(57)【要約】【課題】ユニフォーミティが向上し、軽量化されるタイヤ及びタイヤが装着されたホイールの製造方法を提供する。【解決手段】一対のビード部Ｔ１，Ｔ２と、ビード部Ｔ１，Ｔ２間を補強するカーカス１２，１３と、ビード部Ｔ１，Ｔ２からタイヤ径方向外側に延長するサイドウォール１９，２０と、サイドウォール１９，２０の外周側端部と連続して配設されるトレッドと、ホイール２と当接するビード部Ｔ１，Ｔ２の外周面に接着媒体を備えるタイヤＴをホイール２に装着するようにした。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対のビード部と、
前記ビード部間を補強するカーカスと、
前記ビード部からタイヤ径方向外側に延長するサイドウォールと、
前記サイドウォールの外周側端部と連続して配設されるトレッドと、
前記ビード部がホイールと当接する外周面に接着媒体を備えたことを特徴とするタイヤ。
【請求項２】
タイヤが装着されたホイールの製造方法であって、
前記タイヤのビード部と当該ビード部が着座する前記ホイールのビードシートとの間に接着媒体を介在させ、前記ビード部と前記ビードシートとを接着固定することを特徴とするタイヤが装着されたホイールの製造方法。
【請求項３】
前記接着媒体は、超音波融着材であって、当該超音波融着材を超音波加振してタイヤとホイールのビードシートとを融着させることを特徴とする請求項２に記載のタイヤが装着されたホイールの製造方法。
【請求項４】
前記接着媒体は、両面テープ又は接着剤であることを特徴とする請求項２に記載のタイヤが装着されたホイールの製造方法。
【請求項５】
前記接着媒体を前記ビード部の周方向に沿って環状に配設したことを特徴とする請求項２乃至請求項４いずれかに記載のタイヤが装着されたホイールの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ホイールに装着されるタイヤ及びタイヤが装着されたホイールの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤは、概略、タイヤの内圧を保持するためのゴム層のインナーライナと、プライコードと呼ばれる有機繊維コードやスチールコードを簾状に成型したものを積層して成型され、タイヤの骨格となるカーカスと、カーカスの中央上部に配置され、タイヤの内圧や回転による変形を抑えるとともに路面からの入力を受け止めて衝撃を緩和するために複数積層されるベルトと、タイヤをホイールのリムに密着させるとともにタイヤの回転時に周方向に作用するトルクに対してホイールとの間で滑りが生じないようにタイヤをリムに固定するスチールワイヤからなるビードワイヤとにより構成される。
しかし、タイヤを構成する部材のうちビードワイヤは、他の部材と比べて最も重量比率が大きく、さらにビードワイヤの存在は、タイヤの静的な質量分布（アンバランス）及び、動的な振れや回転時における力の変動の均一性（ユニフォーミティ）を悪化させる要因の一つとなっているため、タイヤのビードワイヤレス化が望まれている。
例えば、ビードワイヤレスタイヤは、従来の金属製のワイヤコードを束ねたビードワイヤの代わりに、金属又は繊維からなるコードにより補強されたベルト状の補強部材を複数配置して補強するとともに、リムのビードシート及びリムシートの形状に対応するようにビード部の外周面形状を詳細に規定することによりタイヤをリムに固定するものが提案されている。
また、ビードワイヤレスタイヤには、当該ビードワイヤレスタイヤに対応するホイールを組としてタイヤ・ホイールセットを構成するものがある。具体的には、タイヤのビード部が組み付けられるリムのリムフランジの高さを低く設定するとともにビードシートを溝状に形成し、当該ビードシートに対応するようにタイヤのビード部をタイヤの幅方向外向きに折返し、ビードシートに着座するビード部に金属又は繊維からなるコードにより補強されたベルト状の補強部材を配置することによりタイヤをホイールに固定するものが提案されている。
【０００３】
しかしながら、上記構成のビードワイヤレスタイヤは、ビードコードが除外されたことにより、タイヤのユニフォーミティを向上させることができるが、タイヤに大きなトルクが作用したときにタイヤがホイールに対して周方向に滑り易いという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平７−２６６８１２号公報
【特許文献２】特開平１０−７１８１５号公報
【特許文献３】特表２００２−５１７３３５号公報
【特許文献４】特表２００４−５１８５７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記課題を解決するために、ユニフォーミティが向上し、軽量化が可能なタイヤ及びタイヤが装着されたホイールの製造方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第１の構成として、一対のビード部と、ビード部間を補強するカーカスと、ビード部からタイヤ径方向外側に延長するサイドウォールと、サイドウォールの外周側端部と連続して配設されるトレッドと、ビード部がホイールと当接する外周面に接着媒体を備える。
本発明によれば、タイヤを製造する工程で接着媒体とタイヤとを一体化させることができるとともに、当該タイヤを接着媒体によりホイールに接着することができる。
【０００７】
本発明の第２の形態として、タイヤが装着されたホイールの製造方法であって、タイヤのビード部と当該ビード部が着座するホイールのビードシートとの間に接着媒体を介在させ、ビード部とビードシートとを接着固定した。
本発明によれば、タイヤのビード部がホイールのビードシートに接着されるので、従来のタイヤのようにビードワイヤでビードシートに固定する必要がなくなり、ビードワイヤをビード部から除外することができる。これにより、タイヤを軽量化するとともにタイヤのユニフォーミティを向上させることができるようになる。
【０００８】
本発明の第３の形態として、接着媒体は、超音波融着材であって、当該超音波融着材を超音波加振してタイヤとホイールのビードシートとを融着させるようにした。
本発明によれば、タイヤのビード部をホイールのビードシートに着座させた後に、ホイールを超音波加振することにより接着媒体が溶融し、接着媒体によりタイヤをホイールのビードシートに融着させることができる。また、タイヤをホイールから離脱させるときには、ホイールを超音波加振することにより接着媒体を溶融しつつ、タイヤのサイドウォールを加圧することで、タイヤをビードシートから離脱させることができる。つまり、接着媒体を超音波融着材としたことで、タイヤをホイールに着脱可能に接着固定することができる。
【０００９】
本発明に第４の形態として、接着媒体は、両面テープ又は接着剤であるようにした。
本発明によれば、両面テープ又は接着剤によりタイヤをホイールのビードシートに容易に接着固定することができる。
【００１０】
本発明に第５の形態として、接着媒体をビード部の周方向に沿って環状に配設するようにした。
本発明によれば、タイヤがホイールの周方向に均等に固定されるので、タイヤとホイールとが強固に固定されるとともに、接着媒体から空気が漏れることがなくなる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明に係るタイヤが装着されたホイールの断面図。
【図２】本発明に係るタイヤをホイールに装着する製造工程図。
【図３】本発明に係るタイヤをホイールに超音波融着する超音波融着装置の概念図。
【００１２】
以下、発明の実施形態を通じて本発明を詳説するが、以下の実施形態は特許請求の範囲に係る発明を限定するものではなく、また実施形態の中で説明される特徴の組み合わせのすべてが発明の解決手段に必須であるとは限らず、選択的に採用される構成を含むものである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
実施形態１
図１は、本発明に係るタイヤＴがホイール２に融着され、一体となったタイヤが装着されたホイール１の断面図を示す。
図１に示すように、タイヤＴは、インナーライナ１１、カーカス１２，１３、複数のベルト１４〜１７、トレッドゴム１８、サイドウォール１９，２０及び接着媒体としての融着リング２１，２２により構成される。
【００１４】
インナーライナ１１は、タイヤＴのビード部Ｔ１，Ｔ２の間に架け渡され、タイヤＴの内周面の全領域を覆うように配置され、空気がタイヤＴ内部から漏れないようにタイヤの内圧を保持するためのゴム層である。
【００１５】
カーカス１２，１３は、タイヤＴのビード部Ｔ１，Ｔ２の間に架け渡され、インナーライナよりも径方向外側に位置し、プライコードと呼ばれる繊維コードやスチールコードを簾状に成型し、カーカスゴムと呼ばれるゴム部材で挟み込んで加熱しながら加圧することによりプライコードと一体に接着され、タイヤの骨格をなす。
カーカス１２，１３は、タイヤＴの剛性を維持する骨材であり、例えば、ラジアルタイヤであればプライコードの延長方向がタイヤＴの回転中心から半径方向に放射状となるように複数積層される。なお、バイアスタイヤの場合には、プライコードの延長方向がタイヤＴの外周面の周方向に対して傾斜し、互いに交錯するように複数積層される。
【００１６】
ベルト１４〜１７は、カーカス１３の中央部径方向外側に配置され、薄肉の帯状のベルトゴムによりスチールコードや繊維コードを挟み込んで接着することにより形成される。ベルト１４〜１７により構成されるベルト層は、最もカーカス側に位置するベルト１４、次層のベルト１５、最外層のベルト１６及びキャップベルトと呼ばれるベルト１７の４層構造からなる。ベルト層は、タイヤＴに内圧を付与したときに、カーカス１２，１３の膨出変形を部分的に規制する箍としての役割と、タイヤＴに作用する荷重の変化や回転による変形を抑えるとともに路面からの入力を受け止めて衝撃を緩和する。
なお、ベルトの構造は、上記４層構造に限らず、タイヤＴの用途毎によりベルト層の数量及び形状、ベルトの素材が異なる。
【００１７】
トレッドゴム１８は、ベルト層の径方向外側に位置し、タイヤＴにおける一方のサイドウォールから他方のサイドウォールまで延長し、外周面には幾何学的なトレッドパターンが形成される。
【００１８】
サイドウォール１９，２０は、トレッドゴム１８の幅方向両端部からそれぞれ後述のホイール２のリム３，４と接触するビード部Ｔ１，Ｔ２まで延長され、タイヤＴの剛性を維持する。なお、本発明において、サイドウォール１９，２０は、ビード部Ｔ１，Ｔ２を含む。当該サイドウォール１９，２０に含まれるビード部Ｔ１，Ｔ２は、接着媒体としての融着リング２１，２２を備える。
【００１９】
融着リング２１，２２は、リム３，４のビードシート８，９と当接するビード部Ｔ１，Ｔ２の幅方向において一部、かつ、周方向に沿って環状に配設される。例えば、融着リング２１，２２は、超音波加振することにより溶融する可撓性のある接着性樹脂からなる超音波融着材により構成される。よって、融着リング２１，２２は、リム３，４を超音波加振することにより、リム３，４と融着リング２１，２２とが接触する界面を発熱させることで溶融し、リム３，４とビード部Ｔ１，Ｔ２をビードシート８，９に融着させる。
なお、融着リング２１，２２は、ビード部Ｔ１，Ｔ２の幅方向において一部としたが全部であっても良い。
【００２０】
つまり、ホイール２のビードシート８，９と当接するビード部Ｔ１，Ｔ２に沿って環状に融着リング２１，２２を配設し、融着リング２１，２２を超音波加振して溶融することにより、タイヤＴをホイール２に融着させることができるので、従来のように、ビードワイヤによってタイヤＴをホイール２に対して固定する必要がない。よって、タイヤＴから重量物であったビードワイヤをなくすことができタイヤを軽量化させるとともに、タイヤのユニフォーミティを向上させることができる。
【００２１】
次に、一例として、ホイールに装着されるタイヤの製造工程について説明する。
まず、タイヤＴを成型する成型ドラムにインナーライナ１１を巻き付け、次にカーカス１２，１３を複数枚インナーライナ１１上に巻き付け、次に、カーカス１３上にベルト１４〜１７を複数枚積層して巻き付け、次に、ベルト１７上にトレッドゴム１８を巻き付け、トレッドゴム１８の両端と連続するようにサイドウォール１９，２０をそれぞれ巻き付け、サイドウォールの成型ドラムの両端側に位置する端部に融着リング２１，２２を巻き付ける。
次に、成型ドラムの備えるブラダーを膨張させ、成型用金型で加硫成型することによりタイヤＴとして製造される。
【００２２】
次に、タイヤＴを組み付けるホイール２について説明する。
ホイール２は、車体のハブに固定されるホイールディスク５と、ホイールディスク５を車体側のリム３と車体外側のリム４とにより挟む３ピースホイールである。ホイール２は、一対のリム３，４とホイールディスク５とが重なり合う部位を複数の合わせボルト６及びナット７で締結することにより一体化される。
【００２３】
図２（ａ），（ｂ），（ｃ）は、タイヤをホイールに装着する製造工程図を示す。
以下、３ピースホイールにタイヤＴを融着固定する手順について説明する。
まず、図２（ａ）に示すように、車体側のリム３のビードシート８，９にタイヤＴの一方のビード部Ｔ１がビードシート８に着座するようにタイヤＴを嵌め込む。
次に、Ｃ字状のクランプ３１の一方の先端に回動自在に取り付けられるビード押さえ３２と、他方の先端に取り付けられ、ビード押さえ３２と対向して近接離間する超音波加振部３３と、超音波加振部３３に超音波を出力する超音波発生器３４とを備える超音波融着装置３０によりビード部Ｔ１をリム３のビードシート８に融着させる（図３参照）。
具体的には、ビード部Ｔ１の内周面側にビード押さえ３２を当接させ、超音波加振部３３をビード押さえ３２方向に移動させてリム３の外周面に接触させ、ビード押さえ３２と超音波加振部３３とでリム３及びビード部Ｔ１とを挟み込む。
次に、超音波発生器３４を駆動して超音波加振部３３から超音波振動を出力することによりリム３を介して融着リング２１に超音波振動を伝達させることで、融着リング２１とリム３のビードシート８の表面との間に摩擦を生じさせ、局所的に融着リング２１を加熱して溶融し、ビード部Ｔ１とリム３とを融着する。当該工程をビード部Ｔ１の周方向に沿って連続的に実施することでタイヤＴとリム３とを接着する。
【００２４】
次に、図２（ｂ）に示すように、車体外側Ｂのリム４のビードシート９にタイヤＴの他方のビード部Ｔ２がビードシート９に着座するようにタイヤＴを嵌め込む。
次に、超音波加振部３３から超音波振動を出力することによりリム４を介して融着リング２２に超音波振動を伝達させることにより、融着リング２２とリム４のビードシート９の表面との間に摩擦を生じさせ、局所的に融着リング２２を加熱して溶融し、ビード部Ｔ２とリム４とを融着する。当該工程をビード部Ｔ２の周方向に沿って連続的に実施することでタイヤＴとリム４とを接着する。
なお、ビード部Ｔ１，Ｔ２の周方向に沿って連続的にリム３，４を融着するとして説明したが、所定間隔で断続的に行っても良い。
【００２５】
次に、図２（ｃ）に示すように、ホイール２のホイールディスク５を車体外側Ｂからリム４の内径部分に配置し、ホイールディスク５の外周面側に開口する貫通孔と、当該貫通孔にリム３，４の内径部分の合わせ面に設けられた貫通孔とを一致させ、各貫通孔に合わせボルト６を車体外側Ｂから挿入し、車体側Ａからナット７により締結することでホイール２とタイヤＴとを一体化する。
次に、図外のコンプレッサから圧縮空気をホイール２のリム３，４とホイールディスク５との合わせ部分やリム３，４とタイヤＴとの間から空気漏れがないことを確認しつつ、所定の内圧となるまでリム４のバルブを介してタイヤＴ内に供給することによりタイヤが装着されたホイール１が製造される。
なお、３ピースホイールにタイヤＴを融着固定するとして説明したが、２ピースホイールや１ピースホイールであっても良い。
【００２６】
実施形態２
上記実施形態１では、ホイールを３ピースホイールとし、リム３とビード部Ｔ１及びリム４とビード部Ｔ２とをクランプにより挟み込み超音波加振するように超音波加振器を構成したが、超音波加振器は、上記構成に限らずリム３，４とタイヤＴとを挟み込まずに、リム３，４側又はビード部Ｔ１，Ｔ２の内周面側の一方からのみ超音波振動を融着リング２１，２２に伝達させるように構成しても良い。
【００２７】
本実施形態２の超音波加振器を用いる場合、リム３，４側からのみ加振して融着リング２１，２２を溶融させてタイヤＴをリムに固定するようにすれば、１ピースホイール〜３ピースホイールまで全てに対応することがきる。なお、実施形態１と同一構成に付いては同一の符号を用いて説明する。
具体的には、上記１ピースホイール〜３ピースホイール等のホイール２に対してビード部Ｔ１，Ｔ２に融着リングを備えたタイヤＴを従来のタイヤ交換装置等により組み付ける。なお、融着リングは、リム３，４のビードシート８，９に配置しても良い。
次に、タイヤＴのトレッドの外周面周方向に沿って伸張性のない帯状のベルトを巻き付け、タイヤＴのトレッド部の外周面長さが、設計上の外周面長さとなるようにベルトを締め付ける。
次に、ホイール２のリム径よりもやや台形の内径を有し、環状に形成された一対の押さえリングと、一対の押さえリングを互いに近接離間可能に保持するクランプとにより構成される押さえ治具によってタイヤＴの両側側面を挟持する。具体的には、一対の押さえリングを互いに対向するようにサイドウォール１９，２０に配置し、クランプによって押さえリングを近接させてタイヤＴのサイドウォール１９，２０のタイヤ幅方向への拡張を規制する。
次に、ホイール２のバルブから圧縮空気を供給して内圧を付与することによりタイヤＴを膨張させ、タイヤＴの内圧によりビード部Ｔ１，Ｔ２をビードシート８，９の所定の位置に着座させる。なお、この場合のタイヤＴの内圧は、例えば、車体の規定するタイヤ内圧又は、規定のタイヤ内圧よりも高い内圧に設定する。このようにベルト及び押さえ治具を用いることにより、タイヤＴに空気を供給して内圧を付加したときにタイヤＴの膨張を所定の形状に規制することができるので、ビード部Ｔ１，Ｔ２をビードシート８，９の所定の位置に着座させることができる。
次に、ビードシート８に着座したタイヤＴを横向きにしてホイールＴの上面側に超音波加振器を固定し、超音波加振部をビードシート８の裏側に相当するリム表面に接触させて配置し、超音波加振部を超音波加振することにより、融着リング２１を局所的に溶融させ、ビード部Ｔ１に沿って周方向に連続的又は断続的に超音波加振することで、融着リング２１によりタイヤＴのビード部Ｔ１とホイール２のビードシート８とを融着させる。
【００２８】
次に、一旦、ホイール２から超音波加振器を取外し、横向きに置かれたタイヤＴの天地の向きを逆転させ、ホイールＴの上面側に超音波加振器を固定し、超音波加振部をビードシート９の裏側に相当するリム表面に接触させて配置し、超音波加振部を超音波加振することにより、融着リング２２を局所的に溶融させ、ビード部Ｔ２に沿って周方向に連続的又は断続的に超音波加振して、融着リング２２によりタイヤＴのビード部Ｔ２とホイール２のビードシート９とを融着させる。
本実施形態２のように超音波加振器を構成することにより、どのような種類のホイール２であっても本発明に係るタイヤＴを組み付けることができる。
【００２９】
実施形態３
上記実施形態１及び実施形態２では、タイヤＴとホイール２とを接着する接着媒体としての融着リング２１，２２をタイヤＴのビード部Ｔ１，Ｔ２に沿って環状に一体化するようにしたが、融着リング２１，２２をビード部Ｔ１，Ｔ２に一体化させずに、タイヤＴとホイール２のビードシート８，９との間に別体として介在させて、融着リング２１，２２を溶融してタイヤＴとホイール２とを融着させるようにしても良い。この場合、環状の融着リング２１，２２の一部を径方向に切断して、Ｃ字状に開口可能に形成することにより、融着リング２１，２２をホイール２のビードシート８，９に対して配設すれば良い。
また、融着リング２１，２２を帯状に形成し、ビードシート８，９に沿って環状となるように巻き付けてビード部Ｔ１，Ｔ２との間に介在させるようにしても良い。
【００３０】
なお、上記実施形態１〜実施形態３において接着されたタイヤＴは、上記固定手順の逆の手順により取外すことができる。
即ち、ホイール２に接着されたタイヤＴ及びホイール２において、まず、タイヤＴの内圧を開放し、リム３，４を超音波加振するとともに、加振される側のサイドウォール１９，２０を押圧することにより、リム３，４のビードシート８，９に融着したタイヤＴのビード部Ｔ１，Ｔ２をビードシート８，９から剥離させる。つまり、ビード部Ｔ１，Ｔ２に沿って周方向に超音波加振及びサイドウォール１９，２０を押圧することでビード部Ｔ１，Ｔ２をビードシート８，９から離間させることができる。
【００３１】
実施形態４
実施形態１乃至実施形態３では、接着媒体を超音波加振により溶融する超音波融着材としたが、接着媒体を両面テープや液状の接着剤としても良い。
例えば、接着媒体が両面テープの場合、両面テープの一方の接着面の離型紙を剥がし、リム３，４のビードシート８，９の周方向に沿って連続的、又は断続的に貼り付ける。次に、タイヤＴをリム３，４に嵌めてタイヤＴのビード部Ｔ１，Ｔ２をリム３，４のビードシート８，９の所定の位置に配置する。次に、両面テープの他方の接着面の離型紙を剥がす。次に、タイヤＴ内に所定の内圧を付与することにより、ビード部Ｔ１，Ｔ２を両面テープを介してビードシート８，９に着座させて接着固定すれば良い。なお、両面テープは、リム３，４のビードシート８，９に対応するビード部Ｔ１，Ｔ２の周方向に沿って連続的、又は断続的に先に貼り付けるようにして、タイヤＴをリム３，４に組み付けた後に、リム３，４と接着する側の離型紙を剥がすようにしても良い。
また、接着媒体が液状の接着剤の場合、ホイール２のリム３，４のビードシート８，９の周方向に沿って連続的、又は断続的に塗布する。次に、タイヤＴのビード部Ｔ１，Ｔ２をリム３，４のビードシート８，９の所定の位置に着座させることにより接着すれば良い。なお、接着剤は、ビード部Ｔ１，Ｔ２の周方向に沿って連続的、又は断続的に先に塗布するようにしてタイヤＴのビード部Ｔ１，Ｔ２をホイール２のビードシート８，９に着座させて接着固定しても良い。
本実施形態４の両面テープや接着剤の接着媒体により接着固定されるタイヤＴが装着されたホイールは、ホイール２のリム３，４を加熱することにより、両面テープや接着剤の接着力を低下させつつ、サイドウォール１９，２０を押圧することで、タイヤＴのビード部Ｔ１，Ｔ２をビードシート８，９から離脱させることで、タイヤＴをホイール２から取外すことができる。
【００３２】
以上説明したように、本発明のタイヤＴが装着されたホイール２の製造方法によれば、ホイール２に装着されるタイヤＴからビードワイヤを除外することが可能となり、タイヤＴを軽量化させるとともにタイヤＴのユニフォーミティを向上させることが可能になる。また、本発明に係るタイヤＴは、ビードワイヤを備えていないので、ホイール２にタイヤＴを組み付けるに当たり、タイヤ内径部分の変形の自由度が大きくなり、容易にタイヤにホイールを組み付けることができる。
【００３３】
なお、上記各実施形態１乃至実施形態３における接着媒体としての融着リング２１，２２は、超音波で溶融する超音波溶融材として説明したが、マイクロ波によって溶融するマイクロ波溶融材として構成しても良く、実施形態４の接着材もマイクロ波によって溶融して接着力が制御できるように構成することにより、タイヤＴをホイール２に対して着脱自在に接着して固定することができる。
また、ビード部Ｔ１，Ｔ２がホイール２のビードシート８，９と当接する位置を溶着媒体としての融着リング２１，２２や両面テープや接着剤により固定するとして説明したが、タイヤＴとホイール２とが接着する位置は、ビード部Ｔ１，Ｔ２がホイール２のビードシート８，９と当接する位置に限らず、ホイール２のリムシート（リムフランジ）、リムシートとビードシートの両方を別々、リムシートからビードシートまでを一体的にビード部Ｔ１，Ｔ２の周方向に沿って接着固定するようにしても良い。
【００３４】
以上、本発明を実施の形態を用いて説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施の形態に記載の範囲には限定されない。上記実施の形態に、多様な変更又は改良を加えることが可能である。
【符号の説明】
【００３５】
１  タイヤが装着されたホイール、２  ホイール、３；４  リム、
５  ホイールディスク、６  合わせボルト、７  ナット、８；９  ビードシート、
１１  インナーライナ、１２；１３  カーカス、１４〜１７  ベルト、
１８  トレッドゴム、１９；２０  サイドウォール、２１；２２  融着リング、
Ａ  車体側、Ｂ  車体外側、Ｔ  タイヤ、Ｔ１；Ｔ２  ビード部。
【図１】
2011178302.tif 000003
【図２】
2011178302.tif 000004
【図３】
2011178302.tif 000005