(57)【要約】【課題】フッ素加工をしてある調理容器でも正確に沸騰を検知することができる加熱調理器を提供すること。【解決手段】外郭を形成するトッププレート２と、調理容器１を加熱するための加熱手段３と、加熱手段３の火力を制御する加熱制御手段４と、調理容器１の温度を検出する温度検出手段５と、トッププレート２の振動を検出する振動検出手段６と、温度検出手段５と振動検出手段６の検出値から調理容器１の振動特性を判別する調理容器判別手段８を有し、調理容器判別手段８によって判別された検出結果に応じて加熱制御手段４の制御内容を変更する加熱調理器とすることにより、調理容器１の特性に合わせて沸騰検知の方法を変更して検知遅れを防止することができる。【選択図】図１
2011247526.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外郭を形成するトッププレートと、調理容器を加熱するための加熱手段と、前記加熱手段の火力を制御する加熱制御手段と、調理容器の温度を検出する温度検出手段と、トッププレートの振動を検出する振動検出手段と、前記温度検出手段と前記振動検出手段の検出値から調理容器の振動特性を判別する調理容器判別手段とを有し、前記調理容器判別手段によって判別された検出結果に応じて前記加熱制御手段の制御内容を変更する加熱調理器。
【請求項２】
温度検出手段が所定の温度以上になったとき、調理容器判別手段は振動検出手段の検出値が所定値よりも大きい場合には、振動検出手段の検出値から調理容器の温度を推定できる調理容器と判定し、振動検出手段の検出値が所定値よりも小さい場合には、温度検出手段の検出値からのみ調理容器の温度を推定することができる調理容器であると判定し、その調理容器の判定に応じて加熱制御手段が火力を減少あるいは停止させる請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
沸騰検知手段を有し、前記沸騰検知手段は振動検出手段の検出値あるいは温度検出手段の検出値より調理容器内の被調理物の沸騰を検知し、沸騰を検知した場合には加熱制御手段によって火力を減少、あるいは停止させる請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項４】
温度検出手段が所定の温度以上になったとき、振動検出手段の検出値が所定値よりも小さい場合には、振動検出手段の検出値が所定値よりも大きい場合よりも早く沸騰を検知するように沸騰検知手段が判定するようにした請求項３に記載の加熱調理器。
【請求項５】
温度検出手段は、赤外線センサである請求項１〜４のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
振動検出手段は、トッププレートの裏面と接触するように配した請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項７】
加熱手段は、誘導磁界を発生させる加熱コイルと、前記加熱コイルに高周波電流を供給するインバータで構成され、前記加熱コイルはトッププレートと接触するように配し、振動検出手段は前記加熱コイルに取り付けた請求項１に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般家庭、レストラン及びオフィスなどで使用される加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の加熱調理器では、調理容器内の食材等が加熱されて振動が発生すると、その振動をトッププレート下面等に配した振動検出手段によって検出し、食材等の温度を推定する方法が開示されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−０７９８９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記従来の構成では、調理容器内の調理物が沸騰しても振動がほとんど発生しない調理容器と振動が発生する調理容器とがあるため、必ずしも振動検出手段の検出値によって調理容器の沸騰を検知することができず、沸騰しても加熱を継続していた。
【０００５】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、温度検出手段と併用することにより、振動がほとんど発生しない調理容器であっても沸騰を検知することができる加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の加熱調理器は、外郭を形成するトッププレートと、調理容器を加熱するための加熱手段と、前記加熱手段の火力を制御する加熱制御手段と、調理容器の温度を検出する温度検出手段と、トッププレートの振動を検出する振動検出手段と、前記温度検出手段と前記振動検出手段の検出値から調理容器の振動特性を判別する調理容器判別手段とを有し、前記調理容器判別手段によって判別された検出結果に応じて前記加熱制御手段の制御内容を変更するとしたものである。
【０００７】
これによって、振動がほとんど発生しない調理容器であっても沸騰を検知することが可能とすることができる。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の加熱調理器によれば、振動がほとんど発生しない調理容器であっても沸騰を検知することができるため、無駄な電力の消費をなくして使い勝手が良く安心して使用できる加熱調理器を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施の形態１における加熱調理器のブロック図
【図２】本発明の実施の形態１における加熱調理器の振動値と被調理物の温度推移を表す図
【図３】本発明の実施形態５における加熱調理器のブロック図
【発明を実施するための形態】
【００１０】
第１の発明は、外郭を形成するトッププレートと、調理容器を加熱するための加熱手段と、前記加熱手段の火力を制御する加熱制御手段と、調理容器の温度を検出する温度検出
手段と、トッププレートの振動を検出する振動検出手段と、前記温度検出手段と前記振動検出手段の検出値から調理容器の振動特性を判別する調理容器判別手段をと有し、前記調理容器判別手段によって判別された検出結果に応じて前記加熱制御手段の制御内容を変更する加熱調理器とするものである。
【００１１】
これにより、フッ素鍋などの振動がほとんど発生しない調理容器を使用している場合であっても沸騰を検知することができる。
【００１２】
第２の発明は、特に、第１の発明において温度検出手段が所定の温度以上になったとき、調理容器判別手段は振動検出手段の検出値が所定値よりも大きい場合には、振動検出手段の検出値から調理容器の温度を推定できる調理容器と判定し、振動検出手段の検出値が所定値よりも小さい場合には、温度検出手段の検出値からのみ調理容器の温度を推定することができる調理容器であると判定し、その調理容器の判定に応じて加熱制御手段が火力を減少あるいは停止させる請求項１に記載の加熱調理器とするものである。
【００１３】
これにより、フッ素鍋などの振動がほとんど発生しない調理容器を使用している場合は温度検出手段によって沸騰を検知することができる。
【００１４】
第３の発明は、特に、第１の発明において、沸騰検知手段を有し、前記沸騰検知手段は振動検出手段の検出値あるいは温度検出手段の検出値より調理容器内の被調理物の沸騰を検知し、沸騰を検知した場合には加熱制御手段によって火力を減少、あるいは停止させる請求項１に記載の加熱調理器とするものである。
【００１５】
これにより、無駄な電力の消費を押さえ、さらにはふきこぼれの発生を抑制することができる。
【００１６】
第４の発明は、特に、第３の発明において、温度検出手段が所定の温度以上になったとき、振動検出手段の検出値が所定値よりも小さい場合には、振動検出手段の検出値が所定値よりも大きい場合よりも早く沸騰を検知するように沸騰検知手段が判定するようにした請求項３に記載の加熱調理器とするものである。これにより、沸騰の検知が遅れることを回避することができる。
【００１７】
第５の発明は、特に、第１〜４のいずれか１つの発明の温度検出手段は、赤外線センサである請求項１〜４に記載の加熱調理器とするものである。これにより、温度による沸騰検知の精度を向上させることができる。
【００１８】
第６の発明は、特に、第１の発明の振動検出手段は、トッププレートの裏面と接触するように配した請求項１に記載の加熱調理器とするものである。これにより、振動の検出精度を高めることができる。
【００１９】
第７の発明は、特に、第１の発明の加熱手段は、誘導磁界を発生させる加熱コイルと、前記加熱コイルに高周波電流を供給するインバータで構成され、前記加熱コイルはトッププレートと接触するように配し、振動検出手段は前記加熱コイルに取り付けた請求項１に記載の加熱調理器とするものである。これにより、振動検出手段の取り付け構成を簡便にすることができる。
【００２０】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００２１】
（実施の形態１）
図１は、本発明の第１の実施の形態における加熱調理器のブロック図を示す。図１において、本実施の形態の加熱調理器は、調理物を加熱するための調理容器１を載置するトッププレート２と、調理容器１を加熱するための加熱手段３と、加熱手段３に供給する電力を制御して調理容器１の加熱電力を制御する加熱制御手段４とを有する。
【００２２】
調理容器１は、食材などの被調理物を入れる容器であって、鍋、フライパン、やかんなどである。
【００２３】
調理容器１は、加熱調理器の外郭の一部を形成するトッププレート２上に載置される。そのとき、調理容器１は加熱手段３と対向する位置に載置される。トッププレート２は結晶化ガラスを使用することが多いが、それに限定するものではない。
【００２４】
加熱手段３は、加熱制御手段４の指示に従って供給される電力によって発熱し、トッププレート２上の調理容器１を加熱するものである。加熱手段３としては、シーズヒータ、ハロゲンヒータ等のヒータや、インバータから加熱コイルに高周波電流を流すことによって発生する高周波磁界によって調理容器１に発生する渦電流によって調理容器１を加熱する誘導加熱方式であっても良い。
【００２５】
加熱制御手段４には、加熱手段３や加熱調理器の使用者が加熱電力などを指示するための操作手段７が接続されており、使用者からの加熱指示に従って加熱制御手段４を動作させ、加熱手段３が使用者の意図した火力となるように加熱制御手段４が動作するように指示を出す。
【００２６】
また、加熱制御手段４は、例えば操作手段７によって自動調理モードを指示された場合には、その自動調理内容に応じて加熱手段３の通電を制御する。また、使用者が加熱の開始や停止、あるいは加熱電力の調節を操作手段７より行った場合にも、加熱制御手段４は加熱手段３を制御して所望の動作となるように制御するものである。加熱制御手段４は、マイコンやＤＳＰやカスタムＩＣなどによって実現されることが多いが、それに限定するものではない。
【００２７】
温度検出手段５は、調理容器１の温度を検出するものである。温度検出手段５としては、サーミスタや赤外線センサなどが考えられるがそれに限定するものではない。
【００２８】
温度検出手段５がサーミスタの場合、トッププレート２の裏面に押し当てるように配置する。その際、シリコンコンパウンドなどの熱伝導性の良いものを温度検出手段５とトッププレート２の間に塗布する。一方、温度検出手段５が赤外線センサの場合、トッププレート２から離れたところに載置しても検出が可能である。
【００２９】
これらの温度検出手段５は、加熱制御手段４に接続される。そして、温度検出手段５によって検出された温度に応じて、加熱制御手段４は加熱手段３を制御する。具体的には、温度検出手段５が所定値（例えば、３００℃）を超えた場合には調理容器１の温度が異常に高温となっているものと判断し、加熱制御手段４は加熱手段３に供給する電力を減少させて温度検出手段５の検出する温度が所定値以下となるように制御する。
【００３０】
振動検出手段６は、調理容器１に発生した振動がトッププレート２に伝搬し、そのトッププレート２の振動を検出するものである。振動検出手段６はトッププレート２の裏面に接触させるように構成することが望ましい。
【００３１】
また、トッププレート２と振動検出手段６の密着性を上げる、さらには振動検出手段６をトッププレート２にバネなどを使用して押し当てるような構成としても良い。振動検出
手段６としては圧電素子などが使用される場合が多いが、それに限定するものではない。また、振動検出手段６は加熱制御手段４に接続される。
【００３２】
以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００３３】
まず、使用者が操作手段７によって加熱の開始を指示すると、加熱制御手段４は加熱手段３に電力を供給して、調理容器１の加熱が開始される。
【００３４】
加熱制御手段４は、使用者が設定した火力になるように供給電力を制御する。具体的には、例えば加熱手段３の入力電流を検出し、その検出値を加熱制御手段４に入力する。加熱制御手段４は、使用者が設定した火力と入力電流とを比較して、供給電力を変更する。このような動作を繰り返すことによって、使用者が設定した火力に制御し、その火力を維持するように加熱制御手段４は動作する。
【００３５】
このようにして調理容器１を加熱すると、調理容器１内の被調理物の温度が上昇して、やがて調理容器１の底部に泡が発生し、振動が発生するようになる。図２は、本発明の第１の実施の形態における加熱調理器の振動値と被調理物の温度推移を表す図であり、その振動は、図２のように加熱が進むにつれて大きくなり、ある温度でピークに達し、その後振動は徐々に小さくなる。
【００３６】
そして、被調理物が沸点に到達すると、その振動は一定となることが知られており、この振動の推移から被調理物の温度や沸騰を検知する方法が知られている。
【００３７】
しかし、従来の方法では例えば調理容器１から発生する振動は、調理容器１によって必ず発生するのであれば有効であるが、例えば調理容器１内にフッ素加工がされている場合には、調理物が沸騰していても振動がほとんど発生しない。
【００３８】
そのため、例え被調理物の温度が上昇しても振動検出手段６には何も振動が検出されることがない。
【００３９】
したがって、振動検出手段６によって検出された振動値から被調理物の温度を推定しようとしても、温度を推定することができない。具体的には、例えば振動値から沸騰を検知しようとしたとしても、振動値が変動していないため、被調理物の温度は上昇していないと判断される。
【００４０】
しかし、実際には被調理物の温度は上がり続けて沸点に達すると、過剰な加熱によりふきこぼれが発生するなどの不具合が生じる。また、無駄な電力を消費してしまう。
【００４１】
本実施の形態では、温度検出手段５と振動検出手段６の検出値から調理容器１の振動特性を判別する調理容器判別手段８を有する。
【００４２】
調理容器判別手段８は、加熱制御手段４から温度検出手段５と振動検出手段６の検出値を入力する。それらの値より、調理容器１が振動を発生しやすいものであるか否かを判定し、振動を発生しない調理容器１である場合には振動検出手段６の検出値から温度を推定することができないと判断する。
【００４３】
そして、そのことを使用者に報知する、あるいは温度検出手段５による検出のみを使用し、その判断基準を変更するなどの制御が可能となる。なお、図１及び説明では調理容器判別手段８は加熱制御手段４と接続されるように記載したが、温度検出手段５と振動検出手段６が調理容器判別手段８に接続されるようにしても良い。また、加熱制御手段４が調
理容器判別手段８を兼用しても良い。
【００４４】
具体的な調理容器の判別方法について、図２を用いて説明する。図２は、調理容器１に水を入れて、沸騰まで加熱を行った時の被調理物の温度（ここでは、水）と、その際に振動検出手段６が検出する検出値（右の軸）を表したものである。
【００４５】
加熱を開始すると、被調理物の温度は徐々に温度が上昇し始めるのに対して、調理容器１には振動が発生せず、振動検出手段６の検出値も変化しない。時間Ｔａになると徐々に振動が発生し始め、時間Ｔｂになると振動が最も激しくなる。
【００４６】
その後、振動検出手段６の検出値は徐々に低下し、時間Ｔｃで被調理物が沸点に達すると、振動値も一定値となる。その値は、加熱前の振動値よりも大となる。
【００４７】
このように、加熱の進行に合わせて振動値が変化すると、この振動値の推移から沸騰を検知することができる。しかしながら、記述のように、調理容器１の内部にフッ素加工がされている場合には膜沸騰が起こり、大きな泡とならないために大きな振動が発生しない。そのため、振動検出手段６の検出値は加熱開始から沸騰に至るまでほとんど変化することがない。
【００４８】
そのような場合、振動検出手段６の検出値によって沸騰を検知しようとしていたとしても振動が発生しないために検知することができず、被調理物が沸騰しても加熱を継続し、ふきこぼれが発生する。また、沸騰しているにもかかわらず加熱を継続するため、無駄な電力を消費してしまう。
【００４９】
このような状況を避けるため調理容器判別手段８は、温度検出手段５が所定の温度以上になったときの振動検出手段６の検出値が、加熱開始前と比較して変化しているか否かを判別し、変化がない場合には調理容器１の内面にフッ素加工がされている等の理由で振動が発生しない調理容器１であると判定する。
【００５０】
そうすることによって、例えば加熱制御手段４は振動を利用した検知が利用できないことを使用者に報知する等して注意喚起を行うなどの制御が行えるようになり、使用者に便益を与えるものである。
【００５１】
また、温度検出手段５が所定の温度以上になったとき、調理容器判別手段８は、振動検出手段６の検出値が所定値よりも大きい場合には振動を利用した検知が利用できるため、振動検出手段６の検出値から調理容器１の温度を推定できる調理容器と判定する。
【００５２】
振動検出手段６の検出値が所定値よりも小さい場合には振動を利用した検知ができないため、温度検出手段５の検出値のみで加熱制御手段４が調理容器の温度を推定する。そして、加熱制御手段４は調理容器１の温度に応じて火力を減少あるいは停止させる。
【００５３】
ここで、振動が発生する調理容器１であるか否かを判定するための温度（図２のＡ）は、調理容器１の種類や被調理物の内容や量に依らず、必ず振動が発生するような温度（例えば、７５℃）に設定される。また、本実施例では沸騰を検知する場合について説明したがそれに限定するものではなく、沸点以下の被調理物の温度を推定する場合であっても良い。
【００５４】
（実施の形態２）
次に本発明の実施の形態２について説明する。実施の形態１と同一部分は説明を省略し、相違点についてのみ説明する。
【００５５】
本実施の形態では、沸騰検知手段を有し、前記沸騰検知手段は振動検出手段の検出値あるいは温度検出手段の検出値より調理容器内の被調理物の沸騰を検知し、沸騰を検知した場合には加熱制御手段によって火力を減少、あるいは停止させる請求項１に記載の加熱調理器としたものである。
【００５６】
沸騰検知手段９は、温度検出手段５や振動検出手段６の検出値から調理容器１内の被調理物の温度を推定し、沸騰を検知するものである。沸騰検知手段９によって沸騰が検知されると、沸騰検知手段９が接続されている加熱制御手段４によって火力を低下あるいは停止させ、使用者に報知するなどの制御を行う。沸騰検知手段９は、加熱制御手段４や調理容器判別手段８と兼用しても良い。
【００５７】
図２を用いて、温度検出手段５の検出値を利用した沸騰検知の方法と、振動検出手段６の検出値を利用した沸騰検知の方法について説明する。
【００５８】
温度検出手段５の検出値を用いて沸騰を検知する場合、加熱開始から時間Ｔｃまで被調理物の温度が上昇し続け、それと連動して温度検出手段５の検出値も上昇する。そして被調理物が沸点に到達すると、それ以上温度が上昇しないため、温度検出手段５の検出値も一定となる。
【００５９】
よって、温度検出手段５の検出値の傾き（単位時間あたりの変化）を演算し、その傾きが０（温度検出手段５の検出値がほぼ一定）となったとき、沸騰したと判定することができる。
【００６０】
ここで注意すべき点は、図２では被調理物の温度を図示しているが、上記の説明では温度検出手段５の検出値を用いている点である。温度検出手段５によって検出しているのは調理容器１の温度であり、必ずしも被調理物の温度とは一致しない。例えば、鍋底の厚い鍋と薄い鍋では鍋底の温度が異なる。また、被調理物の温度とも異なる。
【００６１】
そのため、温度検出手段５の検出値で１００℃と判定しても被調理物の温度とは一致せず、さらに、鍋によっても被調理物の温度が異なる。
【００６２】
よって、上記で説明したように、温度検出手段５の検出値の傾きから沸騰を検出する必要があり、検出値の絶対値では沸騰の検知に誤差が出る。
【００６３】
それに対して、振動検出手段６の検出値から沸騰を検知する場合、温度検出手段５の検出値を用いた場合と同様に、時間Ｔｃで沸点に到達すると振動値がほぼ一定となるため、その傾きから沸騰を検知することができる。
【００６４】
あるいは、振動値が上昇を始める時間Ｔａ、そして振動値がピークとなる時間Ｔｂ、振動値がピークとなったときの振動値Ｂの関係から、沸点に到達する時間Ｔｃを推定することができる。
【００６５】
このとき、温度検出手段５の検出値から沸騰を検知する場合とは異なり、鍋底の厚みなどによる誤差は少ないため、正確に沸騰を検知することができる。また、温度検出手段５の検出値から沸騰を検知する場合には、検出値の傾きがなくなることを判定するため、沸騰に到達した時間よりも必ず遅れて検出される。
【００６６】
しかし、振動値から沸騰を検知する場合には沸騰までの状態から沸騰に到達する時間を推定するため、沸騰に到達した時間からの遅れがない。つまり、振動値から沸騰を検知し
た方が、早期に沸騰を検知することができる。
【００６７】
そのため、それぞれの方法で沸騰を検知した場合には、振動値から沸騰を検知した方が早く沸騰を検知することができる。
【００６８】
このように、沸騰を検知する方法として、振動検出手段６の検出値から沸騰を検知するほうが性能的に優れている。しかし、既述のとおり、調理容器１にフッ素加工をしてある調理容器１の場合にはこの振動が発生しないために、振動値から沸騰を検知することができないため、温度検出手段５の検出値から沸騰を検知するしかない。
【００６９】
そのようなフッ素加工をしてある鍋を加熱していることは調理容器判別手段８によってわかっているため、沸騰検知手段９はフッ素加工をしてある調理容器１用の判定値を用いて沸騰を検知することにより、全ての調理容器１を検知するための判定値を用いた場合よりも早く沸騰を検知できるようにして無駄な電力の消費を押さえ、ふきこぼれが発生しないようにして使用者に便益を与えることができるものである。
【００７０】
（実施の形態３）
次に本発明の実施の形態３について説明する。実施の形態１と同一部分は説明を省略し、相違点についてのみ説明する。
【００７１】
本実施の形態では、温度検出手段は、赤外線センサである請求項１〜４に記載の加熱調理器としたものである。
【００７２】
温度検出手段５がサーミスタの場合、加熱されて温度が上昇した調理容器１の熱はトッププレート２に伝熱され、トッププレート２の裏面に押し当てるように配置された温度検出手段５によって温度が検出される。
【００７３】
その際、シリコンコンパウンドなどの熱伝導性の良いものを温度検出手段５とトッププレート２の間に塗布されるが、トッププレート２の熱容量によって調理容器１の温度が温度検出手段５に伝わるまでに時間を要する。そのため、温度検出手段５としてサーミスタを用いた場合にはさらに沸騰を検知するのが遅くなってしまう。
【００７４】
そのため、温度検出手段５として赤外線センサを用いた場合、トッププレート２の熱容量に左右されることなく調理容器１から放射された赤外線を直接赤外線センサが受光するため、温度検出手段５としてサーミスタを使用した場合よりも沸騰を早く検知することができる。
【００７５】
（実施の形態４）
次に本発明の第４の実施の形態について説明する。実施の形態１と同一部分は説明を省略し、相違点についてのみ説明する。
【００７６】
本実施の形態では、振動検出手段は、トッププレートの裏面と接触するように配した請求項１に記載の加熱調理器としたものである。
【００７７】
振動検出手段６は、調理容器１によって発生した振動を検出するためのものである。その振動を減衰なく検出するには、調理容器１と振動検出手段６を接触させることが最も望ましいが、加熱調理器として構成するには、トッププレート２に穴を開け、その穴から振動検出手段６を調理容器１に押し当てるような構成を取る必要がある。
【００７８】
その場合、振動検出手段６とトッププレート２の間をシールするなどの構成が必要とな
り、そのシール部にゴミがたまりやすいなどの課題が発生する。また、トッププレート２の強度も下がる。
【００７９】
このような課題が発生するため、実際には調理容器１で発生した振動が伝わるトッププレート２の振動を検出する。トッププレート２の振動を検出する最も効果的な方法は、トッププレート２と振動検出手段６を接触するように配置することである。また、加熱調理器の製品の特徴上、トッププレート２の裏面に接触させることで、表面はフラットになり、ゴミがたまるといったことがなく清掃が容易となる。また、意匠的にも優れる。
【００８０】
（実施の形態５）
次に本発明の第５の実施の形態について説明する。実施の形態１と同一部分は説明を省略し、相違点についてのみ説明する。
【００８１】
本実施の形態では、加熱手段は、誘導磁界を発生させる加熱コイルと、前記加熱コイルに高周波電流を供給するインバータで構成される請求項１に記載の加熱調理器としたものである。
【００８２】
図３は、本発明のブロック図である。加熱コイル１０は、インバータ１１から高周波電流が供給され、その電流によって高周波磁界を発生する。高周波磁界を受けた調理容器１には渦電流が発生し、その渦電流によって調理容器１が加熱される。
【００８３】
加熱制御手段４は、例えば操作手段７によって自動調理モードを指示された場合には、その自動調理内容に応じてインバータ１１を制御する。また、使用者が加熱の開始や停止、あるいは加熱電力の調節を操作手段７より行った場合にも、加熱制御手段４はインバータ１１を制御して所望の動作となるように制御するものである。
【００８４】
加熱電力の調整は、図示していない入力電流を検出する手段の値などを加熱制御手段４に入力し、その情報と操作手段７の指示内容からインバータ１１を構成する図示していないスイッチング素子の導通期間や周波数を制御し、その結果をフィードバックするなどして操作手段７の指示内容となるように加熱電力が制御される。
【００８５】
図３において、加熱手段３は加熱コイル１０、インバータ１１、加熱制御手段４で構成されるものとして図示している。
【００８６】
加熱コイル１０は、図３のように、加熱コイルケース１２のような部材に収納している。加熱コイルケース１２は、必ずしも必要ではないが、機器の構成上使用される場合が多い。本発明では加熱コイルケース１２に収納した加熱コイル１０でも同様の効果が得られるため、加熱コイル１０を加熱コイルケース１２と同義とする。
【００８７】
つまり、加熱コイル１０をトッププレート２と接触させる代わりに加熱コイルケース１２を接触させ、振動検出手段６を加熱コイル１０に取り付ける代わりに加熱コイルケース１２に取り付ける。
【００８８】
つまり、図３のように加熱コイルケース１２は、トッププレート２の裏面と接触するように配置される。具体的には、バネなどによって加熱コイルケース１２をトッププレート２に押し当てている。このような構成とすることによって、トッププレート２の振動は加熱コイルケース１２に伝搬する。そのような加熱コイルケース１２に振動検出手段６を取り付けることによって、トッププレート２の振動を検出することができる。
【００８９】
このような構成とすることによって、振動検出手段６の配置の自由度が上がり、機器を
構成しやすくなり安価に製造することが可能となり、使用者に安価に提供することによって便益をもたらすことができる。
【産業上の利用可能性】
【００９０】
以上のように、本発明にかかる加熱調理器は、温度検出手段５と振動検出手段６の検出値のうち最適な手段によって調理容器１の温度を推定することによって、どのような調理容器１であっても沸騰検知などの制御を正確に行うことができる。
【００９１】
これにより、火力を低下させるなどの制御をすることによって焦げ付きやふきこぼれを防止することになり、清掃がしやすく安心して使用できるという効果を有し、一般家庭などで使用される加熱調理器に有効である。
【符号の説明】
【００９２】
１  調理容器
２  トッププレート
３  加熱手段
４  加熱制御手段
５  温度検出手段
６  振動検出手段
７  操作手段
８  調理容器判別手段
９  沸騰検知手段
１０  加熱コイル
１１  インバータ
１２  加熱コイルケース
【図１】
2011247526.tif 000003
【図２】
2011247526.tif 000004
【図３】
2011247526.tif 000005