(57)【要約】【課題】  組立テントの分解時の可搬性を向上する。【解決手段】  本願発明に係る組立テントは、下側パイプユニット２と、上側パイプユニット１とを備える。上記下側パイプユニット２は、１本の支柱用パイプと、２本の梁用パイプとが、回動可能に設けられたものであり、これらの３本のパイプが略平行に折り畳まれるものである。上記上側パイプユニット１は、１本の棟用パイプと、２本の合掌用パイプとが、回動可能に設けられたものであり、これらの３本のパイプが略平行に折り畳まれるものである。組立状態において、上記下側パイプユニット２の各パイプ及び上記上側パイプユニット１の各パイプを展開すると共に、上記下側パイプユニット２の上に上記上側パイプユニット１を接続した。【選択図】図１
2011099274.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
支柱と、この支柱間に渡された梁と、支柱から斜め上方に伸びる合掌と、合掌の頂点間に前後方向へ渡された棟とを備えた組立テントにおいて、
下側パイプユニットと、上側パイプユニットとを備え、
上記下側パイプユニットは、１本の支柱用パイプと、２本の梁用パイプとが、回動可能に設けられたものであり、これらの３本のパイプが略平行に折り畳まれるものであり、
上記上側パイプユニットは、１本の棟用パイプと、２本の合掌用パイプとが、回動可能に設けられたものであり、これらの３本のパイプが略平行に折り畳まれるものであり、
組立状態において、上記下側パイプユニットの各パイプ及び上記上側パイプユニットの各パイプを展開すると共に、上記下側パイプユニットの上に上記上側パイプユニットを接続したことを特徴とする組立テント。
【請求項２】
上記下側パイプユニットの１本の支柱用パイプと２本の梁用パイプとがヒンジ部材を介して相対的に回動可能に接続されたものであり、
左右に対なす２つの下側ユニットの夫々は、合掌接続部を備え、
この合掌接続部は、下側ユニットを構成する支柱用パイプと各梁用パイプの接続位置に設けられて、斜め上方に伸びるものであり、
組立状態において、上記の梁用パイプが水平になっている状態下で、この合掌接続部と上記合掌用パイプの先端とが、その一方が他方に対して挿入されることにより、上記合掌用パイプが斜め上方向に伸びるように接続されたものであることを特徴とする請求項１記載の組立テント。
【請求項３】
下側ユニットの合掌接続部は、ヒンジ部材、又は、ヒンジ部材にて接続された何れかのパイプの端部に設けられたものであることを特徴とする請求項２記載の組立テント。
【請求項４】
上記支柱用パイプと２本の梁用パイプとが上記ヒンジ部材を介して夫々回動可能に取り付けられ、且つ、組立状態以上に回動しないように回動止めによって回動可能角度が規定され、
上記合掌接続部が上記ヒンジ部材に対して回動不能に固定されたものであることを特徴とする請求項２又は３に記載の組立テント。
【請求項５】
支柱用パイプは、ヒンジ部材に対し回動可能に固定されて、テントの組立状態における上下に伸びる状態から、横方向へ寝かせた状態に回動することができ、
上記寝かせた状態において、上記支柱用パイプのヒンジ部材に対する回転軸が、支柱用パイプの中心軸と交差する位置よりも上方に位置するように、支柱用パイプがヒンジ部材へ取り付けられたものであることを特徴とする請求項２〜４の何れかに記載の組立テント。
【請求項６】
上記下側パイプユニットのうち、一つの下側パイプユニットの梁用パイプの先端と、他の一つの下側パイプユニットの梁用パイプの先端とが、予め回動可能に接続されたことを特徴とする請求項１〜５の何れかに記載の組立テント。
【請求項７】
上記の上側パイプユニットと下側パイプユニットとを接続したものが、前後対称に配位され、この前の上側パイプユニット及び下側パイプユニットと後の上側パイプユニット及び下側パイプユニットとの間に中間上パイプユニット及び中間下パイプユニットが配置され、
上記中間下パイプユニットは、１本の支柱用パイプと、３本の梁用パイプとが、回動可能に設けられたものであり、これらの４本のパイプが略平行に折り畳まれるものであり、
上記中間上パイプユニットは、２本の合掌用パイプと２本の棟用パイプとが、回動可能に設けられたものであり、これらの４本のパイプが略平行に折り畳まれるものであることを特徴とする請求項請求項１〜６の何れかに記載の組立テント。
【請求項８】
支柱と、この支柱間に渡された梁と、支柱から斜め上方に伸びる合掌とを備えた組立テントにおいて、
下側パイプユニットと、上側パイプユニットとを備え、
上記下側パイプユニットは、１本の支柱用パイプと、２本の梁用パイプとが、回動可能に設けられたものであり、これらの３本のパイプが略平行に折り畳まれるものであり、
上記上側パイプユニットは、４本の合掌用パイプが、回動可能に設けられたものであり、
これらの４本のパイプが略平行に折り畳まれるものであり、
組立状態において、上記下側パイプユニットの各パイプ及び上記上側パイプユニットの各パイプを展開すると共に、上記下側パイプユニットの上に上記上側パイプユニットを接続したことを特徴とする組立テント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、組立テントに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
【特許文献１】実用新案登録第２５７６３０６号公報
【特許文献２】実用新案登録第３１３３９１１号公報
【０００３】
従来のテント骨組の構成要素である脚部、水平梁又は傾斜梁のそれぞれの接続構造としては、まず複数の管状部材からなるこれら脚部、水平梁又は傾斜梁においてそれぞれの接続端の一方に嵌合部を、他方に嵌合受け部を設け、差し込み式に嵌合するものがあった。
また、両管状部材を接続するための管状のジョイントを使用し、このジョイント内に両側から管状部材を差し込み式に嵌合して、両管状部材の接続を行うものも存在する。これらの両管状部材の接続において、嵌合、接続後にボルト・ナット等の固定具により、両管状部材を固定しているものもある。
従来の接続構造において、ジョイントの使用の有無に係わらず、差し込み式の嵌合による接続では、両管状部材がテントの組立中に抜け落ちてしまうという問題があった。ボルト・ナット等による固定具を使用したものにあっては、その組立に際し、ボルト・ナットの締着作業に手間が掛かり、また、解体後再度組み立てる際に部品の紛失の問題もはらんでいる。このため、組立が簡単で、しかも、骨組の接続が簡単に固定され、抜け落ちる恐れのないテント骨組の接続構造の提供をその目的とし、更に、テントの解体後、その骨組を収納する際に、邪魔にならないこと、部品紛失の恐れのないことをもその目的として、特許文献1に示すテント骨組の構成要素が提案されている。
【０００４】
この特許文献１に示されたものは、テント骨組の構成要素であって、複数の管状部材の接続によって形成される脚部、水平梁又は傾斜梁において、一の管状部材の一方端に嵌合受け部を、他の管状部材の一方端に嵌合部を設け、嵌合部を嵌合受け部に差し込み、嵌合させうるようにし、何れか一方の管状部材の接続端部分の外周面適宜位置に弾力性を有する係合腕部を回動自在に設け、この係合腕部の先端には管状部材の管状部外周面と着脱自在に係合する弾力性を有する係合部を形成し、この係合部が他の管状部材の管状部に係合される位置よりも接続端部側位置の外周面に段部を形成したことを特徴とするテント骨組の接続構造である。
このような構成を採る特許文献１に示すものでは、テント骨組を組み立てるに際し、嵌合接続部を簡単に固定することができ、抜けてしまう恐れがなく、便利であり、組み立て後においても嵌合接続部が抜けてしまう恐れがなく、安全である。テント骨組を分解し、収納する際には、係合腕部及び係合部がその軸着された管状部材の管状部外周面に嵌め込むことができ、管状部材と一体化してしまうため、邪魔にならず、取扱が非常に便利となる。さらに、管状部材同士の接続にボルト・ナット等の固定具を必要としないため、組立部品の数の減少化に寄与し、また、組立部品の紛失の心配も解消する。
特許文献１に示された組立テントは、このように優れたものであるが、本願の発明者は、更にこのようなテントの分解後の可搬性を向上できないか、検討を重ねた。
詳しくは、この特許文献１のテントにおいて、その図１へ示す通り、脚部１０、屋根部下部水平梁１１、傾斜梁１２が一つのユニットを構成するものであり、複数のユニットを、その図２に示す接続構造により接続して組み立てることができるものであるが、当該ユニットについては、他のユニットと分離した状態においても、三方に上記脚部１、水平梁１１、傾斜梁１２が突出し、使用していない状態において、可搬性が必ずしも良いとは言えなかった。
【０００５】
一方、本願の発明者は、テントを使用してないときの可搬性を考慮して、特許文献２に示す次の構成を採る組立式テントの骨組を提案した。即ち、この特許文献２のテントの骨組は、パイプ材が組み合わされてなる組立式テントの骨組において、少なくとも支柱材、屋根材、連結材を備えており、支柱材はテント設営状態にて垂直方向に延びるものであり、屋根材は組立式テントの天幕を支持するものであり、平行に設けられた２本の上記支柱材と、これら各支柱材のテント設営状態における上端部を結ぶ上記屋根材とが同一平面内で組み合わされた門状部が構成されており、この門状部における、上記支柱材と上記屋根材との間に回動ジョイント部が設けられたことにより、上記支柱材と上記屋根材とを重ね合わせるようにこの門状部を折り畳むことができ、上記回動ジョイント部は、上記支柱材と上記屋根材とを上記同一平面内にて回動可能に接続するものであり、上記支柱材は、上記回動ジョイント部により、折り畳み状態からテント設営状態に至るまでに、少なくとも水平方向から垂直方向へと方向を転換することができ、上記連結材はテント設営状態で上記門状部に接続されて、平行に設けられた複数の門状部同士の間隔を保つもので、水平方向に延びるように設けられたものであり、上記門状部には門状部側接続部が設けられ、上記連結材には連結材側接続部が設けられており、上記各接続部同士が着脱可能とされており、上記各接続部には、上記連結材側接続部が上記門状部側接続部に取り付けられた状態で抜けないようにするための抜け止め部が設けられており、上記門状部と上記連結材とが接続された際には、上記各接続部同士が相対的に水平・垂直方向へと移動不能とされており、この際、上記屋根材をテントの設置面から持ち上げることにより、上記支柱材がその自重で上記折り畳み状態における位置から垂直方向を向くように回動することを特徴とする。
このような構成を採ることによって、特許文献２に示す組立式テントの骨組は、製造コストを低下でき、しかも容易に設営・撤収できる利便性を損なうことがない。
しかし、この特許文献２の骨組において、撤収時の個々のユニットの重量バランスがよくなく、取り扱いが決して良いものとは言えなかった。
具体的には、その図２（Ａ）及び（Ｂ）へ示す通り、骨組の分解状態において、分解後の最小単位となる、門状部（Ｇ）は、２本の支柱材（１，１）と、組立て後当該支柱間に渡された状態となる横梁材（４）と、当該横梁材（４）を底辺として三角形を構成する２本の屋根パイプ材（２１，２１）（屋根材（２））とにて構成され、門状部（Ｇ）が折り畳まれた状態にて、上記支柱材（１，１）、屋根パイプ材（２１，２１）、横梁材（４）の各々が重ね合わされるものであるが、一端（下端）が自由端である支柱材（１，１）に対して、三角形を構成する即ち環状に結合している横梁材（４）と屋根パイプ材（２１，２１）とは夫々両端が他の部材に固定されているものであり、構造が複雑で、このような屋根を構成する三角形状に結合された部材と、支柱との間で、重量配分のバランスが悪いものとなっていたのである。
【０００６】
また、この特許文献２に示すものでは、その図３（Ａ）へ示す通り、上記門状部Ｇと、テントの棟を構成する連結材３との接続のために、水平に伸びる連結材３の端部には下方に向けて伸びる連結材側接続部３１ｂが設けられ、門状部Ｇには連結材側接続部３１ｂを受ける門状部側接続部Ｇ１が設けられており、これらの接続部Ｇ１，３１ｂ同士が着脱可能とされている。
このため、組立て後のテントにおいて、門状部Ｇから連結材３が不意に外れてしまうという危惧があった。
尚、本背景技術の欄にて記載した部材の番号は、本欄のみで用いるものであり、後の発明を実施するための最良の形態の欄で用いる部材の番号と無関係である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本願発明は、上記従来のテントの課題を鑑み、上記テントの組立て前のユニットの可搬性を向上することを目的とする。また、本願発明は、組立後のユニット間の結合を確実に維持するものを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
そこで、本願の請求項１の発明では、支柱と、この支柱間に渡された梁と、支柱から斜め上方に伸びる合掌と、合掌の頂点間に前後方向へ渡された棟とを備えた組立テントにおいて、次の構成を採るものを提供する。
即ち、この組立テントは、下側パイプユニットと、上側パイプユニットとを備える。上記下側パイプユニットは、１本の支柱用パイプと、２本の梁用パイプとが、回動可能に設けられたものであり、これらの３本のパイプが略平行に折り畳まれるものである。上記上側パイプユニットは、１本の棟用パイプと、２本の合掌用パイプとが、回動可能に設けられたものであり、これらの３本のパイプが略平行に折り畳まれるものである。組立状態において、上記下側パイプユニットの各パイプ及び上記上側パイプユニットの各パイプを展開すると共に、上記下側パイプユニットの上に上記上側パイプユニットを接続する。
本願の請求項２の発明では、本願の請求項１の発明にあって、上記下側パイプユニットの１本の支柱用パイプと２本の梁用パイプとがヒンジ部材を介して相対的に回動可能に接続されたものであり、左右に対なす２つの下側ユニットの夫々は、合掌接続部を備え、この合掌接続部は、下側ユニットを構成する支柱用パイプと各梁用パイプの接続位置に設けられて、斜め上方に伸びるものであり、組立状態において、上記の梁用パイプが水平になっている状態下で、この合掌接続部と上記合掌用パイプの先端とが、その一方が他方に対して挿入されることにより、上記合掌用パイプが斜め上方向に伸びるように接続されたものである組立テントを提供する。
本願の請求項３の発明では、本願の請求項２の発明にあって、下側ユニットの合掌接続部は、ヒンジ部材、又は、ヒンジ部材にて接続された何れかのパイプの端部に設けられたものである組立テントを提供する。
本願の請求項４の発明では、本願の請求項２又は３の発明にあって、上記支柱用パイプと２本の梁用パイプとが上記ヒンジ部材を介して夫々回動可能に取り付けられ、且つ、組立状態以上に回動しないように回動止めによって回動可能角度が規定され、上記合掌接続部が上記ヒンジ部材に対して回動不能に固定されたものである組立テントを提供する。
本願の請求項５の発明では、本願の請求項２〜４の何れかに記載の発明にあって、支柱用パイプは、ヒンジ部材に対し回動可能に固定されて、テントの組立状態における上下に伸びる状態から、横方向へ寝かせた状態に回動することができ、上記寝かせた状態において、上記支柱用パイプのヒンジ部材に対する回転軸が、支柱用パイプの中心軸と交差する位置よりも上方に位置するように、支柱用パイプがヒンジ部材へ取り付けられたものである組立テントを提供する。
本願の請求項６の発明では、本願の請求項１〜５の何れかの発明にあって、上記下側パイプユニットのうち、一つの下側パイプユニットの梁用パイプの先端と、他の一つの下側パイプユニットの梁用パイプの先端とが、予め回動可能に接続された組立テントを提供する。
本願の請求項７の発明では、本願の請求項１〜６の何れかの発明にあって、上記の上側パイプユニットと下側パイプユニットとを接続したものが、前後対称に配位され、この前の上側パイプユニット及び下側パイプユニットと後の上側パイプユニット及び下側パイプユニットとの間に中間上パイプユニット及び中間下パイプユニットが配置され、上記中間下パイプユニットは、１本の支柱用パイプと、３本の梁用パイプとが、回動可能に設けられたものであり、これらの４本のパイプが略平行に折り畳まれるものであり、上記中間上パイプユニットは、２本の合掌用パイプと２本の棟用パイプとが、回動可能に設けられたものであり、これらの４本のパイプが略平行に折り畳まれるものである組立テントを提供する。
本願の請求項８の発明では、支柱と、この支柱間に渡された梁と、支柱から斜め上方に伸びる合掌とを備えた組立テントにおいて、次の構成を採るものを提供する。
即ち、この組立テントは、下側パイプユニットと、上側パイプユニットとを備える。上記下側パイプユニットは、１本の支柱用パイプと、２本の梁用パイプとが、回動可能に設けられたものであり、これらの３本のパイプが略平行に折り畳まれるものである。上記上側パイプユニットは、４本の合掌用パイプが、回動可能に設けられたものであり、これらの４本のパイプが略平行に折り畳まれるものである。組立状態において、上記下側パイプユニットの各パイプ及び上記上側パイプユニットの各パイプを展開すると共に、上記下側パイプユニットの上に上記上側パイプユニットを接続する。
【発明の効果】
【０００９】
本願の請求項１〜８の各発明では、主としてテントの屋根の骨組みとなる上側パイプユニットと、当該屋根を支持する骨組みとなる下側パイプユニットとに、分割して形成されるものである。そして、この下側パイプユニットは、１本の支柱用パイプと、２本の梁用パイプとが、回動可能に設けられたものであり、これらの３本のパイプが略平行に折り畳まれるものであり、上側パイプユニットは、１本の棟用パイプと、２本の合掌用パイプとが、回動可能に設けられたものであり、これらの３本のパイプが略平行に折り畳まれるものである。
このため、個々のユニットについて、折り畳みにより、撤収時の仕舞い寸法を小さくすることができ、取り扱いの便を向上した。
上側のパイプユニットと下側のパイプユニットに分けることにより、個々のユニットの重量が軽くなって、持ち運びが楽になり、年配者でも作業がしやすくなった。このように分けることにて、折り畳みも簡単になり、また、組立方が大変分かりやすく初心者にも簡単にできるようになった。更に、上側と下側のパイプユニットに分けることにより、曲がったり傷んだパイプの修理が、簡単になった。
上下のパイプユニットの夫々は、３本のパイプにて構成されており、軽量化と共に、重量の偏りが抑えられた重量バランスの良好なものであり、可搬性に優れる。
また、特に本願の請求項２の発明では、上記下側パイプユニットの１本の支柱用パイプと２本の梁用パイプとがヒンジ部材を介して相対的に回動可能に接続されたものであり、組立状態において、上記の梁用パイプが水平になっている状態下で、この合掌接続部と上記合掌用パイプの先端とが、その一方が他方に対して挿入されることにより、上記合掌用パイプが斜め上方向に伸びるように接続されたものであるため、一旦接続された後は、嵌め殺しとなって、上側パイプユニットが下側パイプユニットから、不意に外れたりする危惧がない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、図面に基づき本願発明の実施の形態を説明する。
図１は本願発明の一実施の形態に係る組立テントの骨組みの斜視図である。図２は、この組立テントの全体斜視図である。図３はこの組立てテントの分解斜視図である。図４は図３の要部拡大斜視図である。図５（Ａ）は図４の上側パイプユニットのヒンジ部材付近を示す一部切欠要部拡大斜視図であり、図５（Ｂ）は図４の下側パイプユニットのヒンジ部材付近を示す一部切欠要部拡大斜視図である。図６（Ａ）は図４へ示す下側パイプユニットのヒンジ部材付近の一部切欠平面図であり、図６（Ｂ）はその側面図であり、図６（Ｃ）はその正面図である。
図１に示す通り、この組立テントは、その骨組みとして、少なくとも２つの上側パイプユニット１…１と、少なくとも４つの下側パイプユニット２…２とを備え、このような骨組みに対して、天幕などの布幕（図２において破線で示す。）が張られる。
以下、棟の伸びる方向を前後方向として、骨組み各部の構成について詳述する。尚、以下において、テントの左右に伸びる梁を梁とし、テントの前後に伸びる梁を桁とする。
【００１１】
具体的には、この実施の形態において、図１へ示す通り、このテントは、主として屋根の骨組みとなる上記上側パイプユニット１…１として、前方に配置される上側前ユニット１１と、上側前ユニットの後方に配置される上側後ユニット１２と、両ユニットの間に配置される上側中ユニット１３の３つの上側パイプユニットを備える。
そして、このような屋根側のユニットを支持する下側パイプユニット２…２として、前方左手に配置される下側前左ユニット２１と、前方右手に配置される下側前右ユニット２２と、下側前左ユニットの後方に配置される下側後左ユニット２３と、下側前右ユニットの後方に配置される下側後右ユニット２４と、下側前左ユニット２１及び下側後左ユニット２３の間に配置される下側中左ユニット２５と、下側前右ユニット２２及び下側後右ユニット２４の間に配置される下側中右ユニット２６の６つの下側パイプユニットを備える。
但し、棟が短いテントについては、上記上側及び下側の両中ユニット１３，２５，２６を設けずに実施することができる。また、棟が長いテントについては、上下の中ユニットを２組以上備えるものとしても実施可能である。
【００１２】
原則として、上記上下の各ユニットが備えるパイプは、３本である。
詳しくは、上側前ユニット１１は、組み立てられた状態において、前後方向に水平に伸びる棟用パイプ１１１と、左右方向へ斜めに伸びる左右の垂木用パイプ１１２，１１３の、３本のパイプを備える。
同様に、上側後ユニット１２と上側中ユニット１３も、夫々、前後へ水平に伸びる棟用パイプ１２１，１３１と、左右の垂木用パイプ１２２，１２３，１３２，１３３の、３本のパイプを備える。
但し、上側中ユニット１３は、上記３本のパイプに、更に前後へ水平に伸びる副棟用パイプ１３４を加えた、合計４本のパイプを備える。上側中ユニット１３において、棟用ユニット１３１は垂木用パイプ１３２，１３３の後に設けられ、副棟用パイプ１３４は垂木用パイプ１３２，１３３の前に設けられる。
上記の左右の垂木用パイプは、請求項１の合掌用パイプに対応する。
【００１３】
また、下側パイプユニットの夫々については、２本の梁用パイプと、1本の支柱用パイプとを備える。
より具体的には、下側前左ユニット２１は、組み立てられた状態において、上下方向に伸びる支柱用パイプ２１１と、棟と同じく前後方向に水平に伸びる桁用パイプ２１２と、左右方向に水平に伸びる梁用パイプ２１３とを備える。
同様に、下側右ユニット２２、下側後左ユニット２３、下側後右ユニット２４、下側中左ユニット２５、下側中右ユニット２６も、夫々、上下に伸びる支柱用パイプ２２１，２３１，２４１，２５１，２６１と、前後へ水平に伸びる桁用パイプ２２２，２３２，２４２，２５２，２６２と、左右へ水平に梁用パイプ２２３，２３３，２４３，２５３，２６３の３本のパイプを備える。
但し、下側中左右両ユニット２５，２６は、上記の３本のパイプに加えて、副桁用パイプ２５４，２６４を有し、合計４本のパイプを備える。下側中左副桁用パイプ２５４は下側中左ユニット２５の支柱用パイプ２５１の前に設けられ、下側中左桁用パイプ２５２は下側中左ユニット２５の支柱用パイプ２５１の後に設けられている。下側中右副桁用パイプ２６４は下側中右ユニット２６の支柱用パイプ２６１の前に設けられ、下側中右桁用パイプ２６２は下側中右ユニット２６の支柱用パイプ２６１の後に設けられている。
上側中ユニット１３が請求項７の中間上パイプユニットに対応し、下側中左ユニット２５及び下側中右ユニット２６が請求項７の中間下パイプユニットに対応する。
各ユニットは、図２及び図３へ示す通り、ユニット夫々が備える上記各パイプの一端を固定する、ヒンジ部材１１０，１２０，１３０，２１０，２２０，２３０，２４０，２５０，２６０を備える。
【００１４】
ユニット同士は、図１へ破線の丸で囲んだ各パイプ端部同士の接続にて、接続される。
図１へ破線の丸で囲んだ各パイプ端部同士の接続については、パイプ同士を着脱自在に接続可能な周知の接続構造を採用する。例えば、この接続構造として、特許文献１（実用新案登録第２５７６３０６号）に示されたテント骨組みの接続構造を採用することができる。この接続構造（図２においてｘで示すジョイント部）は、一方のパイプの一端に嵌合受け部を、他のパイプの一端に嵌合部を設け、嵌合部を嵌合受け部に差し込み、嵌合させうるようにし、何れか一方のパイプの接続端部分の外周面適宜位置に弾力性を有する係合腕部を回動自在に設け、この係合腕部の先端にはパイプの外周面と着脱自在に係合する弾力性を有する係合部を形成し、この係合部が他のパイプの係合される位置よりも接続端部側位置の外周面に段部を形成して、係合部が係合された他のパイプの当該段部と、係合部が当接して、パイプを抜け止めできるようにしたものである。
このような接続構造を採用することにより、接続されたパイプ同士間で、回動することができ、接続後の向きの調整が行いやすい。
そして、下側前左ユニット２１と下側前右ユニット２２の梁用パイプ２１３，２２３同士が上記接続構造にて接続されることにより前側の梁を形成し、下側後左ユニット２３と下側後右ユニット２４の梁用パイプ２３３，２４３同士が上記接続構造にて接続されることにより後側の梁を形成する。また、下側前左ユニット２１及び下側中左ユニット２５の桁用パイプ２１２と副桁用パイプ２５４とが上記接続構造にて接続され、下側後左ユニット２３及び下側中左ユニット２５の桁用パイプ２３２，２５２同士が上記接続構造にて接続されることにより、左側の桁を形成する。更に、下側前右ユニット２２及び下側中右ユニット２６の桁用パイプ２２２と副桁用パイプ２６４とが上記接続構造にて接続され、下側後右ユニット２４及び下側中右ユニット２６の桁用パイプ２４２，２６２同士が上記接続構造にて接続されることにより、右側の桁を形成する。
【００１５】
各ユニットの詳細について、テント組立て前の状態に基づいて説明する。
尚、上記の上側の前後両ユニット１１，１２は、同じユニットを、前後対称に配置したものであるため、上側前ユニット１１について、上側の両ユニットを代表して説明する。
図４及び図５（Ａ）へ示す通り、上側前ユニット１１のヒンジ部材１１０は、棟用パイプ１１１の一端（前端）を受ける第１サドル部１１０ａと、左垂木用パイプ１１２の一端（上端）を受ける第２サドル部１１０ｂと、右垂木用パイプ１１３の一端（上端）を受ける第３サドル部１１０ｃとを備える。
【００１６】
第１〜３の各サドル部１１０ａ〜１１０ｃは、夫々断面が略Ｃ字型の略半円筒形を呈し、互いに一体に形成されている。特に、第３サドル部１１０ｃの一端（左端）は、第２サドル部１１０ｂの一端（右端）に連続して形成され、両サドル部１１０ｂ，１１０ｃは、図５（Ａ）へ示す通り、正面視において、山型をなす一つの鞘を呈する。この鞘の背面側に、上記第１サドル部１１０ａが設けられ、第２及び第３サドル部１１０ｂ，１１０ｃの後方に突出する。
上記の棟用パイプ１１１の一端（前端）は、第１サドル部１１０ａに受容されて、ピン或いはボルト・ナットなどの固定具１１０ｄにて、回動自在に止められている。但し、棟用パイプ１１１の外周面が、第１サドル部１１０ａの内周面と当接することによって、棟用パイプ１１１の回動できる範囲が規制されている。
上記左垂木用パイプ１１２の一端（右端）は、第２サドル部１１０ｂに受容されて、ピン或いはボルト・ナットなどの固定具１１０ｅにて第２サドル部１１０ｂに固定されている。また、右垂木用パイプ１１３の一端（左端）は第３サドル部１１０ｃに受容されて、固定具１１０ｄと同様の、ピン或いはボルト・ナットなどの固定具１１０ｆにて回動自在に取り付けられている。但し、右垂木用パイプ１１３の外周面が、第３サドル部１１０ｃの内周面と当接することによって、右垂木用パイプ１１３の回動できる範囲が規制される。
テントを使用しないときは、上記上側前ユニット１１は、折り畳まれる。この折り畳みについて、詳しく説明すると、左垂木用パイプ１１２は、他のパイプ１１１，１１３と異なり、第２サドル部１１０ｂに対し固定されて回動することはできない。一方、棟用パイプ１１１は第１サドル部１１０ａに対し回動して左垂木用パイプ１１２と略平行に並べることができ、同様に、右垂木用パイプ１１３は第３サドル部１１０ｃに対し回動して左垂木用パイプ１１２と略平行に並べることができる。
但し、ヒンジ部材１１０に固定し回動不能とするパイプを、上記の左垂木用パイプ１１２以外のパイプ１１１，１１３の一方として実施するのを妨げるものではない。
また、上記の３本の何れのパイプもヒンジ部材１１０に対して回動自在として実施することもできる。
ヒンジ部材に端部が取り付けられるパイプの１本を、当該ヒンジ部材に対して回動不能とした場合であっても、３本のパイプ同士は相対的に回動自在であることに変わりはない。
【００１７】
上側中ユニット１３も、上記上側前ユニット１１と同様の構成を備えるものであるが、更に、上記の通り、副棟用パイプ１３４を受ける第４サドル部が、上記と同様の第２及び第３サドル部の前に設けられており（図示は省略する）、副棟用パイプ１３４は当該第４サドル部に受容され、固定具にて回動自在に固定されている。このため図示はしないが、テントを使用しないときは、副棟用パイプ１３４も当該ユニットの上記他のパイプと同様に折り畳まれる。
【００１８】
上記の下側の前後左右の各ユニット２１〜２４は、同じユニットを、左右及び前後対称に構成したものであるため、下側前左ユニット２１について、下側の各ユニットを代表して説明する。
図６へ示す通り、この下側前左ユニット２１が備えるヒンジ部材２１０は、主サドル部２１０ａと副サドル部２１０ｂとを備える。図６（Ａ）へ示す通り、主サドル部２１０ａは、平面視における断面形状が略Ｕ字形を呈する鞍状体であり、当該鞍状体の上部に、垂木用パイプとの接続部２１０ｃが設けられている。
接続部２１０ｃは、上方に向けて斜めに伸びる筒状部であり、請求項２の合掌接続部に対応するものであり、主サドル部２１０ａに対して向きを変えないように、主サドル部２１０ａと一体に形成され、或いは主サドル部２１０ａと別体に形成された場合は溶接などの固定手段が用いられることにより、回動不能に設けられている。上記において、左側の接続部は、主サドル部から右斜め上方に伸び、右側の接続部は主サドル部から左斜め上方に伸びる。即ち、左側のヒンジ部材２１０，２３０，２５０が備える合掌接続部は、夫々の主サドル部から右斜め上方に伸び、右側のヒンジ部材２２０，２４０，２６０が備える合掌接続部は、夫々の主サドル部から左斜め上方に伸びる。
図６（Ｂ）（Ｃ）へ示す通り、主サドル部２１０ａは、支柱用パイプ２１１の一端（上端）と梁用パイプ２１３の一端（左端）とを受容し、夫々ピン或いはボルト・ナットなどの固定具にて止められている。
【００１９】
支柱用パイプ２１１は、ヒンジ部材２１０に対し回動可能に固定されている。この実施の形態において、支柱用パイプ２１１は、固定具２１０ｄにて主サドル部２１０ａに対して回動自在に取り付けられている。一方、梁用パイプ２１３は、主サドル部２１０に対して回動不能に取り付けられている。
支柱用パイプ２１１は、図１及び図２へ示すテントの組立状態における上下に伸びる状態から、図３、図４、図５（Ｂ）及び図６へ示す横方向へ寝かせた状態となるように回動することができる。このように支柱用パイプ２１１を寝かせた状態を基準として説明すると、図６（Ｂ）へ示す通り、支柱用パイプ２１１のヒンジ部材２１０（の主サドル部２１０ａ）に対する回転軸が支柱用パイプ２１１の中心軸ｍと交差する位置よりも上方に位置するように、支柱用パイプ２１１は、ヒンジ部材２１０（の主サドル部２１０ａ）へ取り付けられている。
具体的には、上記固定具２１０ｄが支柱用パイプ２１１の主サドル部２１０ａに対する回転軸となり、この固定具２１０ｄを受ける受け部２１１ａが、支柱用パイプ２１１の中心軸ｍと交差する位置より上方へ設けられている。この実施の形態において、受け部２１１は、筒状体である。寝かせた状態の支柱用パイプ２１１の中心軸の上方に、筒状体である受け部２１１ａの中心軸が位置するのである。より詳しくは、受け部２１１ａは、寝かせた状態の支柱用パイプ２１１外周面の最上部に設けられている。受け部２１１ａの中心軸は、平面視において、支柱用パイプ２１１の中心軸ｍに対し直角方向に伸びる。
筒状体である受け部２１１ａの中心に、支柱用パイプ２１１を軸止する上記固定具２１０ｄが通される。受け部２１１ａは、支柱用パイプ２１１の表面に溶接などの周知の固定手段によって固定すればよい。このように形成することにより、テント組立時、折り畳まれていた支柱用パイプ２１１を開くと、支柱用パイプ２１１の外周面が、主サドル部２１０の内周面と重なり、支柱用パイプ２１１を支柱として立てた際にぐらつかず安定したものとすることができる。
副サドル部２１０ｂは、略半円形状の断面を呈するものであり、桁用パイプ２１２の一端（前端）が受容され、ピン或いはボルト・ナットなどの固定具２１０ｆにより、回動自在に取り付けられている。但し、桁用パイプ２１２の外周面が、副サドル部２１０ｂの内周面と当接することによって、その回動は規制される。
使用しないとき、支柱用パイプ２１１を、折り畳んで梁用パイプ２１３と略平行に並べ、桁用パイプ２１２も、折り畳んで梁用パイプ２１３と略平行に並べることができる。尚、図６の各図は、説明の便宜上、支柱用パイプ２１１のみ折り畳まれた状態を示している。
上記の受け部２１１は筒状体として実施する他、寝かされた支柱用パイプ２１１外周面の最上部より上方に突出する板状体であって固定具２１０ｄを通す貫通孔が設けられたものとしても実施できる。
【００２０】
次にテントの組立てについて説明する。
先ず、折り畳まれていた上側パイプユニットの夫々について、図３へ示す通り、各パイプを伸ばし、図２へ示す通り、上側パイプユニット同士についてジョイント部ｘにて接続し、幕布を張る。
図２へ示す通り、折り畳まれていた下側パイプユニットの夫々についても、各パイプを伸ばし、下側パイプユニット同士を、ジョイントｘにて接続する。前述の特許文献１に示す接続構造などのパイプ間の回転を許容する周知の接続構造を、ジョイント部ｘとして隣接する梁用パイプ同士の接続に利用することにより、一方の梁用パイプを他方の梁用パイプに対して相対的に回転させることができ、よじれを解消して円滑な接続が行える。隣接する棟用パイプや桁用パイプ同士の接続についても、パイプ間の回転を許容する周知の接続構造を採用することにより、円滑な接続が行える。
そして、図４及び図５（Ｂ）へ示す、接続された左右のユニットのヒンジ部材２１０，２２０の接続部２１０ｃ，２２０ｃに対して、上側パイプユニットの両垂木用パイプ１１２，１１３の自由端が差し込まれる。両垂木用パイプは、三角形の斜辺であり、夫々の自由端が、上記ヒンジ部材２１０，２２０の接続部２１０ｃ，２２０ｃに嵌め込まれることにより、嵌め殺しとなり、上側パイプユニットが下側パイプユニットから不意に外れたりしない。
但し、上記の接続部２１０ｃ，２２０ｃを傾かずに真っ直ぐ上下に伸びるものとし、合掌する左右の両垂木用パイプ２１２，２１３の自由端も、屈曲して下方に真っ直ぐ伸びるものとして、嵌め殺しにせずに、接続部２１０ｃ，２２０ｃへ嵌めて、ボルトやネジなどにて固定する、或いは上記のジョイントｘを採用して接続するものとしても実施できる。
【００２１】
上記の上側の前後のユニットにおいて、夫々合掌する１対の垂木用パイプは、当該ユニットの棟用パイプに対して直角をなす切り妻造としたが、この他、下方側が前方或いは後方に位置するように斜めになるもの、即ち寄棟造としても実施できる。
更には、テントを棟を備えない方形造としても実施できる。この場合、上側パイプは、棟用パイプを備えないものとすればよく、図７へ示す通り、テントを構成する上側ユニット１０は、１つだけとし、当該上側ユニット１０は、前後左右に４本の垂木用パイプ１１２，１１３，１２２，１２３を備え、当該４本の垂木用パイプの一端（上端）が、ヒンジ部材１００にて、回動自在で、互いに略平行に折り畳めるようにして実施することができる。
また、各ユニット同士の接続構造即ち、上記のジョイント部ｘは、特許文献１に示すものに限定するものではない。例えば、梁用パイプの接続構造として、一方の梁用パイプの端部に雄ネジを備え、他方の梁用パイプの端部へこの雄ネジと螺合する雌ネジを備えるものとしても実施でき、また、このような構成以外の周知の接続構造を採用することもできる。
特に、対なす梁用パイプ同士（２１３と２２３、２３３と２４３、２５３と２６３）については、別体のものを、上記のジョイント部ｘにて接続する、分離可能なものとする他、対なす両梁用パイプを1本の梁として当初より分離不能に形成することができる。この場合、両梁用パイプ同士を、ヒンジを介して、折り畳み自在に結合して実施することができる（図示しない）。特に、梁として水平な状態を維持するために、ヒンジ部材１１０のサドル部１１０ｂ，１１０ｃと同様のサドル部を、梁用パイプの上部に位置するように一方の梁用パイプへ設けておくのが好ましい。このように構成することにより、図４へ示す通り、水平に伸ばされた両梁用パイプについてヒンジと反対側の端部を下方ｒ，ｒに回転させて折り畳むことができ、また、折り畳んだ状態からパイプのヒンジと反対側の端部を上記折り畳み方向（下方ｒ，ｒ）と逆方向即ち上方へ回転させて一直線に両パイプを開いた際サドル部に当って、梁用パイプがそれ以上回らないようにすることができる。この結合により、下側前左ユニット２１と下側前右ユニット２２とが、下側後左ユニット２３と下側後右ユニット２４とが、更に、下側中左ユニット２５と下側中右ユニット２６とが、夫々分離不能な一つのユニット体とされる。
また、各ユニットの合掌接続部は、ヒンジ部材の他、ヒンジ部材にて接続された、支柱用パイプ、或いは、梁用パイプの一方に設けられたものとしても実施できる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本願発明の一実施の形態に係る組立テントの骨組みの斜視図。
【図２】この組立テントの全体斜視図である。
【図３】この組立てテントの分解斜視図である。
【図４】図３の要部拡大斜視図である。
【図５】（Ａ）は図４の上側パイプユニットのヒンジ部材付近を示す一部切欠要部拡大斜視図、（Ｂ）は図４の下側バイプユニットのヒンジ部材付近を示す一部切欠要部拡大斜視図。
【図６】（Ａ）は図４へ示す下側パイプユニットのヒンジ部材付近の一部切欠平面図、（Ｂ）はその側面図、（Ｃ）はその正面図。
【図７】他の実施の形態に係る組立テントの骨組みの説明図である。
【符号の説明】
【００２３】
１  上側パイプユニット
２  下側パイプユニット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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