(57)【要約】【課題】赤外線センサの赤外線透過窓から内部部品が見えないようにできる誘導加熱調理器を提供する。【解決手段】調理容器３を載置し赤外線が透過するトッププレート２と、調理容器３を誘導加熱する加熱コイル４と、調理容器３から放射される赤外線を受光する赤外線センサ５と、この赤外線センサの検出温度に基づき加熱コイル４への供給電力を制御する制御手段８と、トッププレート２表面に形成され可視光線及び赤外線を遮蔽できる材料からなる無数のドットＤＴを配置したドット状印刷部と、このドット状印刷部に囲まれ、赤外線センサ５への赤外線通路となる赤外線透過窓３０Ｌと、を備え、赤外線透過窓３０Ｌの周辺域におけるドット状印刷部は、可視光線及び赤外線の透過を抑制する開口率で、赤外線透過窓３０Ｌにおけるドット状印刷部は、可視光線及び赤外線の透過を許容する開口率を有するものである。【選択図】図１０
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理容器３が載置されるとともに赤外線を透過させるトッププレート２と、
前記調理容器を誘導加熱するための加熱コイル４Ｒ、４Ｌと、
前記トッププレートの下方に備えられ、前記調理容器３から放射され前記トッププレート２を通過した赤外線を受光する赤外線センサ５と、
前記赤外線センサ５の検出温度に基づき前記加熱コイルへの供給電力を制御する制御手段８と、
前記トッププレート２表面に形成され可視光線及び赤外線を遮蔽できる材料からなる無数のドットＤＴを所定の間隔で配置したドット状印刷部と、
このドット状印刷部に囲まれて設けられ、前記赤外線センサ５に対する前記調理容器３から放射される赤外線の通路となる赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌと、
を備え、
前記赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌの周辺域におけるドット状印刷部は、可視光線及び赤外線の透過を抑制する開口率を有し、
前記赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌを覆うドット状印刷部は、可視光線及び赤外線の透過を許容する開口率を有することを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記トッププレート裏面には、前記赤外線透過窓の部分を避けてその周囲に広く、赤外線と可視光線を遮光する層を形成したことを特徴とする請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
前記赤外線透過窓の部分に施したドット状印刷部の各ドットＤＴ単体の平面積は、前記赤外線の受光窓の平面積に対して小さく、かつ各ドットは一定のピッチＰ１、Ｐ２で配列されていることを特徴とする請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記トッププレート２表面のドット状印刷部は、開口率が異なる３つの部分に分けられており、
最も開口率の高い第１の部分は、前記加熱コイル４Ｒ、４Ｌの真上部分に位置しており、
この部分を中心としてその外側に開口率がより低い第２の部分を設け、さらにこの第２の部分の外側にはトッププレート表面の外周端部に至るまでの広い領域に、さらに開口率の低い第３の部分を設け、
前記赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌは前記第１の部分の中にあり、
前記赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌにおけるドット状印刷部のみが前記第３の部分と同等の低い開口率であることを特徴とする請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
調理容器３が載置されるとともに赤外線を透過させるトッププレート２と、
前記調理容器を誘導加熱するための加熱コイル４Ｒ、４Ｌと、
前記トッププレートの下方に備えられ、前記調理容器３から放射され前記トッププレート２を通過した赤外線を受光する赤外線センサ５と、
前記赤外線センサ５の検出温度に基づき前記加熱コイルへの供給電力を制御する制御手段８と、
前記トッププレート２裏面に設けられ可視光線及び赤外線を遮蔽できる材料からなる遮光層と、
前記トッププレート２表面に形成され可視光線及び赤外線を遮蔽できる材料からなる無数のドットＤＴを所定の間隔で配置したドット状印刷部と、
を備え、
前記ドット印刷部は、少なくとも２つの部分からなり、
第１のドット印刷部は前記加熱コイル４Ｒ、４Ｌの真上部分に位置し可視光線及び赤外線の透過を抑制する開口率を有し、
第２のドット印刷部は、前記トッププレート２に設けられ前記調理容器３から放射される赤外線の通路となる赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌを覆い、かつ可視光線及び赤外線の透過を許容する開口率に設定されていることを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項６】
調理容器３が載置されるとともに赤外線を透過させるトッププレート２と、
前記調理容器を誘導加熱するための加熱コイル４Ｒ、４Ｌと、
前記トッププレートの下方に備えられ、前記調理容器３から放射され前記トッププレート２を通過した赤外線を受光する赤外線センサ５と、
前記赤外線センサ５の検出温度に基づき前記加熱コイルへの供給電力を制御する制御手段８と、
前記トッププレート２表面又は裏面に設けられ可視光線及び赤外線を遮蔽できる材料からなる遮光層と、
前記トッププレート２に設けられ前記調理容器３から放射される赤外線の通路となる赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌと、
を備え、
前記遮光層で囲まれた区域内に前記赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌを位置させ、
この赤外線透過窓の表面と裏面の何れか一方又は双方を、可視光線と赤外線を遮蔽できる材料からなる多数のドットＤＴを所定の間隔で配置したドット状印刷部にて覆い、
このドット状印刷部は、可視光線及び赤外線の透過を許容する開口率に設定されていることを特徴とする誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、誘導加熱調理器に関し、特に赤外線センサで調理容器から放射される赤外線を検出し、その赤外線検出量に基づき調理容器の温度を求めて加熱調理の際の温度制御を行うものである。
【背景技術】
【０００２】
誘導加熱調理器とは、調理容器を載置するトッププレートの下方に加熱コイルを配置し、加熱コイルに高周波電流を流して電磁誘導により調理容器内の被加熱物を加熱する調理器である。
【０００３】
従来の技術として、例えば「被加熱体の温度を赤外線センサにより検知する電磁調理器の、トッププレートとして用いられるガラスプレートにおいて、上記ガラスプレートは上記赤外線センサに対面する部分に赤外線透過性の赤外線透過部を有しており、ガラスプレートにおける上記赤外線透過部の他の部分は不透明層により被覆されていることを特徴とする電磁調理器用ガラスプレート」が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１０−２８４２３８号公報（請求項１、図１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記の特許文献１の電磁調理器用ガラスプレートでは、ガラスプレートに調理容器が載置されていないとき、窓部から加熱コイル等の内部が見えてしまうという、見栄えに関する問題点があった。
【０００６】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、赤外線センサの上部から加熱コイル等の内部部品が見えないように可視光を遮光させても、調理容器が放射する赤外線を受光して温度検知を行う温度検知手段の検出精度を維持することが可能な誘導加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る誘導加熱調理器は、調理容器が載置されるとともに赤外線を透過させるトッププレートと、前記調理容器を誘導加熱するための加熱コイルと、前記トッププレートの下方に備えられ、前記調理容器から放射され前記トッププレートを通過した赤外線を受光する赤外線センサと、前記赤外線センサの検出温度に基づき前記加熱コイルへの供給電力を制御する制御手段と、前記トッププレート表面に形成され可視光線及び赤外線を遮蔽できる材料からなる無数のドットを所定の間隔で配置したドット状印刷部と、このドット状印刷部に周囲を囲まれて設けられ、前記赤外線センサに対する前記調理容器から放射される赤外線の通路となる赤外線透過窓と、を備え、前記赤外線透過窓の周辺域におけるドット状印刷部は、可視光線及び赤外線の透過を抑制する開口率を有し、前記赤外線透過窓を覆うドット状印刷部は、可視光線及び赤外線の透過を許容する開口率を有するものである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明においては、トッププレートに設けた赤外線透過窓において、調理容器から赤外線センサに向かう赤外線の透過を妨害することなく、かつその赤外線透過窓を通じて誘導加熱調理器の内部が見えにくい構造とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器を示すブロック図である。
【図２】本発明の実施の形態１に係る赤外線透過領域を示す図である。
【図３】本発明の実施の形態１に係る赤外線透過領域を示す図である。
【図４】本発明の実施の形態１に係る赤外線透過領域を示す図である。
【図５】本発明の実施の形態２に係る遮光手段の構成を示す図である。
【図６】屈折率ｎ１の媒質 I と屈折率ｎ２の媒質 II との境界部分を示した図である。
【図７】本発明の実施の形態２に係るｓ偏光及びｐ偏光のエネルギー反射率の入射角依存性を示すグラフである。
【図８】本発明の実施の形態２に係るｐ偏光のエネルギー反射率の入射角依存性を示すグラフである。
【図９】本発明の実施の形態２に係るｓ偏光のエネルギー反射率の入射角依存性を示すグラフである。
【図１０】本発明の実施の形態４に係る誘導加熱調理器の平面図である。
【図１１】本発明の実施の形態４に係るトッププレートの平面図である。
【図１２】本発明の実施の形態４に係るトッププレートの誘導加熱部対応部分の拡大平面図である。
【図１３】本発明の実施の形態４に係る赤外線透過窓の拡大平面図である。
【図１４】本発明の実施の形態４に係るトッププレートの赤外線透過窓を覆うドット印刷部拡大図である。
【図１５】本発明の実施の形態４に係る赤外線センサと赤外線透過窓を覆うドット印刷部との対応説明図である。
【図１６】本発明の実施の形態５に係る赤外線センサと赤外線透過窓を覆うドット印刷部との対応説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
実施の形態１．
図１は、本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器１０を示すブロック図である。
本実施の形態１に係る誘導加熱調理器１０は、被加熱物を入れて加熱調理する調理容器３を誘導加熱する加熱コイル４と、加熱コイル４に高周波電流を供給するインバータ９と、加熱コイル４の上部で調理容器３を載置するトッププレート２とを備える。
【００１１】
また、トッププレート２の下部には、調理容器３の底面から放射される赤外線を検出する赤外線センサ５と、トッププレート２の下面に接触し、調理容器３の底面温度を検知する接触式センサ６と、赤外線センサ５及び接触式温度センサ６により温度を導出する温度検出手段８ａと、温度検出手段８ａからの出力に応じてインバータ９を制御する制御手段８とが備えられている。制御手段８は、少なくともインバータ制御手段８ｂを有している。
【００１２】
さらに、トッププレート２の下面には、赤外線センサ５に調理容器３以外からの赤外線が入射しないように遮光材が設けられている。ここで遮光材とは、赤外線の可視光の透過を抑制できる材料をいう。なお遮光材として無機顔料又はガラス成分を含有する無機顔料が用いられる。
【００１３】
上記無機顔料として、例えば以下のような物質が用いられる。
主成分が、４５．０重量％のＣｒ２Ｏ３、１５．０重量％のＣo３Ｏ４、３０．０重量％のＺｎＯ、５．０重量％のＡｌ２Ｏ３、及び５．０重量％のＳｉＯ２よりなる緑顔料。
クロムイエロー、弁柄、チタンホワイト、群青など。
カーボンブラック。
黒体塗料。
【００１４】
トッププレート２の下面全体には前述の遮光材が備えられ、遮光材が備えられた領域を遮光領域７ａとする。但し、部分的に、赤外線センサ５の上部に位置するトッププレート２の面上では、可視光は遮光するが赤外線は透過しやすくする構成としている。すなわち、赤外線センサ５の上部に位置するトッププレート２の面上では、遮光材を薄く塗布又は印刷したり、遮光材をドット状又は疎らに備える構成としている。このように遮光領域７ａは、赤外線透過領域７ｂの部分を除く、遮光材が備えられたトッププレート２の下面全体の領域であるといえる。
【００１５】
次に、動作について説明する。交流電源１により誘導加熱調理器１０に電源を投入し、操作スイッチで所定の温度に設定すると、制御回路８の制御によりインバータ９から加熱コイル４に電力が供給される。この加熱コイル４に電力が供給されると、加熱コイル４に誘導磁界が発生し、トッププレート２上の調理容器３が誘導加熱される。この誘導加熱によって調理容器３の温度が上昇し、調理容器３内の被加熱物が調理される。
【００１６】
ここで赤外線センサ５の動作について説明する。調理容器３の温度が上昇すると、その温度に応じた赤外線が調理容器３から放射される。赤外線センサ５は、例えば２．５μｍ以下の波長を検出することができるフォトダイオードやサーモパイル等で構成されており、トッププレート２を通過した赤外線がフォトダイオードやサーモパイルに入射される。また、赤外線センサ５に対して、調理容器３からの赤外線以外にも太陽光や照明などの外乱光が入射する可能性がある。このため、上記の遮光手段により、調理容器３以外から赤外線センサ５に入射する赤外線を遮断している。
【００１７】
これらの構成により、本実施の形態１では、調理容器３からの赤外線のみが赤外線センサ５に入射し、その赤外線量に合わせた電圧に変換され増幅される。赤外線センサ５及び接触式温度センサ６からの情報により、温度検出手段８ａにおいて調理容器３の温度を正確に検知できる仕組みとなっている。これにより、インバータ制御手段８ｂがインバータ９を制御して調理容器３を所定の温度になるように正確に制御し、被加熱物を美味しく調理できる。
【００１８】
図２、図３及び図４は、本実施の形態１に係る赤外線透過領域７ｂについて説明する図である。図２の赤外線透過領域７ｂには、遮光領域７ａに備えられた遮光手段よりも赤外線透過率の高いもの、又は遮光手段と同じ材質であるが、層を薄くして赤外線透過率を高めたものが備えられている。
【００１９】
トッププレート２の下面に塗装される遮光材としては、無機顔料又はガラス成分を含有する無機顔料が挙げられる。遮光材は、トッププレート２上の遮光領域７ａに印刷又は接着して設けられ、赤外線透過領域７ｂに同じ材質の遮光材を備える場合はその使用量を少なくしている。なお、図２において、赤外線透過領域７ｂは、赤外線センサ５の中心部に向かうにつれて、徐々に赤外線透過率が高まるように遮光材を備える構成としても良い。
【００２０】
図３の赤外線透過領域７ｂは、赤外線センサ５の上部に位置するトッププレート２の面上に、遮光領域７ａを備える遮光材よりも赤外線透過率の高いもの、又はその遮光材と同じ材質のものをドット状に印刷又は接着することで構成され、ドット状の遮光材の隙間からも赤外線や可視光を透過させるようにした。図４では、赤外線センサ５の中心部において遮光材のドットを疎らにして、中心部でさらに赤外線透過率を高めるようにした。
【００２１】
従来では、赤外線を透過しやすくした赤外線透過領域７ｂが無く、調理容器３が載置されていない状態では外側から加熱コイル４が見えてしまい、誘導加熱調理器１０の見栄えが悪くなるという問題点があった。そこで上記のような、赤外線透過領域７ｂ及び赤外線透過領域７ｂを赤外線センサ５直上のトッププレート２に備えることで、加熱コイル４が外側から見えにくくなる。さらに、調理容器３が載置された場合、赤外線透過領域７ｂは調理容器３からの赤外線を透過するので、温度検知の精度が低くなることを防止できる。
【００２２】
なお、本実施の形態１では、遮光領域７ａ及び赤外線透過領域７ｂをトッププレート２の裏面に施してあるが、トッププレート２の表面に施しても同様の効果が得られる。また遮光材のドット形状は図３又は図４に示す正方形に限られるものではなく、円や三角、ひし形、六角形等、任意な形状をとることができる。
【００２３】
実施の形態２．
図５は、本発明の実施の形態２に係る遮光手段７の構成を示している。図５において、遮光手段７は遮光材をトッププレート２の下面に塗装することで形成されている。遮光手段７により外光などの調理容器３以外の赤外線をカットする。しかしながら、調理容器３以外の赤外線は１００％カットされるわけではなく、数十％しかカットされない。
【００２４】
ここで、調理容器３以外の赤外線を効率良くカットするために、光学の知見を用いて、２つの物質の境界面における光の反射率について考える。トッププレート２に塗装された遮光手段７の、赤外線反射率（エネルギー反射率）を低くすれば、トッププレート２内部で赤外線が反射を繰り返す現象（図５の点線矢印を参照）を抑制できる。
【００２５】
図６は、屈折率ｎ１の媒質 I と屈折率ｎ２の媒質 II との境界部分を示した図である。２種類の材質が異なる物質の境界面において、赤外線反射率（エネルギー反射率）が屈折率の比 ｎ＝ｎ２／ｎ１ により、どのように変化するのかを考察する。
図６において、媒質 I 側から、入射光が入射角θ１で媒質 II との境界面に入射されるとする。境界面では、入射光は反射角θ１で媒質 I 側に反射されるものと、屈折角θ２で媒質 II の中を透過するものに分かれる。
【００２６】
上記の場合、屈折の法則（スネルの法則）が以下の関係式で成り立つ。すなわち、
2011054476.tif 000003
一般に、物質の表面では、光の反射は入射角と偏光によって大きく変わる。図６において、入射光の偏光（電場ベクトルＥ）が矢印と二重黒丸で表示されている。二重黒丸で表示した部分では、物質境界面（反射面）に平行、すなわち入射面に垂直に偏光した光となっている。自然光は様々な偏光を含んでいるが、それらの偏光は全て入射面に平行な成分（ｐ偏光）と垂直な成分（ｓ偏光）に分けることができ、光のエネルギー反射率については、この２つの偏光について議論すれば足りる。
【００２７】
ｎ＝ｎ２／ｎ１とおいた場合、ｐ偏光及びｓ偏光の反射率は、一般的な光学の知見から以下の式で表される。なお以下の式では、スネルの法則の式(1)を用いて、屈折角θ２のパラメータを消去している。
Ｅ // 入射面（ｐ偏光）の場合：
2011054476.tif 000004
Ｅ ⊥ 入射面（ｓ偏光）の場合：
2011054476.tif 000005
【００２８】
上記の式(2)及び式(3)には、２つのパラメータｎ及びθ１が存在する。２つのパラメータを同時に変化させると、３次元のグラフでしかエネルギー反射率をプロットできないため、ここでは２つの媒質の屈折率の比、すなわちｎの値を固定した場合における、入射角θ１とエネルギー反射率の関係を議論することにする。
【００２９】
図７は、ｎ＝ｎ２／ｎ１の値を、ｎ =１．５、n = １．３、n =１．１ にそれぞれ設定した際の、式(2)すなわちｐ偏光のエネルギー反射率 Rp 、及び式(3)すなわちs偏光のエネルギー反射率 Rs の、入射角θ１依存性についてグラフにプロットしたものである。また、図８は図７におけるｐ偏光のエネルギー反射率 Rp を、図９は図７におけるｓ偏光のエネルギー反射率 R Sを別個に示したものである。
【００３０】
図７において、横軸は入射角θ１であり、角度は弧度法（ラジアン）で示してある。弧度法とは、１８０°をπラジアンとして表記するものであるから、横軸は０°≦θ１≦９０°の範囲を示すことになる。また縦軸は、入射光のエネルギー反射率 Ｒ を示している。これは、入射光が２つの物質の境界面で、どの程度反射されるかを示している。
【００３１】
ちなみに、エネルギー反射率 Ｒ が１の場合、全ての入射光が境界面で反射することになる。
図７において、例えば、n = １．５となる空気とガラスの関係の場合、入射角０°の入射光のエネルギー反射率は Rｓ = Rｐ =０．０４となり、これは４％の入射光がガラス表面で反射されることを意味している。
【００３２】
図７乃至図９から読み取れる第１のポイントは、入射角が大きくなるにつれて、すなわち入射光が境界面にすれすれで入射した場合、エネルギー反射率は急激に増大するという点である。また第２のポイントは、２つの媒質の屈折率の比、すなわちｎの値が大きくなるほど、それぞれの入射角におけるｓ偏光及びｐ偏光のエネルギー反射率が高くなるという点である。
【００３３】
さらに第３のポイントとして、ｐ偏光のエネルギー反射率はｎの値に大きく依存しない、という点も重要である。n =１．５、n =１．３、n =１．１と変化させても、ｐ偏光のエネルギー反射率はほとんど変化しない。それに対しｓ偏光の場合には、n = １．５、n =１．３、n =１．１と変化させると、エネルギー反射率の変化に顕著な差が現れてくる。
【００３４】
ここで、ｓ偏光及びｐ偏光のエネルギー反射率の違いについて考察する。図７から分かるように、入射角θ１が徐々に大きくなるにつれて、ｓ偏光の成分がｐ偏光の成分よりもエネルギー反射率が大きくなるということが見出せる。これは「物質の境界面で反射された光は、ｓ偏光の成分を多く持った光となる」ということを示している。そこで、式(3)で示したｓ偏光の反射率の式が、光の反射率を考える際には重要になってくる。
【００３５】
上記の反射率に関する考察を、本実施の形態２に適用させる。トッププレート２の下面には遮光材を塗装した遮光手領域７を備えており、遮光材により外光などの調理容器３以外からの赤外線をカットする。しかしながら、１００％カットできるわけではなく、数十％しか赤外線をカットできない。
【００３６】
そこで上記の考察により、トッププレート２の赤外線屈折率をｎ１、遮光手段７の赤外線屈折率をｎ２とおいた場合、遮光材の赤外線屈折率ｎ２をトッププレート２の赤外線屈折率１と略同等とする（すなわち、ｎの値を１に近づける）ことで、遮光材でカットされない赤外線がトッププレート２の内部で反射されるのを抑制することができる。
【００３７】
つまり、トッププレート２と遮光手段７の赤外線屈折率が異なると、両者の境界面で赤外線の反射が発生するが、赤外線は図５の点線矢印で示すように、トッププレート２内部で減衰しながら反射を繰り返すことになる。しかし、両者の屈折率を略同一の値とする（ｎの値を１に近づける）ことで、赤外線反射率を抑制することができ、調理容器３以外からの赤外線が、赤外線センサ５に到達して検出される割合は大きく減少する。
【００３８】
なお本実施の形態２では、両者の屈折率の差は１０％以内が望ましい、ということを実験的に見出すことができた。トッププレート２と屈曲率の差が１０％以内になるものとしては、ガラス成分を含有する無機顔料が挙げられ、その無機塗料をトッププレート２の裏面に塗装する。この場合、調理容器３が発する赤外線以外の赤外線は、その大部分がそのまま遮光手段を透過するので、赤外線センサ５への調理容器３以外の赤外線の影響を排除でき、調理容器３の温度を正しく検出することができる。
【００３９】
実施の形態３．
本実施の形態３は、実施の形態２で得られた知見、すなわちトッププレート２と遮光材の赤外線屈曲率の差を１０％以内とするということを、実施の形態１に適用するというものである。前述の実施の形態１において、赤外線透過領域７ｂに塗装される遮光材の赤外線屈曲率と、トッププレート２の赤外線屈曲率との差を１０％以内とすることで、トッププレート２内部での赤外線反射率を抑制することができ、調理容器３からの赤外線透過量を増加させ、調理容器３以外からの赤外線が赤外線センサ５に到着して検出される割合を大きく減少させる効果が得られる。
【００４０】
実施の形態４．
本実施の形態４は、実施の形態１で述べたような「遮光領域７ａ及び赤外線透過領域７ｂをトッププレート２の裏面に施し、遮光材をドット形状でトッププレート２の裏面に設けた」構成を更に発展させたものであり、遮光材をトッププレート２の表面（上面）と裏面の双方に設けたことを特徴としている。
【００４１】
本実施の形態でいうトッププレート２は、全体が耐熱強化ガラスや結晶化ガラス等の赤外線を透過させる半透明な材料からなる長方形の平板である。現在のところこのトッププレート２自体を完全な非透明物にすることは困難であるため、誘導加熱調理器の内蔵物、例えば誘導加熱コイル４がトッププレート２の上から使用者によって見えないようにするため、裏面全体には可視光線を遮断する裏面塗装が施してある。これについてはあとで詳しく述べる。
【００４２】
図１０において、１１、１２、１３、１４は、それぞれ金属製の保護板であり、これら保護板によって前記トッププレート２の前後左右の外周端面が保護されている。４つの保護板は予め一体に結合されて額縁状の枠を構成し、この枠の内側開口部を覆うように前記トッププレート２を嵌め込むことでも良い。これら保護板１１〜１４によってトッププレート２は誘導加熱調理器の上面に固定されている。
【００４３】
図１０に示す誘導加熱調理器は、上方から平面的に見た場合の前後中心線Ｘの上に２つの誘導加熱コイル４をそれぞれ配置している（以下、右側のコイルを４Ｒ、左側のものを４Ｌとする）。すなわち、誘導加熱調理器の上面左部分を前後方向に横切る直線Ｙ１と前記中心線Ｘとの交点ＯＸが、左側誘導加熱コイル４の中心位置に合致している。このコイルは、０．１ｍｍ程度の細い線を３０本程束にし、この束（集合線）を１本又は複数本撚りながら渦巻き状に巻くことで最終的に外形形状が円盤形になっている。最大外径寸法は１８０ｍｍ程度である。なお、誘導加熱コイル４は前記トッププレート２の下面にできるだけ接近するように又は密着するように下方向からバネ等で支持されている。
【００４４】
トッププレート２の表面には、前記直線ＸとＹ１の交点を中心とする二重円状の案内マーク２９ＭＬが形成されている。これは後述する遮光性材料のドット印刷で形成されたものである。なお、この案内マークの最外周位置は、左側誘導加熱コイル４Ｌの最外周位置と完全に（厳密に）一致しているものではない。案内マーク２９ＭＬは適正な誘導加熱領域の目安を示すものであり、この案内マークの中に使用者が鍋等を置くように期待したものである。
【００４５】
図１０に示すように、誘導加熱調理器全体の左右中心線ＣＬを挟んで左側誘導加熱コイル４Ｌと対照的な位置に右側の誘導加熱コイル４Ｒが設置されている。このコイルは前記左側コイル４Ｌとほぼ同様な構成になっている。
【００４６】
２０は輻射式中央電気加熱源（以下「中央加熱源７」という）である。中央加熱源７は、前記左右中心線ＣＬを跨ぐようにトッププレート２の後部寄りの位置にあり、前記トッププレート２の下方空間にあってその下面に向けて熱線を放射するように設置されている。この中央加熱源７は、輻射によって加熱するタイプの電気ヒータ（例えばニクロム線やハロゲンヒータ、ラジエントヒータ）が使用され、トッププレート２１を通してその下方から鍋等の被加熱物を加熱するものである。なお、輻射式熱源ではなく、誘導加熱コイル５Ｌのように誘導加熱式熱源であっても良い。また、トッププレート２には中央加熱源２０の上方に対応して、適正な加熱位置を目安的に示す円形の案内マーク２９ＭＲが印刷などの方法で表示されている。この加熱源は本発明を実施する場合、誘導加熱式であっても何ら影響ない。
【００４７】
図１０に示すように、前記トッププレート２の前方位置にある前記保護板１１には、中央操作部１５、右側操作部１６、左側操作部１７を設けている。中央操作部は中央加熱源２０の通電条件（火力や通電時間など）を設定するための各種入力キーを配置している。右側操作部１６は、右側の誘導加熱コイル５Ｒの通電条件（火力や通電時間、加熱制御温度など）を設定するための各種入力キーを配置している。同様に左側操作部１６は、左側の誘導加熱コイル５Ｌの通電条件（火力や通電時間、加熱制御温度など）を設定するための各種入力キーを配置している。
【００４８】
前記中央操作部１５、右側操作部１６、左側操作部１７の各種入力キーを操作すると、その操作情報は図１に示したような制御手段８に入力され、各種加熱動作の開始、停止、調節などが行える。
【００４９】
図１０において、前記トッププレート２の後方位置にある前記保護板１２には、左右に空気取り入れ口となる吸気口１８Ｒ、１８Ｌが開口しており、また中央部には排気口１９が開口している。図示していないが送風機が誘導加熱調理器の内部空間に設置され、その運転によって吸気口１８Ｒ、１８Ｌから室内の空気が導入され、前記左右の誘導加熱コイル５Ｒ、５Ｌ等の電気発熱部、インバータ回路９の電力用半導体素子などの重要部品を冷却して排気口１９から強制的に排出される。
【００５０】
図１０において、トッププレート２の左右方向の中央部で、手前側に統合表示手段（図示せず）用の中央表示窓２１が設けられている。前記統合表示手段は液晶パネルを主体に構成され、トッププレート２を介して（透過させて）その下面から表示光を上面側に放つようにトッププレート２の下面近傍に設けられている。またその統合表示手段は、左側加熱コイル４Ｌ、右側加熱コイル４Ｒ、中央加熱源２０等の各種加熱源の通電条件の設定結果を確認したり、調理の進行状況を文字や記号等で随時表示したりすることができるものである。さらにこの統合表示手段は、赤外線センサ５や接触式温度センサ６が検知した温度情報に基づいて制御手段８が各種警報や異常温度表示を行う手段にもなっている。つまり、この統合表示手段は第１図に示したような制御手段８によってすべての動作が制御される。
【００５１】
２２Ｒと２２Ｌは、前記中心線ＣＬを挟んで左右対称的位置となるよう、前記トッププレート２に設けた右表示窓と左表示窓であり、右側加熱コイル４Ｒの火力の大きさを文字やグラフ等で表示するための右火力表示ランプ（図示せず）と、左側加熱コイル４Ｌの火力の大きさを文字やグラフ等で表示するための左火力表示ランプ（図示せず）の、それぞれ真上位置に設けられている。従って左右の火力表示ランプからの表示光はトッププレート２の左右表示窓２２Ｒ，２２Ｌを介してトッププレート２の上方へ放射され、使用者がトッププレート２の上から火力を容易に目視で確認できるようになっている。
【００５２】
２３Ｒと２３Ｌは、前記トッププレート２の上面左右後部に設けた注意警告表示部で、使用にあたっての注意事項や安全のための警告事項が文字で表示されている。なお表示の手段としては、注意警告文を記載したシールを作り、それを貼付する方法と、直接トッププレート２の上面に印刷する方法がある。
【００５３】
図１０と図１１に示しているように、前記トッププレート２は、左右中心線ＣＬと、左側誘導加熱コイル４Ｌを通る前後方向の直線Ｙ１と、右側の誘導加熱コイル４Ｒを通る前後方向の直線Ｙ２とによって、６つの部分に分けられる（物理的に区画されるという意味ではない）。つまり前方は中央部ＦＭ、右側部ＦＲ、左側部ＦＬの３つ、また後方は中央部ＲＭ、右側部ＲＲ、左側部ＲＬの３つとなる。
【００５４】
前記トッププレート２は、その下面全域、すなわち前方の中央部ＦＭ、右側部ＦＲ、左側部ＦＬと、後方の中央部ＲＭ、右側部ＲＲ、左側部ＲＬとが、全て前記第１の実施の形態で述べたような遮光材による薄い膜が形成されている。実際には無機顔料又はガラス成分を含有する無機顔料が塗装によって定着されている（以下、「遮光塗装」という）。但し、以下の６つの部分には遮光塗装は施されていないので、それら部分においては可視光線や赤外線の透過度はトッププレート２を構成するガラス素材のものと同じである。また塗装を施さないことによって中央表示窓２１や赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌなどの区域が明確になり、それらが形成されることになる。
（１）中央表示窓２１。
（２）右表示窓２２Ｒ。
（３）左表示窓２２Ｌ。
（４）中央加熱源２０の真上部分２０Ａ。
（５）右側の誘導加熱コイル４Ｒに対応する部分に設けた赤外線透過窓３０Ｒ。
（６）左側の誘導加熱コイル４Ｌに対応する部分に設けた赤外線透過窓３０Ｌ。
【００５５】
前述したように、左右中心線ＣＬを挟んで対照的な位置に右側の誘導加熱コイル４Ｒと左側誘導加熱コイル４Ｌとを設置しているが、前記赤外線透過窓３０Ｒと赤外線透過窓３０Ｌも左右対称的な位置にあって、かつ同じ大きさで形成されている。そこで左側の赤外線透過窓３０Ｌについて更に詳しく説明する。
【００５６】
図１３に示しているように、前記赤外線透過窓３０Ｌは、縦寸法Ｗ１が１５ｍｍ、横寸法Ｗ２が１５ｍｍ、４つの隅角部の曲率半径が５ｍｍという大きさである。この赤外線透過窓３０Ｌは、図１２に示すように前記案内マーク２９ＭＬの内側に設けられた内側マーク３１ＭＬの内側領域にある。
【００５７】
前記赤外線透過窓３０Ｌの縦中心線ＹＡと横中心線ＸＡの交点ＯＹ１は、赤外線センサ５の受光窓の中心点ＯＹ２と合致している。言い換えると、赤外線センサ５は丁度赤外線透過窓３０Ｌの真ん中位置に臨ませてある。赤外線センサ５の受光窓５Ａは図１５に示すように、赤外線センサ５に届く赤外線を取り入れることができる入口であるが、本実施の形態４では口径ＯＰは５．５ｍｍ（５．５φ）である。なお赤外線受光窓５Ａを最上部に有する導入筒部５Ｂの外径寸法ＯＢは７ｍｍ又は８ｍｍである。
【００５８】
本実施の形態４は、実施の形態１で述べたような遮光領域７ａをトッププレート２の裏面と表面（上面）に施したことを特徴にしているが、トッププレート２の裏面には、赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌ等の特別な数個所を除き、全域を遮光材で覆った。一方表面にはドット形状で遮光材を設けている。
【００５９】
前記トッププレート２は、その上面全域、すなわち前方の中央部ＦＭ、右側部ＦＲ、左側部ＦＬと、後方の中央部ＲＭ、右側部ＲＲ、左側部ＲＬとが、全て前記第１の実施の形態で述べたような遮光材を所定の間隔で細かい（面積が小さい）点にして無数に点在させている（以下、この状態のことを「ドット状」という）。実際には無機顔料又はガラス成分を含有する無機顔料からなる細かいドットが塗装によって定着されている（以下、これを「ドット状印刷」という）。但し、以下の６つの部分にはドット状印刷は施されていない。
（１）中央表示窓２１。
（２）右表示窓２２Ｒ。
（３）左表示窓２２Ｌ。
（４）中央加熱源２０の真上部分２０Ａ。
（５）注意警告表示部２３Ｒ、２３Ｌ。
【００６０】
前記トッププレート２上面のドット印刷について詳しく説明する。
遮光材のドットＤＴ単体形状は図１４に示すように正方形である。１つのドットＤＴの大きさは３種類あり、縦Ｗ３が０．８ｍｍ、横Ｗ４が０．８ｍｍのもの、縦横各０．７ｍｍのもの、縦横各０．６ｍｍのものがある。ドットＤＴの間隔、つまりピッチ寸法は縦Ｐ１、横Ｐ２とも、次のように３種類の組み合わせになっている。
（１）密度高い（開口率小さい）：Ｐ１が１．２ｍｍ、Ｐ２が１．２ｍｍ
（２）中間密度（開口率中程度）：Ｐ１が１．５ｍｍ、Ｐ２が１．５ｍｍ
（３）密度粗い（開口率大きい）：Ｐ１が２．０ｍｍ、Ｐ２が２．０ｍｍ
なお、開口率は単位面積（例えば１ｃｍ四方、すなわち１００ｍｍ２）あたりで比較すれば、大小の判別が可能であり、開口率が高い場合は、可視光線と赤外線の透過度合い（透過率）も高くなる。赤外線センサ５の受光窓５Ａの口径ＯＰ当りで比較しても良い。本実施の形態では５．５ｍｍであるので、口径ＯＰ当りで比較した場合、約２３．７５ｍｍ２（＝２．７５ｍｍ×２．７５ｍｍ×π）で比較することになる。これは一例であり、仮に２４ｍｍ２で比較しても本発明の効果を阻害することはない。
【００６１】
前記のようなドットＤＴのピッチＰ１、Ｐ２及び単体の大きさ（面積＝Ｗ３×Ｗ４）を前提にして計算すると以下の通りとなる。
密度高い（開口率小さい）部分：
（ア）ドットＤＴ単体の面積：０．６４ｍｍ２（＝０．８ｍｍ×０．８ｍｍ）
（イ）１区画の面積：１．４４ｍｍ２（＝１．２ｍｍ×１．２ｍｍ）
（ウ）開口部の面積：０．８ｍｍ２（＝１．４４ｍｍ２−０．６４ｍｍ２）
（エ）開口率：約５５．６％（＝０．８÷１．４４）
中間密度（開口率中程度）の部分：
（ア）ドットＤＴ単体の面積：０．４９ｍｍ２（＝０．７ｍｍ×０．７ｍｍ）
（イ）１区画の面積：２．２５ｍｍ２（＝１．５ｍｍ×１．５ｍｍ）
（ウ）開口部の面積：１．７６ｍｍ２（＝２．２５ｍｍ２−０．４９ｍｍ２）
（エ）開口率：約７８．２％（＝１．７６÷２．２５）
密度粗い（開口率大きい）部分：
（ア）ドットＤＴ単体の面積：０．３６ｍｍ２（＝０．６ｍｍ×０．６ｍｍ）
（イ）１区画の面積：４．０ｍｍ２（＝２．０ｍｍ×２．０ｍｍ）
（ウ）開口部の面積：３．６４ｍｍ２（＝４．０ｍｍ２−０．３６ｍｍ２）
（エ）開口率：９１％（＝３．６４÷４．０）
【００６２】
前記のような、密度の高い（開口率小さい）部分は、図１２に示しているように、前記赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌを囲むその外側部分で、かつ前記内側マーク３１ＭＬの内側領域である。
【００６３】
前記のような、中間密度（開口率は中程度）の部分は、そのような密度の高い（開口率小さい）部分の直ぐ外側周囲部分で、図１２に示す前記案内マーク２９ＭＬ（右側では２９ＭＲ）の内側領域である。
【００６４】
更に密度の粗い（開口率大きい）部分は２つあり、一つは前記トッププレート２の上面全域、すなわち前方の中央部ＦＭ、右側部ＦＲ、左側部ＦＬと、後方の中央部ＲＭ、右側部ＲＲ、左側部ＲＬである。但し、以下の６つの部分は除く。
（１）中央表示窓２１。
（２）右表示窓２２Ｒ。
（３）左表示窓２２Ｌ。
（４）中央加熱源２０の真上部分。
（５）注意警告表示部２３Ｒ、２３Ｌ。
【００６５】
更に密度粗い（開口率大きい）部分のもう一つは、前記２つの赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌの部分である。つまり、調理容器３から放射される赤外線の量を検出する赤外線センサ５の透過窓３０Ｒ、３０Ｌの全域は開口率が約５５．６％に設定されたドット印刷が施されている。
【００６６】
本実施の形態４では、赤外線センサに対する、調理容器以外から届く（不要な）赤外線を抑制するためにトッププレート２の下面（裏面）全体（赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌ等の特定部分は除く）には可視光線を遮断する遮光材を用いた裏面塗装が施して、赤外線センサ５の検出精度を維持することが可能にしている。
【００６７】
また、調理容器３が載置されていない状態ではトッププレート２の上から内蔵部品である加熱コイル４Ｒ、４Ｌ等が見えてしまい、見栄えを損なっていたという従来からの問題に対しても、裏面塗装によって防止できる。特に赤外線透過窓３０Ｒ，３０Ｌは、赤外線センサ５の設置位置の関係で誘導加熱コイル４Ｒ、４Ｌの中心部の真上になることが多く、また当該透過窓３０Ｒ、３０Ｌは赤外線受光のため、平面積や直径を小さくするとしても限界があり、一定の大きさの孔や窓があることは使用者に視認され得るから、ここを通じて内蔵物が見えてしまうことが懸念されるが、これら問題を本実施の形態４では解決できた。
【００６８】
更に本実施の形態４では、赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌを通して内部構造物が見えてしまうという懸念があったことも解決している。すなわち、調理容器３が載置されていない状態ではトッププレート２の上から赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌを通して内蔵部品である加熱コイル４Ｒ、４Ｌ等が見えてしまう懸念があった。赤外線センサ５の近くで上方にある誘導加熱コイル４Ｒ、４Ｌは、通常銅線などの金属物でそのまま形成されていることから、黒い電気部品などと異なり、赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌを使用者が無意識に見た際、加熱コイルの金属的な輝き等を目にしてしまうことがある。赤外線透過窓３０Ｒ，３０Ｌは、赤外線センサ５の設置位置の関係で誘導加熱コイル４Ｒ、４Ｌの中心部の真上になることが多く、また当該透過窓３０Ｒ、３０Ｌは赤外線受光のため、平面積や直径を小さくするとしても限界があり、一定の大きさの孔や窓と使用者に視認されるから、ここを通じて内蔵物が見えてしまうことが懸念される。
【００６９】
しかしながら、本実施の態様４では、赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌ全域に密度の粗い（開口率大きい）ドット印刷を施していることから、使用者の視覚はそのドット印刷の細かいドットＤＴが影響し、ドットＤＴ群の作用で内部への透視が阻害され、内部を覗き見ることが難しくなる。特にドットＤＴを膨張色と言われる白色系にした場合、例えば純白や薄い黄色、クリーム色などにした場合、トッププレート２に対する室内照明などの光がドットＤＴに反射して使用者の眼に入ることになるから、一種のブラインド作用とも言える効果が期待できる。しかも、このようなドット印刷でも、調理容器３から放射される赤外線の量を、赤外線センサ５の透過窓３０Ｒ、３０Ｌの所で過剰にカット、減衰しないように開口率を一定以上に確保しているため、赤外線センサ５の検出精度を維持することができる。
【００７０】
しかも、本実施の態様４では、トッププレート２の上面全体をドット印刷によって模様付けている。つまり、左右の誘導加熱コイル４Ｒ、４Ｌに対する調理容器３の適正載置位置を案内する案内マーク２９ＭＲ、２９ＭＬをドット印刷の密度の差で表していること、またその外側を密度の更に低いドット印刷を施していることから、そのような密度の異なるドット印刷を全体に統一的に採用したデザインの調理器であると使用者に理解してもらえるものである。従って使用者は、トッププレート２の中から一定の大きさ（小さい）の赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌの部分について特に注目することもなく、その部分で違和感や嫌悪感を感ずることは殆どない。このため、赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌの部分に外部から覗かれることを考慮して隠し部材（例えば高価で取り付け等に工夫が必要なマイカ製板など）を設置するという必要が無い。
【００７１】
なお、本実施の態様４では、前記赤外線透過窓３０Ｌの縦中心線ＹＡと横中心線ＸＡの交点ＯＹ１と、赤外線センサ５の受光窓の中心点ＯＹ２とが一直線上で合致し、微細に見ると赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌ中心部の４つのドットＤＴの中心点ＯＹ１に対し、赤外線センサ５の受光窓５Ａの中心点ＯＹ２が一直線上に並ぶように中心軸を完全に一致させたが、このように微細な位置関係にしなくとも調理容器３からの赤外線はドットＤＴ相互間の空隙を通過して赤外線センサ５受光窓５Ａに届く。これはドット印刷の開口率やドットＤＴの大きさ（面積）にも関係する。前記した例ではドットＤＴ単体の面積は、０．６４ｍｍ２であるのに対し、赤外線受光窓５Ａの面積は非常に大きく（約３７倍である。受光窓５Ａ面積は約２３．７５ｍｍ２＝２．７５ｍｍ×２．７５ｍｍ×π）、赤外線の受光を各ドットＤＴ自体が妨げることはないことを実際の製品で出願人は確認している。
【００７２】
また本実施の態様４のようなドット印刷部では、ガラス製トッププレートの表面にドットＤＴによって微細な凹凸部が形成されるため、調理容器３の底とトッププレートの表面間に微小間隙が形成される。このため高温の鍋をトッププレートの表面に直に置いた場合でも、その鍋の底とトッププレートの表面の間に密閉空間が形成されにくくなる。このため加熱されて膨張した空気、蒸気などが鍋底から横方向に突然吹き出すという現象も抑制される。仮に表面が食品の汁等で汚れた場合でも凹凸の高さは低く、またドットＤＴ自体は小さいので、トッププレート表面の清掃性は維持でき、また鍋などの調理容器３が水平方向に滑ることも抑制されるという副次的効果も期待できる。
【００７３】
なお、実施の態様４では、トッププレート２の上面全域、すなわち前方の中央部ＦＭ、右側部ＦＲ、左側部ＦＬと、後方の中央部ＲＭ、右側部ＲＲ、左側部ＲＬの部分に、最も密度の粗い（開口率大きい）状ドット印刷を施していたが、その部分のドット状印刷の密度を上げて（開口率を小さくして）可視光線や赤外線の透過度を下げるようにしても良い。このようにすればトッププレート２の下面に設けた、可視光線と赤外線を遮断する効果のある裏面塗装を不要したり、その使用量を減らしたり、あるいは部分的に設けるだけにできる。例えば赤外線センサ５の真上部を中心にして、調理容器３の底面外周に対応する位置、又は前記案内マーク２９ＭＲ、２９ＭＬの内側領域に対応した直下部分だけにすることも可能である。この場合でも赤外線センサ５に対する赤外線導入路となる赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌにおいては、ドット状印刷の密度を下げておく必要がある。
【００７４】
実施の形態５．
本実施の形態５は、実施の形態４の構成を更に発展させたものであり、遮光材からなるドットＤＴの集合体であって、かつ赤外線と可視光線の透過を許容するドット印刷部を、赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌの上面と裏面双方に設けたことを特徴としている。
【００７５】
図１６に示すように、本実施の態様５では、前記赤外線透過窓３０Ｒ、３０Ｌの全域には、多数のドットＤＴを並べた印刷部を設けているが、この印刷部はトッププレート２の表面（上面）だけではなく、裏面（下面）にも設けている。この場合、上下２段階にドットＤＴを設けることになるから、トッププレート２の表面側単独での可視光線透過率を実施の態様４より上げても、使用者の視覚を遮る効果を維持できる。つまり、ドット印刷の開口率を更に上げることができるので、ドットＤＴの大きさ（面積）を更に小さくしたり、前記実施の態様４で説明したピッチＰ１，Ｐ２をより大きくしたりすることが可能となる。
【００７６】
具体的に本実施の形態５では、図１６に示すように、トッププレート２の表面側に多数のドットＤＴ１からなる（表側）ドット印刷部を設け、一方トッププレート２の裏面側にも多数のドットＤＴ２からなる（裏側）ドット印刷部を設け、これら２層の印刷部において、赤外線の透過性を確保したものである。ドットＤＴ１が薄い層であって、あるいは遮光効果の少ない材質であって、可視光線の一部がそのドットＤＴ１を通過しても、下段のドットＤＴ２で遮断されるため、ドットＤＴ１、ＤＴ２が上下で重なった部分では、前記実施の態様４のように遮光効果が期待できる。これにより加熱コイル等のような機械的内蔵物に対するいわゆるブラインド効果が期待できる。なお、この本実施の形態５では、トッププレート２の表面側のドットＤＴ１では、可視光線と赤外線の遮光効果を発揮させず、そのトッププレート２の表面側全体に施す（この場合、密度を一律に設定しても良い）か、又は前記赤外線透過窓だけに施して良い。トッププレート２を透過して裏面側に抜けるような可視光線と赤外線は、裏面側に設けた遮光層で遮光すれば良いからである。この遮光層の一例として、密度を上げたドット印刷を採用しても良い。
【符号の説明】
【００７７】
１  交流電源、２  トッププレート、３  調理容器、４  加熱コイル、５  赤外線センサ、５Ａ  受光窓、６  接触式温度センサ、７ａ  遮光領域、７ｂ  赤外線透過領域、８  制御手段、８ａ  温度検出手段、  ８ｂインバータ制御手段、９  インバータ、１０  誘導加熱調理器、１１  保護板、１２  保護板、１３  保護板、１４  保護板、２０  中央加熱源（輻射式電気加熱源）、２１  中央表示窓、  ２２Ｒ  右表示窓、２２Ｌ  左表示窓、２３Ｒ  注意警告表示部、２３Ｌ  注意警告表示部、２９ＭＲ  案内マーク、２９ＭＬ  案内マーク、３０Ｒ  赤外線透過窓、３０Ｌ  赤外線透過窓、３１ＭＲ  内側マーク、３１ＭＬ  内側マーク、ＤＴ  遮光材のドット、ＯＸ  交点、Ｐ１  ピッチ、Ｐ２  ピッチ、θ１  入射角、θ２  屈折角、ｎ１  屈折率、ｎ２  屈折率、ｎ  屈折率ｎ１と屈折率ｎ２の比。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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