(57)【要約】【課題】異なる伝送方式が混在している環境下においても、使用中の伝送方式を目視にて確認することが可能なモジュラープラグ及びケーブルを提供する。【解決手段】モジュラープラグ本体２と、モジュラープラグ本体２に設けられた複数対の接続端子Ｐと、モジュラープラグ本体２の所定位置に設けられた１つ以上の発光素子３と、モジュラープラグ本体２の接続端子Ｐを伝送される電気信号に同期して発光素子３を発光させ、電気信号の伝送に使用されている接続端子Ｐの対を表示する通信確認手段４とを備えたものである。【選択図】図１
2011187272.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
モジュラープラグ本体と、
該モジュラープラグ本体に設けられた複数対の接続端子と、
前記モジュラープラグ本体の所定位置に設けられた１つ以上の発光素子と、
前記モジュラープラグ本体の前記接続端子を伝送される電気信号に同期して前記発光素子を発光させ、電気信号の伝送に使用されている前記接続端子の対を表示する通信確認手段と、
を備えたことを特徴とするモジュラープラグ。
【請求項２】
前記発光素子は、前記接続端子の対ごとに設けられ、
前記通信確認手段は、電気信号が伝送されている接続端子の対に対応する前記発光素子を発光させることで、当該接続端子の対が電気信号の伝送に使用されていることを表示する請求項１記載のモジュラープラグ。
【請求項３】
前記発光素子は、各々発光色が異なる請求項２記載のモジュラープラグ。
【請求項４】
前記発光素子は、前記接続端子を伝送される電気信号に重畳された電力により駆動されるよう構成され、
前記通信確認手段は、前記接続端子を伝送される電気信号を制御信号として、該制御信号の強弱及び周波数に応じて前記発光素子に供給する電流を制御することにより、前記電気信号に同期して前記発光素子を発光させる制御回路を有する請求項１〜３いずれかに記載のモジュラープラグ。
【請求項５】
前記接続端子は、１番から８番の８つの接続端子からなると共に、１番と２番、３番と６番、４番と５番、７番と８番の端子がそれぞれ対とされており、
前記通信確認手段は、電気信号の伝送に使用されている前記接続端子の対を表示することで、使用されている伝送方式が、ＩＥＥＥ８０２．３ａｂにて標準化される１０００ＢＡＳＥ−Ｔであるか、それともそれ以外の伝送方式であるかを表示するようにされる請求項１〜４いずれかに記載のモジュラープラグ。
【請求項６】
請求項１〜５いずれかに記載のモジュラープラグを、信号ケーブルの少なくとも一方の端部に設けてなることを特徴とするケーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、使用中の伝送方式を目視にて確認することが可能なモジュラープラグ及びケーブルに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年の伝送機器においては、ＩＥＥＥ８０２．３ａｂにて標準化されている１０００ＢＡＳＥ−Ｔ（通信速度１Ｇｂ／ｓ）の伝送方式にて信号を伝送することが主流となっている。現在、１０００ＢＡＳＥ−Ｔの伝送方式は、ＩＥＥＥ８０２．３ｕにて標準化されている１００ＢＡＳＥ−Ｔ（通信速度１００Ｍｂ／ｓ）の伝送方式が混在する環境下で使用されることが多い。なお、ここでいう１００ＢＡＳＥ−Ｔとは、１００ＢＡＳＥ−Ｔ２、１００ＢＡＳＥ−Ｔ４、１００ＢＡＳＥ−ＴＸの総称である。
【０００３】
伝送機器同士の接続には、信号ケーブルの両端にコネクタ部材としてのモジュラープラグを設けたケーブルが使用されている。このケーブルは、伝送機器に設けられたモジュラージャックにモジュラープラグを差し込むことで、伝送機器と電気的に接続される。信号ケーブルの両端のモジュラープラグをそれぞれ伝送機器のモジュラージャックに差し込むことにより、伝送機器同士がケーブルを介して電気的に接続される。
【０００４】
なお、この出願の発明に関連する先行技術文献情報としては、特許文献１がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−２６５６８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述のような異なる伝送方式が混在して使用されている環境下においては、１０００ＢＡＳＥ−Ｔの伝送方式に対応した伝送機器を用いる場合であっても、その伝送機器が実際に１０００ＢＡＳＥ−Ｔの伝送方式で使用されているかを容易に確認することができない。
【０００７】
つまり、１０００ＢＡＳＥ−Ｔの伝送方式に対応した伝送機器では、下位互換性を確保するために１００ＢＡＳＥ−Ｔの伝送方式にも対応したものが殆どであるが、その１０００ＢＡＳＥ−Ｔに対応した伝送機器が意図せず１００ＢＡＳＥ−Ｔの伝送方式で使用されていても、そのことに使用者が気付くことは容易ではない。
【０００８】
また、従来のケーブルでは、伝送機器の使用者が信号ケーブル内の電気信号の有無を容易には確認できない。
【０００９】
そこで、本発明の目的は、上記課題を解決し、異なる伝送方式が混在している環境下においても、使用中の伝送方式を目視にて確認することが可能なモジュラープラグ及びケーブルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は上記目的を達成するために創案されたものであり、モジュラープラグ本体と、該モジュラープラグ本体に設けられた複数対の接続端子と、前記モジュラープラグ本体の所定位置に設けられた１つ以上の発光素子と、前記モジュラープラグ本体の前記接続端子を伝送される電気信号に同期して前記発光素子を発光させ、電気信号の伝送に使用されている前記接続端子の対を表示する通信確認手段と、を備えたモジュラープラグである。
【００１１】
前記発光素子は、前記接続端子の対ごとに設けられ、前記通信確認手段は、電気信号が伝送されている接続端子の対に対応する前記発光素子を発光させることで、当該接続端子の対が電気信号の伝送に使用されていることを表示してもよい。
【００１２】
前記発光素子は、各々発光色が異なってもよい。
【００１３】
前記発光素子は、前記接続端子を伝送される電気信号に重畳された電力により駆動されるよう構成され、前記通信確認手段は、前記接続端子を伝送される電気信号を制御信号として、該制御信号の強弱及び周波数に応じて前記発光素子に供給する電流を制御することにより、前記電気信号に同期して前記発光素子を発光させる制御回路を有してもよい。
【００１４】
前記接続端子は、１番から８番の８つの接続端子からなると共に、１番と２番、３番と６番、４番と５番、７番と８番の端子がそれぞれ対とされており、前記通信確認手段は、電気信号の伝送に使用されている前記接続端子の対を表示することで、使用されている伝送方式が、ＩＥＥＥ８０２．３ａｂにて標準化される１０００ＢＡＳＥ−Ｔであるか、それともそれ以外の伝送方式であるかを表示するようにされてもよい。
【００１５】
また、本発明は、上述のモジュラープラグを、信号ケーブルの少なくとも一方の端部に設けてなるケーブルである。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、異なる伝送方式が混在している環境下においても、使用中の伝送方式を目視にて確認することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一実施の形態に係るモジュラープラグを示す図であり、（ａ）は斜視図、（ｂ）は側断面図である。
【図２】図１のモジュラープラグの内部結線を示す図である。
【図３】図１のモジュラープラグにおいて、信号ケーブルの芯線を接続端子に接続したときの内部結線を示す図である。
【図４】図１のモジュラープラグを用いたケーブルを示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の好適な実施の形態を添付図面にしたがって説明する。
【００１９】
図１は、本実施の形態に係るモジュラープラグを示す図であり、（ａ）は斜視図、（ｂ）は側断面図である。
【００２０】
図１（ａ），（ｂ）に示すように、モジュラープラグ１は、略直方体状のモジュラープラグ本体２と、モジュラープラグ本体２に設けられた複数対（ここでは４対）の接続端子Ｐと、モジュラープラグ本体２の所定位置に設けられた１つ以上（ここでは４つ）の発光素子３と、モジュラープラグ本体２の接続端子Ｐを伝送される電気信号に同期して発光素子３を発光させ、電気信号の伝送に使用されている接続端子Ｐの対を表示する通信確認手段４とを主に備えている。
【００２１】
モジュラープラグ本体２は、接続対象の伝送機器に設けられたモジュラージャックに接続されるものであり、その先端部（図１（ｂ）では左側の端部）には、モジュラージャックからモジュラープラグ本体２が意図せず抜けてしまうことを防止するための抜け防止爪２ａが形成されている。
【００２２】
接続端子Ｐは、１番から８番の８つの接続端子Ｐ１〜Ｐ８からなり、１番の接続端子Ｐ１と２番の接続端子Ｐ２、３番の接続端子Ｐ３と６番の接続端子Ｐ６、４番の接続端子Ｐ４と５番の接続端子Ｐ５、７番の接続端子Ｐ７と８番の接続端子Ｐ８がそれぞれ対とされている。本実施の形態に係るモジュラープラグ１は、所謂８Ｐ８Ｃモジュラープラグである。接続端子Ｐ１〜Ｐ８の各対には、差動電気信号が伝送される。
【００２３】
発光素子３は、接続端子Ｐの対ごとに設けられた４つの発光素子３ａ〜３ｄからなる。各発光素子３ａ〜３ｄは、例えば、発光ダイオード（ＬＥＤ）からなる。本実施の形態では、発光素子３ａ〜３ｄは、モジュラープラグ本体２の後端部の側面に、上下方向に整列して配置される。なお、発光素子３ａ〜３ｄが配置されるモジュラープラグ本体２の後端部は、モジュラープラグ本体２を伝送機器のモジュラージャックに接続した際に、モジュラージャック内に収容されず突出する部分である（図４参照）。
【００２４】
本実施の形態では、発光素子３ａ〜３ｄは、ＰｏＥ（Ｐｏｗｅｒ  ｏｖｅｒ  Ｅｔｈｅｒｎｅｔ（Ｅｔｈｅｒｎｅｔは登録商標））などの公知技術により、接続端子Ｐの各対を伝送される電気信号に重畳された電力により駆動されるように構成されており、かつ、後述する通信確認手段４の制御回路により、接続端子Ｐを伝送される電気信号の強弱及び周波数に応じて供給される電流が制御されるように構成されている。
【００２５】
通信確認手段４は、接続端子Ｐと発光素子３とを接続する接続部材５と、図示しない制御回路とからなる。
【００２６】
図２に示すように、接続部材５は、発光素子３ａと１番の接続端子Ｐ１とを接続する接続部材５ａと、発光素子３ｂと３番の接続端子Ｐ３とを接続する接続部材５ｂと、発光素子３ｃと４番の接続端子Ｐ４とを接続する接続部材５ｃと、発光素子３ｄと７番の接続端子Ｐ７とを接続する接続部材５ｄとからなる。接続部材５ａ〜５ｄは、例えばリード線などからなる。
【００２７】
通信確認手段４の制御回路は、発光素子３ａ〜３ｄの前段に挿入され、接続部材５ａ〜５ｄを介して入力された電気信号に基づき、入力された電気信号に同期させて発光素子３ａ〜３ｄを発光させるものである。本実施の形態では、制御回路は、接続部材５ａ〜５ｄを介して入力される電気信号（つまり、接続端子Ｐ１，Ｐ３，Ｐ４，Ｐ７を伝送される電気信号）を制御信号として、制御信号の強弱及び周波数に応じて発光素子３ａ〜３ｄに供給する電流を制御するトランジスタなどの素子を有しており、これにより、接続端子Ｐ１，Ｐ３，Ｐ４，Ｐ７を伝送される電気信号の強弱及び周波数に同期して発光素子３ａ〜３ｄを発光させる。このように、通信確認手段４は、電気信号が伝送されている接続端子Ｐの対に対応する発光素子３を発光させることで、接続端子Ｐの対が電気信号の伝送に使用されていることを表示する。
【００２８】
図３に示すように、モジュラープラグ本体２内には、信号ケーブル６が挿入される。信号ケーブル６は、例えば、４対のツイストペア線を有するツイストペアケーブルであり、各ツイストペア線を構成する芯線７は、対応する接続端子Ｐ１〜Ｐ８にそれぞれ接続される。
【００２９】
図４に示すように、本実施の形態に係るケーブル１０は、信号ケーブル６の少なくとも一方の端部にモジュラープラグ１を設けたものである。本実施の形態では、信号ケーブル６の両端部にモジュラープラグ１を設けている。両モジュラープラグ１を、パソコンなどの伝送機器１１ａ，１１ｂに形成されたモジュラージャック（図示せず）に差し込めば、ケーブル１０を介して両伝送機器１１ａ，１１ｂが電気的に接続される。
【００３０】
本実施の形態の作用を説明する。
【００３１】
ＩＥＥＥ８０２．３ｕにて標準化されている１００ＢＡＳＥ−Ｔ、およびＩＥＥＥ８０２．３にて標準化されている１０ＢＡＳＥ−Ｔ（通信速度１０Ｍｂ／ｓ）では、４対の接続端子Ｐのうち、２対の接続端子Ｐを送受信用に使用しており、残りの２対が未使用となっている。より具体的には、１番と２番の接続端子Ｐ１，Ｐ２の対を受信用に、３番と６番の接続端子Ｐ３，Ｐ６の対を送信用に使用しており、４番と５番の接続端子Ｐ４，Ｐ５の対と、７番と８番の接続端子Ｐ７，Ｐ８の対は使用していない。一方、ＩＥＥＥ８０２．３ａｂにて標準化されている１０００ＢＡＳＥ−Ｔでは、４対の接続端子Ｐを全て使用している。このように、伝送方式の違いにより、電気信号の伝送に使用される接続端子Ｐの対の数が変化する。
【００３２】
よって、モジュラープラグ１では、使用中の伝送方式が１０ＢＡＳＥ−Ｔ、あるいは１００ＢＡＳＥ−Ｔである場合、１番の接続端子Ｐ１と電気的に接続された発光素子３ａと、３番の接続端子Ｐ３と電気的に接続された発光素子３ｂが発光する。なお、１０ＢＡＳＥ−Ｔや１００ＢＡＳＥ−Ｔの伝送方式では、発光素子３ｃ，３ｄが発光することはない。
【００３３】
他方、モジュラープラグ１が１０００ＢＡＳＥ−Ｔの伝送方式で使用されている場合、４対全ての接続端子Ｐ１〜Ｐ８を電気信号の伝送に使用するため、全ての発光素子３ａ〜３ｄが発光することになる。このように、発光する発光素子数の違いにより、使用中の伝送方式を知ることができる。
【００３４】
以上説明したように、本実施の形態に係るモジュラープラグ１では、接続端子Ｐを伝送される電気信号に同期して発光素子３を発光させ、電気信号の伝送に使用されている接続端子Ｐの対を表示するようにしている。これにより、異なる伝送方式が混在している環境下においても、使用中の伝送方式を目視にて確認することが可能となる。
【００３５】
また、モジュラープラグ１によれば、接続端子Ｐを伝送される電気信号に同期して発光素子３を発光させるため、モジュラープラグ１を伝送される電気信号の有無、すなわちモジュラープラグ１が使用されているか否かといった使用状況を確認することができる。よって、使用中に誤ってモジュラープラグ１を抜いてしまうといった事故を防止できる。
【００３６】
さらに、モジュラープラグ１では、接続端子Ｐの対ごとに発光素子３を設け、電気信号が伝送されている接続端子Ｐの対に対応する発光素子３を発光させるようにしているので、どの接続端子Ｐの対が電気信号の伝送に使用されているかを一目で判断することが可能であり、かつ、発光している発光素子３の個数から容易に使用中の伝送方式を確認できる。
【００３７】
上記実施の形態では、発光素子３をモジュラープラグ本体２の後端部の側面に配置したが、これに限らず、モジュラープラグ本体２の上面、下面に配置してもよいし、モジュラープラグ本体２の外部に突出するように発光素子３を設けてもよい。ただし、発光素子３を配置する位置は、モジュラープラグ１をモジュラージャックに挿入した際に、モジュラージャック内に収容されずに突出する部分（外部から目視できる部分）である必要がある。
【００３８】
また、上記実施の形態では、発光素子３の発光色について言及しなかったが、視認性を向上させるために、接続端子Ｐの各対に対応した複数の発光素子３を、各々発光色が異なるようにしてもよい。さらに、発光素子３ａ，３ｂと、発光素子３ｃ，３ｄの発光色を異ならせることで、発光色により伝送方式を区別して表示することも可能である。これにより、伝送方式を瞬時に確認することが可能となり、視認性がより向上する。なお、発光素子３に使用する発光色としては、赤、青、緑等が挙げられる。
【００３９】
また、上記実施の形態では、８Ｐ８Ｃモジュラープラグからなるモジュラープラグ１を説明したが、８Ｐ８Ｃモジュラープラグのような汎用のモジュラープラグの形状でなく、例えば、モジュラープラグ本体２の幅を大きく又は小さく、あるいは高さを高く又は低く、あるいは長さを長く又は短くするなどして、モジュラープラグ１の形状を任意の形状に変更してもよい。
【００４０】
さらに、上記実施の形態では、４対の接続端子Ｐに対応して４つの発光素子３を用いる場合を説明したが、発光素子３の数はこれに限定されない。例えば、発光素子３を２つにし、通信確認手段４の制御回路を、４対の接続端子Ｐが全て使用されているときに２つの発光素子３を発光させ、１００ＢＡＳＥ−Ｔで使用される２対の接続端子Ｐが使用されているときに１つの発光素子３を発光させるように構成してもよい。この場合、発光している発光素子３が１つか２つかで伝送方式を判断することができる。
【００４１】
また、上記実施の形態では、４対（８つ）の接続端子Ｐを有するモジュラープラグ１について説明したが、接続端子Ｐの対数（個数）はこれに限定されるものではなく、例えば、接続端子Ｐの数が６つの電話線回線にも、本発明は適用可能である。
【００４２】
このように、本発明は、上述した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。
【符号の説明】
【００４３】
１  モジュラープラグ
２  モジュラープラグ本体
３  発光素子
４  通信確認手段
５  接続部材
Ｐ  接続端子
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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