(57)【要約】【課題】複数のエレメントの最後のエレメントを積層リングに容易に組み付けることができ、動力伝達用ベルトの組み付け作業の作業性を向上させることができる動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法を提供すること。【解決手段】動力伝達用ベルト１４の積層リング２３、２４に組み付けられるエレメントを、並列に配列された積層リング２３、２４のリング幅よりも小さい開口幅の開口２７を有する複数のエレメント１６と、開口２７の開口幅よりも開口幅が大きい開口３８を有する３個のエレメント３１とから構成する。【選択図】図１０
2011069462.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれが無端状のフープを積層してなり、並列に配列される一対の積層リングと、前記一対の積層リングを並列に収容する凹部を介して環状に結束された複数のエレメントとを含んで構成される動力伝達用ベルトにおいて、
前記複数のエレメントを第１のエレメントおよび第２のエレメントから構成し、
、前記第１のエレメントが、前記一対の積層リングを並列に配列して収容する第１の凹部と、前記第１の凹部における左右の内側面の上部から前記第１のエレメントの幅方向内方に向かって突出するとともに、並列に配列された前記積層リングの幅の総和よりも小さい開口幅の第１の開口を有し、前記第１の凹部内に並列に配列された前記積層リングに対向する突出部とを備え、
前記第２のエレメントが、前記一対の積層リングを並列に配列して収容し、左右の内側面の上部に形成された第２の開口を通して前記積層リングを並列に収容する第２の凹部を備え、
前記第２のエレメントの前記第２の開口の開口幅を、前記第１のエレメントの前記第１の開口の開口幅よりも大きくしたことを特徴とする動力伝達用ベルト。
【請求項２】
前記第２の開口の開口幅が、前記並列に配列された積層リングの幅の総和よりも大きいことを特徴とする請求項１に記載の動力伝達用ベルト。
【請求項３】
前記第２のエレメントが、前記第２のエレメントに隣接する前記第１のエレメントまたは前記第２のエレメントに対して前記積層リングの径方向に所定距離以上移動するのを規制する径方向移動規制手段を有することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の動力伝達用ベルト。
【請求項４】
前記径方向移動規制手段が、前記第２のエレメントの一方の面または前記第２のエレメントに隣接する前記第１のエレメントの一方の面に設けられた嵌合凸部と、前記第２のエレメントに隣接する前記第１のエレメントまたは前記第２のエレメントの他方の面に設けられ、前記嵌合凸部が遊嵌される嵌合凹部とから構成されることを特徴とする請求項３に記載の動力伝達用ベルト。
【請求項５】
前記第２のエレメントが、前記第２のエレメントに隣接する前記第１のエレメントまたは前記第２のエレメントに対して前記動力伝達用ベルトの進行方向に所定距離以上移動するのを規制する進行方向移動規制手段を有することを特徴とする請求項３または請求項４に記載の動力伝達用ベルト。
【請求項６】
前記進行方向移動規制手段が、前記第１のエレメントの一方の面または前記第２のエレメントの一方の面から突出する小径の第１の軸部および前記第１の軸部の先端から突出し、前記第１の軸部よりも大径である第２の軸部を有する嵌合凸部と、
前記第２の軸部の最大直径よりも短い距離で一定距離だけ離隔する初期位置と前記初期位置から前記第２の軸部の最大直径よりも長い距離だけ離隔した離隔位置との間で弾性変形自在な複数のバネ部材を内部に有し、前記嵌合凸部が遊嵌される嵌合凹部とから構成されることを特徴とする請求項５に記載の動力伝達用ベルト。
【請求項７】
請求項１ないし請求項６のいずれか１の請求項に記載の前記エレメントを前記積層リングに組み付ける動力伝達用ベルトの組み付け方法において、
並列に配列された前記積層リングの一部を重ねた状態にして前記積層リングの積層リングの幅の総和を前記第１の開口よりも小さくすることにより、前記第１のエレメントを前記積層リングに順次組み付ける工程と、
前記第１のエレメントの組み付けが終了した後、前記積層リングを並列に配列した状態で前記第２のエレメントを前記積層リングに組み付ける工程とを含んでなることを特徴とする動力伝達用ベルトの組み付け方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法に関し、特に、複数のエレメントを隣接させて配置し、エレメントを並列に配列された無端状の積層リングに組み付けることにより環状に結束して構成した動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、複数の回転部材同士の間で動力の伝達を行う場合に用いる変速機として、変速比を段階的に変化させることができる有段変速機と、変速比を連続して、すなわち、無段階に変化させることができる無段変速機とがあり、後者の無段変速機としてはベルト式無段変速機およびトロイダル式無段変速機等が知られている。
【０００３】
このうち、ベルト式無段変速機（ベルト式ＣＶＴ：Continuously Variable Transmission）は、駆動プーリおよび従動プーリの２組のプーリと、駆動プーリおよび従動プーリに巻き掛けられる動力伝達用ベルトとを使用して変速比を無段階に変化させる変速機である。
【０００４】
このようなベルト式無段変速機に用いられる動力伝達用ベルトとして、例えば、エレメントあるいはブロック等と称される多数の板片をその板厚方向に互いに重ね合わせて環状に配列するとともに、それらの板片をリング、バンドあるいはキャリア等と称される環状の帯状体で環状に結束することにより、無端状に形成されたベルトが知られている。
【０００５】
このような動力伝達用ベルトが、駆動プーリおよび従動プーリの２組のプーリに巻き掛けられた状態で駆動プーリが駆動されると、エレメントには、エレメントと駆動プーリとの接触部分の摩擦力および駆動プーリのトルクに応じて駆動プーリからエレメントに対して加えられるエレメントの積層方向、すなわち、エレメントの板厚方向の圧縮力（エレメントの押し出し力）が作用する。
【０００６】
そして、駆動プーリに接触しているエレメントに伝達された圧縮力は、駆動プーリに巻き掛けられていないエレメントを経由して、従動プーリに接触しているエレメントに伝達される。
この従動プーリに接触しているエレメントに圧縮力が伝達されると、そのエレメントと従動プーリとの接触部分の摩擦力および伝達された圧縮力に応じて従動プーリを回転させようとするトルクが発生する。このようにして、駆動プーリと従動プーリとの間で動力伝達用ベルトを介して動力伝達が行われる。
【０００７】
このような従来の動力伝達用ベルトとしては、図１２〜図１５に示すようなものが知られている（例えば、特許文献１参照）。図１２において、動力伝達用ベルト１は、それぞれが無端状のフープを積層してなり、並列に配列される一対の積層リング２、３（図１３参照）と、一対の積層リング２、３を並列に収容する凹部４を介して環状に結束された複数のエレメント５（図示１個）とから構成されている。
【０００８】
エレメント５は、凹部４における左右の内側面４ａ、４ｂからエレメント５の幅方向内方に向かって突出するとともに、並列に配列された積層リング２、３の幅の総和よりも小さい開口６を有し、凹部４内に並列に配列された積層リング２、３に対向する突出部７ａ、７ｂを備えており、突出部７ａ、７ｂに積層リング２、３が係合することにより、積層リング２、３がエレメント５から外れないように積層リング２、３が凹部４内に収容されている。
【０００９】
また、図１４に示すようにエレメント５の積層リング２、３の周方向の前後面にはそれぞれディンプル８とホール９とが設けられており、前後のエレメント５同士の間でこれらのディンプル８をホール９に遊嵌させることにより、動力伝達用ベルト１の走行中にエレメント５を整列させるようになっている。
【００１０】
このような構成を有する動力伝達用ベルト１においては、積層リング２、３にエレメント５を組み付ける場合に、並列に配列される積層リング２、３の一部を互いに重ね合わせた状態を実現させる必要がある。
【００１１】
すなわち、図１５に示すように、並列に配列された積層リング２、３に対してエレメント５を組み付ける場合には、並列に配列された積層リング２、３のうちの一方の積層リング３にねじりを加えて積層リング２、３の一部を互いに重ね合わせることにより、並列に配列された積層リング２、３の幅の総和をエレメント５の開口６の開口幅よりも小さくする必要がある。
【００１２】
ここで、並列に配列された積層リング３にねじりを加えて積層リング２、３の一部を互いに重ね合わせた状態にするためには、隣接しているエレメント５同士を、それぞれの隣接する面で相対回転、すなわち、ローリングさせる必要がある。
【００１３】
従来のエレメント５では、ホール９を支点としてディンプル８がホール９に対して回動するようにエレメント５同士をローリングさせることにより、積層リング３にねじりを作用させ、積層リング２、３の一部を容易に重ね合わせた状態を設定することができるため、エレメント５を積層リング２、３に容易に組み付けることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１４】
【特許文献１】特開２００８−５１３２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
しかしながら、このような従来の動力伝達用ベルト１にあっては、並列に配列された積層リング２、３の一部を互いに重ね合わせた状態で積層リング２、３にエレメント５を組み付けるようになっていたため、最後の１個あるいは、数個（２〜３個）のエレメント５を積層リング２、３に組み付けることが困難となってしまった。
【００１６】
すなわち、積層リング２、３に最後の１個あるいは、数個のエレメント５を組み付ける場合には、その時点で積層リング２、３の周方向に対するエレメント５間の隙間が非常に小さくなっている。
このため、積層リング２、３の一部を重ね合わせたときに、エレメント５同士が互いに押し合う状態となって積層リング２、３に張力が発生してしまい、積層リング２、３が並列した状態に戻ろうとしてしまう。
【００１７】
このため、積層リング２、３に最後のエレメントを組み付けることが困難となって動力伝達用ベルト１の組み付け作業の作業性が悪化してしまい、未だ改善の余地がある。
【００１８】
本発明は、上述のような従来の問題を解決するためになされたもので、複数のエレメントの最後のエレメントを積層リングに容易に組み付けることができ、動力伝達用ベルトの組み付け作業の作業性を向上させることができる動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
本発明に係る動力伝達用ベルトは、上記目的を達成するため、（１）それぞれが無端状のフープを積層してなり、並列に配列される一対の積層リングと、前記一対の積層リングを並列に収容する凹部を介して環状に結束された複数のエレメントとを含んで構成される動力伝達用ベルトにおいて、前記複数のエレメントを第１のエレメントおよび第２のエレメントから構成し、前記第１のエレメントが、前記一対の積層リングを並列に配列して収容する第１の凹部と、前記第１の凹部における左右の内側面の上部から前記第１のエレメントの幅方向内方に向かって突出するとともに、並列に配列された前記積層リングの幅の総和よりも小さい開口幅の第１の開口を有し、前記第１の凹部内に並列に配列された前記積層リングに対向する突出部とを備え、前記第２のエレメントが、前記一対の積層リングを並列に配列して収容し、左右の内側面の上部に形成された第２の開口を通して前記積層リングを並列に収容する第２の凹部を備え、
前記第２のエレメントの前記第２の開口の開口幅を、前記第１のエレメントの前記第１の開口の開口幅よりも大きくしたものから構成されている。
【００２０】
この構成により、並列に配列された積層リングの幅の総和よりも小さい開口幅の第１の開口を有する第１のエレメントと、第１の開口の開口幅よりも開口幅が大きい第２の開口を有する第２のエレメントとを設けたので、第１のエレメントを積層リングに組み付けた後に、積層リングを並列に配列した状態で、あるいは、積層リングを並列に近い状態にして最後に残った第２のエレメントを積層リングに組み付けることができる。
このため、複数のエレメントの最後のエレメントを積層リングに容易に組み付けることができ、動力伝達用ベルトの組み付け作業の作業性を向上させることができる。
【００２１】
上記（１）に記載の動力伝達用ベルトにおいて、（２）前記第２の開口の開口幅が、前記並列に配列された積層リングの幅の総和よりも大きいものから構成されている。
この構成により、第１のエレメントを積層リングに組み付けた後に、積層リングを並列に配列した状態で最後に残った第２のエレメントを積層リングに組み付けることができる。
【００２２】
このため、複数のエレメントの最後のエレメントを積層リングにより一層容易に組み付けることができ、動力伝達用ベルトの組み付け作業の作業性をより一層向上させることができる。
【００２３】
上記（１）または（２）に記載の動力伝達用ベルトにおいて、（３）前記第２のエレメントが、前記第２のエレメントに隣接する前記第１のエレメントまたは前記第２のエレメントに対して前記積層リングの径方向に所定距離以上移動するのを規制する径方向移動規制手段を有するものから構成されている。
【００２４】
この構成により、第１の開口の開口幅よりも開口幅が大きい第２の開口を有する第２のエレメントが、第２のエレメントに隣接する第１のエレメントまたは第２のエレメントに対して積層リングの径方向に所定距離以上移動しないようにすることができるため、第２のエレメントが積層リングから脱落するのを防止することができ、動力伝達用ベルトの信頼性が低下するのを防止することができる。
【００２５】
上記（３）に記載の動力伝達用ベルトにおいて、（４）前記径方向移動規制手段が、前記第２のエレメントの一方の面または前記第２のエレメントに隣接する前記第１のエレメントの一方の面に設けられた嵌合凸部と、前記第２のエレメントに隣接する前記第１のエレメントまたは前記第２のエレメントの他方の面に設けられ、前記嵌合凸部が遊嵌される嵌合凹部とから構成されている。
この構成により、嵌合凸部を嵌合凹部に遊嵌させることによって隣接する第２のエレメントが隣接するエレメントに対して積層リングの径方向に所定距離以上移動しないようにすることができるため、第２のエレメントが積層リングから脱落するのを防止することができ、動力伝達用ベルトの信頼性が低下するのを防止することができる。
【００２６】
上記（３）または（４）に記載の動力伝達用ベルトにおいて、（５）前記第２のエレメントが、前記第２のエレメントに隣接する前記第１のエレメントまたは前記第２のエレメントに対して前記動力伝達用ベルトの進行方向に所定距離以上移動するのを規制する進行方向移動規制手段を有するものから構成されている。
この構成により、第２のエレメントが、第２のエレメントに隣接する第１のエレメントまたは第２のエレメントに対して動力伝達用ベルトの進行方向に所定距離以上移動しないようにすることができるため、嵌合凸部が嵌合凹部から抜け出てしまう等して径方向移動規制手段が機能しなくなるのを防止することができる。
【００２７】
上記（５）に記載の動力伝達用ベルトにおいて、（６）前記進行方向移動規制手段が、前記第１のエレメントの一方の面または前記第２のエレメントの一方の面から突出する小径の第１の軸部および前記第１の軸部の先端から突出し、前記第１の軸部よりも大径である第２の軸部を有する嵌合凸部と、前記第２の軸部の最大直径よりも短い距離で一定距離だけ離隔する初期位置と前記初期位置から前記第２の軸部の最大直径よりも長い距離だけ離隔した離隔位置との間で弾性変形自在な複数のバネ部材を内部に有し、前記嵌合凸部が遊嵌される嵌合凹部とから構成されている。
【００２８】
この構成により、嵌合凸部を嵌合凹部に挿通したときに、第２の軸部の最大直径の部位がバネ部材を通過する際に、複数のバネ部材を初期位置から離隔位置に弾性変形させた後、第２の軸部よりも小径の第１の軸部がバネ部材を通過したときにバネ部材が離隔位置から初期位置に弾性変形して、第２の軸部の最大直径よりも短い距離で積層リングの径方向に一定距離だけ離隔する。
【００２９】
このため、バネ部材を第１の軸部を挟み込ませて第２の軸部をバネ部材に引っ掛けることができ、嵌合凸部を嵌合凹部に抜け止め係止させて、第２のエレメントが隣接する第１のエレメントまたは第２のエレメントから抜け出てしまうのを防止することができる。
このため、第２のエレメントが積層リングの径方向に所定距離以上移動しないように隣接する第１のエレメントまたは第２のエレメントに遊嵌させた状態を維持することができ、第２のエレメントが積層リングから脱落するのを確実に防止することができる。
【００３０】
上記（１）ないし（６）に記載の前記エレメントを前記積層リングに組み付ける動力伝達用ベルトの組み付け方法において、（７）並列に配列された前記積層リングの一部を重ねた状態にして前記積層リングの積層リングの幅の総和を前記第１の開口よりも小さくすることにより、前記第１のエレメントを前記積層リングに順次組み付ける工程と、前記第１のエレメントの組み付けが終了した後、前記積層リングを並列に配列した状態で前記第２のエレメントを前記積層リングに組み付ける工程とを含んでなる。
【００３１】
この方法により、第１のエレメントを積層リングに組み付けた後に、積層リングを並列に配列した状態で、あるいは、積層リングを並列に近い状態にして最後に残った第２のエレメントを積層リングに組み付けることができる。
このため、複数のエレメントの最後のエレメントを積層リングに容易に組み付けることができ、動力伝達用ベルトの組み付け作業の作業性を向上させることができる。
【発明の効果】
【００３２】
本発明によれば、複数のエレメントの最後のエレメントを積層リングに容易に組み付けることができ、動力伝達用ベルトの組み付け作業の作業性を向上させることができる動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明に係る動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法の一実施の形態を示す図であり、動力伝達用ベルトを備えるベルト式無段変速機の概略構成図である。
【図２】本発明に係る動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法の一実施の形態を示す図であり、第１のエレメント側の動力伝達用ベルトの正面図である。
【図３】本発明に係る動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法の一実施の形態を示す図であり、エレメントの一部を断面で示す動力伝達用ベルトの要部側面図である。
【図４】本発明に係る動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法の一実施の形態を示す図であり、積層リングの斜視図である。
【図５】本発明に係る動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法の一実施の形態を示す図であり、ディンプル側から見た第１のエレメントの斜視図である。
【図６】本発明に係る動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法の一実施の形態を示す図であり、第２のエレメント側の動力伝達用ベルトの正面図である。
【図７】本発明に係る動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法の一実施の形態を示す図であり、（ａ）は、ディンプル側から見た第２のエレメントの斜視図、（ｂ）は、ホール側から見た第２のエレメントの斜視図である。
【図８】本発明に係る動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法の一実施の形態を示す図であり、エレメントがローリングした状態を示すための第１のエレメント側の動力伝達用ベルトの正面図である。
【図９】本発明に係る動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法の一実施の形態を示す図であり、第２のエレメントを積層リングに組み付ける直前の状態を示す図である。
【図１０】本発明に係る動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法の一実施の形態を示す図であり、第２のエレメントを積層リングに組み付けた状態を示す図である。
【図１１】本発明に係る動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法の一実施の形態を示す図であり、他の構成の動力伝達用ベルトの正面図である。
【図１２】従来の動力伝達用ベルトの正面図である。
【図１３】従来の積層リングの斜視図である。
【図１４】従来のエレメントの一部を断面で示すエレメントの一部分の側面図である。
【図１５】従来のエレメントをローリングした状態を示すための動力伝達用ベルトの正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
以下、本発明に係る動力伝達用ベルトの実施の形態について、図面を用いて説明する。
図１〜図１１は、本発明に係る動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法の一実施の形態を示す図である。
【００３５】
まず、構成を説明する。
図１、図２において、駆動プーリ１１は、駆動プーリ１１の駆動軸１１ａに平行な方向に移動可能な可動シーブ１２と、駆動軸１１ａに固定された固定シーブ１３とを含んで構成されており、可動シーブ１２に形成されたシーブ面１２ａと固定シーブ１３に形成されたシーブ面１３ａとの間に動力伝達用ベルト１４が挟持されている。
【００３６】
可動シーブ１２のシーブ面１２ａおよび固定シーブ１３のシーブ面１３ａは、シーブ面１２ａ、１３ａ同士の間隔が駆動プーリ１１の径方向内側ほど狭くなるとともに、駆動プーリ１１の径方向外側ほど広くなるように、駆動プーリ１１の径方向に対して傾斜しており、このシーブ面１２ａ、１３ａによって駆動プーリ１１のＶ溝が構成されている。なお、従動プーリ１５についても駆動プーリ１１と同様の構成である。
【００３７】
可動シーブ１２には、可動シーブ１２に供給される油圧力によって駆動軸１１ａに平行な方向の推力が作用するようになっており、この推力によって、可動シーブ１２が駆動軸１１ａに平行な方向に移動することで、シーブ面１２ａとシーブ面１３ａの間隔が変化するとともに、動力伝達用ベルト１４がシーブ面１２ａ、１３ａに対して駆動プーリ１１の径方向に摺動する。
【００３８】
ベルト式無段変速機は、この動力伝達用ベルト１４の駆動プーリ１１の径方向の摺動によって、動力伝達用ベルト１４の駆動プーリ１１および従動プーリ１５への掛かり径が連続的に変化することで、変速比が連続的に変化する。
【００３９】
動力伝達用ベルト１４は、第１のエレメントとしての多数のエレメント１６を備えており、このエレメント１６は、例えば、金属製の板片状の部材から構成されている。
また、エレメント１６は、エレメント１６の幅方向（図２のＸ軸方向）の左右の側面１７、１８がテーパ状の傾斜した面として形成された本体１９を有し、そのテーパ状に傾斜した側面１７、１８がベルト式無段変速機の駆動プーリ１１のシーブ面１２ａ、１３ａあるいは従動プーリ１５のシーブ面に摩擦接触することにより、駆動プーリ１１から従動プーリ１５にトルクを伝達するようになっている。
【００４０】
エレメント１６の本体１９の幅方向（図２のＸ軸方向）における左右の両端部分にはエレメント１６の上下方向（図２のＹ軸方向）で本体１９から上方に延びた左右の柱部２０、２１がそれぞれ形成されており、本体１９の上側のエッジ部分である上端面１９ａと、柱部２０、２１の本体１９の幅方向における中央を向いた左右の内側面２０ａ、２１ａとによって、エレメント１６の上側（図２のＹ軸方向での上側）、すなわち、動力伝達用ベルト１４の外周側に開口した第１の凹部としての凹部２２が形成されている。
【００４１】
凹部２２は、互いに密着して環状に配列されたエレメント１６を環状に結束するための無端状の積層リング２３、２４（図４参照）を並列に配列して収容するようになっており、上端面１９ａが、積層リング２３、２４の内周面を接触させて載置するためのサドル面を構成している。
【００４２】
積層リング２３、２４は、例えば、金属製の環状のフープを径方向に複数枚積層させて形成したものから構成されており、積層リング２３、２４は、互いに材質、強度および周長（具体的には最内周面の周長）が等しいものから構成されている。本実施の形態では、エレメント１６、後述するエレメント３１および積層リング２３、２４が動力伝達用ベルト１４を構成している。
【００４３】
柱部２０、２１の上端部分には、柱部２０、２１から本体１９の幅方向内方に向かって突出する突出部としての抜け止め部２５、２６が形成されており、この抜け止め部２５、２６は、凹部２２に収容された積層リング２３、２４に対向するとともに、突出方向の先端面２５ａ、２６ａによって凹部２２の開口（第１の開口）２７を形成している。
【００４４】
すなわち、本実施の形態のエレメント１６は、凹部２２における左右の柱部２０、２１の内側面２０ａ、２１ａの上部から本体１９の幅方向内方に向かって突出し、突出方向の先端面２５ａ、２６ａの間に開口２７を形成する抜け止め部２５、２６を有し、この開口２７の開口幅Ｗ１（先端面２５ａ、２６ａの離隔距離）は、凹部２２内に並列に配列された積層リング２３、２４の幅の総和（以下、リング幅Ｌという）よりも小さい開口幅に形成されている。
【００４５】
また、柱部２０、２１の内側面２０ａ、２１ａの距離、すなわち、凹部２２の底面側（上端面１９ａ側）の開口幅Ｗ２は、リング幅Ｌよりも大きくなっており、抜け止め部２５、２６は、凹部２２内に並列に配列された積層リング２３、２４が係合することによって積層リング２３、２４が凹部２２から抜け出てしまうのを防止するようになっている。
【００４６】
この動力伝達用ベルト１４を構成する多数のエレメント１６は、環状に配列された状態で積層リング２３、２４によって結束されており、この結束された状態で駆動プーリ１１および従動プーリ１５に巻き掛けられている。したがって、駆動プーリ１１および従動プーリ１５に巻き掛けられた状態では、各エレメント１６が、駆動プーリ１１および従動プーリ１５の中心に対して扇状に拡がり、かつ互いに密着する必要があるため、各エレメント１６の図２中、下方部分（環状に配列した状態での中心側の部分）が薄肉に形成されている。
【００４７】
すなわち、本体１９の一方の面（例えば、図３における左側の面）における上端面１９ａより所定寸法下がった（オフセットされた）部分から下側の部分が削り落とされた状態で次第に薄肉化されている。したがって、各エレメント１６が扇形に拡がって接触する状態、言い換えると、各エレメント１６が駆動プーリ１１および従動プーリ１５に巻き掛かり円弧状に湾曲して配列されて動力伝達用ベルト１４が湾曲する状態で、エレメント１６の板厚の変化する境界部分で接触する。
【００４８】
この境界部分のエッジが、所謂、ロッキングエッジ２８となっており、各エレメント１６が円弧状に湾曲した配列状態となった場合に、ロッキングエッジ２８が隣接する他のエレメント１６に接触する。
【００４９】
また、エレメント１６の本体１９の幅方向における中央部分には、各エレメント１６が駆動プーリ１１および従動プーリ１５に巻き掛からず直線状に配列される直線状態において各エレメント１６の相対的な位置を決めるためのディンプル２９とホール３０とが形成されている。
【００５０】
具体的には、本体１９の一方の面側（図３の例では、ロッキングエッジ２８のある面側）に凸となる円錐台形のディンプル２９が形成されており（図５参照）、このディンプル２９とは反対側の面に、隣接するエレメント１６におけるディンプル２９を遊嵌させる有底円筒状のホール３０が形成されている。ここで、遊嵌とは、ディンプル２９とホール３０の間に隙間が画成されるようにディンプル２９をホール３０に緩く嵌合させることである。
【００５１】
したがって、動力伝達用ベルト１４の直線状態でディンプル２９をホール３０に遊嵌することによって、その状態におけるエレメント１６同士の図２での左右方向および上下方向の相対位置を決めることができ、例えば、ベルト式無段変速機が運転される場合に、動力伝達用ベルト１４のがたつきを防止して動力伝達用ベルト１４を安定して走行させることができる。
【００５２】
また、動力伝達用ベルト１４は、図６に示すように、第２のエレメントとしての複数のエレメント３１（本実施の形態では、３個）を備えており、このエレメント３１は、例えば、金属製の板片状の部材から構成されている。
【００５３】
また、エレメント３１は、エレメント３１の幅方向（図６のＸ軸方向）の左右の側面３２、３３がテーパ状の傾斜した面として形成された本体３４を有し、そのテーパ状に傾斜した側面３２、３３がベルト式無段変速機の駆動プーリ１１のシーブ面１２ａ、１３ａあるいは従動プーリ１５のシーブ面に摩擦接触するようになっている。
【００５４】
エレメント３１の本体３４の幅方向（図６のＸ軸方向）における左右の両端部分にはエレメント３１の上下方向（図６のＹ軸方向）で本体３４から上方に延びた左右の柱部３５、３６がそれぞれ形成されており、本体３４の上側のエッジ部分である上端面３４ａと、柱部３５、３６の本体３４の幅方向における中央を向いた左右の内側面３５ａ、３６ａとによって、エレメント３１の上側（図６のＹ軸方向での上側）、すなわち、動力伝達用ベルト１４の外周側に開口した第２の凹部としての凹部３７が形成されている。
【００５５】
凹部３７は、互いに密着して環状に配列されたエレメント３１を環状に結束するための無端状の積層リング２３、２４を並列に配列して収容するようになっており、上端面３４ａが積層リング２３、２４の内周面を接触させて載置するためのサドル面を構成している。
【００５６】
また、柱部３５、３６の上端部分には、凹部３７の開口（第２の開口）３８が形成されている。すなわち、本実施の形態のエレメント３１は、凹部３７における左右の柱部３５、３６の内側面３５ａ、３６ａの上部に形成された開口３８を通して積層リング２３、２４を並列に収容する凹部３７を備えている。
【００５７】
また、凹部３７の開口３８の開口幅Ｗ３は、凹部２２内に並列に配列された積層リング２３、２４のリング幅Ｌよりも大きい開口幅で、かつ、開口２７の開口幅Ｗ１よりも大きい開口幅に形成されている。
【００５８】
この動力伝達用ベルト１４を構成する多数のエレメント３１は、環状に配列された状態で積層リング２３、２４によって結束され、エレメント１６と共に駆動プーリ１１および従動プーリ１５に巻き掛けられる。
【００５９】
したがって、駆動プーリ１１および従動プーリ１５に巻き掛けられた状態では、各エレメント３１が、エレメント１６と共に駆動プーリ１１および従動プーリ１５の中心に対して扇状に拡がり、エレメント１６に、または、互いに密着する必要があるため、各エレメント３１の図６中、下方部分（環状に配列した状態での中心側の部分）が薄肉に形成されている。
【００６０】
すなわち、本体３４の一方の面（例えば、図３における左側の面）における上端面３４ａより所定寸法下がった（オフセットされた）部分から下側の部分が削り落とされた状態で次第に薄肉化されている。したがって、各エレメント３１が駆動プーリ１１および従動プーリ１５に巻き掛かり円弧状に湾曲して配列されて動力伝達用ベルト１４が湾曲する状態で、エレメント３１の板厚の変化する境界部分で接触する。
【００６１】
この境界部分のエッジが、ロッキングエッジ３９となっており、各エレメント３１が円弧状に湾曲した配列状態となった場合に、ロッキングエッジ３９が隣接する他のエレメント３１またはエレメント１６に接触する。
【００６２】
一方、エレメント３１の本体３４の幅方向における中央部分には、各エレメント３１が駆動プーリ１１および従動プーリ１５に巻き掛からず直線状に配列される直線状態において各エレメント３１の相対的な位置を決めるためのディンプル（嵌合凸部）４０とホール（嵌合凹部）４１とが形成されている。
【００６３】
具体的には、本体３４の一方の面側（図３の例では、ロッキングエッジ３９のある面側）に凸となる円錐台形のディンプル４０が形成されており、このディンプル４０とは反対側の面（他方の面）に、隣接するエレメント３１またはエレメント１６におけるディンプル４０を遊嵌させる有底円筒状のホール４１が形成されている。
【００６４】
したがって、動力伝達用ベルト１４の直線状態でディンプル４０をホール４１に遊嵌することによって、その状態におけるエレメント３１同士の図６での左右方向および上下方向の相対位置を決めることができ、例えば、ベルト式無段変速機が運転される場合に、動力伝達用ベルト１４のがたつきを防止して動力伝達用ベルト１４を安定して走行させることができる。
【００６５】
また、ディンプル４０は、図７（ａ）に示すように、小径の第１の軸部４０ａと、第１の軸部４０ａの先端から突出し、第１の軸部４０ａよりも大径でかつ、突出方向先端に行くに従って漸次小径となる第２の軸部４０ｂとから構成されており、このディンプル４０は、エレメント３１の一方の面と図３中、右端に設けられたエレメント３１に隣接するエレメント１６の一方の面に形成されている。また、ホール４１は、図３中、左端に設けられたエレメント３１に隣接するエレメント１６の他方の面に形成されている。
【００６６】
このため、ディンプル４０がホール４１に遊嵌された状態では、エレメント３１が隣接するエレメント３１またはエレメント１６に対して積層リング２３、２４の径方向に所定距離以上移動することが規制される。本実施の形態では、ディンプル４０およびホール４１が径方向移動規制手段を構成している。
【００６７】
ここで、エレメント３１が隣接するエレメント３１またはエレメント１６に対して積層リング２３、２４の径方向に移動できる所定距離とは、ホール４１とディンプル４０の隙間の距離に対応するものとなる。
【００６８】
図７（ｂ）に示すように、ホール４１内には一対のバネ部材４２ａ、４２ｂが上下に離隔して設けられており、このバネ部材４２ａ、４２ｂの両端部は、ホール４１の内周面に嵌合している。
また、バネ部材４２ａ、４２ｂは、ディンプル４０の第２の軸部４０ｂの最大直径よりも短い距離でホール４１の径方向に一定距離だけ離隔しており、この一定距離だけ離隔した初期位置と初期位置から第２の軸部４０ｂの最大直径よりも長い距離だけホール４１の径方向外方に離隔した離隔位置との間で弾性変形自在となっている。
本実施の形態では、バネ部材４２ａ、４２ｂ、ディンプル４０およびホール４１が進行方向移動規制手段を構成しており、バネ部材４２ａ、４２ｂ、ディンプル４０およびホール４１によって、エレメント３１が、エレメント３１に隣接するエレメント１６またはエレメント３１に対して動力伝達用ベルト１４の進行方向に所定距離以上移動するのを規制している。
【００６９】
次に、動力伝達用ベルト１４の組み付け方法を説明する。
まず、エレメント１６のディンプル２９をホール３０に遊嵌させるようにして複数のエレメント１６（例えば、エレメント１６を３個、５個等に纏めたもの）を板厚方向に重ね合わせ、図８に示すように、並列に配列された積層リング２３、２４のうちの一方の積層リング２４にねじりを加えて積層リング２３、２４の一部を互いに重ね合わせ、並列に配列された積層リング２３、２４の幅の総和をエレメント１６の開口２７の開口幅Ｗ１よりも小さくする。
【００７０】
この状態で、エレメント１６のホール４１を支点としてディンプル４０が回動するようにエレメント１６同士をローリングさせることにより、積層リング２４にねじりを作用させて積層リング２３、２４を重ね合わせた状態にして、エレメント１６を積層リング２３、２４に容易に組み付けることができる。このようにして纏まったエレメント１６を積層リング２３、２４に順次組み付けていく。
【００７１】
以上の手順で積層リング２３、２４の周方向にエレメント１６が満遍なく組み付けられたときには、最後のエレメント１６を積層リング２３、２４に組み付けるときにエレメント１６の間の隙間が小さくなってしまい、エレメント１６を積層リング２３、２４に組み付け難くなる。
【００７２】
本実施の形態では、このように最後のエレメント１６を積層リング２３、２４に組み付ける状況になったときに、積層リング２３、２４のリング幅Ｌよりも大きい開口３８を有するエレメント３１を使用する。
【００７３】
まず、エレメント３１のディンプル４０をホール４１に遊嵌させるようにして３個のエレメント３１を板厚方向に重ね合わせる。本実施の形態では、ディンプル４０をホール４１に遊嵌させるときに、先細り形状となっている第２の軸部４０ｂの最大直径の部位がホール４１内のバネ部材４２ａ、４２ｂを通過する際に、バネ部材４２ａ、４２ｂを初期位置から積層リング２３、２４の離隔位置に弾性変形させた後、第２の軸部４０ｂよりも小径の第１の軸部４０ａがバネ部材４２ａ、４２ｂを通過したときにバネ部材４２ａ、４２ｂを離隔位置から初期位置に弾性変形させて、第２の軸部４０ｂの最大直径よりも短い距離でホール４１の径方向に一定距離だけ離隔する。
【００７４】
このため、バネ部材４２ａ、４２ｂに第１の軸部４０ａを挟み込ませて第２の軸部４０ｂをバネ部材４２ａ、４２ｂに引っ掛けることができ、ディンプル４０をホール４１に抜け止め係止させて、エレメント３１が隣接するエレメント３１から抜け出てしまうのを防止することができる。
【００７５】
次いで、図９に示すように積層リング２３、２４を並列に配列した状態で３個に纏められたエレメント３１の凹部３７が積層リング２３、２４の下方に位置するようにしてエレメント３１を積層リング２３、２４の下方に位置させる。
【００７６】
次いで、図１０に示すように、積層リング２３、２４を凹部３７に収容するようにしてエレメント３１を積層リング２３、２４に組み付ける。このとき、図３中、右端のエレメント３１に隣接するエレメント１６のディンプル４０をエレメント３１のホール４１に遊嵌させるとともに、図３中、左端のエレメント３１に隣接するエレメント１６のホール４１にエレメント３１のディンプル４０を遊嵌させる。
【００７７】
このとき、バネ部材４２ａ、４２ｂに第１の軸部４０ａを挟み込ませて第２の軸部４０ｂをバネ部材４２ａ、４２ｂに引っ掛けるので、ディンプル４０をホール４１に抜け止め係止させて、エレメント３１が隣接するエレメント３１から抜け出てしまうのを防止することができる。また、この状態において、エレメント３１が隣接するエレメント３１またはエレメント１６に対して積層リング２３、２４の径方向に所定距離以上移動しない。
このように本実施の形態では、エレメントを、並列に配列された積層リング２３、２４のリング幅Ｌよりも小さい開口幅Ｗ１の開口２７を有する複数のエレメント１６と、開口２７の開口幅Ｗ１よりも開口幅Ｗ３が大きい開口３８を有する３個のエレメント３１から構成し、並列に配列された積層リング２３、２４の一部を重ねた状態にして積層リング２３、２４のリング幅Ｌ（有効幅）を開口２７よりも小さくすることにより、エレメント１６を積層リング２３、２４に順次組み付ける工程と、エレメント１６の組み付けが終了した後、積層リング２３、２４を並列に配列した状態でエレメント３１を積層リング２３、２４に組み付ける工程とによって動力伝達用ベルト１４の組み付けを行ったので、エレメント１６を積層リング２３、２４に組み付けた後に、積層リング２３、２４を並列に配列した状態で最後に残ったエレメント３１を積層リング２３、２４に組み付けることができる。
【００７８】
このため、最後のエレメント３１を積層リング２３、２４に容易に組み付けることができ、動力伝達用ベルト１４の組み付け作業の作業性を向上させることができる。
【００７９】
特に、本実施の形態では、エレメント３１の開口３８の開口幅Ｗ３を、並列に配列された積層リング２３、２４のリング幅Ｌよりも大きくしたので、積層リング２３、２４を並列に配列した状態で最後に残ったエレメント３１を積層リング２３、２４に容易に組み付けることができ、動力伝達用ベルト１４の組み付け作業の作業性をより一層向上させることができる。
【００８０】
また、本実施の形態では、エレメント３１が、エレメント３１に隣接するエレメント３１またはエレメント１６に対してホール４１の径方向に所定距離以上移動するのを規制する径方向移動規制手段を設け、この径方向移動規制手段を、エレメント３１の一方の面またはエレメント３１に隣接するエレメント１６の一方の面に設けられたディンプル４０と、エレメント３１に隣接するエレメント３１またはエレメント１６の他方の面に設けられ、ディンプル４０に遊嵌するホール４１とから構成した。
【００８１】
このため、ディンプル４０をホール４１に遊嵌させることによって、開口２７の開口幅Ｗ１よりも開口幅Ｗ３が大きい開口３８を有するエレメント３１が、エレメント３１に隣接するエレメント３１またはエレメント１６に対して積層リング２３、２４の径方向に所定距離以上移動しないようにすることができる。このため、エレメント３１が積層リング２３、２４から脱落するのを防止することができ、動力伝達用ベルト１４の信頼性が低下するのを防止することができる。
【００８２】
また、本実施の形態では、進行方向移動規制手段を、エレメント３１またはエレメント１６の一方の面からエレメント３１またはエレメント１６の他方の面に突出する小径の第１の軸部４０ａと、第１の軸部４０ａの先端から突出し、第１の軸部４０ａよりも大径でかつ、突出方向先端に行くに従って漸次小径となる第２の軸部４０ｂとからなるディンプル４０と、第２の軸部４０ｂの最大直径よりも短い距離でホール４１の径方向に一定距離だけ離隔する初期位置と初期位置から第２の軸部４０ｂの最大直径よりも長い距離で離隔する離隔位置との間で弾性変形自在な一対のバネ部材４２ａ、４２ｂを内部に有し、ディンプル４０が遊嵌されるホール４１とから構成した。
このため、バネ部材４２ａ、４２ｂに第１の軸部４０ａを挟み込ませて第２の軸部４０ｂをバネ部材４２ａ、４２ｂに引っ掛けることができ、ディンプル４０をホール４１に抜け止め係止させて、エレメント３１が隣接するエレメント３１またはエレメント１６から抜け出てしまうのを防止することができる。
【００８３】
このため、エレメント３１が積層リング２３、２４の径方向に所定距離以上移動しないように隣接するエレメント３１またはエレメント１６に遊嵌させた状態を維持することができ、エレメント３１が積層リング２３、２４から脱落するのを確実に防止することができる。また、ディンプル４０がホール４１から抜け出てしまうのを確実に防止することができるため、ディンプル４０とホール４１の本来の機能を損なうのを防止することができる。
【００８４】
なお、本実施の形態では、３個のエレメント３１を最後に積層リング２３、２４に組み付けているが、１個または２個のエレメント３１あるいは４個以上のエレメント３１を最後に積層リング２３、２４に組み付けるようにしてもよい。
【００８５】
また、本実施の形態のエレメント３１は、抜け止め部が形成されていないが、図１１に示すように、エレメント３１の柱部３５、３６の上部に突出部としての抜け止め部５１、５２を設けてもよい。
この場合には、抜け止め部５１、５２の先端面５１ａ、５２ａによって形成される凹部（第２の凹部）５３の開口（第２の開口）５４の開口幅Ｗ４を、エレメント１６の開口２７の開口幅Ｗ１よりも大きく、積層リング２３、２４のリング幅Ｌよりも小さくすればよい。
【００８６】
このようにすれば、積層リング２３、２４を並列に近い状態にして最後に残ったエレメント３１を積層リング２３、２４に組み付けることができ、最後のエレメント３１を積層リング２３、２４に容易に組み付けることができる。
【００８７】
また、今回開示された実施の形態は、全ての点で例示であってこの実施の形態に制限されるものではない。本発明の範囲は、上記した実施の形態のみの説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。
【００８８】
以上のように、本発明に係る動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法は、複数のエレメントの最後のエレメントを積層リングに容易に組み付けることができ、動力伝達用ベルトの組み付け作業の作業性を向上させることができるという効果を有し、複数のエレメントを隣接させて配置し、エレメントを並列に配列された無端状の積層リングに組み付けることにより環状に結束して構成した動力伝達用ベルトおよび動力伝達用ベルトの組み付け方法等として有用である。
【符号の説明】
【００８９】
１４  動力伝達用ベルト
１６  エレメント（第１のエレメント）
２０ａ、２１ａ  内側面
２２  凹部（第１の凹部）
２３、２４  積層リング
２５、２６  抜け止め部（突出部）
２７  開口（第１の開口）
３１  エレメント（第２のエレメント）
３５ａ、３６ａ  内側面
３７  凹部（第２の凹部）
３８  開口（第２の開口）
４０  ディンプル（径方向移動規制手段、進行方向移動規制手段、嵌合凸部）
４０ａ  第１の軸部
４０ｂ  第２の軸部
４１  ホール（径方向移動規制手段、進行方向移動規制手段、嵌合凹部）
４２ａ、４２ｂ  バネ部材（進行方向移動規制手段）
５１、５２  抜け止め部（突出部）
５３  凹部（第２の凹部）
５４  開口（第２の開口）
Ｗ１、Ｗ２、Ｗ４  開口幅
Ｌ  リング幅（積層リングの幅の総和）
【図１】
2011069462.tif 000003
【図２】
2011069462.tif 000004
【図３】
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【図４】
2011069462.tif 000006
【図５】
2011069462.tif 000007
【図６】
2011069462.tif 000008
【図７】
2011069462.tif 000009
【図８】
2011069462.tif 000010
【図９】
2011069462.tif 000011
【図１０】
2011069462.tif 000012
【図１１】
2011069462.tif 000013
【図１２】
2011069462.tif 000014
【図１３】
2011069462.tif 000015
【図１４】
2011069462.tif 000016
【図１５】
2011069462.tif 000017