(57)【要約】【課題】アキシャルギャップ型回転電機において、積層鋼板で電機子用磁芯を形成する場合に、電機子巻線の巻回を妨げずにかつ、電磁鋼板のずれを回避又は抑制する技術を提供する。【解決手段】電機子用磁芯１０は、電機子巻線の巻回軸に平行な第１方向Ｑに直交する第２方向Ｒに積層される磁性体板１２の複数を備え、一の磁性体板１２１と、それに隣接する他の磁性体板１２２とは、巻回部１０ａに相当する第１部位１２ａにおいて、第１方向Ｑ及び第２方向Ｒに直交する第３方向Ｓに延在する第１条Ｔ１を呈する第１ＶカシメＶ１によって嵌着する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
予め定められた回転軸（Ａ）の周りで環状配置されて、前記回転軸に平行な第１方向（Ｑ）に予め定められた空隙を介して界磁部と対向し、複数の電機子巻線のそれぞれが巻回される芯として機能する巻回部（１０ａ）を呈する電機子用磁芯（１０）であって、
前記電機子巻線の巻回軸に平行な前記第１方向に直交する第２方向（Ｒ）に積層される磁性体板（１２）の複数を備え、
一の前記磁性体板と、それに隣接する他の前記磁性体板とは、前記第１方向の位置のうち、前記巻回部に相当する位置の第１部位（１２ａ）において、前記第１方向及び前記第２方向に直交する第３方向（Ｓ）に延在する第１条（Ｔ１）を呈する第１Ｖカシメ（Ｖ１）又は前記第１条を呈する第１丸Ｖカシメ（Ｖ０）によって嵌着する、電機子用磁芯。
【請求項２】
前記一の前記磁性体板（１２）と前記他の前記磁性体板とは、それぞれの前記磁性体板の前記第３方向の幅の中心の位置において、前記第１Ｖカシメ（Ｖ１）又は第１丸Ｖカシメ（Ｖ０）によって嵌着する、
請求項１記載の電機子用磁芯（１０）。
【請求項３】
前記第３方向（Ｓ）は前記第２方向（Ｒ）に直交し、
前記一の前記磁性体板（１２）と前記他の前記磁性体板とは、それぞれの前記第１部位（１２ａ）の前記第１方向の幅の中心の位置において、前記第１Ｖカシメ（Ｖ１）又は第１丸Ｖカシメ（Ｖ０）によって嵌着する、
請求項１又は請求項２記載の電機子用磁芯（１０）。
【請求項４】
前記電機子用磁芯（１０）のうち前記巻回部（１０ａ）は、前記第１方向（Ｑ）からの平面視で略台形状を呈する、
請求項１ないし請求項３のいずれか記載の電機子用磁芯。
【請求項５】
前記電機子用磁芯（１０）は、前記第１方向（Ｑ）の一方側の端部で電機子（３０）のバックヨーク（３２）が呈する凹部（３２ａ）に埋込まれる埋込部（１０ｂ）を呈し、
前記一の前記磁性体板（１２）と、前記他の前記磁性体板とは、前記第１方向の位置のうち、前記埋込部に相当する位置の第２部位（１２ｂ）において、前記第１方向に延在する第２条（Ｕ１）を呈する第２Ｖカシメ（Ｗ１）又は第２丸Ｖカシメ（Ｗ０）によって嵌着する、
請求項１ないし請求項４のいずれか記載の電機子用磁芯。
【請求項６】
前記バックヨーク（３２）は前記第１方向（Ｑ）を法線とする面上で複数の電機子用磁芯（１２）を略環状に配列し、
前記第２方向（Ｒ）は前記面上で前記回転軸（Ａ）を中心とする円の半径方向に等しく、
前記一の前記磁性体板（１２）と前記他の前記磁性体板とは、それぞれの前記磁性体板の前記第３方向（Ｓ）の幅の中心の位置において、前記第２Ｖカシメ（Ｗ１）又は第２丸Ｖカシメ（Ｗ０）によって嵌着する、
請求項５記載の電機子用磁芯（１０）。
【請求項７】
前記電機子用磁芯（１０）は、前記巻回部（１０ａ）に対して前記埋込部（１０ｂ）とは反対側で、前記第１方向（Ｑ）に沿った所定の空隙を介して界磁磁石（５２）と対向し、
前記一の前記磁性体板（１２）と前記他の前記磁性体板とは、それぞれの前記磁性体板の前記埋込部（１０ｂ）に相当する位置のうち前記第１方向（Ｑ）の幅の中心の位置（Ｍ）に対して前記巻回部（１０ａ）に相当する位置とは反対側の位置において、前記第２Ｖカシメ（Ｗ１）又は第２丸Ｖカシメ（Ｗ０）によって嵌着する、
請求項６記載の電機子用磁芯（１０）。
【請求項８】
前記埋込部（１０ｂ）は、前記巻回部（１０ａ）とは反対側において、前記第１方向（Ｑ）に沿って突出する突出部（１０ｃ）を呈し、
前記一の前記磁性体板（１２）と前記他の前記磁性体板とは、それぞれの前記磁性体板の前記突出部に相当する位置において、前記第２Ｖカシメ（Ｗ１）又は第２丸Ｖカシメ（Ｗ０）によって嵌着する、
請求項７記載の電機子用磁芯（１０）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電機子用磁芯に関し、特にアキシャルギャップ型回転電機において積層鋼板で形成される電機子用磁芯に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
予め定められた形状に打抜かれた略平板な電磁鋼板の複数枚を当該電磁鋼板が延在する面の法線方向に積層して、回転電機に搭載される電機子用磁芯を形成する技術が提案されており、例えば下掲の特許文献１ないし特許文献３等に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−０２８８５４号公報
【特許文献２】特開２００３−１１１３１８号公報
【特許文献３】特開２００１−０９５１８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上掲の特許文献１ないし特許文献３に開示された技術はいずれも電機子用磁芯を構成する鋼板同士をカシメ結合している。上掲の特許文献３に開示された技術はラジアルギャップ型回転電機、特にステータたる電機子が径方向外側に配されるラジアルギャップ型回転電機に供する電動機用積層コアに関するものである。ラジアルギャップ型回転電機に供する電機子用磁芯を、回転軸方向に積層する電磁鋼板で形成する場合には、ラジアルギャップ型回転電機が有する電機子用磁芯と同数の凸部を呈する略環状の電磁鋼板を積層して形成し、当該凸部が積層した状態で一の電機子用磁芯を呈する。この場合、各電機子用磁芯に相当する位置においてカシメ結合を設ければ、一の電磁鋼板とそれに回転軸方向で隣接する他の電磁鋼板とは複数個（電機子用磁芯と同数個）のカシメで結合することになる。したがって、電機子巻線が巻回されて電磁鋼板に電機子巻線の張力が作用したとしても、電磁鋼板同士が回転軸方向を法線とする面上でずれることは起こりにくい。
【０００５】
これに対して上掲の特許文献１及び特許文献２に開示された技術はいずれもアキシャルギャップ型回転電機に供するティースに関するものであり、それぞれのティースは個別に形成される。このようなティースのそれぞれに電機子巻線を巻回した場合には電機子巻線の張力によって電磁鋼板がずれる場合がある。特許文献１及び特許文献２のように２箇所でカシメ結合すれば、電磁鋼板のずれを回避できる場合があるが、カシメには丸カシメやＶカシメ等の種類があり、種類によってはこのずれを有効に回避又は抑制するとはいえない。また、カシメは電磁鋼板に凹凸を形成するので、当該凹凸が電機子巻線のスムーズな巻回を妨げることになる。
【０００６】
本発明は、上記課題に鑑み、アキシャルギャップ型回転電機において、積層鋼板で電機子用磁芯を形成する場合に、電機子巻線の巻回を妨げずにかつ、電磁鋼板のずれを回避又は抑制する技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決すべく、本発明に係る電機子用磁芯の第１の態様は、予め定められた回転軸（Ａ）の周りで環状配置されて、前記回転軸に平行な第１方向（Ｑ）に予め定められた空隙を介して界磁部と対向し、複数の電機子巻線のそれぞれが巻回される芯として機能する巻回部（１０ａ）を呈する電機子用磁芯（１０）であって、前記電機子巻線の巻回軸に平行な前記第１方向に直交する第２方向（Ｒ）に積層される磁性体板（１２）の複数を備え、一の前記磁性体板と、それに隣接する他の前記磁性体板とは、前記第１方向の位置のうち、前記巻回部に相当する位置の第１部位（１２ａ）において、前記第１方向及び前記第２方向に直交する第３方向（Ｓ）に延在する第１条（Ｔ１）を呈する第１Ｖカシメ（Ｖ１）又は前記第１条を呈する第１丸Ｖカシメ（Ｖ０）によって嵌着する。
【０００８】
本発明に係る電機子用磁芯の第２の態様は、その第１の態様であって、前記一の前記磁性体板（１２）と前記他の前記磁性体板とは、それぞれの前記磁性体板の前記第３方向の幅の中心の位置において、前記第１Ｖカシメ（Ｖ１）又は第１丸Ｖカシメ（Ｖ０）によって嵌着する。
【０００９】
本発明に係る電機子用磁芯の第３の態様は、その第１の態様又は第２の態様であって、前記第３方向（Ｓ）は前記第２方向（Ｒ）に直交し、前記一の前記磁性体板（１２）と前記他の前記磁性体板とは、それぞれの前記第１部位（１２ａ）の前記第１方向の幅の中心の位置において、前記第１Ｖカシメ（Ｖ１）又は第１丸Ｖカシメ（Ｖ０）によって嵌着する。
【００１０】
本発明に係る電機子用磁芯の第４の態様は、その第１の態様ないし第３の態様のいずれかであって、前記電機子用磁芯（１０）のうち前記巻回部（１０ａ）は、前記第１方向（Ｑ）からの平面視で略台形状を呈する。
【００１１】
本発明に係る電機子用磁芯の第５の態様は、その第１の態様ないし第４の態様のいずれかであって、前記電機子用磁芯（１０）は、前記第１方向（Ｑ）の一方側の端部で電機子（３０）のバックヨーク（３２）が呈する凹部（３２ａ）に埋込まれる埋込部（１０ｂ）を呈し、前記一の前記磁性体板（１２）と、前記他の前記磁性体板とは、前記第１方向の位置のうち、前記埋込部に相当する位置の第２部位（１２ｂ）において、前記第１方向に延在する第２条（Ｕ１）を呈する第２Ｖカシメ（Ｗ１）又は第２丸Ｖカシメ（Ｗ０）によって嵌着する。
【００１２】
本発明に係る電機子用磁芯の第６の態様は、その第５の態様であって、前記バックヨーク（３２）は前記第１方向（Ｑ）を法線とする面上で複数の電機子用磁芯（１２）を略環状に配列し、前記第２方向（Ｒ）は前記面上で前記回転軸（Ａ）を中心とする円の半径方向に等しく、前記一の前記磁性体板（１２）と前記他の前記磁性体板とは、それぞれの前記磁性体板の前記第３方向（Ｓ）の幅の中心の位置において、前記第２Ｖカシメ（Ｗ１）又は第２丸Ｖカシメ（Ｗ０）によって嵌着する。
【００１３】
本発明に係る電機子用磁芯の第７の態様は、その第６の態様であって、前記電機子用磁芯（１０）は、前記巻回部（１０ａ）に対して前記埋込部（１０ｂ）とは反対側で、前記第１方向（Ｑ）に沿った所定の空隙を介して界磁磁石（５２）と対向し、前記一の前記磁性体板（１２）と前記他の前記磁性体板とは、それぞれの前記磁性体板の前記埋込部（１０ｂ）に相当する位置のうち前記第１方向（Ｑ）の幅の中心の位置（Ｍ）に対して前記巻回部（１０ａ）に相当する位置とは反対側の位置において、前記第２Ｖカシメ（Ｗ１）又は第２丸Ｖカシメ（Ｗ０）によって嵌着する。
【００１４】
本発明に係る電機子用磁芯の第８の態様は、その第７の態様であって、前記埋込部（１０ｂ）は、前記巻回部（１０ａ）とは反対側において、前記第１方向（Ｑ）に沿って突出する突出部（１０ｃ）を呈し、前記一の前記磁性体板（１２）と前記他の前記磁性体板とは、それぞれの前記磁性体板の前記突出部に相当する位置において、前記第２Ｖカシメ（Ｗ１）又は第２丸Ｖカシメ（Ｗ０）によって嵌着する。
【発明の効果】
【００１５】
積層鋼板で電機子用磁芯を形成し電機子巻線を巻回する場合には、積層された鋼板同士の間で電機子巻線の張力によってズレが生じる。本発明に係る電機子用磁芯の第１の態様によれば、第１Ｖカシメ又は第１丸Ｖカシメが呈する第１条の延在方向と、積層鋼板に作用する電機子巻線の張力の方向とが同一面内にあるので、鋼板同士のズレを回避又は抑制しつつ、強固に接合することができる。
【００１６】
本発明に係る電機子用磁芯の第２の態様によれば、第１Ｖカシメ又は第１丸Ｖカシメによって磁束の流れが妨げられることを回避又は抑制できる。
【００１７】
本発明に係る電機子用磁芯の第３の態様によれば、第１Ｖカシメ又は第１丸Ｖカシメによって磁束の流れが妨げられることを回避又は抑制できる。また、電機子巻線の張力を均等に受けることができる。
【００１８】
第１方向からの平面視で略台形状を呈する電機子用磁芯の場合、積層された鋼板のそれぞれに作用する電機子巻線の張力の大きさは異なるので、鋼板同士を強固に保持することが必要になる。本発明に係る電機子用磁芯の第４の態様によれば、鋼板同士のズレを回避又は抑制しつつ、第１方向に平行な方向を回転軸とするアキシャルギャップ型モータに供する電機子の、電機子巻線の占積率を高めることができる。
【００１９】
本発明に係る電機子用磁芯の第５の態様によれば、第１条の延在方向と、第２条の延在方向とが直交するので、第１Ｖカシメで鋼板同士の第１方向に垂直な方向のズレ（特に電機子巻線の巻回時の張力によるズレ）を、第２Ｖカシメで鋼板同士の第１方向のズレ（磁気吸引力の差によるズレ）を、それぞれ回避又は抑制できる。
【００２０】
本発明に係る電機子用磁芯の第６の態様によれば、第２カシメ（磁性体板が埋込部に相当する位置で呈する変形）によって磁束の流れが妨げられることを回避又は抑制できる。
【００２１】
本発明に係る電機子用磁芯の第７の態様によれば、一の電機子用磁芯からそれに隣接する他の電機子用磁芯へと向かう磁束の流れを妨げることなく、鋼板同士を強固に保持できる。
【００２２】
電機子用磁芯を保持するに際し、バックヨークに形成される孔に電機子用磁芯を立設するのみならず、電機子用磁芯が立設される位置に孔が形成されている補強板を更に設けて、当該孔に電機子用磁芯の一部を立設することで、電機子用磁芯の保持を強固にすることがある。本発明に係る電機子用磁芯の第８の態様によれば、突出部を当該補強板の孔に立設することができ、電機子用磁芯をより強固に保持できる。しかも、補強板には磁束が流れないので、磁束の流れを妨げることなく、鋼板同士を強固に保持できる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の実施例１に係る電機子用磁芯の斜視図である。
【図２】電機子用磁芯の正面図である。
【図３】電機子用磁芯を採用した回転電機の分解斜視図である。
【図４】Ｖカシメを例示する平面図及び断面図である。
【図５】本発明の変形例に係る電機子用磁芯の斜視図である。
【図６】本発明の変形例に係る電機子用磁芯の斜視図である。
【図７】本発明の変形例に係る電機子用磁芯の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明の好適な実施例について、図面を参照しながら説明する。なお、図１を初めとする以下の図には、本発明に関係する要素のみを示す。
【００２５】
〈実施例１〉
図１ないし図３に示すように、本発明の実施例１に係る電機子用磁芯１０は、アキシャルギャップ型モータ１００の電機子３０に適用される。アキシャルギャップ型モータ１００は、回転子たる界磁子５０と、固定子たる電機子３０とが回転軸Ａに平行な方向Ｑに沿って予め定められた空隙を介して対向している。界磁子５０は界磁磁石（課題を解決するための手段における界磁部）５２と、界磁磁石５２を保持するヨーク５４とを有している。電機子３０は回転軸Ａの周りで環状配置される複数の電機子用磁芯１０と、電機子用磁芯１０のそれぞれに巻回される電機子巻線２０と、電機子用磁芯１０を方向Ｑの一方側端部で保持するバックヨーク３２及び補強板３４とを有している。なお、構造の理解を容易にするため、アキシャルギャップ型モータ１００を回転軸Ｑに沿って分解して示しているが、界磁磁石５２とヨーク５４とは互いに接触しており、電機子用磁芯１０、バックヨーク３２及び補強板３４も互いに接触している。
【００２６】
電機子用磁芯１０は、電機子巻線２０が巻回される芯として機能する巻回部１０ａと、バックヨーク３２が呈する凹部３２ａに埋込まれる埋込部１０ｂとを呈する。例えば埋込部１０ｂは、方向Ｑからの平面視で巻回部１０ａよりも面積が大きい。さらに、埋込部１０ｂは、埋込部１０ｂから巻回部１０ａとは反対側へ突出する突出部１０ｃを呈し、補強板３４が突出部１０ｃと嵌合する孔３４ｃを呈しても良い。例えば突出部１０ｃは、方向Ｑからの平面視で巻回部１０ａよりも面積が小さい。電機子巻線２０の占積率向上の観点から、巻回部１０ａは方向Ｑからの平面視で外周側に拡がる略台形状を呈する。なお、図３では電機子巻線２０のうちの１つのみを示している。
【００２７】
なお、本願では特に断りのない限り、電機子巻線２０はこれを構成する導線の１本１本を指すのではなく、導線が一纏まりに巻回された態様を指すものとする。これは図面においても同様である。また、巻始め及び巻終わりの引出線と、それらの結線も図面においては省略している。また、電機子巻線２０の巻回方法は、ワークを回転させて巻回するスピンドル巻、ノズルを旋回させて固定したワークに巻回するノズル巻等、任意である。さらに、巻回しながら又は巻回後に加熱して線同士を固着させる自己融着線を用いると好適である。また、巻回後に樹脂でモールドしても良い。
【００２８】
一の電機子用磁芯１０は例えば、複数の磁性体板１２をそれぞれ予め定められた形状に打抜き、方向Ｑに直交する方向（磁性体板１２の法線方向）Ｒに積層して形成される。特に、複数の磁性体板１２のそれぞれの幅（方向Ｑ及び方向Ｒのいずれにも直交する方向Ｓの長さ）が一枚ごとに異なるように打抜かれている。図１等においては電機子用磁芯１０の方向Ｓの端部は平坦に示しているが、実際には磁性体板１２の板厚と、隣接する磁性体板の当該幅の差とで規定される階段状を呈する。以後、回転軸Ａに平行な方向Ｑを「第１方向Ｑ」と称し、方向Ｑに直交して磁性体板１２が積層される方向Ｒを「第２方向Ｒ」と称する。図１に示すように、一の磁性体板１２１と、これに隣接する他の磁性体板１２２とは、第１方向Ｑの位置のうち、巻回部１０ａに相当する位置の部位１２ａにおいて、第１方向Ｑ及び第２方向Ｒに直交する第３方向Ｓに延在する条Ｔ１を呈するＶカシメＶ１によって嵌着する。なお、図１では説明の便宜上、電機子用磁芯１０を構成する複数の磁性体板１２のうち、最も回転軸Ａに近い磁性体板を一の磁性体板１２１とし、これに隣接する磁性体板を他の磁性体板１２２としている。図４に示すように条Ｔ１は、第３方向Ｓを法線とする断面視でＶ字形状の谷線として現れる。
【００２９】
ここで、図４において第１方向Ｑを法線とする面を「Ｑ面」、第２方向Ｒを法線とする面を「Ｒ面」、第３方向Ｓを法線とする面を「Ｓ面」とそれぞれ称する。ＶカシメＶ１はＲ面においてその第２方向Ｒに沿って見た平面視が、Ｑ面及びＳ面においてはそれぞれの面での断面視が、それぞれ現れている。また、Ｑ面及びＳ面における断面視では複数の磁性体板のうち、２枚の磁性体板１２１，１２２のみを示すことで、ＶカシメＶ１による磁性体板１２同士の関係を代表して示している。
【００３０】
ＶカシメＶ１のように、第３方向ＳにおけるＶカシメＶ１の全体に延在する条Ｔ１が、Ｓ面における断面視でＶ字形状を呈する場合には、Ｑ面における断面視で示すように条Ｔ１の端点近傍で磁性体板１２１，１２２が第３方向Ｓを法線方向とする面Ｖ２，Ｖ３を呈する。よって、第３方向Ｓに沿った外力が磁性体板１２１に印加されても、面Ｖ２，Ｖ３が形成される位置において磁性体板１２１，１２２の境界に剪断応力が働かず、磁性体板１２１，１２２は滑ることがなく、両者は外れない。
【００３１】
一方、図４のＳ面における断面視で示すように、ＶカシメＶ１の条Ｔ１を形成する二面Ｖ４，Ｖ５は、第１方向Ｑを法線とする面を呈するとは限らない。ＶカシメＶ１は磁性体板１２１に対して外部からパンチが押圧されて形成されることに鑑みれば、二面Ｖ４，Ｖ５の法線は第２方向Ｒの成分も有する。この場合には、第１方向Ｑに沿った外力が端部Ｖ６，Ｖ７に働いた場合、当該外力は両者の境界に対して剪断応力となる成分も有するため、磁性体板１２１，１２２同士が滑り、両者が外れる可能性がある。したがってＶカシメＶ１は、第３方向Ｓを法線とする面Ｖ２，Ｖ３によって磁性体板１２１，１２２が第３方向Ｓにずれることを常に回避又は抑制するが、第１方向Ｑにずれることを常に回避又は抑制するわけではない。
【００３２】
ＶカシメＶ１が形成される巻回部１０ａは電機子巻線２０が巻回され、巻回部１０ａには、電機子巻線２０の巻回軸（第１方向Ｑ）に垂直な方向たる第２方向Ｒ及び第３方向Ｓに沿って電機子巻線２０の張力が作用する。巻回部１０ａは第１方向Ｑからの平面視で略台形状を呈しているので、磁性体板１２１，１２２に作用する電機子巻線２０の張力の大きさはそれぞれで異なる。特に、巻回部１０ａが第１方向Ｑからの平面視において回転軸Ａの外周側で呈する鋭角部１０ｅに沿って電機子巻線２０を曲げるときは、内周側で呈する鈍角部１０ｆに沿って電機子巻線２０を曲げるときに比べて、大きな張力が作用する。そのため、当該張力の反力として、磁性体板１２１，１２２がずれる方向に力が作用する。したがって、ＶカシメＶ１がなければ磁性体板１２は当該張力によって第２方向Ｒ及び第３方向Ｓに沿った、すなわち第１方向Ｑ成分をほとんどもたない外力を受ける。ここでは、磁性体板１２は第２方向Ｒに沿って積層されているので、第２方向Ｒに沿って作用する張力によって磁性体板１２がずれることはない。また、条Ｔ１が第３方向Ｓに延在しているので、第３方向Ｓに沿って作用する張力に磁性体板１２は抗することになり、当該張力によって磁性体板１２がずれることもない。
【００３３】
ＶカシメＶ１を採用することにより、磁性体板１２１，１２２に与えるストレスを抑制しつつ、面Ｖ２，Ｖ３を確実に形成し、磁性体板１２１，１２２同士を強固に固着できる。例えば、ＶカシメＶ１に代えて丸カシメを採用する場合には、ＶカシメＶ１による面Ｖ２，Ｖ３と同じ深さの面を形成するには、当該丸カシメを形成するパンチの円形部分全体を当該深さまで打込まなければ、第３方向Ｓの面を形成することができない。このとき、磁性体板１２１，１２２が変形する量（体積）は、丸カシメを形成する場合よりもＶカシメＶ１を形成する場合の方が小さい。
【００３４】
巻回部１０ａに作用する電機子巻線２０の張力に効率的に抗するには、ＶカシメＶ１は巻回部１０ａの第３方向Ｓの幅の中心の位置において磁性体板１２１，１２２を嵌着することが望ましい。さらに、効率的に張力に抗するには、巻回部１０ａの第１方向Ｑの幅の中心においてＶカシメＶ１が磁性体板１２１，１２２を嵌着することが望ましい。また、巻回部１０ａの回転軸Ａに最も近い側の第３方向Ｓの幅は、回転軸Ａから最も遠い側の幅に比べて狭いので、ＶカシメＶ１を第３方向Ｓの幅の中心に形成するのが効率的である。さらにまた、一の電機子用磁芯１０と、これに隣接する他の電機子用磁芯１０との間を流れる磁束は、電機子用磁芯１０が等間隔に配置されるときには、一の電機子用磁芯１０の第３方向Ｓの幅の中心の一方側においては当該一方側で隣接する他の電機子用磁芯１０との間で流れ、他方側においては当該他方側で隣接する他の電機子用磁芯１０との間で流れる。したがって、当該磁束の流れを阻害することを回避又は抑制する観点からも、ＶカシメＶ１は第３方向Ｓの幅の中心に形成するのが望ましい。これにより、電機子巻線２０の張力に効率的に抗し、磁束の流れを妨げることを回避又は抑制し、効率的に形成することができる。
【００３５】
一の磁性体板１２１と、他の磁性体板１２２とは、第１方向Ｑのうち、埋込部１０ｂに相当する位置の部位１２ｂにおいて、第１方向Ｑに延在する条Ｕ１を呈するＶカシメＷ１によって嵌着する。以後、巻回部１０ａに相当する位置の部位１２ａを「第１部位１２ａ」と称し、埋込部１０ｂに相当する位置の部位１２ｂを「第２部位１２ｂ」と称する。また、第１部位１２ａにおいて呈するＶカシメＶ１を「第１ＶカシメＶ１」と称し、第２部位１２ｂにおいて呈するＶカシメＷ１を「第２ＶカシメＷ１」と称する。さらにまた、第１ＶカシメＶ１が呈する条Ｔ１を「第１条Ｔ１」と称し、第２ＶカシメＷ１が呈する条Ｕ１を「第２条Ｕ１」と称する。
【００３６】
第１ＶカシメＶ１と同様に、第２ＶカシメＷ１もまた、磁束の流れを妨げることを回避又は抑制し、効率的に形成する観点から、埋込部１０ｂの第３方向Ｓの幅の中心に第２ＶカシメＷ１を形成して磁性体板１２１，１２２を嵌着することが望ましい。
【００３７】
また、第２ＶカシメＷ１は、第２部位１２ｂのうち、第１方向Ｑの幅の中心位置Ｍに対して第１部位１２ａとは反対側の位置に形成されることが望ましい。一の電機子用磁芯１０からそれに隣接する他の電機子用磁芯１０へと向かう磁束の流れは第１部位１２ａの近くを通りやすく、当該磁束の流れを妨げにくくするためである。特に、電機子用磁芯１０が突出部１０ｃを呈する場合には、図５に示すように、第２ＶカシメＷ１は突出部１０ｃに相当する位置の部位たる第３部位１２ｃに形成されることがより望ましい。何となれば、突出部１０ｃは補強板３４と嵌合する部位であって、磁束が流れないからである。本実施例においては、孔３４ｃは第２方向Ｒの両側が閉じているため、孔３４ｃは第２ＶカシメＷ１が外れることを回避又は抑制する。
【００３８】
第２ＶカシメＷ１は第２条Ｕ１が延在する第１方向Ｑに沿って作用する力に抗する。このような力は例えば界磁子５０による磁気的な吸引力が挙げられる。磁性体板１２のそれぞれに作用する当該吸引力の大きさは、界磁磁石５２及び電機子用磁芯１０の平面視での大きさの差や、磁性体板１２の径方向の位置等によって均一とはならない。そのため、第２条Ｕ１が第１方向Ｑに沿って延在することにより、磁性体板１２同士の第１方向Ｑのずれを回避又は抑制できる。つまり、第１ＶカシメＶ１が第３方向Ｓに沿って作用する張力に抗し、第２ＶカシメＷ１が第１方向Ｑに沿って作用する力に抗するので、磁性体板１２同士のずれを回避又は抑制し、強固に保持できる。
【００３９】
〈変形例〉
以上、本発明の好適な実施例について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、上記実施例１においては第１ＶカシメＶ１及び第２ＶカシメＷ１によって磁性体板１２１，１２２を嵌着しているが、それぞれが呈する第１条Ｔ１及び第２条Ｕ１を呈していれば、図６に示すように、第１ＶカシメＶ１に代えて第１丸ＶカシメＶ０や、第２ＶカシメＷ１に代えて第２丸ＶカシメＷ０によって磁性体板１２１，１２２を嵌着して電機子用磁芯１０Ａを形成しても良い。
【００４０】
第１丸ＶカシメＶ０の第１条Ｔ１の両端における面の法線は、第２方向Ｒの成分を有さない。よって第１ＶカシメＶ１の面Ｖ２，Ｖ３と類似して、第３方向Ｓに沿った外力に抗して磁性体板１２１，１２２が外れにくい。第１方向Ｑの成分を有する法線を呈する部分も有するので、第１方向Ｑに沿った外力にも抗するという利点がある。
【００４１】
また上記実施例１では、電機子用磁芯１０が巻回部１０ａ、埋込部１０ｂ及び、突出部１０ｃを呈する態様を説明したが、図６に示すように、突出部１０ｃは省略しても良い。また、上記実施例１では、埋込部１０ｂが第１方向Ｑからの平面視で巻回部１０ａよりも面積が大きい態様を説明したが、図７に示すように、電機子用磁芯１０Ｂの埋込部１０ｄは、巻回部１０ａよりも第１方向Ｑからの平面視での面積が小さくても良い。また、電機子３０は必ずしも補強板３４を有している必要はなく、バックヨーク３２が電機子用磁芯１０及び電機子巻線２０を保持しても良い。さらにまた、バックヨーク３２に代えて圧粉磁芯等、積層鋼板以外のものであっても良い。
【符号の説明】
【００４２】
Ａ  回転軸
Ｑ  第１方向
Ｒ  第２方向
Ｓ  第３方向
Ｔ１  第１条
Ｕ１  第２条
Ｖ１  第１Ｖカシメ
Ｖ０  第１丸Ｖカシメ
Ｗ１  第２Ｖカシメ
Ｗ０  第２丸Ｖカシメ
１０，１０Ａ，１０Ｂ  電機子用磁芯
１０ａ  巻回部
１０ｂ  埋込部
１２；１２１，１２２  磁性体板
１２ａ  第１部位
１２ｂ  第２部位
２０  電機子巻線
３０  電機子
３２  バックヨーク
３２ａ  凹部
５２  界磁磁石
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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