る架設システムは，高い汎用性をもって簡単に使用することが可能である。また，複数のモジュールを容易にモジュールユニットとして結合して拡張可能とするため，風荷重が作用する場合でも架設システムにおける個別的な構成要素（例えばソーラーアレイ）に不所望のずれが生じるリスクを大幅に低下させることができる。
【００２１】
好適には，架設脚と縦結合材との間に固定手段が設けられている。この固定手段により，架設脚と縦結合材を縦方向において異なる位置で固定することができ，連続配置される架設脚を異なる間隔に調整することが可能である。これにより，架設システムの構成要素に何ら変更を要することなく，例えば，異なるモジュールパネル製造業者によるモジュールパネルの寸法公差や僅かな寸法誤差を吸収することが可能である。
【００２２】
特に，上記の固定手段は，架設脚及び縦結合材の少なくとも一方に係止部を具えるのが好適である。この係止部は，架設脚と縦結合材とを急速固定可能とし，架設システムの設置及び調整を簡素化するものである。更に，上記の係止部により，ねじやクランプ等の付加的な結合素子が緩んだ場合でも縦方向における固定状態を保持することが可能である。
【００２３】
更に，架設脚と縦結合材との間にストッパを設け，このストッパにより，縦結合材が設置面と平行に延在する基準角度位置を中心とする角度調整範囲を限定するのが好適である。この場合には，基礎上の凹凸や，水はけ目的で設定される勾配の変化を容易に吸収することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明に係るソーラーモジュール用の架設脚を示す斜視図である。
【図２】本発明に係る架設システムを適用したソーラーシステムの斜視図である。
【図３】本発明に係る架設システムの斜視図である。
【図４】同システムにおける架設脚本体と縦結合材との結合領域を示す詳細図である。
【図５】縦結合材を取外した状態における，図４と同様な詳細図である。
【図６】本発明に係る架設システムの後端部を示す詳細図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下，本発明を図示の好適な実施形態について更に詳述する。
【００２６】
図１及び図２は，ソーラーモジュール用の架設脚10を示している。架設脚10は，本体12と，本体12と一体的に結合され，傾斜配置した第１モジュールパネル16を支持するための上側支持部14と，本体12と一体的に結合され，第１モジュールパネル16に対して異なる平面上で隣接するように傾斜配置した第２モジュールパネル20を支持するための下側支持部18とを具える。本体20は，本体20を陸屋根の外装材等で構成された基礎上に支持するための少なくとも１つの設置面22を有する。その際，上側支持部14は，設置面22が含まれる平面に対して下側支持部18よりも離間している。
【００２７】
上述の架設脚10における機能及び使用方法と，第１及び第２モジュールパネル16, 20の相違点を明確にするため，図２は，ソーラーモジュール用の架設システム26を含むソーラーシステム25の要部を示すものである。この場合，架設システム26は，水平な基礎24に対応する陸屋根用の架設システムとして構成されており，図１に示した複数の架設脚10を含んでいる。架設システム26は，モジュールパネル16, 20として構成されたソーラーモジュールと共に，ソーラーシステム25を構成する。架設システム26は，陸屋根以外にも，緩い勾配の片流れ屋根や，僅かな傾斜を有する基礎24にも適用することができる。
【００２８】
架設システム26は，設置面22が含まれる平面に対して傾斜配置した複数のソーラーモジュールに適用可能であり，これらのソーラーモジュールは，図２に示すように，第１及び第２モジュールパネル16, 20で構成される２組のソーラーアレイに分割されている。図２は，第２モジュールパネル20のうち，１枚のみを示している。ここに「ソーラーアレイ」とは，共面的に，すなわち同一面内に配列されるモジュールパネル16, 20全体を意味している。異なる２組のソーラーアレイにおけるモジュールパネル16, 20は，相互に同一面内には配列されておらず，原則的にほぼ平行であるが非共面的に，すなわち異なる面内に配列される。
【００２９】
通常，ソーラーモジュールの傾斜状態は，ソーラーモジュールの表面が北半球の場合に南向きとなるように設定されている。以下，ソーラーモジュールの傾斜方向を架設システム26の縦方向28と定義する。この場合，図２に示したソーラーシステム25の縦方向28は南北方向と一致する。これに対応して，ソーラーアレイは横方向30にも延びており，横方向30は東西方向と一致する。
【００３０】
図１の架設脚10において，上側支持部14及び下側支持部18の何れも，本体12から上向きに延びる脚部32, 34の自由端に配置されている。
【００３１】
本実施形態では，下側支持部18を設けた脚部34の自由端が，南向きに見て，モジュールパネル16, 20の前縁部36を支持するために二股状の支持部として形成されている（図２も参照）。その際，この二股状の支持部は下側支持部18を中心とするモジュールパネル16, 20の僅かな旋回を許容する。これにより，同一構造の架設脚10を，異なる傾斜角を有するソーラーモジュールにも適用することができる。
【００３２】
図１に示すように，支持部14, 18を設けた２本の脚部32, 34は，それぞれ設置面22に対して鋭角α, βをもって立上げられている。その際に脚部32, 34は，縦方向28において互いに離間するように延びている。
【００３３】
特に，上側支持部14を設けた脚部32は，脚部34から遠ざかる方向に延びており，設置面22に対する立上げ角αが鋭角とされている。すなわち，0° < α < 90°である。風荷重によって生じる動圧を考慮すると，脚部32の立上げ角αは50°〜80°とするのが好適である。原則的には立上げ角αをα ≧ 90°とすることも想定できるが，これは上述した理由から特別な条件下でのみ有意である。
【００３４】
他方，下側支持部18を設けた脚部34は通常は比較的短く形成されているため，脚部34の立上げ角βは架設システム26に対して特に大きな影響を及ぼすものではない。したがって，図１の脚部34の立上げ角βは，β ≧ 90°とすることができる。
【００３５】
図１に示した架設脚10において，本体12は，上側支持部14を設けた脚部32を有する第１本体部分37と，下側支持部18を設けた脚部34を有する第２本体部分38と，これらの本体部分37, 38との間に位置する結合ウェブ39とを具え，結合ウェブ39領域では設置面22が分断されている。この場合，分断された設置面22が架設脚10における脚部32, 34からの荷重伝達に有利な部位に配置されているため，基礎24に対して荷重を確実に伝達することが可能である。本実施形態は，大面積を有する連続的な設置面22とは異なり，基礎24が局所的に顕著な凹凸を有する場合でも架設脚10が傾きや倒れを生じるリスクが低く，架設脚10に高い安定性を付与できる利点がある。
【００３６】
更に，設置面22が分断されているため，横方向30に延在する導管やケーブルを結合ウェブ39の下側で基礎24上に直接的に敷設することができる。これにより，導管やケーブルが損傷するリスクを最小化することができる
【００３７】
図６に示した代替的な実施形態は，横方向30に延在する導管やケーブルを，図示しないダクトを通して敷設するものである。このケーブルダクトは，脚部32の自由端におけるダクトホルダ40により固定される。この場合，導管やケーブルは，ソーラーシステムの完成後，保護された状態でソーラーモジュールの下側に配置されている。
【００３８】
図１に示すように，上側支持部14の脚部32は，整流部材44及びバラスト部材46（図２参照）用の支持部分41, 42, 43を有する。この場合，整流部材44用の支持部分41は溝部として形成されており，該溝部は脚部32の縦方向に延び，整流部材44の側端部を収容することができる。すなわち，整流部材44の立上げ角は，上側支持部14を設けた脚部32の立上げ角αに対応する。バラスト部材46用の支持部分42, 43は，本体12と脚部32との間の移行領域における支持面として，又は脚部32の側面部から突出する支持突部として形成されている。その際，支持部分42, 43は，板状のバラスト部材46の立上げ角が，上側支持部14を設けた脚部32の立上げ角αにほぼ対応するように配置されている。
【００３９】
更に，図１及び図２から明らかなとおり，横方向30に見た場合，架設脚10には２枚のモジュールパネル16, 20のみならず，２枚の整流部材44及び２個のバラスト部材46も隣接している。したがって，上側支持部14を設けた脚部32は，横方向30で逆向きとされた各側面において，互いに隣接する整流部材44及びバラスト部材46を支持するために，それぞれ複数の支持部分41, 42, 43を有する。
【００４０】
上述したとおり，図２に示した架設システム26は，縦方向28に連続配置された複数個の架設脚10を含んでいる。これは，モジュールパネル16, 20の前縁部36を前側の架設脚10における下側支持部18で支持し，モジュールパネル16, 20の後縁部48を後側の架設脚10における上側支持部14で支持するためである。架設システム26は，縦方向28において隣接している架設脚10を結合するための縦結合材50と，横方向30において隣接している架設脚10を結合するための横結合材52とを更に含んでいる。このような架設システム26の形態は，図３に明示したとおりである。縦結合材50は合成樹脂製とするのが好適であるが，代案として金属製ストラットで構成することもできる。これに対して，横結合材52は金属製とするのが好適である。これは，横結合材52をバラスト部材46用の支持部としても機能させることを想定したものである。ただし，金属製の横結合材52に代えて合成樹脂製ストラットを使用することもできる。
【００４１】
横結合材52は隣接する２個の架設脚10の間に配置される溝状に形成するのが好適である。この場合，各横結合材52の両端部は架設脚10に固定される。図３に示すように，各横結合材52の両端部は，脚部32の凹所内に配置され，本体12と脚部32との間の移行領域に設けられる溝状の支持部分42に載置される（図６参照）。
【００４２】
図１に示した架設脚10は，最大で４枚までのモジュールパネル16, 20を支持可能とするために，それぞれ高さの異なる支持部14, 18を含んでいる。その際，架設システム26のコーナー部及び縁部領域では，１個又は２個の支持部14, 18のみが使用される。特に，南向きに見た場合の架設システム26の前縁部36を支持するためには，前縁部36に適した形状の架設脚10’が使用される。この架設脚10’は，下側支持部18を設けた第２本体部分38のみで構成される（図２参照）。前縁部36に適した形状の架設脚10’を横方向30においても使用可能とするため，架設脚10’の支持部分42は，横結合材52を支持するために，例外的に本体12と下側支持部18を設けた脚部34との間の移行領域に配置されている。同様に，架設システム26の後縁部48についても，後縁部48に適した形状の架設脚10”を使用することができる。架設脚10”は，上側支持部14を設けた第１本体部分37のみで構成される（図６参照）。
【００４３】
図４は，図３の架設システム26における架設脚10と縦結合材50との間の，円形破線で表した接続領域Ａを示す詳細図である。図１との関連で明らかなとおり，架設脚10の本体12は，その縦方向28における両端部に，縦結合材50用の固定部分53を有している。
【００４４】
縦結合材50と本体12との間には，連続配置される架設脚10の間隔を調整可能とする固定手段54が設けられている。固定手段54は，縦方向28において，架設脚10及び縦結合材50を異なる位置で固定可能とする。本実施形態において，固定手段54は縦結合材50に形成される長孔56と協働するねじを含み，このねじによって縦方向28に調整可能な固定を達成することができる。
【００４５】
図５は図４と同様な詳細図であり，縦結合材50を取外した状態で本体12における固定部分53を示すものである。図５に示すように，架設脚10の固定手段54は係止部58を具えている。この係止部58は，縦結合材50における対応する係止部（図示せず）と協働させることにより，架設脚10と縦結合材50との間の結合位置を調整可能とするのが好適である。これらの係止部を互いに係合させることにより，ねじ締結を要せずに架設脚10を縦方向28に固定することができ，架設システム26を労せずに調整することができる。その後，ねじを付加的に締結すれば，既に係止部58の協働によって得られている固定がより堅固なものになる。更に，固定手段54に締結する個々のねじが後に緩んだ場合でも，係止部58によって縦方向28での必要最小限の固定が保障される。
【００４６】
更に，架設脚10と縦結合材50との間にはストッパ60が設けられている。このストッパ60は，縦結合材50が設置面22と平行に延在する基準角度位置を中心とする角度調整範囲を限定するものである。本実施形態において，ストッパ60は架設脚10に設けられており（図５参照），上記の基準角度位置を中心して±３°の範囲内の角度調整領域を限定している（図４参照）。この角度調整領域により，基礎24上の凹凸や，水はけ目的で設定される勾配の変化を容易に吸収することができる。
【００４７】
架設システム26は，気温変動により大きく影響されるものであり，縦方向28及び横方向30の何れにおいても原則的に数ｍ以上の寸法を有するため，気温変動に起因する伸縮に留意する必要がある。このような伸縮が架設システム26に不所望の歪みを生じさせるのを防止するため，例えば，架設システム26において縦方向28及び／又は横方向30のほぼ中央に配置する架設脚10を，架設脚10の設置面22が含まれる平面内における固定支承部として構成し，他の架設脚10を同一面内における可動支承部として構成することができる。そのために図１及び図６に示すように摺動面61を設け，架設脚10を，設置面22と，任意的に設けられる摺動素子と，摺動面61とを介して基礎24により支持することができる。
【００４８】
架設脚10は，一体成形アルミニウム部材，特にダイカストによる一体成形アルミニウム部材として製造するのが好適である。代案として，合成樹脂製，特に繊維強化樹脂製，又は鋼製としてもよい。合成樹脂製とする場合には，架設脚10のように比較的複雑な形態を有する部材であっても，比較的低いコストで製造することができる。更に，架設脚10の製造に適した合成樹脂として，十分な剛性，耐久性及び耐候性を発現する合成樹脂は，比較的安価に入手することができるため，架設脚10を非常に低いコストで製造することができる。代案として，複数の部材を組み合わせてなる架設脚10として製造することも可能である。
【符号の説明】
【００４９】
10, 10’, 10”  架設脚
12  本体
14  上側支持部
16  第１モジュールパネル
18  下側支持部
20  第２モジュールパネル
22  設置面
24  基礎
25  ソーラーシステム
26  架設システム
28  縦方向
30  横方向
32, 34  脚部
36  前縁部
37  第１本体部分
38  第２本体部分
39  結合ウェブ
40  ダクトホルダ
41, 42, 43  支持部分
44  整流部材
46  バラスト部材
48  後縁部
50  縦結合材
52  横結合材
53  固定部分
54  固定手段
56  長孔
58  係止部
60  ストッパ
61  摺動面
α, β  立上げ角
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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