(57)【要約】【課題】  軽量化を図ることが可能な内燃機関のバルブタイミング制御装置を提供すること。【解決手段】  内周側に突出する複数のシュー１１〜１５によって複数の収容室を形成するハウジング本体１０と、ハウジング本体１０の少なくとも回転軸方向一端を封止する封止部材（リアプレート９）とを備えたハウジング部材ＨＳＧと、ハウジング本体１０内に設けられ、それぞれの収容室内で外周側に突出した複数のベーン６１〜６５によって収容室を作動室（進角室Ａ１〜Ａ５）に隔成し、ハウジング部材と相対回転することによりバルブタイミングが変更されるベーン部材６と、それぞれの作動室と連通して作動流体（作動油）を給排する給排通路（第１溝515〜519及び第２溝111からなる進角側給排通路）とを備え、給排通路の少なくとも１つ（第１溝515及び第２溝111からなる通路）は、少なくともシュー１１におけるベーン６１との対向面に開口する。【選択図】      図３
2011220137.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内周側に突出する複数のシューによって複数の作動室を形成するハウジング本体と、該ハウジング本体の少なくとも回転軸方向一端を封止する封止部材とを備えるとともに、クランクシャフトから回転が伝達されるハウジング部材と、
カムシャフトに固定され、前記ハウジング本体内に相対回転可能に設けられると共に、夫々の前記作動室内で外周側に突出した複数のベーンによって前記作動室を進角作動室と遅角作動室に隔成するベーンロータと、
夫々の前記進角作動室及び前記遅角作動室と連通して作動液を給排する給排通路とを備え、
該給排通路の少なくとも１つは、前記封止部材における少なくとも前記シューとの対向面に径方向に延びるように形成された第１溝と、前記シューにおける前記第１溝と対向する面に設けられた第２溝とによって構成され、
少なくとも前記第２溝が設けられた前記シューと前記ベーンが、前記第２溝が設けられた部分で当接することで、最進角位置又は最遅角位置が規制される
ことを特徴とする内燃機関のバルブタイミング制御装置。
【請求項２】
内周側に突出する複数のシューによって複数の作動室を形成するハウジング本体と、該ハウジング本体の少なくとも回転軸方向一端を封止する封止部材とを備えたハウジング部材と、
前記ハウジング本体内に設けられ、夫々の前記作動室内で外周側に突出した複数のベーンによって前記作動室を進角作動室と遅角作動室に隔成し、前記ハウジング部材と相対回転することによりバルブタイミングが変更されるベーンロータと、
夫々の前記進角作動室及び前記遅角作動室と連通して作動液を給排する給排通路とを備え、
該給排通路の少なくとも１つは、少なくとも前記シューにおける前記ベーンとの対向面に開口し、この開口部は、前記ベーンが当接することによって閉じられる
ことを特徴とする内燃機関のバルブタイミング制御装置。
【請求項３】
内周側に突出する複数のシューによって複数の作動室を形成するハウジング本体と、該ハウジング本体の少なくとも回転軸方向一端を封止する封止部材とを備えたハウジング部材と、
前記ハウジング本体内に設けられ、夫々の前記作動室内で外周側に突出した複数のベーンによって前記作動室を進角作動室と遅角作動室に隔成し、前記ハウジング部材と相対回転することによりバルブタイミングが変更されるベーンロータと、
夫々の前記進角作動室及び前記遅角作動室と連通して作動液を給排する給排通路とを備え、
該給排通路の少なくとも１つは、前記封止部材に径方向に延びるように形成された第１溝と、該第１溝に対向して前記シューに形成され、前記ベーンと前記シューが内周側で当接して前記ハウジング部材と前記ベーンロータの相対回転が規制される際に前記ベーンと対向するように設けられた第２溝とによって構成される
ことを特徴とする内燃機関のバルブタイミング制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関のバルブタイミング制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ハウジング部材の内周側にシューを突設し、ハウジング部材の内部にベーン部材を設置することで、シューとベーンとの間に作動室を画成し、これらの作動室に作動油を給排することで、ハウジング部材に対するベーン部材の回転角、すなわちクランクシャフトとカムシャフトの相対回転位相を変換する、いわゆるベーン式の内燃機関のバルブタイミング制御装置が知られている。例えば特許文献１に記載の装置では、作動室に作動油を給排するための給排通路として、溝をハウジング部材の内周側の軸方向端面に設けている。そして、シューと当接するベーンを設け、そのベーンの外周側がシューと当接し、そのベーンの内周側がシューと離間するように構成することで、上記ベーンと上記シューとの間に画成される作動室に上記溝が開口するようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−２３５５１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記従来の装置では、軽量化が困難だった。本発明の目的とするところは、軽量化を図ることが可能な内燃機関のバルブタイミング制御装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するため、本発明の装置は、好ましくは、給排通路の少なくとも１つは、少なくともシューにおけるベーンとの対向面に開口することとした。
【発明の効果】
【０００６】
よって、軽量化を図ることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】バルブタイミング制御装置の分解斜視図である。
【図２】バルブタイミング制御装置の回転軸を通る部分断面図である（図３のＡ−Ａ視断面）。
【図３】バルブタイミング制御装置を回転軸方向から見た正面図である（最遅角位置）。
【図４】バルブタイミング制御装置を回転軸方向から見た正面図である（最進角位置）。
【図５】ロック機構の軸心を通る断面図である（図３のＢ−Ｂ断面）。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本発明の内燃機関のバルブタイミング制御装置を実現する形態を、図面に基づき説明する。
【実施例１】
【０００９】
［実施例１の構成］
実施例１の内燃機関のバルブタイミング制御装置（以下、装置１という。）は、自動車の内燃機関（以下、機関という。）の吸気側に適用される。なお、機関の排気側の装置に本発明を適用してもよい。
まず、装置１の構成を、図１〜図５に基づき説明する。説明のため装置１の回転軸Ｏが延びる方向にＸ軸を設け、吸気カムシャフト（以下、カムシャフト３という。）の側を負方向とする。図１は装置１の各構成部材を分解して同軸上に並べ、斜めから見た図である。図２は、装置１の回転軸Ｏを通る部分断面を示す。図３及び図４は、フロントプレート８等を取り外した状態の装置１（ハウジング本体１０にベーン部材６を組み付けたもの）をＸ軸正方向側から見た正面図である。図２は図３のＡ−Ａ視断面に略相当する。図３及び図４において、ベーン部材６及びリアプレート９に形成された溝ないし孔を破線で示す。
【００１０】
カムシャフト３は鉄系金属材料で作られており、シリンダヘッドの上端部内側に軸受けを介して回転自在に支持されている。カムシャフト３の外周面には、機関の吸気弁に対応する位置に駆動カム（吸気カム）が設けられている。カムシャフト３が回転すると吸気カムがバルブリフタないしロッカアーム等を介して吸気弁を開閉作動させる。カムシャフト３のＸ軸正方向側の端部３０には、１つのカムボルト３１により、装置１が取り付けられる。
カムボルト３１は六角ボルトであり、正六角柱状の頭部310と、外周に雄ねじが形成された軸部311とを有している。頭部310には、座面の保護等のためのワッシャ（平座金）312が一体に形成されている。なお、カムボルトは１本に限らず、六角ボルトに限らず適当なものを採用可能である。ボルトのほかに適当な締結固定手段を採用してもよい。
端部３０の内部には、カムボルト３１（軸部311）が挿通される１つのボルト孔３２、及び後述する遅角通路５０及び進角通路５１の一部としての軸方向通路502,512等が形成されている。
ボルト孔３２は、回転軸Ｏ上に、端部３０のＸ軸正方向側の端面300から所定のＸ軸方向深さまで形成されており、小径部320と大径部321を有している。大径部321は端面300から所定のＸ軸方向深さまで設けられており、大径部321の直径は、カムボルト３１の軸部311よりも若干大きい。小径部320は、大径部321に対して段差を有してＸ軸負方向に向かって所定の深さまで設けられており、小径部320の直径は、カムボルト３１の軸部311と略同じである。小径部320の内周には、カムボルト３１の雄ねじに対応する雌ねじが形成され、雌ねじ孔を構成している。
端部３０の端面300には、ベーン部材６とカムシャフト３との周方向位置決め用の凸部が設けられている。この凸部は、例えば端面300に設けられた凹部にピンを挿入設置することで構成することが可能である。凸部を設ける方法として、ピンによるのではなく、加工等により直接凸部を形成してもよい。本実施例１のようにピンによる場合は、凸部を直接形成するよりも簡便であり、位置決めに適したピン（ダウエルピン等）を適宜選択することができて有利である。
【００１１】
装置１は、供給される作動流体の圧力を用いてクランクシャフトに対するカムシャフト３の回転位相を連続的に変化させることで、吸気弁のバルブタイミングを可変制御するアクチュエータである。本実施例１では作動流体として作動液、具体的には作動油（オイル）を用いている。すなわち、装置１は、油圧駆動タイプの位相変換装置である。なお、作動流体として、オイル（作動油）以外の流体を用いることとしてもよい。装置１は、カムシャフト３に対して相対回転可能に設けられ、かつタイミングチェーンを介してクランクシャフトにより回転駆動されるスプロケット２と、スプロケット２とカムシャフト３との間に配置され、スプロケット２（クランクシャフト）とカムシャフト３の相対回転位置（位相）を変更する位相変更機構４と、位相変更機構４を作動させる油圧給排機構５とを有している。装置１のユニットは、ハウジング部材であるハウジングＨＳＧと、ハウジングＨＳＧの内部に収容されたベーン部材６とを有している。位相変更機構４は、ハウジングＨＳＧとベーン部材６により区画形成（画成）された複数の作動室（作動油室ないし作動油圧室）を有している。
ハウジングＨＳＧは、カムシャフト３の端部３０に配置されている。ハウジングＨＳＧには、スプロケット２が設けられており、スプロケット２を介してクランクシャフトからの回転力が伝達される。ベーン部材６は、カムボルト３１によって端部３０にＸ軸方向から固定されており、ハウジングＨＳＧ（スプロケット２）に対して相対回動自在に、ハウジングＨＳＧの内部に収容されている。複数の作動室は、ハウジングＨＳＧの内周に設けられたシュー１１〜１５とベーン部材６のベーン６１〜６５とによって区画された遅角室（遅角作動室）Ｒ１〜Ｒ５及び進角室（進角作動室）Ａ１〜Ａ５を有している。位相変更機構４は、油圧給排機構５から作動油の供給を受け、又は油圧給排機構５へ作動油を排出することで、ハウジングＨＳＧ（クランクシャフト）に対するベーン部材６（カムシャフト３）の回転位相を変更する。油圧給排機構５は油圧回路を有しており、油圧回路から作動室に供給される作動油の圧力がベーン６１〜６５に作用することで、ベーン部材６がハウジングＨＳＧに対して回転し、クランクシャフトに対するカムシャフト３の回転角（位相変換角度）が変更される。油圧給排機構５による作動油の給排は、制御手段としてのコントローラＣＵにより制御される。
【００１２】
ハウジングＨＳＧは、フロントプレート８と、リアプレート９と、ハウジング本体１０とを有している。ハウジング本体１０は、鉄系金属材料を焼結することで中空円筒状に作られたハウジング部材（焼結合金体）であり、Ｘ軸方向両端が開口している。ハウジング本体１０のＸ軸方向両端には、封止部材としてのフロントプレート８及びリアプレート９がそれぞれ固定され、ハウジング本体１０の開口を封止する。なお、ハウジング本体１０の形状は特に限定されず、例えば軸方向一端側のみが開口した有底筒状、換言すると封止部材８，９の一方とハウジング本体１０とを一体に形成したお椀形状であってもよい。
ハウジング本体１０の外周には、ハウジング本体１０のＸ軸方向略中央位置に、スプロケット２が一体に設けられている。スプロケット２は、Ｘ軸方向に延在する複数の凸部（歯）を周方向略等間隔に有する歯車であり、ハウジング本体１０の焼結成形後、転造により成形される。スプロケット２は、ハウジング本体１０と一体に熱処理が施されて高強度、高硬度化されている。スプロケット２にはチェーンが巻回され、チェーンを介してクランクシャフトにより回転駆動されて、ハウジング本体１０と共に時計回り方向に回転する。なお、スプロケット２は必ずしもハウジング本体１０と一体の部材として設けなくてもよく、またハウジング本体１０以外のハウジング部材（リアプレート９等）に設けてもよい。また、スプロケットとチェーンに限らず、プーリとベルトにより動力を伝達するようにしてもよい。例えば、ハウジング本体の外周にプーリを設け、ベルトを巻回してもよい。本実施例１のようにチェーンとスプロケットを用いた場合、装置の軸方向小型化が容易である等の利点を有する。
ハウジング本体１０の内周には、複数の（本実施例１では５つの）シュー１１〜１５が、内周側（回転軸Ｏの側）に向かって突出するように、ハウジング本体１０と一体に成形されている。シュー１１〜１５は、ハウジングＨＳＧにおいてベーン部材６（ロータ６０）と摺動するように設けられ、複数の（本実施例１では５つの）収容室を画成する内壁（隔壁部）を構成している。なお、シュー１１〜１５をハウジング本体１０と別体に設けることとしてもよい。具体的には、回転軸Ｏの周りの方向（以下、周方向という。）で略等間隔位置に、第１〜第５シュー１１〜１５が、ハウジング本体１０の内周面から内径方向（回転軸Ｏに向かう方向）に向かって突設されている。図３に示すように、第１〜第５シュー１１〜１５は、Ｘ軸正方向側から見て、この順番で時計回り方向に並んでいる（以下、断り無く「時計回り」「反時計回り」というときは、Ｘ軸正方向側から見た場合を言う。）。各シュー１１〜１５はＸ軸方向に延びて形成されており、Ｘ軸に対して直角方向で切った断面は、内径方向に向かって幅が狭くなる略台形状（側面略Ｕ字状）に設けられている。各シュー１１〜１５の外径側（回転軸Ｏから離れる方向）の内部には、それぞれ孔110〜150がＸ軸方向に貫通形成されている。孔110〜150は、ボルトｂ１〜ｂ５がそれぞれ挿通するボルト孔である。各シュー１１〜１５のＸ軸正方向側の端面にはフロントプレート８が固定設置され、Ｘ軸負方向側の端面にはリアプレート９が固定設置される。
第１シュー１１と第２シュー１２の間を除く、隣接する各シュー１１〜１５の間の隙間の周方向幅は、互いに略同じ大きさに設けられている。第１シュー１１と第２シュー１２の間の隙間は、後述する幅広の第１ベーン６１が収容されるため、その周方向幅が、他のシュー間の上記隙間よりも大きく設けられている。各シューのボルト孔110〜150の中心を通る周方向幅は、第２〜第５シュー１２〜１５が互いに略同じ大きさに設けられ、第１シュー１１の上記幅は、他のシュー１２〜１５よりも大きく（幅広に）設けられている。
各シュー１１〜１５の周方向側面（時計回り方向側及び反時計回り方向側の面）は、ハウジング本体１０の径方向に延びるように設けられている。例えば、第１シュー１１の時計回り方向側に形成された平面部113、及び第２シュー１２の反時計回り方向側に形成された平面部121は、Ｘ軸方向から見て、ハウジング径方向（回転軸Ｏを通る径方向直線）と略一致した直線状である。
各シュー１１〜１５の内径側（先端部）には、各シュー１１〜１５の周方向側面に若干のアールを介して連続する先端面が、回転軸Ｏに対向して設けられており、これらの先端面は、後述するベーン部材６のロータ６０の外周面600に沿った形状（Ｘ軸方向から見て外径方向に向かって僅かに窪んだ円弧状）に形成されている。第１シュー１１の先端面の周方向幅は、他のシュー１２〜１５の先端面よりも広く設けられている。
各シュー１１〜１５の外径側（根元部分ないし付け根部分）は、若干のアールを介してハウジング本体１０の内周面に連続する。第１シュー１１の時計回り方向側の根元部分（平面部113のハウジング外径側）には肉盛り部114が一体に形成されている。肉盛り部114は、ハウジング外周側に向かって凸の緩やかな曲面状（湾曲状）である。Ｘ軸方向から見て、（ハウジング内部に面する）肉盛り部114の側面は、ハウジング本体１０の内周面に対して所定の曲率をもってハウジング内径側に延び広がり、第１シュー１１のハウジング径方向における略中間位置で平面部113に連続している。
第１シュー１１の外周側（におけるハウジング本体１０の外周面）には、時計回り方向側に、上記肉盛り部114とボルト孔110とに挟まれて、凹部116が設けられている。凹部116はハウジング本体１０とリアプレート９との周方向位置決め用の凹溝であり、第１シュー１１のＸ軸方向全範囲にわたって形成され、Ｘ軸方向から見て、内径側に向かって窪んだ形状に設けられている。
第１〜第５シュー１１〜１５の内周部（先端部）には、それぞれ凹溝117〜157が設けられている。凹溝117〜157は、Ｘ軸方向から見て外径側に向かって略矩形状に窪んで形成されたシール溝であり、シュー１１〜１５の内周面（先端面）の周方向略中央位置に、回転軸Ｏの方向に延びるようにＸ軸方向全範囲にわたって設けられている。シール溝117〜157の内部には、それぞれシール部材Ｓ１〜Ｓ５が嵌合保持されている。
図２に示すように、シール部材Ｓ３は、シール本体138と付勢手段139とを有している。シール本体138は、周方向から見て略コ字状であって、シュー１３の略Ｘ軸方向長さ分だけ延びるシール面部を有し、シール面部が内周側（回転軸Ｏの側ないしロータ６０の外周面600の側）に面するように、シール溝137に設置されている。付勢手段139は、シールスプリングとしての板バネから構成されており、シール本体138（シール面部）をロータ外周面600の側に向かって押圧付勢するように、シール溝137に設置されている。シール面部はロータ６０の（Ｘ軸方向全範囲における）外周面600に弾接し、ロータ６０がハウジングＨＳＧに対して回転する際、ロータ外周面600に摺接する。他のシール部材Ｓ１,Ｓ２,Ｓ４,Ｓ５も同様に構成され、それぞれシール本体118,128,148,158と付勢手段119,129,149,159を有している。
図３及び図５に示すように、第１シュー１１の時計回り方向側（平面部113）には、Ｘ軸負方向側から所定のＸ軸方向深さまで、溝111が形成されている。第１シュー１１は、その時計回り方向側及びＸ軸負方向側の角部が、溝111により切り欠かれており、溝111は、第１シュー１１の時計回り方向側の面（平面部113）及びＸ軸負方向側の面に開口している。溝111は、ハウジング本体１０を粗材状態で型成形する際に同時に型成形される。溝111は、第１シュー１１の内周側端（先端部）からハウジング本体１０の外周側へ、第１シュー１１の径方向での略中間位置まで、直線的に延びている。溝111が延びる方向に対して垂直な平面で切った溝111の断面は略矩形状である。Ｘ軸正方向側から見て、溝111の時計回り方向側の縁は第１シュー１１の時計回り方向側の面（平面部113）と一致し、溝111の反時計回り方向側の縁は平面部113と略平行である。周方向（時計回り方向側）から見て、溝111のＸ軸負方向側の縁は第１シュー１１のＸ軸負方向側の面と一致し、溝111のＸ軸正方向側の縁は第１シュー１１のＸ軸方向側面と略平行である。溝111の幅は、溝長さ方向で略均等に設けられている。なお、溝幅を均等にしなくてもよい。
また、Ｘ軸方向から見て、溝111はシール溝117と重ならないように配置されている。具体的には、溝111の反時計回り方向側の縁は、第１シュー１１の先端面において、シール溝117の時計回り方向側の縁よりも若干時計回り方向側に配置されるとともに、外径側へ向かうにつれてシール溝117の上記縁から離間するため、溝111とシール溝117との連通は抑制される。
【００１３】
フロントプレート８は、鉄系金属材料、具体的には鋼材をプレス加工することによって円板（円盤）状に成形されており、ハウジング本体１０のＸ軸正方向側の開口端、換言すると進角室Ａと遅角室ＲのＸ軸正方向側の端を閉塞・封止する。
フロントプレート８の直径は、スプロケット２を除くハウジング本体１０の外周面の径と略同じ大きさに設けられている。フロントプレート８の内径側の略中央には、孔８０がＸ軸方向に貫通形成されている。孔８０は、（カムシャフト３への装置１の組み付け時に）カムボルト３１が挿通する挿通孔であり、その直径がワッシャ312よりも僅かに大きい大径孔である。
フロントプレート８には、孔800がＸ軸方向に貫通形成されている。孔800は、Ｘ軸方向から見て略矩形状に孔８０に連続して形成されており、孔800の内周面からプレート外径方向に所定距離だけ延びている。ハウジングＨＳＧ内にベーン部材６が設置された状態で、孔800は、後述するベーン部材６の径方向溝605とＸ軸方向で略重なるように配置されており、その周方向幅は、ベーン部材６の全相対回転範囲内で径方向溝605とＸ軸方向で略重なる寸法に設けられている。孔800は、空気抜き孔であり、径方向溝605とともに、後述するロックピストン７１の背圧室７２の背圧逃し部を構成している。
フロントプレート８の外径側には、周方向で略等間隔に、５つの孔８１〜８５がＸ軸方向に貫通形成されている。孔８１〜８５は、ボルトｂ１〜ｂ５がそれぞれ挿通するボルト孔であり、ハウジング本体１０の各シュー１１〜１５のボルト孔110〜150とＸ軸方向で対向するそれぞれの箇所に設けられている。フロントプレート８は、ボルトｂ１〜ｂ５の締結力に対する剛性（ボルト頭部が着座する面の強度）を確保できる程度に、Ｘ軸方向にできるだけ薄く形成されている。
【００１４】
リアプレート９は、ハウジング本体１０と同様、鉄系金属材料を焼結することで円板（円盤）状に成形されており、ハウジング本体１０のＸ軸負方向側の開口端、換言すると進角室Ａと遅角室ＲのＸ軸負方向側の端を、カムシャフト３が挿通可能に、閉塞・封止する。なお、ハウジング本体１０とは異なり、リアプレート９は焼結成形後に熱処理が施されないため、ハウジング本体１０よりも硬度が低くなっている。
図２に示すように、リアプレート９のＸ軸方向厚さは、フロントプレート８のＸ軸方向幅よりも厚く、かつスプロケット２のＸ軸方向幅と略同じに設けられている。リアプレート９の直径は、スプロケット２を除くハウジング本体１０の外周面の径と略同じ大きさに設けられている。
リアプレート９の内径側の略中央には、孔９０が、回転軸Ｏと略同軸に、リアプレート９をＸ軸方向（回転軸方向）に貫通して形成されている。孔９０は、カムシャフト端部３０が挿通され回転自在に支持される挿通孔であり、カムシャフト３に対してハウジングＨＳＧを回転自在に支持する支持孔でもある。挿通孔９０は、リアプレート９を粗材状態で型成形する際に同時に型成形され、その直径がフロントプレート８の大径孔８０と略同じになるように加工される。
リアプレート９の外径側には、周方向で略等間隔に、５つの雌ねじ部９１〜９５が設けられている。雌ねじ部９１〜９５は、各シュー１１〜１５のボルト孔110〜150及びフロントプレート８のボルト孔８１〜８５とそれぞれＸ軸方向で対向する箇所に設けられている。雌ねじ部９１〜９５は、リアプレート９をＸ軸方向に貫通して形成されたボルト孔をそれぞれ有しており、これらのボルト孔の内周に雌ねじが形成されている。この雌ねじに、ボルトｂ１〜ｂ５のＸ軸負方向側先端部の雄ねじがそれぞれ螺着する。
すなわち、フロントプレート８、ハウジング本体１０、及びリアプレート９は、ボルトｂ１〜ｂ５によってＸ軸方向から共締めにより一体的に結合される。ボルトｂ１〜ｂ５は、それぞれＸ軸正方向側からフロントプレート８のボルト孔８１〜８５及びハウジング本体１０のボルト孔110〜150に挿通され、リアプレート９の雌ねじ部９１〜９５に螺着されることで、ハウジング本体１０にフロントプレート８及びリアプレート９を締結固定する。なお、フロントプレート８のボルト孔８１〜８５及びハウジング本体１０のボルト孔110〜150は、ボルトｂ１〜ｂ５の軸の直径よりも若干大きく設けられている。
図２及び図４に示すように、リアプレート９には、孔９６がＸ軸方向に貫通形成されている。孔９６は、後述する係合凹部730を構成するための嵌合孔であって、第１シュー１１と第２シュー１２により挟まれた収容室において進角室Ａ１側に偏倚した（第１シュー１１の時計回り方向側に隣接した）位置に設けられている。
リアプレート９のＸ軸正方向側の面には、孔９６と雌ねじ部９１の間であってこれらよりも若干外径側に、ハウジング本体１０とリアプレート９との周方向位置決め用の凸部９７が、Ｘ軸正方向に向かって延びるように設けられている。凸部９７は、プレート径方向においてハウジング本体１０の凹部116に略対応する位置に、凹部116の周方向幅と略同じ直径で、円柱状に形成されている。凸部９７は、例えば、リアプレート９に形成した孔にピンを嵌合することで設けることができる。凸部９７のリアプレート９における周方向位置は、凸部９７を凹部116に嵌合させたとき、第１シュー１１のボルト孔110とリアプレート９の雌ねじ部９１とが略同軸上に位置し、かつ、後述する第１ベーン６１（平面部614）が第１シュー１１（平面部113）に当接した状態（図３参照）で、第１ベーン６１の後述する摺動用孔７０とリアプレート９の嵌合孔９６とが略同軸上に位置するように設けられている。
【００１５】
リアプレート９のＸ軸正方向端面には、溝900と、放射状に延びる溝515,516,517,518,519とが設けられている。これらの溝は、リアプレート９を粗材状態で型成形する際に同時に型成形される。溝900は、カムシャフト挿通孔９０の内周面のＸ軸正方向端に設けられた環状溝であり、その内周面の径は、挿通孔９０の径よりも若干大きい。溝900は、リアプレート９のＸ軸正方向端面からＸ軸負方向側の所定深さ（リアプレート９のＸ軸方向寸法の半分弱）まで設けられている。
溝515〜519は、リアプレート９のＸ軸正方向端面に、溝900と略同じＸ軸方向深さまで形成されている。溝515〜519は、それぞれリアプレート９の内周側から外周側へ直線的に延びており、カムシャフト挿通孔９０（溝900）の内周面からプレート径方向における所定位置まで、具体的には各シュー１１〜１５の径方向での略中間位置まで、それぞれ延びている。なお、溝515〜519を直線的ではなく曲線的に延びるように設けてもよい。Ｘ軸方向から見て、溝515〜519の（外径側）先端は半円状に設けられている。溝515〜519が延びる方向に対して垂直な平面で切った溝515〜519の断面は略矩形状である。
図３及び図４に示すように、Ｘ軸方向側から見て、各溝515〜519はプレート径方向（回転軸Ｏを通る径方向直線）に対して傾いて設けられており、内周側（内径側）から外周側（外径側）へ向かうにつれて、直近のシュー１１〜１５から離間する。例えば、溝516についてみると、溝516の外周側端（の幅方向中心）が、回転軸Ｏと溝516の内周側端（の幅方向中心）とを結ぶ直線に対して、（溝516に）最も近いシュー１２の周方向中心から離間する側に偏倚（オフセット）するように設けられている。他の溝515,517〜519も同様である。
溝515を除く溝516〜519の幅は、溝長さ方向で略均等に設けられている。なお、溝幅を均等にしなくてもよい。溝516〜519は、それぞれ第２〜第５シュー１２〜１５に周方向で隣接して設けられており、ロータ６０の外周側で各シュー１２〜１５（先端部分）の時計回り方向側に開口し、それぞれ進角室Ａ２〜Ａ５に連通する。Ｘ軸方向から見て、各溝516〜519の内径側（基端部分）はロータ６０に重なって隠される一方、各溝516〜519の外径側（先端部分）は、一部が各シュー１２〜１５の内径側（先端部分）と重なり、他の部分がリアプレート９のＸ軸正方向端面に開口している。換言すると、リアプレート９においてシュー１２〜１５と対向する面（リアプレート９のＸ軸正方向端面においてＸ軸方向でシュー１２〜１５と対向する部位）にそれぞれ溝516〜519を設けている。各シュー１２〜１５（先端部分）の時計回り方向側の面は、それぞれ溝516〜519の周方向略中央位置に配されている。換言すると、リアプレート９において、ロータ６０の外周側で開口する各溝516〜519は、その略半分がシュー１２〜１５によりそれぞれ塞がれ、残りの略半分がそれぞれ進角室Ａ２〜Ａ５に開口可能に設けられている。
一方、溝515は、第１シュー１１に周方向で重なる位置に設けられている。溝515の幅は、リアプレート９の内周側よりも外周側のほうが狭く設けられている。内周側、すなわち挿通孔９０の内周面からロータ外周面600までの溝515の溝幅は他の溝516〜519と同様であるが、ロータ６０の外周側で狭くなり、内周側の略半分に設けられている。具体的には、溝515の時計回り方向側の縁は、ロータ外周面600から外周側へ向かうにつれて徐々に反時計回り方向側へ偏倚し、第１シュー１１の時計回り方向側の先端アール部分と平面部113との境界付近で平面部113と略一致し、上記境界付近から外周側に向かう部分では、平面部113と略一致した直線状である。一方、溝515の反時計回り方向側の縁は、他の溝516〜519と同様、挿通孔９０の内周面から外周側へ向かうにつれて直線状に延びる。よって、溝515は、Ｘ軸方向から見て、内周側（基端部分）では、ロータ６０と重なって塞がれる一方、外周側（先端部分）では、ロータ外周面600から上記境界付近までの僅かな範囲（第１シュー１１の先端アール部分に時計回り方向側で隣接する三角状範囲。図４参照。）でのみリアプレート９のＸ軸正方向端面に開口し、残りの部分は第１シュー１１の時計回り方向側と重なる。
Ｘ軸正方向側から見て、溝515の反時計回り方向側の縁は、第１シュー１１の時計回り方向側の面（平面部113）及び溝111に対して略平行であるとともに、溝111の反時計回り方向側の縁に対して若干反時計回り方向側に偏倚して位置する。また、溝515の（外径側）先端と溝111の（外径側）先端は略一致する径方向位置に設けられている。換言すると、溝111は、第１シュー１１においてＸ軸方向で溝515と対向する面（Ｘ軸負方向端面）に設けられ、Ｘ軸方向において（すなわちＸ軸方向から見て）、溝515の範囲内に含まれるように形成されている。
また、Ｘ軸方向から見て、各溝515〜519は各シュー１１〜１５のシール溝117〜157と重ならないように配置されている。具体的には、各溝515〜519の反時計回り方向側の縁は、各シュー１１〜１５の先端面において、シール溝117〜157の時計回り方向側の縁と略一致するか、これよりも僅かに時計回り方向側に配置されるとともに、外径側へ向かうにつれてシール溝117〜157の上記縁から離間するため、各溝515〜519とシール溝117〜157との連通は抑制される。
図２に示すように、溝900と溝515〜519は、カムシャフト端部３０の後述する環状溝514とＸ軸方向で重なる深さまで設けられている。具体的には、溝900と溝515〜519は、環状溝514よりも若干小さいＸ軸方向寸法を有しており、Ｘ軸方向で環状溝514の略中央に位置する。よって、各溝515〜519の内径側端は、溝900を介して環状溝514と連通する。溝515〜519は、カムシャフト３側の給排油路（環状溝514等）からの作動油を各進角室Ａ１〜Ａ５にそれぞれ供給し、又は各進角室Ａ１〜Ａ５から作動油をそれぞれカムシャフト３側の給排油路に排出する、進角側の給排通路を構成している（以下、溝515〜519を第１溝515〜519という。）。なお、溝900を省略することとしてもよい。
【００１６】
ベーン部材６は、カムシャフト３と一体になって時計回り方向に回転する従動回転体（従動部材）である。ベーン部材６は、ハウジング本体１０と同様、鉄系金属材料を焼結することで成形されている。ベーン部材６は、作動油圧を受ける５枚の羽根である第１〜第５ベーン６１〜６５と、各ベーン６１〜６５の内径側（回転中心側）に設けられ、カムボルト３１によってカムシャフト３に略同軸に固定される回転軸部であるロータ６０とを有するベーンロータである。
【００１７】
ロータ６０は円柱状であり、各シュー１１〜１５の先端部に嵌着されたシール部材Ｓ１〜Ｓ５に対して摺動しつつ、ハウジングＨＳＧに対して回転可能に支持される。
ロータ６０のＸ軸方向長さは、ハウジング本体１０のＸ軸方向長さよりも僅かに小さい。ロータ６０には、そのＸ軸負方向側の面からＸ軸正方向側に向かってロータ６０の半分弱の深さまで、有底の孔601が、ロータ６０と略同軸に（回転軸Ｏ上に）形成されている。孔601は、カムシャフト端部３０の挿通部301が挿通・設置されるカムシャフト挿通孔であり、孔601の直径はカムシャフト３（挿通部301）の直径よりも僅かに大きい。
ロータ６０には、孔601のＸ軸正方向側の底部に、孔602が、回転軸Ｏ上に貫通形成されている。孔602は、Ｘ軸正方向側からカムボルト３１の軸部311が挿通されるボルト孔であり、孔602の直径は軸部311よりも若干大きい。ロータ６０には、孔601のＸ軸正方向側の底部に、孔602に連続して、孔603がＸ軸方向に貫通形成されている。孔603は、カムシャフト端面300に設けられた凸部と嵌合し、カムシャフト３に対するベーン部材６の周方向位置決めに用いられる位置決め孔であり、孔602からロータ外径方向に延びて形成されている。孔603は、Ｘ軸方向から見て、半長円状であり、径方向に延びて周方向で互いに対向する２つの直線部と、半円弧状に形成された１つの曲線部とを有している。上記凸部は、Ｘ軸負方向側から孔603に挿通され、嵌合する。孔603の周方向寸法（上記直線部間の距離）は、上記凸部の周方向寸法よりも僅かに大きく設けられ、上記凸部が孔603に嵌合した状態で、ベーン部材６とカムシャフト３の周方向のガタが発生しない寸法に設定されている。
【００１８】
ロータ６０の外周には、周方向で略等間隔に、第１〜第５ベーン６１〜６５が、外径方向に向かって突出して放射状に設けられている。時計回り方向で、第１〜第５ベーン６１〜６５はこの順番で並んで設けられ、ロータ６０と一体に成形されている。
各ベーン６１〜６５のＸ軸に対して直角方向の断面は、外径方向に向かうにつれて周方向幅が広くなる略台形状に形成されている。なお、ベーン６１〜６５の断面形状は適宜変更可能である。各ベーン６１〜６５のＸ軸方向長さはロータ６０のＸ軸方向長さと略同じである。周方向における第２〜第５ベーン６２〜６５の幅は、略同じである。第１ベーン６１の周方向幅は第２〜第５ベーン６２〜６５よりも広く、最大幅となっており、後述する摺動用孔７０を形成してロックピストン７１を収容することを可能としている。各ベーン６１〜６５の周方向間隔は、ベーン部材６の重心を回転軸Ｏ上に近づけるように調整されている。ベーン部材６がハウジングＨＳＧ内に設置された状態で、各ベーン６１〜６５のＸ軸正方向側の面は、フロントプレート８のＸ軸負方向側の面に対して僅かな隙間を介して対向し、各ベーン６１〜６５のＸ軸負方向側の面は、リアプレート９のＸ軸正方向側の面に対して僅かな隙間を介して対向している。第１ベーン６１は第１シュー１１と第２シュー１２の間、第２ベーン６２は第２シュー１２と第３シュー１３の間、第３ベーン６３は第３シュー１３と第４シュー１４の間、第４ベーン６４は第４シュー１４と第５シュー１５の間、第５ベーン６５は第５シュー１５と第１シュー１１の間の収容室に、それぞれ配置される。
第１〜第５ベーン６１〜６５の外径側の先端部には、溝611〜651がＸ軸方向に沿ってそれぞれ形成されている。溝611〜651の内部には、それぞれシール部材612〜652が設置されている。シール部材612〜652は、各シュー１１〜１５のシール部材Ｓ１〜Ｓ５と同様の構造を有しており、ハウジング本体１０の内周面に液密に摺接するシール本体と、シール本体を上記内周面に向けて押圧する付勢手段としてのシールスプリング（板バネ）とを有し、それぞれシール溝611〜651に嵌着保持されている。
【００１９】
ベーン部材６は、ハウジングＨＳＧとの間で、作動油が給排される進角室Ａと遅角室Ｒを形成している。すなわち、Ｘ軸方向から見て、隣り合うシュー１１〜１５の間で５つの収容室が画成されており、これらの収容室はそれぞれベーン６１〜６５によって進角室Ａ及び遅角室Ｒに画成されている。換言すると、ベーン６１等はシュー１１等との間で複数の作動室Ａ，Ｒを形成する。これらの作動室Ａ，ＲにオイルポンプＰから供給される作動油を導入し、作動油を介してベーン部材６とハウジングＨＳＧとの間の回転伝達を行う。具体的には、フロントプレート８のＸ軸負方向側の面と、リアプレート９のＸ軸正方向側の面と、ロータ６０の外周面600と、各ベーン６１〜６５の周方向での両側面と、各シュー１１〜１５の周方向での両側面との間で、５組の油圧作動室、すなわち５つの進角室Ａ１〜Ａ５と５つの遅角室Ｒ１〜Ｒ５が画成されている。第１シュー１１の時計回り方向側の面と第１ベーン６１の反時計回り方向側の面との間に第１進角室Ａ１が、第１ベーン６１の時計回り方向側の面と第２シュー１２の反時計回り方向側の面との間に第１遅角室Ｒ１が、それぞれ画成されており、同様に、第２〜第５進角室Ａ２〜Ａ５と第２〜第５遅角室Ｒ２〜Ｒ５が、それぞれ画成されている。
進角室Ａ及び遅角室Ｒは、シール部材Ｓ１等によりそれぞれ液密状態に保たれ、シュー先端部（ロータ外周面）及びベーン先端部（ハウジング本体内周面）における作動室Ａ，Ｒ間の作動油の漏出が抑制されている。なお、これらのシール部材Ｓ１等を省略することとしてもよい。シール部材Ｓ１等として、本実施例１で用いた以外のタイプも採用可能である。付勢手段119等として板バネ以外の弾性部材を用いたり、シール本体118等そのものを弾性変形させて付勢手段を省略したりしてもよい。また、ベーン部材６の外周部にシール溝を設け、シュー１１〜１５の先端部と摺接するように上記シール溝にシール部材を設置することとしてもよい。本実施例１では、シュー１１〜１５の先端部にシール部材を設置したため、作動室への作動油の給排通路（後述する孔505〜509、第１溝515〜519）をロータ外周面600よりも内周側に配置する際、これらの通路のレイアウト自由度を向上可能である。
第１ベーン６１の反時計回り方向側には、平面部614が形成されている。平面部614は、ロータ径方向に延びて形成され、Ｘ軸方向から見て、回転軸Ｏを通る径方向直線と略一致した直線状に延びる平面を有しており、周方向で第１シュー１１の平面部113と対向している。平面部614は、第１ベーン６１の根元部分において、若干のアール（第１シュー１１の先端部のアールと略同様の、ないしこれよりも僅かに小さい曲率半径）を介して、ロータ外周面600に連続する。第１ベーン６１の反時計回り方向側の外径側（先端部）には、平面部614に連続して、周方向で第１シュー１１の肉盛り部114と対向する位置に、切り欠き部615が設けられている。切り欠き部615は、Ｘ軸方向から見て、外側に凸の略円弧状であり、肉盛り部114の円弧状外周面と略同じ曲率（曲面形状）を有し、後述する孔７０を取り囲むように、孔７０に沿って略９０度強の角度範囲にわたり設けられている。
第１ベーン６１の時計回り方向側には、平面部617が形成されている。平面部617は、平面部614と同様、ロータ径方向に直線状に延びて形成された平面を有しており、周方向で第２シュー１２の平面部121と対向している。第１ベーン６１の時計回り方向側の内径側（根元部分）には、平面部617に隣接して、切り欠き部618が設けられている。切り欠き部618は、第１ベーン６１の根元部分を平面部617から同ベーン６１の周方向中心側へ抉り取った形状に形成される凹溝であり、Ｘ軸正方向から見て、反時計回り方向に凸の略三角状を有している。切り欠き部618は、ベーン部材６の型成形時に同時に成形される。
第１ベーン６１の内部には、孔７０がＸ軸方向に貫通形成されている。図５に示すように、孔７０は、Ｘ軸負方向側に設けられた小径部701とＸ軸正方向側に設けられた大径部702からなる。小径部701の内周面の径は、大径部702の内周面の径よりも小さく設けられている。
第１ベーン６１において孔７０の反時計回り方向側に隣接する部分（平面部614）の肉厚（周方向寸法）は、孔７０の周囲の強度を最低限確保可能な程度に小さく（薄肉に）設けられている。第１ベーン６１において孔７０に外径側で隣接する先端部分（切り欠き部615）も同様の薄肉に設けられている。一方、第１ベーン６１において孔７０の時計回り方向側に隣接する部分（平面部617）の周方向寸法は、孔７０の反時計回り方向側よりも大きく（厚肉に）設けられており、これにより、第１ベーン６１の先端部の時計回り方向側にシール溝611を設けることを可能にしている。すなわち、シール溝611を設けるスペースを確保しつつ、孔７０とシール溝611の周囲の強度を担保している。
第１ベーン６１のＸ軸方向略中間部位の内部には、孔７５が、ロータ周方向に直線状に延びるように形成されている。孔７５は、その反時計回り方向側端で、小径部701と大径部702の接続部位において孔７０の内周面に開口するとともに、時計回り方向側端で、第１ベーン６１の時計回り方向側の面（平面部617）に開口する。
一方、第１ベーン６１のＸ軸負方向側の面には、溝７６が周方向に直線状に延びるように形成されている。溝７６は、その時計回り方向側端で、小径部701のＸ軸負方向端において孔７０の内周面に開口するとともに、反時計回り方向側端で、第１ベーン６１の反時計回り方向側の面（平面部614）に開口する。
ベーン部材６のＸ軸正方向側の面には、所定のＸ軸方向深さまで、溝605が設けられている。溝605は、大径部702から第１ベーン６１の根元部分を経由して内径方向に延びてフロントプレート８の孔800に連続し、孔７０（大径部702）のＸ軸正方向端と孔800とをロータ径方向に接続して、これらを連通する矩形状の切り欠き溝（径方向溝）である。
第１シュー１１の時計回り方向側の面（平面部113）に開口する溝111は、周方向で第１ベーン６１（の反時計回り方向側の面）と対向するとともに、第１進角室Ａ１に連通する。溝111は、作動油を第１進角室Ａ１に供給し、又は第１進角室Ａ１から作動油を排出する、進角側の給排通路を構成している（以下、溝111を第２溝111という。）。
なお、作動油が給排される作動室として、進角室と遅角室のどちらか一方のみを有する構成としてもよい。また、進角室と遅角室の数は、それぞれ５に限定されない。換言すると、シューやベーンの数は、それぞれ５に限らず他の数であってもよい。
【００２０】
ベーン部材６の内部には、孔505,506,507,508,509が設けられている。孔505〜509は、カムシャフト挿通孔601の内周面からロータ６０の外周面600まで貫通形成された貫通孔であり、ロータ６０の内周側から外周側へ直線的に延びるように形成されている。孔505〜509は、ロータ６０のＸ軸方向略中央から若干Ｘ軸負方向側に寄った位置に設けられている。孔505〜509は、それぞれ第１〜第５ベーン６１〜６５に周方向で隣接して設けられている。Ｘ軸正方向側から見て、各孔505〜509はロータ径方向（回転軸Ｏを通る径方向直線）に対して傾いて設けられている。具体的には、孔505〜509は、そのロータ内周側端がそれぞれベーン６１〜６５の周方向中心線上に位置し、ロータ内周側から外周側へ向かうにつれて上記中心線から時計回り方向側に離間する。孔505〜509のロータ外周側端はそれぞれベーン６１〜６５の時計回り方向側の根元部分でロータ６０の外周面600に開口し、それぞれ遅角室Ｒ１〜Ｒ５に連通する。なお、各孔505〜509の上記開口は、それぞれ可能な限り各ベーン６１〜６５に近接するように配置されており、孔506〜509は、ロータ６０の外周面600だけでなく、部分的に各ベーン６２〜６５の周方向側面にも開口する。孔505は、第１ベーン６１の切り欠き部618に開口する。
孔505〜509は、カムシャフト端部３０の後述する環状溝504とＸ軸方向で重なる位置に設けられている。具体的には、孔505〜509は、環状溝504よりも若干小さいＸ軸方向寸法を有しており、Ｘ軸方向で環状溝504の略中央に位置する。よって、各孔505〜509の内径側端は、環状溝504と連通する。孔505〜509は、カムシャフト３側の給排油路（環状溝504等）からの作動油を各遅角室Ｒ１〜Ｒ５にそれぞれ供給し、又は各遅角室Ｒ１〜Ｒ５から作動油をそれぞれカムシャフト３側の給排油路に排出する、遅角側の給排通路を構成している（以下、孔505〜509を遅角油孔505〜509という。）。
【００２１】
第１シュー１１の平面部113と第１ベーン６１の平面部614により、ハウジングＨＳＧに対するベーン部材６の反時計回り方向（遅角方向）の相対回転を規制する第１ストッパ部が構成されている。すなわち、第１ベーン６１の反時計回り方向側面（平面部614）と第１シュー１１の時計回り方向側面（平面部113）は互いに面同士で当接可能に設けられている。ベーン部材６がハウジングＨＳＧに対して反時計回り方向に所定角度以上回転しようとすると、図３に示すように、平面部614が平面部113と面同士で接触して当接し、この相対回転が規制される。
このとき、他の第２〜第５ベーン６２〜６５はそれぞれ反時計回り方向側で隣接するシューに対して若干の隙間を介して対向しており、互いに接触しない（非当接状態を維持する）。すなわち、第１ストッパ部による回転規制状態で、第２〜第５進角室Ａ２〜Ａ５の容積がゼロになることは回避されている。また、第２〜第５ベーン６２〜６５（の内周側基端部）は、それぞれ第１溝516〜519の時計回り方向側部分と周方向で重なるが、第２〜第５進角室Ａ２〜Ａ５における第１溝516〜519の開口はそれぞれ第２〜第５ベーン６２〜６５によって完全には塞がれず、上記若干の隙間分だけ開口面積が確保されている。なお、第１溝516〜519の時計回り方向側の縁は、それぞれ第２〜第５ベーン６２〜６５の周方向中央よりも若干反時計回り寄りに位置し、ベーン６２〜６５の反時計回り方向側の２０〜３０％の部分に第１溝516〜519が重なっている。
一方、この回転規制状態で、第１進角室Ａ１における第１溝515の開口は、第１ベーン６１の内径側基端部によって大部分塞がれる。すなわち、第１ベーン６１の根元部分は、進角室Ａ１における第１溝515の（第１シュー１１の先端部における）僅かな開口をも大部分塞ぐため、シュー１１の先端部とベーン６１の根元部分との間には、極僅かな隙間のみが残り、この隙間に第１溝515及び第２溝111が開口することになる。また、平面部614と平面部113との当接範囲（面接触の範囲）は、第１溝515及び第２溝111の外周側端よりも外周側まで設けられているため、平面部113における第２溝111の開口は、平面部614により塞がれる。本実施例１では、ベーン６１の内径側基端部も含めてベーン６１とシュー１１とを面接触させることで、第１ストッパ部の当接面積を大きくし、当接によりベーン６１に作用する面圧を抑制して、第１ストッパ部の強度を増大している。一方、第１シュー１１の肉盛り部114と第１ベーン６１の切り欠き部615との間には僅かな隙間が存在する。なお、肉盛り部114の形状を、平面状に形成することとしてもよい。
また、第２シュー１２の平面部121と第１ベーン６１の平面部617により、ベーン部材６の時計回り方向（進角方向）の相対回転を規制する第２ストッパ部が構成されている。すなわち、第１ベーン６１の時計回り方向側面（平面部617）と第２シュー１２の反時計回り方向側面（平面部121）は互いに面同士で当接可能に設けられている。ベーン部材６がハウジングＨＳＧに対して時計回り方向に所定角度以上回転しようとすると、図４に示すように、平面部617が平面部121と面同士で接触して当接し、この相対回転が規制される。このとき、他のベーン６２〜６５はそれぞれ時計回り方向側で隣接するシューに対して若干の隙間を介して対向しており、互いに接触しない（非当接状態を維持する）。すなわち、第２ストッパ部による回転規制状態で、第２〜第５遅角室Ｒ２〜Ｒ５の容積がゼロになることは回避されている。また、各遅角室Ｒ２〜Ｒ５への遅角油孔506〜509の開口は、それぞれ（ロータ外周面600に摺接する）シュー１３〜１５，１１の先端面によって完全には塞がれず、所定の開口面積が確保されている。例えば、遅角油孔506の開口部の反時計回り方向側部分は、部分的に第２ベーン６２の時計回り方向側の面に設けられているため、第３シュー１３と第２ベーン６２との間の上記若干の隙間に開口する。また、遅角油孔506の開口部の時計回り方向側部分は、第３シュー１３の先端面と周方向で重なる位置にあるが、第３シュー１３の先端部の反時計回り方向側に設けられたアールにより、両者の周方向での重なり部分には径方向で若干の隙間ができる。よって、遅角油孔506の遅角室Ｒ２への開口部がシュー１３の先端部により塞がれることが抑制される。他の遅角油孔507〜509についても同様である。
また、この回転規制状態で、第１ベーン６１の根元部分と第２シュー１２の先端部との間には、第１ベーン６１に設けられた切り欠き部618により隙間が存在し、この隙間に遅角油孔505が開口する。よって、第１遅角室Ｒ１への遅角油孔505の開口が塞がれることもない。
また、この回転規制状態で、各遅角油孔505〜509のロータ外周側の開口部は、その時計回り方向側の縁が、各シュー１１〜１５の先端部に設けられたシール溝117〜157の反時計回り方向側の縁と略一致するか、又はこれよりも反時計回り方向側に位置しており、各遅角油孔505〜509の開口部はそれぞれシール部材Ｓ１〜Ｓ５と周方向で重ならない（径方向で対向しない）ように設けられている。なお、この回転規制状態で、Ｘ軸方向から見て、各シール溝117〜157を挟んで隣接する第１溝515〜519と遅角油孔505〜509は、それぞれ互いに略平行に延びるように配置されている。
【００２２】
油圧給排機構５は、進角室Ａ１〜Ａ５又は遅角室Ｒ１〜Ｒ５へ作動油を選択的に供給し、又はこれらから作動油を排出することによって、ベーン部材６をハウジングＨＳＧに対して所定角度だけ正逆回転させる。すなわち、作動油の給排を調整して油室容積を変更することにより、ハウジングＨＳＧに対してベーン部材６を所定角度だけ回転し、この状態で両者間の回転力伝達が行われることにより、クランクシャフトの回転に対するカムシャフト３の回転の位相が変更される。油圧給排機構５は、図２に示すように、油圧供給源であるポンプＰと、油圧回路と、油圧制御アクチュエータである流路切換弁５４とを有している。
油圧回路は、２系統の通路、すなわち各遅角室Ｒ１〜Ｒ５に対して作動油を給排する遅角通路５０、及び各進角室Ａ１〜Ａ５に対して作動油を給排する進角通路５１を有している。両通路５０,５１には、流路切換弁５４を介して、供給通路５２とドレン通路５３が接続されている。供給通路５２には、オイルパン５５内の油を流路切換弁５４へ圧送するポンプＰが設けられている。ポンプＰは、機関のクランクシャフトにより回転駆動され、例えば一方向の可変容量ベーンポンプを用いることができる。ドレン通路５３の下流端はオイルパン５５に連通している。
カムシャフト３とベーン部材６とハウジングＨＳＧ（リアプレート９）には、遅角通路５０及び進角通路５１の一部が形成されている。
カムシャフト端部３０には、溝500,504,510,514と孔502,512と孔501,503,511,513が設けられている。溝500〜514は、端部３０の外周面の周方向全範囲にわたり所定深さまで形成された環状溝であり、遅角通路用の溝500,504と進角通路用の溝510,514を有している。溝500〜514のＸ軸方向幅は略同じである。溝500,510は、端部３０のＸ軸負方向側に設けられてシリンダヘッド内に配置され、この順にＸ軸負方向に向かって並んでいる。溝504,514は、端部３０のＸ軸正方向側に設けられ、この順にＸ軸負方向に向かって並んでいる。溝504は、ベーン部材６のカムシャフト挿通孔601内に配置され、溝514は、リアプレート９のカムシャフト挿通孔９０内（Ｘ軸正方向側）に配置されている。
孔502,512は、端部３０の内部にＸ軸方向に延びて形成された軸方向通路であり、遅角用の通路502と進角用の通路512を有している。通路502,512は、（ボルト孔３２より小さい）所定の直径を有して、それぞれカムシャフト端面300に開口している。端部３０がカムシャフト挿通孔601に挿入され設置された状態で、通路502,512の端面300における開口部は、カムシャフト挿通孔601のＸ軸正方向側の底面により塞がれる。
孔501〜513は、端部３０の内部にＸ軸に対して略直角方向に延びて形成された径方向通路であり、遅角用の通路501,503と進角用の通路511,513を有している。通路501は溝500と軸方向通路502との間に、通路503は溝504と軸方向通路502との間に、通路511は溝510と軸方向通路512との間に、通路513は溝514と軸方向通路512との間に、それぞれ貫通形成されてそれらを接続している。
流路切換弁５４からの遅角通路５０は、回転体であるカムシャフト３（端部３０）内の油路に接続する際、まず環状溝500と連通する。環状溝500は径方向通路501を介して軸方向通路502に連通し、軸方向通路502は径方向通路503を介して環状溝504と連通している。同様に、流路切換弁５４からの進角通路５１は、端部３０において環状溝510と連通し、環状溝510は径方向通路511、軸方向通路512、及び径方向通路513を介して環状溝514と連通している。
また、遅角側の通路としてベーン部材６に上記孔505〜509が設けられ、進角側の通路としてリアプレート９に上記第１溝515〜519と第２溝111が設けられている。
端部３０がカムシャフト挿通孔601に挿入され設置された状態で、端部３０内の遅角側通路501〜503は、環状溝504を介してベーン部材６の孔505〜509と接続し、孔505〜509を介して各遅角室Ｒ１〜Ｒ５と連通する。また、端部３０内の進角側通路511〜513は、環状溝514（及び環状溝900）を介してリアプレート９の第１溝515〜519と連通し、第１溝515と第２溝111を介して第１進角室Ａ１と連通するとともに、第１溝515〜519を介して第２〜第５進角室Ａ２〜Ａ５と連通する。環状溝504を設けることにより、ベーン部材６における孔505〜509のロータ周方向でのレイアウト自由度を向上し、環状溝514を設けることにより、リアプレート９における第１溝515〜519のプレート周方向でのレイアウト自由度を向上している。
なお、カムシャフト挿通孔601を設けないこととしてもよい。本実施例１では、カムシャフト挿通孔601を設けたことで、カムシャフト３に対するベーン部材６の径方向位置決めが容易であり、またカムシャフト３内の油路502等とベーン部材６側の油路（孔505〜509）との接続が容易である。
流路切換弁５４は、進角室Ａ１〜Ａ５又は遅角室Ｒ１〜Ｒ５へ給排される作動油圧を制御する４ポート３位置の方向制御弁（２方向弁）であり、いわゆる直動式のソレノイド弁である。流路切換弁５４は、機関側（シリンダヘッド）に固定されたバルブボディと、バルブボディに固定されたソレノイドＳＯＬと、バルブボディの内部に摺動自在に設けられたスプール弁体とを有している。バルブボディには、供給通路５２と連通する供給ポート540、遅角通路５０と連通する第１ポート541、進角通路５１と連通する第２ポート542、及びドレン通路５３と連通するドレンポート543が形成されている。ソレノイドＳＯＬは、電磁コイルへの通電によってスプール弁体を押圧移動させる。電磁コイルは、ハーネスを介してコントローラＣＵに接続されている。スプール弁体が移動するに応じて、第１ポート541や第２ポート542が開閉される。ソレノイドＳＯＬの非通電状態で、スプール弁体は、リターンスプリングRSのばね力によって、供給ポート540（供給通路５２）と第２ポート542（進角通路５１）とを連通し、かつ第１ポート541（遅角通路５０）とドレンポート543（ドレン通路５３）とを連通する位置に付勢されている。一方、ソレノイドＳＯＬが通電された状態で、スプール弁体は、コントローラＣＵからの制御電流によって、リターンスプリングRSのばね力に抗して、供給ポート540（供給通路５２）と第１ポート541（遅角通路５０）とを連通し、かつ第２ポート542（進角通路５１）とドレンポート543（ドレン通路５３）とを連通する位置、又は所定の中間位置に移動制御されるようになっている。
コントローラＣＵは電子制御ユニットであり、機関回転数を検出するクランク角センサや吸入空気量を検出するエアフローメータ、スロットルバルブ開度センサ、機関の水温を検出する水温センサ等の各種センサ類からの信号を入力して、現在の機関運転状態を検出する。また、コントローラＣＵは、検出された機関運転状態に応じて流路切換弁５４のソレノイドＳＯＬにパルス制御電流を出力し、流路の切り替え制御を行うことで、進角室Ａ１〜Ａ５又は遅角室Ｒ１〜Ｒ５へ作動油を選択的に給排する。
【００２３】
ベーン部材６（第１ベーン６１）とリアプレート９との間には、リアプレート９（ハウジングＨＳＧ）に対するベーン部材６の自由な回転を拘束し、該拘束を解除可能なロック機構７が設けられている。装置１は、所定の初期回転位相、具体的には第１ストッパ部によって回転が規制された最遅角位置にて、ロック機構７により作動（相対回転）がロックされるように構成されている。ロック機構７は、ロックピストン７１と、リアプレート９に設けられた係合凹部730と、機関の状態に応じてロックピストン７１を進出させて係合凹部730に係合させ、又はロックピストン７１を後退させて上記係合を解除させる係脱機構とから構成されている。図５は、図３のＢ−Ｂ断面に略相当する部分断面図であり、機関停止時（機関始動時）のロック機構７の作動状態を示す。
【００２４】
ロックピストン７１は係合部材（ストッパピストン）であり、鉄系金属材料により有底円筒のピン状に形成されている。ロックピストン７１は、第１ベーン６１の孔７０の内部に、（回転軸Ｏの方向である）Ｘ軸方向に往復動自在に設置され、機関の状態に応じてリアプレート９の側に進退（第１ベーン６１からＸ軸負方向側に出没）自在に設けられている。すなわち、孔７０は、ロックピストン７１を摺動自在に収容する摺動用孔であり、中空円筒状のシリンダである。
ロックピストン７１は、摺動用孔７０に対して摺動する摺動部710と、摺動用孔７０の内外に出没可能に設けられたロックピストン７１の先端部である係合部714とからなる。摺動部710は、ｘ軸正方向側に開口する有底円筒形状であり、小径部711と大径部712からなる。大径部712は、ロックピストン７１の基端部、すなわちＸ軸正方向側の端に形成された円環状のフランジ部である。大径部712は、その外周が摺動用孔７０の大径部702の内周に対して摺動自在に、大径部702の内部に設置されている。小径部711は、その外周が摺動用孔７０の小径部701の内周に対して摺動自在に、小径部701の内部に設置されている。小径部711の底部713のＸ軸負方向側には、底部713との間で段差を介して略円錐台形状に、係合部714が設けられている。係合部714は、軸方向断面が略台形であって、Ｘ軸負方向側の先端に向かって小径となるテーパ面（傾斜面）を外周に有している。
【００２５】
一方、リアプレート９のＸ軸正方向側の面には、リアプレート９を貫通しない有底の係合凹部730が形成されている。係合凹部730は、リアプレート９のＸ軸正方向側の面に開口し、係合部714が挿入されて係合可能なロック穴（ストッパ孔）である。係合凹部730は、リアプレートの嵌合孔９６に、鉄系金属材料で成形された有底コップ状のスリーブ７３が圧入により嵌合されることで形成されている。
係合凹部730のＸ軸方向深さは、係合部714のＸ軸方向長さと略同じに設けられ、係合凹部730の径は、係合部714の径よりも若干大きめに設けられている。係合凹部730は、スリーブ７３の軸を通る平面で切った断面が略台形であり、Ｘ軸正方向側の開口部に向かって徐々に大径となる。換言すると、係合凹部730は傾斜面を有しており、Ｘ軸負方向側の底部に向かって小径となるテーパ面が設けられている。Ｘ軸に対する係合凹部730の内周面（傾斜面）の傾きは、Ｘ軸に対する係合部714の外周面（傾斜面）の傾きに略等しい。
係合凹部730の位置は、係合凹部730に係合部714が係合するとき、ハウジングＨＳＧとベーン部材６の相対回転角度が機関始動に最適な位相となるように設けられている。具体的には、係合凹部730は、図３の最遅角位置で、Ｘ軸方向から見てロックピストン７１の先端（係合部714）と対向し、略一致する位置に設けられている。換言すると、ベーン部材６が最遅角側に相対回転して第１ストッパ部により回転が規制されたとき、Ｘ軸方向から見て、ロックピストン７１（係合部714）の位置と係合凹部730の位置が重なる。このとき、図５に示すように、ロータ周方向における係合凹部730の軸心の位置が、係合部714の軸心に対して、反時計回り方向（第１シュー１１の側）に僅かにオフセットするように設けられている。
【００２６】
係脱機構は、係合用の付勢手段であるコイルスプリング７４と、解除用の付勢手段である第１、第２受圧室７７,７８（連通孔７５及び連通溝７６）とから構成されている。コイルスプリング７４は、ロックピストン７１をＸ軸負方向側、すなわち係合凹部730の側へ常時付勢する弾性部材である。コイルスプリング７４は、孔７０（大径部702）に弾装（押し縮められた状態で設置）されており、そのＸ軸正方向側の端はフロントプレート８のＸ軸負方向側の面に当接し、Ｘ軸負方向側の端はロックピストン７１の後端部（底部713）に当接している。
摺動用孔７０には、ロックピストン７１に作用する油圧力を発生させる受圧室が設けられている。具体的には、摺動用孔７０における（小径部701のＸ軸正方向端面を含む）大径部702の内周面と、ロックピストン７１における（大径部712のＸ軸負方向端面を含む）小径部711の外周面との間に、第１受圧室７７が画成されている。また、係合部714の表面（Ｘ軸負方向側の先端面及び傾斜面）とリアプレート９のＸ軸正方向側の面（係合部714が係合凹部730に嵌り込んだロック状態では、スリーブ７３の内周面と底面）との間に、第２受圧室７８が画成されている。そして、第１ベーン６１には、第１、第２受圧室７７,７８に作動室の油圧を導くための連通路として、上記孔７５及び溝７６が設けられている。連通孔７５を介して、遅角室Ｒ１と第１受圧室７７とが接続されて常時連通し、遅角室Ｒ１の油圧が第１受圧室７７に導かれる。連通溝７６を介して、進角室Ａ１と摺動用孔７０のＸ軸負方向端とが接続されて常時連通し、進角室Ａ１の油圧が第２受圧室７８に導かれる。（図５のロック状態では、第２溝111の油圧がそのまま、連通溝７６を介して第２受圧室７８に導かれる。）このように、遅角室Ｒ１と進角室Ａ１に選択的に供給される作動油は、それぞれ連通孔７５と連通溝７６を介して第１受圧室７７と第２受圧室７８に導かれ、ともにロックピストン７１をＸ軸正方向側の後退方向へ付勢する油圧力を発生する。
ベーン部材６が最遅角側に相対回転して第１ストッパ部により回転が規制されると、Ｘ軸方向から見て、ロックピストン７１の位置と係合凹部730の位置が重なり、ロックピストン７１がＸ軸負方向へ移動可能となる。このとき、コイルスプリング７４のばね力は、係合部714が第１ベーン６１（摺動用孔７０）から進出して係合凹部730に嵌まり込むことをアシストするように作用する。ロックピストン７１が係合凹部730と係合すると、リアプレート９とベーン部材６との相対回転、すなわちハウジングＨＳＧとカムシャフト３との相対回転が規制（ロック）される。一方、ロックピストン７１は、連通孔７５を介して遅角室Ｒ１から第１受圧室７７内に供給される作動油圧により、大径部712においてＸ軸正方向側に油圧力を受ける。また、ロックピストン７１は、連通溝７６を介して進角室Ａ１ないし第２溝111から第２受圧室７８内に供給される作動油圧により、係合部714においてＸ軸正方向側に油圧力を受ける。上記油圧力はいずれも、ロックピストン７１がコイルスプリング７４のばね力に抗してＸ軸正方向側に移動し、係合部714が係合凹部730から退出して摺動用孔７０の内部に嵌まり込むことをアシストするように作用する。これにより、ロックピストン７１と係合凹部730との係合が解除される。このように、コイルスプリング７４はロック状態維持機構として機能する一方、連通孔７５と連通溝７６は解除用油圧回路として機能する。
摺動用孔７０の内部には、ロックピストン７１の背圧室７２が設けられている。背圧室７２は、摺動用孔７０のＸ軸正方向側に設けられた低圧室であり、フロントプレート８のＸ軸負方向側の面と、摺動用孔７０の内周面と、ロックピストン７１（摺動部710）の内周面とにより画成されている。背圧室７２は、径方向溝605を介してフロントプレート８の孔800と連通し、孔800を介して装置の外部（外気）と連通しており、これにより大気圧（低圧空間）に解放されている（図２参照）。換言すると、径方向溝605は、ベーン部材６のＸ軸正方向側の端面に形成された呼吸用の溝であり、空気抜き孔として機能し、背圧室７２の圧力を開放して低圧に維持するための背圧逃し部を構成している。
【００２７】
［実施例１の作用］
以下、装置１の作用を説明する。
（位相変換作用）
まず、装置１の位相変換作用を説明する。なお、下記制御内容は様々に変更可能である。図３は機関停止時（機関始動時）の状態、図４は機関作動時の一状態をそれぞれ示す。
機関始動時は、予めロック機構７がベーン部材６を、機関始動時に最適な相対変換角度となるような遅角側の初期位置、具体的には最遅角位置に拘束している（図３）。このため、イグニッションスイッチのオン操作により機関が始動されると、円滑なクランキングによって良好な始動性が得られる。
機関始動後の所定の低回転低負荷域では、コントローラＣＵから制御電流が流路切換弁５４に出力されない。スプール弁体は、リターンスプリングＲＳのばね力によって、供給ポート540と第２ポート542とを連通し、第１ポート541とドレンポート543とを連通する位置に留まる。よって、ポンプＰから吐出され、供給通路５２から供給ポート540を介してバルブボディ内に流入する作動油は、第２ポート542から進角通路５１内に流入し、ここからカムシャフト３の軸方向通路512及び径方向通路511等とリアプレート９の第１溝515〜519を通って、各進角室Ａ１〜Ａ５に供給される。第１溝515へ作動油が供給されると、ロック機構７によるロック状態が解除され、ベーン部材６の自由な回転が許容され、バルブタイミングの任意の変更が可能な状態となる。ロック解除後、各進角室Ａ１〜Ａ５に供給される油圧により、ベーン部材６は、ハウジングＨＳＧに対して、図３に示す位置からハウジングＨＳＧの回転方向（図３の矢印方向）に回転し、クランクシャフトに対するカムシャフト３の回転位相を進角側に変更させる。この結果、吸気弁の開閉タイミングが進角側となり、吸気弁と排気弁がともに開弁する期間であるバルブオーバーラップが大きくなって、かかる低回転低負荷時における慣性吸気の利用による燃焼効率が向上して機関回転の安定化と燃費の向上が図られる。図４に示すように、各進角室Ａ１〜Ａ５の容積が最大となり、各遅角室Ｒ１〜Ｒ５の容積が最小となる最進角位置にベーン部材６が相対回転すると、バルブオーバーラップが最大となる。
機関の運転状態が例えば高回転高負荷域に移行したときは、コントローラＣＵから制御電流が流路切換弁５４に出力される。スプール弁体は、リターンスプリングRSのばね力に抗して、供給ポート540と第１ポート541とを連通し、第２ポート542とドレンポート543とを連通する位置に移動する。よって、ポンプＰから吐出された作動油は、流路切換弁５４の第１ポート541から遅角通路５０内に流入し、カムシャフト３の軸方向通路502及び径方向通路501等とベーン部材６の各遅角油孔505〜509を通って各遅角室Ｒ１〜Ｒ５に供給されるため、各遅角室Ｒ１〜Ｒ５の内圧は上昇する。一方、各進角室Ａ１〜Ａ５内の作動油は、進角通路５１及びドレン通路５３を介してオイルパン５５に排出され、各進角室Ａ１〜Ａ５の内圧は低下する。各遅角室Ｒ１〜Ｒ５の内圧が各進角室Ａ１〜Ａ５の内圧よりも大きくなると、ベーン部材６は、ハウジングＨＳＧの回転方向（図３の矢印方向）とは反対側の反時計回り方向に、ハウジングＨＳＧに対して回転し、クランクシャフトに対するカムシャフト３の回転位相を遅角側に変更させる。この結果、吸気弁の開閉タイミングが遅角側に制御され、バルブオーバーラップが小さくなって、かかる高回転高負荷時における機関の出力を向上させることができる。図３に示すように、各遅角室Ｒ１〜Ｒ５の容積が最大となり、各進角室Ａ１〜Ａ５の容積が最小となる最遅角位置にベーン部材６が相対回転すると、バルブオーバーラップが最小となる。
さらに、例えば、機関が中回転中負荷領域に移行した場合は、コントローラＣＵが流路切換弁５４を制御してスプール弁体を中間移動位置に保持する。これによって、各遅角室Ｒ１〜Ｒ５及び各進角室Ａ１〜Ａ５の内圧がそれぞれ略一定に保たれ、ベーン部材６が中間回転位置に制御される。よって、中回転中負荷域における最適なバルブタイミング制御が可能になり、燃費と機関出力の両方を満足させることが可能になる。
機関作動時、具体的にはカムシャフト３の回転中、吸気弁を閉方向に付勢するバルブスプリングからカムシャフト３のカムへ伝達される回転反力により、カムシャフト３にはフリクションにより、いわゆる交番トルク（反転トルク）が発生する。すなわちカム形状に起因して、カムシャフト３の（時計回り方向の）回転を妨げる（反時計回り方向の）負トルクと、カムシャフト３の回転をアシストする（時計回り方向の）正トルクが、カムシャフト３に交互に作用する。そして、交番トルクは、全体としてみると負トルク側へオフセットしている。すなわち、カムシャフト３の回転周期ごとに発生する正トルク及び負トルクを時間的に積分すると負となり、カムシャフト３には平均して負トルクが作用する。
機関が停止すると、ポンプＰの作動が停止される。また、コントローラＣＵから流路切換弁５４への通電が遮断される。よって、進角室Ａ１〜Ａ５と遅角室Ｒ１〜Ｒ５への作動油圧の供給が停止される。このため、機関停止直後には、カムシャフト３に発生するフリクション（負トルク側にオフセットした交番トルク）によって、ベーン部材６は、ハウジングＨＳＧに対して、ハウジングＨＳＧの回転方向（図３の矢印方向）とは反対方向、すなわち遅角側へ回転移動しようとする。よって、機関の停止後、ベーン部材６は、カムシャフト３のフリクション（交番トルク）によって、予め機関（再）始動に適した所定の初期位置、すなわち図３に示す最遅角側の位置に移動する。換言すると、バルブタイミングが機関（再）始動に適した位相となる。このとき、ロック機構７が作動してベーン部材６のハウジングＨＳＧに対する回転を拘束する。
以上のように、装置１では、機関が停止する際、交番トルクによりベーン部材６をハウジングＨＳＧに対して遅角側の初期位置に回転移動させることで、機関再始動時においても装置１を初期位置から制御可能としている。
【００２８】
（ロック機構の作用）
上記のように、ロック機構７を作動させることで、作動油圧の有無に関わらず装置１を初期位置（図３）から制御することが可能である。よって、機関始動時にカムシャフト３に作用する交番トルクによって生じうるベーン部材６のバタツキを抑制し、ベーン６１〜６５とハウジングＨＳＧ（シュー１１〜１５）との衝突による異音（打音）の発生を抑制できる。また、ノッキング等を抑止しつつ、機関ないし装置１を安定的に作動させることができる。これは機関始動時に限らず、油圧があまり発生しないアイドル時においても同様である。なお、本実施例１では、ロック位置を最遅角側の回転規制位置としたが、これに限らず、機関始動等に適した所定位置でロックしてこれを装置１の初期位置とすることとしてもよい。
具体的には、ハウジングＨＳＧに対してベーン部材６が最遅角側に相対回転したとき、ロックピストン７１の位置と係合凹部730の位置が重なる。このため、機関停止時には、コイルスプリング７４のばね力により係合部714が進出し、係合凹部730内に嵌まり込んで係合する。これにより、ロックピストン７１がベーン部材６の自由な相対回転を規制する。
このロック状態では、第２溝111と連通溝７６は周方向で対向し、互いに連通している。すなわち、進角室Ａ１の容積が最小であるときにも、第１溝515は第２溝111を介して連通溝７６と接続し、第２受圧室７８に連通する。よって、進角通路５１に作動油が供給されると、第１溝515から供給される作動油により第２受圧室７８内の圧力が上昇し、これに伴い、ロックピストン７１（係合部714）はＸ軸正方向側に作用する油圧力を受ける。上記油圧力がコイルスプリング７４のばね力よりも大きくなると、ロックピストン７１がＸ軸正方向に移動（後退）する。係合部714が係合凹部730から完全に抜け出すと、ロック状態が解除される。
ロック解除後、進角通路５１に作動油が供給され続けると、進角室Ａ１から連通溝７６を介して第２受圧室７８に油圧が供給されるため、ロック解除状態が維持される。装置１の作動時、進角通路５１から作動油が排出され、遅角通路５０に作動油が供給されると、進角室Ａ１から連通溝７６を介して第２受圧室７８に供給される油圧は低下する。一方、遅角室Ｒ１の油圧の上昇に伴い、この油圧が連通孔７５を介して第１受圧室７７に供給され、ロックピストン７１の大径部712の受圧面に油圧力として作用する。これにより、ロックピストン７１がコイルスプリング７４のばね力に抗して係合凹部730から抜け出した解除状態が維持される。
このように、本実施例１では、ベーン部材６（ベーン６１）に、ハウジングＨＳＧ（リアプレート９）に対して出没可能なロックピストン７１が設けられるとともに、ハウジングＨＳＧ（リアプレート９）には、ロックピストン７１が係合可能な係合凹部730（ロック穴）が形成されており、機関の状態に応じて、ロックピストン７１を係合凹部730に係合させ、又はこの係合を解除させる。よって、ベーン部材６の相対回転を拘束し、装置１を初期位置から作動させるためのロック手段として、クラッチ機構やレバー機構を用いた場合よりも機構が簡便であり、低コスト化しつつロック作動の信頼性を確保できる。なお、ロック機構７（ロックピストン７１）をハウジングＨＳＧの側に設置し、ベーン部材６との間でロックするようにしてもよい。本実施例１では、ベーン部材６にロックピストン７１を設置することで、ハウジングＨＳＧにロックピストン７１を設けた場合と比べ、ハウジングＨＳＧ（装置１）の大型化を抑制することが可能である。
なお、ベーン部材６において、ロックピストン７１をベーン６１ではなく、ロータ６０に設けてもよい。本実施例１では、ロックピストン７１をベーン６１に設けることで、ロータ６０の径方向大型化を抑制でき、これによりベーン６１〜６５の受圧面積を確保しつつ装置１の径方向大型化を抑制可能である。
なお、ロックピストン７１は、シュー１１と当接するベーン６１以外のベーン６２〜６５に設けることとしてもよい。
また、ロックピストン７１は、回転軸Ｏ以外の方向、例えばハウジングＨＳＧの径方向に進退するものであってもよい。換言すると、ロックピストン７１を収容するシリンダは、回転軸方向以外、例えばハウジング径方向に形成されていてもよい。本実施例１では、ロックピストン７１は、封止部材（リアプレート９）に対して出没可能に設けられている。換言すると、ロックピストン７１の摺動用孔７０は回転軸Ｏの方向（Ｘ軸方向）に延びて形成され、ロックピストン７１は回転軸Ｏの方向にその先端（係合部714）が出没する。このようにロックピストン７１が回転軸方向に作動するように構成することで、装置１の径方向大型化を抑制できる。また、ベーン部材６の回転による遠心力がロック機構７の作動に影響を及ぼすことを抑制できる。
なお、ロックピストン７１は、フロントプレート８に対して出没可能に設けられることとしてもよい。本実施例１では、リアプレート９に対して出没可能にロックピストン７１を設けたため、装置１の軸方向小型化を図ることができる。すなわち、ベーン部材６から軸方向に出没するロックピストン５１が挿入される係合凹部が形成される側の封止部材は、係合凹部を形成する（スリーブを設置する）ために、厚肉に構成することが必要となる。一方、封止部材８，９及びハウジング本体１０をボルトｂ１〜ｂ５により締結するためには封止部材８，９のいずれかに雌ねじ孔を形成することが必要である。そして、雌ねじ孔はある程度の長さが必要であることから、雌ねじ孔が形成される側の封止部材を厚肉に構成する必要がある。本実施例１では、リアプレート９に雌ねじ部９１〜９５を設けた。よって、フロントプレート８には雌ねじ孔等を特に形成する必要がないため、フロントプレート８は薄肉でよい。一方、雌ねじ部９１〜９５を形成するために厚肉にならざるを得ないリアプレート９に係合凹部730を設けた。換言すると、係合凹部730を形成する（スリーブ７３を設置する）ためにもともと厚肉にならざるを得ないリアプレート９に雌ねじ部９１〜９５を設けた。このように、係合凹部730と雌ねじ部９１〜９５を共にリアプレート９に形成したため、装置１の軸方向寸法を小型化することが可能となる。
ロック機構７は、ロックピストン７１の付勢手段として弾性部材（コイルスプリング７４）を備え、この弾性部材の付勢力を用いてロックピストン７１をベーン部材６に対し出没させる。例えば、機関を停止した際、交番トルクによってベーン部材６が所定の初期位置まで回動してきたとき、コイルスプリング７４の付勢力によって自動的にロックピストン７１を係合凹部730に係合させる。よって、ロック動作のための特別なアクチュエータを必要としないため、機構を簡便化できる。なお、ロックピストン７１の付勢部材として、コイルスプリング以外の弾性部材、例えば板ばね等を用いてもよい。
ロックピストン７１の先端（係合部714）は、略円錐台の形状を有し、Ｘ軸負方向（係合凹部730）に向かって小径となるように設けられているため、係合凹部730に係合しやすい。係合凹部730も、Ｘ軸正方向側の開口に向かって大径となるように設けられているため、係合部714が係合しやすい。よって、ロックが円滑に行われる。
また、係合部714及び係合凹部730はともにテーパ面（傾斜面）を有している。そして、図３の第１ストッパ部による相対回転規制位置で、係合凹部730の軸心は、係合部714の軸心に対して、反時計回り方向（第１シュー１１の側）へ周方向に僅かにオフセットしている。このため、ロック時にロックピストン７１が係合凹部730に挿入されると、両者の傾斜面同士は、時計回り方向側で互いに接触し、このとき第１ベーン６１を反時計回り方向（第１シュー１１の側）に押し付ける分力が発生する（以下、これをクサビ効果という。）。よって、ロックピストン７１が係合凹部730に係合すると、第１ベーン６１が第１シュー１１に押し付けられるため、より確実に、ベーン部材６を相対回転規制位置（初期位置である最遅角位置）に固定することができる。なお、両傾斜面が接触するための構成として、軸心をオフセットさせる以外に、係合部714や係合凹部730の形状を適宜変化させる等してもよい。本実施例１のように軸心をオフセットさせた場合、構成が簡便である。また、係合時に上記分力を発生させる傾斜面を、係合部714もしくは係合凹部730のどちらか一方のみに設けることとしてもよい。この場合も、クサビ効果を得ることができる。本実施例１のように両方に傾斜面を設けた場合、押し付け力を効果的に得つつ、摩耗を低減できる。
なお、本実施例１では、ロックピストン７１に流体圧が作用することによりロックピストン７１が係合凹部730から退出し、ロックが解除されることとしたが、他の構成により解除機構を構成してもよい。本実施例１のように、作動室に供給される作動油の圧力によってロックが解除される構成とした場合、装置１の作動油圧をそのまま用いてロック解除を行うため、ロック解除動作のための特別なアクチュエータを必要とせず、機構を簡便化できる。
また、背圧逃し部により、装置１の作動時、ロックピストン７１は背圧室７２内の圧力の影響をあまり受けずに円滑に移動する。すなわち、係合部714が係合凹部730から離脱してロックピストン７１がＸ軸正方向側へ移動し、背圧室７２の容積が縮小しようとする際、背圧室７２における空気は、背圧逃し部を介して装置外部の低圧空間へと伝わる。よって、背圧室７２内は低圧に維持される。また、背圧室７２内には、背圧室７２の周囲の隙間から漏出してきた作動油が溜まる。この油も、背圧逃し部を介して装置外へ排出される。よって、背圧室７２の容積が縮小しようとする際、空気や油によりこれが妨げられることなく、背圧が開放される。したがって、ベーン部材６の全ての相対回転範囲で、ロックピストン７１の良好な作動（摺動用孔７０における摺動）が確保され、ロック解除が円滑に行われる。
なお、進角側と遅角側どちらか一方のみの作動油圧によりロックを解除する構成としてもよい。例えば、連通孔７５を省略し、進角室Ａ１（第１溝515）の油圧が第２受圧室７８に供給されるときにのみロックピストン７１が解除状態となるようにしてもよい。本実施例１では、装置１の作動時、進角側と遅角側いずれか一方に油圧が導かれるときは常にロックピストン７１が解除状態に保持される。すなわち、機関の状態に応じて、第１受圧室７７に遅角側の油圧が、第２受圧室７８に進角側の油圧がそれぞれ導かれ、これら両油圧により、コイルスプリング７４の付勢力に抗してロックピストン７１が解除方向に作動する。よって、ベーン部材６が進角方向又は遅角方向に回動するたびに係合・解除が繰り返されることが抑制されるため、装置１の作動を円滑化できるだけでなく、ロックピストン７１の作動回数が低減され、これにより装置１の耐久性を向上できる。
具体的には、摺動用孔７０を異径の（段付きの）シリンダとし、これに対応してロックピストン７１に大径部712と小径部711を設け、ロックピストン７１を異径の（段付きの）ピンとしている。そして、摺動用孔７０の小径部701の内周に小径部711が、大径部702の内周に大径部712が、それぞれ摺動自在に設けられている。これにより、摺動用孔７０内で、第１受圧室７７が画成されている。このように、異径の（段付きの）シリンダとピンを用いることで、第１受圧室７７と第２受圧室７８とを別々に液密に設けることが簡便に達成され、ロックピストン７１に対して進角室Ａ１と遅角室Ｒ１からの油圧力を別々に作用させる構成を容易に実現できる。なお、シリンダ（摺動用孔７０）とロックピストン７１の形状や、油路７５や溝７６の構成を適宜調整して、第１、第２受圧室７７，７８を任意の形状としたり任意の位置に設けたりしてもよい。また、第１受圧室７７に進角室Ａ１の油圧が導かれ、第２受圧室７８に遅角室Ｒ１の油圧が導かれるように構成してもよい。換言すると、連通溝７６を（連通孔７５と同様の）孔により構成し、連通孔７５を（連通溝７６と同様の）溝により構成してもよい。本実施例１では、第２溝111を連通溝７６と周方向で対向させるとともに、連通溝７６を介して第２受圧室７８と連通させるようにしたため、第２溝111のＸ軸方向寸法を連通溝７６の開口分だけに抑制し、これにより後述のようにシール溝117周囲の強度低下を抑制している。
【００２９】
（位置決め手段の作用）
装置１の各構成部材を組み付ける際には、位置決め手段により、ハウジング本体１０に対するリアプレート９の回転位置、すなわちハウジング本体１０とリアプレート９との周方向位置決めを行う。リアプレート９の凸部９７をハウジング本体１０の凹部116に嵌合することにより、リアプレート９に対するハウジング本体１０の回転位置が調整され、両者の周方向位置決めが行われる。凸部９７と凹部116の寸法は、凸部９７が凹部116に嵌合した状態で、ハウジング本体１０とリアプレート９の周方向のガタが発生しない寸法にそれぞれ設定されている。この位置決めにより、リアプレート９の雌ねじ部（ボルト孔）９１〜９５がハウジング本体１０のボルト孔110〜150とそれぞれ略同軸上となる。また、第１ベーン６１（平面部614）が第１シュー１１（平面部113）に当接した状態で、係合凹部730が摺動用孔７０（ロックピストン７１）に対して（僅かにオフセットしつつ）略同軸上となる。換言すると、凹部116と凸部９７は、ロックピストン７１と係合凹部730との周方向相対位置を調整し、決定するための位置決め手段を構成している。これによりロックピストン７１と係合凹部730とが正確に位置決めされるため、上記クサビ効果を含め、ロックピストン７１の円滑な係合作用が得られる。
具体的には、位置決め手段（凹部116）が設けられたシュー１１と当接するベーン６１にロックピストン７１を設けた。よって、係合凹部730は上記シュー１１の近傍に設けられることになり、位置決め手段（凹部116及びこれに嵌合するリアプレート９側の凸部９７）は、係合凹部730と近接した位置に設けられることになる。このため、他のシュー１２〜１５に位置決め手段を設けた場合と比べ、係合凹部730に対して上記シュー１１（に当接するベーン６１におけるロックピストン７１）をより正確に位置決めすることができる。したがって、ロックピストン７１のより円滑な係合作用が得られる。例えば、クサビ効果をより確実に得ることができる。
なお、位置決め手段として、ハウジング本体１０（シュー１１）に凸部を設け、リアプレート９に凹部を設けることとしてもよい。また、本実施例１のように孔にピンを挿入設置して位置決め凸部を構成するほか、治具を用いることとしてもよく、この場合、位置決め用凸部（ピン）を省略して装置をより軽量化することが可能である。例えば、リアプレート９に凸部９７の代わりに凹部（ないし孔）を設け、治具をリアプレートの上記凹部（ないし孔）とハウジング本体の凹部116とに嵌合することで位置決めを行ってもよい。
また、装置１を機関に取付ける際には、一体に組み付けられたユニットをカムシャフト３に取り付ける。まず、カムシャフト３の端部３０（挿通部301）を、Ｘ軸負方向側から、上記ユニットのハウジングＨＳＧに形成された挿通孔９０に挿通するとともに、ハウジングＨＳＧ内に収容されたベーン部材６のカムシャフト挿通孔601に挿通・設置する。このとき、位置決め手段を用いて、カムシャフト３に対するベーン部材６の周方向位置決めを行う。すなわち、カムシャフト挿通孔601の底面には孔603が設けられている。また、カムシャフト端面300には１つの凸部が設けられている。端部３０をカムシャフト挿通孔601に挿入・設置する際、上記凸部を孔603に嵌合させつつ、端部３０を、その端面300がカムシャフト挿通孔601の底面に当接するまで、挿入する。通路502又は通路512のカムシャフト端面300における開口部は、端面300がカムシャフト挿通孔601の底面に当接することで塞がれる。このとき、上記凸部の嵌合により、ベーン部材６とカムシャフト３の相対回転が拘束され、回転方向（周方向）の相対位置決めが行われる。すなわち、上記凸部と位置決め孔603は、装置１をカムシャフト３に取り付ける際、カムシャフト３に対するベーン部材６の回転位置を調整し、決定するための位置決め手段を構成している。これにより、クランクシャフト（ハウジングＨＳＧ）に対するカムシャフト３（ベーン部材６）の初期位相が設定される。
なお、カムシャフト側の凸部は、端面300に設けられた軸方向通路502,512のいずれかの開口部にピン等を挿入設置することで設けることとしてもよい。また、位置決め孔603はそこに凸部を嵌合して周方向の相対回転を拘束できる形状であればよく、孔602に連続した半長円状に限らない。また、ベーン部材６の側に凸部を設け、カムシャフト端部３０の側にこれと嵌合する凹部を設けることとしてもよい。
なお、装置１ではフロントプレート８に大径孔８０を設けているため、カムボルト３１の締結が容易である。すなわち、組み立てられた装置１のユニットをカムシャフト３に取り付ければ、ハウジングＨＳＧのＸ軸正方向側（フロントプレート８側）に、大径孔８０によって、開口部ができる。この開口部からカムボルト３１を挿入して回転させるだけで、ベーン部材６をカムシャフト３に締結固定することが可能である。よって、カムシャフト３への装置１の取り付けを容易化できる。
【００３０】
（ストッパ部の構成による作用）
第１ストッパ部を構成する第１ベーン６１（の根元部分）は他のベーン６２〜６５（の根元部分）に対して周方向の幅が広く厚い。このように、複数のベーン６１〜６５のうち少なくとも一枚は幅広のベーン６１とすることで、ロック機構７をベーン部材６（ベーン６１）に設けることを容易にしつつ、この幅広であり剛性が高いベーン６１をシュー１１と当接させて、ベーン部材６の一方向側の相対回転を規制するようにした。よって、上記当接に対するベーン６１の固定強度を担保しつつ、第１ストッパ部を簡便に設けることができる。また、他方向側の相対回転を規制する第２ストッパ部も、幅広の第１ベーン６１により構成されている。よって、相対回転の両方向でストッパ部として用いる幅広ベーンを共通化することで、幅広部材を少なくし、スペースを省略することができる。また、第１ベーン６１のように周方向寸法が幅広に設けられていない他のベーン６２〜６５については、ロータ６０に対するベーン６１〜６５の固定強度が不足するおそれが高い。本実施例１では、上記両方向の回転規制時に、他のベーン６２〜６５はシュー１１〜１５と接触しないように構成されていることで、接触による力の作用を回避し、これら薄肉のベーン６２〜６５の固定強度（耐久性）をも向上することができる。
よって、相対回動を規制するための強度を十分に得つつ、ベーン部材６の耐久性を向上できる。
なお、相対回転を規制する構成として、他のベーン６２〜６５とシュー１１〜１５のいずれか１組、又は複数組を当接させ、この当接部により第１、第２ストッパ部を構成することとしてもよい。また、この当接部を構成するベーンを、第１ベーン６１と同様に幅広に形成して剛性を高めることとしてもよい。
また、本実施例１のように、シュー１１にベーン６１自体が接触するように設けることで、ベーン６１の周方向側面に突出部を設けてこれをシュー１１に接触させた場合と異なり、ベーン部材６の相対回転角度範囲をより大きく確保することが可能である。
【００３１】
（材料及び成形方法による作用）
本実施例１では、硬度が比較的高い鉄系金属材料によって各構成部材６，８〜１０を成形しているため、各部材６，８〜１０の肉厚を比較的薄く設けることが可能である。これにより、硬度が比較的低い材料（例えばアルミ系金属材料）により各部材６，８〜１０を成形した場合に比べ、必要な強度を確保しつつ装置１のＸ軸方向寸法や径方向寸法を低減できる。
封止部材（フロントプレート８及びリアプレート９）は、硬度が高い材料である鉄系金属材料によって成形されている。よって、ボルトｂ１〜ｂ５の座面として機能するフロントプレート８の強度を確保し、かつリアプレート９に設けられたボルト孔（雌ねじ９１〜９５）の強度を確保して、装置１の耐久性を向上することができる。また、封止部材８，９は、耐摩耗性が高い材料である鉄系金属材料によって成形されている。よって、封止部材８，９（の軸方向端面）におけるベーン部材６との摺動部の耐久性を確保することができる。また、フロントプレート８のＸ軸負方向側の面にロック機構７のコイルスプリング７４が摺動すること等に起因する摩耗を抑制できる。なお、耐摩耗性や硬度が高い材料として、鉄系金属材料以外の金属材料、例えばマグネシウム等を用いてもよいし、金属材料以外の材料、例えばセラミック等を用いてもよい。
本実施例１では、構造が比較的簡単なフロントプレート８を、鋼材のプレス加工により成形することとしたが、他の材料（例えばアルミ系金属材料）や方法により成形してもよい。例えば、リアプレート９等と同様の粉末冶金法（焼結工法）のほか、鍛造や鋳造等によりフロントプレート８を成形することとしてもよい。ハウジング本体１０及びリアプレート９の材料や加工法も特に限定されず、他の金属材料の鋳造や鍛造、例えばアルミ系金属材料の押出成形によって形成してもよい。
ハウジング本体１０及びベーン部材６は、高硬度の材料である鉄系金属材料によって成形されている。また、ハウジング本体１０は熱処理が施されることで高硬度化されている。よって、ストッパ部として機能するベーン６１やシュー１１，１２の剛性を高めて、装置１の耐久性をより向上することができる。
なお、ベーン部材６の材料は特に限定されず、鉄系金属材料のほか、アルミ系金属材料を用いることも可能である。ベーン部材６の成形方法は粉末冶金法に限られず、例えば押出成形によりベーン部材６を一体に型成形してもよいし、鋳造や鍛造により一体成形してもよい。また、ロータ６０とベーン６１〜６５を一体成形せず、別部材としてもよい。本実施例１では、ロータ６０とベーン６１〜６５は一体に成形されるため、部品点数を削減できるとともに、加工や組付けのコストを低減できる。具体的には、これらは一体に型成形されるため、加工がより容易である。また、本実施例１では、ベーン部材６は鉄系金属材料により成形されるため、ロックピストン７１が摺動することに起因する摺動用孔７０の摩耗を抑制できる。また、焼結により成形されるため、摺動用孔７０における無数の微細孔には潤滑油が長時間滞留する。よって、機関を長時間（例えば数日〜数ヶ月）運転せず、その間、装置１を使用しなかった後、機関を再始動させたときに、装置１が作動してロックピストン７１の大径部712の後端角部と摺動用孔７０の内周面とが当接した場合でも、摺動用孔７０に潤滑油が保持されているため、摩耗を抑制することができる。すなわち、装置１では、焼結金属の形状特性を利用し、これに潤滑油保持機能を持たせることで、摩耗低減効果を更に向上させている。
また、ロックピストン７１とスリーブ７３は、耐磨耗性の高い材料、具体的には鉄系金属材料で作られている。よって、ロックピストン７１と係合凹部730（係合部714に摺接する傾斜面）の硬度を確保でき、特に摩耗を効果的に低減できる。したがって、ロックピストン７１の作動悪化をより効果的に抑制できる。なお、係合凹部730を、スリーブ７３により形成せず、リアプレート９に直接設けることとしてもよい。この場合、リアプレート９に係合凹部730を切削加工等により成形することとしてもよい。本実施例１では、スリーブ７３は、リアプレート９とは別部材で構成されているため、係合凹部730の形状や材質等を、ロックピストン７１の係脱（係合及び解除）に適したものに調整することが容易であると共に、上記係脱に際してリアプレート９が摩耗したり拗れたりすることを抑制できる。すなわち、耐磨耗性に特に適した材料を選択することができ、また傾斜面の加工精度を向上できる等の利点を有している。
【００３２】
（遅角側給排通路の構成による作用）
遅角油孔505〜509は、ベーン６１〜６５に周方向で隣接して設けられ、それぞれベーン６１〜６５の時計回り方向側の根元に開口し、遅角室Ｒ１〜Ｒ５に連通する。よって、遅角油孔505〜509が開口する作動室（遅角室Ｒ）の容積が小さくなる方向（進角側）にベーン部材６が相対回転し、ベーン６１〜６５がそれぞれシュー１２〜１５，１１に近づいても、遅角油孔505〜509の開口は、シュー１２〜１５，１１の先端部によって塞がれにくく、開口状態を保つことが容易である。
具体的には、各孔505〜509の上記開口は、それぞれ可能な限り各ベーン６１〜６５に近接するように配置されており、孔506〜509は、ロータ６０の外周面600だけでなく、部分的に各ベーン６２〜６５の周方向側面にも開口する。本実施例１ではベーン６１〜６５とロータ６０が一体に形成されているため、このように開口させることが容易である。また孔505は、第１ベーン６１の切り欠き部618に開口する。よって、進角方向にベーン部材６が相対回転しても、各孔505〜509の遅角室Ｒへの開口がシュー先端部によって塞がれる範囲を抑制する（開口面積を増大する）ことが可能である。したがって、ベーン部材６の全相対回転範囲で、孔505〜509を経由した各遅角室Ｒへの作動油の給排通路が確保され、作動油が複数の遅角室Ｒに導入され易くなり、装置１の制御性を担保することができる。特に、最大相対回転位置（最進角位置）で、ベーン部材６を（遅角側へ）相対回転させ始めるときに必要な作動油を円滑に供給できる。換言すると、制御性を担保しつつ、ベーン部材６の相対回転範囲を拡大することを容易化している。
なお、孔505〜509を、Ｘ軸正方向側から見て本実施例１と反対側に傾けてもよいし、回転軸Ｏを通る径方向直線上に設けてもよい。孔505〜509の形状は、直線状に限定されず、例えば折れ曲がっていてもよい。本実施例１では、孔505〜509は直線的であるため、成形が比較的容易である。また、孔505〜509の代わりにベーン部材の端面に溝を設けることで遅角側の給排通路を形成することとしてもよい。
【００３３】
（進角側給排路の構成による作用）
ベーン部材６の内部に貫通孔を形成することによってではなく、ハウジングＨＳＧ（リアプレート９）の軸方向端面に凹溝（第１溝515〜519）を設け、これに対向するベーン部材６の軸方向端面（ロータ６０のＸ軸負方向端面）により凹溝（第１溝515〜519）を覆うことで、一方の作動室（進角室Ａ１〜Ａ５）への給排通路を構成することとした。よって、ベーン部材６の軸方向寸法の短縮化に有利であり、装置１を軸方向に小型化することが可能である。
また、各進角室Ａ１〜Ａ５への作動油の複数の給排通路が、ハウジングＨＳＧに凹溝（第１溝515〜519）として形成されるため、例えば複数の孔を個別にベーン部材６に貫通形成し、これを給排通路とした場合とは異なり、ドリル加工する手間や工数を削減し、加工時間を短縮することが可能である。すなわち、給排通路を設ける際、ハウジングＨＳＧ（リアプレート９）の端面に第１溝515〜519を成形するだけでよいため、成形が容易であり、製造コストを低減できる。
ここで、ハウジングＨＳＧは、その軸方向において少なくともカムシャフト３の側（Ｘ軸負方向側）に開口部を有するハウジング本体１０と、この開口部を封止するとともにカムシャフト３が挿通する貫通穴（挿通孔９０）が設けられたリアプレート９とを備えており、第１溝515〜519はリアプレート９（のＸ軸正方向端面）に設けられている。よって、例えば有底筒型のハウジング部材の内側の軸方向底面に第１溝515〜519を設けた場合に比べ、金型によって第１溝515〜519を成形することが容易である。また、リアプレート９において第１溝515〜519を形成する範囲が挿通孔９０の分だけ小さくなり、粗材状態で、金型により挿通孔９０とともに第１溝515〜519を成形する際、成形（型出し）が容易である。なお、リアプレート９の型成形後に第１溝515〜519を切削加工等により形成することとしてもよい。本実施例１のように、リアプレート９を焼結工法により型成形する際、同時に第１溝515〜519を成形することで、各溝515〜519を個別に切削加工する手間や工数を削減し、加工時間を短縮することが可能である。
また、雌ねじ部９１〜９５や係合凹部730を形成する（スリーブ７３を設置する）ためにもともと厚肉にならざるを得ないリアプレート９に第１溝515〜519を設けたため、装置１の軸方向寸法をより効果的に小型化することが可能となる。
また、リアプレート９は焼結金属によって成形されており、第１溝515〜519は、リアプレート９を型成形する際に同時に成形される。よって、切削加工等に比べて、第１溝515〜519の成形が容易である。
なお、第１溝515〜519を、Ｘ軸正方向側から見て本実施例１と反対側に傾けてもよいし、回転軸Ｏを通る径方向直線上に設けてもよい。また、第１溝515〜519の形状は、直線状に限定されず、例えば折れ曲がっていても曲線状でもよい。本実施例１では、第１溝515〜519は直線的であるため、成形が比較的容易である。
ここで、第１溝515〜519が設けられたリアプレート９のＸ軸方向寸法は、フロントプレート８のＸ軸方向寸法よりも大きく設定されている（Ｘ軸方向に厚く形成されている）。よって、第１溝515〜519が形成される部位（溝周囲）の肉厚を厚くして強度を向上することができる。
また、ベーン部材６の各ベーン６１〜６５の先端面とハウジング本体１０の内周面との間、及びベーン部材６のロータ６０の外周面600とハウジング本体１０の各シュー１１〜１５の先端面との間には、若干の径方向隙間が設けられている。上記径方向隙間はシール部材Ｓ１〜Ｓ５，612〜652により埋められるとともに、それらのシール本体118〜158等を押圧する付勢手段（板バネ）119〜159等が弾性変形することにより、ベーン部材６は、ハウジングＨＳＧに対して、上記隙間内で径方向に若干変位可能に設けられている。一方、リアプレート９の挿通孔９０の内周とカムシャフト３の外周との間の隙間は、ベーン部材６の上記径方向に変位可能な寸法（上記径方向隙間）よりも小さく設けられている。よって、挿通孔９０は、リアプレート９（ハウジングＨＳＧ）に対するカムシャフト３（ベーン部材６）の径方向位置決めを行うとともに、カムシャフト３に対する装置１の軸受けとして機能する。ここで、上記のように、第１溝515〜519が設けられるリアプレート９は、フロントプレート８よりも肉厚（Ｘ軸方向寸法）が大きく設けられている。これにより、上記軸受け（挿通孔９０の周囲）のＸ軸方向幅を比較的大きくして、上記軸受け機能を向上することが可能になっている。
【００３４】
（第１溝の配置による作用）
従来、クランクシャフトから回転が伝達され、内周側に突出する複数のシュー（仕切り部材）によって複数の収容室が画成されたハウジング部材と、カムシャフトに固定され、ハウジング部材内に相対回転可能に設けられるとともに、外周側に突出した複数のベーンによって各収容室を進角作動室と遅角作動室に画成するベーン部材と、を備え、これらの作動室に作動油を給排することで、ハウジング部材に対するベーン部材の回転角、すなわちクランクシャフトとカムシャフトの相対回転位相を変換する、いわゆるベーン式の内燃機関のバルブタイミング制御装置において、作動室に作動流体を給排するための溝をハウジング部材の内周の軸方向端面に設けたものが知られている（以下、これを従来装置という。）。
作動室への上記溝の開口が塞がれて作動流体の給排量が減少すると、ベーン部材を速やかに相対回転させることが困難となり、バルブタイミングを応答性良く制御できない。このため、上記溝は、ベーンがシューに最も近づいたときにもベーンにより塞がれずに作動室に開口させる必要がある。（例えば、ベーンやシューの数を増やした場合、装置の大型化を抑制しつつベーンの受圧面積を増大可能であるため有利であるが、この場合、ベーンにより上記溝が塞がれる可能性も増大する。）よって、従来装置では、ベーン部材の相対変換角を向上しつつ作動流体の給排量を確保するため、シューの近傍に上記溝が開口するように配置している。また、ベーン部材の最大相対回転位置を規制するため、１つのベーンをシューと当接させるように構成するとともに、上記ベーンとシューとの間で画成される作動室への上記溝の開口が上記ベーンにより塞がれないようにするため、上記ベーンの外周側を突出させてシューと当接させるとともに上記ベーンの内周側をシューと離間させることで、作動室への上記溝の開口を確保している。
しかし、従来装置では、シューと当接するベーンの外周側を内周側に対して周方向に突出させる必要があるため、その分だけ重量を軽減できず、また装置の小型化を図れない。また、ベーン部材の相対回転角の範囲、すなわち装置の変換角を、上記突出分だけ拡大することができない。
これに対し、本実施例１の装置１は、ハウジングＨＳＧ（ハウジング部材）として、複数のシュー１１〜１５を備えたハウジング本体１０と、ハウジング本体１０の少なくともＸ軸負方向端（軸方向一端）を封止するリアプレート９（封止部材）とを有し、進角室Ａ１〜Ａ５（作動室）に作動油（作動流体）を給排するための第１溝515〜519をリアプレート９のＸ軸正方向端面（軸方向一端面）に設けるとともに、第１溝515〜519が周方向で部分的にシュー１１〜１５と重なるように、ハウジング本体１０にリアプレート９を設置している。換言すると、リアプレート９においてシュー１１〜１５と対向する面（上記軸方向一端面において軸方向でシュー１１〜１５と対向する部位）に第１溝515〜519を設けている。
よって、シュー１１〜１５とともに進角室Ａ１〜Ａ５を画成するベーン６１〜６５から第１溝515〜519までの周方向距離、具体的には進角室Ａ１〜Ａ５に面するベーン６１〜６５の周方向側面と、このベーン６１〜６５の周方向側面から周方向で最も近い第１溝515〜519の（時計回方向）縁部との間の周方向距離が拡大され、これにより、ベーン６１〜６５がシュー１１〜１５に最も近づいたときにも、第１溝515〜519がベーン６１〜６５により塞がれずに作動室に開口しやすいようにしている。すなわち、第１溝515〜519をシュー１１〜１５と重ねて配置しない場合には、第１溝515〜519（の反時計回り方向縁部）とシュー１１〜１５との間に周方向隙間ができる。ベーン６１〜６５（の反時計回り方向縁部）がこの周方向隙間と重なるまで回転すると、第１溝515〜519が完全にベーン６１〜６５によって覆われ、その開口が塞がれてしまうおそれがある。これに対し、第１溝515〜519をシュー１１〜１５と重ねて配置すれば、両者の間に上記周方向隙間は生じないため、ベーン６１〜６５がシュー１１〜１５に最も近づいても（ベーン６１〜６５とシュー１１〜１５が面同士で当接しない限り）第１溝515〜519がベーン６１〜６５によって完全に覆われず、第１溝515〜519の進角室Ａ１〜Ａ５内への開口を確保することが可能となる。換言すると、作動室への第１溝515〜519の開口を確保しつつ、変換角を拡大することが可能となる。なお、複数の第１溝515〜519の１つ以上をシュー１１〜１５と重ねて配置すれば、少なくともシューと重ねた上記第１溝については、その開口がベーン６１〜６５により完全に塞がれにくくすることできる。このため、他の第１溝をシュー１１〜１５と重ねて配置せず、変換角度を拡大した際に最大相対回転位置で上記他の第１溝の開口がベーン６１〜６５により完全に塞がれるように構成した場合でも、作動室への作動油の供給量の総量は減少するものの、上記シューと重ねた第１溝の開口により装置１の制御性を最低限担保できるだけの作動油の供給量（作動油圧）を確保できれば、制御性を過度に損なわずに、変換角度を拡大することが可能である。本実施例１では、第１溝515〜519は、リアプレート９において、全てのシュー１１〜１５との対向面にそれぞれ設けられている。換言すると、複数の第１溝515〜519は全て、それぞれシュー１１〜１５とＸ軸方向で対向する部分を有し、周方向でシュー１１〜１５と部分的に重なるように設けられている。よって、全ての第１溝515〜519の開口がベーン６１〜６５により塞がれにくくしてバルブタイミング制御の応答性低下を抑制しつつ、変換角度を拡大することが、より容易である。
また、第１溝515〜519は、周方向でシール溝117〜157と重ならないように配置されている。よって、第１溝515〜519とシール溝117〜157との連通が抑制されるため、第１溝515〜519内の作動油圧がシール部材Ｓ１〜Ｓ５に作用してシール部材Ｓ１〜Ｓ５の機能が低下することを抑制できるとともに、第１溝515〜519を介した作動室への作動油の給排をより円滑に行うことが可能である。周方向でシール溝117〜157と重ならない範囲で、最大限シュー１１〜１５と重なるように第１溝515〜519を配置することで、上記のように、作動室への第１溝515〜519の開口を確保しやすくしつつ、変換角を拡大することを可能としている。
【００３５】
（第２溝による作用）
第１シュー１１においてＸ軸方向で第１溝515と対向する面に第２溝111を設け、この第２溝111を第１進角室Ａ１（作動室）に連通させた。具体的には、第２溝111を周方向でベーン６１と対向するシュー１１の面に開口させた。
よって、第１進角室Ａ１へ第１溝515から第２溝111を介して作動油を供給する通路が構成されることとなる。したがって、ベーン６１がシュー１１に最も近づくとき、ベーン６１とシュー１１との間の周方向隙間がほとんどなくなり、第１進角室Ａ１への第１溝515の開口がベーン６１によりほとんど完全に塞がれるような場合（例えば両者を面同士で当接させる場合）であっても、第１進角室Ａ１へは第２溝111を介して作動油が給排され、給排量の減少が抑制される。換言すると、第２溝111を第１進角室Ａ１（の一部）として機能させたような効果があり、ベーン６１に対して作動油の圧力が作用する面積を、第１進角室Ａ１への第２溝111の開口面積分だけ少なくとも確保できる。このため、バルブタイミング制御の応答性低下を抑制することができる。すなわち、例えばベーン６１の外周側を内周側に対して周方向に突出させて最大相対回転位置でベーン６１とシュー１１との間に周方向隙間を設けるようなことをしなくても、最大相対回転位置で、シュー１１とベーン６１により画成される第１進角室Ａ１への作動油の給排通路（ベーン６１における作動油の受圧面積）を確保できる。よって、第１進角室Ａ１に作動油を給排するため、上記シュー１１とベーン６１との間に周方向隙間を別途設け、第１溝515をこの周方向隙間に開口させる必要がない。このため、上記周方向隙間を省略して、これによりハウジングＨＳＧに対するベーン部材６の相対回転角度の範囲を最大限に大きくすることが可能となる。すなわち、変換角の拡大と、作動室への作動油の供給確保とを両立することができる。また、シュー１１とベーン６１との間に上記周方向隙間を設けるためにシュー１１又はベーン６１に当接用の突出部を設ける必要が無い。よって、突出部を省略できる分だけハウジングＨＳＧ又はベーン部材６の重量を軽減し、装置１の軽量化・小型化を図ることが可能となる。なお、突出部を全て省略するのではなく、部分的に省略する（周方向の突出量を減らす）こととしてもよい。本実施例１では、突出部を全て省略してベーン６１とシュー１１を面同士で当接させているため、上記効果を最大化できる。
このように、装置１の小型化・広角化を阻害せずに、給排通路の拡大・制御応答性の向上が可能である。
また、第１溝515は、リアプレート９（封止部材）の内周側から外周側へ延びるように設けられており、第２溝111も、シュー１１の内周側端からハウジング本体１０の外周側へ延びるように設けられている。よって、最大相対回転位置で、ベーン６１とシュー１１との間の周方向隙間がほとんどなくなり、第１進角室Ａ１への第１溝515の開口及び第１進角室Ａ１への第２溝111の開口がベーン６１によりほとんど完全に塞がれるような場合、第１溝515においてリアプレート９の内周側（カムシャフト３の側）から供給される作動油が、シュー１１の内周側端から第２溝111内に流入しやすい。したがって、第１溝515から第２溝111への作動油の供給が円滑になされるため、進角通路５１への作動油の供給開始後、ベーン６１に速やかに第２溝111内の作動油圧を作用させて、上記効果を向上できる。なお、第２溝111を、シュー１１の内周側端から延びるように設けず、シュー１１の内周側端と外周側端との間の適当な部位に第２溝111を設け、この部位で第１溝515と連通させてもよい。また、例えば、シュー１１に孔を貫通形成し、この貫通孔の一端が（第１進角室Ａ１に面する）シュー１１の側面に開口して進角室Ａ１と連通するとともに、他端が（リアプレート９に面する）シュー１１の側面に開口して第１溝515と連通するように構成してもよい。また、本実施例１では、シュー１１のＸ軸方向の一部分のみを切り欠いて第２溝111としたが、シュー１１のＸ軸方向全体を切り欠いて第２溝111を形成することとしてもよい。
なお、ハウジング本体１０は焼結金属によって成形されており、第２溝111は、ハウジング本体１０を型成形する際に同時に成形される。よって、切削加工等に比べて、第２溝111の成形が容易である。
ここで、第２溝111は、シュー１１の内周側端（先端部）からハウジング本体１０の外周側へ延びて設けられているため、シュー先端部においてシール溝117と第２溝111とが重なり、互いに連通状態となるおそれがある。これに対し、本実施例１では、シール溝117と連通しないように第２溝111を配置している。よって、第２溝111内の作動油がシール部材Ｓ１〜Ｓ５に作用してシール部材Ｓ１〜Ｓ５の機能が低下することを抑制できるとともに、第２溝111を介して進角室Ａ１の作動油の給排をより円滑に行うことが可能である。なお、本実施例１のように、シール部材Ｓ１〜Ｓ５として、（シュー１１〜１５及びロータ６０の軸方向長さだけ）軸方向に延びるシール面部を有し、シュー１１〜１５の先端面に設けられたシール溝117〜157内に設置されるシール本体118〜158と、シール本体118〜158（のシール面部）をシール溝117〜157から突出するようにロータ外周面600の側に付勢する付勢手段119〜159とによって構成されるものを用いた場合には、シール溝117と第２溝111が連通することによるシール部材の機能低下のおそれを軽減可能である。なぜなら、仮に第２溝111がシール溝117と連通した場合でも、第２溝111からの作動油がシール本体の側面を通ってシール溝117の底部（シール本体の裏側）に供給されると、シール本体をロータ外周面の側に付勢する油圧を発生させるため、シール機能が著しく低下することは抑制されるからである。なお、シール部材Ｓ１〜Ｓ５として、本実施例１で用いた以外のタイプも採用可能である。付勢手段119〜159として板バネ以外の弾性部材を用いたり、シール本体118〜158そのものを弾性変形させて付勢手段を省略したものを用いたりしてもよい。
具体的には、第２溝111は、回転軸方向において（すなわちＸ軸方向から見て）第１溝515の範囲内に含まれるように形成されている。これにより、第２溝111は、周方向でシュー１１と重なりつつ、シール溝117との間に所定の周方向距離を有することになる。よって、シール溝117と第２溝111が非連通状態となるだけでなく、シュー先端部におけるシール溝117と第２溝111の強度や成形性を向上することができる。すなわち、第１溝515は、周方向でシール溝117と重ならない最大範囲で設けることができる一方、第２溝111を、第１溝515と同様に、周方向でシール溝117と重ならない最大範囲で設けると、第２溝111とシール溝117との間の肉厚が確保されず、強度が不足するおそれがあり、また成形性の点で不利である。特に本実施例１では、ハウジング本体１０（シュー１１）を型により成形するため、第２溝111とシール溝117との間の部分の寸法が小さいと、成形不良が発生するおそれがある。例えば、焼結前の圧粉体を成形する際、金型内において上記部分に粉が十分に行き渡らずにこの部分が欠けてしまうおそれがある。本実施例１では、第２溝111を、回転軸方向において第１溝515の範囲内に含まれるように形成することで、第２溝111とシール溝117との間の肉厚を確保することが可能となり、上記強度や成形性を向上できる。なお、強度や成形性の点で不都合がない程度に第２溝111とシール溝117との間の肉厚を確保できる限り、第２溝111を回転軸方向において（軸方向から見て）第１溝515と略同形状に形成することとしてもよく、この場合、第１溝515と第２溝111との連通を最大化できるため効率がよい。
本実施例１では、シュー１１の軸方向（Ｘ軸方向）全体ではなく、軸方向の一部分のみを第２溝111として切り欠いている。このため、軸方向で第２溝111が設けられていない範囲におけるシュー１１のシール溝117の周囲を厚肉として、強度低下をより抑制することが可能である。なお、強度を確保できる限り、第２溝111をシュー１１のＸ軸方向全範囲に形成することとしてもよい。この場合、シュー１１の周方向側面における第２溝111の開口面積を増大可能である。
【００３６】
（第２溝と位置決め手段との関係による作用）
本実施例１では、リアプレート９（封止部材）に対するシュー１１（ハウジング本体１０）の周方向位置を決める凹部116（位置決め手段）が設けられており、凹部116は、ハウジング本体１０において、第２溝111が形成されるシュー１１の外周側に設けられている。よって、簡便に位置決めを実現しつつ、装置１を小型化することが可能となる。すなわち、第２溝111が形成されるシュー１１を、第２溝111の周囲の強度を確保できる分だけ周方向で幅広に設けることが有利である。このように幅広に設けたシュー１１に凹部116を設けることで、他のシュー１２〜１５に位置決め手段（凹部）を設けて当該他のシュー１２〜１５を幅広にした場合に比べ、スペースを節約でき、これにより装置１を小型化することが可能となる。
【００３７】
（第２溝とロック機構との関係による作用）
本実施例１のように、ベーン６１にロックピストン７１を設置し、リアプレート９（封止部材）においてシュー１１に周方向で隣接する位置に係合凹部730（ロック穴）を設けた場合、リアプレート９において係合凹部730と（シュー１１近傍の）第１溝515との間の周方向距離（肉厚）が小さくなり、リアプレート９における係合凹部730の成形性や周囲の強度が低下するおそれがある。特に、本実施例１では、嵌合孔９６にスリーブ７３を圧入により嵌合させるため、圧入による嵌合孔９６の周囲の変形のおそれが高くなる。なお、係合凹部730を切削加工等によりリアプレート９に直接形成する場合も、第１溝515との位置関係により、成形性や強度低下のおそれがある。これに対し、本実施例１では、シュー１１に第２溝111を設けたため、第１溝515から進角室Ａ１に作動油を（直接給排するのではなく）第２溝111を経由して給排することが可能である。よって、第２溝111により進角室Ａ１への給排通路を確保しつつ、進角室Ａ１への第１溝515の開口面積を縮小することが可能であり、この第１溝515の開口面積の縮小により、係合凹部730（嵌合孔９６）の周囲の肉厚を増大している。換言すると、第１溝515と係合凹部730（嵌合孔９６）との間には、これら溝ないし凹部の強度や成形性の観点から、所定の肉厚（周方向寸法）を確保することが好ましいところ、本実施例１では、第１溝515の係合凹部730側部分を削減し、第１溝515と係合凹部730（嵌合孔９６）との間の距離を増大している。よって、第１溝515と係合凹部730（嵌合孔９６）との干渉を回避して両者間に所定の肉厚を確保することが容易である。したがって、例えば、嵌合孔９６にスリーブ７３を圧入しても、圧入に耐えるだけの強度を確保することが可能であり、これにより装置１の耐久性を向上するとともにロックピストン７１の係合作用を向上し、ロック機構７の作動をより確実なものにすることができる。また、係合凹部730（ベーン部材６の初期位置）を、シュー１１にできるだけ近い周方向位置に設けることが可能になり、初期位置を設定する範囲を最大化できる。
具体的には、進角室Ａ１への第１溝515の開口面積を略ゼロとしている。換言すると、Ｘ軸方向から見て、第１溝515を、シュー１１と重なる位置にのみ設け、進角室Ａ１と重なる位置には設けていない。これにより、係合凹部730（嵌合孔９６）と第１溝515との間の距離、換言すると係合凹部730（嵌合孔９６）の周囲の肉厚を最大としている。なお、第１溝515は、リアプレート９において、シュー１１との対向面に形成された部分があればよく、上記対向面以外に（例えば進角室Ａ１に面して）形成されていてもよい。すなわち、上記強度や成形性を担保できる範囲で、進角室Ａ１へ第１溝515を部分的に開口させることとしてもよい。
【００３８】
（第２溝と第１ストッパ部との関係による作用）
本実施例１では、ベーン６１が、少なくとも第２溝111が設けられたシュー１１に対して、第２溝111が設けられた部分において当接することで、相対回転位置が規制される。すなわち、第２溝111が設けられたシュー１１における（第２溝111が開口するとともに）ベーン６１と対向する周方向側面にベーン６１が当接することで、遅角側へのベーン部材６の最大相対回転位置、すなわち最遅角位置が規制される。
このように、ベーン６１とシュー１１が当接することで第１ストッパ部を構成した場合、第１ストッパ部による回転規制位置で、（第１ストッパ部を構成する）ベーン６１とシュー１１が面同士で当接して両者間の周方向隙間がなくなり、両者間で形成される作動室（進角室Ａ１）への第１溝515の開口がベーン６１により塞がれるおそれがある。
本実施例１では、上記回転規制位置でも、進角室Ａ１へは第２溝111を介して作動油が供給される。換言すると、ベーン６１に対する作動油圧の作用範囲（ベーン６１の受圧面積）が、少なくとも第２溝111の開口面積分だけは確保される。よって、作動油の供給開始後、進角室Ａ１においても、ベーン部材６を相対回転させるための作動油圧が速やかに発生し、これにより最大相対回転位置からの制御応答性を向上できる。
具体的には、第１溝515は、リアプレート９に内周側から外周側へ延びるように形成されており、第２溝111は、第１溝515に対向してシュー１１に形成され、シュー１１におけるベーン６１との対向面に開口する。よって、ハウジングＨＳＧとベーン部材６の相対回転が規制される際、ベーン６１とシュー１１が内周側で当接すると、ベーン６１と（周方向で）対向する第２溝111の開口部は、ベーン６１の上記当接によって閉じられる。すなわち、この回転規制位置で、ベーン６１とシュー１１は面同士で接触し、進角室Ａ１の内周側における容積は略ゼロとなる一方、第２溝111内の作動油の圧力が、上記開口部からベーン６１の側面に対して周方向に作用する。この作動油圧が、ベーン６１をシュー１１から離間させる力を発生する。
なお、同じ相対回転方向で互いに当接するベーンとシューの組を複数設けることにより、同方向におけるストッパ部を複数構成することとしてもよい。この場合、ベーンが当接するシューに第２溝を形成すれば上記作用を得ることができる。本実施例１では、複数のベーン６１〜６５のうち１枚のベーン６１のみがシュー１１と当接するように構成されるとともに、ベーン６１が当接するシュー１１のみに第２溝111が形成されており、上記当接の際、他のシュー１２〜１５とベーン６２〜６５との間で画成される進角室Ａ２〜Ａ５における第１溝516〜519は、ベーン６２〜６５とシュー１２〜１５との間の隙間に開口するように構成されている。よって、進角室Ａへの作動油の給排通路（ベーンの受圧面積）を確保するために、ベーン６１が当接する１つのシュー１１のみに第２溝111を形成すればよく、ベーン６２〜６５が当接しない他のシュー１２〜１５には第２溝を形成する必要がないため、装置１（ハウジング本体１０）の製作がより容易である。
【００３９】
（第２溝とロック機構とストッパ部との関係による作用）
本実施例１において、ロックピストン７１は、シュー１１と当接するベーン６１に設けられている。このため、ロックピストン７１を設置するベーンと、シュー１１と当接するベーンとを別々とした場合に比べ、装置１の強度を向上しつつ小型化を図ることが可能である。すなわち、ロックピストン７１を設けるベーン６１は、ロックピストン７１を収容するために、他のベーン６２〜６５よりも周方向で幅広（肉厚）に設けることが有利である。この幅広のベーン６１をシュー１１と当接させるようにすることで、ベーン６１の強度を確保しつつストッパ機能を実現できる。換言すると、シュー１１と当接させるベーン６１は、強度を確保するために周方向で幅広（肉厚）に設けることが好ましいところ、この幅広のベーン６１にロックピストン７１を収容することで、他のベーン６２〜６５を（ロックピストン設置用に）幅広にする必要をなくし、ベーン部材６の大型化を抑制している。
また、係合凹部730は、ロックピストン７１が設けられるベーン６１がシュー１１と当接するときにロックピストン７１が係合可能な位置に設けられている。すなわち、ベーン部材６の回転規制位置と作動の初期位置とが同じに設けられている。よって、ロック機構７によりベーン部材６を初期位置に保持するために、第１ストッパ部により相対回転を規制すれば足り、ベーン部材６の相対回転位置を初期位置に制御する必要が無い。したがって、装置１を簡素化できる。
さらに、ロックピストン７１が設置されたベーン６１には、ロックピストン７１の係合を解除するための油圧を供給する解除用回路として連通溝７６が設けられており、連通溝７６は、ベーン６１の周方向側面において第２溝111と周方向で対向する位置に開口している。よって、作動初期に、ベーン６１とシュー１１が当接した状態で、第１溝515を経由して第２溝111に供給される作動油は、作動油圧としてベーン６１に作用すると同時に、連通溝７６にも供給され、ロックピストン７１の係合を解除するための油圧を発生する。このため、進角通路５１への作動油の供給開始後、早期にロックピストン７１の係合を解除して、装置１の始動性（制御応答性）を向上することができる。
なお、ベーン６１の周方向側面における連通溝７６の開口位置は、第２溝111と周方向で対向して、ベーン６１とシュー１１の当接時に互いに連通する位置であればよく、例えばシュー１１の先端部（ベーン６１の根元部）に向かって偏倚していてもよい。
【００４０】
（第２溝と位置決め手段とストッパ部との関係による作用）
ハウジング本体１０において、（第２溝111が形成されるとともに）ベーン６１が当接するシュー１１の外周側には、リアプレート９（封止部材）に対してハウジング本体１０の周方向位置を決める位置決め手段として凹部116が設けられている。よって、簡便に位置決めを実現しつつ、装置１を小型化することが可能となる。すなわち、上記のように、第２溝111が形成されるシュー１１は、ベーン６１と当接しても強度を確保できるように幅広に設けることが有利である。このように幅広のシュー１１に凹部116を設けることで、他のシュー１２〜１５を（位置決め手段を設けるために）幅広にする必要をなくしており、これによりスペースを節約してハウジング本体１０の大型化を抑制している。
また、凹部116を設けるためのスペース（肉盛り部114）を確保するためにシュー１１がある程度幅広になること許容しつつ、この幅広になったシュー１１に第２溝111を形成している。すなわち、凹部116を設けるために幅広にならざるをえないスペース分を利用して第２溝111を形成することで、第２溝111の周囲の強度を向上するとともに、シール溝117と第２溝111との干渉を抑制している。
換言すると、本実施例１では、ロックピストン７１の外周（摺動孔７０の内周）の形に沿って第１ベーン６１の先端部を切り欠くことで切り欠き部615を設け、これにより第１ベーン６１の軽量化を図っている。また、切り欠き部615は、この切り欠き部615と対向するハウジング本体１０（シュー１１）の部位に肉盛り部114を設けることを可能にしている。換言すると、切り欠き部615は、第１ベーン６１の先端部と肉盛り部114との干渉を抑制して第１ベーン６１の平面部614と第１シュー１１の平面部113とが面同士で接触することを可能としている。
この肉盛り部114により、第１ベーン６１が第１シュー１１に当接する際に作用する力に対して、第１シュー１１の固定強度を向上している。すなわち、第１ベーン６１が第１シュー１１に当接しても強度の点で問題ないよう、第１シュー１１の根元部分における周方向での剛性を高めている。
そして、肉盛り部114は、第１シュー１１（の時計回り方向側）の外周側に、凹部116を設けるための肉厚を提供している。このように肉盛り部114の外周側にできるスペース（肉厚）を利用して凹部116を設けているため、肉盛り部114以外の他の部位に凹部116を設けた場合に比べ、第１シュー１１を（強度確保のため）必要以上に周方向幅広としなくてもよく、効率的である。
【００４１】
なお、上記各作用を得るための構成は本実施例１のものに限らず、例えば孔505〜509が進角室Ａ１〜Ａ５に開口し、第１溝515〜519が遅角室Ｒ１〜Ｒ５に開口することとしてもよい。また、孔505〜509を省略し、作動室への給排通路を第１溝515〜519による１系統のみとすることとしてもよい。この場合、カムシャフト３の作動油給排部から第１溝515〜519を介して進角室Ａ又は遅角室Ｒの一方のみに作動油を給排するように設けることで、ベーン部材６を相対回転させる。作動油が給排されない側の作動室には付勢部材（例えばコイルスプリング）を設置しておけば、初期位置にベーン部材６を付勢して戻すことができる。進角室Ａのみに作動油を給排することとした場合、フリクション（交番トルク）により、遅角側（従動側）の初期位置にベーン部材６が戻るため、遅角室Ｒには付勢部材を設置しないことも可能である。
【００４２】
［実施例１の効果］
以下、実施例１の内燃機関のバルブタイミング制御装置が奏する効果を列挙する。
（１）装置１は、内周側に突出する複数のシュー１１〜１５によって複数の収容室を形成するハウジング本体１０と、ハウジング本体１０の少なくとも回転軸方向一端（Ｘ軸負方向端）を封止する封止部材（リアプレート９）とを備えたハウジング部材（ハウジングＨＳＧ）と、ハウジング本体１０内に設けられ、それぞれの収容室内で外周側に突出した複数のベーン６１〜６５によって収容室を作動室（進角室Ａ１〜Ａ５）に隔成し、ハウジング部材と相対回転することによりバルブタイミングが変更されるベーン部材６と、それぞれの作動室と連通して作動流体（作動油）を給排する給排通路（第１溝515〜519及び第２溝111からなる進角側給排通路）とを備え、給排通路の少なくとも１つ（第１溝515及び第２溝111からなる通路）は、少なくともシュー１１におけるベーン６１との対向面に開口する。
よって、制御応答性の低下を抑制しつつ変換角を拡大することが可能であるとともに、装置１の軽量化・小型化を図ることができる。
なお、上記「隔成」とは「画成（区画形成）」と同義であり、シール部材によって作動室内の作動流体の漏出が抑制される状態のほか、画成された作動室間にシール部材が設けられず、作動室内から作動流体がある程度漏出可能な状態も含む。
具体的には、作動室は、進角作動室（進角室Ａ１〜Ａ５）及び遅角作動室（遅角室Ｒ１〜Ｒ５）を有する。換言すると、シュー１１〜１５によって形成される複数の作動室（収容室）は、ベーン６１〜６５によってそれぞれ進角作動室及び遅角作動室に画成される。給排通路（進角側給排通路515〜519,111、遅角側給排通路505〜509）は、進角作動室又は遅角作動室とそれぞれ連通して作動流体を給排する。なお、作動流体を給排通路からどちらか一方の作動室（進角作動室又は遅角作動室）のみに給排することとしてもよい。
【００４３】
（２）換言すると、内周側に突出する複数のシュー１１〜１５によって複数の収容室が画成されたハウジング本体１０と、ハウジング本体１０の少なくとも回転軸方向一端を封止する封止部材（リアプレート９）とを備えるとともに、クランクシャフトから回転が伝達されるハウジング部材（ハウジングＨＳＧ）と、カムシャフト３に固定され、ハウジング本体１０内に相対回転可能に設けられるとともに、外周側に突出した複数のベーン６１〜６５によってそれぞれの上記収容室を作動室（進角室Ａ１〜Ａ５）に画成するベーン部材６と、作動室とそれぞれ連通して作動流体を給排する複数の給排通路（第１溝515〜519及び第２溝111からなる進角側給排通路）とを備え、給排通路の少なくとも１つ（第１溝515及び第２溝111からなる通路）は、封止部材（リアプレート９）において少なくともシュー１１に対向する面（Ｘ軸正方向端面）に設けられた第１給排部（第１溝515）と、シュー１１において第１給排部に対向する面（Ｘ軸負方向端面）とベーン６１に対向する面（時計回り方向端面）とを連通する第２給排部（第２溝111）とによって構成される。
よって、上記（１）と同様の効果を得ることができる。なお、第１給排部は、溝に限らず、孔でもよい。
【００４４】
（３）換言すると、給排通路の少なくとも１つは、封止部材（リアプレート９）に形成された第１溝515と、第１溝515に対向してシュー１１に形成され、作動室（進角室Ａ１）に連通する第２溝111とによって構成される。
具体的には、給排通路の少なくとも１つは、封止部材（リアプレート９）において少なくともシュー１１と対向する面（Ｘ軸正方向端面）に設けられるとともにカムシャフト３の側の作動流体の給排部（環状溝514等）と連通する第１溝515と、シュー１１において第１溝515と対向する面（Ｘ軸負方向端面）に設けられるとともに作動室（進角室Ａ１）と連通する第２溝111とによって構成される。
よって、給排通路を溝により構成することで、成形がより容易であり、製造コストを低減できる。
より具体的には、第１溝515は、径方向に延びるように形成されている。なお、上記「径方向」とは「（封止部材の）内周側から外周側へ」と同義であり、回転軸Ｏを通る径方向直線の方向に限らず、上記径方向直線に対して傾いて延びる方向も含む。
【００４５】
（４）封止部材（リアプレート９）は焼結金属によって成形されており、第１溝515〜519は、封止部材（リアプレート９）を型成形する際に同時に成形される。
よって、切削加工等に比べて、第１溝515〜519の成形が容易である。
【００４６】
（５）ハウジング本体１０は焼結金属によって成形されており、第２溝111は、ハウジング本体１０を型成形する際に同時に成形される。
よって、切削加工等に比べて、第２溝111の成形が容易である。
【００４７】
（６）第１溝515〜519は、全てのシュー１１〜１５との対向面にそれぞれ設けられている。
よって、制御応答性の低下を抑制しつつ変換角を拡大することがより容易である。
【００４８】
（７）第１溝515は、内周側から外周側へ延びるように形成されている。第２溝111は、シュー１１の内周端から延びている。
よって、第１溝515と第２溝111との間の作動流体の流通を円滑化できる。
【００４９】
（８）シュー１１の内周部には、回転軸方向に延びるように形成されたシール溝117と、シール溝117内に配置されてベーン部材６（ロータ外周面600）と摺動するシール部材Ｓ１とを備え、第２給排部（第２溝111）とシール溝117は、非連通となっている。
よって、シール部材Ｓ１の機能低下を抑制できるとともに、第２給排部（第２溝111）を介した作動流体の給排をより円滑に行うことが可能である。
【００５０】
（９）第２溝111は、回転軸方向において第１溝515と同形状、又は、回転軸方向において第１溝515の範囲内に含まれるように形成されている。
よって、第２溝111とシール溝117との間の肉厚を確保することが可能となり、強度や成形性を向上できる。
【００５１】
（１０）ハウジング本体１０における第２給排部（第２溝111）が形成されるシュー１１の外周側には、封止部材（リアプレート９）に対して周方向の位置を決める位置決め手段（凹部116）が設けられている。
よって、装置１を小型化することが可能である。
具体的には、位置決め手段は、封止部材（リアプレート９）又はハウジング本体１０の一方（ハウジング本体１０）に設けられた位置決め凹部116と、他方（リアプレート９）に設けられた位置決め凸部９７とによって構成されている。
【００５２】
（１１）ベーン部材６には、封止部材（リアプレート９）に対して出没可能なロックピストン７１が設けられるとともに、封止部材（リアプレート９）には、ロックピストン７１が係合可能なロック穴（係合凹部730）が形成され、内燃機関の状態に応じて、ロックピストン７１をロック穴に係合又は解除させる。
よって、装置１の大型化を抑制しつつ、装置１を初期位置から作動させるためのロック機構７を簡便に設けることができる。
【００５３】
（１２）上記（１１）において、ベーン６１にロックピストン７１を設け、封止部材（リアプレート９）において、第２給排部（第２溝111）が設けられたシュー１１に周方向で隣接する位置にロック穴（係合凹部730）を設けた。
よって、封止部材（リアプレート９）における第１溝515とロック穴（係合凹部730）との間の部位の強度や、ロック穴の成形性を向上することが可能である。
【００５４】
（１３）上記（１２）において、ロック穴には、係合孔構成部材（スリーブ７３）が圧入される。
よって、ロック穴の周囲の肉厚を確保して、圧入に対する強度不足を抑制することが可能である。
【００５５】
（１４）給排通路の少なくとも１つ（第１溝515及び第２溝111からなる通路）は、少なくともシュー１１におけるベーン６１との対向面に開口し、開口部は、ベーン６１が当接することによって閉じられる。
換言すると、ベーン６１が、少なくとも第２給排部（第２溝111）が設けられたシュー１１と、第２給排部（第２溝111）が設けられた部分で当接することで、最進角位置又は最遅角位置が規制される。
よって、上記（１）と同様の効果を得つつ、最大相対回転位置からの制御応答性を向上できる。
【００５６】
（１５）具体的には、給排通路の少なくとも１つ（第１溝515及び第２溝111からなる通路）は、封止部材（リアプレート９）に内周側から外周側へ延びるように形成された第１溝515と、第１溝515に（Ｘ軸方向で）対向してシュー１１に形成され、ベーン６１とシュー１１が内周側で当接してハウジング部材（ハウジングＨＳＧ）とベーン部材６の相対回転が規制される際にベーン６１と（周方向で）対向する第２溝111とによって構成される。
よって、上記（１）（３）と同様の効果を得ることができる。
【００５７】
（１６）複数のベーン６１〜６５のうち１枚のベーン６１のみがシュー１１と当接するように構成されており、ベーン６１が当接するシュー１１のみに第２溝111が形成され、第１溝516〜519は、１枚のベーン６１がシュー１１と当接した際に、他のベーン６２〜６５とシュー１２〜１５との間の隙間に開口するように構成されている。
よって、装置１の製造を容易化できる。
【００５８】
（１７）上記（１２）において、ロックピストン７１は、シュー１１と当接するベーン６１に設けられている。
よって、上記（１２）と同様の効果を得つつ、装置１を小型化することが可能である。
【実施例２】
【００５９】
実施例２の装置は、ストッパ部を構成する第１シュー１１の第２溝111を省略し、それ以外のシュー１２〜１５に（第２溝111と同様の）第２溝を設けた。また、この第２溝と対向する第１溝516〜519の作動室への開口面積を縮小した。第２溝その他の構成は実施例１と同様であるため、説明を省略する。なお、第１シュー１１にも第２溝を設けることとしてもよい。
すなわち、装置１の軽量化・小型化を図るためには、各ベーン６２〜６５の周方向幅を小さくすることが好ましい。しかし、この場合、ベーン６２〜６５を挟んで隣り合う作動室Ａ，Ｒ間のシール性が低下し、これにより作動室Ａ，Ｒへの作動油の供給量が減少して、バルブタイミング制御の応答性が低下するおそれがある。すなわち、ベーン部材６と封止部材８，９との間には、両者の相対回転を可能にするために僅かなＸ軸方向隙間が設けられている。ベーン６２〜６５の周方向幅を小さく設けた場合、ベーン６２〜６５を挟んで隣り合う作動室Ａ，Ｒ間の周方向距離（シール長）が小さくなるため、上記隙間を通って作動油が漏出するおそれが高くなる。特に、第１溝516〜519が開口しないほうの作動室（遅角室Ｒ２〜Ｒ５）の容積が大きくなる方向（ベーン６２〜６５が第１溝516〜519に近づく方向）にベーン部材６が相対回転し、ベーン６２〜６５と第１溝516〜519とが周方向で重なると、上記作動室（遅角室Ｒ２〜Ｒ５）と第１溝516〜519との間の周方向距離（シール長）が、ベーン６２〜６５の周方向幅よりも小さくなる。この状態で第１溝516〜519に作動油が供給されると、第１溝516〜519内の作動油が、ベーン６２〜６５と封止部材（リアプレート９）との間の軸方向隙間を通って（低圧の）上記作動室（遅角室Ｒ２〜Ｒ５）に向かって漏出するおそれが高くなる。特に、ベーン６２〜６５と第１溝516〜519の重なる範囲が最大となる最大相対回転位置（最遅角位置）では、上記シール長が最小となるため、上記おそれが最大となる。また、変換角を拡大すると、ベーン６２〜６５とシュー１２〜１５との間の隙間が縮小することになり、ベーン６２〜６５を挟んで第１溝516〜519と隣接する作動室（遅角室Ｒ２〜Ｒ５）と第１溝516〜519との間の周方向距離（シール長）が小さくなるため、両者間のシール性が低下するおそれがある。
これに対し、本実施例２では、シュー１２〜１５に第２溝を設けたため、作動油が第１溝516〜519から（作動室（進角室Ａ２〜Ａ５）に直接給排されるのではなく）第２溝を経由して給排することが可能である。よって、作動室（進角室Ａ２〜Ａ５）への給排通路を確保しつつ、作動室（進角室Ａ２〜Ａ５）への第１溝516〜519の開口面積を縮小することが可能であり、この第１溝516〜519の開口面積の縮小により、上記シール長を増大している。
換言すると、ベーン６２〜６５と第１溝516〜519が周方向で重なる場合、第１溝516〜519と、ベーン６２〜６５を挟んでこの第１溝516〜519に隣接する作動室（遅角室Ｒ２〜Ｒ５）との間には、シール性の観点から、所定の周方向距離（シール長）を確保することが必要である。本実施例２では、作動室（進角室Ａ２〜Ａ５）への第１溝516〜519の開口面積を縮小しても、第２溝により作動室（進角室Ａ２〜Ａ５）への給排通路を確保することができることに着目し、第１溝516〜519の開口面積を縮小することで、上記ベーン６２〜６５を挟んで第１溝516〜519に隣接する作動室（遅角室Ｒ２〜Ｒ５）と第１溝516〜519との間の周方向距離を増大した。したがって、各ベーン６２〜６５における上記シール長を増大し、例えば最大相対回転位置（最遅角位置）でも、装置１の作動応答性を確保できる程度まで作動油の漏出を抑制することができる。換言すると、ベーン６２〜６５の周方向幅を小さく装置１を小型化しても、各ベーン６２〜６５における上記シール長を増大することで、作動応答性を確保しつつ変換角度を拡大することが可能になる。
具体的には、作動室（進角室Ａ２〜Ａ５）への第１溝516〜519の開口面積を略ゼロとした。換言すると、Ｘ軸方向から見て、第１溝516〜519を、シュー１２〜１５と重なる位置にのみ設け、作動室（進角室Ａ２〜Ａ５）と重なる位置には設けていない。これにより、上記ベーン６２〜６５を挟んで第１溝516〜519に隣接する作動室（遅角室Ｒ２〜Ｒ５）と第１溝516〜519との間の距離（シール長）を最大としている。
なお、シール性を確保できる範囲で、作動室（進角室Ａ２〜Ａ５）へ第１溝516〜519を開口させることとしてもよい。また、第２〜第５シュー１２〜１５のうち少なくとも１つに第２溝を設ければ、第２溝を設けないシュー１２〜１５と周方向で対向するベーン６２〜６５（第１溝516〜519が開口する作動室を画成するベーン６２〜６５）における上記シール長が小さくなっても、少なくとも、第２溝を設けたシュー１２〜１５と周方向で対向するベーン６２〜６５における上記シール長を、上記のように増大することが可能となる。このため、最大相対回転位置（最遅角位置）において、第２溝を設けたシュー１２〜１５と周方向で対向するベーン６２〜６５において作動油の漏出量を抑制し、装置１の制御性を最低限担保できるだけの作動油の供給量（作動油圧）を確保できれば、制御性を過度に損なわずに、変換角度を拡大することが可能である。この場合、製造を容易化できる。ここで、第２溝を設けるシュー１２〜１５の数を増やすほど、作動油の供給量の総量を増大して、装置１の制御性を向上できる。本実施例２では、全てのシュー１２〜１５に第２溝を設けたため、上記作用効果を最大とすることができる。
また、ベーン部材６を相対回転させるために作動室に供給される油圧は、最進角位置におけるよりも最遅角位置におけるほうが高い。すなわち、ベーン部材６には、作動室の油圧によるトルク以外に、交番トルクが作用する。この交番トルク（の平均）が作用する方向は、上記のように遅角方向である。よって、最遅角位置では、交番トルクに逆らってベーン部材６を相対回転させるために、最進角位置よりも高い油圧が、給排通路（第１溝516〜519）を介して作動室（進角室Ａ２〜Ａ５）に供給される。したがって、ベーン６２〜６５を挟んで隣り合う作動室Ａ，Ｒ間の漏出量抑制のため、上記シール長は、最進角位置よりも最遅角位置のほうで、大きく設けることが必要となる。これに対し、本実施例２では、進角室Ａ２〜Ａ５へ作動油を供給する第１溝516〜519の開口面積を縮小し、最遅角位置での上記シール長を増大したため、より効果的に作動油の漏出を抑制して上記効果を向上することができる。
他の作用効果は実施例１と同様である。
【００６０】
［他の実施例］
以上、本発明を実現するための形態を、実施例１、２に基づいて説明してきたが、本発明の具体的な構成は実施例１、２に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等があっても、本発明に含まれる。
【符号の説明】
【００６１】
１  バルブタイミング制御装置
３  カムシャフト
６  ベーン部材（ベーンロータ）
６１〜６５  ベーン
９  リアプレート（封止部材）
１０  ハウジング本体
１１〜１５  シュー
５１５〜５１９  第１溝（給排通路）
１１１  第２溝（給排通路）
ＨＳＧ  ハウジング（ハウジング部材）
Ａ１〜Ａ５  進角室（進角作動室）
Ｒ１〜Ｒ５  遅角室（遅角作動室）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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