(57)【要約】【課題】積層構造を有する電子写真感光体の干渉縞を低減することにあり、白抜け故障がなく、軽印刷分野等に対応した高画質を得ることが出来る電子写真用感光体と、それを用いた画像形成方法を提供する。【解決手段】導電性支持体上に少なくとも電荷発生層と電荷輸送層をこの順に積層した電子写真感光体において、前記電荷発生層は、少なくともチタニルフタロシアニン及び粒子径ｄが０．５μｍ以上５．０μｍ以下である粒子を含有し、かつ前記粒子径ｄと電荷発生層の膜厚Ｈｄとの関係が０．５＜ｄ／Ｈｄ＜２であることを特徴とする電子写真感光体。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に少なくとも電荷発生層と電荷輸送層をこの順に積層した電子写真感光体において、前記電荷発生層は、少なくともチタニルフタロシアニン及び粒子径ｄが０．５μｍ以上５．０μｍ以下である粒子を含有し、かつ前記粒子径ｄと電荷発生層の膜厚Ｈｄとの関係が０．５＜ｄ／Ｈｄ＜２であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記電荷発生層の表面粗さＲｚｊｉｓが０．５μｍ以上、５．０μｍ以下であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記粒子は表面処理が施されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記、表面処理を施した粒子の疎水化度（Ｍｅｔｈａｎｏｌ  Ｗｅｔｔａｂｉｌｉｔｙ）が４５〜９５％であることを特徴とする請求項３に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項記載の電子写真感光体を用い、一様帯電、像露光、トナー現像、画像支持体へのトナー画像転写、加熱定着の各工程を経ることを特徴とする画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体とそれを用いた画像形成方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、乾式電子写真方式を用いた画像形成システムの画質が向上し、比較的少部数の印刷分野で広く用いられるようになってきた。その結果として、要求画質が更に上昇し、また従来は珍しかった用いられ方、例えばコート紙へのプリント、高カバレッジ画像のプリント、高画質画像の大量プリント等に、多用されるようになってきた。それに伴い従来は指摘されなかった不具合の発生が増大している。
【０００３】
その一つに、書き込みの入射光と電子写真感光体を構成する層の内面反射光との干渉に起因すると思われるハーフトーン画像の干渉縞模様の発生がある。これは中間色の均一性向上に関する要求と画像形成装置の性能向上、及びコート紙の使用といったユーザーや技術の動向によって、近年、顕在化してきた問題であり、従来技術では対応し切れなくなっている。
【０００４】
上記問題は、レーザー等の単波長光による露光と感光体を構成する層の境界面の状態が係わって起こる。本発明は、電荷発生層の表面に凹凸を形成し、干渉縞故障を防止しようとするものであるが、この様な試みが現在まで全くなかったわけではない。
【０００５】
しかしながら、近年大きく取り上げられてきた干渉縞故障が、電荷発生層の表面状態に依存するといった認識はあまりなく（特許文献１）、又、従来電荷発生層の表面に凹凸を形成する技術が検討されても、その目的は干渉縞故障への対応ではなく、全く異なる課題を解決するためであったりした（特許文献２）。しかも、電荷発生層に粒子状の異物を添加すると、形成した画像上に白抜け故障が発生する危険があり、その意味でも実用上有望な技術とは見なされず、詳細な検討が行われてこなかった。それ故、干渉縞故障防止に適合した電荷発生層とその表面状態が、如何にあるべきか明らかでは無かった（特許文献３）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平５−１４２７９１号公報
【特許文献２】特開平６−５９４６２号公報
【特許文献３】特開２００９−２３７４８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、上記課題を解決するためになされた。
【０００８】
即ち、本発明の目的は、積層構造を有する電子写真感光体の干渉縞を低減することにあり、白抜け故障がなく、軽印刷分野等に対応した高画質を得ることが出来る電子写真用感光体と、それを用いた画像形成方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者が詳細に検討したところ、電荷発生層表面に適度な凹凸を持たせることにより、本発明で問題視している干渉縞の発生防止に顕著な効果があり、しかも、チタニルフタロシアニンを電荷発生物質として用いた場合、添加する粒子の種類と粒径を本発明の範囲で選択すれば、白抜けの発生も防止できることが判明し、本発明に至った。
【００１０】
即ち、本発明の目的は、下記構成を採ることにより達成される。
（１）
導電性支持体上に少なくとも電荷発生層と電荷輸送層をこの順に積層した電子写真感光体において、前記電荷発生層は少なくともチタニルフタロシアニン及び粒子径ｄが０．５μｍ以上５．０μｍ以下である粒子を含有し、かつ前記粒子径ｄと電荷発生層の膜厚Ｈｄとの関係が０．５＜ｄ／Ｈｄ＜２であることを特徴とする電子写真感光体。
（２）
前記電荷発生層の表面粗さＲｚｊｉｓが０．５μｍ以上、５．０μｍ以下であることを特徴とする（１）項に記載の電子写真感光体。
（３）
前記粒子は表面処理が施されていることを特徴とする（１）項又は（２）項に記載の電子写真感光体。
（４）
前記、表面処理を施した粒子の疎水化度（Ｍｅｔｈａｎｏｌ  Ｗｅｔｔａｂｉｌｉｔｙ）が４５〜９５％であることを特徴とする（３）項に記載の電子写真感光体。
（５）
（１）〜（４）のいずれか１項記載の電子写真感光体を用い、一様帯電、像露光、トナー現像、画像支持体へのトナー画像転写、加熱定着の各工程を経ることを特徴とする画像形成方法。
【発明の効果】
【００１１】
本発明により、積層構造を有する電子写真感光体の干渉縞を低減することにあり、白抜け故障がなく、軽印刷分野等に対応した高画質を得ることが出来る電子写真用感光体と、それを用いた画像形成方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】標準スクリーンの一つである規則性を有するドット状に形成された露光パターンの図。
【図２】本発明の電子写真感光体を用いたカラー画像形成装置の構成図。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明の構成と効果、使用する化合物や画像形成方法について更に説明する。
【００１４】
まず本発明の構成を採ることにより本発明の効果が得られる理由については、必ずしも明らかではない。
【００１５】
しかし、本発明で問題としている干渉縞対策では電荷発生層の上部表面の形状に大きく左右され、適正な凹凸を持たせることが極めて重要であることが判明した。又、チタニルフタロシアニンを電荷発生物質として用いた場合には、電荷発生層に粒子を添加しても、本発明の範囲のものであれば白抜け等の故障が抑制されることが判明した。これは少なくともこれまでの技術常識からみれば予想に反することといえる。
【００１６】
前記した通り、従来、電荷発生層に粒子を加えることで、干渉縞を抑制するという方法は知られてはいた。しかし、高画質化や特殊紙（コート紙等）の使用といったより厳しい状況への変化もあり、従来技術では干渉縞の防止に対応しきれなくなっていると考えられてきた。また、粒子を加えるだけでは、粒子に起因する白抜けといった干渉縞とは異なる画像欠陥が発生してしまうという問題があった。
【００１７】
しかしながら、この度の詳細な検討により、電荷発生物質としてチタニルフタロシアニン（ＴｉＯＰｃ）を用い、添加粒子径と電荷発生層の膜厚をある一定の関係をもたせると、耐干渉縞性が向上するとともに、白抜けの欠陥も改善される。さらに電荷発生層に添加する粒子に表面処理を施すことで、電荷発生層へのなじみが改善され、その他の画像欠陥の発生が抑制されるとともに、分散安定性が高く、生産性に優れた感光体を提供することができる。
〔本発明の用いられるチタニルフタロシアニン〕
本発明において用いられるチタニルフタロシアニンは、Ｃｕ−Ｋα線（波長１．５４１Å）に対するＸ線回折スペクトルにおいて、測定誤差±０．２°を含んでブラッグ角２θでのピーク位置（以後の記述において±０．２°の誤差値は省略する）が下記のものが好ましく用いられる。
【００１８】
（１）特開昭６１−２３９２４８号記載の如く７．５°、１２．３°、１６．３°、２５．３°及び２８．７°に強いピークをもつα型チタニルフタロシアニン、（２）特開昭６２−６７０９４号及び特開昭６３−２１８７６８号記載の如く９．３°、１０．６°、１３．２°、１５．１°、１５．７°、１６．１°、２０．８°、２３．３°、２６．３°及び２７．１°に強いピークをもつβ型チタニルフタロシアニン、（３）電子写真学会誌第２７巻第４号（ｐ１９〜２４）に報告された如く及び２３．４°に強いピークをもつｍ型チタニルフタロシアニン、（４）特開平２−３０９３６２号記載の如く９．２°、１１．６°、１３．０°、２４．１°、２６．２°および２７．２°に強いピークを有するＩ型チタニルフタロシアニン等が挙げられる。更に好ましくは特開昭６４−１７０６６号、特開平３−２００７９０号の如く９．６°及び２７．２°に強いピークをもつチタニルフタロシアニン（本発明においては、Ｙ型チタニルフタロシアニンと称する）が用いられる。尚、前記本発明に係るチタニルフタロシアニンのピークとは、ノイズと明瞭に異なった鋭角の錐状の突起である。
【００１９】
本発明に用いられるチタニルフタロシアニン顔料の基本構造は次の一般式で表される。
【００２０】
【化１】
2011227234.tif 000002
【００２１】
（式中、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３及びＸ４はそれぞれ水素原子、ハロゲン原子、アルキル基又はアルコキシ基を表し、ｎ、ｍ、ｌ及びｋはそれぞれ０〜４の整数を表す。）
また、本発明においてチタニルフタロシアニンは、上記一般式で表わされる構造にブタンジオールといったジオール等を付加させたものを用いてもよい。
【００２２】
上記のＸ線回折スペクトルを測定する測定装置としては、人工多層膜ミラーにて単色平行化したＣｕＫα線を線源とする薄膜試料測定用のＸ線回折装置を用いる。たとえば、「リガクＲＩＮＴ２０００（リガク（株））」等が挙げられる。Ｘ線回折スペクトルの測定条件は、以下のとおりである。すなわち、
Ｘ線出力電圧：５０ｋＶ
Ｘ線出力電流：２５０ｍＡ
固定入射角（θ）：１．０°
走査範囲（２θ）：５〜３５°
スキャンステップ幅：０．０５°
入射ソーラースリット：５．０°
入射スリット：０．１ｍｍ
受光ソーラースリット：０．１°
上記測定条件に設定してＸ線回折スペクトルの測定を行うことが可能である。
【００２３】
本発明に用いられる前記チタニルフタロシアニンの製造方法を次に説明する。例えば、１，３−ジイミノイソインドリンとスルホランを混合し、これにチタニウムテトラプロポキシドを加え、窒素雰囲気下に反応させる。反応温度は８０℃〜３００℃で、特に１００℃〜２６０℃が好ましい。反応終了後、放冷した後析出物を濾取し、チタニルフタロシアニンを得ることができる。次にこれを混合溶媒処理することによって、目的のチタニルフタロシアニンを得ることができるが、処理に用いられる装置としては一般的な撹拌装置の他に、ホモミキサ、ディスパーサ、アジター、或いはボールミル、サンドミル、アトライタ等を用いることができる。
〔電荷発生層に添加される粒子〕
本発明に用いられる電荷発生層に添加される粒子としては、樹脂微粉末（例えば、フッ素系樹脂、ポリオレフィン系樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、尿素樹脂、アクリル樹脂、スチレン樹脂等）、金属酸化物微粉末（例えば、酸化ケイ素、酸化チタン、酸化アルミ、酸化スズ等）、固体潤滑剤（例えば、ポリテトラフルオロエチレン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸アルミニウム等）、フッ素系樹脂粉体（例えば、四フッ化エチレン樹脂粉体、三フッ化塩化エチレン樹脂粉体、六フッ化エチレンプロピレン樹脂粉体、フッ化ビニル樹脂粉体、フッ化ビニリデン樹脂粉体、フッ化二塩化エチレン樹脂粉体及びそれらの共重合体等）、ポリオレフィン系樹脂粉体（例えば、ポリエチレン樹脂粉体、ポリプロピレン樹脂粉体、ポリブテン樹脂粉体、ポリヘキセン樹脂粉体などのホモポリマー樹脂粉体、エチレン−プロピレン共重合体、エチレン−ブテン共重合体などのコポリマー樹脂粉体、これらとヘキセンなどの三元共重合体、更にこれらの熱変成物の如きポリオレフィン系樹脂粉体等）等が挙げられる。中でも分散安定性等の観点から樹脂微粉末が好ましい。
【００２４】
又、上記電荷発生層に添加される粒子の粒子径ｄは０．５μｍ以上５．０μｍ以下であり、電荷発生層の膜厚Ｈｄとの関係は０．５＜ｄ／Ｈｄ＜２である。粒子径ｄが０．５μｍより小さい、またはｄ／Ｈｄが０．５以下の場合、電荷発生層上面に凹凸が十分に付与されず、干渉縞の抑制効果が発揮されない。一方、粒子径ｄが５．０μｍより大きい、または、ｄ／Ｈｄが２以上の場合、電荷発生層上面に付与される凹凸が大きく、白抜けといった干渉縞以外の画像欠陥が発生してしまう。本発明において好ましい範囲は、粒子径ｄは０．５μｍ以上２．０μｍ以下であり、電荷発生層の膜厚Ｈｄとの関係は０．５＜ｄ／Ｈｄ＜２である。
【００２５】
ここで、本発明における粒子径とは、個数基準５０％粒子径のことである。粒子径の測定には、適正に測定出来る方法を用いればよい。例えば電荷発生層の断面の切片をとり、透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）による写真から、添加粒子１００個をランダムに選んで１次粒子の最大径（粒子の外側輪郭線上の任意の２点を、その間の長さが最大になるように選んだ時の長さ）を測定し、求めることが出来る。
【００２６】
また、本発明において、上記電荷発生層に添加される粒子は表面処理を施すことが好ましい。本発明に係る表面処理剤としては、代表的には反応性シリコーンオイル、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、アルミニウムカップリング剤及びジルコニウムカップリング剤等があり、各々ケイ素、チタン、アルミニウム、ジルコニウム原子を介して電荷発生層添加粒子と親和性または反応性のある加水分解基を有するものである。中でも、表面処理は反応性シリコーンオイル、シランカップリング剤で施すことが好ましい。
【００２７】
反応性シリコーンオイルとしてはポリシロキサン化合物が挙げられる。該ポリシロキサン化合物の分子量は１０００〜２００００のものが一般に入手しやすい。特にメチルハイドロジェンポリシロキサンを用いると良好な効果が得られる。
【００２８】
シランカップリング剤としては、下記一般式（１）で表される化合物が好ましいが、粒子表面の水酸基等の反応性基と縮合反応をする化合物であれば、下記化合物に限定されない。そのような化合物としてはシリル化合物等も挙げられる。
【００２９】
一般式（１）
（Ｒ）ｊ−Ｓｉ−（Ｘ）４−ｊ
（式中、Ｓｉはケイ素原子、Ｒは該ケイ素原子に炭素が直接結合した形の有機基を表し、Ｘは加水分解性基を表し、ｊは０〜３の整数を表す。）
一般式（１）で表されるシランカップリング剤において、Ｒで示されるケイ素に炭素が直接結合した形の有機基としては、メチル、エチル、プロピル、ブチル等のアルキル基、フェニル、トリル、ナフチル、ビフェニル等のアリール基、γ−グリシドキシプロピル、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチル等の含エポキシ基、γ−アクリロキシプロピル、γ−メタアクリロキシプロピルの含（メタ）アクリロイル基、γ−ヒドロキシプロピル、２，３−ジヒドロキシプロピルオキシプロピル等の含水酸基、ビニル、プロペニル等の含ビニル基、γ−メルカプトプロピル等の含メルカプト基、γ−アミノプロピル、Ｎ−β（アミノエチル）−γ−アミノプロピル等の含アミノ基、γ−クロロプロピル、１，１，１−トリフルオロプロピル、ノナフルオロヘキシル、パーフルオロオクチルエチル等の含ハロゲン基、その他ニトロ、シアノ置換アルキル基を挙げられる。特にはメチル、エチル、プロピル、ブチル等のアルキル基が好ましい。又、Ｘの加水分解性基としてはメトキシ、エトキシ等のアルコキシ基、ハロゲン基、アシルオキシ基が挙げられる。特には炭素数６以下のアルコキシ基が好ましい。
【００３０】
又、一般式（１）で表されるシランカップリング剤は、単独でも良いし、２種以上組み合わせて使用しても良い。但し、使用される一般式（１）で表されるシランカップリング剤の少なくとも一種はｊが１〜３のシランカップリング剤を使用することが好ましい。
【００３１】
又、一般式（１）で表されるシランカップリング剤の具体的化合物で、ｊが２以上の場合、複数のＲは同一でも異なっていても良い。同様に、ｊが２以下の場合、複数のＸは同一でも異なっていても良い。又、一般式（１）で表されるシランカップリング剤を２種以上用いるとき、Ｒ及びＸはそれぞれの化合物間で同一でも良く、異なっていても良い。
【００３２】
ｊが０の化合物例としては下記の化合物が挙げられる。
【００３３】
テトラクロロシラン、ジエトキシジクロロシラン、テトラメトキシシラン、フェノキシトリクロロシラン、テトラアセトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトラアリロキシシラン、テトラプロポキシシラン、テトライソプロポキシシラン、テトラキス（２−メトキシエトキシ）シラン、テトラブトキシシラン、テトラフェノキシシラン、テトラキス（２−エチルブトキシ）シラン、テトラキス（２−エチルヘキシロキシ）シランがある。
【００３４】
ｊが１の化合物例としては下記の化合物が挙げられる。
【００３５】
トリクロロシラン、メチルトリクロロシラン、ビニルトリクロロシラン、エチルトリクロロシラン、アリルトリクロロシラン、ｎ−プロピルトリクロロシラン、ｎ−ブチルトリクロロシラン、クロロメチルトリエトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メルカプトメチルトリメトキシシラン、トリメトキシビニルシラン、エチルトリメトキシシラン、３，３，４，４，５，５，６，６，６−ノナフルオロヘキシルトリクロロシラン、フェニルトリクロロシラン、３，３，３−トリフルオロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、トリエトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、２−アミノエチルアミノメチルトリメトキシシラン、ベンジルトリクロロシラン、メチルトリアセトキシシラン、クロロメチルトリエトキシシラン、エチルトリアセトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、３−アリルチオプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、３−ブロモプロピルトリエトキシシラン、３−アリルアミノプロピルトリメトキシシラン、プロピルトリエトキシシラン、ヘキシルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、ビス（エチルメチルケトオキシム）メトキシメチルシラン、ペンチルトリエトキシシラン、オクチルトリエトキシシラン、ドデシルトリエトキシシラン等が挙げられる。
【００３６】
ｊが２の化合物例としては下記の化合物が挙げられる。
【００３７】
ジメチルジクロロシラン、ジメトキシメチルシラン、ジメトキシジメチルシラン、メチル−３，３，３−トリフルオロプロピルジクロロシラン、ジエトキシシラン、ジエトキシメチルシラン、ジメトキシメチル−３，３，３−トリフルオロプロピルシラン、３−クロロプロピルジメトキシメチルシラン、クロロメチルジエトキシシラン、ジエトキシジメチルシラン、ジメトキシ−３−メルカプトプロピルメチルシラン、３，３，４，４，５，５，６，６，６−ノナフルオロヘキシルメチルジクロロシラン、メチルフェニルジクロロシラン、ジアセトキシメチルビニルシラン、ジエトキシメチルビニルシラン、３−メタクリロキシプロピルメチルジクロロシラン、３−アミノプロピルジエトキシメチルシラン、３−（２−アミノエチルアミノプロピル）ジメトキシメチルシラン、ｔ−ブチルフェニルジクロロシラン、３−メタクリロキシプロピルジメトキシメチルシラン、３−（３−シアノプロピルチオプロピル）ジメトキシメチルシラン、３−（２−アセトキシエチルチオプロピル）ジメトキシメチルシラン、ジメトキシメチル−２−ピペリジノエチルシラン、ジブトキシジメチルシラン、３−ジメチルアミノプロピルジエトキシメチルシラン、ジエトキシメチルフェニルシラン、ジエトキシ−３−グリシドキシプロピルメチルシラン、３−（３−アセトキシプロピルチオ）プロピルジメトキシメチルシラン、ジメトキシメチル−３−ピペリジノプロピルシラン、ジエトキシメチルオクタデシルシラン等が挙げられる。
【００３８】
ｊが３の化合物例としては下記の化合物が挙げられる。
【００３９】
トリメチルクロロシラン、メトキシトリメチルシラン、エトキシトリメチルシラン、メトキシジメチル−３，３，３−トリフルオロプロピルシラン、３−クロロプロピルメトキシジメチルシラン、メトキシ−３−メルカプトプロピルメチルメチルシラン等が挙げられる。
【００４０】
また、一般式（１）で表わされるシランカップリング剤は、好ましくは下記一般式（２）で示されるシランカップリング剤が用いられる。
【００４１】
一般式（２）
Ｒ−Ｓｉ−Ｘ３
（式中、Ｒはアルキル基、アリール基、Ｘはメトキシ基、エトキシ基、ハロゲン基を表す。）
一般式（２）で表わされるシランカップリング剤においては、更に好ましくはＲが炭素数４から８までのアルキル基であるシランカップリング剤が好ましく、具体的な好ましい例としては、ｎ−ブチルトリメトキシシラン、ｉ−ブチルトリメトキシシラン、ヘキシルトリメトキシシラン、オクチルトリメトキシシランが挙げられる。
【００４２】
本発明の粒子の表面処理の他の１つはフッ素原子を有するシランカップリング剤によるものである。フッ素原子を有するシランカップリング剤としては、３，３，４，４，５，５，６，６，６−ノナフルオロヘキシルトリクロロシラン、３，３，３−トリフルオロプロピルトリメトキシシラン、メチル−３，３，３−トリフルオロプロピルジクロロシラン、ジメトキシメチル−３，３，３−トリフルオロプロピルシラン、３，３，４，４，５，５，６，６，６−ノナフルオロヘキシルメチルジクロロシラン等が挙げられる。
【００４３】
チタンカップリング剤としては、イソプロピルトリイソステアロイルチタネート、イソプロピルトリドデシルベンゼンスルホニルチタネート、イソプロピルトリ（ジオクチルピロホスフェート）チタネート、テトライソプロピルビス（ジオクチルホスファイト）チタネート、テトラオクチルビス（ジトリデシルホスファイト）チタネート、テトラ（２，２−ジアリルオキシメチル−１−ブチル）−ビス（ジトリデシルホスファイト）チタネート、ビス（ジオクチルピロホスフェート）−オキシアセテートチタネート、ビス（ジオクチルピロホスフェート）エチレンチタネートなどが挙げられる。
【００４４】
アルミニウムカップリング剤としては、アセトアルコキシアルミニウムジイソプロピレート等を挙げることができる。
【００４５】
ジルコニウムカップリング剤としては、ジルコウニウムテトラアセチルアセトネート、ジルコニウムトリブトキシモノアセチルアセトネート、ジルコニウムモノブトキシアセチルアセトネートビス（エチルアセトアセテート）、ジルコニウムジブトキシビス（エチルアセトアセテート）、ジルコニウムテトラアセチルアセトネート、ジルコニウムトリブトキシモノステアレートなどが挙げられる。
【００４６】
上記表面処理剤はそれぞれ単独で、又は２種以上を混合して用いることができる。
【００４７】
２種以上を混合して用いる場合、任意の割合で用いることができる。
【００４８】
また、本発明の表面処理は湿式法で行うのが好ましい。即ち、有機溶剤や水に対して前記表面処理剤を溶解または懸濁させ、この中に粒子を添加し、このような溶液を数分から１時間程度撹拌して混合し、場合によっては加熱処理を施した後に、濾過などの工程を経て乾燥し、粒子表面に処理を施す。なお、有機溶剤や水に対して粒子を分散した懸濁液に前記表面処理剤を添加しても構わない。
【００４９】
また、上記の処理の前にアルミナ処理、シリカ処理、ジルコニア処理等の無機処理を施してもよい。なお、アルミナ処理、シリカ処理、ジルコニア処理とは、粒子表面にアルミナ、シリカ、或いはジルコニアを析出させる処理をいい、これらの表面に析出したアルミナ、シリカ、ジルコニアにはアルミナ、シリカ、ジルコニアの水和物も含まれる。
【００５０】
本発明における粒子の疎水化度（Ｍｅｔｈａｎｏｌ  Ｗｅｔｔａｂｉｌｉｔｙ）とは、メタノールに対する濡れ性の尺度で示される。即ち、以下のように定義される。
【００５１】
疎水化度＝（ａ／（ａ＋５０））×１００
疎水化度の測定方法を以下に記す。
【００５２】
内容量２００ｍｌのビーカー中に入れた蒸留水５０ｍｌに、測定対象の粒子を０．２ｇ秤量し添加する。メタノールを先端が液体中に浸せきされているビュレットから、ゆっくり撹拌した状態で粒子の全体が濡れるまでゆっくり滴下する。この粒子を完全に濡らすために必要なメタノールの量をａ（ｍｌ）とした場合に、上記式により疎水化度が算出される。本発明において、疎水化度の好ましい範囲は４５〜９５％である。
〔感光体の構成〕
以下に、本発明に好ましく用いられる電子写真感光体（感光体、あるいは有機感光体ともいう）の構成を記載する。
【００５３】
本発明の有機感光体は、導電性支持体上に、少なくとも電荷発生層及び電荷輸送層を、この順に含む積層型の感光層を有する。また、必要に応じて、中間層或いは最表面に保護層を設けた構成でもよい。具体的には、以下に示すような層構成を例示することができる。
【００５４】
導電性基体上に、電荷発生層、電荷輸送層を順次積層した層構成、或いは、導電性支持体上に、中間層、電荷発生層、電荷輸送層、或いはさらに保護層を順次積層した層構成を有する。
【００５５】
以下、上記有機感光体の層構成を主に記載する。
【００５６】
（導電性支持体）
本発明で用いる導電性支持体（導電性基体ともいう）は導電性を有するものであればいずれのものでもよく、例えば、アルミニウム、銅、クロム、ニッケル、亜鉛及びステンレスなどの金属をドラムまたはシート状に成形したもの、アルミニウムや銅などの金属箔をプラスチックフィルムにラミネートしたもの、アルミニウム、酸化インジウム及び酸化スズなどをプラスチックフィルムに蒸着したもの、導電性物質を単独またはバインダー樹脂と共に塗布して導電層を設けた金属、プラスチックフィルム及び紙などが挙げられる。
【００５７】
（中間層）
本発明においては、導電層と感光層の中間にバリアー機能と接着機能をもつ中間層を設けることもできる。種々の故障防止等を考慮すると、中間層を設けるのが好ましい態様といえる。
【００５８】
中間層はカゼイン、ポリビニルアルコール、ニトロセルロース、エチレン−アクリル酸コポリマー、ポリアミド、ポリウレタン及びゼラチンなどのバインダー樹脂を公知の溶媒に溶解し、浸漬塗布などによって形成できる。中でもアルコール可溶性のポリアミド樹脂が好ましい。
【００５９】
また、中間層の抵抗調整の目的で各種の微粒子（金属酸化物粒子等）を含有させることができる。例えば、アルミナ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス等の各種金属酸化物、スズをドープした酸化インジウム、アンチモンをドープした酸化スズ及び酸化ジルコニウムなどの微粒子を用いることができる。
【００６０】
これら金属酸化物を１種類もしくは２種類以上混合して用いてもよい。２種類以上混合した場合には、固溶体または融着の形をとってもよい。このような金属酸化物の平均粒径は好ましくは０．３μｍ以下、より好ましくは０．１μｍ以下である。また、これらの金属酸化物粒子は、無機化合物や有機化合物で表面処理されていてもよい。
【００６１】
中間層に使用する溶媒としては、無機粒子を良好に分散し、ポリアミド樹脂を溶解するものが好ましい。具体的には、メタノール、エタノール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブタノール、ｔ−ブタノール、ｓｅｃ−ブタノール等の炭素数１〜４のアルコール類が、ポリアミド樹脂の溶解性と塗布性能に優れ好ましい。また、保存性、粒子の分散性を向上するために、前記溶媒と併用し、好ましい効果を得られる助溶媒としては、ベンジルアルコール、トルエン、メチレンクロライド、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。
【００６２】
バインダー樹脂の濃度は、中間層の膜厚や生産速度に合わせて適宜選択される。
【００６３】
無機粒子などを分散した時のバインダー樹脂に対する無機粒子の混合割合は、バインダー樹脂１００質量部に対して無機粒子２０〜４００質量部が好ましく、さらに好ましくは５０〜２００部である。
【００６４】
無機粒子の分散手段としては、超音波分散機、ボールミル、サンドグラインダー及びホモミキサー等が使用できるが、これらに限定されるものではない。
【００６５】
中間層の乾燥方法は、溶媒の種類、膜厚に応じて適宜選択することができるが、熱乾燥が好ましい。
【００６６】
中間層の膜厚は、０．１〜３０μｍが好ましく、０．３〜１５μｍがより好ましい。
【００６７】
（電荷発生層）
本発明に用いられる電荷発生層は、電荷発生物質としてチタニルフタロシアニン及び粒子径ｄが０．５μｍ以上５．０μｍ以下であり、かつ電荷発生層の膜厚Ｈｄとの関係が０．５＜ｄ／Ｈｄ＜２である粒子とバインダー樹脂を含有しており、電荷発生物質及び上記粒子をバインダー樹脂溶液中に分散、塗布して形成したものが好ましい。
【００６８】
電荷発生物質は、本発明の効果を損なわない範囲であれば、スーダンレッド及びダイアンブルーなどのアゾ原料、ピレンキノン及びアントアントロンなどのキノン顔料、キノシアニン顔料、ペリレン顔料、インジゴ及びチオインジゴなどのインジゴ顔料、フタロシアニン顔料などを併用してもよい。これらの電荷発生物質は公知の樹脂中に分散する形態で添加することができる。
【００６９】
電荷発生層のバインダー樹脂としては、公知の樹脂を用いることができ、例えば、ポリスチレン樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、並びにこれらの樹脂の内２つ以上を含む共重合体樹脂（例えば、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体樹脂）及びポリ−ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００７０】
電荷発生層の形成は、バインダー樹脂を溶剤で溶解した溶液中に分散機を用いて電荷発生物質及び上記粒子を分散して塗布液を調製し、塗布液を塗布機で一定の膜厚に塗布し、塗布膜を乾燥して作製することが好ましい。塗布液の調製は、上記の方法以外に、バインダー樹脂を溶解した溶液中に電荷発生物質を分散したのち、上記の粒子を添加して、さらに分散する方法や、バインダー樹脂を溶解した溶液中に電荷発生物質を分散した液と上記の粒子を分散した液を混合する方法等により行ってもよい。
【００７１】
電荷発生層に使用するバインダー樹脂を溶解し塗布するための溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチレンクロライド、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン、シクロヘキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、テトラヒドロフラン、１−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、ピリジン及びジエチルアミン等を挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００７２】
電荷発生物質及び上記粒子の分散手段としては、超音波分散機、ボールミル、サンドグラインダー及びホモミキサー等が使用できるが、これらに限定されるものではない。
【００７３】
バインダー樹脂に対する電荷発生物質の混合割合は、バインダー樹脂１００質量部に対して電荷発生物質１〜６００質量部が好ましく、さらに好ましくは５０〜５００部である。また、電荷発生層に添加される粒子の割合は、電荷発生層に含まれる固形分の１〜３０質量％であることが好ましく、さらに好ましくは５〜２０質量％である。電荷発生層の膜厚は、電荷発生層に添加される粒子の粒子径等により異なるが０．２５〜１０μｍであることが好ましい。なお、電荷発生層の膜厚の測定には、適正に測定出来る方法を用いればよい。例えば電荷発生層の断面の切片をとり、透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）による写真から、添加粒子を含まない部分の膜厚をランダムに２０カ所測定し、その平均値として求めることが出来る。
【００７４】
また、電荷発生層の表面形状の測定には、所謂、十点平均粗さ（Ｒｚｊｉｓ）を用いている。この測定は、導電性支持体上に電荷発生層まで形成した試料を用意し、非接触で測定が可能なレーザー顕微鏡を用いて行うことができる。Ｒｚｊｉｓは０．５μｍ以上、５．０μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは０．８μｍ以上、１．５μｍ以下である。
【００７５】
（電荷輸送層）
本発明の感光体に用いられる電荷輸送層は、電荷輸送物質（ＣＴＭ）とバインダー樹脂を含有し、電荷輸送物質をバインダー樹脂溶液中に溶解、塗布して形成される。
【００７６】
電荷輸送物質は、例えば、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、ピラゾリン化合物、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリ−１−ビニルピレン及びポリ−９−ビニルアントラセン、トリフェニルアミン誘導体等を２種以上混合して使用してもよい。
【００７７】
電荷輸送層用のバインダー樹脂は、公知の樹脂を用いることができ、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリルニトリル共重合体樹脂、ポリメタクリル酸エステル樹脂及びスチレン−メタクリル酸エステル共重合体樹脂等が挙げられるが、ポリカーボネートが好ましい。更にはＢＰＡ、ＢＰＺ、ジメチルＢＰＡ、ＢＰＡ−ジメチルＢＰＡ共重合体等が耐クラック、耐磨耗性、帯電特性の点で好ましい。
【００７８】
電荷輸送層の形成は、バインダー樹脂と電荷輸送物質を溶解して塗布液を調製し、塗布液を塗布機で一定の膜厚に塗布し、塗布膜を乾燥して作製することが好ましい。
【００７９】
上記バインダー樹脂と電荷輸送物質を溶解するための溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチレンクロライド、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、ピリジン及びジエチルアミン等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００８０】
バインダー樹脂に対する電荷輸送物質の混合割合は、バインダー樹脂１００質量部に対して電荷輸送物質１０〜５００質量部が好ましく、さらに好ましくは２０〜１００質量部である。
【００８１】
電荷輸送層の膜厚は、電荷輸送物質の特性、バインダー樹脂の特性及び混合割合等により異なるが好ましくは５〜４０μｍで、さらに好ましくは１０〜３０μｍである。
【００８２】
電荷輸送層中には酸化防止剤、電子導電剤、安定剤等を添加してもよい。酸化防止剤については特開２０００−３０５２９１号、電子導電剤は特開昭５０−１３７５４３号、同５８−７６４８３号公報等に記載のものがよい。
【００８３】
（保護層）
本発明の感光体に用いられる保護層は、バインダー樹脂に無機微粒子を添加して調製した塗布液を電荷輸送層の上に塗布して形成したものである。尚、保護層には酸化防止剤や滑剤等を含有させてもよい。
【００８４】
無機微粒子としては、シリカ、アルミナ、チタン酸ストロンチウム、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、スズをドープした酸化インジウム、アンチモンやタンタルをドープした酸化スズ、酸化ジルコニウム等の微粒子を好ましく用いることが出来る。特に表面を疎水化した疎水性シリカや疎水性アルミナ、疎水性ジルコニア、微粉末焼結シリカ等が好ましい。
【００８５】
無機微粒子の数平均一次粒径は、１〜３００ｎｍのものが好ましく、５〜１００ｎｍが特に好ましい。無機微粒子の数平均一次粒径は、透過型電子顕微鏡観察によって１００００倍に拡大し、ランダムに３００個の粒子を一次粒子として観察し、画像解析によりフェレ径の数平均径として測定値を算出して得られた値である。
【００８６】
保護層に用いられるバインダー樹脂としては熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂何れの樹脂かを問わない。例えばポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂等を挙げることが出来る。
【００８７】
保護層に用いられる滑剤としては、樹脂微粉末（例えば、フッ素系樹脂、ポリオレフィン系樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、尿素樹脂、アクリル樹脂、スチレン樹脂等）、金属酸化物微粉末（例えば、酸化チタン、酸化アルミ、酸化スズ等）、固体潤滑剤（例えば、ポリテトラフルオロエチレン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸アルミニウム等）、シリコーンオイル（例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル、メチルハイドロジェンポリシロキサン、環状ジメチルポリシロキサン、アルキル変性シリコーンオイル、ポリエーテル変性シリコーンオイル、アルコール変性シリコーンオイル、フッ素変性シリコーンオイル、アミノ変性シリコーンオイル、メルカプト変性シリコーンオイル、エポキシ変性シリコーンオイル、カルボキシル変性シリコーンオイル、高級脂肪酸変性シリコーンオイル等）、フッ素系樹脂粉体（例えば、四フッ化エチレン樹脂粉体、三フッ化塩化エチレン樹脂粉体、六フッ化エチレンプロピレン樹脂粉体、フッ化ビニル樹脂粉体、フッ化ビニリデン樹脂粉体、フッ化二塩化エチレン樹脂粉体及びそれらの共重合体等）、ポリオレフィン系樹脂粉体（例えば、ポリエチレン樹脂粉体、ポリプロピレン樹脂粉体、ポリブテン樹脂粉体、ポリヘキセン樹脂粉体などのホモポリマー樹脂粉体、エチレン−プロピレン共重合体、エチレン−ブテン共重合体などのコポリマー樹脂粉体、これらとヘキセンなどの三元共重合体、更にこれらの熱変成物の如きポリオレフィン系樹脂粉体等）等が挙げられる。
【００８８】
上記の潤滑剤に用いる各樹脂の分子量や粉体の粒径は適宜選択することが出来る、又粒径に関しては、特には０．１μｍ〜１０μｍが好ましい。これらの潤滑剤を均一に分散するため分散剤をバインダー樹脂に添加してもさしつかえない。
【００８９】
〔トナー及び現像剤〕
本発明の有機感光体上に形成された静電潜像は現像によりトナー像として顕像化される。現像に用いられるトナーは、粉砕トナーでも、重合トナーでもよいが、本発明に係わるトナーとしては、安定した粒度分布を得られる観点から、重合法で作製できる重合トナーが好ましい。
【００９０】
重合トナーとはトナー用バインダーの樹脂の生成とトナー形状がバインダー樹脂の原料モノマーの重合と、必要によりその後の化学的処理により形成されるトナーを意味する。
【００９１】
より具体的には懸濁重合、乳化重合等の重合反応と、必要によりその後に行われる粒子同士の融着工程を経て形成されるトナーを意味する。
【００９２】
なお、トナーの体積平均粒径、即ち、上記５０％体積粒径（Ｄｖ５０）は２〜９μｍ、より好ましくは３〜７μｍであることが望ましい。この範囲とすることにより、解像度を高くすることができる。さらに上記の範囲と組み合わせることにより、小粒径トナーでありながら、微細な粒径のトナーの存在量を少なくすることができ、長期に亘ってドット画像の再現性が改善され、鮮鋭性の良好な、安定した画像を形成することができる。
【００９３】
本発明に係わるトナーは、一成分現像剤でも二成分現像剤として用いてもよい。
【００９４】
一成分現像剤として用いる場合は、非磁性一成分現像剤、あるいはトナー中に０．１〜０．５μｍ程度の磁性粒子を含有させ磁性一成分現像剤としたものがあげられ、いずれも使用することができる。
【００９５】
又、キャリアと混合して二成分現像剤として用いることができる。この場合は、キャリアの磁性粒子として、鉄、フェライト、マグネタイト等の金属、それらの金属とアルミニウム、鉛等の金属との合金等の従来から公知の材料を用いることが出来る。特にフェライト粒子が好ましい。上記磁性粒子は、その体積平均粒径としては１５〜１００μｍ、より好ましくは２５〜８０μｍのものがよい。
【００９６】
キャリアの体積平均粒径の測定は、代表的には湿式分散機を備えたレーザー回折式粒度分布測定装置「ヘロス（ＨＥＬＯＳ）」（シンパティック（ＳＹＭＰＡＴＥＣ）社製）により測定することができる。
【００９７】
キャリアは、磁性粒子が更に樹脂により被覆されているもの、あるいは樹脂中に磁性粒子を分散させたいわゆる樹脂分散型キャリアが好ましい。コーティング用の樹脂組成としては、特に限定は無いが、例えば、オレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、スチレン−アクリル系樹脂、シリコーン系樹脂、エステル系樹脂或いはフッ素含有重合体系樹脂等が用いられる。また、樹脂分散型キャリアを構成するための樹脂としては、特に限定されず公知のものを使用することができ、例えば、スチレン−アクリル系樹脂、ポリエステル樹脂、フッ素系樹脂、フェノール樹脂等を使用することができる。
〔画像形成方法〕
次に、本発明の電子写真感光体を用いた画像形成方法に用いられる画像形成装置について説明する。
【００９８】
図２は、本発明の一実施の形態を示すカラー画像形成装置の断面構成図である。
【００９９】
本発明の画像形成装置においては、感光体上に静電潜像を形成するに際し、発振波長が３５０〜８５０ｎｍの半導体レーザー又は発光ダイオードを、像露光光源として用いるのが望ましい。これらの像露光光源を用いて、書込みの主査方向の露光ドット径を１０〜１００μｍに絞り込み、有機感光体上にデジタル露光を行うことにより、６００ｄｐｉ（ｄｐｉ：２．５４ｃｍ当たりのドット数）から２４００ｄｐｉ、あるいはそれ以上の高解像度の電子写真画像をうることができる。
【０１００】
前記露光ドット径とは該露光ビームの強度がピーク強度の１／ｅ２以上の領域の主走査方向にそった露光ビームの長さ（Ｌｄ：長さが最大位置で測定する）を云う。
【０１０１】
用いられる光ビームとしては半導体レーザーを用いた走査光学系及びＬＥＤの固体スキャナー等があり、光強度分布についてもガウス分布及びローレンツ分布等があるがそれぞれのピーク強度の１／ｅ２以上の領域を本発明に係わる露光ドット径とする。
【０１０２】
このカラー画像形成装置は、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、４組の画像形成部（画像形成ユニット）１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７と、給紙搬送手段２１及び定着手段２４とから成る。画像形成装置の本体Ａの上部には、原稿画像読み取り装置ＳＣが配置されている。
【０１０３】
イエロー色の画像を形成する画像形成部１０Ｙは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｙの周囲に配置された帯電手段（帯電工程）２Ｙ、露光手段（露光工程）３Ｙ、現像手段（現像工程）４Ｙ、一次転写手段（一次転写工程）としての一次転写ローラ５Ｙ、クリーニング手段６Ｙを有する。マゼンタ色の画像を形成する画像形成部１０Ｍは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｍ、帯電手段２Ｍ、露光手段３Ｍ、現像手段４Ｍ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｍ、クリーニング手段６Ｍを有する。シアン色の画像を形成する画像形成部１０Ｃは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｃ、帯電手段２Ｃ、露光手段３Ｃ、現像手段４Ｃ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｃ、クリーニング手段６Ｃを有する。黒色画像を形成する画像形成部１０Ｂｋは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｂｋ、帯電手段２Ｂｋ、露光手段３Ｂｋ、現像手段４Ｂｋ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｂｋ、クリーニング手段６Ｂｋを有する。
【０１０４】
前記４組の画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、感光体ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋを中心に、回転する帯電手段２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｂｋと、像露光手段３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｂｋと、回転する現像手段４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｋ、及び、感光体ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋをクリーニングするクリーニング手段５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋより構成されている。
【０１０５】
前記画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋにそれぞれ形成するトナー画像の色が異なるだけで、同じ構成であり、画像形成ユニット１０Ｙを例にして詳細に説明する。
【０１０６】
画像形成ユニット１０Ｙは、像形成体である感光体ドラム１Ｙの周囲に、帯電手段２Ｙ（以下、単に帯電手段２Ｙ、あるいは、帯電器２Ｙという）、露光手段３Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段５Ｙ（以下、単にクリーニング手段５Ｙ、あるいは、クリーニングブレード５Ｙという）を配置し、感光体ドラム１Ｙ上にイエロー（Ｙ）のトナー画像を形成するものである。また、本実施の形態においては、この画像形成ユニット１０Ｙのうち、少なくとも感光体ドラム１Ｙ、帯電手段２Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段５Ｙを一体化するように設けている。
【０１０７】
帯電手段２Ｙは、感光体ドラム１Ｙに対して一様な電位を与える手段であって、本実施の形態においては、感光体ドラム１Ｙにコロナ放電型の帯電器２Ｙが用いられている。
【０１０８】
像露光手段３Ｙは、帯電器２Ｙによって一様な電位を与えられた感光体ドラム１Ｙ上に、画像信号（イエロー）に基づいて露光を行い、イエローの画像に対応する静電潜像を形成する手段であって、この露光手段３Ｙとしては、感光体ドラム１Ｙの軸方向にアレイ状に発光素子を配列したＬＥＤと結像素子とから構成されるもの、あるいは、レーザー光学系などが用いられる。
【０１０９】
本発明の画像形成装置としては、上述の感光体と、現像器、クリーニング器等の構成要素をプロセスカートリッジ（画像形成ユニット）として一体に結合して構成し、この画像形成ユニットを装置本体に対して着脱自在に構成しても良い。又、帯電器、像露光器、現像器、転写又は分離器、及びクリーニング器の少なくとも１つを感光体とともに一体に支持してプロセスカートリッジ（画像形成ユニット）を形成し、装置本体に着脱自在の単一画像形成ユニットとし、装置本体のレールなどの案内手段を用いて着脱自在の構成としても良い。
【０１１０】
無端ベルト状中間転写体ユニット７は、複数のローラにより巻回され、回動可能に支持された半導電性エンドレスベルト状の第２の像担持体としての無端ベルト状中間転写体７０を有する。
【０１１１】
画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋより形成された各色の画像は、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋにより、回動する無端ベルト状中間転写体７０上に逐次転写されて、合成されたカラー画像が形成される。給紙カセット２０内に収容された転写材（定着された最終画像を担持する支持体：例えば普通紙、透明シート等）としての転写材Ｐは、給紙手段２１により給紙され、複数の中間ローラ２２Ａ、２２Ｂ、２２Ｃ、２２Ｄ、レジストローラ２３を経て、二次転写手段としての二次転写ローラ５ｂに搬送され、転写材Ｐ上に二次転写してカラー画像が一括転写される。カラー画像が転写された転写材Ｐは、定着手段２４により定着処理され、排紙ローラ２５に挟持されて機外の排紙トレイ２６上に載置される。ここで、中間転写体や転写材等の感光体上に形成されたトナー画像の転写支持体を総称して転写媒体と云う。
【０１１２】
一方、二次転写手段としての二次転写ローラ５ｂにより転写材Ｐにカラー画像を転写した後、転写材Ｐを曲率分離した無端ベルト状中間転写体７０は、クリーニング手段６ｂにより残留トナーが除去される。
【０１１３】
画像形成処理中、一次転写ローラ５Ｂｋは常時、感光体１Ｂｋに当接している。他の一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃはカラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃに当接する。
【０１１４】
二次転写ローラ５ｂは、ここを転写材Ｐが通過して二次転写が行われる時にのみ、無端ベルト状中間転写体７０に当接する。
【０１１５】
また、装置本体Ａから筐体８を支持レール８２Ｌ、８２Ｒを介して引き出し可能にしてある。
【０１１６】
筐体８は、画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７とから成る。
【０１１７】
画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、垂直方向に縦列配置されている。感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋの図示左側方には無端ベルト状中間転写体ユニット７が配置されている。無端ベルト状中間転写体ユニット７は、ローラ７１、７２、７３、７４を巻回して回動可能な無端ベルト状中間転写体７０、一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋ、及びクリーニング手段６ｂとから成る。
【０１１８】
本発明の画像形成装置は電子写真複写機、レーザプリンター、ＬＥＤプリンター及び液晶シャッター式プリンター等の電子写真装置一般に適応するが、更に、電子写真技術を応用したディスプレー、記録、軽印刷、製版及びファクシミリ等の装置にも幅広く適用することができる。
【実施例】
【０１１９】
次に、本発明の代表的な実施態様を示し本発明をさらに説明するが、無論、本発明の態様はこれらに限定されるわけではない。
【０１２０】
尚、文中「部」とは「質量部」を表す。
実施例１（感光体１）
〈導電性支持体の作製〉
長さ３６２±０．２ｍｍのアルミニウム合金製素管をＮＣ施盤に装着し、ダイヤモンド焼結バイトにて、外径５９．９５±０．０４ｍｍ、表面のＲｚｊｉｓが０．１±０．０５μｍになるように切削加工を行った。
【０１２１】
〈感光体１の作製〉
（中間層の形成）
下記、バインダー樹脂（Ｎ−１）１質量部をエタノール／ｎ−プロピルアルコール／テトラヒドロフラン（４５：２０：３５容量比）２０質量部に加え撹拌溶解後、酸化チタン粒子ＳＭＴ５００ＳＡＳ（テイカ社製）４．２質量部を混合し、該混合液をビーズミルによりミル滞留時間３時間で分散し、中間層塗布液を作製した。同液を５μｍフィルタで濾過した後、該中間層塗布液を、前記基体を洗浄した後の外周に浸漬塗布法で塗布し、１２０℃で３０分乾燥して乾燥膜厚２μｍの「中間層」を形成した。
【０１２２】
【化２】
2011227234.tif 000003
【０１２３】
（電荷発生層の形成）
下記成分を混合し、サンドミル分散機を用いて１５時間分散し、電荷発生層塗布液を調製した。この塗布液を浸漬塗布法で中間層の上に塗布し、乾燥膜厚０．５μｍの「電荷発生層」を形成した。
【０１２４】
Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ａ−１；Ｃｕ−Ｋα特性Ｘ線によるＸ線回折のスペクトルでブラッグ角（２θ±０．２°）２７．３°に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニン顔料）・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２０質量部
ポリビニルブチラール（ＢＸ−１、積水化学（株）製）・・・１０質量部
シリコーン樹脂微粒子（ＸＣ９９−Ａ８８０８；粒子径０．７μｍ、モメンティブ・パフォーマンス・マテリアルズ・ジャパン合同会社製）・・・・・・５質量部
メチルエチルケトン・・・・・・・・・・・・・・・・・・７００質量部
シクロヘキサノン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・３００質量部
【０１２５】
【化３】
2011227234.tif 000004
【０１２６】
（電荷輸送層の形成）
下記成分を混合し、溶解して電荷輸送層塗布液を調製した。この塗布液を前記電荷発生層上に浸漬塗布法で塗布し、１２０℃で７０分乾燥して乾燥膜厚２０μｍの「電荷輸送層」を形成した。
【０１２７】
電荷輸送物質（下記構造）・・・・・・・・・・・・・・・・５０質量部
ポリカーボネート樹脂「ユーピロン−Ｚ３００」（三菱ガス化学社製）１００質量部
酸化防止剤（２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール）８質量部
テトラヒドロフラン／トルエン（体積比８／２）・・・・・７５０質量部
【０１２８】
【化４】
2011227234.tif 000005
【０１２９】
実施例２（感光体２）
実施例１において電荷発生層に添加したシリコーン樹脂微粒子及び乾燥膜厚をシリコーン樹脂微粒子（トスパール１４５；粒子径４．５μｍ、モメンティブ・パフォーマンス・マテリアルズ・ジャパン合同会社製）及び３．０μｍに変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
実施例３（感光体３）
シリコーン樹脂微粒子（ＸＣ９９−Ａ８８０８、モメンティブ・パフォーマンス・マテリアルズ・ジャパン合同会社製）の表面を質量比３％のヘキシルトリメトキシシランで処理し、表面処理シリコーン微粒子（粒子径０．７μｍ）を得た。実施例１において電荷発生層に添加したシリコーン微粒子及び乾燥膜厚を、前記表面処理シリコーン微粒子を０．７μｍに変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
実施例４〜１２（感光体４〜１２）
実施例３において表面処理を施したシリコーン樹脂微粒子種及び表面処理を表１の通り変更し、表面処理シリコーン樹脂微粒子を得た。実施例１において電荷発生層に添加したシリコーン樹脂微粒子を前記表面処理シリコーン微粒子に、乾燥膜厚を表１の通りに変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
実施例１３（感光体１３）
実施例３において表面処理を施したシリコーン樹脂微粒子を酸化ケイ素粒子（ＳＯ−０３；粒子径０．９μｍ、（株）アドマテックス製）に変更して表面処理粒子を得た。
【０１３０】
実施例１において電荷発生層に添加したシリコーン樹脂微粒子を前記表面処理粒子に、乾燥膜厚を０．６μｍに変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し感光体１３とした。
比較例１（感光体１４）
実施例３において表面処理を施したシリコーン樹脂微粒子をスチレンアクリル粒子（ＭＧ−１６１；粒子径０．１μｍ、日本ペイント社製）に変更して表面処理粒子を得た。
【０１３１】
実施例１において電荷発生層に添加したシリコーン樹脂微粒子を前記表面処理粒子に、乾燥膜厚を０．１μｍに変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し感光体１４とした。
比較例２（感光体１５）
実施例３において表面処理を施したシリコーン樹脂微粒子をシリコーン樹脂微粒子（トスパール２０００Ｂ；粒子径６．０μｍ、モメンティブ・パフォーマンス・マテリアルズ・ジャパン合同会社製）に変更して表面処理粒子を得た。
【０１３２】
実施例１において電荷発生層に添加したシリコーン樹脂微粒子を前記表面処理粒子に、乾燥膜厚を０．１μｍに変更した以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製し感光体１５を得た。
比較例３（感光体１６）
実施例３において乾燥膜厚を０．３μｍにした以外は、実施例３と同様にして、電子写真感光体を作製し感光体１６を得た。
比較例４（感光体１７）
実施例３において乾燥膜厚を２．０μｍにした以外は、実施例３と同様にして、電子写真感光体を作製し感光体１７を得た。
比較例５（感光体１８）
実施例３において、Ｙ型チタニルフタロシアニンを下記構造式（Ｂ−１）で表わされるアゾ顔料に変更した以外は、実施例３と同様にして、電子写真感光体を作製し感光体１８を得た。
【０１３３】
【化５】
2011227234.tif 000006
【０１３４】
比較例６（感光体１９）
比較例３において、表面処理シリコーン樹脂微粒子を添加しない以外は、比較例３と同様にして、電子写真感光体を作製し感光体１９を得た。
【０１３５】
上記感光体１〜１９の電荷発生層（ＣＧＬ）に用いた電荷発生物質（ＣＧＭ）の種類、添加した粒子の粒子径ｄ（μｍ）、添加粒子の表面処理の種類と疎水化度、膜厚Ｈｄ（μｍ）、ｄ／Ｈｄ、表面粗さＲｚｊｉｓ（μｍ）、並びに本発明内／外（比較例）を纏めて表１に記載した。
【０１３６】
【表１】
2011227234.tif 000007
【０１３７】
表面処理Ａ：質量比３％ヘキシルトリメトキシシラン処理
表面処理Ｂ：質量比３％アミノトリメトキシシラン処理
表面処理Ｃ：質量比１０％フッ化メチルトリメトキシシラン処理
尚、電荷発生層の表面粗さは、（株）キーエンス製  レーザーマイクロスコープＶＫ−９７００を用いて測定したＲｚｊｉｓの値、疎水化度は前記した測定方法による値である。
【０１３８】
〈性能評価〉
性能評価は、コニカミノルタビジネステクノロジーズ（株）製ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５０１を用いた。
【０１３９】
（干渉縞）
黒色（Ｂｋ）位置において、露光パターンＡ（図１、濃度各種）、及び王子製紙（株）製「ＰＯＤグロスコート（１００ｇ／ｍ２）」を使用して出力したハーフトーン画像の目視評価により行った。
【０１４０】
○：干渉縞は認められない
△：わずかに干渉縞が認められるが、実用上は問題なし
×：干渉縞が認められる
（白抜け）
下記の基準にて評価した結果を表２に示す。
【０１４１】
○：画像欠陥の発生なし
△：僅かに画像欠陥が発生するが、実使用上は問題なし
×：画像欠陥が発生し、実使用上問題あり
（分散安定性）
又、分散安定性は感光体１〜１９の電荷発生層塗布液をガラスビーカー内に２日間静置し、添加粒子の沈降度合いを目視により比較、評価した。
【０１４２】
○：沈降なし
△：僅かに沈降するが撹拌することで元の状態に戻る
×：沈降が見られ、撹拌しても戻らない
いずれの評価でも「○」であることが望ましいが、「△」でも実用化は可能である。
【０１４３】
【表２】
2011227234.tif 000008
【０１４４】
上記、表２に示す性能評価の結果から明らかな如く、電荷発生物質としてのチタニルフタロシアニン及び粒子径ｄが０．５〜５μｍかつ電荷発生層の膜厚Ｈｄとの関係が０．５＜ｄ／Ｈｄ＜２である粒子を含む感光体１〜１３は、本発明の目的を達成することが出来る。しかし、上記本発明の条件のいずれかが外れる感光体１４〜１９は、少なくともいずれかの特性に問題があることがわかる。また、本発明内のもので、さらに表面粗さＲｚｊｉｓが０．５〜５．０μｍ、表面処理を施した粒子を使用、あるいは疎水化度が４５〜９５％の粒子を含む感光体は、耐白抜け性や分散安定性においても優れている。
【符号の説明】
【０１４５】
１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋ  感光体
２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｂｋ  帯電手段
３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｂｋ  露光手段
４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｋ  現像手段
１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋ  画像形成ユニット
【図１】
2011227234.tif 000009
【図２】
2011227234.tif 000010