(57)【要約】【課題】同じ寸法形状の保持台を流用してコイル径の異なる加熱コイルを確実に保持台に搭載できて保持台の製作コストを削減でき、しかも、コイル径が小さな加熱コイルを保持台に搭載してこれらを並設する場合でも、設置スペースの増大や、調理器全体の重量の増加等の不具合発生を極力抑えることが可能な電磁誘導加熱調理器の加熱コイルユニットを提供する。【解決手段】誘導加熱用の加熱コイル２を保持する保持台１を備え、この保持台１は平面視で略四角形に形成されるとともに、その中央部に略円筒状の突起部１２が形成され、この突起部１２を中心にして加熱コイル２が略円形の渦巻き状に巻装されている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
誘導加熱用の加熱コイルを保持する保持台を備え、この保持台は平面視で略四角形に形成されるとともに、その中央部に略円筒状の突起部が形成され、この突起部を中心にして前記加熱コイルが略円形の渦巻き状に巻装されていることを特徴とする電磁誘導加熱調理器の加熱コイルユニット。
【請求項２】
前記保持台の形状は略長方形であり、かつ互いに対向する表面の内、一方の表面の互いに対向する長辺側の縁部には、各縁部に沿って前記加熱コイルの巻き付け位置規制用の堰部が突出形成されていることを特徴とする請求項１記載の電磁誘導加熱調理器の加熱コイルユニット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁誘導加熱調理器の加熱コイルユニットに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、電磁誘導加熱調理器においては、ポット、鍋、フライパン等の各種の調理器具の被加熱面となる底面が略円形であることから、通常、その底面の形状に沿うように略円形の加熱コイルユニットが広く使用されている（例えば、下記の特許文献１、２参照）。
【０００３】
すなわち、従来の加熱コイルユニットは、耐熱樹脂成型品からなる絶縁性を有する平面視で略円形の保持台を有し、この保持台の中央部には表面側に突出した円形状の突起部が形成されている。そして、この突起部を中心として表面側にリッツ線からなる加熱コイルが略円形の渦巻き状に巻き付けられている。
【０００４】
このように、従来の電磁誘導加熱調理器の加熱コイルユニットは、調理器具の底面の形状に合致するように略円形の渦巻き状に加熱コイルが形成されることから、この形状に合わせて、加熱コイルを保持する保持台も平面視で略円形に形成されている。そして、加熱コイルのコイル径は、調理器具の底面の大きさに適合するように予め設定される。例えば、調理器具の底面の寸法が大きくて加熱能力が５ｋＷ必要な場合、コイル径は２７０ｍｍに、また、調理器具の底面の寸法がこれより少し小さく加熱能力が３ｋＷ必要な場合、コイル径は２５０ｍｍに設定される。
【０００５】
ここで、調理器具の底面の大きさに適合するように形成された略円形の加熱コイルを略円形の保持台に搭載して加熱コイルユニットを構成する場合、従来では、（ｉ）加熱コイルのコイル径の大きさに応じて保持台の直径もそれぞれ異なるものを使用したり、あるいは（ｉｉ）コイル径の大きなものに予め適合するように製作した略円形の保持台を、コイル径の小さなものにも流用する、などの対策が講じられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００４−３３５３２４号公報
【特許文献２】特開２００７−２５８１４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、前述の（ｉ）のように、加熱コイルの寸法に応じた形状の保持台を使用する場合には、寸法の異なる保持台を個別に製作する必要があるため、製作コストがかかるという問題がある。特に、保持台は、通常、樹脂成型品であるため、保持台の寸法に応じて金型を多種類製作する必要が生じ、コストアップとなる。
【０００８】
また、前述の（ｉｉ）のように、加熱コイルのコイル径の大きなものに予め適合するように製作した略円形の保持台を、コイル径の小さな加熱コイルにも流用する場合には、金型を多種類製作する必要がないので、その面でのコストアップはないが、次の課題がある。
【０００９】
例えば、業務用の電磁誘導加熱調理器においては、図９に示すように、加熱コイルユニットａの複数台を並べて設置する場合がある。なお、ｂは操作パネル、ｃはトッププレート、ｄは鍋等の調理器具である。
【００１０】
この場合、各加熱コイルを搭載する略円形の保持台は、元々、コイル径の大きなものに適合するように予め製作されたものであるので、コイル径の小さなものを使用する場合であっても、寸法が大きい略円形の保持台を並置することになり、その結果、各加熱コイルユニットａを並置した場合の全体の設置幅Ｗが大きくなり、設置スペースの増大や、電磁誘導加熱調理器全体の重量の増加等を招くという不具合を生じる。
【００１１】
なお、図９に示したように、複数台の加熱コイルユニットａを並置する場合、各保持台を楕円形に形成し、この楕円形の保持台に、加熱コイルを楕円形の渦巻き状に巻装して装備すれば、互いに隣接する加熱コイルユニットの相互間の距離を短くすることができて設置幅Ｗの短縮化が可能である。しかしながら、そのような構成にすると、通常、被加熱面となる底面が略円形である各種の調理器具に対して、楕円状の加熱コイルで加熱することになるので、加熱箇所が不均一になり易いばかりか、加熱効率も悪くなるため適切でない。
【００１２】
本発明は、上記の課題を解決するためになされたもので、従来のように、略円形に巻装されたコイル径の異なる加熱コイルごとに、寸法形状の異なる保持台を準備しなくても、同じ寸法形状の保持台を流用してコイル径の異なる加熱コイルを確実に保持台に搭載することができて、保持台の製作コストの削減が可能で、しかも、コイル径が小さな加熱コイルを保持台に搭載してこれらを並設する場合でも、設置スペースの増大や、調理器全体の重量の増加等の不具合発生を極力抑えることが可能な電磁誘導加熱調理器の加熱コイルユニットを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記の目的を達成するために、本発明は、次の構成を採用している。
すなわち、請求項１記載の発明に係る電磁誘導加熱調理器の加熱コイルユニットは、誘導加熱用の加熱コイルを保持する保持台を備え、この保持台は平面視で略四角形に形成されるとともに、その中央部に略円筒状の突起部が形成され、この突起部を中心にして前記加熱コイルが略円形の渦巻き状に巻装されていることを特徴としている。
【００１４】
また、請求項２記載の発明に係る電磁誘導加熱調理器の加熱コイルユニットは、請求項１記載の発明の構成において、前記保持台の形状は略長方形であり、互いに対向する表面の内、一方の表面の互いに対向する長辺側の縁部には、各縁部に沿って前記加熱コイルの巻き付け位置規制用の堰部が突出形成されていることを特徴としている。
【発明の効果】
【００１５】
請求項１記載の発明によれば、従来のようにコイル径の異なる加熱コイルごとに寸法形状の異なる保持台を準備する必要がなく、同じ寸法形状の保持台を流用してコイル径の異なる加熱コイルを搭載できるので、保持台を安価に製作することができ、保持台の製作コストの削減が可能となる。しかも、コイル径が比較的小さな加熱コイルを保持台に搭載した加熱コイルユニットを複数台を並置する場合でも、従来に比べて保持台の並列方向の横幅を小さくできるので、設置スペースの増大や、調理器全体の重量の増加等の不具合発生を極力抑えることが可能となる。
【００１６】
また、請求項２記載の発明によれば、上記請求項１記載の発明の効果に加えて、各加熱コイルのコイル径やその保持台上の位置が堰部によって規制されるため、コイル径の小さい加熱コイルを保持台上に簡単に搭載することができる。しかも、この加熱コイルユニットの複数台を並置する場合、各加熱コイルユニットの互いに隣接する長辺側の端部同士を当接させた状態で並べるだけで、加熱コイル相互間の距離が常に適切に設定されることになる。このため、電磁誘導加熱調理器の組み立て性を向上させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の実施の形態１における電磁誘導加熱調理器の加熱コイルユニットを構成する保持台の平面図である。
【図２】同保持台の正面図である。
【図３】同保持台に比較的コイル径の小さい加熱コイルを巻装する場合の状態を示す説明図である。
【図４】同保持台に比較的コイル径の大きい加熱コイルを巻装する場合の状態を示す説明図である。
【図５】本発明の実施の形態２における電磁誘導加熱調理器の加熱コイルユニットを構成する保持台の平面図である。
【図６】同保持台の正面図である。
【図７】同保持台に比較的コイル径の小さい加熱コイルを巻装する場合の状態を示す説明図である。
【図８】同保持台に比較的コイル径の大きい加熱コイルを巻装する場合の状態を示す説明図である。
【図９】複数台の加熱コイルユニットを並置して電磁誘導加熱調理器を構成した場合の正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
実施の形態１．
図１は本発明の実施の形態１における電磁誘導加熱調理器の加熱コイルユニットを構成する保持台の平面図、図２は同保持台の正面図である。
【００１９】
この実施の形態１の電磁誘導加熱調理器の加熱コイルユニットは、フェノール樹脂系などの絶縁性の耐熱樹脂成型品からなる保持台１を備える。この保持台１は、平面視で略長方形に形成されており、コイル径の異なる複数の加熱コイル２に対しても共通に使用できるように、各辺の長さが設定されている。すなわち、本例の場合、保持台１の短辺の長さＬａは、加熱能力が小さい方の加熱コイル２のコイル径（例えば３ｋＷの加熱能力をもつ加熱コイル２の場合には２５０ｍｍ程度）と略同じ長さになるように設定され、また、長辺の長さＬｂは、加熱能力が大きい方の加熱コイル２のコイル径（例えば５ｋＷの加熱能力をもつ加熱コイル２の場合には２７０ｍｍ程度）よりも幾分長くなるように設定されている。
【００２０】
また、この保持台１は、その中央部に上下に貫通する丸穴１１が形成され、その丸穴１１を外囲する状態で一方の表面側に向けて円筒状の突起部１２が突出形成されている。また、保持台１の突起部１２の形成側の面には、突起部１２を中心にして放射状に複数箇所（ここでは６箇所）にわたって凹部１３が形成されるとともに、各凹部１３の間は軽量化および材料節約のために、略扇状の切欠穴１４が形成されている。さらに、保持台１の四隅には保持台１を固定基板等にボルト等によって固定するための取付穴１５が形成され、短辺側の縁部には加熱コイル２の引出穴１６が、また、突起部１２に近接した箇所には加熱コイル２の引込穴１７がそれぞれ形成されている。
【００２１】
そして、上記の各凹部１３内には、磁束の外部漏れを制限するために平坦な棒状のフェライトコア３が収納されて接着等によって一体固定される。また、この保持台１の上には、後述するように、突起部１２を中心にして加熱コイル２が螺旋状に巻き付けられる。この場合の加熱コイル２としては、高周波域での表皮効果を低減させるリッツ線等が適用される。さらに、図示していないが、保持台１と加熱コイル２の間などには、加熱コイル２が位置ずれするのを防止するために接着固定用のシリコン樹脂が塗布される。
【００２２】
図１および図２に示した構成の保持台１に加熱コイル２を搭載して加熱コイルユニットを製作するには、まず、各保持台１の各凹部１３内にフェライトコア３を収納して接着等によって一体固定する。
【００２３】
次に、各保持台１の突起部１２の形成側の表面に接着固定用のシリコン樹脂を塗布した後、引込穴１７を通して加熱コイル２の一端を差し込んで表面側に引き出し、最初に突起部１２に引っ掛かけながら加熱コイル２が略円形の渦巻き状になるように巻き付ける。そして、加熱コイル２の巻き付け後は、加熱コイル２の末端部を引出穴１６に挿通して外部に引き出す。
【００２４】
コイル径が小さい方の加熱コイル２を保持台１に搭載する場合、図３（ａ），（ｂ）に示すように、加熱コイル２の巻き付け回数が少なくなるが、そのときのコイル径と略同じ長さになるように保持台１の短辺の長さＬａが予め設定されているため、巻き付け後の加熱コイル２は、保持台１の各辺からはみ出すことはない。
【００２５】
これに対して、コイル径が大きい方の加熱コイル２を保持台１に搭載する場合、図４（ａ）、（ｂ）に示すように、加熱コイル２の巻き付け回数が多くなるので、加熱コイル２は保持台１の長辺側にみ出すことになる。しかし、長辺の長さＬｂは、加熱能力の大きな加熱コイル２のコイル径よりも幾分長くなるように設定されているので、加熱コイル２は短辺側にはみ出さない。よって、巻付け後の加熱コイル２を引出穴１６に挿通して外部に確実に引き出せるとともに、取付穴１５にボルトを挿通するなどして保持台１を固定基板等に容易に固定することができる。
【００２６】
こうして、加熱コイル２の巻き付け後は、加熱コイル２の巻き付け位置が位置ずれしないように、その表面にシリコン樹脂を塗布して接着固定するとともに、加熱コイル２の各終端部も図示しない固定具により固定する。
【００２７】
以上のように、この実施の形態１では、従来のように略円形に巻装されたコイル径の異なる加熱コイル２ごとに寸法形状の異なる保持台１を準備しなくても、同じ寸法形状の保持台１を流用してコイル径の異なる加熱コイル２を確実に保持台１に搭載することができるため、保持台１を安価に製作することができ、保持台１の製作コストの削減が可能となる。
【００２８】
また、電磁誘導加熱調理器を構成するために、コイル径が小さい加熱コイル２を保持台１に搭載した加熱コイルユニットを一列に並置する場合、各保持台１の長辺側の端部同士が互いに向かい合うようにすれば、各保持台１の並列方向の横幅Ｌａは小さいので、従来のようにコイル径が大きい加熱コイル２に適合した略円形の保持台１を一列に並べる場合に比べて、全体の設置幅Ｗを小さくすることができ、設置スペースの増大や、電磁誘導加熱調理器全体の重量の増加等の不具合発生を極力抑えることができる。
【００２９】
実施の形態２．
図５は本発明の実施の形態２における電磁誘導加熱調理器の加熱コイルユニットを構成する保持台の平面図、図６は同保持台の正面図であり、図１ないし図４に示した実施の形態１と対応もしくは相当する構成部分には同一の符号を付す。
【００３０】
この実施の形態２の特徴は、平面視で略長方形の保持台１の中央部に形成された丸穴１１を外囲する状態で上下両側の表面に向けて円筒状の突起部１２がそれぞれ突出形成されている。また、この保持台１の両表面の内、一方の表面側の互いに対向する長辺側の縁部には、各縁部に沿って加熱コイル２の巻き付け位置規制用の堰部１８が突出形成されている。この場合の左右の堰部１８の内側同士の間隔Ｌｃは、加熱能力が小さい方の加熱コイル２のコイル径（例えば３ｋＷの加熱能力をもつ加熱コイル２の場合には２５０ｍｍ程度）と略同じ長さになるように設定されている。
その他の構成は実施の形態１の場合と同様であるから、ここでは詳しい説明は省略する。
【００３１】
この実施の形態２において、コイル径の小さい加熱コイル２を保持台１上に搭載する際には、図７（ａ）、（ｂ）に示すように、堰部１８が形成されている側の面を表側にして、保持台１の引込穴１７を通して加熱コイル２の一端を差し込んで表面側に引き出し、最初に突起部１２に引っ掛かけながら加熱コイル２が略円形の渦巻き状になるように巻き付ける。その際、加熱コイル２のコイル径が左右の堰部１８間の距離Ｌｃに達した時点で巻き付け作業を停止し、加熱コイル２の端部を引出穴１６に挿通して外部に引き出す。したがって、加熱コイル２のコイル径の調整を左右の堰部１８間の距離Ｌｃによって容易に判断することができ、加熱コイル２の巻き付け作業が容易になる。
【００３２】
一方、コイル径の大きい加熱コイル２を保持台１上に搭載する際には、図８（ａ）、（ｂ）に示すように、保持台１の堰部１８が形成されている側の面と反対側の面を表にして、保持台１の引込穴１７を通して加熱コイル２の一端を差し込んで表面側に引き出し、最初に突起部１２に引っ掛かけながら加熱コイル２が略円形の渦巻き状になるように巻き付ける。その場合、この加熱コイル２の搭載面には堰部１８が形成されていないので、加熱コイル２の巻き付け回数を多くなって保持台１の長辺側にはみ出しても、何ら支障なく巻き付け作業を継続することができる。このため、加熱コイル２の巻き付け作業を容易に行える。
【００３３】
このように、この実施の形態２では、加熱コイル２のコイル径の大小に応じて保持台１の両表面のいずれかを選択することで、加熱コイル２を保持台１上に簡単に搭載することができる。
【００３４】
しかも、コイル径が小さい加熱コイル２を保持台１に搭載した加熱コイルユニットの複数台を一列に並置する場合、各保持台１の長辺側の端部同士を当接させるだけで、加熱コイル２の相互間の距離が常に適切に設定されることになる。このため、電磁誘導加熱調理器の組み立て作業性を向上させることが可能となる。
その他の作用効果は、実施の形態１の場合と同様である。
【００３５】
なお、上記の実施の形態１、２では、説明の便宜上、加熱コイル２のコイル径として２５０ｍｍの場合と２７０ｍｍの場合を例にとって説明したが、このようなコイル径をもつものに限定されないことは勿論である。
【００３６】
また、本発明は、図１ないし図８に示した構成のものに限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲内において各種の変形を加えることができる。例えば、実施の形態１、２では保持台１を平面視で略長方形としたが、このような形状に限らず、例えば正方形に形成したり、四隅を切り欠いた形状とするなど、若干の変形を加えることが可能である。また、フェライトコア３は平坦な棒状のものを使用しているが、扇形に形成したものを使用することも可能である。
【符号の説明】
【００３７】
１  保持台、２  加熱コイル、１２  突起部、１８  堰部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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