(57)【要約】      （修正有）【課題】静電気の帯電を防止できる空気入りタイヤを提供する。【解決手段】少なくとも一つのジエン系ゴム、６０〜１５０ｐｈｒの沈降シリカ、４０ｐｈｒ未満のカーボンブラック、及び１〜１０ｐｈｒの少なくとも５ミクロンの長さを有するカーボンナノチューブを含むゴムコンパウンドを混合し、該ゴムコンパウンドからタイヤトレッドを形成し、そして前記タイヤトレッドをタイヤに組み込むステップを含む。該タイヤトレッドの体積抵抗率は、ＡＳＴＭＤ２５７−９８による測定で１×１０９ｏｈｍ−ｃｍ未満である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
空気入りタイヤにおける静電気の伝導法であって、
少なくとも一つのジエン系ゴム、６０〜１５０ｐｈｒの沈降シリカ、４０ｐｈｒ未満のカーボンブラック、及び１〜１０ｐｈｒの少なくとも５ミクロンの長さを有するカーボンナノチューブを含むゴムコンパウンドを混合し；
前記ゴムコンパウンドからタイヤトレッドを形成し；
前記タイヤトレッドをタイヤに組み込むステップを含み；そして
前記タイヤトレッドの体積抵抗率は、ＡＳＴＭ  Ｄ２５７−９８による測定で１×１０９ｏｈｍ−ｃｍ未満であることを特徴とする方法。
【請求項２】
ゴムコンパウンドが１〜２．５ｐｈｒのナノチューブを含むことを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
ゴムコンパウンドがカーボンブラックを含まないことを特徴とする、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
トレッドを含む空気入りタイヤであって、前記トレッドは、少なくとも一つのジエン系ゴム、６０〜１５０ｐｈｒの沈降シリカ、４０ｐｈｒ未満のカーボンブラック、及び１〜１０ｐｈｒの少なくとも５ミクロンの長さを有するカーボンナノチューブを含むゴムコンパウンドを含み、
前記タイヤトレッドの体積抵抗率は、ＡＳＴＭ  Ｄ２５７−９８による測定で１×１０９ｏｈｍ−ｃｍ未満である空気入りタイヤ。
【請求項５】
ゴムコンパウンドが１〜２．５ｐｈｒのナノチューブを含むことを特徴とする、請求項４に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、カーボンナノチューブ含有部品を有するタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
低減された転がり抵抗、従って関連車輌の改良された燃費と、低減された発熱性、従ってタイヤ自体の改良された熱耐久性とを併せ持つタイヤを提供することが時に求められることもある。
【０００３】
タイヤのそうした望ましい特性を促進するために、様々なタイヤゴム部品のヒステリシス性を低減することが時に求められることもある。
タイヤ部品用の様々なゴム組成物のヒステリシスのそのような低減（例えばゴムの物理的リバウンド特性の低減）は、例えば、それらのカーボンブラックの含有量を、カーボンブラックの量を削減するか又は高表面積カーボンブラックを使用するかのいずれかを通じて変更し、同時にシリカ補強材を増やすことによって達成できる。
【０００４】
しかしながら、タイヤのゴム部品のカーボンブラック含有量を著しく削減すると、単にカーボンブラックの削減によってであれ、カーボンブラック補強材の相当部分をシリカ補強材で置き換えることによってであれ、各タイヤ部品の電気抵抗の増大、又は導電性の低下を促進することになる。このことは、特にゴム組成物のカーボンブラック含有量が浸透点（パーコレーションポイント(percolation point)、導電性が立ち上がる点）として知られている点を下回った場合、タイヤのビード部とそのトレッドの滑走面との間の静電気の通過に対する電気抵抗を著しく増大することになりかねない。
【０００５】
そこで、カーボンブラック含有量は削減されているが、組成物をその浸透点以上に維持するために十分低い抵抗率を有するゴム組成物を得るのが有益であろう。
【発明の概要】
【０００６】
本発明は、空気入りタイヤにおける静電気の伝導法に向けられる。該方法は、少なくとも一つのジエン系ゴム、６０〜１５０ｐｈｒの沈降シリカ、４０ｐｈｒ未満のカーボンブラック、及び１〜１０ｐｈｒの少なくとも５ミクロンの長さを有するカーボンナノチューブを含むゴムコンパウンドを混合し；前記ゴムコンパウンドからタイヤトレッドを形成し；そして前記タイヤトレッドをタイヤに組み込むステップを含み、前記タイヤトレッドの体積抵抗率は、ＡＳＴＭ  Ｄ２５７−９８による測定で１×１０９ｏｈｍ−ｃｍ未満である。
【０００７】
本発明はさらに、トレッドを含む空気入りタイヤにも向けられる。前記トレッドは、少なくとも一つのジエン系ゴム、６０〜１５０ｐｈｒの沈降シリカ、４０ｐｈｒ未満のカーボンブラック、及び１〜１０ｐｈｒの少なくとも５ミクロンの長さを有するカーボンナノチューブを含むゴムコンパウンドを含み、前記タイヤトレッドの体積抵抗率は、ＡＳＴＭ  Ｄ２５７−９８による測定で１×１０９ｏｈｍ−ｃｍ未満である。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、いくつかのゴムサンプルの体積抵抗率のグラフを示す。
【図２】図２は、いくつかのゴムサンプルの体積抵抗率のグラフを示す。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
空気入りタイヤにおける静電気の伝導法を開示する。該方法は、少なくとも一つのジエン系ゴム、６０〜１５０ｐｈｒの沈降シリカ、及び１〜１０ｐｈｒの少なくとも５ミクロンの長さを有するカーボンナノチューブを含むゴムコンパウンドを混合し；前記ゴムコンパウンドからタイヤトレッドを形成し；そして前記タイヤトレッドをタイヤに組み込むステップを含み、前記タイヤトレッドの体積抵抗率は、ＡＳＴＭ  Ｄ２５７−９８による測定で１×１０９ｏｈｍ−ｃｍ未満である。
【００１０】
さらに、トレッドを含む空気入りタイヤも開示する。前記トレッドは、少なくとも一つのジエン系ゴム、６０〜１５０ｐｈｒの沈降シリカ、及び１〜１０ｐｈｒの少なくとも５ミクロンの長さを有するカーボンナノチューブを含むゴムコンパウンドを含み、前記タイヤトレッドの体積抵抗率は、ＡＳＴＭ  Ｄ２５７−９８による測定で１×１０９ｏｈｍ−ｃｍ未満である。
【００１１】
ゴム組成物はカーボンナノチューブを含む。一態様において、該カーボンナノチューブは、３〜１５層の入れ子構造(nested structure)を有するカーボンナノチューブである。一態様において、該カーボンナノチューブは、５〜２０ナノメートルの範囲の外径と、２〜６ナノメートルの範囲の内径を有しうる。一態様において、該カーボンナノチューブは１ミクロンより長い長さを有しうる。
【００１２】
一態様において、カーボンナノチューブは、高純度、低分子量炭化水素から連続気相触媒反応で製造される。それらは、平行多層カーボンナノチューブである。該チューブの外径はおよそ１０ナノメートルで、長さは１０ミクロンを超える。製造されたままの状態では、カーボンナノチューブは一緒に絡み合って塊状になっているが、当該技術分野で公知の様々な技術を用いてバラバラにすることができる。
【００１３】
一態様において、ゴム組成物は、エラストマー１００重量部あたり０．５〜５重量部（ｐｈｒ）のカーボンナノチューブを含む。一態様において、ゴム組成物は１〜３ｐｈｒのカーボンナノチューブを含む。
【００１４】
適切な多層カーボンナノチューブは、Ｂａｙｅｒ社からＢａｙｔｕｂｅｓ（登録商標）として、及びＨｙｐｅｒｉｏｎ  Ｃａｔａｌｙｓｉｓ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ社からＦｉｂｒｉｌ（登録商標）として市販されている。
【００１５】
カーボンナノチューブを含むゴム組成物から製造されたトレッドを有するタイヤは、低い体積抵抗率を示し、静電気を伝導する良好な能力を示している。一態様において、ゴム組成物及びトレッドは、ＡＳＴＭ  Ｄ２５７−９８による測定で１×１０９ｏｈｍ−ｃｍ未満の体積抵抗率を有する。一態様において、ゴム組成物及びトレッドは、ＡＳＴＭ  Ｄ２５７−９８による測定で１×１０５ｏｈｍ−ｃｍ未満の体積抵抗率を有する。
【００１６】
該ゴム組成物は、オレフィン性不飽和を含有するゴム又はエラストマーを用いて使用されうる。“オレフィン性不飽和を含有するゴム又はエラストマー”又は“ジエン系エラストマー”という語句は、天然ゴムとその様々な生ゴム及び再生ゴム、並びに様々な合成ゴムの両方を含むものとする。本発明の記述において、“ゴム”及び“エラストマー”という用語は特に記載のない限り互換的に使用されうる。“ゴム組成物”、“配合ゴム”及び“ゴムコンパウンド”という用語は、様々な成分及び材料とブレンド又は混合されているゴムのことを言うのに互換的に使用され、そのような用語は、ゴム混合又はゴム配合分野の技術者には周知である。代表的な合成ポリマーは、ブタジエン及びその同族体及び誘導体、例えばメチルブタジエン、ジメチルブタジエン及びペンタジエンのホモ重合生成物、並びにブタジエン又はその同族体又は誘導体とその他の不飽和モノマーから形成されるようなコポリマーである。後者の中では、アセチレン類、例えばビニルアセチレン；オレフィン、例えばイソブチレン（イソプレンと共重合してブチルゴムを形成する）；ビニル化合物、例えばアクリル酸、アクリロニトリル（ブタジエンと重合してＮＢＲを形成する）、メタクリル酸及びスチレン（後者の化合物はブタジエンと重合してＳＢＲを形成する）のほか、ビニルエステル及び各種不飽和アルデヒド、ケトン及びエーテル、例えばアクロレイン、メチルイソプロペニルケトン及びビニルエチルエーテルが挙げられる。合成ゴムの具体例は、ネオプレン（ポリクロロプレン）、ポリブタジエン（シス−１，４−ポリブタジエンを含む）、ポリイソプレン（シス−１，４−ポリイソプレンを含む）、ブチルゴム、ハロブチルゴム、例えばクロロブチルゴム又はブロモブチルゴム、スチレン／イソプレン／ブタジエンゴム、１，３−ブタジエン又はイソプレンとスチレン、アクリロニトリル及びメチルメタクリレートのようなモノマーとのコポリマー、並びにエチレン／プロピレンターポリマー（エチレン／プロピレン／ジエンモノマー（ＥＰＤＭ）としても知られる）、特にエチレン／プロピレン／ジシクロペンタジエンターポリマーなどである。使用できるゴムの追加の例は、アルコキシ−シリル末端官能化溶液重合ポリマー（ＳＢＲ、ＰＢＲ、ＩＢＲ及びＳＩＢＲ）、ケイ素結合及びスズ結合星型分岐ポリマーなどである。好適なゴム又はエラストマーは、ポリイソプレン（天然又は合成）、ポリブタジエン及びＳＢＲである。
【００１７】
一側面において、ゴムは好ましくは、少なくとも二つのジエン系ゴムである。例えば、シス−１，４−ポリイソプレンゴム（天然又は合成であるが、天然が好適である）、３，４−ポリイソプレンゴム、スチレン／イソプレン／ブタジエンゴム、乳化重合及び溶液重合由来のスチレン／ブタジエンゴム、シス１，４−ポリブタジエンゴム及び乳化重合により調製されたブタジエン／アクリロニトリルコポリマーなどの二つ以上のゴムの組合せが好適である。
【００１８】
本発明の一側面において、約２０〜約２８パーセントの結合スチレンという比較的従来的なスチレン含有量を有する乳化重合由来のスチレン／ブタジエン（Ｅ−ＳＢＲ）、又は一部の用途の場合、中〜比較的高い結合スチレン含有量、すなわち約２８〜約４５パーセントの結合スチレン含有量を有するＥ−ＳＢＲが使用されうる。
【００１９】
乳化重合により調製されたＥ−ＳＢＲとは、スチレンと１，３−ブタジエンを水性エマルジョンとして共重合することを意味する。このようなことは当業者には周知である。結合スチレン含有量は、例えば、約５〜約５０パーセントの間で変動しうる。一側面において、Ｅ−ＳＢＲは、アクリロニトリルも配合してターポリマーゴム、Ｅ−ＳＢＡＲを形成してもよい。その場合の量は、ターポリマー中、例えば約２〜約３０重量パーセントの結合アクリロニトリルである。
【００２０】
乳化重合によって調製され、コポリマー中約２〜約４０重量パーセントの結合アクリロニトリルを含有するスチレン／ブタジエン／アクリロニトリルコポリマーゴムも、本発明で使用するためのジエン系ゴムと考えられる。
【００２１】
溶液重合によって調製されたＳＢＲ（Ｓ−ＳＢＲ）は、典型的には、約５〜約５０、好ましくは約９〜約３６パーセントの範囲の結合スチレン含有量を有する。Ｓ−ＳＢＲは、例えば、有機炭化水素溶媒の存在下、有機リチウム触媒作用によって都合よく製造することができる。
【００２２】
一態様において、シス１，４−ポリブタジエンゴム（ＢＲ）が使用されうる。そのようなＢＲは、例えば、１，３−ブタジエンの有機溶液重合によって製造できる。ＢＲは、少なくとも９０パーセントのシス１，４−含有量を有することによって都合よく特徴付けられる。
【００２３】
シス１，４−ポリイソプレン及びシス１，４−ポリイソプレン天然ゴムは、ゴム分野の技術者には周知である。
従来の慣行に従って本明細書中で使用されている“ｐｈｒ”という用語は、“１００重量部のゴム、又はエラストマーあたりの各材料の重量部”のことである。
【００２４】
ゴム組成物は７０ｐｈｒまでの加工油(processing oil)も含みうる。加工油は、典型的にはエラストマーを増量するために使用されるエキステンダー油としてゴム組成物中に含めることができる。加工油は、ゴムの配合時にオイルを直接添加することによってゴム組成物に含めることもできる。使用される加工油は、エラストマー中に存在するエキステンダー油及び配合時に添加されるプロセスオイル(process oil)の両方を含みうる。適切なプロセスオイルは、芳香族系、パラフィン系、ナフテン系、植物油、及び低ＰＣＡオイル、例えばＭＥＳ、ＴＤＡＥ、ＳＲＡＥ、及び重ナフテン系オイルを含む当該技術分野で公知の各種オイルなどである。適切な低ＰＣＡオイルは、多環式芳香族含有量がＩＰ３４６法による測定で３重量パーセント未満のものを含む。ＩＰ３４６法の手順は、Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  ＆  Ｔｅｓｔｉｎｇ  ｏｆ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  ａｎｄ  Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  及び  Ｂｒｉｔｉｓｈ  Ｓｔａｎｄａｒｄ  ２０００  Ｐａｒｔｓ，２００３，第６２版、英国石油学会(Institute of Petroleum)出版に見つけることができる。
【００２５】
ゴム組成物は約６０〜約１５０ｐｈｒのシリカを含みうる。別の態様では、８０〜１２０ｐｈｒのシリカが使用されうる。
ゴムコンパウンドに使用できる一般的に使用されるシリカ質顔料は、従来の焼成及び沈降シリカ質顔料（シリカ）などである。一態様では沈降シリカが使用される。本発明で使用される従来のシリカ質顔料は、例えば、可溶性ケイ酸塩、例えばケイ酸ナトリウムの酸性化によって得られるような沈降シリカである。
【００２６】
そのような従来シリカは、例えば、窒素ガスを使用して測定されるＢＥＴ表面積を有することによって特徴付けることができる。一態様において、該ＢＥＴ表面積は１グラムあたり約４０〜約６００平方メートルの範囲であろう。別の態様において、ＢＥＴ表面積は１グラムあたり約８０〜約３００平方メートルの範囲であろう。表面積を測定するＢＥＴ法は、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｏｃｉｅｔｙ，Ｖｏｌｕｍｅ  ６０，Ｐａｇｅ  ３０４（１９３０）に記載されている。
【００２７】
従来シリカは、約１００〜約４００、あるいは約１５０〜約３００の範囲のジブチルフタレート（ＤＢＰ）吸収値を有することによっても特徴付けることができる。
従来シリカは、例えば、電子顕微鏡による測定で０．０１〜０．０５ミクロンの範囲の平均極限粒径を有することが期待されうるが、シリカ粒子はこれより小さい、又はおそらくは大きいサイズでもよい。
【００２８】
様々な市販のシリカが使用できる。例えば、ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ社からＨｉ−Ｓｉｌの商標名で市販されている２１０、２４３などの表示名のシリカ；Ｒｈｏｄｉａ社から例えばＺ１１６５ＭＰ及びＺ１６５ＧＲの表示名で市販されているシリカ；及びＤｅｇｕｓｓａ  ＡＧ社から例えばＶＮ２及びＶＮ３などの表示名で市販されているシリカなどであるが、ここでは単に例として挙げただけで、これらに限定されない。
【００２９】
一般的に使用されているカーボンブラックは、従来フィラーとして使用できる。一態様において、カーボンブラックは４０ｐｈｒ未満の量で使用される。別の態様では、２０ｐｈｒ未満のカーボンブラックが使用される。別の態様では、１０ｐｈｒ未満のカーボンブラックが使用される。一態様において、ゴム組成物はカーボンブラックを含まない。そのようなカーボンブラックの代表例は、Ｎ１１０、Ｎ１２１、Ｎ１３４、Ｎ２２０、Ｎ２３１、Ｎ２３４、Ｎ２４２、Ｎ２９３、Ｎ２９９、Ｎ３１５、Ｎ３２６、Ｎ３３０、Ｎ３３２、Ｎ３３９、Ｎ３４３、Ｎ３４７、Ｎ３５１、Ｎ３５８、Ｎ３７５、Ｎ５３９、Ｎ５５０、Ｎ５８２、Ｎ６３０、Ｎ６４２、Ｎ６５０、Ｎ６８３、Ｎ７５４、Ｎ７６２、Ｎ７６５、Ｎ７７４、Ｎ７８７、Ｎ９０７、Ｎ９０８、Ｎ９９０及びＮ９９１などである。これらのカーボンブラックは、９〜１４５ｇ／ｋｇの範囲のヨウ素吸収値及び３４〜１５０ｃｍ３／１００ｇの範囲のＤＢＰ数を有している。
【００３０】
その他のフィラーもゴム組成物に使用できる。例えば、超高分子量ポリエチレン（ＵＨＭＷＰＥ）を含む粒状フィラー、米国特許第６，２４２，５３４号；６，２０７，７５７号；６，１３３，３６４号；６，３７２，８５７号；５，３９５，８９１号；又は６，１２７，４８８号に開示されているもの（これらに限定されない）を含む架橋粒状ポリマーゲル、及び米国特許第５，６７２，６３９号に開示されているもの（これに限定されない）を含む可塑化デンプン複合フィラー(plasticized starch composite filler)などであるが、これらに限定されない。そのようなその他のフィラーは、１〜３０ｐｈｒの範囲の量で使用されうる。
【００３１】
一態様において、ゴム組成物は従来の硫黄含有有機ケイ素化合物を含有しうる。適切な硫黄含有有機ケイ素化合物の例は、式：
Ｚ−Ａｌｋ−Ｓｎ−Ａｌｋ−Ｚ        Ｉ
のものである。上記式中、Ｚは、
【００３２】
【化１】
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【００３３】
［式中、Ｒ１は１〜４個の炭素原子のアルキル基、シクロヘキシル又はフェニルであり；Ｒ２は１〜８個の炭素原子のアルコキシ、又は５〜８個の炭素原子のシクロアルコキシであり；Ａｌｋは１〜１８個の炭素原子の二価炭化水素であり、そしてｎは２〜８の整数である］からなる群から選ばれる。
【００３４】
一態様において、硫黄含有有機ケイ素化合物は、３，３’−ビス（トリメトキシ又はトリエトキシシリルプロピル）ポリスルフィドである。一態様において、硫黄含有有機ケイ素化合物は、３，３’−ビス（トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド及び／又は３，３’−ビス（トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィドである。従って、式Ｉに関しては、Ｚは、
【００３５】
【化２】
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【００３６】
［式中、Ｒ２は２〜４個の炭素原子、あるいは２個の炭素原子のアルコキシであり；Ａｌｋは２〜４個の炭素原子、あるいは３個の炭素原子の二価炭化水素であり；そしてｎは２〜５、あるいは２又は４の整数である］でありうる。
【００３７】
別の態様において、適切な硫黄含有有機ケイ素化合物は、米国特許第６，６０８，１２５号に開示されている化合物を含む。一態様において、硫黄含有有機ケイ素化合物は、３−（オクタノイルチオ）−１−プロピルトリエトキシシラン、ＣＨ３（ＣＨ２）６Ｃ（＝Ｏ）−Ｓ−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２Ｓｉ（ＯＣＨ２ＣＨ３）３で、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ社からＮＸＴ（登録商標）として市販されている。
【００３８】
別の態様において、適切な硫黄含有有機ケイ素化合物は、米国特許公開第２００３／０１３０５３５号に開示されている化合物を含む。一態様において、硫黄含有有機ケイ素化合物は、Ｄｅｇｕｓｓａ社製のＳｉ−３６３である。
【００３９】
ゴム組成物中の硫黄含有有機ケイ素化合物の量は、使用されるその他の添加剤の量に応じて変動するであろう。一般的に言えば、該化合物の量は０．５〜２０ｐｈｒの範囲であろう。一態様において、該量は１〜１０ｐｈｒの範囲であろう。
【００４０】
当業者であれば、ゴム組成物は、ゴム配合分野で一般的に知られている方法によって配合されることになることは容易に分かるはずである。例えば、様々な硫黄−加硫可能成分ゴムを、一般的に使用されている様々な添加剤材料、例えば、硫黄供与体、硬化補助剤、例えば活性化剤及び遅延剤及び加工添加剤、例えばオイル、粘着付与樹脂を含む樹脂及び可塑剤、フィラー、顔料、脂肪酸、酸化亜鉛、ワックス、抗酸化剤及びオゾン劣化防止剤及びしゃく解剤と混合する。当業者には分かる通り、硫黄加硫可能(sulfur vulcanizable)材料及び硫黄−加硫化(sulfur-vulcanized)材料（ゴム）の意図する使用に応じて、上記添加剤は選択され、従来量で一般的に使用される。硫黄供与体の代表例は、元素硫黄（遊離硫黄）、アミンジスルフィド、ポリマー性ポリスルフィド及び硫黄オレフィン付加物などである。一態様において、硫黄−加硫剤は元素硫黄である。硫黄−加硫剤は、０．５〜８ｐｈｒの範囲、あるいは１．５〜６ｐｈｒの範囲の量で使用されうる。粘着付与樹脂の典型的な量は、使用される場合、約０．５〜約１０ｐｈｒ、通常約１〜約５ｐｈｒを構成する。加工補助剤の典型的な量は、約１〜約５０ｐｈｒを構成する。抗酸化剤の典型的な量は、約１〜約５ｐｈｒを構成する。代表的抗酸化剤は、例えばジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン及びその他、例えばＴｈｅ  Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｒｕｂｂｅｒ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ（１９７８），３４４〜３４６ページに開示されているものであろう。オゾン劣化防止剤の典型的な量は、約１〜約５ｐｈｒを構成する。脂肪酸の典型的な量は、使用される場合、ステアリン酸などでありうるが、約０．５〜約３ｐｈｒを構成する。酸化亜鉛の典型的な量は、約２〜約５ｐｈｒを構成する。ワックスの典型的な量は、約１〜約５ｐｈｒを構成する。微晶質ワックス（マイクロワックス）が使用されることが多い。しゃく解剤の典型的な量は、約０．１〜約１ｐｈｒを構成する。典型的なしゃく解剤は、例えば、ペンタクロロチオフェノール及びジベンズアミドジフェニルジスルフィドであろう。
【００４１】
促進剤は、加硫に要する時間及び／又は温度を制御するため、及び加硫物の性質を改良するために使用される。一態様において、単一促進剤系、すなわち一次促進剤が使用されうる。一次促進剤（一つ又は複数）は、約０．５〜約４、あるいは約０．８〜約１．５ｐｈｒの範囲の総量で使用されうる。別の態様では、活性化及び加硫物の性質を改良するために、一次及び二次促進剤の組合せが使用されうる。その場合、二次促進剤は少量、例えば約０．０５〜約３ｐｈｒ使用される。これらの促進剤の組合せは、最終的性質に対して相乗効果をもたらすことが期待され、いずれかの促進剤を単独で使用して製造されたものよりもいくらか良好である。さらに、標準的な加工温度には影響されないが、通常の加硫温度で満足のいく硬化をもたらす遅延作用促進剤を使用することもできる。加硫遅延剤も使用できる。本発明に使用されうる適切なタイプの促進剤は、アミン、ジスルフィド、グアニジン、チオウレア、チアゾール、チウラム、スルフェンアミド、ジチオカルバメート及びキサンテートである。一態様において、一次促進剤はスルフェンアミドである。二次促進剤を使用する場合、二次促進剤は、グアニジン、ジチオカルバメート又はチウラム化合物であろう。
【００４２】
ゴム組成物の混合は、ゴム混合分野の技術者に公知の方法によって達成できる。例えば、成分は典型的には少なくとも二つの段階、すなわち、少なくとも一つのノンプロダクティブ段階とそれに続くプロダクティブ混合段階で混合される。硫黄−加硫剤を含む最終硬化剤は典型的には最終段階で混合される。この段階は従来、“プロダクティブ”混合段階と呼ばれ、そこでは混合が典型的にはその前のノンプロダクティブ混合段階（一つ又は複数）の混合温度より低い温度、又は極限温度で行われる。“ノンプロダクティブ”及び“プロダクティブ”混合段階という用語は、ゴム混合分野の技術者にはよく知られている。ゴム組成物は、熱機械的混合ステップに付してもよい。熱機械的混合ステップは、一般的に、ミキサー又は押出機内で、ゴムの温度を１４０℃〜１９０℃にするのに適切な時間、機械的作業をすること含む。熱機械的作業の適切な時間は、運転条件、並びに成分の体積及び性質に応じて変動する。例えば、熱機械的作業は１〜２０分であろう。
【００４３】
当該ゴム組成物は、タイヤの様々なゴム部品に組み込むことができる。例えば、ゴム部品は、トレッド（トレッドキャップ及びトレッドベースを含む）、サイドウォール、アペックス、チェーファー、サイドウォールインサート、ワイヤコート又はインナーライナーでありうる。
【００４４】
本発明の空気入りタイヤは、レース用タイヤ、乗用車用タイヤ、航空機用タイヤ、農業用、土工機械（ブルドーザーなど）用、オフロード用、トラック用タイヤなどでありうる。一態様において、タイヤは乗用車又はトラック用タイヤである。タイヤはラジアルでもバイアスでもよい。
【００４５】
本発明の空気入りタイヤの加硫は、一般的に約１００℃〜２００℃の範囲の従来温度で実施される。一態様において、加硫は約１１０℃〜１８０℃の範囲の温度で実施される。成形機又は金型内での加熱、過熱蒸気又は熱風での加熱といった通常の加硫プロセスのいずれでも使用できる。そのようなタイヤは、当業者に知られている及び容易に明らかな様々な方法によって構築、成形(shaped)、成型(molded)及び硬化できる。
【００４６】
本発明を以下の非制限的実施例によってさらに説明する。
【実施例】
【００４７】
実施例１
本実施例では、カーボンブラック含有ゴム組成物に多層カーボンナノチューブを添加することの効果を示す。ゴムサンプルは、二段階混合法を用い、表１に示された基本配合で製造した。カーボンブラック及びカーボンナノチューブの量は、表２に示されているように変動させた。
【００４８】
サンプルをＡＳＴＭ  Ｄ２５７−９８に従って電気抵抗率について試験した。結果を図１に示す。
【００４９】
【表１】
2011126529.tif 000005
【００５０】
図１を参照する。ライン１２０は、２０ｐｈｒのカーボンブラックを含有する組成物に２．５〜１０ｐｈｒのカーボンナノチューブを添加すると（データ点１〜５はサンプル１〜５に対応）、３０ｐｈｒ未満の総フィラー配合で低い体積抵抗率が得られたことを示している。同様の結果が、３０ｐｈｒのカーボンブラックを含有する組成物（データ点６〜１０はサンプル６〜１０に対応）についてのライン１３０によっても示されている。これとは対照的に、ライン１４０によって示されているように、カーボンブラックのみを含有する組成物の場合、同等の低い体積抵抗率は、７０ｐｈｒまでの総フィラー配合でしか達成されない（データ点１１〜１４はサンプル１１〜１４に対応）。
【００５１】
【表２】
2011126529.tif 000006
【００５２】
実施例２
本実施例では、カーボンブラックとシリカ含有ゴム組成物に多層カーボンナノチューブを添加することの効果を示す。ゴムサンプルは、多段階混合法を用い、表３に示された基本配合で製造した。カーボンブラック、シリカ及びカーボンナノチューブの量は、表４に示されているように変動させた。
【００５３】
サンプルをＡＳＴＭ  Ｄ２５７−９８に従って電気抵抗率について試験した。結果を図２に示す。
【００５４】
【表３】
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【００５５】
【表４】
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【００５６】
今度は図２を参照すると、体積抵抗率に対して図１で観察されたのと同様の効果が観察されている。ライン１５０は、２０ｐｈｒのカーボンブラックと２０ｐｈｒのシリカを含有する組成物に０〜２重量パーセントのカーボンナノチューブを添加すると（データ点１５〜１９はサンプル１５〜１９に対応）、１０体積パーセント未満の総カーボンブラックとカーボンナノチューブで低い体積抵抗率が得られたことを示している。同様の結果が、２３ｐｈｒのカーボンブラックと２３ｐｈｒのシリカを含有する組成物（データ点２０〜２４はサンプル２０〜２４に対応）についてのライン１６０、及び２６ｐｈｒのカーボンブラックと２６ｐｈｒのシリカを含有する組成物（データ点２５〜２９はサンプル２５〜２９に対応）についてのライン１７０によって示されている。
【００５７】
本発明を説明する目的で、一定の代表的態様及び詳細を示してきたが、当業者には、本発明の精神又は範囲から離れることなく様々な変形及び変更がなされうることは明白であろう。
［本発明の態様］
［１]  空気入りタイヤにおける静電気の伝導法であって、
少なくとも一つのジエン系ゴム、６０〜１５０ｐｈｒの沈降シリカ、４０ｐｈｒ未満のカーボンブラック、及び１〜１０ｐｈｒの少なくとも５ミクロンの長さを有するカーボンナノチューブを含むゴムコンパウンドを混合し；
前記ゴムコンパウンドからタイヤトレッドを形成し；
前記タイヤトレッドをタイヤに組み込むステップを含み；そして
前記タイヤトレッドの体積抵抗率は、ＡＳＴＭ  Ｄ２５７−９８による測定で１×１０９ｏｈｍ−ｃｍ未満である方法。
【００５８】
［２]  カーボンナノチューブが少なくとも１０ミクロンの長さを有する、１に記載の方法。
［３]  ゴムコンパウンドが１〜５ｐｈｒのナノチューブを含む、１又は２に記載の方法。
【００５９】
［４]  ゴムコンパウンドが１〜２．５ｐｈｒのナノチューブを含む、１〜３のいずれかに記載の方法。
［５]  ゴムコンパウンドが２０ｐｈｒ未満のカーボンブラックを含む、１〜４のいずれかに記載の方法。
【００６０】
［６]  ゴムコンパウンドが１０ｐｈｒ未満のカーボンブラックを含む、１〜５のいずれかに記載の方法。
［７]  ゴムコンパウンドがカーボンブラックを含まない、１〜６のいずれかに記載の方法。
【００６１】
［８]  タイヤトレッドの体積抵抗率がＡＳＴＭ  Ｄ２５７−９８による測定で１×１０５ｏｈｍ−ｃｍ未満である、１〜７のいずれかに記載の方法。
［９]  ゴムコンパウンドが８０〜１２０ｐｈｒのシリカを含む、１〜８のいずれかに記載の方法。
【００６２】
［１０]  トレッドを含む空気入りタイヤであって、前記トレッドは、少なくとも一つのジエン系ゴム、６０〜１５０ｐｈｒの沈降シリカ、４０ｐｈｒ未満のカーボンブラック、及び１〜１０ｐｈｒの少なくとも５ミクロンの長さを有するカーボンナノチューブを含むゴムコンパウンドを含み、
前記タイヤトレッドの体積抵抗率は、ＡＳＴＭ  Ｄ２５７−９８による測定で１×１０９ｏｈｍ−ｃｍ未満である空気入りタイヤ。
【００６３】
［１１]  カーボンナノチューブが少なくとも１０ミクロンの長さを有する、１０に記載の空気入りタイヤ。
［１２]  ゴムコンパウンドが１〜５ｐｈｒのナノチューブを含む、１０又は１１に記載の空気入りタイヤ。
【００６４】
［１３]  ゴムコンパウンドが１〜２．５ｐｈｒのナノチューブを含む、１０〜１２のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
［１４]  ゴムコンパウンドが２０ｐｈｒ未満のカーボンブラックを含む、１０〜１３のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【００６５】
［１５]  ゴムコンパウンドが１０ｐｈｒ未満のカーボンブラックを含む、１０〜１４のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
［１６]  ゴムコンパウンドがカーボンブラックを含まない、１０〜１５のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【００６６】
［１７]  タイヤトレッドの体積抵抗率がＡＳＴＭ  Ｄ２５７−９８による測定で１×１０５ｏｈｍ−ｃｍ未満である、１０〜１６のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
［１８]  ゴムコンパウンドが８０〜１２０ｐｈｒのシリカを含む、１０〜１７のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【図１】
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【図２】
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【外国語明細書】
2011126529000001.pdf