(57)【要約】      （修正有）【課題】化粧品などの品質管理上に於いて有用な、簡便且つ精度の高いにおいを用いた化粧品原料の評価方法の技術を提供する。【解決手段】におい識別装置と加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置とを組み合わせ、該におい識別装置から得られる「におい強さ」と該加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置から得られる「揮発成分ピーク面積値」とを多変量解析し、該多変量解析によって得られる「におい変化の因子成分」を指標とすることを特徴とする化粧品原料の評価方法の技術に関する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
におい識別装置と加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置とを用いることを特徴とする、においを用いた化粧品原料の評価方法。
【請求項２】
前記におい識別装置から得られる「においの強さ」と前記加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置から得られる「揮発成分ピーク面積値」とを多変量解析し、該多変量解析によって得られる「におい変化の因子成分」を指標とすることを特徴とする、請求項１に記載のにおいを用いた化粧品原料の評価方法。
【請求項３】
前記多変量解析が回帰分析であることを特徴とする、請求項１又は２に記載のにおいを用いた化粧品原料の評価方法。
【請求項４】
前記「におい変化の因子成分」が下記１）より選択される１種以上を用いることを特徴とする、請求項１〜３の何れかに記載のにおいを用いた化粧品原料の評価方法。
１）ペンテナール、１−ペンタノール、２−ヘキサナール、ｍ−エチルトルエン、３−オクタノン、３−ノナノン、３−ノネン−２−オン、２，３−ジメチル−２−プロペナール、エポキシヘプタン、３−メチル−２−ヘプテン
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、化粧品原料の評価方法に関するものであり、より具体的には、においを用いた化粧品原料の劣化臭の評価方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
化粧品や食品の分野において使用される油剤や油脂類は、その劣化によってにおいが発生したり変化したりするなど、品質の低下や安全性の問題が生じことから、その評価は非常に重要なことである。このため、においを人の鼻を用いた官能評価によって行われることが一般的であるが、体調、生活様式、年齢、性差、環境などの相違による個人差や再現性・客観性の問題、熟練の必要性等の問題を存している。一方、検知管や吸光光度計、ガスクロマトグラフィやマススペクトルメータなどによる機器分析においては、再現性や客観性を有する反面、個々のにおい成分とにおい全体との対応性が明確でないという欠点を存していた。
【０００３】
かような状況下に於いて、油脂加熱により発生する揮発成分の単鎖アルデヒドを指標とした油脂の評価方法（特許文献１参照）、加熱試料より発生する化学発光の発光強度を指標とした酸化劣化を判定する方法（特許文献２参照）、油脂からの揮発成分であるトリグリセライド加熱分解物及び／又は硫黄化合物を指標とした油脂評価法（特許文献３参照）、油脂に有機溶媒を添加した際に発生する発光量を指標とした化粧品原料測定法（特許文献４参照）等が開示されている。また、各種の居住空間の快適化のためには、複数のガスセンサーを備えたにおい識別装置（例えば、特許文献５参照）が提案されていた。かように、機器分析とにおい評価との相互関係の利用によってより精度の向上が為されてはいるが、測定対象が油脂に限定されること、測定の精度が十分でないことや機器が高額であること等の課題が存していた。一方、におい識別装置と加熱脱着ＧＣ／ＭＳとを組み合わせることで、簡便で精度の高い化粧品原料の劣化臭を評価できることは全く知られていなかった。
【０００４】
【特許文献１】特開２００１−３０５１２７号公報
【特許文献２】特開２００２−１９５９５１号公報
【特許文献３】特開２００４−１０８８４４号公報
【特許文献４】特開２００６−１７７７７８号公報
【特許文献５】特開平０５−３４０９０８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、化粧品などの品質管理上に於いて有用な、簡便且つ精度の高いにおいを用いた化粧品原料の評価方法の技術を提供すること、即ち、官能評価による個人差がなく、精度・再現性を有しつつ、官能評価との対応性と油脂を含む化粧品原料全体に適応しうる化粧品原料の劣化臭の評価技術を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この様な状況を鑑みて、本発明者らは、化粧品などの品質管理上に於いて有用な化粧品原料状態を簡便且つ高精度に評価する技術を求めて鋭意研究努力を重ねた結果、におい識別装置と加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置とを組み合わせ、該におい識別装置から得られる「におい強さ」と該加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置から得られる「揮発成分ピーク面積値」とを多変量解析し、該多変量解析によって得られる「におい変化の因子成分」を指標とすることを特徴とすることで、簡便且つ精度の高いにおいを用いた化粧品原料の評価方法の技術を提供を評価できることを見い出し、発明を完成させるに至った。即ち、本発明は、以下に示す技術に関する。
【０００７】
（１）におい識別装置と加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置とを用いることを特徴とする、においを用いた化粧品原料の評価方法。
（２）前記におい識別装置から得られる「においの強さ」と前記加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置から得られる「揮発成分ピーク面積値」とを多変量解析し、該多変量解析によって得られる「におい変化の因子成分」を指標とすることを特徴とする、（１）に記載のにおいを用いた化粧品原料の評価方法。
（３）前記多変量解析が回帰分析であることを特徴とする、（１）又は（２）に記載のにおいを用いた化粧品原料の評価方法。
（４）前記「におい変化の因子成分」が下記１）より選択される１種以上を用いることを特徴とする、（１）〜（３）の何れかに記載のにおいを用いた化粧品原料の評価方法。
１）ペンテナール、１−ペンタノール、２−ヘキサナール、ｍ−エチルトルエン、３−オクタノン、３−ノナノン、３−ノネン−２−オン、２，３−ジメチル−２−プロペナール、エポキシヘプタン、３−メチル−２−ヘプテン
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、簡便且つ高精度に、油脂・油剤・活性剤等の広範囲の化粧品原料の劣化臭を評価することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
（１）本発明のにおいを用いた化粧品原料の評価方法
本発明は、油脂・油剤・界面活性剤等の広範囲の化粧品原料を対象とし、かような化粧品原料が経時変化によって発生する劣化臭を、におい識別装置から得られる「におい強さ」と加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置から得られる「揮発成分ピーク面積値」とを多変量解析し、該多変量解析によって得られる「におい変化の因子成分」を指標に、高精度に評価することを特徴とする技術である。以下に更に詳細を述べる。
【００１０】
本発明の対象である化粧品原料としては、植物性由来又は動物性由来の油脂、鉱物性油剤、合成油剤、ワックス類、多価アルコール、保湿剤、界面活性剤等の広範囲のものを対象とし、粉末状、固体状、ペースト状又は液状等、特に状態について限定を受けない。かようなものとして、例えば、マカデミアナッツ油、アボガド油、トウモロコシ油、オリーブ油、ナタネ油、ゴマ油、ヒマシ油、サフラワー油、綿実油、ホホバ油、ヤシ油、パーム油、液状ラノリン等のオイル類、流動パラフィン、スクワラン、プリスタン等の炭化水素類、オレイン酸、イソステアリン酸、ウンデシレン酸等の高級脂肪酸類、イソステアリルアルコール、オクチルドデカノール等の高級アルコール等、イソオクタン酸セチル、ミリスチン酸イソプロピル、イソステアリン酸ヘキシルデシル、アジピン酸ジイソプロピル、セバチン酸ジ−２−エチルヘキシル、乳酸セチル、リンゴ酸ジイソステアリル、ジ−２−エチルヘキサン酸エチレングリコール、ジカプリン酸ネオペンチルグリコール、ジ−２−ヘプチルウンデカン酸グリセリン、トリ−２−エチルヘキサン酸グリセリン、トリ−２−エチルヘキサン酸トリメチロールプロパン、トリイソステアリン酸トリメチロールプロパン、テトラ−２−エチルヘキサン酸ペンタンエリトリット等の合成エステル油類、脂肪酸セッケン（ラウリン酸ナトリウム、パルミチン酸ナトリウム等）、ラウリル硫酸カリウム、アルキル硫酸トリエタノールアミンエーテル等のアニオン界面活性剤類、塩化ステアリルトリメチルアンモニウム、塩化ベンザルコニウム、ラウリルアミンオキサイド等のカチオン界面活性剤類、イミダゾリン系両性界面活性剤（２−ココイル−２−イミダゾリニウムヒドロキサイド−１−カルボキシエチロキシ２ナトリウム塩等）、ベタイン系界面活性剤（アルキルベタイン、アミドベタイン、スルホベタイン等）、アシルメチルタウリン等の両性界面活性剤類、ソルビタン脂肪酸エステル類（ソルビタンモノステアレート、セスキオレイン酸ソルビタン等）、グリセリン脂肪酸類（モノステアリン酸グリセリン等）、プロピレングリコール脂肪酸エステル類（モノステアリン酸プロピレングリコール等）、硬化ヒマシ油誘導体、グリセリンアルキルエーテル、ＰＯＥソルビタン脂肪酸エステル類（ＰＯＥソルビタンモノオレエート、モノステアリン酸ポリオキエチレンソルビタン等）、ＰＯＥソルビット脂肪酸エステル類（ＰＯＥ−ソルビットモノラウレート等）、ＰＯＥグリセリン脂肪酸エステル類（ＰＯＥ−グリセリンモノイソステアレート等）、ＰＯＥ脂肪酸エステル類（ポリエチレングリコールモノオレート、ＰＯＥジステアレート等）、ＰＯＥアルキルエーテル類（ＰＯＥ２−オクチルドデシルエーテル等）、ＰＯＥアルキルフェニルエーテル類（ＰＯＥノニルフェニルエーテル等）、プルロニック型類、ＰＯＥ・ＰＯＰアルキルエーテル類（ＰＯＥ・ＰＯＰ２−デシルテトラデシルエーテル等）、テトロニック類、ＰＯＥヒマシ油・硬化ヒマシ油誘導体（ＰＯＥヒマシ油、ＰＯＥ硬化ヒマシ油等）、ショ糖脂肪酸エステル、アルキルグルコシド等の非イオン界面活性剤類等が例示できる。
【００１１】
前記におい識別装置とは、測定するにおい成分を直接センサで検出若しくは一度捕集管内の捕集剤に吸着捕集した後、あらためて捕集管を加熱し、吸着捕集された捕集成分を脱離させ、同一または複数の動作原理の単数または複数のセンサを内蔵したセンサユニットによってにおい成分を検出し、主成分分析（ＰＣＡ）等によってにおいの質とにおいの強さを判定できる機器である。かような装置としては、例えば、島津製作所製のにおい識別装置ＦＦ−２Ａ（http://www.an.shimadzu.co.jp/prt/ff/ff1.htm）等が例示できる。
【００１２】
また、前記加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置とは、揮発性及び半揮発性化合物を各種マトリックスから分離抽出後、固相専用ユニットにて加熱することで抽出した各種物質を脱離させてＧＣ／ＭＳへ導入し、混合物を分離し（ＧＣ）、質量分析計（ＭＳ）にて化合物を検出し同定を行う機器であり、におい成分の種類と強度（「揮発成分ピーク面積値」）を判定できる機器である。かような装置としては、例えば、ゲステル社製の加熱脱着導入システムＴＤＳ／ＴＤＵ（http://www.atengineer.com/search.nsf/corp?open&p=ALLN-7CL5X8）等が例示できる。
【００１３】
（２）本発明の「におい変化の因子成分」の算出方法
官能評価との対応性が有する化粧品原料の劣化臭を評価するには、化粧品原料の劣化臭に共通する指標となる物質（「におい変化の因子成分」と定義）の存在を確認し、設定することが不可欠である。これは、例えば、加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置で分析（図１参照）された各種化粧品原料間のピークの大きさやその種類が異なる為である。かような「におい変化の因子成分」の確認と設定は、以下のステップにより行うことができる。
【００１４】
ステップ１：化粧品原料の選択：劣化臭の可能性のある化粧品原料として、動物性又は植物性由来の油脂、鉱物性油剤、合成油剤、ワックス類、多価アルコール、保湿剤及び界面活性剤等より５〜５０種類を選択する。
ステップ２：強制劣化試験：ステップ１で選択した化粧品原料を、低温条件（５℃）、加温条件（３０℃〜８０℃）に１週間〜数ヶ月放置する。
ステップ３：においの官能評価：ステップ２の各種条件の化粧品原料を複数のにおい専門パネラーを用い、評価基準に従い、においの強さを評価する。
ステップ４：おい識別装置による測定：ステップ２の各種条件の化粧品原料をにおい識別装置を用いて、「においの強さ」とにおいの質を測定する。
ステップ５：加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置による測定：ステップ２の各種条件の化粧品原料の揮発成分を加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置によって、「揮発成分ピーク面積値」を測定する。
ステップ６：ステップ４とステップ５の測定値に対して多変量解析を行い、「におい変化の因子成分」を算出する。
【００１５】
前記多変量解析として、相関分析、回帰分析、判別分析、主成分分析、因子分析、数量化理論一類〜三類、ニューラルネットワーク等が例示できるが、ＰＬＳ（Ｐａｒｔｉａｌ  Ｌｅａｓｔ  Ｓｑｕａｒｅｓ）、ＭＬＲ及びＰＣＲ等の回帰分析が好ましく、ＭＳデータを用いることから、特にＰＬＳ又はＰＣＲがより好ましい。かようなソフトウェアは、装置に付属又は市販されているソフトウェアやフリーソフトを用いることができる。
【００１６】
前記ステップ６においてＰＬＳを行い、全イオンクロマトグラム（ＴＩＣ）のピーク面積毎の相関係数より、該相関係数の高いものを「におい変化の因子成分」として呈示できる。図２に、本ステップによって算出された「におい変化の因子成分」の一つである３−オクタノンのＰＬＳからの「においの強さ」の予測モデル（検量線、ｙ＝２．１３ｘ−３．９７、ｒ＝０．７５１（Ｐ＜０．０１））を示す。これより、選択された化粧品原料を対象に、３−オクタノンを指標として、「揮発成分ピーク面積値」から「においの強さ」を的確に予想できることが分かる。
【００１７】
実施例にて更に詳細に述べるが、劣化臭の可能性のある化粧品原料として、動物性又は植物性由来の油脂、鉱物性油剤、合成油剤、ワックス類、多価アルコール、保湿剤及び界面活性剤等より下記２１種を選択し、更に６種に絞り込んだ後、上記のステップ１〜６を行った。その結果、「におい変化の因子成分」として、ペンテナール、１−ペンタノール、２−ヘキサナール、ｍ−エチルトルエン、３−オクタノン、３−ノナノン、３−ノネン−２−オン、２，３−ジメチル−２−プロペナール、エポキシヘプタン、３−メチル−２−ヘプテンの１０指標が好ましく呈示できる（図３参照）。したがって、かような１０指標を全て、或いは複数を任意に組み合わせて用いることができる。
【００１８】
＜２１種の化粧品原料＞
ダイマージリノール酸ジイソステアリル・フィトステリル、アルギン酸プロピレングリコール、加水分解コラーゲン１％（１，３−ブタンジオール３％，水６９％）、パルミチン酸デキストリン、リンゴ酸、水溶性コラーゲン０．３％（フェノキシエタノール０．７％，水９９％）、α−グルコシルヘスペリジン、ジラウロイルグルタミルリジンナトリウム、ヒドロキシエチルセルロース、トリ２−エチルヘキサン酸グリセリル、１，３−ブタンジオール、グレープシード油、合成炭化水素ワックス６０〜８５％（エチレン／プロピレン共重合体１５〜４０）、ベヘニン酸、メチル硫酸ベヘニルトリメチルアンモニウム２４〜２６％（セトステアリルアルコール７４〜７６％）、３−メチル１，３−ブタンジオール、
１，２−ペンタンジオール、ＰＯＥ（５０）オレイルエーテル、アクリル酸アルキル共重合体／メチルポリシロキサンエステル３０％（デカメチルシクロペンタシロキサン７０％）、メチルポリシロキサン、トリメチルシロキシケイ酸６０％（メチルポリシロキサン４０％）
【００１９】
「におい変化の因子成分」を化粧品原料の評価に利用するには、例えば、目的とする化粧品原料をＧＣ或いはＧＣ／ＭＳで分析を行い、「におい変化の因子成分」のピークを検出し、予め定めた基準値と比較して、原料の劣化レベルを判断できる。より好ましくは、「におい変化の因子成分」１０指標の成分の総量を算出して用いれば、より精度が向上し、自動のにおい品質管理法としての利用も十分に期待できる。
【００２０】
以下に実施例を挙げて、本発明について更に詳細に説明を加えるが、本発明がこれら実施例にのみ限定を受けないことは言うまでもない。
【実施例１】
【００２１】
＜「におい変化の因子成分」の算出＞
劣化臭の可能性のある化粧品原料として、ダイマージリノール酸ジイソステアリルフィトステリル、ＰＯＥ（５０）オレイルエーテル、ベヘニン酸、ローズヒップ油、グレープシード油、月見草油の６種類を選択し、低温条件（５℃保管）と加温条件（４０℃１ヶ月間及び、８０℃１週間に放置）の試料を調整した後、複数のにおい専門パネラーににおいを評価させた。各試料を島津製作所製のにおい識別装置ＦＦ−２Ａ及びゲステル社製の加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置とを用いて分析を行った後、ＰＣＡによる「においの強さ」と「揮発成分ピーク面積値」とに対しＰＬＳを行う。ＴＩＣの各ピーク面積毎において、ｒ（相関係数）＞０．５９０（Ｐ＜０．０１）のピークを抽出し、化粧品原料の評価方法の指標である、「におい変化の因子成分」として、ペンテナール、１−ペンタノール、２−ヘキサナール、ｍ−エチルトルエン、３−オクタノン、３−ノナノン、３−ノネン−２−オン、２，３−ジメチル−２−プロペナール、エポキシヘプタン、３−メチル−２−ヘプテンの１０指標（図３参照）を選択した。
【実施例２】
【００２２】
＜「におい変化の因子成分」の有効性＞
各化粧品原料毎に前記「におい変化の因子成分」１０指標の成分の総量を算出し、「においの強さ」との相関関係（図４参照）を検討した結果、非常に高い相関関係（ｒ＝０．８８７（Ｐ＜０．０１））を示した。これより「におい変化の因子成分」として、複数を任意に組み合わせたり、或いは全てを用いることが好ましいことが分かる。
【実施例３】
【００２３】
＜新規化粧品原料からの「におい変化の因子成分」の確認＞
実施例１の６種の化粧品原料に代えて、ヒマシ油、ＰＯＥグリセリン脂肪酸エステル及びイソステアリルアルコールを対象に、実施例１と同様に検討を行った結果、「におい変化の因子成分」１０指標を確認できた。これより、これらの化粧品原料に対しても「におい変化の因子成分」の指標が適用できることが分かった。
【比較例】
【００２４】
実施例３において、「におい変化の因子成分」として選ばれなかった加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置において大きなピーク面積を示した、ヘキサナール及びヘプテナール（図１参照）の存在の有無を検討した。その結果、両ピークは確認できなかった。これより、においを用いた化粧品原料の評価方法に於いて、「におい変化の因子成分」１０指標が汎用的且つ有用であることが分かる。
【産業上の利用可能性】
【００２５】
化粧品や食品の分野において、品質の低下や安全性の問題が事前に防ぐことができる、簡便且つ精度の高いにおいを用いた化粧品原料の評価方法の技術を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】加熱脱着ＧＣ／ＭＳ装置による化粧品原料の各種ピークを示す図である。
【図２】ＰＬＳによるにおいの強さの予測モデル（検量線）を示す図である。
【図３】「におい変化の因子成分」として選別された１０物質の特性を示す図である。
【図４】「におい変化の因子成分」の総量とにおいの強さとの相関関係を示す図である。
【図１】
2011080812.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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