(57)【要約】      （修正有）【課題】無駄な熱の散逸が殆どなく、短時間に高温になり、又、細菌やウイルスを死滅させ易い電磁誘導加熱装置を提供する。【解決手段】内側の第一発熱体１と第一発熱体１の外側に位置する第二発熱体２と第二発熱体２の外側に設けられた第一流路Ｆ１と第一発熱体１と第二発熱体２との間に設けられた第二流路Ｆ２とを備え、第一流路Ｆ１に導入された非加熱媒体は第二発熱体２及び第一発熱体１に接触せずに第一流路Ｆ１及び第二流路Ｆ２を流れ、第二発熱体２に交番電力を印加することにより第二発熱体２が発熱すると共に第一発熱体１との間の電磁誘導作用により第一発熱体１が発熱し、第一流路Ｆ１に導入された非加熱媒体は第一流路Ｆ１にて第二発熱体２により加熱されると共に第二流路Ｆ２にて第一発熱体１及び第二発熱体２により加熱されるように構成する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内側の第一発熱体と、当該第一発熱体の外側に位置する第二発熱体と、当該第二発熱体の外側に設けられた第一流路と、当該第一発熱体と当該第二発熱体との間に設けられた第二流路とを備え、当該第一流路に導入された非加熱媒体は、当該第二発熱体及び第一発熱体に接触せずに当該第一流路及び第二流路を流れ、当該第二発熱体に交番電力を印加することにより、当該第二発熱体が発熱すると共に、当該第一発熱体との間の電磁誘導作用により、当該第一発熱体が発熱し、当該第一流路に導入された非加熱媒体は、当該第一流路にて当該第二発熱体により加熱されると共に、当該第二流路にて当該第一発熱体及び第二発熱体により加熱されるように構成されてなることを特徴とする電磁誘導加熱装置。
【請求項２】
内側の第一発熱体と、当該第一発熱体の外側に位置する第二発熱体と、当該第二発熱体の外側に設けられた第一流路及び第二流路と、当該第一発熱体と当該第二発熱体との間に設けられた第三流路とを備え、当該第一流路に導入された非加熱媒体は、当該第二発熱体及び第一発熱体に接触せずに当該第一流路、第二流路及び第三流路を流れ、当該第二発熱体に交番電力を印加することにより、当該第二発熱体が発熱すると共に、当該第一発熱体との間の電磁誘導作用により、当該第一発熱体が発熱し、当該第一流路に導入された非加熱媒体は、当該第二流路にて当該第二発熱体により加熱されると共に、当該第三流路にて当該第一発熱体及び第二発熱体により加熱されるように構成されてなることを特徴とする電磁誘導加熱装置。
【請求項３】
内側の第一発熱体と、当該第一発熱体の外側に位置する第二発熱体と、当該第二発熱体の外側に設けられた第三発熱体と、当該第三発熱体の外側に設けられた第一流路と、当該第三発熱体の内側に設けられた第二流路と、当該第一発熱体と当該第二発熱体との間に設けられた第三流路とを備え、当該第一流路に導入された非加熱媒体は、当該第三発熱体、第二発熱体及び第一発熱体に接触せずに当該第一流路、第二流路及び第三流路を流れ、当該第二発熱体に交番電力を印加することにより、当該第二発熱体が発熱すると共に、当該第一発熱体及び第三発熱体との間の電磁誘導作用により、当該第一発熱体及び第三発熱体が発熱し、当該第一流路に導入された非加熱媒体は、当該第一流路にて当該第三発熱体により加熱され、次いで、当該第二流路にて当該第二発熱体及び第三発熱体により加熱されると共に、当該第三流路にて当該第一発熱体及び第二発熱体により加熱されるように構成されてなることを特徴とする電磁誘導加熱装置。
【請求項４】
第一発熱体が、金属製の筒体の内部に加熱により発熱し蓄熱することができる発熱・蓄熱材を内蔵させてなることを特徴とする、請求項１、２又は３に記載の電磁誘導加熱装置。
【請求項５】
請求項１、２、３又は４に記載の電磁誘導加熱装置と暖房を必要とする部位又は設備とを接続して、当該電磁誘導加熱装置から供給された加熱媒体により該暖房を必要とする部位又は設備の暖房を行うようにしてなることを特徴とする電磁誘導加熱装置を用いた暖房装置。
【請求項６】
請求項１、２、３又は４に記載の電磁誘導加熱装置と温水を必要とする部位又は設備とを接続して、当該電磁誘導加熱装置から該温水を必要とする部位又は設備に対して温水の供給を行うようにしてなることを特徴とする電磁誘導加熱装置を用いた給湯装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁誘導加熱装置及びそれを用いた暖房・給湯装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、暖房装置や給湯装置に具備せしめられる加熱装置としては、重油等の燃料を燃焼した熱で、水を加熱するボイラが一般的に用いられてきた。
一方、加熱装置として、電磁誘導作用により生じた熱で、水を加熱するように構成された電磁誘導加熱装置も多数提案されている。
例えば、特開２００１−２６３８１０号公報には、水が流通するパイプの内側に電磁誘導により発熱する鉄板からなる昇温器を配設し、当該パイプの外側にコイルを巻いて通電することによって、パイプ内に設けた当該昇温器を電磁誘導加熱して、パイプ内を通過する水を加熱するように構成されたものが提案されている。
しかしながら、この従来例では、水が流通するパイプの内側に電磁誘導加熱し得る鉄板からなる昇温器を設けて、パイブの外側に電線を巻き回してワ−クコイル（ソレノイドコイル）を形成して、パイプ内を流れる水を加熱する構成であるため、昇温器と水が接触して熱損失が大きく熱効率が低いものとなる。
他の電磁誘導加熱装置も、上記昇温器のような発熱体が水と接触して当該水を加熱する形式が殆んどである（特開２００２−０２２１０７号公報、特開２００３−２９７５３７号公報、特開２００５−２３３５７２号公報、特開２００５−３２７７３８号公報、特開２００６−０６４３５８号公報、特開２００７−１７８０８９号公報、特開２００８−２０２９２２号公報、特開２００８−２０４９２７号公報、特開２００９−１７４７６８号公報）
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−２６３８１０号公報、特開２００２−０２２１０７号公報、特開２００３−２９７５３７号公報、特開２００５−２３３５７２号公報、特開２００５−３２７７３８号公報、特開２００６−０６４３５８号公報、特開２００７−１７８０８９号公報、特開２００８−２０２９２２号公報、特開２００８−２０４９２７号公報、特開２００９−１７４７６８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、上記のような従来技術の欠点を解消できる技術を提供することを目的としたものである。
本発明の他の目的および新規な特徴は以下の明細書及び図面の記載からも明らかになるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の特許請求の範囲は、次の通りである。
（請求項１）  内側の第一発熱体と、当該第一発熱体の外側に位置する第二発熱体と、当該第二発熱体の外側に設けられた第一流路と、当該第一発熱体と当該第二発熱体との間に設けられた第二流路とを備え、当該第一流路に導入された非加熱媒体は、当該第二発熱体及び第一発熱体に接触せずに当該第一流路及び第二流路を流れ、当該第二発熱体に交番電力を印加することにより、当該第二発熱体が発熱すると共に、当該第一発熱体との間の電磁誘導作用により、当該第一発熱体が発熱し、当該第一流路に導入された非加熱媒体は、当該第二流路にて当該第一発熱体及び第二発熱体により加熱されると共に、当該第二流路にて当該第一発熱体及び第二発熱体により加熱されるように構成されてなることを特徴とする電磁誘導加熱装置。
（請求項２）  内側の第一発熱体と、当該第一発熱体の外側に位置する第二発熱体と、当該第二発熱体の外側に設けられた第一流路及び第二流路と、当該第一発熱体と当該第二発熱体との間に設けられた第三流路とを備え、当該第一流路に導入された非加熱媒体は、当該第二発熱体及び第一発熱体に接触せずに当該第一流路、第二流路及び第三流路を流れ、当該第二発熱体に交番電力を印加することにより、当該第二発熱体が発熱すると共に、当該第一発熱体との間の電磁誘導作用により、当該第一発熱体が発熱し、当該第一流路に導入された非加熱媒体は、当該第二流路にて当該第二発熱体により加熱されると共に、当該第三流路にて当該第一発熱体及び第二発熱体により加熱されるように構成されてなることを特徴とする電磁誘導加熱装置。
（請求項３）  内側の第一発熱体と、当該第一発熱体の外側に位置する第二発熱体と、当該第二発熱体の外側に設けられた第三発熱体と、当該第三発熱体の外側に設けられた第一流路と、当該第三発熱体の内側に設けられた第二流路と、当該第一発熱体と当該第二発熱体との間に設けられた第三流路とを備え、当該第一流路に導入された非加熱媒体は、当該第三発熱体、第二発熱体及び第一発熱体に接触せずに当該第一流路、第二流路及び第三流路を流れ、当該第二発熱体に交番電力を印加することにより、当該第二発熱体が発熱すると共に、当該第一発熱体及び第三発熱体との間の電磁誘導作用により、当該第一発熱体及び第三発熱体が発熱し、当該第一流路に導入された非加熱媒体は、当該第一流路にて当該第三発熱体により加熱され、次いで、当該第二流路にて当該第二発熱体及び第三発熱体により加熱されると共に、当該第三流路にて当該第一発熱体及び第二発熱体により加熱されるように構成されてなることを特徴とする電磁誘導加熱装置。
（請求項４）  第一発熱体が、金属製の筒体の内部に加熱により発熱し蓄熱することができる発熱・蓄熱材を内蔵させてなることを特徴とする、請求項１、２又は３に記載の電磁誘導加熱装置。
（請求項５）  請求項１、２、３又は４に記載の電磁誘導加熱装置と暖房を必要とする部位又は設備とを接続して、当該電磁誘導加熱装置から供給された加熱媒体により該暖房を必要とする部位又は設備の暖房を行うようにしてなることを特徴とする電磁誘導加熱装置を用いた暖房装置。
（請求項６）  請求項１、２、３又は４に記載の電磁誘導加熱装置と温水を必要とする部位又は設備とを接続して、当該電磁誘導加熱装置から該温水を必要とする部位又は設備に対して温水の供給を行うようにしてなることを特徴とする電磁誘導加熱装置を用いた給湯装置。
【発明の効果】
【０００６】
本願において開示される発明のうち代表的なものによって得られる効果を簡単に説明すれば、下記のとおりである。
すなわち、本発明によれば、請求項１に記載の発明において、電磁誘導加熱装置を内側の第一発熱体と、当該第一発熱体の外側に位置する第二発熱体と、当該第二発熱体の外側に設けられた第一流路と、当該第一発熱体と当該第二発熱体との間に設けられた第二流路とを備え、当該第一流路に導入された非加熱媒体は、当該第二発熱体及び第一発熱体に接触せずに当該第一流路及び第二流路を流れ、当該第二発熱体に交番電力を印加することにより、当該第二発熱体が発熱すると共に、当該第一発熱体との間の電磁誘導作用により、当該第一発熱体が発熱し、当該第一流路に導入された非加熱媒体は、当該第一流路にて当該第二発熱体により加熱されると共に、当該第二流路にて当該第一発熱体及び第二発熱体により加熱されるように構成することにより、当該第二発熱体に交番電力を印加すると、当該第二発熱体が発熱すると共に、当該第一発熱体との間の電磁誘導作用により、当該第一発熱体も発熱するので、当該第一流路に導入された非加熱媒体は、当該第一流路にて当該第二発熱体により加熱されると共に、当該第二流路にて当該第一発熱体及び第二発熱体の両者により共に加熱されることができるので、極めて高い熱効率で加熱することができ、本発明の電磁誘導加熱装置は、無駄な熱の散逸が殆どなく、電磁誘導により第一発熱体及び第二発熱体の両者から発生した熱を共に無駄にすることなく非加熱媒体の加熱に利用でき、高速の非加熱媒体の加熱上昇が行われて短時間に高温になり、又、その細菌やウイルスを死滅させ易く、更には、当該第一流路及び第二流路を通過した非加熱媒体は、その分子レベルが小さくなり、ナノレベルのものとなる。
第二流路が、密閉（被覆）された第一発熱体と第二発熱体との間に設けられ、又、第一流路が、密閉（被覆）された第二発熱体の外側に設けられているので、非加熱媒体は、当該第一流路及び第二流路中を第二発熱体及び第一発熱体に接触せずに流れるので、熱損失が少なく熱効率が高いものとなる。
即ち、第一発熱体及び第二発熱体は、金属の筒体等で被覆されており、非加熱媒体等に曝されるのを防止でき、第二発熱体中の励磁コイルが破損（腐食し断線する等）したりするすることを低減でき、装置の信頼性を増すことができる。
請求項２に記載の発明において、電磁誘導加熱装置の非加熱媒体の流路を３つとし、第一流路、第二流路及び第三の流路を備えさせることにより、上記の利点に加えて、非加熱媒体の導入口や非加熱媒体の流れを変更することができる。
請求項３に記載の発明において、第一発熱体及び第二発熱体に加えて、第三発熱体を備えさせることにより、上記の利点に加えて、第二発熱体に交番電力を印加すると、その両側の当該第一発熱体及び第三発熱体の両者が発熱するので、より一層、高速の非加熱媒体の加熱上昇が行われて、短時間に高温になり、又、より一層、その細菌やウイルスを死滅させ易く、更には、非加熱媒体は、より一層、その分子レベルが小さくなり、ナノレベルのものとなる。請求項２に記載の発明と同様に、電磁誘導加熱装置の非加熱媒体の流路を３つとし、第一流路、第二流路及び第三の流路を備えてなるので、同様に、非加熱媒体の導入口や非加熱媒体の流れを変更することができる。
請求項４に記載の発明において、第一発熱体を、金属製の筒体の内部に加熱により発熱し蓄熱することができる発熱・蓄熱材を内蔵させてなるが、当該第一発熱体における発熱・蓄熱材は、加熱により５００℃以上、好ましくは６００℃〜９００℃といった高温域の所望の温度に発熱させることができ、特に、当該発熱・蓄熱材として固化した塊状のものを使用すれば、当該発熱・蓄熱材による非加熱媒体の加熱効率を向上させることができ、当該発熱・蓄熱材は、発熱と共に、熱を蓄えることができるので、非加熱媒体が暖房機などとの間で循環使用されても、冷めず極めて高い熱効率で加熱することができる。
請求項５に記載の発明において、暖房装置に具備せしめられる非加熱媒体の加熱装置を上記のような電磁誘導加熱装置にて構成し、当該電磁誘導加熱装置と暖房を必要とする部位又は設備とを接続して、当該電磁誘導加熱装置から供給された加熱媒体により該暖房を必要とする部位又は設備の暖房を行うようにしたので、効率的な暖房を行うことができ、短時間に高温になり、第一発熱体における発熱・蓄熱材は、発熱と共に、熱を蓄えることができるので、非加熱媒体が暖房機などとの間で循環使用されても、冷めず極めて高い熱効率で加熱することができ、非加熱媒体を不凍液で構成すると、寒冷地での暖房でも、凍結せずに、暖房を良好に行うことができる。
請求項６に記載の発明においては、電磁誘導加熱装置と温水を必要とする部位又は設備とを接続して、当該電磁誘導加熱装置から該温水を必要とする部位又は設備に対して温水の供給を行うようにすると、上記した電磁誘導加熱装置による利点と共に、給湯を短時間で、しかも、非加熱媒体が給湯器などとの間で循環使用されても、冷めず極めて高い熱効率で加熱することができる。
【０００７】
次に、本発明の実施例を図面を参照しつつ説明する。
【実施例】
【０００８】
本発明の電磁誘導加熱装置Ｅは、図１及び図２に示すように、内側の第一発熱体１と、当該第一発熱体１の外側に位置する第二発熱体２と、当該第二発熱体２の外側に設けられた第一流路Ｆ１と、当該第一発熱体１と当該第二発熱体２との間に設けられた第二流路Ｆ２とを備えてなる。
【０００９】
当該内側の第一発熱体１は、例えば、金属製の筒体１００の内部に、発熱・蓄熱材１０１を内蔵させて形成されてなる。
当該内側の第一発熱体１を構成する金属製の筒体１００は、銅などの反磁性金属若しくはアルミニウムなどの常磁性金属によりなっていてもよいが、非磁性系の金属（合金）であることが、電磁誘導発熱性能を劣化させずに錆を防止し得る等の利点があり、好ましい。尚、ここに、非磁性とは、強磁性を含まず、反磁性若しくは常磁性を意味している。
当該発熱・蓄熱材１０１は、電磁誘導により、５００℃以上、好ましくは６００℃〜９００℃といった高温域の所望の温度に発熱させることができる電磁誘導型発熱材であって、且つ、熱を備蓄し第二流路Ｆ２にて非加熱媒体Ｗをその蓄熱により熱効率よく加熱することができる発熱・蓄熱材が用いられ、例えば、金属やカ−ボン等の磁性材により構成することができ、具体的には、例えば、金属粒子と固形材（ガラス、セラミック、セメントなど）との混練物を固化したもの、若しくは、金属線の線材や金属廃材を裁断して上記と同様の固形材で固化したものが挙げられる。当該発熱・蓄熱材１０１としては、焼結により固化させたものが当該発熱・蓄熱作用に優れている点で好ましい。
当該発熱・蓄熱材１０１は、固化した塊状で、図示のように、金属製の筒体１００の内部に多数充填される。
【００１０】
当該第一発熱体１の外側に位置する第二発熱体２は、図示例のように、例えば、内体２００及び外体２０１で被覆された内部に発熱体２０２が内蔵されている構造よりなる。
当該内体２００は、例えば、金属製の筒体よりなる。当該金属製の筒体は、例えば非磁性系の金属（合金）具体的には例えば非磁性系ステンレスにより構成される。
当該内体２００の周面に、その図示が省略されているが、電気絶縁体を巻回し、当該電気絶縁体の上から発熱体２０２例えば励磁コイル（電線）２０２を巻回してワークコイル（ソレノイド体）を形成し、第二発熱体２を構成する。当該励磁コイル（電線）２０２としては、例えば、エナメル線が挙げられ、当該エナメル線を螺旋状に巻回してソレノイド体を形成すればよい。当該電気絶縁体には、熱伝導を阻害せず、しかも、耐熱性に秀れた電気絶縁体を巻回するようにする。当該ソレノイド体から、当該励磁コイル２０２を引き出し、引出線２０３から交番電力を印加して当該第二発熱体２を発熱させるようにする。
当該外体２０１も、上記内体２００と同様に、例えば、金属製の筒体よりなる。当該金属製の筒体は、例えば非磁性系の金属（合金）具体的には例えば非磁性系ステンレスにより構成される。
上記電気絶縁体は、例えば、合成樹脂、ゴム材料等により構成され、内体２００や外体２０１と同様の電磁誘導発熱性能を劣化させない等の利点がある材質であることが好ましい。
【００１１】
図１及び図２に示すように、電磁誘導加熱装置Ｅにおいて、第二発熱体２の励磁コイル２０２から引出された引出線２０３が図示しない電力給電線に電気的に接続され、当該電磁誘導加熱装置Ｅにおける第二発熱体２の励磁コイル２０２に交番電力が印加されると、第二発熱体２が発熱すると共に、当該第二発熱体２と第一発熱体１とは交番磁界内におかれ、当該第一発熱体１が当該第二発熱体２の誘導加熱による誘導電流損とヒシテリシス損などによって加熱され、当該第一発熱体１における金属製の筒体１００が発熱し又当該金属製の筒体１００の内部の発熱・蓄熱材１０１が加熱により例えば８００℃程度に発熱する。
【００１２】
図１及び図２に示すように、内側の第一発熱体１の筒体１００と当該第一発熱体１の外側に位置する第二発熱体２の内体２００との間には、第二流路Ｆ２が設けられている。
当該第二流路Ｆ２の外側で、且つ、当該第二発熱体２の外側に第一流路Ｆ１が設けられている。
当該第一流路Ｆ１は、電磁誘導加熱装置本体Ｉと当該第二発熱体２の外体２０１との間に形成されている。
【００１３】
電磁誘導加熱装置Ｅの非加熱媒体Ｗの導入口４から当該第一流路Ｆ１に導入された非加熱媒体Ｗは、図１及び図２に示すように、当該第二発熱体２及び第一発熱体１に接触せずに、当該第一流路Ｆ１、次いで、第二流路Ｆ２の中を流れる。
当該第一流路Ｆ１に導入された非加熱媒体Ｗは、図１及び図２に示すように、当該第一流路Ｆ１を下降し、次いで、第二流路Ｆ２を上昇して流れる。
第二発熱体２の内体２００の上部で非加熱媒体Ｗは、合流し、電磁誘導加熱装置Ｅの非加熱媒体Ｗの排出口５から排出される。当該排出口５から排出された非加熱媒体Ｗは、後述のように暖房機などとの間で循環される。
【００１４】
上記のように、当該第二発熱体２は励磁コイル２０２を有し当該第二発熱体２の当該励磁コイル２０２に交番電力を印加することにより、当該第二発熱体２が発熱すると共に、当該第一発熱体１との間の電磁誘導作用により、うず電流を生じ、当該第一発熱体１が発熱するので、当該第一流路Ｆ１に導入された非加熱媒体Ｗは、上記のように、当該第一流路Ｆ１にて当該第二発熱体２により加熱されると共に、当該第二流路Ｆ２にて当該第一発熱体１及び第二発熱体２により加熱されるので、極めて高い熱効率で加熱することができる。第一発熱体１における発熱・蓄熱材１０１は、加熱により例えば８００℃程度に発熱すると共に、熱を蓄えることができるので、非加熱媒体Ｗが暖房機などとの間で循環使用されても、冷めず極めて高い熱効率で再び循環してきた非加熱媒体Ｗを加熱することができる。
【００１５】
本発明の電磁誘導加熱装置Ｅにおいては、第二発熱体２により加熱されると共に、当該第二流路Ｆ２にて当該第一発熱体１及び第二発熱体２により加熱されるので、非加熱媒体Ｗの温度上昇が高速で行われ、短時間で高温になり、その細菌やウイルスが死滅され易く、又、その分子レベルが小さくなり、分子レベルの小さいナノレベルのものとなる。
非加熱媒体Ｗは、第二発熱体２及び第一発熱体１に接触せずに、第一流路Ｆ１及び第二流路Ｆ２を流れるので、熱損失が小さく熱効率が高いものとなる。
当該第一発熱体１は、金属製の筒体１００の内部に、加熱により発熱する発熱・蓄熱材１０１を内蔵させてなり、電磁誘導により、５００℃以上、好ましくは６００℃〜９００℃といった高温域の所望の温度に発熱させることができる。当該発熱・蓄熱材１０１として粉粒条の電磁誘導発熱物質（材料）を焼結により固化した塊状のものを使用すれば、当該発熱・蓄熱材１０１による非加熱媒体Ｗの加熱効率を向上させることができる。
本発明の電磁誘導加熱装置Ｅは、無駄な熱の散逸が殆どなく、電磁誘導により第一発熱体１及び第二発熱体２の両者から発生した熱を共に無駄にすることなく非加熱媒体Ｗの加熱に利用できる。
又、本発明の電磁誘導加熱装置Ｅでは、その交番電力が印加される第二発熱体２の励磁コイル２０２は被覆されており、当該励磁コイル２０２が非加熱媒体Ｗに曝されるのを防止できることになり、それにより、例えば、励磁コイル２０２が破損（腐食し断線する等）することを低減でき、信頼性を増すことができる。
本発明の電磁誘導液体加熱装置Ｅによれば、上記のように、第二発熱体２の励磁コイル２０２の自己発熱および第一発熱体１の電磁誘導発熱による熱の殆んどが非加熱媒体Ｗの加熱に使われるので、極めて熱効率が高く、しかも、励磁コイル２０２の破損を可及的に防止でき極めて信頼性に秀れた加熟装置になる。
更に、例えぱ、当該第一発熱体１の筒体１００並びに第二発熱体２の内体２００及び外体２０１を非磁性系の金属（合金）により構成すると、電磁誘導発熱性能を劣化させずに錆を防止し得る等の利点がある。
【００１６】
本発明の電磁誘導加熱装置Ｅの他の例について、図３に基づいて説明する。
図３に示す電磁誘導加熱装置Ｅは、前記の図１及び図２に示す電磁誘導加熱装置Ｅとは第三流路を備えてなる点を除いてはほぼ同様である。
当該図３に示す電磁誘導液体加熱装置Ｅは、図３に示すように、内側の第一発熱体１と、当該第一発熱体１の外側に位置する第二発熱体２とを備えてなる点では、前記の図１及び図２に示す電磁誘導加熱装置Ｅとほぼ同じであるが、当該電磁誘導加熱装置Ｅにおける非加熱媒体Ｗの流路が、前記の図１及び図２に示す電磁誘導加熱装置Ｅとは異なっていて、当該図３に示す電磁誘導液体加熱装置Ｅでは、当該第二発熱体２の外側に第一流路Ｆ１及び第二流路Ｆ２の２つの流路を有すると共に、当該第一発熱体１と当該第二発熱体２との間に第三流路Ｆ３が設けられている。
当該図３に示す電磁誘導加熱装置Ｅと前記の図１及び図２に示す電磁誘導加熱装置Ｅとはほぼ同じであるので詳細な説明は省略するが、当該内側の第一発熱体１は、例えば、金属製の筒体１００の内部に、発熱・蓄熱材１０１を内蔵させて形成されており、当該内側の第一発熱体１を構成する金属製の筒体１００は、例えば、非磁性系の金属（合金）等よりなり、当該発熱・蓄熱材１０１は、電磁誘導により、５００℃以上、好ましくは６００℃〜９００℃といった高温域の所望の温度に発熱させることができる電磁誘導型発熱剤であって、且つ、熱を備蓄し第一の流路Ｆ１にて非加熱媒体Ｗをその蓄熱により熱効率よく加熱することができる発熱・蓄熱材が用いられ、例えば、金属やカ−ボン等の磁性材により構成することができ、具体的には、例えば、金属粒子と固形材（ガラス、セラミック、セメントなど）との混練物を固化したもの、若しくは、金属線の線材や金属廃材を裁断して上記と同様の固形材で固化したものが挙げられ、当該発熱・蓄熱材１０１としては、焼結により固化させたものが当該発熱・蓄熱作用に優れている点で好ましく、当該発熱・蓄熱材１０１は、固化した塊状で、図示のように、金属製の筒体１００の内部に多数充填される。
【００１７】
当該第一発熱体１の外側に位置する第二発熱体２は、図示例のように、例えば、内体２００及び外体２０１で被覆された内部に発熱体２０２が内蔵されている構造よりなり、当該内体２００は、例えば、金属製の筒体、例えば非磁性系の金属（合金）、具体的には例えば非磁性系ステンレスにより構成され、当該内体２００の周面に、その図示が省略されているが、電気絶縁体を巻回し、当該電気絶縁体の上から発熱体２０２として励磁コイル（電線）２０２を巻回してソレノイド体を形成して第二発熱体２を形成し、当該励磁コイル（電線）２０２の一例としてのエナメル線を螺旋状に巻回してソレノイド体を形成し、当該ソレノイド体から、当該励磁コイル２０２を引き出し、引出線２０３から交番電力を印加して当該第二発熱体２を発熱させるようにする。
前述の図１で説明したように、当該電磁誘導加熱装置Ｅにおいて、第二発熱体２の励磁コイル２０２から引出した引出線２０３を電力給電線に電気的に接続して、当該電磁誘導加熱装置Ｅにおける第二発熱体２の励磁コイル２０２に交番電カを印加すると、第二発熱体２が発熱すると共に、当該第二発熱体２と第一発熱体１とは交番磁界内におかれ、当該第一発熱体１は、当該第二発熱体２の誘導加熱による誘導電流損とヒシテリシス損などによって加熱され、当該第一発熱体１における金属製の筒体１００が発熱し又当該金属製の筒体１００の内部の発熱・蓄熱材１０１が加熱により例えば８００℃程度に発熱する。
【００１８】
図３に示す当該電磁誘導加熱装置Ｅも、前記実施例の図１及び図２に示す電磁誘導加熱装置Ｅと同様に、内側の第一発熱体１の筒体１００と当該第一発熱体１の外側に位置する第二発熱体２の内体２００との間に流路を有し、第三流路Ｆ３が設けられている。
当該第三流路Ｆ３の外側で、且つ、当該第二発熱体２の外側には、第一流路Ｆ１及び第二流路Ｆ２が設けられている。
図３に示す当該電磁誘導加熱装置Ｅでは、電磁誘導液体加熱装置本体Ｉと当該第二発熱体２の外体２０１との間に、例えば間仕切り６を設けることにより区画形成された第一流路Ｆ１及び第二流路Ｆ２が設けられている。
【００１９】
図３に示す電磁誘導加熱装置Ｅでは、当該電磁誘導加熱装置Ｅの下部の非加熱媒体Ｗの導入口４から導入された非加熱媒体Ｗは、図３に示すように、先ず、第一流路Ｆ１を上昇し、順次、当該第二流路Ｆ２を下降し、次いで、第三流路Ｆ３を上昇する。
当該非加熱媒体Ｗは、図３に示すように、第二発熱体２にも又第一発熱体１にも接触せずに、第一流路Ｆ１、第二流路Ｆ２、次いで、第三流路Ｆ３中を流れる。
第二発熱体２の内体２００の上部を経て第一発熱体１の上部で非加熱媒体Ｗは、合流し、電磁誘導加熱装置Ｅの非加熱媒体Ｗの排出口５から排出される。当該排出口５から排出された非加熱媒体Ｗは、後述のように暖房機などとの間で循環される。
【００２０】
上記のように、当該第二発熱体２は励磁コイル２０２を有し当該第二発熱体２の当該励磁コイル２０２に交番電力を印加することにより、当該第二発熱体２が発熱すると共に、当該第一発熱体１との間の電磁誘導作用により、当該第一発熱体１が発熱するので、当該第一流路Ｆ１を経て第二流路Ｆ２に導入された非加熱媒体Ｗは、上記のように、当該第二流路Ｆ２にて当該第二発熱体２により加熱されると共に、当該第三流路Ｆ３にて当該第一発熱体１及び第二発熱体２により加熱されるので、極めて高い熱効率で加熱することができる。第一発熱体１における発熱・蓄熱材１０１は、加熱により例えば８００℃程度に発熱すると共に、熱を蓄えることができるので、非加熱媒体Ｗが暖房機などとの間で循環使用されても、冷めず極めて高い熱効率で再び循環してきた非加熱媒体Ｗを加熱することができる。
他図１及び図２に示す電磁誘導加熱装置Ｅと同様の作用効果を奏する。
【００２１】
本発明の電磁誘導加熱装置Ｅの更に他の例について、図４に基づいて説明する。
図４に示す電磁誘導加熱装置Ｅは、内側の第一発熱体１と、当該第一発熱体１の外側に位置する第二発熱体２と、当該第二発熱体２の外側に設けられた第三発熱体３と、当該第三発熱体３の外側に設けられた第一流路Ｆ１と、当該第三発熱体３の内側に設けられた第二流路Ｆ２と、当該第一発熱体１と当該第二発熱体２との間に設けられた第三流路Ｆ３とを備え、当該第一流路Ｆ１に導入された非加熱媒体は、当該第三発熱体３、第二発熱体２及び第一発熱体１に接触せずに当該第一流路Ｆ１、第二流路Ｆ２及び第三流路Ｆ３を流れ、当該第二発熱体２に交番電力を印加することにより、当該第二発熱体２が発熱すると共に、当該第一発熱体１及び第三発熱体３との間の電磁誘導作用により、当該第一発熱体１及び第三発熱体３が発熱し、当該第一流路Ｆ１に導入された非加熱媒体Ｗは、当該第一流路Ｆ１にて当該第三発熱体３により加熱され、次いで、当該第二流路Ｆ２にて当該第二発熱体２及び第三発熱体３により加熱されると共に、当該第三流路Ｆ３にて当該第一発熱体１及び第二発熱体２により加熱されるように構成されてなる。
当該図４に示す電磁誘導液体加熱装置Ｅは、第二発熱体２の当該励磁コイル２０２に交番電力を印加することにより、当該第二発熱体２が発熱すると共に、当該第二発熱体２の内側の第一発熱体１のみならず、当該第二発熱体２の外側の第三発熱体３との間でも、電磁誘導作用によりうず電流を生じ、これら第一発熱体１及び第三発熱体３の両者が発熱するので、当該第一流路Ｆ１に導入された非加熱媒体Ｗは、当該第一流路Ｆ１にて当該第三発熱体３により加熱され、次いで、当該第二流路Ｆ２にて当該第二発熱体２及び第三発熱体３により加熱されると共に、当該第三流路Ｆ３にて当該第一発熱体１及び第二発熱体２により加熱されるので、前記図１、図２及び図３に示す電磁誘導加熱装置Ｅに比して、より一層、極めて高い熱効率で加熱することができる。
図示のように、当該図４に示す電磁誘導加熱装置Ｅでは、第二発熱体２に空洞部Ｃを備えさせるようにしており、当該空洞部Ｃにより、上記のように、第二発熱体２に交番電力を印加すると当該第二発熱体２の両側の第一発熱体１及び第三発熱体３の両者が発熱して加熱し過ぎる場合があるときに、当該加熱し過ぎを抑制することができる。
他は、図１、図２及び図３に示す電磁誘導加熱装置Ｅと同様の構造であり、又、同様の作用効果を奏するので詳細な説明は省略する。
当該第三発熱体３は、第一発熱体１と同様の構成になることが好ましく、例えば、金属製の筒体１００の内部に、発熱・蓄熱材１０１を内蔵させて形成されてなる。
当該内側の第一発熱体１を構成する金属製の筒体１００は、銅などの反磁性金属若しくはアルミニウムなどの常磁性金属によりなっていてもよいが、非磁性系の金属（合金）であることが、電磁誘導発熱性能を劣化させずに錆を防止し得る等の利点があり、好ましい。尚、ここに、非磁性とは、強磁性を含まず、反磁性若しくは常磁性を意味している。
当該発熱・蓄熱材１０１は、電磁誘導により、５００℃以上、好ましくは６００℃〜９００℃といった高温域の所望の温度に発熱させることができる電磁誘導型発熱材であって、且つ、熱を備蓄し第二流路Ｆ２にて非加熱媒体Ｗをその蓄熱により熱効率よく加熱することができる発熱・蓄熱材が用いられ、例えば、金属やカ−ボン等の磁性材により構成することができ、具体的には、例えば、金属粒子と固形材（ガラス、セラミック、セメントなど）との混練物を固化したもの、若しくは、金属線の線材や金属廃材を裁断して上記と同様の固形材で固化したものが挙げられる。当該発熱・蓄熱材１０１としては、焼結により固化させたものが当該発熱・蓄熱作用に優れている点で好ましい。
当該発熱・蓄熱材１０１は、固化した塊状で、図示のように、金属製の筒体１００の内部に多数充填される。
【００２２】
本発明の電磁誘導加熱装置Ｅは、図５に示すように、床暖房７、セントラルヒーティング８又はファンコンベクタ−９等の各種暖房用途に使用することができる。
当該ファンコンベクタ−９は、温水で部屋全体を暖めるもので、例えば、送風機と熱交換器とエア−フィルタとで構成することができる。
必要に応じて冷水と温水を供給し得るようにしてもよい。
【００２３】
電磁誘導加熱装置Ｅの導入口４から導入され、排出口５から排出された温水は、膨張タンク１０を経て、ポンプ１１に送出され、当該床暖房７、セントラルヒ−ティング８又はファンコンベクタ−９等の各種の暖房を必要とする部位や設備に送られる。
当該ポンプ１１は、ポンプ用スイッチ１２の駆動により作動する。本発明では、当該スイッチ１２の作動は、単相１００ｖで実施し得るようになっている。
電磁誘導加熱装置Ｅは、定格電圧は単相２００ｖ、定格電流２５Ａ、周波数５０／６０Ｈｚで実施し得るようになっている。電磁誘導加熱装置Ｅにおける電源側は、ブレーカ１３、スイッチ１４、制御装置１５に接続しており、制御装置１５により非加熱媒体Ｗの加熱温度等を制御するようになっている。電磁誘導加熱装置Ｅでは、ポンプ用スイッチ１２と電源側スイッチ１４とを適宜オン・オフさせて作動させることができ、それにより、省電力化を図っている。
【００２４】
本発明の電磁誘導加熱装置Ｅは、図６に示すように、キッチン１６、風呂１７及び洗面１８のような各種の温水を必要とする部位又は設備とを接続して、当該電磁誘導加熱装置から該温水を必要とする部位又は設備に対して温水の供給を行うことができる。当該電磁誘導加熱装置Ｅとキッチン１６、風呂１７及び洗面１８のような各種の温水を必要とする部位又は設備とからなる給湯装置Ｘでは、図示のように、ポンプ１９、タンク２０、ポンプ２１、ヘッダ−２２及びヘッダ−２３を介して、当該キッチン１６、風呂１７及び洗面１８のような各種の温水を必要とする部位又は設備に温水が供給される。当該給湯装置Ｘでは、主給水管や主給湯管をヘッダー２２、２３を介して複数の枝管に分岐し、これら枝管を夫々対応する上記キッチン１６、風呂１７及び洗面１８（いずれも混合栓）のような水廻り設備の水栓に接続するようにしたヘッダ−式給水・給湯配管が敷設されている。
【００２５】
本発明の電磁誘導加熱装置Ｅは、図７に示すように、複数個設置して上記のような暖房・給湯を行うことができる。図７には、当該電磁誘導加熱装置Ｅを２個設置して上記のような暖房・給湯を行う例を示しているが、当該電磁誘導加熱装置Ｅを３個以上設置して上記のような暖房・給湯を行ってもよい。当該電磁誘導加熱装置Ｅを２個設置して上記のような暖房・給湯を行う場合も、前記図５に示すように、膨張タンク１０や圧縮ポンプ１１を経て、床暖房７、セントラルヒーティング８又はファンコンベクタ−９等の各種の暖房を必要とする部位や設備や図７に示すようなキッチン１６、風呂１７及び洗面１８のような各種の温水を必要とする部位又は設備に、温水が送出される。
当該電磁誘導加熱装置Ｅを２個設置する場合も、当該電磁誘導加熱装置Ｅの数に応じて制御装置１５で非加熱媒体Ｗの加熱温度等を制御することができるようになっている。
当該電磁誘導加熱装置Ｅでは、適宜非加熱媒体抜き部Ｆから非加熱媒体Ｗの種類などに応じた水抜き等をすることができる。
【００２６】
次に、本発明の電磁誘導加熱装置Ｅを用いた暖房装置について説明する。
図８に示すように、本発明の暖房装置Ｈの基本的な構成は、上記の電磁誘導加熱装置Ｅと暖房用放熱器２４とを備えてなる。
図８に示すように、当該暖房装置Ｈでは、当該電磁誘導加熱装置Ｅと暖房用放熱器２４とを配管２５ａ、２５ｂにより接続し、配管（往路管）２５ａにより、当該電磁誘導加熱装置Ｅで電磁誘導加熱された非加熱媒体Ｗを、暖房用放熱器２４に送り込み、当該暖房用放熱器２４で自然対流又は放射により暖房を行うようにしてなり、次いで、当該非加熱媒体Ｗは、当該暖房用放熱器２４から配管（復路管）２５ｂに送出されて、再び、当該電磁誘導加熱装置Ｅに帰還するようになっている。
当該電磁誘導加熱装置Ｅと暖房用放熱器２４と往路管２５ａと復路管２５ｂとの間の循環路には、上記のように、ポンプ装置１１ａ、１１ｂを配設して、当該電磁誘導加熱装置Ｅと暖房用放熱器２４との間で、循環して加熱された非加熱媒体Ｗが供給されるようにし、当該循環供給された加熱された非加熱媒体Ｗにより当該暖房用放熱器２４で、前記の床暖房７、セントラルヒーティング８又はファンコンベクタ−９等の暖房を必要とする部位又は設備２６の暖房を行うようにすることができる。
当該暖房装置Ｈでは、基本的には、当該電磁誘導加熱装置Ｅと暖房用放熱器２４と配管２５ａ、２５ｂを備えていれば足りるが、図８に示すように、制御装置１５を、ポンプ装置１１ｂ及び非加熱媒体Ｗの導入口４に接続し、当該制御装置１３により非加熱媒体Ｗの導入口４に送り込まれる非加熱媒体Ｗの流量を制御したり、加熱された非加熱媒体Ｗの温度を制御したり或いは当該電磁誘導加熱装置Ｅの第二発熱体２における励磁コイル２０２に交番電力を印加する際の電流の制御等を行うようにするとよい。又、室内モニタや室内センサなどの監視装置２７を設けて検知・監視などを行うようにするとよい。
又、前記の図５に示す当該非加熱媒体Ｗの流量の制御に必要な膨張タンク１０を設けたり、非加熱媒体Ｗ中のエアー抜きに必要な空気抜きバルブ２８を設けたり、図示していないが、アキュムレ−タやリザ−ブタンクなどを設けるようにしてもよい。
【００２７】
上記の暖房用放熱器２４は、離れた場所で加熱された媒体を放熱することができる。暖房用放熱器２４は、熱の大半を輻射および対流によって放熱する。暖房用放熱器２４を用いた自然対流による暖房も可能である。
暖房用の他、保温にも使用でき、本発明の暖房装置Ｈは、当該保温の場合も包含する。  熱源機としての本発明の上記の電磁誘導加熱装置Ｅから供給される非加熱媒体Ｗによって、暖房用放熱器２４は温められる。
当該非加熱媒体Ｗとしては、水、熱媒又は不凍液が例示できる。熱媒とは、熱を輸送する液体又は気体である。当該液体は、通常は、水であるが、寒冷地での暖房などを考慮すると、不凍液が好ましい。液体を不凍液で構成すると、寒冷地での暖房でも、凍結せず、暖房が良好に行われる。本発明の暖房装置は、第一発熱体１、第二発熱体２及び第三発熱体３が密閉・被覆され、非加熱媒体Ｗと接触せず、非加熱媒体Ｗは、当該第一発熱体１、第二発熱体２及び第三発熱体３とは接触しない第一流路Ｆ１及び第二流路Ｆ２、又は、第一流路Ｆ１、第二流路Ｆ２及び第三流路Ｆ３の流路中を流れる等から、不凍液の使用に適しているように構成されている。当該不凍液としては特に限定されず、例えば、エチレングリコ−ル、プロピレングリコ−ル等が挙げられ、又、当該エチレングリコ−ル、プロピレングリコ−ル等を主成分として水で希釈したものに防錆剤等を添加したもの等が挙げられる。水の場合、気体としての蒸気の供給によっても温めることができる。本発明の電磁誘導加熱装置Ｅでは、第一発熱体１及び第二発熱体２、又は、第一発熱体１、第二発熱体２及び第三発熱体３により加熱されるので、極めて高い熱効率で加熱することができ、第一発熱体１及び第三発熱体３における発熱・蓄熱材１０１は、加熱により例えば８００℃程度に発熱すると共に、熱を蓄えることができるので、非加熱媒体Ｗが循環使用されても、冷めず極めて高い熱効率で再び循環してきた非加熱媒体Ｗを加熱することができる等の利点があり、その為、蒸気暖房にも適している。。
暖房用放熱器２４は、熱を外部に放出する装置で、例えば、加熱液体をパイプなどの内部に通して、フィン表面からの放射によって暖房するラジエタ−や熱交換用のフィン付きコイルを内蔵し、空気の対流を発生させ、室内空気を加熱、循環させるコンベクタ−と称されるものを包含する。温水等の加熱液体が一方の端部から供給され、熱の放出に伴い温水等の加熱液体は冷却され他方の端部から排出される。
図９及び図１０に基づいて、当該暖房用放熱器２４の一つのコンベクタ−（パネルコンベクタ−）の一例を説明する。
当該コンベクタ−２４は、内蔵した放熱フィン（ひれ）付きのコイル２４００と、それを覆うケ−シング２４０１とを有してなる。温水等の加熱液体が液入口２４０２から内蔵した放熱フィン（ひれ）付きのコイル２４００に供給され、熱の放出に伴い冷却された温水等の加熱液体は液出口２４０３から排出される。
【００２８】
本発明における暖房を必要とする部位又は設備２６には、前記のように床暖房７、セントラルヒーティング８又はファンコンベクタ−９等の各種暖房を必要とする部位又は設備が挙げられるが、場所的には、例えば、床、床下、壁面、窓下、洗面所等が挙げられる。暖房の種類には、例えば、温水を通すなどして暖めた床や壁等の面から放射熱により暖房する方法であるパネルヒ−ティングなどがある。
床の暖房のフロアヒ−ティング（床暖房）７は、例えば、建設中において、室内の床下全面に配管を設置し、その後コンクリ−トの層で覆うことにより行うことができる。当該床暖房７では、通常、温水が各室の全床面の下を循環する。パイプ・配管・配線は床下に埋め込まれ、室内は穏やかに加熱される。
当該暖房には、暖房用放熱器２４を床下に設置して、床上室と床下を暖房するようにした床下型暖房装置があり、寒冷地の暖房手段として、暖房用放熱器２４を床下に設置して、当該放熱器２４で発生する暖気を循環させて床上室と床下を暖房するようにしたものがある。
【００２９】
図１１に基づいて、当該床下型暖房装置の一例について説明する。
床下７００に暖房用放熱器２４を設置し、前記と同様にして、当該床下暖房用放熱器２４と前記電磁誘導加熱装置Ｅとを配管２５ａ、２５ｂにより接続し、往路管２５ａにより当該電磁誘導加熱装置Ｅにより電磁誘導加熱された液体Ｗを、当該暖房用放熱器２４に送り込み、当該暖房用放熱器２４で自然対流又は放射により暖房を行うようにし、次いで、当該液体Ｗを、当該暖房用放熱器２４から復路管２５ｂに送出して、再び、当該電磁誘導加熱装置Ｅに帰るようにする。
当該床下７００と室内７０１とを仕切る床７０２に、暖気を当該室内７０１に流し込むことができる開口部７０３と暖気を当該床下７００に帰還させる開口部７０４とを設け、当該床下暖房用放熱器２４からの放射・対流を当該開口部７０３から上昇させて室内を暖め、一方、温度降下した暖気を当該開口部７０４から戻すようにする。
【００３０】
図１２は、当該暖房装置を、トイレに設置した例を示す。
当該当該暖房装置では、トイレＴに暖房用放熱器２４を設置し、前記と同様にして、当該床下暖房用放熱器２４と前記電磁誘導加熱装置Ｅとを配管２５ａ、２５ｂにより接続し、往路管２５ａにより電磁誘導加熱された液体Ｗを、当該暖房用放熱器２４に送り込み、当該暖房用放熱器２４で自然対流又は放射により暖房を行うようにし、次いで、当該液体Ｗを、当該暖房用放熱器２４から復路管２５ｂに送出して、再び、当該電磁誘導加熱装置Ｅに帰還するようにする。
【００３１】
本発明の上記実施例では、暖房用放熱器２４を設置して、当該暖房用放熱器４を介して暖房を行う例を説明したが、当該暖房用放熱器２４を介さずに直接暖房を必要とする部位又は設備２６を暖房するようにしてもよい。
図１３は、当該実施例を示し、床７０２にパネルパイプ２５Ｃを配設し、前記電磁誘導加熱装置Ｅから往路管２５ａにより加熱された液体Ｗを当該パネルパイプ２５Ｃに送り込み、当該パネルパイプ２５Ｃにおける暖気の自然対流又は放射により暖房を行うようにし、次いで、当該液体Ｗを、当該パネルパイプ２５Ｃから復路管２５ｂに送出して、再び、当該電磁誘導加熱装置Ｅに帰るようにする。
【００３２】
本発明は上記実施例に限定されず、適宜変更が可能である。、
【産業上の利用可能性】
【００３３】
本発明は、暖房について説明したが、冷暖房に適用してもよいし、上記実施例以外の各種の場合、例えば、窓からの冷気を効果的に遮断するため、暖房用放熱器２４を窓の直下に設置とか、タオルをかけて乾燥させるための装置（タオルウォ−マ−）としての役割を兼用するような場合にも適用してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の実施例を示す電磁誘導加熱装置の構成図である。
【図２】本発明の実施例を示す電磁誘導加熱装置の断面図である。
【図３】本発明の他の実施例を示す電磁誘導加熱装置の構成図である。
【図４】本発明の更に他の実施例を示す電磁誘導加熱装置の構成図である。
【図５】本発明の電磁誘導加熱装置の使用例の一例を示すブロック図である。
【図６】本発明の他の実施例を示す電磁誘導加熱装置の使用例の一例を示すブロック図である。
【図７】本発明の他の実施例を示す電磁誘導加熱装置の構成図である。
【図８】本発明の実施例を示す暖房装置の構成図である。
【図９】本発明で使用される暖房用放熱器の一例外観構成図である。
【図１０】（Ａ）同暖房用放熱器の断面図、（Ｂ）同暖房用放熱器の一部断面図である。
【図１１】本発明の実施例を示す暖房装置の構成図である。
【図１２】本発明の他の実施例を示す暖房装置の構成図である。
【図１３】本発明の実施例を示す暖房用放熱器を使用しない暖房装置の構成図である。
【符号の説明】
【００３５】
１…第一発熱体
２…第二発熱体
３…第三発熱体
２４…暖房用放熱器
２６…暖房を必要とする部位又は設備
１０１…発熱・蓄熱材
Ｅ…電磁誘導加熱装置
Ｆ１…第一流路
Ｆ２…第二流路
Ｆ３…第三流路
Ｈ…暖房装置
Ｗ…非加熱媒体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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