(57)【要約】【課題】容易に２つの管腔臓器の内腔を連通させることができる医療用器具及び医療用キットを提供する。【解決手段】穿刺針先端やカテーテル先端を管腔臓器内にとどめてワイヤを挿入するという操作なく、2つの管腔臓器を容易に連通させることができるガイド糸と、筒状のデリバリシースと、先端にテーパ状の縮径部が形成されており、縮径部がデリバリシースの先端から突出するようデリバリシース内に挿入されているダイレータと、縮径部の突出方向にダイレータを牽引するための牽引ワイヤと、を備え、ダイレータはデリバリシースの後端側からのみ引き抜き可能である、医療用器具。【選択図】図１
2011036467.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状のデリバリシースと、
先端にテーパ状の縮径部が形成されており、前記縮径部が前記デリバリシースの先端から突出するよう前記デリバリシース内に挿入されているダイレータと、
前記縮径部の突出方向に前記ダイレータを牽引するための牽引ワイヤと、を備え、
前記ダイレータは、前記デリバリシースの後端側からのみ引き抜き可能である、医療用器具。
【請求項２】
前記ダイレータは、筒状に形成されており、
前記牽引ワイヤは、一部が前記ダイレータの先端から突出するよう前記ダイレータ内に挿入され、前記ダイレータの先端の内径よりも外径の大きい大径部が形成されている、請求項１に記載の医療用器具。
【請求項３】
前記牽引ワイヤが前記ダイレータの先端に接続されている、請求項１に記載の医療用器具。
【請求項４】
２つの管腔臓器の内腔を連通させるために使用する管腔臓器連通用キットであって、
先端部を第１の管腔臓器の内腔に経皮的に挿入するよう構成された筒状の第１の挿入シースと、
開閉可能なループ状の第１のスネア部が先端に形成されており、前記第１の挿入シース内を介して前記第１のスネア部を前記第１の管腔臓器の内腔に配置させる前記第１のスネアワイヤと、
先端部を第２の管腔臓器の内腔に経皮的に挿入するよう構成された筒状の第２の挿入シースと、
ループ状の第２のスネア部が先端に形成されており、前記第２の挿入シースを介して前記第２のスネア部を前記第２の管腔臓器の内腔に配置させるよう構成された前記第２のスネアワイヤと、
前記第１の管腔臓器の内腔に配置された前記第１のスネア部内を通るよう前記第１の管腔臓器を貫通するとともに、前記第２の管腔臓器の内腔に配置された前記第２のスネア部内を通るよう前記第２の管腔臓器を貫通するよう構成された筒状の前記第１の穿刺針と、
前記第１及び第２のスネア部内を通るように前記第１及び前記第２の管腔臓器を貫通した前記第１の穿刺針内を貫通し、前記第１の穿刺針を取り除き、前記第１のスネアワイヤの後端部を引くことで閉じた状態となる前記第１のスネア部に一方端部が把持されて前記第１の挿入シースの後端から引き出されるとともに、前記第２のスネアワイヤの後端部を引くことで前記第２の挿入シースの後端から他方端部が引き出されるように構成された第１のガイド糸と、
前記第１のシースの後端から引き出された前記第１のガイド糸の一方端部、又は前記第２のシースの後端から引き出された前記第１のガイド糸の他方端部に牽引ワイヤが連結されるよう構成された、請求項１〜３のいずれかに記載の医療用器具と、を備える前記管腔臓器連通用キット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療用器具及びこの医療用器具を含む管腔臓器連通用キットに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、血液透析アクセスや、血管閉塞や、消化管閉塞、門脈体循環シャント等の治療のために、２つの管腔臓器の内腔を連通させる処置を行うことがある。この処置は外科的な手法で行われる場合が多いが、経皮的な手法としては、例えば、transjugular intrahepatic portosystemic shunt（TIPS）が知られている（例えば、非特許文献１又は２参照）。この手法においては、まず、穿刺針の先端部が一方の管腔臓器を通過して外に出た後もう一方の管腔臓器の内腔に留まるよう、専用の穿刺針で２つの管腔臓器を穿刺する。この穿刺針内にガイドワイヤを通して穿刺針のみを取り除くと、ガイドワイヤにより２つの管腔臓器の内腔を結ぶ経路が作成される。次に、ダイレータをガイドワイヤに追従させながら押し進めることで上記経路を拡張する。続いて、デリバリシースをガイドワイヤに追従させながら押し進め、拡張された経路内において２つの管腔臓器に跨るように配置した後にガイドワイヤを取り除く。そして、このデリバリシースを介してステントを経路内に留置し、デリバリシースを取り除くと、このステントにより２つの管腔臓器の内腔が連通される。ここで、上記手法で用いる穿刺針は、処置を行う管腔臓器毎に、その管腔臓器の位置や形状に適合する長さやカーブを有するよう形成されている。よって、処置を行う管腔臓器に応じて穿刺針を変える必要があり、さまざまな管腔臓器に対して同一の穿刺針を使用することはできなかった。
【０００３】
これに対し、例えば非特許文献３〜５においては、直線状の穿刺針を用いるgun-sight approachと呼ばれる手法が提案されている。この手法においては、まず、２つの管腔臓器において連通させる部分が一直線上に位置するように管腔臓器の位置を調整した後、穿刺針の先端部が手前側の管腔臓器を貫通するとともに奥側の管腔臓器の内腔に留まるよう、穿刺針で２つの管腔臓器を穿刺する。次に、この穿刺針にガイドワイヤを通してガイドワイヤの先端部を穿刺針の先端から奥側の管腔臓器の内腔に挿入し、この管腔臓器の内腔を通過させて皮膚表面に露出させた後、ガイドワイヤを残して穿刺針を取り除く。残されたガイドワイヤの先端側からカテーテルを追従させ、このカテーテルの先端が手前側の管腔臓器の内腔に到達するまで押し進めた後、このカテーテル内に新たなガイドワイヤを通し、このガイドワイヤの先端部をカテーテルの先端から手前側の管腔臓器の内腔に挿入する。そして、１本目のガイドワイヤ及びカテーテルを取り除くと、２本目のガイドワイヤにより２つの管腔臓器の内腔を結ぶ経路が作成される。その後、上述したTIPSと同じ手順で、ダイレータにより経路を拡張し、この経路内において２つの管腔臓器間にデリバリシースを配置し、さらにステントを留置する。この手法であれば、２つの管腔臓器が一直線上に位置するよう調整するため、管腔臓器を真っ直ぐに穿刺することができ、処置を行う管腔臓器全てに対して同一の穿刺針を使用することができる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Richter GM, Noeldge G, Palmaz JC, et al. Transjugular intrahepatic portacaval stent shunt: preliminary clinical results. Radiology 1990; 174:1027-1030.
【非特許文献２】Rossle M, Haag K, Ochs A, Sellinger M, Noldge G, Perarnau JM, et al. The transjugular intrahepatic portosystemic stent-shunt procedure for variceal bleeding. N Engl J Med, 330: 165-171, 1994.
【非特許文献３】Haskal ZJ, Duszak R, Jr., FurthEE. Transjugular intrahepatic transcaval portosystemic shunt: the gun-sight approach. J Vasc Interv Radiol 1996; 7:139-142
【非特許文献４】Aytekin C, Boyvat F, Firat A, Coskun M, Boyacioglu S. Portacaval shunt creation using the percutaneous transhepatic-transjugular technique. Abdom Imaging 2003; 28:287-292.
【非特許文献５】Nyman UR, Semba CP, Chang H, Hoffman C, Dake MD. Percutaneous creation of a mesocaval shunt. J Vasc Interv Radiol 1996; 7:769-773.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、上述したような手法においては、ガイドワイヤにより作成した経路を拡張するためにはダイレータを押し進める必要がある。現在の方法ではガイドワイヤに通したダイレータ後部を押して体内にある先端部に進む力を与える。しかしながら、処置を行う管腔臓器の形状やダイレータの材質等によってはダイレータがたわみの先端部に力が伝わりにくく、経路内にダイレータを押し進め拡張するのは容易ではない。
【０００６】
そこで、本発明は、容易に２つの管腔臓器の内腔を連通させることができる医療用器具及び医療用キットを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る医療用器具は、上記課題を解決するためになされたものであり、筒状のデリバリシースと、先端にテーパ状の縮径部が形成されており、前記縮径部が前記デリバリシースの先端から突出するよう前記デリバリシース内に挿入されているダイレータと、前記縮径部の突出方向に前記ダイレータを牽引するための牽引ワイヤと、を備え、前記ダイレータは、前記デリバリシースの後端側からのみ引き抜き可能である。
【０００８】
本発明に係る医療用器具は、あらかじめ２つの管腔臓器の内腔を結ぶ経路に上記医療器具の牽引ワイヤを通過させて使用する。この状態で牽引ワイヤの先端部を引くと、ダイレータは、縮径部の突出方向に牽引され、縮径部により上記経路を拡張しながら経路内を通過する。ダイレータはデリバリシースの先端側から引き抜くことができないよう構成されているため、ダイレータに続いてデリバリシースが拡張された経路内に引き込まれる。このデリバリシースが２つの管腔臓器に跨る位置まで引き込まれたら牽引ワイヤを引くのを停止し、デリバリシースの後端側からダイレータ及び牽引ワイヤを引き抜いて取り除く。これにより、経路内にはデリバリシースのみが残留し、２つの管腔臓器の内腔はデリバリシースにより連通される。このように、本発明に係る医療器具は、ダイレータを牽引して経路を通過させるため、ダイレータの先端部に力が伝わりやすく、容易に２つの管腔臓器の内腔を結ぶ経路を拡張することができる。
【０００９】
上記医療用器具は、筒状に形成されたダイレータの後端側から牽引ワイヤが挿入され、牽引ワイヤの先端部から2つの管腔臓器を連通させるための十分な長さがダイレータの一方端から通し出される。牽引ワイヤには先端から上記の長さの位置にダイレータの先端部の内径よりも外径が大きい大径部を形成する。この構成によれば、牽引ワイヤの先端を引いてもダイレータから牽引ワイヤが抜けきることなく、ダイレータを牽引することができる。
【００１０】
上記医療用器具は、ダイレータの先端に牽引ワイヤが接続されていてもよい。
【００１１】
また、上記医療用器具を含んだ管腔臓器連通用キットを構成することもできる。この管腔臓器連通用キットは、上記医療用器具以外に、筒状の第1及び第２の挿入シース、開閉可能なループ状の第１のスネア部を有する第１のスネアワイヤ、ループ状の第２のスネア部を有する第２のスネアワイヤ、筒状の第１の穿刺針、及び第１のガイド糸を備えており、以下のように使用される。まず、第１の管腔臓器の内腔に第１の挿入シースの先端部を経皮的に挿入し、この第１の挿入シース内に第１のスネアワイヤを貫通させて、第１のスネア部を第１の管腔臓器の内腔に配置する。同様に、第２の管腔臓器の内腔に第２の挿入シースの先端部を経皮的に挿入し、この第２の挿入シース内に第２のスネアワイヤを貫通させて、第２のスネア部を第２の管腔臓器の内腔に配置する。次に、第１の穿刺針が第１及び第２の管腔臓器を貫通するとともに第１及び第２のスネア部内を通るよう、第１の穿刺針で穿刺する。続いて、この第１の穿刺針内に第１のガイド糸を貫通させ、第１の穿刺針を取り除くと、第１のガイド糸が第１及び第２の管腔臓器を貫通し第１及び第２のスネア部内を通った状態で残される。第１のスネア部を閉じることで第１のスネア部で第１のガイド糸の一方端部を把持し、この状態で第１のスネアワイヤの後端部を引いていくと、第１の管腔臓器の外側にある第１のガイド糸の一方端部が第１の管腔臓器内に引き込まれ、第１の管腔臓器の内腔及び第１の挿入シース内を通過して、第１の挿入シースの後端より引き出される。引き出された第１のガイド糸の一方端部を保持し、第２のスネアワイヤの後端部を引いていくと、第２の管腔臓器の外側にある第１のガイド糸の他方端部が第２の管腔臓器内に引き込まれ、第２の管腔臓器の内腔及び第２の挿入シース内を通過して、第２の挿入シースの後端より引き出される。その後、引き出された第１のガイド糸の一方端部又は他方端部のいずれか一方を上述した医療用器具の牽引ワイヤに連結する。このように、上記管腔臓器連通用キットによれば、第１又は第２の管腔臓器の外側にある第１のガイド糸の端部を管腔臓器の内側に引き込むことが可能であるため、第１のガイド糸が通される第１の穿刺針は２つの管腔臓器を貫通していればよく、第１の穿刺針の先端部を第１又は第２の管腔臓器の内腔に留める必要がない。これにより、２つの管腔臓器の内腔を結ぶ経路を容易に作成することができる。
【００１２】
また、２つの管腔臓器の内腔を連通させる方法としては、筒状の第１の挿入シースの先端部を第１の管腔臓器の内腔に経皮的に挿入する工程と、第１のスネアワイヤの先端に形成された開閉可能なループ状の第１のスネア部を前記第１の挿入シースを介して前記第１の管腔臓器の内腔に配置する工程と、筒状の第２の挿入シースの先端部を第２の管腔臓器の内腔に経皮的に挿入する工程と、第２のスネアワイヤの先端に形成されたループ状の第２のスネア部を前記第２の挿入シースを介して前記第２の管腔臓器の内腔に配置する工程と、筒状の第１の穿刺針で前記第１及び第２のスネア部内を通るよう前記第１及び第２の管腔臓器を貫通する工程と、前記第１の穿刺針内を貫通するよう前記第１の穿刺針内に第１のガイド糸を挿入し、その後前記第１のガイド糸を残して前記第１の穿刺針を取り除く工程と、前記第１のスネア部で前記第１のガイド糸を把持しながら前記第１のスネアワイヤの後端部を引くことで前記第１の挿入シースの後端から前記第１のガイド糸の一方端部を引き出す工程と、前記第２のスネアワイヤの後端部を引くことで前記第２の挿入シースの後端から前記第１のガイド糸の他方端部を引き出す工程と、前記第１のガイド糸の一方端部又は他方端部に上述した医療用器具の牽引ワイヤを連結する工程と、を備えることができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、容易に２つの管腔臓器の内腔を連通させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１及び第２実施形態に係る医療用器具の正面断面図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係る管腔臓器連通用キットの概略図である。
【図３】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図４】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図５】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図６】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図７】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図８】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図９】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図１０】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図１１】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図１２】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図１３】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図１４】本発明の第２実施形態に係る管腔臓器連通用キットの概略図である。
【図１５】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図１６】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図１７】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図１８】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図１９】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図２０】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図２１】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図２２】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【図２３】同管腔臓器連通用キットの使用方法を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明に係る医療用器具及びこれを含む管腔臓器連通用キットの実施形態について図面を参照しつつ説明する。なお、各図における各種器具のサイズ比は実寸比と異なる。
【００１６】
（第１実施形態）
以下、本発明に係る医療用器具及びこれを含む管腔臓器連通用キットの第一実施形態について図１〜図１３を参照しつつ説明する。
【００１７】
まず、第１実施形態に係る医療用器具１について説明する。図１に示すように、医療用器具１は筒状に形成されたデリバリシース１１を備えており、このデリバリシース１１内にはダイレータ１２が挿入されている。ダイレータ１２は先端に向かって縮径するテーパ状の縮径部１２１を有しており、この縮径部１２１はデリバリシース１１の先端側から突出している。ダイレータ１２の後端にはフランジ部１２２が形成されており、このフランジ部１２２がデリバリシース１１の後端に引っ掛かることでダイレータ１２をデリバリシース１１の先端側から引き抜くことができないようになっている。また、ダイレータ１２は筒状であり、この内部には牽引ワイヤ１３が貫通している。この牽引ワイヤ１３は、先端にループ部１３１が形成されており、中間部にはダイレータ１２の先端の内径よりも外径が大きい大径部１３２が取り付けられている。この大径部１３２が縮径部１２１の内側に引っ掛かることで牽引ワイヤ１３をダイレータ１２の先端側から引き抜くことができないようになっている。
【００１８】
上記医療用器具１は、２つの管腔臓器の内腔を連通させるために使用する管腔臓器連通用キットに含まれる。この管腔臓器連通用キットは、図２に示すように、上記医療用器具１以外に筒状の第１及び第２の挿入シース２、３や、先端にループ状のスネア部４１、５１をそれぞれ有する第１及び第２のスネアワイヤ４、５、筒状の第１の穿刺針６、第１のガイド糸７を備えている。
【００１９】
次に、上記管腔臓器連通用キットを使用して、２つの管腔臓器Ｈ１、Ｈ２の内腔を連通させる方法について説明する。なお、各図における符号Sは皮膚面を表す。
【００２０】
まず、図３に示すように、皮膚面Sにおける第１の挿入位置I１より第１の挿入シース２を経皮的に挿入し、第１の管腔臓器Ｈ１の内腔に第１の挿入シース２の先端部を留置する。この第１の挿入シース２の後端から第１のスネアワイヤ４を挿入して押し進め、Ｘ線透視下で視認しながら、第１の管腔臓器Ｈ１の内腔における第１の連通位置Ｐ１に第１のスネア部４１を配置する。同様に、第２の挿入位置Ｉ２より第２の挿入シース３を経皮的に挿入して第２の管腔臓器Ｈ２の内腔にその先端部を留置し、第２の挿入シース３の後端から第２のスネアワイヤ５を挿入して、第２の管腔臓器Ｈ２の内腔における第２の連通位置Ｐ２に第２のスネア部５１を視認しながら配置する。そして、Ｘ線透視下で、第１の穿刺針６により第１及び第２のスネア部４１、５１内を穿刺し、第１及び第２の管腔臓器Ｈ１、Ｈ２をも貫通させる。なお、第１の穿刺針６としては、市販のものでは２３〜１８ゲージのサイズのものが好ましい。
【００２１】
次に、図４に示すように、第１及び第２の管腔臓器Ｈ１、Ｈ２を貫通する第１の穿刺針６の後端から第１のガイド糸７を挿入し、この第１のガイド糸７の先端部（一方端部）７ａを第１の穿刺針６の先端から突出させる。その後、第１の穿刺針６のみを取り除くと、図５に示すように、第１のガイド糸７は第１及び第２のスネア部４１、５１内を通るとともに第１及び第２の管腔臓器Ｈ１、Ｈ２を貫通した状態で残される。なお、第１のガイド糸７は直径０．３mm〜０．９mmの太さのものが好ましい。また、第１のガイド糸７の材料としては、弾性及び可撓性を有し、塑性変形が生じにくく、かつ引張破断強度が大きいものが好ましく、例えば、共重合体ナイロンやニッケルチタン、ステンレス鋼、白金等が挙げられる。
【００２２】
次に、図６に示すように、第１のスネア部４１を閉じて第１のガイド糸７を把持し、第１のスネアワイヤ４の後端部を引くと、第１の管腔臓器Ｈ１の外側にあった第１のガイド糸７の先端部７ａが第１の管腔臓器Ｈ１内に引き込まれる。第１のスネアワイヤ４をさらに引くと、第１のガイド糸７の先端部７ａは、第１のスネア部４１とともに第１の管腔臓器Ｈ１の内腔を通過して第１の挿入シース２内に入り、第１の挿入シース２の後端から引き出される。この引き出された第１のガイド糸７の先端部７ａを保持し、第２のスネア部５１を閉じずに第２のスネアワイヤ５の後端部を引くと、図７に示すように、第１のガイド糸７は第２のスネア部５１の内側を滑りながら引っ張られ、第１のガイド糸７の後端部（他方端部）７ｂが第２の管腔臓器Ｈ２内に引き込まれる。第２のスネアワイヤ５の後端部を引き続けると、第１のガイド糸７の後端部７ｂは第２のスネア部５１とともに第２の管腔臓器Ｈ２の内腔及び第２の挿入シース３内を通過して第２の挿入シース３の後端から引き出される。これにより、図８に示すように、第１の挿入シース２を介して皮膚面Sから第１の管腔臓器Ｈ１の内腔に入り、第１及び第２の連通位置Ｐ１、Ｐ２、第２の管腔臓器Ｈ２の内腔を順に通過し、第２の挿入シース３を介して皮膚面Sの外側へ出る、第１のガイド糸７による経路が作成される。
【００２３】
次に、図９に示すように、第２の挿入シース３を取り除き、第１のガイド糸７の後端部７ｂを医療用器具１における牽引ワイヤ１３のループ部１３１に結びつける。そして、第１の挿入シース２の後端部から引き出されている第１のガイド糸７の先端部７ａを引っ張ると、図１０に示すように、牽引ワイヤのループ部１３１は、第２の挿入位置Ｉ２から第２の管腔臓器Ｈ２内に引き込まれ、第２の管腔臓器Ｈ２の内腔、第２の連通位置Ｐ２及び第１の連通位置Ｐ１、第１の管腔臓器Ｈ１の内腔を順に通過し、第１の挿入シース２の後端から引き出される。引き出された牽引ワイヤ１３を引くと、図１１に示すように、ダイレータ１２及びデリバリシース１１は、牽引ワイヤ１３に牽引され、第２の連通位置Ｐ２及び第１の連通位置Ｐ１を通過していく。デリバリシース１１が第１及び第２の連通位置Ｐ１、Ｐ２に跨る位置に到達したのをＸ線透視により確認した時点で牽引ワイヤ１３を引くのを停止し、デリバリシース１１の後端側からダイレータ１２及び牽引ワイヤ１３を引き抜くと、図１２に示すように、デリバリシース１１のみが留置され、第１及び第２の管腔臓器Ｈ１、Ｈ２の内腔は、デリバリシース１１により、第１及び第２の連通位置Ｐ１、Ｐ２において連通される。
【００２４】
以上のようにして留置されたデリバリシース１１内にステント８を押し棒等で押し進めて配置し、この押し棒等でステント８を押さえてデリバリシース１１のみを第２の挿入位置Ｉ２から引き抜くと、図１３に示すように、ステント８が留置され、第１及び第２の管腔臓器Ｈ１、Ｈ２の内腔は、ステント８により、第１及び第２の連通位置Ｐ１、Ｐ２において連通される。
【００２５】
以上のように、上記第１実施形態に係る管腔臓器連通用キットによれば、第１及び第２の管腔臓器Ｈ１、Ｈ２を貫通するよう第１の穿刺針６で穿刺し、その第１の穿刺針６に第１のガイド糸７を貫通させる。これにより、第１のガイド糸７も第１及び第２の管腔臓器Ｈ１、Ｈ２を貫通するが、第１のガイド糸７の両端部７ａ、７ｂを第１及び第２の管腔臓器Ｈ１、Ｈ２内に引き込むことが可能であるため穿刺針先端やカテーテル先端を管腔臓器Ｈ１、Ｈ２内にとどめてワイヤを挿入するという操作なく、第１及び第２の管腔臓器Ｈ１、Ｈ２を容易に連通させることができる。また、医療用器具１におけるダイレータ１２は、牽引ワイヤ１３により牽引されることで第１及び第２の管腔臓器Ｈ１、Ｈ２の内腔を進むように構成されているため、先端部に力が伝わりやすく、第１及び第２の管腔臓器Ｈ１、Ｈ２内腔をスムーズに通過することができる。
【００２６】
（第２実施形態）
以下、本発明に係る管腔臓器連通用キットの第２実施形態について図１４〜図２３を参照しつつ説明する。なお、各図における符号Sは皮膚面を表す。
【００２７】
上記第２実施形態に係る管腔臓器連通用キットは、第１実施形態と同様の医療用器具１を備えるとともに、図１４に示すように、第３〜第６の挿入シース１０１、１０２、１０３、１０４、スネア部２０１１、２０２１、２０３１、２０４１を有する第３〜第６のスネアワイヤ２０１、２０２、２０３、２０４、第２〜第４の穿刺針３０１、３０２、３０３、及び第２〜第４のガイド糸４０１、４０２、４０３を備えている。
【００２８】
次に、上記管腔臓器連通用キットを用いて、第３及び第４の管腔臓器Ｈ３、Ｈ４の内腔を連通させる方法について説明する。
【００２９】
まず、図１５に示すように、第３の挿入シース１０１を皮膚面Sにおける挿入位置Ｉ３から経皮的に挿入して第３の挿入シース１０１の先端部を第３の管腔臓器Ｈ３の内腔に留置した後、この第３の挿入シース１０１に第３のスネアワイヤ２０１を挿入し、Ｘ線透視下で視認しながら、第３のスネア部２０１１を第３の連通位置Ｐ３に配置する。同様に、第４の挿入シース１０２を挿入位置Ｉ４から第４の管腔臓器Ｈ４の内腔に経皮的に挿入し、この第４の挿入シース１０２を介して第４のスネアワイヤ２０２の第４のスネア部２０２１を第４の連通位置Ｐ４に視認しながら配置する。さらに、第５及び第６の挿入シース１０３、１０４をそれぞれ挿入位置Ｉ５、Ｉ６から経皮的に挿入する。そして、この第５及び第６の挿入シース１０３、１０４内に第５及び第６のスネアワイヤ２０３、２０４をそれぞれ挿入し、第５及び第６のスネア部２０３１、２０４１を第５及び第６の連通位置Ｐ５、Ｐ６に視認しながら配置する。
【００３０】
次に、図１６（ａ）に示すように、第２の穿刺針３０１により、Ｘ線透視下で確認しながら第５及び第３のスネア部２０３１、２０１１を穿刺し、第３の管腔臓器Ｈ３を貫通させる。この第２の穿刺針３０１に第２のガイド糸４０１を貫通させた後、図１６（ｂ）に示すように第２の穿刺針３０１を取り除く。同様に、図１７（ａ）に示すように第３の穿刺針３０２により第６及び第４のスネア部２０４１、２０２１を確認しながら穿刺して第４の管腔臓器Ｈ４を貫通させ、第３の穿刺針３０２に第３のガイド糸４０２を貫通させた後、図１７（ｂ）に示すように第３の穿刺針３０２を取り除く。さらに、図１８（ａ）に示すように、第４の穿刺針３０３により第５及び第６のスネア部２０３１、２０４１を確認しながら穿刺し、第４の穿刺針３０３に第４のガイド糸４０３を通過させた後、図１８（ｂ）に示すように第４の穿刺針３０３を取り除く。
【００３１】
次に、図１９に示すように、第３のスネア部２０１１を閉じて第２のガイド糸４０１を把持し、第３のスネアワイヤ２０１の後端部を引くと、ガイド糸４０１の先端部４０１ａは第３の管腔臓器Ｈ３内に引き込まれ、この先端部４０１ａが第３のスネア部２０１１とともに第３の挿入シース１０１の後端から引き出される。引き出された第２のガイド糸４０１の先端部４０１ａを保持して第５のスネアワイヤ２０３の後端部を引くと、図２０に示すように、第２及び第４のガイド糸４０１、４０３が第５の挿入シース１０３内に引き込まれ、第２及び第４のガイド糸４０１、４０３の後端部４０１ｂ、４０３ｂが第５の挿入シース１０３の後端から引き出される。その後、図２１に示すように、引き出された第２及び第４のガイド糸４０１、４０３の後端部４０１ｂ、４０３ｂを互いに結びつける。同様に、第４のスネアワイヤ２０２により第４の挿入シース１０２から第３のガイド糸４０２の先端部４０２ａを引き出し、この先端部４０２ａを保持して第６のスネアワイヤ２０４を引くことで第３のガイド糸４０２の後端部４０２ｂ、及び第４のガイド糸４０３の先端部４０２ａを第６の挿入シース１０４から引き出す。そして、図２２に示すように第３及び第４のガイド糸４０１、４０３を互いに結びつける。この状態で第２のガイドワイヤ４０１の先端部４０１ａを引くと、互いに結び付けられた第２及び第４のガイド糸４０１、４０３の後端部４０１ｂ、４０３ｂが第５の挿入シース１０３を介して皮膚面Ｓ下に引き込まれる。また、第３のガイド糸４０２の後端部４０２ｂ、及び第４のガイド糸４０３の先端部４０２ａも第６の挿入シース１０４を介して皮膚面Ｓ下に引き込まれ、図２３に示すように第３〜第６の連通位置Ｐ３〜Ｐ６を通過する経路が作成される。
【００３２】
その後、第３のガイド糸４０２の先端部４０２ａを医療用器具１の牽引ワイヤ１３に結びつけ、第２のガイド糸４０１の先端部４０１ａを引いて医療用器具１を牽引する。これにより、第１実施形態と同様に、ダイレータ１２及びデリバリシース１１が経路内に引き込まれる。そして、第１実施形態と同様にして、デリバリシース１１を第３及び第４の管腔臓器Ｈ３、Ｈ４に跨るように留置し、このデリバリシース１１を介してステント８を留置する。
【００３３】
以上のように、上記第２実施形態によれば、複数のガイド糸４０１、４０２、４０３を使用することにより、第３及び第４の管腔臓器Ｈ３、Ｈ４間に直線状でない経路を作成することができる。これにより、治療の内容に応じて、連通させる２つの管腔臓器間に存在する臓器等を迂回する経路や皮膚面近傍を通る経路等を作成することができる。
【００３４】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明はこれらに限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない限りにおいて種々の変更が可能である。例えば、上記実施形態に係る医療用器具１においては、牽引ワイヤ１３がダイレータ１２内に挿入され、牽引ワイヤの中間部に大径部１３１が形成されていたが、牽引ワイヤによりダイレータを牽引することが可能であればよく、例えば、ダイレータの先端に牽引ワイヤが接続されていてもよい。
【００３５】
また、上記実施形態において、大径部１３２の形状はダイレータのテーパ状の縮径部１２１内腔の形状に合わせたテーパ状でもよい。
【００３６】
また、上記第１実施形態においては、第１のガイド糸７の後端部７ｂに医療用器具１の牽引ワイヤ１３を結びつけていたが、これに限定されず、第１のガイド糸の先端部に牽引ワイヤを結びつけて逆方向に牽引することもできる。同様に、第２実施形態においては、第３のガイド糸４０２の先端部４０２ａに牽引ワイヤ１３を結びつけていたが、これに限定されず、第２のガイド糸の先端部に牽引ワイヤを結びつけてもよい。
【００３７】
また、上記第１の実施形態において、ガイド糸７を牽引ワイヤ１３のループ部１３１とループ・トゥ・ループで結び付けることができるようガイド糸７の先端部７ａまたは後端部７ｂの形状をループにしてもよい。同様に、上記第２実施形態において、第２〜第４のガイド糸の先端部または後端部の形状をループにしてもよい。
【符号の説明】
【００３８】
１            医療用器具
１１          デリバリシース
１２          ダイレータ
１２１        縮径部
１３          牽引ワイヤ
１３２        大径部
２、３        第１及び第２の挿入シース
４、５        第１及び第２のスネアワイヤ
４１、５１    第１及び第２のスネア部
６            第１の穿刺針
７            第１のガイド糸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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