(57)【要約】【課題】加熱プレート部の側壁部の外面から突出する脚部を配設し、該脚部によって自立可能とすることにより、狭いスペースに保管することができ、収納コストを低減することができ、使い勝手が良好で、コストが低く、耐久性が高く、信頼性が高くなるようにする。【解決手段】平板状の底部と、該底部の周縁から立ち上がり、前記底部の周囲を囲繞（にょう）する側壁部とを備える加熱プレート部と、前記側壁部に基端が固定された棒状の柄部と、該柄部と対向する側における前記側壁部の外面から突出する脚部であって、前記加熱プレート部の裏面と交差する方向に延在する接地部を備える脚部とを有し、前記接地部が水平面に当接した状態で自立する。【選択図】図１
2011224146.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）平板状の底部と、該底部の周縁から立ち上がり、前記底部の周囲を囲繞する側壁部とを備える加熱プレート部と、
（ｂ）前記側壁部に基端が固定された棒状の柄部と、
（ｃ）該柄部と対向する側における前記側壁部の外面から突出する脚部であって、前記加熱プレート部の裏面と交差する方向に延在する接地部を備える脚部とを有し、
（ｄ）前記接地部が水平面に当接した状態で自立することを特徴とするフライパン。
【請求項２】
前記加熱プレート部の裏面が垂直面に対して傾斜した状態で自立する請求項１に記載のフライパン。
【請求項３】
前記柄部が、前記加熱プレート部の上端縁における脚部寄り端を通過する垂直面よりも裏面寄りに位置する状態で自立する請求項１又は２に記載のフライパン。
【請求項４】
前記脚部は前記底部の周方向に分離した第１脚部及び第２脚部を含む請求項１〜３のいずれか１項に記載のフライパン。
【請求項５】
前記脚部は前記第１脚部及び第２脚部を連結する連結部を更に含む請求項４に記載のフライパン。
【請求項６】
前記脚部は吊り下げ用部材と係合可能な貫通孔を含む請求項１〜５のいずれか１項に記載のフライパン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、食材の加熱調理に使用するフライパンに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、家庭、料理店等において、飯、肉、野菜等の各種の食材を加熱調理するための調理器具の一つとして、フライパンが使用されている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
一般的なフライパンは、鋼、アルミニウム合金等の金属から成り、円形で平板状の底部の周囲を側壁部が囲繞（にょう）し、上面が開放された浅底容器としての加熱プレート部と、該加熱プレート部の側壁部の外面に基端が固定された棒状の１本の柄部とを有する。そして、食材の加熱調理の際には、調理人が片手で柄部を把持して使用する。これにより、ガスコンロ、電気コンロ等の加熱器具上における加熱プレート部の位置、姿勢等を容易に調整することができ、食材の加熱調理を適切に行うことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】登録実用新案第３０５４５５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記従来のフライパンは、長い１本の柄部を有するので保管用に広いスペースを必要とする。そのため、例えば、加熱プレート部の底部を収納戸棚の棚板上に載置した場合、長い柄部の先端が棚板の外方へ突出するので、収納戸棚の蓋（ふた）を閉じることが困難になる。また、蓋を閉じるために、フライパンの姿勢を変えて、柄部の延在方向が棚板の長手方向にほぼ一致するようにすると、棚板上の広いスペースを専有し、他の調理器具等を棚板上に載置することが困難となる。
【０００６】
もっとも、一般的なフライパンでは、柄部の先端近傍には、吊（つ）り下げ用の孔（あな）が形成されているので、厨（ちゅう）房の壁等に配設されたフックに前記孔を係止させ、吊り下げた状態で保管することができる。しかし、一般家庭の厨房では、壁等にフックが配設されていないことが多い。また、吸盤等を利用して簡便に壁等に取付可能なフックも市販されているが、フライパンの加熱プレート部は、熱容量を大きくするために、厚肉の板材から成り、相当の重量があるので、このようなフックでは、フライパンを長時間に亘（わた）って確実に保持することは困難である。そのため、フライパンを吊り下げた状態で保管するためには、専門家によって強固に配設されたフックが必要であり、コストがかかってしまう。
【０００７】
本発明は、前記従来の問題点を解決して、加熱プレート部の側壁部の外面から突出する脚部を配設し、該脚部によって自立可能とすることにより、狭いスペースに保管することができ、収納コストを低減することができ、使い勝手が良好で、コストが低く、耐久性が高く、信頼性の高いフライパンを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
そのために、本発明のフライパンにおいては、平板状の底部と、該底部の周縁から立ち上がり、前記底部の周囲を囲繞する側壁部とを備える加熱プレート部と、前記側壁部に基端が固定された棒状の柄部と、該柄部と対向する側における前記側壁部の外面から突出する脚部であって、前記加熱プレート部の裏面と交差する方向に延在する接地部を備える脚部とを有し、前記接地部が水平面に当接した状態で自立する。
【０００９】
本発明の他のフライパンにおいては、さらに、前記加熱プレート部の裏面が垂直面に対して傾斜した状態で自立する。
【００１０】
本発明の更に他のフライパンにおいては、さらに、前記柄部が、前記加熱プレート部の上端縁における脚部寄り端を通過する垂直面よりも裏面寄りに位置する状態で自立する。
【００１１】
本発明の更に他のフライパンにおいては、さらに、前記脚部は前記底部の周方向に分離した第１脚部及び第２脚部を含む。
【００１２】
本発明の更に他のフライパンにおいては、さらに、前記脚部は前記第１脚部及び第２脚部を連結する連結部を更に含む。
【００１３】
本発明の更に他のフライパンにおいては、さらに、前記脚部は吊り下げ用部材と係合可能な貫通孔（こう）を含む。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、フライパンは、加熱プレート部の側壁部の外面から突出する脚部を有し、該脚部によって自立可能となっている。これにより、狭いスペースに保管することができ、収納コストを低減することができ、使い勝手が良好で、コストが低く、耐久性が高く、信頼性の高いフライパンを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１の実施の形態におけるフライパンの構造を示す三面図である。
【図２】本発明の第１の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態を示す二面図である。
【図３】本発明の第１の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態の要部拡大図である。
【図４】本発明の第２の実施の形態におけるフライパンの構造を示す図である。
【図５】本発明の第２の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態の要部拡大図である。
【図６】本発明の第３の実施の形態におけるフライパンの構造を示す図である。
【図７】本発明の第３の実施の形態におけるフライパンの要部拡大図である。
【図８】本発明の第４の実施の形態におけるフライパンの構造を示す図である。
【図９】本発明の第４の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態の要部拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら詳細に説明する。
【００１７】
図１は本発明の第１の実施の形態におけるフライパンの構造を示す三面図、図２は本発明の第１の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態を示す二面図、図３は本発明の第１の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態の要部拡大図である。なお、図１において、（ａ）は上面図、（ｂ）は下面図、（ｃ）は側面図であり、図２において、（ａ）は正面図、（ｂ）は側面図であり、図３において、（ａ）は裏面の要部拡大図、（ｂ）は図２（ｂ）の要部拡大図である。
【００１８】
図において、１０は本実施の形態におけるフライパンであり、上面が開放された浅底容器としての加熱プレート部１１と、該加熱プレート部１１に基端が固定された棒状の１本の柄部１２とを有する。前記加熱プレート部１１は、鋼、アルミニウム合金等の金属から一体的に形成された部材であり、円形で平板状の底部１１ａと、該底部１１ａの周縁から立ち上がり、前記底部１１ａの周囲を囲繞する側壁部１１ｂとを備える。
【００１９】
本実施の形態におけるフライパン１０は、一般的なフライパンと同様に、家庭、料理店等において、各種の食材を加熱調理するための調理器具として使用される。前記フライパン１０は、例えば、ガスコンロ、電気コンロ等の加熱器具上に載置され、加熱プレート部１１内に収容された食材を加熱調理するために使用されるが、いかなる種類の加熱器具によって加熱されてもよい。また、前記食材は、例えば、肉、魚、野菜、穀物、スープ、牛乳、油脂等であり、固形物であっても流動物であってもよく、自然食材であっても加工食材であってもよく、いかなる種類のものであってもよい。
【００２０】
なお、本実施の形態において、フライパン１０における各部の構成及び動作を説明するために使用される上、下、左、右、前、後等の方向を示す表現は、絶対的なものでなく相対的なものであり、前記フライパン１０における各部が図に示される姿勢である場合に適切であるが、その姿勢が変化した場合には姿勢の変化に応じて変更して解釈されるべきものである。
【００２１】
前記底部１１ａの裏面側には、円形の裏面部１１ｃが形成されている。該裏面部１１ｃは、ガスコンロ等の五徳、電気コンロの加熱部等の上に載置される部分であり、平面であることが望ましい。なお、図に示される例において、前記裏面部１１ｃは、裏面方向（図１（ｃ）における下方向）に突出しているが、必ずしも突出している必要はない。なお、側壁部１１ｂの上端縁１１ｄは、図に示される例において、上面から観て円形であり、側面から観て加熱プレート部１１の裏面、すなわち、裏面部１１ｃの裏面と平行な直線であるが、必ずしも円形であったり、裏面部１１ｃの裏面と平行な直線である必要はない。
【００２２】
また、前記柄部１２は、その基端に位置し、加熱プレート部１１の側壁部１１ｂに固着された固着部１２ａと、該固着部１２ａに連結された把持部１２ｂと、該把持部１２ｂにおける前記固着部１２ａと反対側端、すなわち、柄部１２の先端近傍に形成された貫通孔としての柄部係止孔１２ｃとを備える。前記固着部１２ａ及び把持部１２ｂは、鋼、アルミニウム合金等の金属から一体的に形成された部材であることが望ましい。そして、前記固着部１２ａは、加熱プレート部１１の側壁部１１ｂに溶接、リベット接合等の固着手段によって強固に固着されていることが望ましい。また、前記把持部１２ｂは、少なくとも一部の外周が樹脂によって覆われ、調理人等が手で把持しやすくなっていることが望ましい。前記柄部係止孔１２ｃは、貫通孔なので、例えば、厨房に配設されたフック等の吊り下げ用部材を挿通させることができ、これにより、該吊り下げ用部材に係止させた状態でフライパン１０を保管することができる。なお、前記柄部係止孔１２ｃは省略することもできる。
【００２３】
さらに、前記柄部１２は、図１（ｃ）に示されるように、加熱プレート部１１の側壁部１１ｂから後方斜め上方向に向けて延出するような側面形状を備えることが望ましい。すなわち、固着部１２ａは側壁部１１ｂの上端縁１１ｄよりも下側に固着されているが、把持部１２ｂの上面における少なくとも先端近傍の部分は、側壁部１１ｂの上端縁１１ｄよりも上側に位置するような側面形状を備えることが望ましい。これにより、調理人等が片手で把持部１２ｂを把持しながら、加熱器具上における加熱プレート部１１の位置、姿勢等を容易に調整することが可能となり、食材の加熱調理を適切に行うことができる。
【００２４】
本実施の形態におけるフライパン１０は、加熱プレート部１１の側壁部１１ｂの外面から突出する脚部１５を有する。該脚部１５は、加熱プレート部１１における柄部１２の固着部１２ａが固着された部位と反対側、すなわち、対向する側における側壁部１１ｂに配設された部材であり、鋼、アルミニウム合金等の金属から成ることが望ましいが、いかなる種類の材料から成るものであってもよい。なお、前記脚部１５は、加熱プレート部１１に一体的に形成されていてもよいし、別個に形成された後に、溶接、リベット接合等の固着手段によって側壁部１１ｂの外面に固着されてもよい。例えば、前記脚部１５を、加熱プレート部１１とは別個に、シリコーン樹脂等の耐熱性を備える樹脂等の部材によって形成し、接着剤、リベット接合等の固着手段によって側壁部１１ｂの外面に固着することもできる。
【００２５】
前記脚部１５は、図３（ａ）及び（ｂ）に詳細に示されるように、加熱プレート部１１の裏面、すなわち、裏面部１１ｃの裏面の延在する方向に対して交差する方向、具体的には、前記裏面の延在する方向に対してほぼ直交する（厳密には直交していない）方向に延在する接地部１５ａと、裏面部１１ｃの裏面とほぼ同様の（厳密には同一でない）方向に延在する背部１５ｂと、前記接地部１５ａ及び背部１５ｂに対してほぼ直交する（厳密には直交していない）方向に延在する側部１５ｃとを備える。  
【００２６】
そして、図２（ｂ）等に示されるように、接地部１５ａを水平面としての床面２１に当接させることによって、フライパン１０は、倒立した状態で床面２１上に静止することができる。すなわち、フライパン１０は、柄部１２を上にし、加熱プレート部１１を下にした姿勢で自立することができる。この場合、フライパン１０の重心１０Ｇから床面２１に下ろした垂線Ｄの足は、図３（ａ）及び（ｂ）に示されるように、接地部１５ａの上端１５ａＵと下端１５ａＤとの間、かつ、接地部１５ａの右端１５ａＲと左端１５ａＬとの間に位置する。
【００２７】
そのため、前記上端１５ａＵと下端１５ａＤとの距離、及び、右端１５ａＲと左端１５ａＬとの距離が大きいほど、自立したフライパン１０の安定性が向上する。したがって、前記上端１５ａＵの位置は、側壁部１１ｂの上端縁１１ｄの位置に近接していることが望ましく、かつ、前記下端１５ａＤの位置は、裏面部１１ｃの裏面の位置に近接していることが望ましい。
【００２８】
しかし、前記上端１５ａＵの位置は、側壁部１１ｂの上端縁１１ｄより下方であることが望ましい。これは、前記上端１５ａＵが側壁部１１ｂの上端縁１１ｄよりも上方に突出すると、食材の加熱プレート部１１内からの出入れに支障をきたす可能性があり、また、加熱プレート部１１の清掃の妨げとなる可能性があるからである。
【００２９】
また、前記下端１５ａＤの位置は、裏面部１１ｃの裏面の位置より上方であることが望ましい。つまり、図２（ｂ）に示されるように、裏面部１１ｃの裏面の延長線を示す線Ａと下端１５ａＤとの間に、隙（すき）間が存在することが望ましい。これは、加熱調理時にガスコンロ、電気コンロ等の加熱器具上に載置された加熱プレート部１１の姿勢を変化させるために、柄部１２を持ち上げるように加熱プレート部１１を傾斜させても、ガスコンロ等の五徳、電気コンロの加熱部等の上面と下端１５ａＤとが干渉しないようにするためである。
【００３０】
さらに、前記脚部１５の接地部１５ａは、前述のように裏面部１１ｃの裏面に対して厳密には直交しておらず、図２（ｂ）に示されるように、接地部１５ａが床面２１に当接してフライパン１０が自立した状態で、加熱プレート部１１全体が裏面部１１ｃの裏面方向（図２（ｂ）においては左方向）にわずかに傾斜した姿勢となるように、すなわち、後に倒れた姿勢となるように、形成されている。つまり、加熱プレート部１１の裏面が垂直面に対して傾斜した状態で自立するようになっている。更に換言すれば、裏面部１１ｃの裏面の延長線を示す線Ａが、水平面である床面２１に対して直交する垂直面を示す線Ｂと角度θで交差するように、前記脚部１５の接地部１５ａは形成されている。
【００３１】
柄部１２が、加熱プレート部１１の側壁部１１ｂから後方斜め上方向（図２（ｂ）においては上方斜め右方向）に向けて延出するような側面形状を備えているので、フライパン１０の重心１０Ｇは、加熱プレート部１１自体の重心よりも、上方向、すなわち、裏面部１１ｃと反対方向（図２（ｂ）においては右方向）に偏心している。そのため、フライパン１０が自立した状態で、加熱プレート部１１全体が裏面部１１ｃの裏面方向にわずかに傾斜した姿勢とすることによって、フライパン１０の重心１０Ｇから床面２１に下ろした垂線Ｄの足を、接地部１５ａの上端１５ａＵと下端１５ａＤとの中間に近付けることができ、自立したフライパン１０の安定性を向上させることができる。
【００３２】
また、自立したフライパン１０の傾斜の程度は、図２（ｂ）に示されるように、柄部１２が加熱プレート部１１の上端縁１１ｄの下端より上方向、すなわち、裏面部１１ｃと反対方向（図２（ｂ）においては右方向）に突出しない程度である。つまり、柄部１２のすべての部分が、加熱プレート部１１の上端縁１１ｄにおける脚部１５寄り端（下端）を通る垂直面を示す線Ｃよりも、裏面部１１ｃの裏面方向（図２（ｂ）においては左方向）に位置するようになっている。これにより、フライパン１０の重心１０Ｇから床面２１に下ろした垂線Ｄの足を、接地部１５ａの上端１５ａＵと下端１５ａＤとの中間に近付けることができ、自立したフライパン１０の安定性を向上させることができる。
【００３３】
そして、柄部１２が加熱プレート部１１の上端縁１１ｄの下端より上方向に突出しないので、自立したフライパン１０全体の上下方向（図２（ｂ）においては左右方向）の寸法を小さくすることができ、床面２１の専有面積を小さくすることができる。したがって、例えば、厨房における壁面とガスコンロ、電気コンロ等の加熱器具との間の空間のように、幅の狭い空間にも、フライパン１０を自立させた状態で収納することができる。
【００３４】
さらに、前記脚部１５の外面は、平滑であり、角部を含んでおらず、加熱プレート部１１の外面との接続箇所も曲面であることが望ましい。これにより、例えば、フライパン１０を清掃するために調理人等が手で加熱プレート部１１を擦ったときでも、手を傷付けることがない。
【００３５】
さらに、脚部１５の接地部１５ａは、平面でなく、その周縁部以外の部分がわずかに凹入し、前記周縁部のみが床面２１と接触するような形状であることが望ましい。これにより、例えば、床面２１に付着した塵（ちり）等の異物が前記接地部１５ａと床面２１との間に介在していても、自立したフライパン１０の安定性を向上させることができる。
【００３６】
このように、本実施の形態において、フライパン１０は、柄部１２と対向する側における加熱プレート部１１の側壁部１１ｂの外面から突出する脚部１５を有し、該脚部１５は加熱プレート部１１の裏面と交差する方向に延在する接地部１５ａを備える。
【００３７】
これにより、フライパン１０は、接地部１５ａを床面２１に当接させた状態で自立することができる。したがって、床面２１の専有面積が小さくなるので、狭いスペースにフライパン１０を保管することができ、収納コストを低減することができる。
【００３８】
次に、本発明の第２の実施の形態について説明する。なお、第１の実施の形態と同じ構造を有するものについては、同じ符号を付与することによってその説明を省略する。また、前記第１の実施の形態と同じ動作及び同じ効果についても、その説明を省略する。
【００３９】
図４は本発明の第２の実施の形態におけるフライパンの構造を示す図、図５は本発明の第２の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態の要部拡大図である。なお、図４において、（ａ）は下面図、（ｂ）は斜め下から観た前面図、（ｃ）は斜め側方から観た要部拡大図であり、図５において、（ａ）は裏面の要部拡大図、（ｂ）は側面の要部拡大図である。
【００４０】
本実施の形態において、脚部１５は、左右の第１脚部１５１及び第２脚部１５２に二分され、かつ、第１脚部１５１と第２脚部１５２とは互いに離間している。そして、図５（ａ）において、左側に位置する第１脚部１５１における接地部１５ａの左端が、脚部１５全体における接地部１５ａの左端１５ａＬに該当し、図５（ａ）において、右側に位置する第２脚部１５２における接地部１５ａの右端が、脚部１５全体における接地部１５ａの右端１５ａＲに該当する。
【００４１】
換言すると、本実施の形態における脚部１５は、前記第１の実施の形態における脚部１５の幅方向の中央部分を除去し、幅方向の両側部分を第１脚部１５１及び第２脚部１５２として残したものである。
【００４２】
その他の点の構成については、前記第１の実施の形態と同様であるので、その説明を省略する。
【００４３】
このように、本実施の形態において、脚部１５は、左右の第１脚部１５１及び第２脚部１５２に二分され、かつ、第１脚部１５１と第２脚部１５２とは互いに離間している。これにより、脚部１５全体の体積が、前記第１の実施の形態における脚部１５よりも減少し、その結果、脚部１５を形成するために必要な材料を低減することができ、フライパン１０のコストを低減することができる。また、脚部１５全体の重量を低減することができ、フライパン１０を軽量化することができる。なお、その他の点の効果については、前記第１の実施の形態と同様であるので、その説明を省略する。
【００４４】
次に、本発明の第３の実施の形態について説明する。なお、第１及び第２の実施の形態と同じ構造を有するものについては、同じ符号を付与することによってその説明を省略する。また、前記第１及び第２の実施の形態と同じ動作及び同じ効果についても、その説明を省略する。
【００４５】
図６は本発明の第３の実施の形態におけるフライパンの構造を示す図、図７は本発明の第３の実施の形態におけるフライパンの要部拡大図である。なお、図６において、（ａ）は下面図、（ｂ）は斜め下から観た前面図、（ｃ）は斜め側方から観た要部拡大図であり、図７において、（ａ）はフライパンを自立させた状態の裏面の要部拡大図、（ｂ）は表面から斜めに観た要部拡大図である。
【００４６】
本実施の形態において、脚部１５は、左右に二分された第１脚部１５１及び第２脚部１５２、並びに、第１脚部１５１と第２脚部１５２とを連結する連結部１５３を有する。そして、１５ｄは、脚部１５に形成された凹部であり、第１脚部１５１、第２脚部１５２、連結部１５３及び側壁部１１ｂによって周囲が画定されている。なお、前記凹部１５ｄは、図７（ｂ）に示されるように、加熱プレート部１１の表面側から裏面側に脚部１５を貫通するように形成されている。また、図６（ｃ）に示されるように、接地部１５ａは、第１脚部１５１から第２脚部１５２まで、連結部１５３を介して連続し、略コ字状の形状を備える。
【００４７】
その他の点の構成については、前記第１及び第２の実施の形態と同様であるので、その説明を省略する。
【００４８】
このように、本実施の形態において、脚部１５は凹部１５ｄを備える。これにより、脚部１５全体の体積が、前記第１の実施の形態における脚部１５よりも減少し、その結果、脚部１５を形成するために必要な材料を低減することができ、フライパン１０のコストを低減することができる。また、脚部１５全体の重量を低減することができ、フライパン１０を軽量化することができる。
【００４９】
また、左右の第１脚部１５１及び第２脚部１５２が連結部１５３によって連結されているので、前記第２の実施の形態における脚部１５よりも強度が高く、破損しにくくなっている。そして、接地部１５ａが略コ字状となっていて、前記第２の実施の形態における接地部１５ａよりも床面２１に当接する面積が広いので、自立したフライパン１０の安定性を前記第２の実施の形態よりも向上させることができる。
【００５０】
さらに、凹部１５ｄが脚部１５を貫通するように形成されているので、柄部１２の柄部係止孔１２ｃと同様に、厨房に配設されたフック等の吊り下げ用部材を挿通させることができ、これにより、該吊り下げ用部材に係止させた状態でフライパン１０を保管することができる。
【００５１】
なお、その他の点の効果については、前記第１の実施の形態と同様であるので、その説明を省略する。
【００５２】
次に、本発明の第４の実施の形態について説明する。なお、第１〜第３の実施の形態と同じ構造を有するものについては、同じ符号を付与することによってその説明を省略する。また、前記第１〜第３の実施の形態と同じ動作及び同じ効果についても、その説明を省略する。
【００５３】
図８は本発明の第４の実施の形態におけるフライパンの構造を示す図、図９は本発明の第４の実施の形態におけるフライパンを自立させた状態の要部拡大図である。なお、図８において、（ａ）は下面図、（ｂ）は斜め上から観た前面の要部拡大図、（ｃ）は斜め下から観た裏面の要部拡大図であり、図９において、（ａ）は裏面の要部拡大図、（ｂ）は側面の要部拡大図である。
【００５４】
本実施の形態において、脚部１５は、背部１５ｂに凹入するように形成された凹部１５ｄと、該凹部１５ｄの最奥部に形成された貫通孔であって、接地部１５ａにまで到達する貫通孔である脚部係止孔１５ｅとを備える。前記凹部１５ｄの内面は、脚部係止孔１５ｅに向かって傾斜したテーパ面であることが望ましい。また、前記凹部１５ｄの外周形状も、脚部係止孔１５ｅに向かって傾斜するように形成されていることが望ましい。これにより、厨房に配設されたフック等の吊り下げ用部材を脚部係止孔１５ｅに挿通する際に、吊り下げ用部材の先端が前記凹部１５ｄの外周及び内面の傾斜に沿って脚部係止孔１５ｅに誘い込まれるので、吊り下げ用部材を脚部係止孔１５ｅに挿通する作業を容易に行うことができる。
【００５５】
その他の点の構成については、前記第１の実施の形態と同様であるので、その説明を省略する。
【００５６】
このように、本実施の形態において、脚部１５は凹部１５ｄを備える。これにより、脚部１５全体の体積が、前記第１の実施の形態における脚部１５よりも減少し、その結果、脚部１５を形成するために必要な材料を低減することができ、フライパン１０のコストを低減することができる。また、脚部１５全体の重量を低減することができ、フライパン１０を軽量化することができる。
【００５７】
また、凹部１５ｄに脚部係止孔１５ｅが形成されているので、柄部１２の柄部係止孔１２ｃと同様に、厨房に配設されたフック等の吊り下げ用部材を挿通させることができ、これにより、該吊り下げ用部材に係止させた状態でフライパン１０を保管することができる。
【００５８】
さらに、凹部１５ｄの外周及び内面が傾斜し、これに沿って吊り下げ用部材が脚部係止孔１５ｅに誘い込まれるので、吊り下げ用部材を脚部係止孔１５ｅに挿通する作業を容易に行うことができる。
【００５９】
なお、その他の点の効果については、前記第１の実施の形態と同様であるので、その説明を省略する。
【００６０】
また、本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨に基づいて種々変形させることが可能であり、それらを本発明の範囲から排除するものではない。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
本発明は、食材の加熱調理に使用するフライパンに適用することができる。
【符号の説明】
【００６２】
１０    フライパン
１１    加熱プレート部
１１ａ    底部
１１ｂ    側壁部
１１ｄ    上端縁
１２    柄部
１５    脚部
１５ａ    接地部
１５ｅ    脚部係止孔
２１    床面
１５１    第１脚部
１５２    第２脚部
１５３    連結部
【図１】
2011224146.tif 000003
【図２】
2011224146.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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