(57)【要約】【課題】一時的に高負荷となる被駆動体を有し、かつ、消費エネルギーの増加を抑えつつ、高負荷時にも確実に被駆動体を駆動できる電子時計を提供すること。【解決手段】電子時計は、ＣＧモーター３１と、二次電池７３と、ＣＧモーター３１を制御するＣＧ表示制御手段９１、ＣＧモーター駆動手段９２、高負荷トルク検知手段９３とを備える。高負荷トルク検知手段９３は、秒ＣＧ車のみが駆動される低負荷トルク期間と、分ＣＧ車も駆動される高負荷トルク期間とを検知する。ＣＧモーター駆動手段９２は、低負荷トルク期間は第１駆動パルスを出力し、高負荷トルク期間を検知した場合は、第１駆動パルスよりエネルギーの大きな第２駆動パルスを出力する。【選択図】図１０
2011220753.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステップモーターと、
前記ステップモーターに電力を供給する電源と、
前記ステップモーターの駆動を制御する制御部と、
前記ステップモーターで駆動される被駆動部と、を備える電子時計において、
前記被駆動部は、第１トルクで駆動可能な低負荷トルク期間と、第１トルクよりも高トルクの第２トルクでなければ駆動できない高負荷トルク期間とが発生するものであり、
前記制御部は、
前記各トルク期間を検知するトルク期間検知手段と、
前記ステップモーターに駆動パルスを出力する駆動パルス出力手段とを備え、
前記駆動パルス出力手段は、
前記トルク期間検知手段で低負荷トルク期間を検知した場合は、第１駆動パルスを出力し、前記トルク期間検知手段で高負荷トルク期間を検知した場合は、第１駆動パルスよりエネルギーの大きな第２駆動パルスを出力する
ことを特徴とする電子時計。
【請求項２】
請求項１に記載の電子時計において、
前記電源のエネルギー残量に基づいて持続時間を表示する持続時間表示手段を備え、
前記持続時間表示手段は、
前記高負荷トルク期間が定期的に発生する動作モードで動作されている場合は、
前記低負荷トルク期間に前記第１駆動パルスで消費されるエネルギーと、
前記高負荷トルク期間に前記第２駆動パルスで消費されるエネルギーと、
前記高負荷トルク期間の発生間隔と、
前記電源のエネルギー残量と、
に基づいて算出される持続時間を表示する
ことを特徴とする電子時計。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の電子時計において、
前記駆動パルス出力手段は、
第２駆動パルスのパルス幅または電圧の少なくとも一方を第１駆動パルスよりも大きく設定する
ことを特徴とする電子時計。
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれかに記載の電子時計において、
前記ステップモーターのローターが回転したか否かを判定する回転判定部を備え、
前記駆動パルス出力手段は、
前記トルク期間検知手段が前記低負荷トルク期間であることを検知し、ステップモーターに第１駆動パルスを出力した際に、前記回転判定部で前記ローターが非回転と判定された場合に、前記第１駆動パルスよりもエネルギーが大きく、かつ、第２駆動パルスよりもエネルギーが小さい補正駆動パルスを出力する
ことを特徴とする電子時計。
【請求項５】
請求項１から請求項４のいずれかに記載の電子時計において、
前記被駆動部は、前記ステップモーターで駆動される秒ＣＧ車と、
前記秒ＣＧ車に設けられた送り爪で間欠的に駆動される分ＣＧ車を有するクロノグラフ機構であり、
前記トルク期間検知手段は、
前記クロノグラフ機構の作動開始時からの経過時間を測定し、経過時間が予め設定された分送り爪係合期間となった場合は、高負荷トルク期間と判定し、その他の期間は低負荷トルク期間と判定する
ことを特徴とする電子時計。
【請求項６】
請求項１から請求項４のいずれかに記載の電子時計において、
前記被駆動部は、前記ステップモーターで駆動される一位日車と、一位日車に設けられた十位駆動歯で駆動される十位日車とを備えたカレンダー機構であり、
前記トルク期間検知手段は、
前記十位日車の回転開始を検出して高負荷トルク期間を検知する
ことを特徴とする電子時計。
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれかに記載の電子時計において、
前記電源は、充電可能な二次電池で構成され、
前記二次電池に電力を供給する発電装置、または、外部の電力供給源からの電力を二次電池に供給する充電装置を備える
ことを特徴とする電子時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
ステップモーターで指針を駆動するアナログ電子時計では、ステップモーターの駆動トルクが微小なため、ステップモーターで指針等の被駆動部（負荷）を有する機構を駆動する場合、必要な駆動トルクを得られるように減速比を設定して駆動するのが一般的である。
【０００３】
ところで、被駆動部の負荷が一時的に高負荷となる機構を有する時計が知られている。例えば、クロノグラフ時計において、ジャンパーで規制された分ＣＧ車（分クロノグラフ車）を、秒ＣＧ車に設けられた分ＣＧ送り爪で送る機構を備えたものがある（特許文献１参照）。
このクロノグラフ時計では、クロノグラフを作動させた際に、分ＣＧ車は１分毎に間欠的に駆動され、この分ＣＧ車が駆動されるタイミングでは、秒ＣＧ車と分ＣＧ車が同時に駆動されるために、一時的に高負荷となる。
【０００４】
また、日付表示を、一位日板と、十位日板とで行うカレンダー機構を有する時計において、日回し車で一位日板を回転し、一位日板に形成された十位駆動歯で十位日車を駆動して十位日板を回転するものがある（特許文献２参照）。
この時計では、日付表示を９日から１０日に切り替える場合や、１９日から２０日に切り替える場合等、一位日板および十位日板を同時に回転する場合に一時的に高負荷となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−２４０２３７号公報
【特許文献２】特開２００９−２５０９１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
前記特許文献１は、ぜんまい駆動で秒ＣＧ車、分ＣＧ車を駆動しているが、これらを駆動トルクが微少なステップモーターで駆動する場合、次のような課題があった。
すなわち、ステップモーターの運転周期に応じてステップモーターから秒ＣＧ車の減速比は一義的に決まり、秒ＣＧ車から分ＣＧ車の減速比も一義的に決まる。そして、秒ＣＧ車を駆動するステップモーターは、通常、１秒毎に作動されて秒ＣＧ車をステップ運針している。このように、１秒周期でステップモーターを運転している場合、ジャンパーで規制された分ＣＧ車を駆動するのに必要なトルクを減速比の設定によって得ようとしても不可能であった。
また、仮に、ステップモーターの運針周期を１秒未満に短くしていき減速比を大きくしてトルクを稼いだ場合、運針周期に応じて消費電流が増大し、トルクが必要でない場合（送り爪で分ＣＧ車を送っていない間）も無駄なエネルギーを消費し、電池寿命を低減させる課題があった。
【０００７】
また、前記特許文献２は、前記カレンダー機構用の独立したモーターを設けることができず、カレンダー機構も基本時計用モーターからの動力で駆動しなければならない場合や、カレンダー機構用の独立モーターを設けることができても減速輪列を配置するスペースが確保できない場合においては、特に十位日板および一位日板の両方を同時に回転させる場合に、必要なトルクを得ることができず駆動できない課題があった。
【０００８】
本発明の目的は、一時的に高負荷となる被駆動体を有する電子時計において、消費エネルギーの増加を抑えつつ、高負荷時にも確実に被駆動体を駆動できる電子時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の電子時計は、ステップモーターと、前記ステップモーターに電力を供給する電源と、前記ステップモーターの駆動を制御する制御部と、前記ステップモーターで駆動される被駆動部と、を備える電子時計において、前記被駆動部は、第１トルクで駆動可能な低負荷トルク期間と、第１トルクよりも高トルクの第２トルクでなければ駆動できない高負荷トルク期間とが発生するものであり、前記制御部は、前記各トルク期間を検知するトルク期間検知手段と、前記ステップモーターに駆動パルスを出力する駆動パルス出力手段とを備え、前記駆動パルス出力手段は、前記トルク期間検知手段で低負荷トルク期間を検知した場合は、第１駆動パルスを出力し、前記トルク期間検知手段で高負荷トルク期間を検知した場合は、第１駆動パルスよりエネルギーの大きな第２駆動パルスを出力することを特徴とする。
【００１０】
本発明によれば、被駆動部が高負荷トルク期間である場合には、ステップモーターに第２駆動パルスを出力しているので、高負荷となっている被駆動部を確実に駆動できる。このため、減速比を任意に設定できない制約条件下でも、被駆動部をステップモーターで駆動することができる。
その上、被駆動部が低負荷トルク期間の場合は、第１駆動パルスで駆動しているので、第２駆動パルスのみで駆動し続ける場合に比べて消費エネルギーを低減できる。
従って、一時的に高負荷となる被駆動体を有する電子時計において、消費エネルギーの増加を抑えつつ、高負荷時にも確実に被駆動体を駆動できる。
【００１１】
本発明において、前記電源のエネルギー残量に基づいて持続時間を表示する持続時間表示手段を備え、前記持続時間表示手段は、前記高負荷トルク期間が定期的に発生する動作モードで動作されている場合は、前記低負荷トルク期間に前記第１駆動パルスで消費されるエネルギーと、前記高負荷トルク期間に前記第２駆動パルスで消費されるエネルギーと、前記高負荷トルク期間の発生間隔と、前記電源のエネルギー残量と、に基づいて算出される持続時間を表示することが好ましい。
【００１２】
本発明によれば、持続時間表示手段を備えているので、利用者は電子時計の残り持続時間を確認でき、利用者が意図せずに持続時間が０時間になって電子時計が停止してしまうことを防止できる。
また、高負荷トルク期間が定期的に発生する動作モードの場合には、この高負荷トルク期間の発生間隔と、その際の消費エネルギーを考慮して持続時間を表示しているので、実際の持続時間を表示でき、ユーザーはその動作モードにおいてどの程度の時間、運転を継続できるのかを正確に把握できる。
【００１３】
例えば、クロノグラフ機構を有する電子時計では、クロノグラフ機構が非駆動状態であり、かつ、現時刻を指示する基本時計のみを駆動している場合には、基本時計のみの運針に要するエネルギーから算出される持続時間を表示する。
一方、分ＣＧ車が１分毎に間欠的に駆動するクロノグラフ機構を作動させた場合は、１分毎の高負荷トルク区間に要する消費エネルギーと、それ以外の低負荷トルク区間に要する消費エネルギーを加味して算出される持続時間を表示する。
特に、クロノグラフ機構を作動させた場合には、基本時計のみを作動している場合に比べて、消費エネルギーも大幅に増大する。この場合も、持続時間をその増大した消費エネルギーに基づいて算出し直しているので、ユーザーはクロノグラフ機構を作動し続けた場合に、どの程度の持続時間であるかを容易に把握できる。従って、ユーザーが予期せずにエネルギーがなくなり、電子時計が停止してしまうことを未然に防止できる。
また、クロノグラフ機構を停止させた場合には、基本時計の作動による消費エネルギーに基づいて持続時間が算出し直されるので、ユーザーに対して基本時計のみを作動させている場合の正しい持続時間を知らせることができる。
【００１４】
また、十位日板および一位日板を有するカレンダー機構付きの電子時計では、十位日車を回転する１０日毎に高負荷トルク期間が発生する。従って、この高負荷トルク期間に要する消費エネルギーと、それ以外の低負荷トルク期間に要する消費エネルギーとを加味して持続時間を表示する。このため、持続時間を算出する際に、１０日毎に発生する高負荷トルク期間の消費エネルギーも考慮して正しい持続時間を算出でき、正確な持続時間を表示することができる。
【００１５】
本発明において、前記駆動パルス出力手段は、第２駆動パルスのパルス幅または電圧の少なくとも一方を第１駆動パルスよりも大きく設定することが好ましい。
【００１６】
本発明によれば、第１駆動パルスおよび第２駆動パルスをパルス制御のみで設定でき、パルス制御のみでステップモーターの出力トルクを容易に制御できる。
【００１７】
本発明において、前記ステップモーターのローターが回転したか否かを判定する回転判定部を備え、前記駆動パルス出力手段は、前記トルク期間検知手段が前記低負荷トルク期間であることを検知し、ステップモーターに第１駆動パルスを出力した際に、前記回転判定部で前記ローターが非回転と判定された場合に、前記第１駆動パルスよりもエネルギーが大きく、かつ、第２駆動パルスよりもエネルギーが小さい補正駆動パルスを出力することが好ましい。
【００１８】
本発明によれば、補正駆動パルスを設けているので、第１駆動パルスをエネルギーの小さなパルスに設定することができる。例えば、低負荷トルク期間であっても、時計の姿勢などが原因となり、第１駆動パルスでモーターを駆動できない場合がある。このような場合に、第１駆動パルスよりもエネルギーが大きい補正駆動パルスをさらに出力すれば、ステップモーターを確実に駆動することができる。
このため、低負荷トルク期間で通常用いられる第１駆動パルスの消費エネルギーを低減できるとともに、負荷の変動があってもモーターを確実に駆動できる。
【００１９】
本発明において、前記被駆動部は、前記ステップモーターで駆動される秒ＣＧ車と、前記秒ＣＧ車に設けられた送り爪で間欠的に駆動される分ＣＧ車を有するクロノグラフ機構であり、前記トルク期間検知手段は、前記クロノグラフ機構の作動開始時からの経過時間を測定し、経過時間が予め設定された分送り爪係合期間となった場合は、高負荷トルク期間と判定し、その他の期間は低負荷トルク期間と判定することが好ましい。
【００２０】
本発明では、秒ＣＧ車のみが駆動される期間は、第１駆動パルスで駆動され、秒ＣＧ車の送り爪が分ＣＧ車に係合して各ＣＧ車が同時に駆動される期間（例えば、クロノグラフスタート時から毎分の５６秒〜６０秒の期間）は、第２駆動パルスで駆動される。このため、消費電力の低減と、高負荷トルク時の確実な駆動を両立できる。
【００２１】
本発明において、前記被駆動部は、前記ステップモーターで駆動される一位日車と、一位日車に設けられた十位駆動歯で駆動される十位日車とを備えたカレンダー機構であり、前記トルク期間検知手段は、前記十位日車の回転開始を検出して高負荷トルク期間を検知することが好ましい。
【００２２】
本発明では、一位日車のみが駆動される期間は、第１駆動パルスで駆動され、一位日車の十位駆動歯が十位日車に係合して各日車が同時に駆動される期間（例えば、９日から１０日への切換時、１９日から２０日への切換時、２９日から３０日への切換時、３０日から３１日、３１日から１日への切換時）は、第２駆動パルスで駆動されるので、消費電力の低減と、高負荷トルク時の確実な駆動を両立できる。
なお、前記トルク期間検知手段は、前記十位日車の回転開始を検出して高負荷トルク期間を検知できるものであればよい。例えば、十位日車の回転時間（十位日送り期間）は若干のばらつきがあるものの、歯車の減速比などによってほぼ決められた時間となる。従って、十位日車の回転開始を検出すれば、その回転開始から回転終了までの期間つまり高負荷トルク期間を検知できる。
【００２３】
本発明において、前記電源は、充電可能な二次電池で構成され、前記二次電池に電力を供給する発電装置、または、外部の電力供給源からの電力を二次電池に供給する充電装置を備えることが好ましい。
【００２４】
発電装置や充電装置を備えていれば、二次電池に対して消費したエネルギーを補うことができる。
さらに、持続時間表示手段を備えていれば、増減する二次電池のエネルギー残量を利用者が把握でき、エネルギー残量に応じた使い方ができるとともに、必要に応じて発電や充電を促すことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の第１実施形態の電子時計を示す正面図である。
【図２】第１実施形態のムーブメントを示す平面図である。
【図３】第１実施形態のムーブメントの要部を示す断面図である。
【図４】第１実施形態のムーブメントの要部を示す断面図である。
【図５】分ＣＧ車駆動機構の動作を説明する図である。
【図６】分ＣＧ車の駆動動作を説明する図である。
【図７】分ＣＧ車の駆動動作を説明する図である。
【図８】分ＣＧ車の帰零動作を説明する図である。
【図９】分ＣＧ車の帰零動作を説明する図である。
【図１０】第１実施形態の電子時計の回路構成を示すブロック図である。
【図１１】第１実施形態のＣＧモーターの駆動パルスを示すタイミングチャートである。
【図１２】駆動パルス幅と分針トルクの関係を示すグラフである。
【図１３】駆動パルス幅と消費電流の関係を示すグラフである。
【図１４】第２実施形態の日付表示機構を示す平面図である。
【図１５】第２実施形態の十位日付駆動機構を示す拡大平面図である。
【図１６】第２実施形態の十位送りタイミング検出手段を示す平面図である。
【図１７】第２実施形態の十位送りタイミング検出手段を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
［第１実施形態］
以下、本発明の第１実施形態を図面に基づいて説明する。
第１実施形態の電子時計１は、発電機構、エネルギー残量（持続時間、パワーリザーブ)表示機構、クロノグラフ機構を有するアナログ電子時計である。
電子時計１は、図１に示すように、文字板２と、現時刻を表示する基本時計用の指針と、クロノグラフ用のＣＧ（クロノグラフ）針３と、エネルギー残量表示用のパワーリザーブ針（ＰＲ針）４と、りゅうず５と、ボタン６，７とを備えている。
【００２７】
指針は、時針２Ａ、分針２Ｂ、秒針２Ｃを備えている。時針２Ａ、分針２Ｂは、文字板２の中心位置に配置され、秒針２Ｃは、文字板２の中心に対して６時方向にずれた位置に配置されている。
【００２８】
ＣＧ針３は、秒ＣＧ針３Ａ、分ＣＧ針３Ｂを備えている。秒ＣＧ針３Ａは、時針２Ａ、分針２Ｂと同軸に配置され、分ＣＧ針３Ｂは、文字板２の中心に対して２時方向にずれた位置に配置されている。
パワーリザーブ針４は、文字板２の中心に対して９時方向にずれた位置に配置されている。
【００２９】
図２は、各指針を駆動するムーブメントの構成を示す平面図である。図３，４は、ムーブメントの断面図である。
なお、図２は、ムーブメントを電子時計１の裏蓋側から見た図であり、また、文字板２における３、６、９、１２時方向は図面に記載した通りである。
図３は、後述する基本時計輪列２２と、ＣＧ輪列３２とを示す断面図であり、図４は、ＣＧ輪列３２の分ＣＧ針３Ｂを駆動する輪列を示す断面図である。
【００３０】
電子時計１は、発電手段１０、基本時計駆動手段２０、ＣＧ駆動手段３０、パワーリザーブ表示手段５０を備えている。
【００３１】
［発電手段］
発電手段１０は、発電装置１１を備えている。この発電装置１１は、ローター１２が回転可能に配置されたステーター１３と、コイル１４が巻回されたコイルブロック１５とを備えた一般的な交流発電機である。
この発電装置１１は、時計１のケース内部に配置された図示略の回転錘から伝達される機械的エネルギーや、りゅうず５の回転操作によって伝達される機械的エネルギーでローター１２を回転することで発電するものである。この回転錘を用いた自動巻き発電や、りゅうず５を用いた手巻き発電の具体的な構成は従来から知られている公知技術であるため、説明を省略する。
【００３２】
［基本時計駆動手段］
基本時計駆動手段２０は、基本時計モーター２１と、基本時計輪列２２とを備えている。基本時計モーター２１は、ローター２１Ａが回転可能に配置されたステーターや、コイルが巻回されたコイルブロックを備えた一般的にステップモーターである。
【００３３】
基本時計輪列２２は、図３にも示すように、５番車２３、４番車２４、３番車２５、２番車２６、８番車（日の裏車）２７、筒車２８等を備えた一般的な基本時計用の輪列である。従って、２番車２６に分針２Ｂが取り付けられ、筒車２８に時針２Ａが取り付けられている。
また、秒針２Ｃは、時針２Ａ、分針２Ｂと異なる位置に設けられているため、秒針２Ｃが取り付けられた秒車２９は、図２に示すように、５番車２３に噛み合っている。従って、ローター２１Ａから５番車２３に伝達された回転エネルギーは、４番車２４および秒車２９に伝達されている。
【００３４】
［ＣＧ駆動手段］
ＣＧ駆動手段３０は、ＣＧモーター３１と、ＣＧモーター３１の回転を秒ＣＧ車３６および秒ＣＧ針３Ａに伝達する秒ＣＧ車駆動機構と、秒ＣＧ車３６の回転を分ＣＧ車４６および分ＣＧ針３Ｂに伝達する分ＣＧ車駆動機構とを備えている。
ＣＧモーター３１は、基本時計モーター２１と同様に、ＣＧローター３１Ａを備える一般的なステップモーターである。
【００３５】
［秒ＣＧ車駆動機構］
秒ＣＧ車駆動機構は、ＣＧモーター３１からの回転力を伝達して秒ＣＧ車３６を駆動する減速輪列として、図３にも示すように、秒ＣＧ第一中間車３３、秒ＣＧ第二中間車３４、秒ＣＧ第三中間車３５を備えている。このため、ＣＧローター３１Ａが回転すると、前記各中間車３３〜３５を介して減速されて、秒ＣＧ車３６が回転する。
【００３６】
［秒ＣＧ車］
秒ＣＧ車３６は、図４にも示すように、回転軸となる秒ＣＧ真３６１、ハートカム３６２、秒ＣＧ歯車３６３、分ＣＧ送り爪止め座４１、秒バランサー３６８を備えて構成されている。秒バランサー３６８は、主にハートカム３６２による重量アンバランスを補正して、秒ＣＧ車３６における平面方向の重心位置が、秒ＣＧ真３６１部分となるようするバランサーである。
【００３７】
秒ＣＧ歯車３６３は、秒ＣＧ真３６１に対して回動可能に遊嵌され、スリップばね３６５の弾性力によって秒ＣＧ真３６１の鍔部に押圧されている。スリップばね３６５は、スリップばね押さえ座３６６を秒ＣＧ真３６１に押し込み固定することで、一定量の撓みをもって秒ＣＧ歯車３６３を押し付けている。
このため、秒ＣＧ歯車３６３と秒ＣＧ真３６１とは、スリップばね３６５の押圧による摩擦力で、クロノグラフ計測中は一体となって回転する。本実施形態では、ＣＧローター３１Ａの回転が、前記ＣＧ輪列３２によって減速比１／３００で減速され、秒ＣＧ車３６および秒ＣＧ針３Ａは、１／１０秒運針で駆動されて１分間に１回転する。
【００３８】
一方、帰零時には、ハートカム３６２は、後述する復針レバー６３０のハンマーで側面を押圧され強制回動されるため、秒ＣＧ真３６１と、秒ＣＧ歯車３６３とはスリップし、ハートカム３６２および秒ＣＧ真３６１が回動し、秒ＣＧ針３Ａを０秒位置まで帰零する。この際、秒ＣＧ歯車３６３と、秒ＣＧ第三中間車３５からＣＧローター３１ＡまでのＣＧ輪列３２は回動せず通常の噛み合いを保持する。
【００３９】
［分ＣＧ車駆動機構］
分ＣＧ車駆動機構は、秒ＣＧ車３６の回転を伝達して分ＣＧ車４６を駆動するものである。この分ＣＧ車駆動機構の詳細な構成を、図４，５を参照して説明する。なお、図５では、分ＣＧ送り爪止め座４１および分ＣＧ車４６に対する分ＣＧ中間車４５の配置位置が、図２に示すものと異なっている。分ＣＧ中間車４５の位置は、秒ＣＧ車３６から分ＣＧ車４６に回転を伝達できる位置であれば調整可能であるため、回転動作は図２，５のもので変わらない。このため、分ＣＧ車駆動機構の詳細な構成は、図５に基づいて説明する。
【００４０】
分ＣＧ車駆動機構は、秒ＣＧ車３６に挿着される分ＣＧ送り爪止め座４１と、分ＣＧ送り爪止め座４１に装着される分ＣＧ送り爪４２と、分ＣＧ送り爪４２を所定位置に付勢する弾性部材としての分ＣＧ送り爪ばね４３と、分ＣＧ送り爪４２と係合して間欠的に分ＣＧ車４６を駆動する分ＣＧ中間車４５とを備えて構成されている。
【００４１】
［分ＣＧ送り爪止め座］
分ＣＧ送り爪止め座４１は、前記秒ＣＧ真３６１に嵌合固定されているとともに、外周部に半島状に突出した分ＣＧ送り爪案内部４１Ａが形成されている。さらに、分ＣＧ送り爪止め座４１には、秒ＣＧ真３６１を挟んで相対する位置に、分ＣＧ送り爪ばね案内軸４１１と、分ＣＧ送り爪案内軸４１２とが植立されている。
【００４２】
［分ＣＧ送り爪］
分ＣＧ送り爪４２は、分ＣＧ送り爪止め座４１の上部（裏蓋側）に挿着されている。分ＣＧ送り爪４２は、先端が下方に折り曲げられて前記分ＣＧ送り爪案内部４１Ａの側面に当接する第一案内部４２Ａと、前記分ＣＧ送り爪案内軸４１２が配置されたＵ溝状の第二案内部４２Ｂと、各案内部４２Ａ，４２Ｂ間に設けられる爪部４２Ｃとが形成されている。
【００４３】
［分ＣＧ送り爪ばね］
分ＣＧ送り爪ばね４３は、分ＣＧ送り爪止め座４１の上部に載置されている。分ＣＧ送り爪ばね４３は、秒ＣＧ真３６１が挿通される孔と、分ＣＧ送り爪ばね案内軸４１１が挿通される孔とが形成され、こられの孔を秒ＣＧ真３６１、分ＣＧ送り爪ばね案内軸４１１に挿通することで位置決めされている。
また、分ＣＧ送り爪ばね４３は、本体部から外側に単純板ばね状のばね部４３Ａが延在されている。さらに、分ＣＧ送り爪ばね４３は、本体部から分ＣＧ送り爪止め座４１の分ＣＧ送り爪案内部４１Ａに向かって半島状の突出部４３Ｂが延出されている。
【００４４】
前記ばね部４３Ａは、突出部４３Ｂの下側に配置され、さらにその先端は上方に向かって延長されており、前記第一案内部４２Ａの側面に当接されている。
これにより、分ＣＧ送り爪ばね４３のばね部４３Ａが、分ＣＧ送り爪４２を外側方向に付勢している。このため、分ＣＧ送り爪４２は、通常、図５に示すように、第一案内部４２Ａおよび第二案内部４２Ｂが、分ＣＧ送り爪案内部４１Ａおよび分ＣＧ送り爪案内軸４１２に当接する位置に配置されている。
【００４５】
従って、分ＣＧ送り爪４２は、第二案内部４２Ｂが分ＣＧ送り爪案内軸４１２に係合した状態で、この分ＣＧ送り爪案内軸４１２を軸に回転し、第一案内部４２Ａが分ＣＧ送り爪案内部４１Ａに当接する位置に付勢される。このため、爪部４２Ｃの先端は分ＣＧ中間車４５を駆動可能な位置に移動している。この爪部４２Ｃによって、分ＣＧ中間車４５が駆動される。
【００４６】
この際、前記秒ＣＧ車３６は１分で１回転するため、秒ＣＧ真３６１に固定された分ＣＧ送り爪止め座４１も１分間に１回転する。
分ＣＧ送り爪止め座４１が１分間に１回転すると、分ＣＧ送り爪４２が分ＣＧ中間車４５の分ＣＧ中間歯車４５１に係合し、分ＣＧ中間車４５を回転する。
【００４７】
［分ＣＧ中間車］
分ＣＧ中間車４５は、分ＣＧ中間歯車４５１と、分ＣＧ中間かな４５２とを備えて構成されている。分ＣＧ中間歯車４５１は、分ＣＧ送り爪４２の爪部４２Ｃと係合する歯部４５１Ａが等間隔に７つ設けられる間欠歯部を有する。分ＣＧ中間かな４５２も７枚の歯部が形成されている。この分ＣＧ中間かな４５２が分ＣＧ車４６に噛合している。
【００４８】
分ＣＧ中間車４５には、分ＣＧジャンパー４７が係合している。分ＣＧジャンパー４７は、一方の端部側で分ＣＧジャンパー支持軸４７１に対して揺動可能に軸支されている。また、分ＣＧジャンパー４７の他方の端部には分ＣＧ躍制部４７２が設けられている。この分ＣＧジャンパー４７は、分ＣＧジャンパーばね４８によって付勢され、分ＣＧ中間車４５の分ＣＧ中間かな４５２に前記分ＣＧ躍制部４７２を押し付けている。
また、分ＣＧ躍制部４７２の頂部は、分ＣＧ中間かな４５２の各歯部のほぼ中央にあって、斜面によってほぼ均等の押し圧力で分ＣＧ中間車４５の回転停止位置を規制している。
【００４９】
［分ＣＧ車］
分ＣＧ車４６は、分ＣＧ車真４６１と、この分ＣＧ車真４６１に固定された分ＣＧ歯車４６２およびハートカム４６３とで構成されている。分ＣＧ歯車４６２は、前記分ＣＧ中間車４５の分ＣＧ中間かな４５２に噛み合っており、分ＣＧ中間車４５の回転力が伝達される。
【００５０】
分ＣＧ車真４６１には、前記分ＣＧ針３Ｂが取り付けられている。なお、文字板２は、上下２枚で構成され、分ＣＧ針３Ｂや、秒針２Ｃ、パワーリザーブ針４が配置される部分は表面側の文字板が切り欠かれて文字板２は１枚で構成されている。これにより、各針の配置高さを低くでき、時針２Ａ等と干渉することがないようにされている。
【００５１】
［クロノグラフ帰零機構］
次に、各秒ＣＧ車３６、分ＣＧ車４６のハートカム３６２，４６３を利用して帰零動作を機械的に行うための構成について、図２を参照して説明する。なお、本実施形態の構成は、特許第４２４４６４３号公報に記載された機構と基本的な構成は同じである。
ここで、ボタン６は、クロノグラフのスタート・ストップ動作を行うためのボタンであり、ボタン７は、リセット動作を行うためのボタンである。
【００５２】
本実施形態では、帰零動作を行う構成として、伝達レバー６１０、復針伝達レバー６２０、復針レバー６３０、作動レバー６４０、クロノグラフ規正レバー６５０、帰零押さえ６６０を備えている。
【００５３】
伝達レバー６１０は、ボタン７を押した際に軸６１１を中心に回動可能なレバーである。
伝達レバー６１０の一方の端部は、軸およびトラック穴を介して復針伝達レバー６２０の一方の端部に連結されている。
【００５４】
復針伝達レバー６２０は、軸６２１を中心に回動可能なレバーである。復針伝達レバー６２０の他方の端部には、２つの異なる径の段部を有する作動軸６２２が植立されている。作動軸６２２の大径部は、復針レバー６３０の略長方形の穴６３２に係合している。作動軸６２２の小径部は、クリックばね６６１に係合している。このクリックばね６６１は、復針伝達レバー６２０を位置決めする部材であり、帰零押さえ６６０に一体に形成されている。
【００５５】
復針伝達レバー６２０に連動する復針レバー６３０は、回動軸６３１を中心に回動可能に設けられている。復針レバー６３０には、秒ＣＧ車３６のハートカム３６２と当接するハンマー状の秒帰零部６３３と、分ＣＧ車４６のハートカム４６３と当接するハンマー状の分帰零部６３４とが設けられている。
また、復針レバー６３０には、前記略長方形の穴６３２のほかに略三角形の穴６３５が明けられ、作動レバー６４０に形成された作動軸６４１と係合している。
【００５６】
作動レバー６４０は、回動軸６４２を中心に回動可能に設けられ、ボタン６が当接されて回動される。また、作動レバー６４０には、スイッチ入力端子６４３が一体で形成されており、スタート・ストップボタン６の押し操作時には、図示略の回路基板に電気的に接続し、ＣＧモーター３１をオン・オフ制御できるようにされている。
さらに、作動レバー６４０には、軸６４４が形成されている。この軸６４４は、帰零押さえ６６０に形成されたクリックばね６６２と係合している。
【００５７】
クロノグラフ規正レバー６５０は、回動軸６５１を中心に回動可能に設けられている。また、クロノグラフ規正レバー６５０は、一端が軸６５２に当接し、これにより規正部６５３が秒ＣＧ第二中間車３４に当接する状態に付勢されている。
また、クロノグラフ規正レバー６５０は、作動レバー６４０の係合部６４５に係合可能なくちばし状の先端部６５４と、復針伝達レバー６２０の係合部６２３に係合可能な穴部６５５とが設けられている。
【００５８】
以上のように、特許第４２４４６４３号公報と同様の構成を備えるため、各ボタン６，７を操作すると、前記公報に詳細に記載された動作が行われる。そのため、詳細には説明しないが、動作をまとめると以下の通りになる。
すなわち、クロノグラフのスタート操作のときは、スタート・ストップボタン６の押し操作によって、作動レバー６４０を押動させ、作動軸６４１が穴６３５を時計外周側に移動する。このため、復針レバー６３０は回動軸６３１を中心に、図２において時計回り方向に回動し、秒帰零部６３３、分帰零部６３４がハートカム３６２、４６３から離れた位置に復針レバー６３０を移動させる。
同時に、係合部６４５が先端部６５４に当接してクロノグラフ規正レバー６５０を移動し、規正部６５３による秒ＣＧ第二中間車３４の規正を解除する。
【００５９】
さらに、スイッチ入力端子６４３をスタート・ストップ入力パターンに接続させスタートスイッチ入力をＯＮし、クロノグラフ計測をスタートさせる。
復針伝達レバー６２０の作動軸６２２は、クリックばね６６１のクリックばね先端の凹部のスタート時の位置に移動される。復針伝達レバー６２０は、伝達レバー６１０をリセットボタン７の操作可能な位置まで移動させている。スタート・ストップボタン６の操作を解除すると、作動レバー６４０は、クリックばね６６２によって位置を定位置に戻され保持され、他のレバーはそのままの位置を保持している。
【００６０】
また、ストップ操作のときは、スタート・ストップボタン６の押し操作によって、作動レバー６４０をクリックばね６６２の凹部斜面を乗り越える位置まで押動させ、スイッチ入力端子６４３をスタート・ストップ入力パターンに接続させストップ入力をＯＮし、クロノグラフ計測をストップさせクロノグラフ時間を読み取ることを可能にしている。このとき、他のレバーは作動しない。作動レバー６４０は、スタート・ストップボタン６の操作を解除すると、クリックばね６６２によってスタート操作のときと同じ定位置まで戻され保持される。
【００６１】
帰零操作のときは、クロノグラフストップ状態のときに、リセットボタン７の押し操作によって、伝達レバー６１０を押動し、復針伝達レバー６２０をクリックばね６６１のストップ操作時の定位置から次の帰零時定位置の斜面部まで移動させ、作動軸６２２で穴６３２を押す。これにより、復針レバー６３０は、回動軸６３１を中心に反時計回り方向に移動する。すると、各秒帰零部６３３、分帰零部６３４が、秒ＣＧ車３６および分ＣＧ車４６のハートカム３６２，４６３を圧接して帰零させる。同時に、係合部６２３も移動するため、クロノグラフ規正レバー６５０の規正部６５３は、クロノグラフ規正レバー６５０のばね力で秒ＣＧ第二中間車３４に圧接して規正する。このとき、リセットスイッチがＯＮし、電子回路をリセットする。
【００６２】
［秒ＣＧ車および分ＣＧ車の駆動動作］
次に、クロノグラフ動作時の秒ＣＧ車３６、分ＣＧ車４６の動作について説明する。
ボタン６の操作によって、クロノグラフをスタートすると、ＣＧモーター３１およびＣＧ輪列３２により、秒ＣＧ車３６が図５，６において反時計回り方向（図６において矢印Ｒ１方向であり、時計表面側から見て時計回り方向）に回転を開始する。そしてほぼ１周したところで、図６に示すように、分ＣＧ送り爪４２の爪部４２Ｃが分ＣＧ中間歯車４５１の歯部４５１Ａに係合する。
【００６３】
爪部４２Ｃおよび歯部４５１Ａが係合された状態で秒ＣＧ車３６がさらに回転すると、分ＣＧ中間車４５は図６において時計回り方向（矢印Ｒ２方向）に回転する。
分ＣＧ中間車４５の分ＣＧ中間かな４５２は分ＣＧ歯車４６２と噛合しているので、分ＣＧ車４６が図５において反時計回り方向（時計表面側から見て時計回り方向）に回転される。また、分ＣＧジャンパー４７は、分ＣＧ中間かな４５２の歯部によって徐々に押し上げられていく。
【００６４】
そして、秒ＣＧ車３６の回転により、分ＣＧ中間車４５、分ＣＧ車４６が回転し続けると、図７に示すように、分ＣＧ中間かな４５２の歯部が、分ＣＧ躍制部４７２の頂点に達する。この際、爪部４２Ｃは、まだ歯部４５１Ａに係合している。
この図７の状態から、さらに秒ＣＧ車３６が回転すると、爪部４２Ｃと歯部４５１Ａとの係合が外れる。このとき、分ＣＧ中間車４５は、分ＣＧ車４６の１分相当まで回転させていない。
しかし、分ＣＧ中間かな４５２の歯部が分ＣＧ躍制部４７２の頂点を乗り越えたところで、分ＣＧ中間車４５は分ＣＧ躍制部４７２の斜面によって時計回り方向Ｒ２に回転され、図５に示す回転停止位置に規制された状態となる。従って、分ＣＧ車４６も１分相当の位置まで回転される。
【００６５】
このような駆動を繰り返すことによって、分ＣＧ車４６は、秒ＣＧ車３６が１回転するごとに１ピッチ分回転し、つまり１分ずつ間欠駆動される。分ＣＧ車４６には、分ＣＧ針３Ｂが取り付けられているので、分ＣＧ針３Ｂは１ステップ分（１２度）回転し、１分間隔の目盛を指し示すことができる。
【００６６】
本実施形態では、ＣＧモーター３１で秒ＣＧ車３６を１回転（６０秒分）回転させた際、分ＣＧ送り爪４２が分ＣＧ中間車４５に係合して分ＣＧ車４６を回転させる期間は約４秒間である。すなわち、クロノグラフ動作を開始後、秒ＣＧ車３６の秒ＣＧ針３Ａが０秒〜約５６秒を指示する間は、分ＣＧ送り爪４２は分ＣＧ中間車４５に係合していないため、分ＣＧ車４６を駆動する負荷が発生しない。この期間は、ＣＧモーター３１の駆動負荷として秒ＣＧ車３６のみを駆動すればよい低負荷トルク期間となる。
一方、秒ＣＧ針３Ａが約５６秒〜約６０秒を指示する間は、分ＣＧ送り爪４２が分ＣＧ中間車４５に係合するため、高負荷トルク期間となる。
本実施形態では、後述するように、低負荷トルク期間および高負荷トルク期間で、ＣＧモーター３１の駆動制御を切り替えている。
【００６７】
［秒ＣＧ車および分ＣＧ車の帰零動作］
次に、リセットボタン７を押して、各秒ＣＧ針３Ａ、分ＣＧ針３Ｂを帰零させる際の動作について説明する。
秒ＣＧ車３６は、前述したように、秒ＣＧ真３６１および秒ＣＧ歯車３６３は、スリップばね３６５で生じる摩擦力で一体化されているので、ハートカム３６２を復針レバー６３０の秒帰零部６３３で叩くことで前記摩擦力よりも大きな力を加えれば、秒ＣＧ歯車３６３に対して秒ＣＧ真３６１が回転し、秒ＣＧ針３Ａも０位置に戻る。
なお、秒ＣＧ車３６の帰零動作時に、分ＣＧ送り爪止め座４１に装着された分ＣＧ送り爪４２が、分ＣＧ中間車４５に係合することもあるが、この場合の動作は、以下に説明する分ＣＧ車４６の帰零動作と同じである。
【００６８】
一方、分ＣＧ車４６は、ハートカム４６３と一体化されているので、ハートカム４６３を復針レバー６３０の分帰零部６３４で叩くと、分ＣＧ車４６および分ＣＧ中間車４５が連動して回転し、分ＣＧ針３Ｂも０位置に戻る。
【００６９】
この際、分ＣＧ中間車４５の歯部４５１Ａが爪部４２Ｃに当接する場合があるが、その場合も分ＣＧ送り爪４２が逃げるため、分ＣＧ中間車４５の回転が規制されることがなく、分ＣＧ針３Ｂを０位置に戻すことができる。
この分ＣＧ車４６の帰零動作に関し、以下に詳細に説明する。なお、分ＣＧ車４６は、ハートカム３６２の位置によって、帰零時の回転方向が異なる。そして、この帰零時の回転方向によって、分ＣＧ送り爪４２の逃げ方も異なる。図８は、分ＣＧ中間車４５が秒ＣＧ車３６に対して相対的に矢印Ｒ３の方向（図面において反時計回り方向）に回転した場合であり、図９は、逆方向（矢印Ｒ４方向）に回転した場合である。
【００７０】
図８に示すように、分ＣＧ中間車４５がＲ３方向に回転して帰零する場合、ばね部４３Ａで付勢されている分ＣＧ送り爪４２は、そのばね力以上の力が加わることで、第一案内部４２Ａと分ＣＧ送り爪案内部４１Ａとの当接部を支点にＲ５方向に回転する。この際、第二案内部４２Ｂは、分ＣＧ送り爪案内軸４１２から離れる。
このように分ＣＧ送り爪４２は、図８の２点鎖線で示す位置から実線で示す位置に移動する。よって、分ＣＧ中間車４５の歯部４５１Ａの回転軌跡から爪部４２Ｃが外れ、分ＣＧ中間歯車４５１および分ＣＧ車４６は、分ＣＧ送り爪４２に妨げられることなく、０位置まで回転する。
【００７１】
図９に示すように、分ＣＧ中間車４５がＲ４方向に回転して帰零する場合、ばね部４３Ａで付勢されている分ＣＧ送り爪４２は、そのばね力以上の力が加わることで、第二案内部４２Ｂと分ＣＧ送り爪案内軸４１２との当接部を回転中心にＲ６方向に回転する。この際、第一案内部４２Ａは、分ＣＧ送り爪案内部４１Ａから離れる。
このように分ＣＧ送り爪４２は、図９の２点鎖線で示す位置から実線で示す位置に移動する。よって、分ＣＧ中間車４５の歯部４５１Ａの回転軌跡から爪部４２Ｃが外れ、分ＣＧ中間歯車４５１および分ＣＧ車４６は、分ＣＧ送り爪４２に妨げられることなく、０位置まで回転する。
【００７２】
以上の動作を行うため、分ＣＧ車４６には、秒ＣＧ車３６のスリップばね３６５等のスリップ構造が設けられていない。ただし、分ＣＧ車４６にもスリップ構造を設けてもよい。すなわち、分ＣＧ歯車４６２に対して、分ＣＧ車真４６１やハートカム４６３、分ＣＧ針３Ｂがスリップにより回転するように構成すればよい。この場合、分ＣＧ歯車４６２、分ＣＧ中間車４５は、分ＣＧジャンパー４７で規制された位置に停止している。この際、秒ＣＧ車３６の帰零動作によって、分ＣＧ中間車４５の歯部４５１Ａに、分ＣＧ送り爪４２が当接した場合も、前記図８，９の動作で分ＣＧ送り爪４２が逃げるため、秒ＣＧ車３６の帰零動作が妨げられることはない。
【００７３】
［パワーリザーブ表示手段］
パワーリザーブ表示手段５０は、図２に示すように、持続時間表示用モーター５１と、持続時間表示用モーター５１で回転される中間車５２と、中間車５２で回転される表示車５３と、表示車５３に取り付けられたパワーリザーブ針４とを備えている。このパワーリザーブ表示手段５０も従来から知られた一般的な構成であるため、説明を省略する。
【００７４】
［モーターの駆動回路］
次に、本実施形態における各モーターの駆動制御に関し、説明する。
図１０は、電子時計１の回路ブロック図である。
電子時計１は、発電手段１０、整流手段７１、電流検出手段７２、電源である二次電池７３、積分手段等で構成された持続時間算出手段７４、持続時間表示制御手段７５、持続時間表示用モーター駆動手段７６、持続時間表示用モーター５１、発振手段８１、分周手段８２、時刻表示制御手段８３、時刻表示用モーター駆動手段８４、時刻表示用の基本時計モーター２１、ＣＧ表示制御手段９１、ＣＧモーター駆動手段９２、ＣＧモーター３１、高負荷トルク検知手段９３を備えている。
【００７５】
発電手段１０は、前述の通り、発電装置１１を備え、回転錘１６による自動発電と、りゅうず５を用いた手巻き発電を行えるように構成されている。
整流手段７１は、発電装置１１から出力される交流電流を整流するものであり、全波整流回路、半波整流回路などの公知の整流回路が利用できる。
電流検出手段７２は、整流手段７１で整流された電流の大きさを検出可能に構成された公知の電流検出回路が利用できる。
【００７６】
電源は、発電電流を充電可能な二次電池７３で構成されている。そして、発電装置１１の出力は、整流手段７１で整流され、電流検出手段７２を介して二次電池７３に充電されている。なお、電源としては、二次電池７３に限らず、キャパシターを利用してもよい。また、発電手段１０を設けない場合には、一次電池などを電源としてもよい。
【００７７】
持続時間算出手段７４は、発電手段１０による充電電流と、電子時計１における消費電流とから持続時間を算出する。具体的には、カウンター等の積分手段で構成される。この持続時間算出手段７４は、電流検出手段７２から出力される検出結果信号に基づいて平均充電電流値を算出し、その平均充電電流値を積算して持続時間を増加させるとともに、基本時計モーター２１を駆動した場合の平均消費電流値や、ＣＧモーター３１を駆動した場合の平均消費電流値を積算して持続時間を減算させることで、残りの持続時間を算出している。
【００７８】
持続時間表示制御手段７５は、持続時間算出手段７４の出力に基づいて持続時間表示用モーター駆動手段７６を制御する。
持続時間表示用モーター駆動手段７６は、持続時間表示制御手段７５から出力される駆動制御信号に基づいて、持続時間表示用モーター５１に駆動パルスを入力して持続時間表示用モーター５１の駆動を制御している。
なお、持続時間表示制御手段７５は、クロノグラフ機構が作動されていない場合には、基本時計モーター２１を駆動している場合の平均消費電流値に基づいて持続時間を算出し、その持続時間位置を指示するように持続時間表示用モーター５１を制御する。
一方、持続時間表示制御手段７５は、クロノグラフ機構が作動されている場合には、ＣＧモーター３１を駆動している場合の平均消費電流値に基づいて持続時間を算出し、その持続時間位置を指示するように持続時間表示用モーター５１を制御する。
このように、持続時間表示制御手段７５は、実際の動作モードに応じて、持続時間表示を切り替えている。
【００７９】
一方、通常の時刻を表示するための回路構成は、従来からある一般的なアナログ式クオーツ時計の構成であるため、詳細な説明は省略する。
すなわち、発振手段８１は、水晶振動子などで構成され、所定周波数の信号を出力する。分周手段８２は、発振手段８１からの信号を分周し、例えば１Ｈｚの基準信号を出力する。
時刻表示制御手段８３は、分周手段８２の基準信号に基づいて時刻表示用モーター駆動手段８４に駆動信号を出力する。通常、発振手段８１から１Ｈｚの基準信号が入力される毎に、駆動信号を出力する。時刻表示用モーター駆動手段８４は、前記駆動信号を基本時計モーター２１に入力し、基本時計モーター２１は時針２Ａ、分針２Ｂ、秒針２Ｃをステップ運針する。
なお、時刻表示用モーター駆動手段８４は、持続時間表示制御手段７５からの制御信号により、持続時間が０になった際には運針を停止するスリープモードに移行するように構成されている。
【００８０】
［クロノグラフ制御回路］
次に、ＣＧモーター３１を駆動制御する制御部であるクロノグラフ制御回路について、説明する。クロノグラフ制御回路は、ＣＧ表示制御手段９１と、駆動パルス出力手段であるＣＧモーター駆動手段９２と、トルク期間検知手段である高負荷トルク検知手段９３とを備えている。
【００８１】
ＣＧ表示制御手段９１は、ボタン６の操作によってクロノグラフ動作のスタート、ストップを検知し、その操作に応じてＣＧモーター駆動手段９２に制御信号を出力する。
この際、前述の通り、クロノグラフ動作開始後、分ＣＧ送り爪４２が分ＣＧ中間車４５に係合するまでの低負荷トルク期間（０秒〜約５６秒）と、係合中の高負荷トルク期間（約５６秒〜約６０秒）とが繰り返し発生する。
このため、高負荷トルク検知手段９３は、クロノグラフ機構の作動開始時からの経過時間を計測し、０秒から５６秒の間は低負荷トルク期間と判定し、５６秒から６０秒（０秒）の間は高負荷トルク期間と判定する。
そして、ＣＧ表示制御手段９１は、高負荷トルク検知手段９３で高負荷トルク期間と判定された場合には、高トルク出力用の駆動パルスが出力されるように、ＣＧモーター駆動手段９２を制御する。
【００８２】
ＣＧモーター駆動手段９２は、低負荷トルク期間には、図１１の（Ａ）に示すように、秒ＣＧ車３６を駆動するための第１駆動パルスである駆動パルスＰ１を一定間隔で出力する。本実施形態では、秒ＣＧ車３６を１／１０秒運針で駆動しているため、ＣＧモーター３１を駆動する駆動パルスＰ１は０．１秒間隔で出力している。このため、６０秒間で６００発の駆動パルスが出力される。そのうち、低負荷トルク期間（０秒〜約５６秒）には約５６０発の駆動パルスＰ１が出力される。なお、図１１では、各駆動パルスの幅の相違を把握できるように、各駆動パルスの出力間隔に比べて、駆動パルスの幅を拡大して示している。
【００８３】
駆動パルスＰ１の出力後、ＣＧモーター３１のＣＧローター３１Ａの回転を検出する回転検出パルスがＣＧモーター駆動手段９２から出力され、その検出パルスのレベルが閾値未満の場合、ＣＧローター３１Ａの非回転が検出される。この場合、ＣＧモーター駆動手段９２は、駆動パルスＰ１より出力トルクが大きな補正駆動パルスＰ２を出力し、ＣＧローター３１Ａを確実に回転させる。従って、ＣＧ表示制御手段９１およびＣＧモーター駆動手段９２により、ＣＧモーター３１のＣＧローター３１Ａが回転したか否かを判定する回転判定部が構成されている。
【００８４】
一方、高負荷トルク期間になると、ＣＧモーター駆動手段９２は、図１１の（Ｂ）に示すように、高負荷対応の第２駆動パルスである駆動パルスＰ３を出力する。この高負荷トルク期間（約５６秒〜約６０秒）には約４０発の駆動パルスＰ３が出力される。
ここで、各駆動パルスＰ１〜Ｐ３のパルス幅は、例えば、２．９msec、３．９msec、７．８msecに設定される。すなわち、本実施形態では、駆動パルスのパルス幅を変更することで、各駆動パルスＰ１〜Ｐ３のエネルギーを設定している。このため、ＣＧモーター３１の出力トルクの設定も容易に行うことができる。
【００８５】
これらの駆動パルスＰ１〜Ｐ３のパルス幅と、分針出力トルクの関係を図１２に示す。例えば、駆動パルスＰ１では、分針出力トルクは１×10-4Nmである。また、補正駆動パルスＰ２では、分針出力トルクは２×10-4Nmである。さらに、駆動パルスＰ３では、分針出力トルクは３×10-4Nmである。
【００８６】
ここで、分針出力トルク３×10-4Nmは、秒針出力トルクに換算すると、減速比が1/60で１段当たりの伝達効率が90％と仮定すれば、3／（60×0.92）＝6.2×10-6Nmとなる。本実施形態の秒ＣＧ車３６に関して言えば、1/10秒運針のため、通常の秒針出力トルクの１０倍となり、6.2×10-5Nmとなる。
本実施形態の負荷トルクが、秒ＣＧ車３６で２×10-5Nmとすると、負荷トルクに対する駆動トルクの安全率が6.2／２＝3.1となり、ステップモーターの駆動力でも、クロノグラフの分ＣＧ車４６の間欠送りの実現が可能となる。
【００８７】
また、ＣＧモーター３１の駆動時の消費電流は、図１３に示すように、駆動パルスのパルス幅を大きくなるほど高くなる。但し、低負荷トルク期間および高負荷トルク期間は予め分かっているので、クロノグラフ駆動の経過時間から消費エネルギーを算出することができる。
そこで、高負荷トルク検知手段９３によって高負荷トルク期間の開始および終了を検出して持続時間算出手段７４に通知することで、持続時間算出手段７４は、クロノグラフ駆動動作の消費エネルギーを正確に把握し、持続時間を表示することができる。
【００８８】
なお、本実施形態では、クロノグラフ駆動時（ＣＧ駆動時）は、基本時計モーター２１の毎秒運針に加えて、ＣＧモーター３１が1/10秒運針する。このため、ＣＧ駆動時は、モーター消費電流が、ＣＧ非駆動時の11倍にもなる。
そこで、持続時間算出手段７４および持続時間表示制御手段７５は、ＣＧ非駆動時は、そのまま通常運針を続けた場合の持続時間を算出して表示し、ＣＧ駆動時には、そのままＣＧ駆動を続けた場合の持続時間を算出して表示している。
このため、ユーザーは、エネルギー残量（持続時間）を知った上で、エネルギー残量に応じた使い方をすることが可能となる。
【００８９】
このような本実施形態によれば、次のような効果がある。
（１）電子時計１は、高負荷トルク検知手段９３により、クロノグラフ駆動時に、秒ＣＧ車３６のみが駆動される低負荷トルク期間と、分ＣＧ車４６も駆動される高負荷トルク期間を検出し、低負荷トルク期間には低消費電流の駆動パルスＰ１を出力し、高負荷トルク期間には消費電流は高くなるが、分ＣＧ車４６を確実に駆動できる駆動パルスＰ３を出力している。このため、一時的に高負荷となる分ＣＧ車４６の駆動を確実に実行でき、かつ、低負荷トルク期間も駆動パルスＰ３を出力する場合に比べて消費電流を低減でき、持続時間を長くできる。
【００９０】
（２）ＣＧモーター３１で回転される歯車で分ＣＧ車４６を駆動する場合、分ＣＧ針３ＢはＣＧモーター３１の回転ステップ毎に少しずつ回転する。このため、分ＣＧ針３Ｂが常に目盛を指すわけでなく、計測後の読み取り時に、読み取りにくいという問題がある。
これに対し、本実施形態では、ＣＧモーター３１で秒ＣＧ車３６、分ＣＧ車４６を駆動し、かつ、分ＣＧ車４６の間欠送りを実現しているので、分ＣＧ針３Ｂは常に目盛を指し、読み取り性を大幅に向上することができる。
【００９１】
（３）また、持続時間表示用モーター５１、パワーリザーブ針４により、持続時間を表示できるので、ユーザーは電子時計１の残り持続時間を確認でき、ユーザーが意図せずに電子時計１が停止してしまうことを防止できる。
さらに、ＣＧ機構の駆動時には、その駆動を継続した場合の持続時間が表示され、ＣＧ機構の非駆動時には、基本時計のみが作動する場合の持続時間が表示され、ユーザーは動作中のモードにおいてどの程度の時間、運転を継続できるのかを正確に把握できる。
【００９２】
（４）第１駆動パルスＰ１によって駆動してもＣＧローター３１Ａが非回転の場合、補正駆動パルスＰ２を出力しているので、ＣＧローター３１Ａを確実に回転できる。また、非回転時に補正駆動パルスＰ２を出力するため、第１駆動パルスＰ１はある程度小さなエネルギーのパルスに設定でき、このため、低負荷トルク期間における消費エネルギーを低減できる。
【００９３】
［第２実施形態］
次に、本発明の第２実施形態について説明する。
本実施形態の電子時計１００は、図１４に示すように、日付表示機構２００を備えている。日付表示機構２００は、一位日板２２０と、一位日付駆動機構２３０と、十位日板２４０と、十位日付駆動機構２５０とを備えている。この一位日板２２０および十位日板２４０は、図示略の文字板に形成された日付表示窓から視認可能とされている。
【００９４】
［一位日板および一位日付駆動機構の構成］
一位日板２２０は、略円環状に形成されるとともに、文字板に対向する面に、日付の一位の数字を示す一位目盛が複数配置されている。具体的には、一位日板２２０には、一位日付表示孔２０１に対向する円環領域に３１個の一位目盛２２１が所定間隔おきに均等に配置されている。これらの一位目盛２２１には、図１４に示すように、時計回り方向に沿って順に、「１」から「９」までの上旬目盛２２１Ａ、続いて「０」から「９」までの中旬目盛２２１Ｂ、続いて「０」から「９」までの下旬目盛２２１Ｃ、続いて数字が表示されていない２つの非表示目盛２２１Ｄが連続して配置されている。
【００９５】
また、一位日板２２０は、内周面に沿って５つの十位駆動歯２２２が突出形成されている。具体的には、この十位駆動歯２２２は、それぞれ、一位日板２２０の内周面における、上旬目盛２２１Ａの「１」と「２」との間、「２」と「３」との間、中旬目盛２２１Ｂの「１」と「２」との間、下旬目盛２２１Ｃの「１」と「２」との間、および非表示目盛２２１Ｄと上旬目盛２２１Ａの「１」との間に対応する位置に設けられている。
そして、この一位日板２２０は、連結部材２２３により一位日付駆動機構２３０の一位日車２３２に連結され、一位日車２３２と連動してムーブメントの外周縁に沿って回転駆動する。
【００９６】
一位日付駆動機構２３０は、日回し車２３１と、一位日車２３２と、一位ジャンパー２３３とを備えている。
日回し車２３１は、基本時計の時針が取り付けられた筒車と一体で回転する日付駆動伝達歯車１０２Ｂに噛合し、この日付駆動伝達歯車１０２Ｂから駆動力が伝達されて回転駆動される。ここで、日回し車２３１は、日付駆動伝達歯車１０２Ｂに対して１／２のギア比に設定されており、日付駆動伝達歯車１０２Ｂが２回転する間に、この日回し車２３１は、１回転する。すなわち、日回し車２３１は、２４時間で１回転する。
【００９７】
また、日回し車２３１は日付駆動伝達歯車１０２Ｂに噛合可能な歯を有し、これらの歯のうち１本は、他の歯より外径側に突出する日車駆動歯２３１Ａを構成している。この日車駆動歯２３１Ａは、一位日車２３２の内周面に設けられる一位駆動歯２３２Ａに噛合可能となっている。これにより、日回し車２３１は、回転中この日車駆動歯２３１Ａが一位駆動歯２３２Ａに噛合した時のみ一位日車２３２を駆動させる。すなわち、日回し車２３１は、２４時間に１回の頻度で一位日車２３２を一段階進ませる。
さらに、日回し車２３１は、日車駆動歯２３１Ａと、この日車駆動歯２３１Ａの反時計回り方向で隣り合う歯との間から、日回し車２３１の外周縁に沿って時計回り方向に円弧状となる切欠部２３１Ｂが形成されている。これにより、切欠部２３１Ｂより外周側で先端に日車駆動歯２３１Ａが設けられる１片部が弾性を有し、例えば日付を手動にて修正する際などにおいて、過度の応力が日車駆動歯２３１Ａに加わった場合でも緩衝力が作用するため、日車駆動歯２３１Ａの破損などを防止することができる。
【００９８】
一位日車２３２は、案内板２０５の外周縁に沿って回転可能に配置される円環状部材である。この一位日車２３２は、一位日板２２０に積層されている。そして、上記したように、一位日車２３２は、外径方向に突出する日板連結片２３２Ｂを備え、この連結部材２２３を介して、一位日車２３２と一位日板２２０とが連結されて一体化されている。したがって、日回し車２３１の駆動力により一位日車２３２および一位日板２２０が一体で回転する。
【００９９】
一位日車２３２の内周面には、３１個の一位駆動歯２３２Ａが均等間隔で配設されている。そして、一位日車２３２は、日回し車２３１の日車駆動歯２３１Ａが一位駆動歯２３２Ａの１つに係合して回転駆動することにより、１ピッチ分回転する。これにより、一位日板２２０も反時計回りに回動し、一位日付表示孔２０１から表示される一位目盛が次の一位目盛に切り替わる。
【０１００】
なお、一位駆動歯２３２Ａには、一位ジャンパー２３３が係合されている。このため、日回し車２３１で一位日車２３２が１ピッチ分回転された際に、その回転後の位置が一位ジャンパー２３３により規制される。従って、一位日付表示孔２０１から一位目盛２２１が確実に表示されるように設定でき、かつ、日車駆動歯２３１Ａが一位駆動歯２３２Ａに係合していない場合に、一位日板２２０の位置がずれてしまうことを防止できる。
【０１０１】
［十位日板および十位日付駆動機構の構成］
十位日板２４０は、略円盤状に形成され、十位日車軸２４１により回転可能に保持されている。この十位日板２４０は、文字板に対向する面に、日付の十位の数字、および月末日（「３０日」および「３１日」）の一位の数字を示す十位目盛２４２が配置されている。
具体的には、十位日板２４０には、５個の十位目盛２４２が均等に配置されている。この十位目盛２４２は、通常十位目盛２４２Ａと、月末十位目盛２４２Ｂとを備えている。
【０１０２】
通常十位目盛２４２Ａは、十位日付表示孔２０２に対向する領域に「０」、「１」、「２」のいずれかが配置され、一位日付表示孔２０１に対向する領域に一位表示孔２４３が形成される目盛である。一方、月末十位目盛２４２Ｂは、十位日付表示孔２０２に対向する領域に「３」が配置され、一位日付表示孔２０１に対向する領域に「０」または「１」が配置される目盛である。
そして、十位日板２４０には、時計回り方向に沿って、通常十位目盛２４２Ａ、月末十位目盛２４２Ｂの順に十位目盛２４２が配置され、さらに通常十位目盛２４２Ａは、時計回り方向に沿って十位の数字が「０」、「１」、「２」となるように、月末十位目盛２４２Ｂは、時計回り方向に沿って一位の数字が「０」、「１」となるように配置されている。
【０１０３】
十位日付駆動機構２５０は、十位日車２５１と、十位ジャンパー２５２とを備えている。なお、図１５に、図１４における十位日付駆動機構２５０の拡大図を示す。
十位日車２５１は、十位日板２４０と同軸上、すなわち十位日車軸２４１に固定され、十位日板２４０と連動して回転駆動する。この十位日車２５１には、図１５に示すように、外周面に５個の係合歯２５１Ａが周方向に均等に配置されている。これらの係合歯２５１Ａは、それぞれ、一位日板２２０の十位駆動歯２２２に係合可能に設けられており、一位日板２２０の回動により十位駆動歯２２２が係合歯２５１Ａに噛合することにより十位日車２５１が回転駆動する。
【０１０４】
ここで、一位日板２２０における上旬目盛２２１Ａの「２」と「３」との間に設けられる十位駆動歯２２２により十位日車２５１が回動されるタイミングでは、一位日付表示孔２０１に対向して一位日板２２０の上旬目盛２２１Ａの「１」が移動し、十位日付表示孔２０２に対向して十位日板２４０の十位が「０」である通常十位目盛２４２Ａが移動する。したがって、「０１」の日付が表示される。
同様にして、一位日板２２０における中旬目盛２２１Ｂの「１」と「２」との間に設けられる十位駆動歯２２２により十位日車２５１が回動されるタイミングでは、十位日付表示孔２０２には十位日板２４０の「１」が表示され、一位日付表示孔２０１には一位日板２２０の「０」が表示される。
また、一位日板２２０における下旬目盛２２１Ｃの「１」と「２」との間に設けられる十位駆動歯２２２により十位日車２５１が回動されるタイミングでは、十位日付表示孔２０２には十位日板２４０の「２」が表示され、一位日付表示孔２０１には一位日板２２０の「０」が表示される。
【０１０５】
一方、一位日板における非表示目盛２２１Ｄと上旬目盛２２１Ａの「１」との間に設けられる十位駆動歯２２２により十位日車２５１が回動されるタイミングでは、十位日板２４０の「３０」の日付が表示される。また、一位日板２２０における上旬目盛２２１Ａの「１」と「２」との間に設けられる十位駆動歯２２２により十位日車２５１が回動されるタイミングでは、十位日板２４０の「３１」の日付が表示される。
【０１０６】
［十位送りタイミング検出手段］
本実施形態では、十位日車２５１の回転タイミングを検出してトルク期間検知手段として機能する十位送りタイミング検出手段を備えている。十位送りタイミング検出手段は、図１６，１７に示すように、十位日車２５１に一体に取り付けられた接点ばね２６０と、回路基板２７０に形成された導通パターン２７１，２７２とを備えて構成されている。
【０１０７】
接点ばね２６０には、十位日車２５１の５個の係合歯２５１Ａと同一方向に延出された５個の接点部２６１が形成されている。
この接点ばね２６０は、回路基板２７０に形成された導通パターン２７１、２７２に接触可能に構成されている。そして、十位日板２４０および十位日車２５１が停止している状態では、一方の導通パターン２７１のみに接点部２６１が接触され、他方の導通パターン２７２には接点部２６１が接触していない状態となる。このため、導通パターン２７１、２７２の一方に電位を加えておけば、各導通パターン２７１、２７２の電位が異なるため、制御回路は、十位日板２４０および十位日車２５１が停止していることを検出できる。
【０１０８】
一方、十位日板２４０および十位日車２５１の回転中は、各導通パターン２７１，２７２に接点ばね２６０の各接点部２６１が同時に接触する。このため、導通パターン２７１、２７２の一方に電位を加えておいた場合、各導通パターン２７１、２７２が接点ばね２６０で導通されて各電位が同じとなり、制御回路は、十位日車２５１、十位日板２４０が回転していることを検出できる。
【０１０９】
そして、日付表示機構の各日車２３２，２５１は、基本時計が０時に切り替わる際に駆動されるが、この場合、切り替わる日付けによって、一位日車２３２のみが回転する低負荷トルク期間の場合と、十位日車２５１および一位日車２３２の両方が回転する高負荷トルク期間の場合とがある。従って、前記導通パターン２７１の出力により、十位日車２５１、十位日板２４０が回転していることを検出している間は、制御回路は、高負荷トルク期間であると判定できる。
【０１１０】
電子時計１００では、前記第１実施形態と同様に、発振手段８１、分周手段８２、時刻表示制御手段８３、時刻表示用モーター駆動手段８４、基本時計モーター２１を備えている。そして、この基本時計モーター２１で、時分針を駆動すると共に、日付表示機構の各日車２３２，２５１を駆動する。
この際、一位日車２３２のみを駆動する場合に必要なトルクは、通常の日送りトルクと同程度（分針出力トルクで２〜３×10-5Nm）である。これに対し、十位日車２５１も同時に駆動する場合には、分針出力トルクで７〜８×10-5Nm程度のトルクが必要となる。このため、十位日車２５１を駆動する際は、負荷トルクに対する駆動トルクの余裕度が少なくなる。
また、日回し車２３１は、筒車から歯車で動力が伝達されて駆動され、２４時間で１回転するように構成されており、減速比が決まっているため、減速比を大きくして高トルクを得ることはできない。
そこで、本実施形態では、前記十位送りタイミング検出手段を設け、時刻表示制御手段８３は、十位日車２５１が駆動する高負荷トルク期間だけ、予め高トルク出力用のパルスで基本時計モーター２１を駆動するように制御している。
【０１１１】
このような本実施形態においても、前記第１実施形態と同様の作用効果が得られる。
すなわち、低負荷トルク期間は、パルス幅が狭く、消費電流も小さな低トルク出力用のパルスで基本時計モーター２１を駆動し、高負荷トルク期間は、パルス幅が広くて消費電流も高くなる高トルク出力用のパルスで基本時計モーター２１を駆動しているので、高負荷トルク期間も確実に日車２３２，２５１を駆動できると共に、高トルク出力用のパルスは高負荷トルク期間のみ出力されるので、消費電流の増加を抑制できる。
【０１１２】
また、十位送りタイミング検出手段として、十位日車２５１と一体で回転する接点ばね２６０と、導通パターン２７１、２７２とを設けたので、十位日車２５１が現実に回転しているかを機械的に検出することができる。このため、例えば、電池交換などで内部時計が初期化されており、指針や各日車２３２，２５１の位置と内部時計とが同期していない場合でも、十位日車２５１が回転していることを確実に検出して駆動を制御できる。
【０１１３】
［他の実施形態］
なお、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良などは本発明に含まれるものである。
【０１１４】
例えば、トルク期間検知手段としては、前記実施形態のものに限らない。すなわち、第１実施形態では、分ＣＧ送り爪４２が分ＣＧ中間歯車４５１に係合していることを検知できるものであればよく、第２実施形態では、十位日車２５１および十位日板２４０が回転していることを検知できるものであればよい。
例えば、トルク期間検知手段としては、分ＣＧ送り爪４２の位置や、十位日板２４０の回転を検知する光センサー、磁気センサーなどでもよい。また、分ＣＧ送り爪４２および分ＣＧ中間歯車４５１が接触したことや、十位日車２５１や十位日板２４０が回転し始めたこと、つまり高負荷トルク期間のスタート時点を接点などで検出し、その期間の終了はカウンターやタイマーで計時して検出してもよい。
【０１１５】
また、トルク期間検知手段として、クロノグラフ動作後の経過時間や、基本時計において日付けが変わる時刻等で高負荷トルク期間を検知する場合、秒ＣＧ車３６や十位日車２５１の駆動バラツキなどを考慮し、多少広めに設定することが好ましい。
【０１１６】
第１実施形態において、分ＣＧ車４６および分ＣＧ針３Ｂは、３０分で１回転する３０分計に限らず、６０分計や４５分計でもよい。また、分ＣＧ針３Ｂが１回転するもの、つまり分ＣＧ針３Ｂの目盛が円形のものに限らず、目盛が扇形に形成され、分ＣＧ針３Ｂが所定角度範囲で回動するものでもよい。
さらに、秒ＣＧ車３６および秒ＣＧ針３Ａは、１／１０運針するものに限らず、１／５秒運針するものなど、従来のＣＧ機構と同様の運針を行うものでよい。
【０１１７】
また、前記第１実施形態では、パワーリザーブ針４で持続時間を指示しているが、クロノグラフの作動開始時から所定時間経過後（３０分や１時間経過後）に、時ＣＧ表示に切り替わるように設定してもよい。
さらに、パワーリザーブ針４の指示内容を、ユーザーの所定の操作で、時ＣＧ表示と、持続時間表示とに、任意のタイミングで切り替えることができるようにしてもよい。
【０１１８】
さらに、前記第２実施形態においても、パワーリザーブ針４を設けて持続時間を表示してもよい。この場合、日付表示において、十位日板２４０を回転するタイミングは、内部時計のカレンダー情報で把握できる。このため、高負荷トルク期間となるタイミングを考慮して持続時間を算出して表示することができる。
【０１１９】
前記実施形態では、各駆動パルスは、パルス幅を変えて駆動エネルギーを設定していたが、電圧を変えて駆動エネルギーを設定してもよい。
また、前記実施形態の各駆動パルスのパルス幅は一例であり、駆動対象などそれぞれの場合の要求特性に応じて、ステップモーターの各種パラメーターと併せて適宜設定すれば良い。
また、第１駆動パルスＰ１のパルス幅は固定のものに限らず、パルス幅を可変して低負荷時の消費エネルギーをさらに低減させてもよい。すなわち、第１駆動パルスＰ１でローターが回転した場合には、次の第１駆動パルスＰ１のパルス幅を狭くして消費エネルギーを低減させ、第１駆動パルスＰ１でローターが非回転であり、補正駆動パルスＰ２を出力して回転させた場合には、次の第１駆動パルスＰ１のパルス幅を広くしてローターが回転するように制御してもよい。
【０１２０】
さらに、前記第１駆動パルスＰ１は櫛歯パルスでもよい。また、櫛歯パルスで構成した場合、ローターの回転・非回転の結果により、櫛歯パルスのduty比を可変して消費エネルギーをさらに低減させてもよい。
【０１２１】
また、本発明の電子時計における被駆動部としては、前記各実施形態のものに限らない。例えば、被駆動部としては、月齢表示機構など周期的に作動されるものでもよいし、アラーム機構などのユーザー操作で作動されるものでもよい。
要するに、本発明は、高負荷トルク期間および低負荷トルク期間が発生する被駆動部を備える電子機器に広く適用できる。
【符号の説明】
【０１２２】
１…電子時計、２Ａ…時針、２Ｂ…分針、２Ｃ…秒針、３…ＣＧ針、３Ａ…秒ＣＧ針、３Ｂ…分ＣＧ針、４…パワーリザーブ針（ＰＲ針）、５…りゅうず、６…スタート・ストップボタン、７…リセットボタン、１０…発電手段、１１…発電装置、２０…基本時計駆動手段、２１…基本時計モーター、２１Ａ…ローター、２２…基本時計輪列、３０…ＣＧ駆動手段、３１…ＣＧモーター、３１Ａ…ＣＧローター、３２…ＣＧ輪列、３６…秒ＣＧ車、４１…分ＣＧ送り爪止め座、４２…分ＣＧ送り爪、４２Ｃ…爪部、４３…分ＣＧ送り爪ばね、４５…分ＣＧ中間車、４６…分ＣＧ車、４７…分ＣＧジャンパー、５０…パワーリザーブ表示手段、５１…持続時間表示用モーター、５３…表示車、７１…整流手段、７２…電流検出手段、７３…二次電池、７４…持続時間算出手段、７５…持続時間表示制御手段、７６…持続時間表示用モーター駆動手段、８３…時刻表示制御手段、８４…時刻表示用モーター駆動手段、９１…ＣＧ表示制御手段、９２…ＣＧモーター駆動手段、９３…高負荷トルク検知手段、１００…電子時計、２００…日付表示機構、２２０…一位日板、２２２…十位駆動歯、２３０…一位日付駆動機構、２３２…一位日車、２３３…一位ジャンパー、２４０…十位日板、２５０…十位日付駆動機構、２５１…十位日車、２５２…十位ジャンパー、２６０…接点ばね、２６１…接点部、２７０…回路基板、２７１，２７２…導通パターン、３６１…秒ＣＧ真、３６２…ハートカム、３６３…秒ＣＧ歯車、４５１…分ＣＧ中間歯車、４６３…ハートカム、６１０…伝達レバー、６２０…復針伝達レバー、６３０…復針レバー、６４０…作動レバー、６５０…クロノグラフ規正レバー、６６０…帰零押さえ。
【図１】
2011220753.tif 000003
【図２】
2011220753.tif 000004
【図３】
2011220753.tif 000005
【図４】
2011220753.tif 000006
【図５】
2011220753.tif 000007
【図６】
2011220753.tif 000008
【図７】
2011220753.tif 000009
【図８】
2011220753.tif 000010
【図９】
2011220753.tif 000011
【図１０】
2011220753.tif 000012
【図１１】
2011220753.tif 000013
【図１２】
2011220753.tif 000014
【図１３】
2011220753.tif 000015
【図１４】
2011220753.tif 000016
【図１５】
2011220753.tif 000017
【図１６】
2011220753.tif 000018
【図１７】
2011220753.tif 000019