(57)【要約】【課題】十分に広い画角に亘って各収差が良好に補正され、十分なアイレリーフを有しながらも全長が長くならず、しかもレンズ径の増大を抑えることの可能な接眼レンズと、この接眼レンズを備える光学機器とを提供する。【解決手段】望遠鏡光学系ＴＳ等の光学機器に用いられる接眼レンズ３は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有する。第３レンズ群Ｇ３の物体側焦点面は、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に位置する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向け負の屈折力を有するメニスカス形状を有する第１レンズ成分Ｇ１Ａと、負の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ１Ｂと、を有する。【選択図】図１
2011227318.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
負の屈折力を有する第１レンズ群と、
観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、
前記第３レンズ群の物体側焦点面は、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間に位置し、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、
物体側に凸面を向け負の屈折力を有するメニスカス形状の第１レンズ成分と、
負の屈折力を有する第２レンズ成分と、を有し、
全系の焦点距離をｆとし、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との合成焦点距離をｆ１２としたとき、次式
−３５  ≦  ｆ１２／ｆ  ≦  −３
の条件を満足する接眼レンズ。
【請求項２】
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３としたとき、次式
２０  ≦  ｆ３  ≦  ４０
の条件を満足する、請求項１に記載の接眼レンズ。
【請求項３】
前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
５  ≦  ｜ｆ２／ｆ｜
の条件を満足する、請求項１または２に記載の接眼レンズ。
【請求項４】
前記第１レンズ群に含まれる前記第１レンズ成分は、最も物体側の面の曲率半径をＲｆ、最も観察眼側の面の曲率半径をＲｒとしたとき、次式
１．５  ≦  Ｒｆ／Ｒｒ  ≦  １０．０
の条件を満足する、請求項１〜３いずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項５】
前記第１レンズ群に含まれる前記第１レンズ成分は、当該第１レンズ成分に含まれるレンズ枚数をＮとし、Ｎ枚のレンズのうち、物体側からｉ番目のレンズの中心厚をｄｉ、当該レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をｎｉとしたとき、次式
【数５】
2011227318.tif 000007
の条件を満足する、請求項１〜４いずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項６】
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群とからなるレンズ群に含まれるレンズ枚数をＭとし、Ｍ枚のレンズのうち、物体側からｉ番目のレンズの中心厚をｄｉ、当該レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をｎｉとしたとき、次式
【数６】
2011227318.tif 000008
の条件を満足する、請求項１〜５いずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項７】
前記第１レンズ群に含まれる前記第１レンズ成分は、貼り合わせレンズである、請求項１〜６いずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項８】
前記第１レンズ群に含まれる前記第１レンズ成分は、物体側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をν１，観察眼側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をν２としたとき、次式
３  ≦  ｜ν１−ν２｜  ≦  ４０
の条件を満足する、請求項１〜７いずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項９】
前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との軸上空気間隔をＤとしたとき、次式
１．４  ≦  Ｄ／ｆ  ≦  ４．５
の条件を満足する、請求項１〜８いずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項１０】
前記第２レンズ群は、観察眼側に凸面を向けたメニスカスレンズである、請求項１〜９いずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項１１】
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群及び第３レンズ群に含まれるレンズのうち、少なくとも１面が非球面形状である、請求項１〜１０いずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項１２】
請求項１〜１１いずれか一項に記載の接眼レンズを備える光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、接眼レンズ及びこの接眼レンズを備える光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、望遠鏡や双眼鏡または顕微鏡等において、対物レンズにより形成された実像を、さらに拡大して観察するために、接眼レンズが使用されている。このような接眼レンズでは、広い画角に亘って各収差が良好に補正されていることはいうまでもなく、快適に観察を行うために十分なアイレリーフ（接眼レンズの最も観察眼側のレンズ面とアイポイントとの軸上間隔）が要求される。しかしながら、一般的に接眼レンズの見掛け視界が大きくなると、十分な長さのアイレリーフの確保が難しくなるとともに、視野周辺光束の収差、特に像面湾曲収差や非点収差が急激に悪化することもよく知られている。
【０００３】
そこで、例えば、物体側に負レンズ群を、観察眼側に正レンズ群を配置し、その間に視野絞りを有する構成の接眼レンズが開示されている（例えば、特許文献１）。これら特許文献１に開示されている、この種の構成の接眼レンズでは、物体側に負レンズ群を配置することにより、アイレリーフを長く確保している。しかも、屈折力（パワー）の強い負レンズ群を有することにより、ペッツバール和を小さくすることができ、像面湾曲収差を良好に補正する条件を備えている。すなわち、このタイプの接眼レンズでは、物体側の負レンズ群の焦点距離と観察眼側の正レンズ群の焦点距離との比率が１：１に近い方がペッツバール和を小さくすることができ、像面湾曲収差等の補正に有利である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平６−１７５０４７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、このタイプの接眼レンズで８０度以上の見掛け視界を有し、なおかつ、十分なアイレリーフを確保しようとすると、観察眼側の正レンズ群の焦点距離をある程度長くする必要があるので、物体側の負レンズ群の焦点距離も長くする必要があり、接眼レンズの全長が著しく長くなってしまうとともに、視野周辺部の収差、特に非点収差の補正も十分に行うことができない。そのため、見掛け視界は６０度程度までしか対応することができない。また、このタイプで視野周辺部での諸収差を補正しようとすると、観察眼側の正レンズ群のレンズ径が大きくなってしまい、実用上好ましくない。この傾向は、全体の焦点距離が長い場合に顕著となる。また、見掛け視界を広くした場合、視野絞りよりも物体側のレンズ群全体の焦点距離が長いと、接眼レンズ全体でのペッツバール和が大きく、像面湾曲収差や非点収差の補正が十分とは言えないものとなる。
【０００６】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、十分に広い画角に亘って各収差が良好に補正され、十分なアイレリーフを有しながらも全長が長くならず、しかもレンズ径の増大を抑えた接眼レンズ、及び、この接眼レンズを備える光学機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するために、本発明に係る接眼レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、第３レンズ群の物体側焦点面は、第２レンズ群と第３レンズ群との間に位置し、第１レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向け負の屈折力を有するメニスカス形状の第１レンズ成分と、負の屈折力を有する第２レンズ成分と、を有し、全系の焦点距離をｆとし、第１レンズ群と第２レンズ群との合成焦点距離をｆ１２としたとき、次式
−３５  ≦  ｆ１２／ｆ  ≦  −３
の条件を満足する。
【０００８】
このような接眼レンズは、第３レンズ群の焦点距離をｆ３としたとき、次式
２０  ≦  ｆ３  ≦  ４０
の条件を満足することが好ましい。
【０００９】
このような接眼レンズは、第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
５  ≦  ｜ｆ２／ｆ｜
の条件を満足することが好ましい。
【００１０】
このような接眼レンズにおいて、第１レンズ群に含まれる第１レンズ成分は、最も物体側の面の曲率半径をＲｆ、最も観察眼側の面の曲率半径をＲｒとしたとき、次式
１．５  ≦  Ｒｆ／Ｒｒ  ≦  １０
の条件を満足することが好ましい。
【００１１】
このような接眼レンズにおいて、第１レンズ群に含まれる第１レンズ成分は、当該第１レンズ成分に含まれるレンズ枚数をＮとし、Ｎ枚のレンズのうち、物体側からｉ番目のレンズの中心厚をｄｉ、当該レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をｎｉとしたとき、次式
【数１】
2011227318.tif 000003
の条件を満足することが好ましい。
【００１２】
このような接眼レンズは、第１レンズ群と第２レンズ群とからなるレンズ群に含まれるレンズ枚数をＭとし、Ｍ枚のレンズのうち、物体側からｉ番目のレンズの中心厚をｄｉ、当該レンズの媒質のｄ線に対する屈折率をｎｉとしたとき、次式
【数２】
2011227318.tif 000004
の条件を満足することが好ましい。
【００１３】
このような接眼レンズにおいて第１レンズ群に含まれる第１レンズ成分は、貼り合わせレンズであることが好ましい。
【００１４】
このような接眼レンズにおいて、第１レンズ群に含まれる第１レンズ成分は、物体側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をν１，観察眼側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をν２としたとき、次式
３  ≦  ｜ν１−ν２｜  ≦  ４０
の条件を満足することが好ましい。
【００１５】
このような接眼レンズは、第２レンズ群と第３レンズ群との軸上空気間隔をＤとしたとき、次式
１．４  ≦  Ｄ／ｆ  ≦  ４．５
の条件を満足することが好ましい。
【００１６】
このような接眼レンズにおいて、第２レンズ群は、観察眼側に凸面を向けたメニスカスレンズであることが好ましい。
【００１７】
このような接眼レンズは、第１レンズ群、第２レンズ群及び第３レンズ群に含まれるレンズのうち、少なくとも１面が非球面形状であることが好ましい。
【００１８】
また、本発明に係る光学機器は、上述の接眼レンズのいずれかを備える。
【発明の効果】
【００１９】
本発明を以上のように構成すると、十分に広い画角に亘って各収差が良好に補正され、十分なアイレリーフを有しながらも全長が長くならず、しかもレンズ径の増大を抑えた接眼レンズと、この接眼レンズを備える光学機器と、を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】接眼レンズを備える光学機器の構成を示す説明図である。
【図２】第１実施例に係る接眼レンズの構成を示すレンズ構成図である。
【図３】上記第１実施例における諸収差図である。
【図４】第２実施例に係る接眼レンズの構成を示すレンズ構成図である。
【図５】上記第２実施例における諸収差図である。
【図６】第３実施例に係る接眼レンズの構成を示すレンズ構成図である。
【図７】上記第３実施例における諸収差図である。
【図８】第４実施例に係る接眼レンズの構成を示すレンズ構成図である。
【図９】上記第４実施例における諸収差図である。
【図１０】第５実施例に係る接眼レンズの構成を示すレンズ構成図である。
【図１１】上記第５実施例における諸収差図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。まず、本実施の形態に係る接眼レンズを有する光学機器として、図１に示す望遠鏡光学系ＴＳの構成について説明する。この望遠鏡光学系ＴＳは、被観察物体側から順に、対物レンズ１と、正立プリズム２と、接眼レンズ３とを有して構成されている。正立プリズム２は、対物レンズ１と接眼レンズ３との間に配置され、対物レンズ１により形成された被観察物体の倒立像を上下左右反転させるものである。この正立プリズム２には、例えば２つの２等辺三角形のプリズムで構成される、いわゆるポロプリズムを用いることができる。この対物レンズ１により形成された被観察物体の像は、接眼レンズ３を用いて、アイポイントＥＰに位置する観察眼により拡大観察することができる。なお、図１に示す望遠鏡光学系ＴＳは、一例にすぎず、図１に示す構成に限定されることはない。例えば、天体望遠鏡等では、正立プリズム２は必要ないので、この場合、正立プリズム２は無くても構わない。
【００２２】
ここで、上述の接眼レンズ３を、物体側から順に、負レンズ成分、視野絞り、正レンズ成分という構成で考えてみる。物体側の負レンズ成分の焦点距離を一定に保ったまま、この負レンズ成分と正レンズ成分との軸上空気間隔を大きくすると、正レンズ成分の焦点距離は長くすることができるので、アイレリーフ及びペッツバール和について有利に働く。しかしながら、この場合、軸上空気間隔が大きくなればなるほど全長が長くなり、また、正レンズ成分のレンズ径の急激な増大を招いてしまう。一方、正レンズ成分の焦点距離を一定に保ったまま軸上空気間隔を大きくすると、負レンズ成分の焦点距離が長くなるので、ペッツバール和が増大して像面湾曲収差等の補正が困難になってしまう。
【００２３】
そこで、本実施の形態に係る接眼レンズ３は、被観察物体側から順に、全体として負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、観察眼側（アイポイントＥＰ側）に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群Ｇ２と、全体として正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有する構成としている。このとき、第３レンズ群Ｇ３の物体側焦点面は、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に位置する構成とするとともに、この接眼レンズ３が、以下の各条件式を満足するように構成する。また、接眼レンズ３の最も観察眼側のレンズ面からアイポイントＥＰまでの光軸上の距離を「アイレリーフＥＲ」と呼ぶ。
【００２４】
それでは、以上のような接眼レンズ３を構成するための条件について説明する。まず、本実施形態において、この接眼レンズ３は、全系の焦点距離をｆとし、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との合成焦点距離をｆ１２としたとき、次に示す条件式（１）を満足することが望ましい。
【００２５】
−３５  ≦  ｆ１２／ｆ  ≦  −３                （１）
【００２６】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との合成焦点距離ｆ１２と、接眼レンズ３全体の焦点距離ｆとの比を規定するものである。この条件式（１）の下限値を下回ると、接眼レンズ３のペッツバール和が増大して、像面湾曲収差や非点収差の補正が十分に行えなくなってしまうため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を−３０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１）の下限値を−２７にすることが更に好ましい。反対にこの条件式（１）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との合成での発散作用が強くなり過ぎて、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径の増大を招き好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を−４にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１）の上限値を−５．１にすることが更に好ましい。
【００２７】
また、本実施形態に係る接眼レンズ３は、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３としたとき、次に示す条件式（２）を満足することが望ましい。
【００２８】
２０  ≦  ｆ３  ≦  ４０                        （２）
【００２９】
条件式（２）は、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離ｆ３を規定するものである。一般的に接眼レンズのアイレリーフは、視野絞りよりも観察眼側の正レンズ成分の焦点距離によるところが大きい。見掛け視界９０度以上で視野周辺部での収差を補正しつつ、十分な長さのアイレリーフを確保しようとすると、観察眼側の正レンズ成分の焦点距離はアイレリーフの２倍程度必要となる。これは、広い画角に亘り十分な収差補正を行おうとすると、少なくとも５枚程度のレンズ枚数が必要となることと、広視界化によりレンズ径が増すためレンズ中心厚さも増し、通常の見掛け視界５０度から６０度程度の接眼レンズよりもアイレリーフが出にくくなるためである。この条件式（２）の下限値を下回ると、十分なアイレリーフが確保できず好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を２２にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の下限値を２４にすることが更に好ましい。反対にこの条件式（２）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径の増大を招き好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を３５にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の上限値を３３にすることが更に好ましい。
【００３０】
次に、第２レンズ群Ｇ２の効果について説明する。本実施形態において、第２レンズ群Ｇ２は観察眼側に凸面を向けたレンズ成分であり、更に、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２とし、この接眼レンズ３の全系の焦点距離をｆとしたとき、次に示す条件式（３）を満足することが望ましい。
【００３１】
５  ≦  ｜ｆ２／ｆ｜                        （３）
【００３２】
条件式（３）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２と接眼レンズ３全系の焦点距離ｆとの比を規定するものである。本実施形態の接眼レンズ３は、この条件式（３）を満足することにより、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径の増大を抑える効果とペッツバール和を小さくする効果がある。
【００３３】
まず、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２について説明する。本実施形態の接眼レンズ３の目的として、広い見掛け視界を確保しつつレンズ径、特に第３レンズ群Ｇ３のレンズ径が大きくならないようにすることが挙げられる。このためには、第２レンズ群Ｇ２を正の焦点距離を持つレンズ成分とすれば、第１レンズ群Ｇ１で発散した光束を光軸方向に屈折させられるので、第３レンズ群Ｇ３に入射する光束の位置を低くすることが可能となる。
【００３４】
しかしながら、第２レンズ群Ｇ２が正の屈折力を持つため、ペッツバール和が増大してしまうおそれがある。そこで、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズ成分の形状を観察眼側に凸面を向けた形状、好ましくはメニスカス形状にすることで、ペッツバール和を小さくする効果を持たせることが可能となる。この第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズ成分をメニスカス形状にすることで、凹面に負の屈折力を持たせ、ペッツバール和を小さくする効果を持つガリレイ系とすることができる。この面の負の屈折力をより大きくすることで、ペッツバール和を小さくする効果をより増すことができる。また、観察眼側に凸面を向けることで、この第２レンズ群Ｇ２の主点位置を観察眼側に大きくずらすことができ、接眼レンズ３全体の長さを抑える効果も持たせることができる。
【００３５】
ただし、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を必ずしも正としなくてもよい場合がある。例えば、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径をそれほど小さくする必要が無い場合である。一般的に、双眼鏡等左右両眼で観察する場合、人間の眼幅（左右瞳孔の間隔）が問題となる。人間の眼幅は、通常６０ｍｍから７０ｍｍ程度であるので、左右の接眼レンズの光軸間隔も６０ｍｍ以上は必要となり、接眼レンズの鏡筒径も、これを満たすように作る必要がある。
【００３６】
しかしながら、単眼で観察する望遠鏡等の場合は眼幅を考慮する必要が無いので、実用上問題の無い範囲で鏡筒径を大きくできる。したがって、第２レンズ群Ｇ２の正レンズ作用により、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径を小さくする必要があまり無い場合もある。この場合、メニスカス形状のレンズ成分を収差のバランスを保ちながら最適な形状とすると、この第２レンズ群Ｇ２の焦点距離は正とは限らず、屈折力（パワー）を持たない場合、または、負の焦点距離になるように構成することもできる。
【００３７】
とはいえ、見掛け視界９０度以上ともなると、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径が増大することによる視野周辺部での像面湾曲収差や非点収差の補正が困難になるので、この条件式（３）の範囲内で、負の屈折力も抑えておく必要がある。
【００３８】
本実施形態に係る接眼レンズ３は、この条件式（３）を満足することにより、ペッツバール和の増大を防ぎつつ、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径の増大も抑えることが可能となる。ここで、第２レンズ群Ｇ２が正の屈折力を有する場合、この条件式（３）の下限値を下回ると、ペッツバール和が大きくなってしまい、像面湾曲収差等の補正が十分に行えないため好ましくない。一方、第２レンズ群Ｇ２が負の屈折力を有する場合、この条件式（３）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２での発散作用が大きくなってしまい、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径の増大を招き、視野周辺部での収差補正が困難になり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を６にすることが好ましい。
【００３９】
また、この接眼レンズ３において、第１レンズ群Ｇ１に含まれる第１レンズ成分Ｇ１Ａは、最も物体側の面の曲率半径をＲｆ、最も観察眼側の面の曲率半径をＲｒとしたとき、次に示す条件式（４）を満足することが望ましい。
【００４０】
１．５  ≦  Ｒｆ／Ｒｒ  ≦  １０                （４）
【００４１】
条件式（４）は、第１レンズ群Ｇ１に含まれる第１レンズ成分Ｇ１Ａの形状を規定するものである。この条件式（４）を満足することにより、第１レンズ成分Ｇ１Ａは物体側に凸面、観察眼側に強い凹面を向けた負のメニスカス形状のガリレイ系の構成となり、ペッツバール和を小さくできるので、像面湾曲収差や非点収差に有利に働く。更に、物体側に凸面を向けることで、最初のレンズ面で、光束は光線高さを下げるように屈折し、以降のレンズ径の増大を防ぐ効果もある。この条件式（４）の下限値を下回ると、第１レンズ成分Ｇ１Ａの負の屈折力が弱く、像面湾曲収差等の補正が十分にできず好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を１．７にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の下限値を１．８にすることが更に好ましい。反対に、条件式（４）の上限値を上回ると、逆に発散作用が大きくなり、以降のレンズ径の増大を招く他、視野周辺部での収差の補正が困難になり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を７にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の上限値を６にすることが更に好ましい。
【００４２】
さらに、この接眼レンズ３において、第１レンズ群Ｇ１に含まれる第１レンズ成分Ｇ１Ａは、当該第１レンズ成分Ｇ１Ａに含まれるレンズ枚数（レンズ要素の枚数であり、接合レンズについては、接合されているレンズ要素のそれぞれを１枚と数える）をＮとし、このＮ枚のレンズのうち、物体側からｉ番目のレンズの中心厚をｄｉ、このレンズの媒質のｄ線に対する屈折率をｎｉとしたとき、次に示す条件式（５）を満足することが望ましい。
【００４３】
【数３】
2011227318.tif 000005
【００４４】
条件式（５）は、第１レンズ成分Ｇ１Ａを空気換算光路長に変換して、レンズ中心厚さを規定したものである。第１レンズ成分Ｇ１Ａによる視野周辺部の光線高さを低くする効果は、レンズ中心厚さが大きいほど効果がある。また、光線高さを低くしておくことで、第１レンズ成分Ｇ１Ａの観察眼側の面の負の屈折力を大きくすることができるので、ペッツバール和を小さくするのにも有効である。この条件式（５）の下限値を下回ると、周辺光線高さを下げる効果が少なく、以降のレンズ径の増大につながり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を０．３にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の下限値を０．４にすることが更に好ましい。反対に、条件式（５）の上限値を上回ると、周辺光線高さを下げる効果は大きいものの、第１レンズ成分Ｇ１Ａ自体の中心厚さが厚くなりすぎてしまい、重量や透過率の点から不利となり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を１．３にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の上限値を１．１にすることが更に好ましい。
【００４５】
さらに、この接眼レンズ３において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２とからなるレンズ群Ｇ１２に含まれるレンズ枚数（レンズ要素の枚数）をＭとし、このＭ枚のレンズのうち、物体側からｉ番目のレンズの中心厚をｄｉ、このレンズの媒質のｄ線に対する屈折率をｎｉとしたとき、次に示す条件式（６）を満足することが望ましい。
【００４６】
【数４】
2011227318.tif 000006
【００４７】
条件式（６）は、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２を空気換算光路長に変換して、レンズ中心厚さを規定したものである。この条件式（６）を満足することにより、実質的な光学系全体の長さを短くすることができる。こうすることで、対物レンズ１と接眼レンズ３との間にある光学部品、例えば、正立プリズム２等に干渉してしまうことを避けることができる。この条件式（６）の下限値を下回ると、光学系全体の長さを短くする効果が少なく、接眼レンズ３の手前に光学部品等があった場合に干渉してしまうおそれがあり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を１．２にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（６）の下限値を１．３にすることが更に好ましい。反対に、条件式（６）の上限値を上回ると、レンズ厚さが増してしまい重量や透過率の点から不利となり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を２．３にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（６）の上限値を２．１にすることが更に好ましい。
【００４８】
この接眼レンズ３において、第１レンズ群Ｇ１に含まれる第１レンズ成分Ｇ１Ａは、貼り合わせレンズであることが望ましく、更に以下の条件式（７）を満足することが望ましい。なお、以下の条件式（７）において、第１レンズ群Ｇ１に含まれる第１レンズ成分Ｇ１Ａの、物体側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をν１とし、観察眼側のレンズの媒質のｄ線に対するアッベ数をν２とする。
【００４９】
３  ≦  ｜ν１−ν２｜  ≦  ４０                （７）
【００５０】
条件式（７）は、第１レンズ群Ｇ１に含まれる第１レンズ成分Ｇ１Ａで使用されるレンズの媒質のアッベ数を規定するものである。第１レンズ成分Ｇ１Ａを貼り合わせにし、この条件式（７）を満足することにより、色収差、特に軸上の色収差を良好に補正することが可能となる。特に、写真撮影等で広い波長帯域で色収差を補正したい場合は、色収差の補正が重要となる。ここで、物体側により近いレンズ群、言い換えると、より対物レンズ１に近い位置のレンズを貼り合わせにすると、軸上色収差をコントロールし易くなる。更に、視野が広がるほど視野周辺部での倍率色収差の補正が困難になってくる。そこで、第２レンズ成分Ｇ１Ｂも貼り合わせレンズとするとなお良い。そうすることで、色収差補正を第１レンズ成分Ｇ１Ａと第２レンズ成分Ｇ１Ｂとに分散させることができ、広い視野でも軸上色収差と倍率色収差とを同時に補正することが可能となるとともに、視野周辺部での非点収差やコマ収差等の発生も抑えることができる。当然ながら、軸上色収差を良くすることで、視野性能においても視野中心部で色滲みの無いシャープな像が得られる。
【００５１】
この条件式（７）の下限値を下回ると、軸上色収差の補正が十分に行われず好ましくない。反対に、条件式（７）の上限値を上回ると、軸上色収差の補正は行えるものの、倍率色収差など他の色収差のバランスを  取ることが難しくなり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を３０にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（７）の上限値を２０にすることが更に好ましい。
【００５２】
また、この接眼レンズ３は、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔をＤとしたとき、次に示す条件式（８）を満足することが望ましい。
【００５３】
１．４  ≦  Ｄ／ｆ  ≦  ４．５                  （８）
【００５４】
条件式（８）は、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄを規定するものである。この条件式（８）を満足することで、よりコンパクトな光学系を達成することが可能となる。この条件式（８）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄが狭くなり各レンズ群が像面に近づくので、レンズ面のゴミや傷が観察像とともに見えてしまい好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を１．５にすることが好ましい。反対に、条件式（８）の上限値を上回ると、全長が大きくなるとともに、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径の増大を招きコンパクト性が失われ好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の上限値を４にすることが好ましい。
【００５５】
また、この接眼レンズ３は、各レンズ群に含まれるレンズの、少なくとも１面が非球面形状であることが望ましい。この構成では、歪曲収差量をコントロールする上で自由度が格段に増すので、視野周辺部での非点収差の補正に効果的になる。
【００５６】
このように、本実施の形態に係る接眼レンズ３を以上のような構成とすると、十分に広い画角に亘って各収差が良好に補正され、十分なアイレリーフを有しながらも全長が長くならず、しかもレンズ径の増大を抑えることができる。なお、以上の説明においては、本実施の形態に係る接眼レンズ３を、望遠鏡光学系ＴＳに用いた場合について説明したが、顕微鏡光学系に用いることも可能である。
【実施例】
【００５７】
それでは、このような接眼レンズ３について、５つの実施例を以下に示す。図２、図４、図６、図８及び図１０は、それぞれ第１〜第５実施例の接眼レンズ３のレンズ構成である。各実施例に係る接眼レンズ３は、図２、図４、図６、図８及び図１０に示すように、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、観察眼側に凸面を向けたレンズ成分を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成され、第３レンズ群Ｇ３の物体側焦点面は、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に位置する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向け負の屈折力を有する負メニスカス形状の第１レンズ成分Ｇ１Ａと、負の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ１Ｂとから構成される。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する単レンズ（第１レンズ成分）Ｇ３Ａと、正の屈折力を有する貼り合わせレンズ（第２レンズ成分）Ｇ３Ｂと、正の屈折力を有する単レンズ（第３レンズ成分）Ｇ３Ｃと、正の屈折力を有する単レンズ（第４レンズ成分）Ｇ３Ｄとから構成される。
【００５８】
なお、第５実施例では、第１４面に非球面を採用している。この場合、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をκとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。ここで、この第５実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。
【００５９】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10          （ａ）
【００６０】
［第１実施例］
図２は、第１実施例に係る接眼レンズ３を示している。この第１実施例に係る接眼レンズ３において、第１レンズ群Ｇ１の第１レンズ成分Ｇ１Ａは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２との貼り合わせレンズから構成され、第２レンズ成分Ｇ１Ｂは、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４との貼り合わせレンズから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、観察眼側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５から構成される。第３レンズ群Ｇ３の単レンズ（第１レンズ成分）Ｇ３Ａは、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６から構成され、貼り合わせレンズ（第２レンズ成分）Ｇ３Ｂは、物体側から順に、両凸レンズＬ７と観察眼側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ８との貼り合わせレンズから構成され、単レンズ（第３レンズ成分）Ｇ３Ｃは、観察眼側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ９から構成され、単レンズ（第４レンズ成分）Ｇ３Ｄは、観察眼側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１０から構成される。
【００６１】
以下の表１に、この図２に示した第１実施例に係る接眼レンズ３の諸元を示す。この表１において、第１欄ｍは物体側からの各光学面の番号を、第２欄ｒは各光学面の曲率半径を、第３欄ｄは各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）を、第４欄ｎｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率を、そして、第５欄νｄはアッベ数をそれぞれ示している。また、ｆはこの接眼レンズ３の全系の焦点距離を示し、２ωは接眼レンズ３の見掛け視界の画角を示し、ＥＲはアイレリーフを、それぞれ示している。なお、曲率半径0.000は平面を示し、また、空気の屈折率1.00000は省略してある。また、図２中、ＥＰは観察眼（アイポイント）を示し、アイレリーフＥＲは、観察眼（アイポイントＥＰ）から最も観察眼側の面（第１７面）までの光軸上の距離を示している。また、各条件式中、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を、ｆ３は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離を、ｆ１２は第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との合成焦点距離を、Ｒｆは第１レンズ成分Ｇ１Ａの最も物体側の面の曲率半径を、Ｒｒは第１レンズ成分Ｇ１Ａの最も観察眼側の面の曲率半径を、Ｎは第１レンズ成分Ｇ１Ａに含まれるレンズ枚数を、Ｍは第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２とに含まれるレンズ枚数を、ｄｉはこのＮ枚またはＭ枚のレンズのうち、物体側からｉ番目のレンズの中心厚を、ｎｉはｄ線に対する屈折率を、ν１は第１レンズ成分Ｇ１Ａの物体側のレンズのｄ線に対するアッベ数を、ν２は第１レンズ成分Ｇ１Ａの観察眼側のレンズのｄ線に対するアッベ数を、そして、Ｄは第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔を、それぞれ示している。さらに、この表１には、上記条件式（１）〜（８）に対応する値、すなわち、条件対応値も示している。なお、これらの説明は以降の実施例においても同様である。
【００６２】
ここで、以下の全ての諸元において記載される曲率半径、面間隔、焦点距離その他の長さの単位は、特記の無い場合、一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることはなく、他の適当な単位を用いることができる。
【００６３】
（表１）
［全体諸元］
ｆ＝12.5
２ω＝100°
ＥＲ＝15.3
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ          ｎｄ      νｄ
1      99.000       5.000      1.516800    64.103
2      26.400       5.000      1.548140    45.793
3      19.800       8.000
4     -23.600       5.500      1.805182    25.346
5     -15.300       5.000      1.640000    60.094
6     -50.000      20.000
7    -745.000      12.000      1.729160    54.660
8     -70.000      35.000
9    -300.000       8.000      1.729160    54.660
10     -72.000       0.500
11     200.000      16.000      1.640000    60.094
12     -38.700       2.500      1.805182    25.346
13    -109.000       0.500
14      36.400      10.000      1.729160    54.660
15     118.000       0.500
16      25.000       7.500      1.620409    60.140
17      34.000
［条件対応値］
（１）ｆ１２／ｆ＝-14.3
（２）ｆ３＝28.3
（３）｜ｆ２／ｆ｜＝8.4
（４）Ｒｆ／Ｒｒ＝5
（５）Σ（ｄｉ／ｎｉ）／ｆ＝0.52
（６）Σ（ｄｉ／ｎｉ）／ｆ＝1.6
（７）｜ν１−ν２｜＝18.3
（８）Ｄ／ｆ＝2.8
【００６４】
このように、第１実施例では上記条件式（１）〜（８）はすべて満たされていることが分かる。図３に、この第１実施例に係る接眼レンズ３の、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、Ｆ線（λ＝４８６．１ｎｍ）及びＣ線（λ＝６５６．３ｎｍ）の光線に対する球面収差、非点収差の諸収差図を示す。なお、これらの収差図は、この接眼レンズ３に対してアイポイントＥＰ側から光（ｄ線）を入射したときの結像収差の値を示している。また、図３中、ＦＮは接眼レンズ３のＦナンバーを示し、ωは接眼レンズ３の見掛け視界の半分の画角を示す。また、球面収差図はＦナンバーに対する収差量を示し、非点収差図は半画角ωに対する収差量を示す。また、非点収差図において、実線は各波長に対するサジタル像面を示し、破線は各波長に対するメリジオナル像面を示す。なお、これらの諸収差図の説明は以降の実施例においても同様である。この図３に示す各収差図から明らかなように、本第１実施例に係る接眼レンズ３は、アイレリーフＥＲが全系の焦点距離ｆに対して十分長くても全長が長くならず、また、十分広い見掛け視界を有しているにもかかわらず、諸収差が良好に補正され優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００６５】
［第２実施例］
図４は、第２実施例に係る接眼レンズ３を示している。この第２実施例に係る接眼レンズ３において、第１レンズ群Ｇ１の第１レンズ成分Ｇ１Ａは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２との貼り合わせレンズから構成され、第２レンズ成分Ｇ１Ｂは、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４との貼り合わせレンズから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、観察眼側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５から構成される。第３レンズ群Ｇ３の単レンズ（第１レンズ成分）Ｇ３Ａは、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６から構成され、貼り合わせレンズ（第２レンズ成分）Ｇ３Ｂは、物体側から順に、両凸レンズＬ７と観察眼側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ８との貼り合わせレンズから構成され、単レンズ（第３レンズ成分）Ｇ３Ｃは、観察眼側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ９から構成され、単レンズ（第４レンズ成分）Ｇ３Ｄは、観察眼側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１０から構成される。
【００６６】
以下の表２に、この図４に示した第２実施例に係る接眼レンズ３の諸元を示す。
【００６７】
（表２）
［全体諸元］
ｆ＝12.5
２ω＝100°
ＥＲ＝14.9
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ          ｎｄ      νｄ
1      48.700       5.000      1.516800    64.103
2      18.900       5.000      1.548140    45.793
3      18.700       8.000
4     -25.200       5.000      1.805182    25.346
5     -16.500       6.000      1.640000    60.094
6     -40.000      20.000
7     -39.000      13.500      1.729160    54.660
8     -40.000      35.000
9   -1000.000       8.500      1.729160    54.660
10     -65.000       0.500
11     161.000      17.000      1.640000    60.094
12     -40.000       2.500      1.805182    25.346
13    -138.000       0.500
14      30.000       9.000      1.729160    54.660
15      85.000       0.500
16      26.000       5.000      1.620409    60.140
17      35.000
［条件対応値］
（１）ｆ１２／ｆ＝-8.2
（２）ｆ３＝27.2
（３）｜ｆ２／ｆ｜＝36.5
（４）Ｒｆ／Ｒｒ＝2.6
（５）Σ（ｄｉ／ｎｉ）／ｆ＝0.52
（６）Σ（ｄｉ／ｎｉ）／ｆ＝1.7
（７）｜ν１−ν２｜＝18.3
（８）Ｄ／ｆ＝2.8
【００６８】
このように、第２実施例では上記条件式（１）〜（８）はすべて満たされていることが分かる。図５に、この第２実施例に係る接眼レンズ３の、ｄ線、Ｆ線及びＣ線の光線に対する球面収差、非点収差の諸収差図を示す。この図５に示す各収差図から明らかなように、本第２実施例に係る接眼レンズ３は、アイレリーフＥＲが全系の焦点距離ｆに対して十分長くても全長が長くならず、また、十分広い見掛け視界を有しているにもかかわらず、諸収差が良好に補正され優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００６９】
［第３実施例］
図６は、第３実施例に係る接眼レンズ３を示している。この第３実施例に係る接眼レンズ３において、第１レンズ群Ｇ１の第１レンズ成分Ｇ１Ａは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２との貼り合わせレンズから構成され、第２レンズ成分Ｇ１Ｂは、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４との貼り合わせレンズから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、観察眼側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５から構成される。第３レンズ群Ｇ３の単レンズ（第１レンズ成分）Ｇ３Ａは、両凸レンズＬ６から構成され、貼り合わせレンズ（第２レンズ成分）Ｇ３Ｂは、物体側から順に、観察眼側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ７と両凸レンズＬ８との貼り合わせレンズから構成され、単レンズ（第３レンズ成分）Ｇ３Ｃは、両凸レンズＬ９から構成され、単レンズ（第４レンズ成分）Ｇ３Ｄは、観察眼側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１０から構成される。
【００７０】
以下の表３に、この図６に示した第３実施例に係る接眼レンズ３の諸元を示す。
【００７１】
（表３）
［全体諸元］
ｆ＝17.5
２ω＝100°
ＥＲ＝15.1
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ          ｎｄ      νｄ
1      51.500      15.000      1.755000    52.285
2      33.400      10.000      1.801000    34.963
3      21.500      10.000
4     -24.100       7.500      1.805182    25.346
5     -16.700       4.000      1.729160    54.660
6     -38.000      14.000
7     -75.000      13.000      1.640000    60.094
8     -40.800      36.000
9     400.000       5.000      1.729160    54.660
10    -181.000       0.500
11     106.000       2.500      1.805182    25.346
12      43.200      15.000      1.640000    60.094
13    -160.000       0.500
14      58.000       8.500      1.729160    54.660
15    -960.000       0.500
16      25.000       6.500      1.620409    60.140
17      37.000
［条件対応値］
（１）ｆ１２／ｆ＝-22.5
（２）ｆ３＝29.6
（３）｜ｆ２／ｆ｜＝7.0
（４）Ｒｆ／Ｒｒ＝2.4
（５）Σ（ｄｉ／ｎｉ）／ｆ＝0.81
（６）Σ（ｄｉ／ｎｉ）／ｆ＝1.6
（７）｜ν１−ν２｜＝17.3
（８）Ｄ／ｆ＝2.1
【００７２】
このように、第３実施例では上記条件式（１）〜（８）はすべて満たされていることが分かる。図７に、この第３実施例に係る接眼レンズ３の、ｄ線、Ｆ線及びＣ線の光線に対する球面収差、非点収差の諸収差図を示す。この図７に示す各収差図から明らかなように、本第３実施例に係る接眼レンズ３は、アイレリーフＥＲが全系の焦点距離ｆに対して十分長くても全長が長くならず、また、十分広い見掛け視界を有しているにもかかわらず、諸収差が良好に補正され優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００７３】
［第４実施例］
図８は、第４実施例に係る接眼レンズ３を示している。この第４実施例に係る接眼レンズ３において、第１レンズ群Ｇ１の第１レンズ成分Ｇ１Ａは、物体側から順に、両凸レンズＬ１と両凹レンズＬ２との貼り合わせレンズから構成され、第２レンズ成分Ｇ１Ｂは、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４との貼り合わせレンズから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、観察眼側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５から構成される。第３レンズ群Ｇ３の単レンズ（第１レンズ成分）は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６から構成され、貼り合わせレンズ（第２レンズ成分）Ｇ３Ｂは、物体側から順に、両凸レンズＬ７と観察眼側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ８との貼り合わせレンズから構成され、単レンズ（第３レンズ成分）Ｇ３Ｃは、観察眼側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ９から構成され、単レンズ（第４レンズ成分）Ｇ３Ｄは、観察眼側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１０から構成される。
【００７４】
以下の表４に、この図８に示した第４実施例に係る接眼レンズ３の諸元を示す。
【００７５】
（表４）
［全体諸元］
ｆ＝16.9
２ω＝100°
ＥＲ＝14.8
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ          ｎｄ      νｄ
1      43.800      18.000      1.755000    52.285
2     -82.300       7.000      1.762000    40.105
3      20.500       7.000
4     -64.400       6.500      1.805182    25.346
5     -16.300      15.000      1.755000    52.285
6    -120.000       9.000
7     -39.000      10.000      1.640000    60.094
8     -44.000      30.000
9    -171.700       9.000      1.729160    54.660
10     -53.800       0.500
11     141.000      20.000      1.640000    60.094
12     -35.000       2.500      1.805182    25.346
13     -89.300       0.500
14      35.700      11.000      1.729160    54.660
15     186.000       0.500
16      27.200       6.000      1.620409    60.140
17      33.300
［条件対応値］
（１）ｆ１２／ｆ＝-5.3
（２）ｆ３＝26.5
（３）｜ｆ２／ｆ｜＝144.6
（４）Ｒｆ／Ｒｒ＝2.1
（５）Σ（ｄｉ／ｎｉ）／ｆ＝0.84
（６）Σ（ｄｉ／ｎｉ）／ｆ＝1.9
（７）｜ν１−ν２｜＝12.2
（８）Ｄ／ｆ＝1.8
【００７６】
このように、第４実施例では上記条件式（１）〜（８）はすべて満たされていることが分かる。図９に、この第４実施例に係る接眼レンズ３の、ｄ線、Ｆ線及びＣ線の光線に対する球面収差、非点収差の諸収差図を示す。この図９に示す各収差図から明らかなように、本第４実施例に係る接眼レンズ３は、アイレリーフＥＲが全系の焦点距離ｆに対して十分長くても全長が長くならず、また、十分広い見掛け視界を有しているにもかかわらず、諸収差が良好に補正され優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００７７】
［第５実施例］
図１０は、第５実施例に係る接眼レンズ３を示している。この第５実施例に係る接眼レンズ３において、第１レンズ群Ｇ１の第１レンズ成分Ｇ１Ａは、物体側から順に、両凸レンズＬ１と両凹レンズＬ２との貼り合わせレンズから構成され、第２レンズ成分Ｇ１Ｂは、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４との貼り合わせレンズから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、観察眼側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５から構成される。第３レンズ群Ｇ３の単レンズ（第１レンズ成分）は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６から構成され、貼り合わせレンズ（第２レンズ成分）Ｇ３Ｂは、物体側から順に、両凸レンズＬ７と観察眼側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ８との貼り合わせレンズから構成され、単レンズ（第３レンズ成分）Ｇ３Ｃは、観察眼側に凹面を向け、物体側に非球面を有する正メニスカスレンズＬ９から構成され、単レンズ（第４レンズ成分）Ｇ３Ｄは、観察眼側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１０から構成される。
【００７８】
以下の表５に、この図１０に示した第５実施例に係る接眼レンズ３の諸元を示す。
【００７９】
（表５）
［全体諸元］
ｆ＝16.9
２ω＝100°
ＥＲ＝14.8
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ          ｎｄ      νｄ
1      46.800      18.000      1.755000    52.285
2     -82.300       7.000      1.762000    40.105
3      20.700       7.000
4     -59.100       6.500      1.805182    25.346
5     -15.800      15.000      1.755000    52.285
6    -100.000       9.000
7     -39.000      10.000      1.640000    60.094
8     -42.000      30.000
9    -171.700       9.000      1.729160    54.660
10     -54.800       0.500
11     141.000      20.000      1.640000    60.094
12     -35.000       2.500      1.805182    25.346
13     -83.400       0.500
14      38.600      10.500      1.729160    54.660  （非球面）
15     196.000       0.500
16      27.200       5.000      1.620409    60.140
17      33.300
［非球面データ］
第１４面の円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
κ        Ａ4         Ａ6       Ａ8       Ａ10
第14面   0.0000  0.17E-05    0.24E-08  0.00E+00  0.70E-15
［条件対応値］
（１）ｆ１２／ｆ＝-5.4
（２）ｆ３＝27.5
（３）｜ｆ２／ｆ｜＝167.8
（４）Ｒｆ／Ｒｒ＝2.3
（５）Σ（ｄｉ／ｎｉ）／ｆ＝0.84
（６）Σ（ｄｉ／ｎｉ）／ｆ＝1.9
（７）｜ν１−ν２｜＝12.2
（８）Ｄ／ｆ＝1.8
【００８０】
このように、第５実施例では上記条件式（１）〜（８）はすべて満たされていることが分かる。図１１に、この第５実施例に係る接眼レンズ３の、ｄ線、Ｆ線及びＣ線の光線に対する球面収差、非点収差の諸収差図を示す。この図１１に示す各収差図から明らかなように、本第５実施例に係る接眼レンズ３はアイレリーフＥＲが全系の焦点距離ｆに対して十分長くても全長が長くならず、また、十分広い見掛け視界を有しているにもかかわらず、諸収差が良好に補正され優れた結像性能が確保されていることが分かる。
【００８１】
また、本願の接眼レンズ３は、前述したような条件を満たしていれば良く、これら第１〜第５実施例のレンズ構成に限定されるものではないことは勿論である。
【符号の説明】
【００８２】
３  接眼レンズ    Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ１Ａ  第１レンズ成分    Ｇ１Ｂ  第２レンズ成分（以上、第１レンズ群）
Ｇ２  第２レンズ群    Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ３Ａ  第１レンズ成分    Ｇ３Ｂ  第２レンズ成分
Ｇ３Ｃ  第３レンズ成分    Ｇ３Ｄ  第４レンズ成分（以上、第３レンズ群）
ＴＳ  望遠鏡光学系（光学機器）
【図１】
2011227318.tif 000009
【図２】
2011227318.tif 000010
【図３】
2011227318.tif 000011
【図４】
2011227318.tif 000012
【図５】
2011227318.tif 000013
【図６】
2011227318.tif 000014
【図７】
2011227318.tif 000015
【図８】
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【図９】
2011227318.tif 000017
【図１０】
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【図１１】
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