(57)【要約】【課題】耐キンク性および操作性に優れるガイドワイヤを提供すること。【解決手段】ガイドワイヤ１は、第１のワイヤ２と、第２のワイヤ３と、これらを接続する管状の接続部材４とを有している。また、接続部材４は、先端側拡径部４１と基端側拡径部４２とを有している。第１のワイヤ２は、その基端に外径が基端側に向けて漸減する第１のテーパー部２１を有し、第１のテーパー部２１の少なくとも一部が先端側拡径部４１に挿入されている。第２のワイヤ３は、その先端に外径が先端側に向けて漸減する第２のテーパー部３１を有し、第２のテーパー部３１の少なくとも一部が基端側拡径部４２に挿入されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
先端側に配置された線状の第１のワイヤと、前記第１のワイヤの基端側に配置され、前記第１のワイヤの構成材料より弾性率が大きい材料で構成された線状の第２のワイヤと、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとを接続する管状の接続部材とを有するガイドワイヤであって、
前記接続部材は、先端側拡径部と基端側拡径部とを有し、
前記第１のワイヤは、その基端に外径が基端側に向けて漸減する第１のテーパー部を有し、該第１のテーパー部の少なくとも一部が前記先端側拡径部に挿入され、
前記第２のワイヤは、その先端に外径が先端側に向けて漸減する第２のテーパー部を有し、該第２のテーパー部の少なくとも一部が前記基端側拡径部に挿入されていることを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項２】
前記先端側拡径部は、前記第１のテーパー部により押し広げられることにより前記第１のワイヤと嵌合し、前記基端側拡径部は、前記第２のテーパー部により押し広げられることにより前記第２のワイヤと嵌合する請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項３】
前記第１のテーパー部は、前記第１のワイヤの中心軸に対する回転体形状であり、前記第２のテーパー部は、前記第２のワイヤの中心軸に対する回転体形状である請求項１または２に記載のガイドワイヤ。
【請求項４】
前記第１のテーパー部および前記第２のテーパー部は、それぞれ、円錐形状をなしている請求項３に記載のガイドワイヤ。
【請求項５】
前記接続部材は、前記先端側拡径部と前記基端側拡径部との間に、前記接続部材の軸方向に沿って外径および内径が一定な非変形部を有し、
前記先端側拡径部および前記基端側拡径部は、それぞれ、前記外径一定部に向かって外径が漸減している請求項１ないし４のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項６】
前記第１のテーパー部と前記先端側拡径部および前記第２のテーパー部と前記基端側拡径部は、互いに溶接されていない請求項１ないし５のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項７】
前記第１のテーパー部および前記第２のテーパー部は、前記接続部材内にて該接続部材の径方向に重なり合っていない請求項１ないし６のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項８】
前記第１のテーパー部および前記第２のテーパー部は、前記接続部材内にて該接続部材の軸方向に離間している請求項１ないし７のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項９】
前記接続部材は、超弾性合金で構成されている請求項１ないし８のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項１０】
前記第１のワイヤと前記接続部材の段差を埋める第１の段差埋め部材と、前記第２のワイヤと前記接続部材の段差を埋める第２の段差埋め部材とを有している請求項１ないし９のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガイドワイヤ、特にカテーテル等を生体内の目的部位へ誘導する機能を有するガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
ガイドワイヤは、外科的手術が困難な部位、または人体への低侵襲を目的とした治療・検査、例えばＰＴＣＡ術（Percutaneous Transluminal Coronary Angioplasty：経皮的冠状動脈血管形成術）等におけるカテーテルの誘導に用いられる。このうち、ＰＴＣＡ術に用いられるガイドワイヤは、カテーテルの血管への挿入に先立ち、カテーテルに挿入され、ガイドワイヤの先端が先行するようにカテーテルと共にガイドワイヤ先端部を目的部位である血管狭窄部付近まで誘導するために用いられる。このカテーテルの先端部は、使用目的・使用部位に応じて様々な形状をしており、また血管および体内の複雑な屈曲に追従し得る可撓性を有している。
【０００３】
したがって、このようなカテーテルを血管および体内に挿入する際に用いるガイドワイヤには、適度の可撓性、基端部において手元の操作を先端部に伝達するための押し込み性およびトルク伝達性（これらを総称して「操作性」という）、さらには耐キンク性（耐折れ曲がり性）等が要求される。このような要求を満たすために、Ｎｉ−Ｔｉ合金線とステンレス線とを接続したガイドワイヤが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
しかしながら、Ｎｉ−Ｔｉ合金線とステンレス線は剛性が異なり、Ｎｉ−Ｔｉ合金線とステンレス線との接続箇所には、比較的大きな剛性差が生じる。このような剛性差が生じる箇所には応力集中が生じ、これにより、キンクの原因となったり、操作性を低下させたりする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−３２５６８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、耐キンク性および操作性に優れるガイドワイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
このような目的は、下記（１）〜（１０）の本発明により達成される。また、（１２）〜（１７）であるのが好ましい。
【０００８】
（１）  先端側に配置された線状の第１のワイヤと、前記第１のワイヤの基端側に配置され、前記第１のワイヤの構成材料より弾性率が大きい材料で構成された線状の第２のワイヤと、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとを接続する管状の接続部材とを有するガイドワイヤであって、
前記接続部材は、先端側拡径部と基端側拡径部とを有し、
前記第１のワイヤは、その基端に外径が基端側に向けて漸減する第１のテーパー部を有し、該第１のテーパー部の少なくとも一部が前記先端側拡径部に挿入され、
前記第２のワイヤは、その先端に外径が先端側に向けて漸減する第２のテーパー部を有し、該第２のテーパー部の少なくとも一部が前記基端側拡径部に挿入されていることを特徴とするガイドワイヤ。
【０００９】
（２）  前記先端側拡径部は、前記第１のテーパー部により押し広げられることにより前記第１のワイヤと嵌合し、前記基端側拡径部は、前記第２のテーパー部により押し広げられることにより前記第２のワイヤと嵌合する上記（１）に記載のガイドワイヤ。
【００１０】
（３）  前記第１のテーパー部は、前記第１のワイヤの中心軸に対する回転体形状であり、前記第２のテーパー部は、前記第２のワイヤの中心軸に対する回転体形状である上記（１）または（２）に記載のガイドワイヤ。
【００１１】
（４）  前記第１のテーパー部および前記第２のテーパー部は、それぞれ、円錐形状をなしている上記（３）に記載のガイドワイヤ。
【００１２】
（５）  前記接続部材は、前記先端側拡径部と前記基端側拡径部との間に、前記接続部材の軸方向に沿って外径および内径が一定な非変形部を有し、
前記先端側拡径部および前記基端側拡径部は、それぞれ、前記外径一定部に向かって外径が漸減している上記（１）ないし（４）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１３】
（６）  前記第１のテーパー部と前記先端側拡径部および前記第２のテーパー部と前記基端側拡径部は、互いに溶接されていない上記（１）ないし（５）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１４】
（７）  前記第１のテーパー部および前記第２のテーパー部は、前記接続部材内にて該接続部材の径方向に重なり合っていない上記（１）ないし（６）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１５】
（８）  前記第１のテーパー部および前記第２のテーパー部は、前記接続部材内にて該接続部材の軸方向に離間している上記（１）ないし（７）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１６】
（９）  前記接続部材は、超弾性合金で構成されている上記（１）ないし（８）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１７】
（１０）  前記第１のワイヤと前記接続部材の段差を埋める第１の段差埋め部材と、前記第２のワイヤと前記接続部材の段差を埋める第２の段差埋め部材とを有している上記（１）ないし（９）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１８】
（１１）  前記第１の段差埋め部材および前記第２の段差埋め部材は、それぞれ、接着性を有している上記（１０）に記載のガイドワイヤ。
【００１９】
（１２）  前記第１のテーパー部および前記第２のテーパー部は、前記接続部材内にて外接続部材の径方向に重なり合っている上記（１）ないし（６）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２０】
（１３）  前記第１のテーパー部の先端部および前記第２のテーパー部の先端部は、それぞれ、前記接続部材の内面に接触していない上記（１）ないし（１２）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２１】
（１４）  前記先端側拡径部および前記基端側拡径部の長手方向での長さは、それぞれ、０．５ｍｍ〜５．０ｍｍである上記（１）ないし（１３）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２２】
（１５）  前記第１のテーパー部の前記第１のワイヤの中心軸に対する傾きおよび前記第２のテーパー部の前記第２のワイヤの中心軸に対する傾きは、それぞれ、０．０５°〜５°である上記（１）ないし（１４）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２３】
（１６）  前記第１のテーパー部および前記第２のテーパー部は、それぞれ、表面に摩擦を増大させる処理が施されている上記（１）ないし（１５）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２４】
（１７）  前記第１のワイヤは、Ｎｉ−Ｔｉ合金で構成されており、前記第２のワイヤは、ステンレス鋼で構成されている上記（１）ないし（１４）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【発明の効果】
【００２５】
本発明によれば、第１のテーパー部および第２のテーパー部が、その全周にわたってほぼ等しい接合力で接続部材に固定されるため、ガイドワイヤの径方向の全ての方向に等しく曲がり易く、耐キンク性および操作性の優れるガイドワイヤを得ることができる。特に、血管のような湾曲の多い部位を繰り返し通過する場合に高い耐久性を発揮する。また、本発明によれば、接合力の個体差を小さくすることができ、歩留まりを向上させることもできる。
【００２６】
また、第１のテーパー部が第１のワイヤの中心軸に対する回転体形状であり、第２のテーパー部が第２のワイヤの中心軸に対する回転体形状である場合は、ガイドワイヤのトルク伝達性を周方向に等しくすることができ、加えられたトルクに対してリニアに反応し、さらに良好な操作性を発揮することのできるガイドワイヤを得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明のガイドワイヤの第１実施形態を示す縦断面図である。
【図２】図１に示すガイドワイヤが有する接続部材の自然状態での断面図およびガイドワイヤの部分拡大断面図である。
【図３】接続部材の拡大断面図である。
【図４】図１に示すガイドワイヤが変形したときの断面図である。
【図５】本発明のガイドワイヤをＰＴＣＡ術に用いた場合における使用状態を示す図である。
【図６】本発明のガイドワイヤをＰＴＣＡ術に用いた場合における使用状態を示す図である。
【図７】本発明のガイドワイヤの第２実施形態を示す縦断面図である。
【図８】本発明のガイドワイヤの第３実施形態を示す縦断面図である。
【図９】本発明のガイドワイヤの第４実施形態を示す縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、本発明のガイドワイヤの好適な実施形態について、添付図面を参照しつつ説明する。
【００２９】
＜第１実施形態＞
図１は、本発明のガイドワイヤの第１実施形態を示す縦断面図、図２は、図１に示すガイドワイヤが有する接続部材の自然状態での断面図およびガイドワイヤの部分拡大断面図、図３は、接続部材の拡大断面図、図４は、図１に示すガイドワイヤが変形したときの断面図、図５および図６は、それぞれ、本発明のガイドワイヤをＰＴＣＡ術に用いた場合における使用状態を示す図である。なお、説明の都合上、図１および図２中の右側を「基端」、左側を「先端」という。また、図１、図２、図３および図４中では、見易くするため、ガイドワイヤの長さ方向を短縮し、ガイドワイヤの太さ方向を誇張して模式的に図示しており、長さ方向と太さ方向の比率は実際とは大きく異なる。
【００３０】
図１に示すガイドワイヤ１は、先端側に配置された第１のワイヤ２と、第１のワイヤ２の基端側に配置された第２のワイヤ３と、第１のワイヤ２および第２のワイヤ３を接続する管状の接続部材４とを有しており、第１のワイヤ２の基端部を接続部材４の先端部に嵌入すると共に、第２のワイヤ３の先端部を接続部材４の基端部に嵌入することにより、接続部材４を介して第１、第２のワイヤ２、３が接続されている。また、ガイドワイヤ１は、これら第１のワイヤ２、第２のワイヤ３および接続部材４の外周を覆う被覆層５を有している。
【００３１】
ガイドワイヤ１の全長は、特に限定されないが、２００〜５０００ｍｍ程度であるのが好ましい。また、ガイドワイヤ１の最も太い部分の外径は、特に限定されないが、通常、０．２〜１．２ｍｍ程度であるのが好ましい。
【００３２】
第１のワイヤ２は、弾性を有する線材である。第１のワイヤ２の長さは、特に限定されないが、２０〜１０００ｍｍ程度であるのが好ましい。
【００３３】
本実施形態では、第１のワイヤ２の基端は、外径が基端方向へ向かって漸減するテーパー部（第１のテーパー部）２１で構成されている。テーパー部２１は、その一部が接続部材４内に嵌入されており、これにより第１のワイヤ２が接続部材４に固定（接合）されている。このテーパー部２１については、後に詳述する。
【００３４】
また、第１のワイヤ２は、テーパー部２１の先端側に設けられ長手方向に沿って外径が一定な第１の外径一定部２２と、第１の外径一定部２２の先端側に設けられ、外径が先端方向へ向かって漸減しているテーパー部２３と、テーパー部２３の先端側に設けられ、外径が第１の外径一定部２２よりも小さくかつ長手方向に沿って一定な第２の外径一定部２４とを有している。
【００３５】
テーパー部２３を有することにより、第１のワイヤ２の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を先端方向に向かって徐々に減少させることができ、その結果、ガイドワイヤ１は、先端部に良好な柔軟性を得て、血管への追従性、安全性が向上すると共に、折れ曲がり等も防止することができる。
【００３６】
図示の構成では、テーパー部２３は、第１のワイヤ２の一部に形成されているが、これに限定されず、例えば、第１のワイヤ２のテーパー部２１を除く部位全体がテーパー部２３を構成していてもよい。また、テーパー部２３のテーパー角度（外径の減少率）は、第１のワイヤ２の長手方向に沿って一定でも、長手方向に沿って変化する部位があってもよい。例えば、テーパー角度が比較的大きい箇所と比較的小さい箇所とが複数回交互に繰り返して形成されているようなものでもよい。
【００３７】
また、第１のワイヤ２は、例えば、先端方向へ向かって外径が漸減するテーパー部が長手方向に沿って複数箇所に形成され、隣り合うテーパー部の間に外径が長手方向に沿って一定の部分が形成されているようなものでもよい。このような場合でも、前記と同様の効果が得られる。
【００３８】
第１のワイヤ２の構成材料は、特に限定されず、例えば、ステンレス鋼などの各種金属材料を使用することができるが、そのなかでも特に、擬弾性を示す合金（超弾性合金を含む。）が好ましい。より好ましくは超弾性合金である。超弾性合金は、比較的柔軟であるとともに、復元性があり、曲がり癖が付き難いので、第１のワイヤ２を超弾性合金で構成することにより、ガイドワイヤ１は、その先端側の部分に十分な柔軟性と曲げに対する復元性が得られ、複雑に湾曲・屈曲する血管に対する追従性が向上し、より優れた操作性が得られるとともに、第１のワイヤ２が湾曲・屈曲変形を繰り返しても、第１のワイヤ２に復元性により曲がり癖が付かないので、ガイドワイヤ１の使用中に第１のワイヤ２に曲がり癖が付くことによる操作性の低下を防止することができる。
【００３９】
擬弾性合金には、引張りによる応力−ひずみ曲線のいずれの形状も含み、Ａｓ、Ａｆ、Ｍｓ、Ｍｆ等の変態点が顕著に測定できるものも、できないものも含み、応力により大きく変形（歪）し、応力の除去により元の形状にほぼ戻るものは全て含まれる。
【００４０】
超弾性合金の好ましい組成としては、４９〜５２原子％ＮｉのＮｉ−Ｔｉ合金等のＮｉ−Ｔｉ系合金、３８．５〜４１．５重量％ＺｎのＣｕ−Ｚｎ合金、１〜１０重量％ＸのＣｕ−Ｚｎ−Ｘ合金（Ｘは、Ｂｅ、Ｓｉ、Ｓｎ、Ａｌ、Ｇａのうちの少なくとも１種）、３６〜３８原子％ＡｌのＮｉ−Ａｌ合金等が挙げられる。このなかでも特に好ましいものは、上記のＮｉ−Ｔｉ系合金である。
【００４１】
第１のワイヤ２の基端側には、第２のワイヤ３が配置されている。この第２のワイヤ３は、弾性を有する線材である。第２のワイヤ３の長さは、特に限定されないが、２０〜４８００ｍｍ程度であるのが好ましい。
【００４２】
本実施形態では、第２のワイヤ３の先端は、外径が先端方向へ向かって漸減するテーパー部（第２のテーパー部）３１で構成されている。このテーパー部３１は、その一部が接続部材４に嵌入されており、これにより第２のワイヤ３が接続部材４に固定されている。このテーパー部３１については、後に詳述する。
【００４３】
また、第２のワイヤ３は、テーパー部３１の基端側に設けられ長手方向に沿って外径が一定な外径一定部３２を有している。
【００４４】
本実施形態では、外径一定部３２は、その外径が第１のワイヤ２の第１の外径一定部２２の外径よりも大きく設定されている。ただし、外径一定部３２と第１の外径一定部２２の外径の大小関係は、これに限定されず、外径一定部３２と第１の外径一定部２２の外径が等しくてもよいし、外径一定部３２の外径が第１の外径一定部２２の外径よりも小さくてもよい。
【００４５】
なお、図示の構成では、第２のワイヤ３は、テーパー部３１および丸み付けされた基端部を除いて、長手方向に沿って外径がほぼ一定であるが、例えば、外径一定部３２の長手方向の途中に、外径が先端方向へ向かって漸減するテーパー部（外径漸減部）を少なくとも１つ有していてもよい。
【００４６】
このような第２のワイヤ３は、第１のワイヤ２の構成材料より弾性率（ヤング率（縦弾性係数）、剛性率（横弾性係数）、体積弾性率）が大きい材料で構成されている。これにより、第２のワイヤ３に適度な剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）が得られ、ガイドワイヤ１がいわゆるコシの強いものとなって押し込み性およびトルク伝達性が向上し、より優れた挿入操作性が得られる。
【００４７】
第２のワイヤ３の構成材料（素材）は、特に限定されず、ステンレス鋼（例えば、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３０３、ＳＵＳ３１６、ＳＵＳ３１６Ｌ、ＳＵＳ３１６Ｊ１、ＳＵＳ３１６Ｊ１Ｌ、ＳＵＳ４０５、ＳＵＳ４３０、ＳＵＳ４３４、ＳＵＳ４４４、ＳＵＳ４２９、ＳＵＳ４３０Ｆ、ＳＵＳ３０２等ＳＵＳの全品種）、ピアノ線、コバルト系合金、擬弾性合金などの各種金属材料を使用することができる。この中でも、特に好ましいのは、ステンレス鋼である。ステンレス鋼を用いた場合、ガイドワイヤ１は、より優れた押し込み性およびトルク伝達性が得られる。
【００４８】
ここで、本発明では、第１のワイヤ２と第２のワイヤ３を異種合金とすることが好ましく、また、第１のワイヤ２が、第２のワイヤ３の構成材料より弾性率が小さい材料で構成されている。これにより、ガイドワイヤ１は、先端側の部分が優れた柔軟性を有するとともに、基端側の部分が剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）に富んだものとなる。その結果、ガイドワイヤ１は、優れた押し込み性やトルク伝達性を得て良好な操作性を確保しつつ、先端側においては良好な柔軟性、復元性を得て血管への追従性、安全性が向上する。
【００４９】
第１のワイヤ２と第２のワイヤ３との具体的な組合せとしては、第１のワイヤ２をＮｉ−Ｔｉ系合金で構成し、第２のワイヤ３をステンレス鋼で構成することが特に好ましい。これにより、前述した効果はさらに顕著なものとなる。
【００５０】
次いで、テーパー部２１、３１について詳細に説明する。
テーパー部２１、３１は、第１、第２のワイヤ２、３を接続部材４内に挿入し易くする機能と、第１、第２のワイヤ２、３の剛性をガイドワイヤ１の長手方向に沿って徐々に変化させる機能とを兼ね備えている。このようなテーパー部２１、３１を有することにより、ガイドワイヤ１は、製造の容易化および操作性の向上を図ることができる。
【００５１】
図２（ａ）、（ｂ）に示すように、ガイドワイヤ１では、テーパー部２１を接続部材４の先端側開口４ａから接続部材４内に挿入し、テーパー部２１によって接続部材４の先端側を押し広げ、接続部材４の先端側が自然状態（応力が加わっていない状態）に戻ろうとする復元力によって第１のワイヤ２を接続部材４に固定している。同様に、テーパー部３１を接続部材４の基端側開口４ｂから接続部材４内に挿入し、テーパー部３１によって接続部材４の基端側を押し広げ、接続部材４の基端側が自然状態に戻ろうとする復元力によって第２のワイヤ３を接続部材４に固定している。
【００５２】
このような固定方法によれば、テーパー部２１、３１が、その全周にわたってほぼ等しい接合力で接続部材４に固定されるため、ガイドワイヤ１の径方向の全ての方向に等しく曲がり易く、耐キンク性および操作性の優れるガイドワイヤ１を得ることができる。また、このような固定方法によれば、接合力の個体差を小さくすることができ、歩留まりを向上させることもできる。
【００５３】
ここで、従来のように、２つの線材（例えば、Ｎｉ−Ｔｉ合金線とステンレス線）を溶接により接合すると、個体間で接合強度のばらつきが大きくなり、製造されたガイドワイヤの中には、接合強度が著しく低いものも存在し、歩留まりが低下する。さらには、溶接によると、接合面の全域で接合強度を均一にすることが難しく、接合面中に接合強度の異なる領域が形成されるおそれがある。接合面中に接合強度の異なる領域が存在すると、ある方向へは湾曲し易いが、ある方向へは湾曲し難いといった現象が生じ、これにより操作性が低下したり、キンクの原因になったりする。
【００５４】
テーパー部２１は、第１のワイヤ２の中心軸に対する回転体形状、具体的には円錐形状をなしている。同様に、テーパー部３１も、第２のワイヤ３の中心軸に対する回転体形状、具体的には、円錐形状をなしている。このように、テーパー部２１、３１を回転体形状とすることにより、ガイドワイヤ１（特に、第１、第２のワイヤ２、３と接続部材４との接合部付近）のトルク伝達性を周方向に等しくすることができる。その結果、加えられたトルクに対してリニアに反応し、良好な操作性を発揮することのできるガイドワイヤ１を得ることができる。本実施形態では、円錐形状を例に挙げたが、これに限らず、複数段階に外径が漸減したものや、円錐台形状のような構成であってもよい。
【００５５】
テーパー部２１、３１の長さとしては、特に限定されないが、１ｍｍ〜５０ｍｍ程度であるのが好ましく、１０ｍｍ〜５０ｍｍ程度であるのがより好ましい。このような数値範囲とすることにより、テーパー部２１、３１の接続部材４内に挿入される部位の長さを十分に長くすることができ、十分な接合力で第１、第２のワイヤ２、３を接続部材４に固定することができる。さらに、第１、第２のワイヤ２、３の剛性を先端側に向けてなだらかに変化させることもできる。
【００５６】
また、テーパー部２１、３１のテーパー角度θ（中心軸に対する角度）としては、特に限定されないが、０．０５°〜５°程度であるのが好ましく、０．１°〜１０°程度であるのがより好ましい。このような数値範囲とすることにより、テーパー部２１、３１の接続部材４内に挿入される部位の長さを十分に長くすることができるとともに、接続部材４の復元力中の第１のワイヤ２、３を押し出そうとする力成分の割合を少なくすることができる。その結果、第１、第２のワイヤ２、３を接続部材４により強固に固定することができる。
【００５７】
なお、本実施形態では、テーパー部２１、３１が共に円錐形状をなしているため、テーパー角度は、ガイドワイヤの長手方向に沿って一定である。本発明のガイドワイヤでは、このように、各テーパー部のテーパー角度がガイドワイヤの長手方向に沿って一定であるのが好ましい。
【００５８】
また、テーパー部２１は、長手方向の途中まで接続部材４内に挿入されており、第１の外径一定部３２側が接続部材４から露出している。同様に、テーパー部３１も、長手方向の途中まで接続部材４内に挿入されており、第１の外径一定部２２側が接続部材４から露出している。このように、テーパー部２１、３１の一部のみを接続部材４に挿入し、全域を挿入しないことにより次のような効果を発揮することができる。
【００５９】
すなわち、接続部材４の構成材料やテーパー部２１、３１のテーパー角度にもよるが、図３に示すように、仮にテーパー部２１、３１の全域を接続部材４内に挿入すると、接続部材４の両端部と第１、第２のワイヤ２、３との間に隙間が生じ、第１、第２のワイヤ２、３と接続部材４との間に比較的大きな段差６１、６２が形成されるおそれがある。このような段差６１、６２は、通常、被覆層５によって埋められ平坦化されるが、段差６１、６２の大きさや被覆層５の膜厚等によっては、段差６１、６２を十分に埋められない可能性もある。これに対して、テーパー部２１、３１の一部のみを接続部材４に挿入すれば、前述したような隙間が発生し得ず、段差６１、６２の形成が防止される。これにより、ガイドワイヤ１は、より良好な操作性を発揮することができる。
【００６０】
また、テーパー部２１、３１の表面に、摩擦を増大させる処理を程こすことが好ましい。これにより、第１、第２のワイヤ２、３と接続部材４との摩擦抵抗が増大するため、第１、第２のワイヤ２、３を接続部材４により強固に固定することができる。摩擦を増大させる処理としては、例えば、エッチングやサンドブラスト等の各種表面処理法によって、テーパー部２１、３１の表面を粗面化する方法が挙げられる。
【００６１】
以上、テーパー部２１、３１について説明したが、テーパー部２１、３１は、互いに、その長さやテーパー角が等しくても、異なっていても特に限定されない。すなわち、例えば、テーパー部２１の方がテーパー部３１よりもテーパー角が小さくてもよいし、テーパー部２１の方がテーパー部３１よりも短くてもよい。
【００６２】
第１のワイヤ２および第２のワイヤ３は、前述したように、接続部材４によって連結されている。図２（ａ）に示すように、接続部材４は、第１のワイヤ２および第２のワイヤ３が嵌入されていない状態（以下、この状態を「自然状態」とも言う）において外径および内径が長手方向に沿って一定であり、かつ横断面形状が円形をなす直管である。接続部材４を直管とすることにより、接続部材４の剛性をその長手方向に沿って一定とすることができる。これにより、ガイドワイヤ１に曲げ応力が加わったときに、接続部材４が全体的に湾曲するため、ガイドワイヤ１の耐キンク性が向上する。
【００６３】
接続部材４の全長としては、特に限定されないが、２ｍｍ〜８０ｍｍ程度であるのが好ましく、５ｍｍ〜３０ｍｍ程度であるのがより好ましい。このような数値範囲とすることにより、接続部材４の全長を抑えつつ、テーパー部２１、３１を挿入するスペース（長手方向の長さ）を十分に確保することができる。
【００６４】
接続部材４の肉厚としては、特に限定されないが、０．０１ｍｍ〜０．１ｍｍ程度であるのが好ましく、０．０４ｍｍ〜０．０７５ｍｍ程度であるのがより好ましい。このような数値範囲とすることにより、接続部材４の強度を確保しつつ接続部材４に優れた柔軟性を付与することができる。そのため、ガイドワイヤ１に曲げ応力が加わったときに、接続部材４が十分に湾曲し、ガイドワイヤ１の耐キンク性をより向上させることができる。
【００６５】
自然状態における接続部材４の内径は、テーパー部２１、３１の最大外径よりも小さい。これにより、前述したように、第１のワイヤ２のテーパー部２１を接続部材４の先端側開口４ａから接続部材４内に挿入するとテーパー部２１によって接続部材４の先端側が押し広げられ、接続部材４の先端側が自然状態に戻ろうとする復元力によって第１のワイヤ２が接続部材４に固定される。同様に、第２のワイヤ３のテーパー部３１を接続部材４の基端側開口４ｂから接続部材４内に挿入するとテーパー部３１によって接続部材４の基端側が押し広げられ、接続部材４の基端側が自然状態に戻ろうとする復元力によって第２のワイヤ３が接続部材４に固定される。
【００６６】
第１、第２のワイヤ２、３と接続部材４の接合強度としては、引張強度で２ｋｇｆ以上であるのが好ましく、５ｋｇｆ以上であるのがより好ましい。これにより、ガイドワイヤ１を通常の使用目的（例えば、後述するような使用目的）に使用する限り、十分な接合強度で第１、第２のワイヤ２、３を接続部材４に固定することができる。
【００６７】
接続部材４の自然状態での内径は、テーパー部２１、３１の最大外径よりも小さければ特に限定されないが、テーパー部２１、３１の最大外径をＲ２としたとき、０．５Ｒ２〜０．８Ｒ２程度であるのが好ましく、０．６Ｒ２〜０．７Ｒ２程度であるのがより好ましい。このような数値範囲とすることにより、テーパー部２１、３１を接続部材４内に挿入し易くなり、かつ挿入後はガイドワイヤ１の機能を発揮するのに十分な接合力で第１、第２のワイヤ２、３を接続部材４に固定することができる。
【００６８】
このような接続部材４は、第１、第２のワイヤ２、３を接続した状態では、テーパー部２１が挿入された（すなわち、テーパー部２１の嵌入によって拡径した）先端側拡径部４１と、テーパー部３１が挿入された（すなわち、テーパー部３１の嵌入によって拡径した）基端側拡径部４２と、先端側拡径部４１および基端側拡径部４２の間に位置し、外径および内径が自然状態から変化していない非変形部４３とを有している。
【００６９】
先端側拡径部４１および基端側拡径部４２の長手方向での長さとしては、特に限定されないが、０．１ｍｍ〜５．０ｍｍ程度であるのが好ましく、０．５ｍｍ〜２．０ｍｍ程度であるのがより好ましい。このような数値範囲とすることにより、接続部材４の全長を抑えつつ、テーパー部２１、３１と接続部材４の内面との接触面積を大きくすることができる。そのため、ガイドワイヤ１の操作性を維持しつつ、第１、第２のワイヤ２、３を接続部材により強固に固定することができる。
【００７０】
また、先端側拡径部４１および基端側拡径部４２の最大外径（すなわち、接続部材４の開口４ａ、４ｂの外径）は、非変形部４３の外径をＲ１としたとき、１．０１Ｒ１〜１．０９Ｒ１程度であるのが好ましく、１．０２Ｒ１〜１．０８Ｒ１程度であるのがより好ましい。このような数値範囲とすることにより、先端側拡径部４１および基端側拡径部４２の過度な押し広がりが防止されるとともに、第１、第２のワイヤ２、３を接続部材４により強固に固定することができる。
【００７１】
先端側拡径部４１の内部には第１のワイヤ２が嵌入されているため、先端側拡径部４１は、第１のワイヤ２の剛性（物理的特性）が支配的となる。また、先端側拡径部４１では、嵌入された第１のワイヤ２の外径が非変形部４３に向けて漸減するため、非変形部４３に向けて第１のワイヤ２の剛性の支配力が低下し、剛性が第１のワイヤ２のものから接続部材４のものに徐々にシフトする。
【００７２】
基端側拡径部４２の内部には第２のワイヤ３が嵌入されているため、基端側拡径部４２は、第２のワイヤ３の剛性が支配的となる。また、基端側拡径部４２では、嵌入された第２のワイヤ３の外径が非変形部４３に向けて漸減するため、非変形部４３に向けて第２のワイヤ３の剛性の支配力が低下し、剛性が第２のワイヤ３のものから接続部材４のものに徐々にシフトする。
【００７３】
非変形部４３の内部には、テーパー部２１、３１の先細り端部２１１、３１１が非変形部４３の内面に接触することなく位置している。また、テーパー部２１、３１は、互いにガイドワイヤ１の長手方向に離間している。このことから、本実施形態の非変形部４３は、内部にテーパー部２１（先細り端部２１１）が位置する先端部４３１と、内部にテーパー部３１（先細り端部３１１）が位置する基端部４３２と、内部にテーパー部２１、３１が共に位置していない中間部４３３とを有している。
【００７４】
このうち、先端部４３１では、図４（ａ）に示すように、ガイドワイヤ１に加わった曲げ応力が小さいときにはテーパー部２１が先端部４３１の内面に接触することなく、先端部４３１のみが湾曲する。そして、図４（ｂ）に示すように、曲げ応力が大きくなるとテーパー部２１が先端部４３１の内面に接触し、先端部４３１とともにテーパー部２１も湾曲する。このような先端部４３１は、テーパー部２１と接触していない状態では、接続部材４の物理的特性が支配的となるため、長手方向にそって剛性が一定である。一方、テーパー部２１と接触した状態では、先端側に向けて、徐々に、第１のワイヤ２の剛性の影響が大きくなる。
【００７５】
このような先端部４３１と同様に、基端部４３２では、図４（ａ）に示すように、加わった曲げ応力が小さいときにはテーパー部３１が基端部４３２の内面に接触することなく、基端部４３２のみが湾曲する。そして、図４（ｂ）に示すように、曲げ応力が大きくなるとテーパー部３１が基端部４３２の内面に接触し、基端部４３２とともにテーパー部３１も湾曲する。このような基端部４３２は、テーパー部３１と接触していない状態では、接続部材４の物理的特性が支配的となるため、長手方向にそって剛性が一定である。一方、テーパー部３１と接触した状態では、基端側に向けて、徐々に、第２のワイヤ３の剛性の影響が大きくなる。
【００７６】
また、中間部４３３では、加わった曲げ応力の大小に関わらず、接続部材４の物理的特性が支配的となる。すなわち、中間部４３３は、加わった曲げ応力の大小に関わらず、長手方向に沿って剛性が一定である。
【００７７】
このような構成の接続部材４を有することにより、基端側拡径部４２から非変形部４３、先端側拡径部４１へ向けて、第２のワイヤ３の剛性から第１のワイヤ２の剛性へと徐々に変化させることができる。その結果、ガイドワイヤ１では、耐キンク性および操作性が向上する。
【００７８】
特に、本実施形態では、第１のワイヤ２および第２のワイヤ３をガイドワイヤ１の長手方向に離間させ、加わった曲げ応力の大小に関わらず長手方向に沿って物理的特性が等しい中間部４３３を形成しているため、第２のワイヤ３の剛性から第１のワイヤ２の剛性へとよりゆるやかに変化させることができる。
【００７９】
ここで、第１のワイヤ２と第２のワイヤ３の離間距離としては、特に限定されないが、０．０１ｍｍ〜１ｍｍ程度であるのが好ましく、０．０５ｍｍ〜０．５ｍｍ程度であるのがより好ましい。このような数値範囲とすることにより、接続部材４の長さを抑えることができるとともに、十分な長さの非変形部４３を設けることができる。
【００８０】
本実施形態では、前述したように、第１のワイヤ２と第２のワイヤ３とが離間しており、これらがガイドワイヤ１の径方向に重なり合っていない。そのため、ガイドワイヤ１の接続部材４が位置する部位のトルク伝達性を周方向に等しくすることができる。
【００８１】
このような接続部材４は、その剛性が、第２のワイヤ３の第１の外径一定部３２における剛性よりも小さく、第１のワイヤ２の第１の外径一定部２２における剛性よりも大きくなるように構成されているのが好ましい。これにより、第２のワイヤ３から第１のワイヤ２に向けて剛性を徐々に変化させることができるため、ガイドワイヤ１の耐キンク性および操作性が向上する。
【００８２】
接続部材４の構成材料は、特に限定されず、例えば、ステンレス鋼などの各種金属材料を使用することができるが、そのなかでも特に、擬弾性を示す合金（超弾性合金を含む。）が好ましい。より好ましくは超弾性合金である。超弾性合金は、比較的柔軟であるとともに、復元性があり、曲がり癖が付き難いので、接続部材４を超弾性合金で構成することにより、ガイドワイヤ１は、接続部材４の部分に十分な柔軟性と曲げに対する復元性が得られ、複雑に湾曲・屈曲する血管に対する追従性が向上し、より優れた操作性が得られるとともに、キンクを効果的に防止することができる。
【００８３】
擬弾性合金には、引張りによる応力−ひずみ曲線のいずれの形状も含み、Ａｓ、Ａｆ、Ｍｓ、Ｍｆ等の変態点が顕著に測定できるものも、できないものも含み、応力により大きく変形（歪）し、応力の除去により元の形状にほぼ戻るものは全て含まれる。
【００８４】
超弾性合金の好ましい組成としては、４９〜５２原子％ＮｉのＮｉ−Ｔｉ合金等のＮｉ−Ｔｉ系合金、３８．５〜４１．５重量％ＺｎのＣｕ−Ｚｎ合金、１〜１０重量％ＸのＣｕ−Ｚｎ−Ｘ合金（Ｘは、Ｂｅ、Ｓｉ、Ｓｎ、Ａｌ、Ｇａのうちの少なくとも１種）、３６〜３８原子％ＡｌのＮｉ−Ａｌ合金等が挙げられる。このなかでも特に好ましいものは、上記のＮｉ−Ｔｉ系合金である。
【００８５】
第１のワイヤ２、第２のワイヤ３および接続部材４の外周を覆うように、被覆層５が形成されている。被覆層５は、種々の目的で形成することができるが、その一例として、ガイドワイヤ１の摩擦（摺動摩擦）を低減し、摺動性を向上させることによってガイドワイヤ１の操作性を向上させることがある。
【００８６】
このような目的のためには、被覆層５は、摩擦を低減し得る材料で構成されているのが好ましい。これにより、ガイドワイヤ１とともに用いられるカテーテルの内壁との摩擦抵抗（摺動抵抗）が低減されて摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好なものとなる。また、ガイドワイヤ１の摺動抵抗が低くなることで、ガイドワイヤ１をカテーテル内で移動および／または回転した際に、ガイドワイヤ１のキンク（折れ曲がり）やねじれ、特に溶接部付近におけるキンクやねじれをより確実に防止することができる。
【００８７】
このような摩擦を低減し得る材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂（ＰＴＦＥ、ＥＴＦＥ等）、シリコーンゴム、その他各種のエラストマー（例えば、ポリアミド系、ポリエステル系等の熱可塑性エラストマー）またはこれらの複合材料が挙げられるが、そのなかでも特に、フッ素系樹脂（またはこれを含む複合材料）が好ましく、ＰＴＦＥがより好ましい。
【００８８】
また、摩擦を低減し得る材料の他の好ましい例としては、親水性材料または疎水性材料が挙げられる。これらのうちでも特に、親水性材料が好ましい。
【００８９】
この親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミド（ＰＧＭＡ−ＤＭＡＡ）のブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。
【００９０】
このような親水性材料は、多くの場合、湿潤（吸水）により潤滑性を発揮し、ガイドワイヤ１とともに用いられるカテーテルの内壁との摩擦抵抗（摺動抵抗）を低減する。これにより、ガイドワイヤ１の摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好なものとなる。
【００９１】
このような被覆層５の形成箇所は、ガイドワイヤ１の全長でも、長手方向の一部でもよいが、接続部材４を覆うように形成されているのが好ましい。
【００９２】
被覆層５は、第１のワイヤ２、第２のワイヤ３および接続部材４のほぼ全域を被覆して、ガイドワイヤ１の外径を実質的に均一としている。なお、使用上支障のないようななだらかな外径の変化も「実質的に均一な外径」に含むものとする。
【００９３】
被覆層５の厚さは、特に限定されないが、通常は、厚さ（平均）が１〜２０μｍ程度であるのが好ましく、２〜１０μｍ程度であるのがより好ましい。被覆層５の厚さが薄すぎると、被覆層５の形成目的が十分に発揮されないことがあり、また、被覆層５の剥離が生じるおそれがあり、また、被覆層５の厚さが厚すぎると、ワイヤの物性を阻害することがあり、また被覆層５の剥離が生じるおそれがある。
【００９４】
図５および図６は、それぞれ、本発明のガイドワイヤ１をＰＴＣＡ術に用いた場合における使用状態を示す図である。
【００９５】
図５および図６中、符号４０は大動脈弓、符号５０は心臓の右冠状動脈、符号６０は右冠状動脈開口部、符号７０は血管狭窄部である。また、符号３０は大腿動脈からガイドワイヤ１Ａを確実に右冠状動脈に導くためのガイディングカテーテル、符号２０はその先端部分に拡張・収縮自在なバルーン２０１を有する狭窄部拡張用のバルーンカテーテルである。
【００９６】
図５に示すように、ガイドワイヤ１の先端をガイディングカテーテル３０の先端から突出させ、右冠状動脈開口部６０から右冠状動脈５０内に挿入する。さらに、ガイドワイヤ１Ａを進め、先端から右冠状動脈内に挿入し、先端が血管狭窄部７０を超えた位置で停止する。これにより、バルーンカテーテル２０の通路が確保される。なお、このとき、ガイドワイヤ１Ａの接続部材４は、大動脈弓４０の基部付近（生体内）に位置している。
【００９７】
次に、図６に示すように、ガイドワイヤ１の基端側から挿通されたバルーンカテーテル２０の先端をガイディングカテーテル３０の先端から突出させ、さらにガイドワイヤ１に沿って進め、右冠状動脈開口部６０から右冠状動脈５０内に挿入し、バルーンが血管狭窄部７０の位置に到達したところで停止する。
【００９８】
次に、バルーンカテーテル２０の基端側からバルーン拡張用の流体を注入して、バルーン２０１を拡張させ、血管狭窄部７０を拡張する。このようにすることによって、血管狭窄部７０の血管に付着堆積しているコレステロール等の堆積物は物理的に押し広げられ、血流阻害が解消できる。
【００９９】
＜第２実施形態＞
次に、本発明のガイドワイヤの第２実施形態について説明する。
【０１００】
図７は、本発明のガイドワイヤの第２実施形態を示す縦断面図である。なお、図７では、説明の便宜上、被覆層の図示を省略している。
【０１０１】
以下、図７に示すガイドワイヤ１Ａについて説明するが、前記第１実施形態のガイドワイヤ１との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１０２】
本実施形態のガイドワイヤ１Ａでは、第１、第２のワイヤ２、３と接続部材４との段差を埋める段差埋め部材を有する以外は、前記第１実施形態のガイドワイヤ１と同様である。
【０１０３】
図７に示すように、ガイドワイヤ１Ａは、第１のワイヤ２と接続部材４との段差を埋める段差埋め部材（第１の段差埋め部材）７１と、第２のワイヤ３と接続部材４との段差を埋める段差埋め部材（第２の段差埋め部材）７２とを有している。このような段差埋め部材７１、７２を有することにより、第１、第２のワイヤ２、３および接続部材４を被覆層５で覆ったときに、より確実に、ガイドワイヤ１の外径を長手方向に沿って一定とすることができる。
【０１０４】
段差埋め部材７１、７２は、ろう付けによって構成されることで、段差を埋めると同時に第１のワイヤ２と接続部材４および第２のワイヤ３と接続部材４をそれぞれ強固に接続することができる。
【０１０５】
本実施形態では、段差埋め部材７１、７２は、さらに接着性を有しており、段差埋め部材７１によって第１のワイヤ２と接続部材４とが接合され、段差埋め部材７２によって第２のワイヤ３と接続部材４とが接合される。このように、段差埋め部材７１、７２が接着性を有していることにより、第１、第２のワイヤ２、３を接続部材４にさらに強固に固定することができる。
【０１０６】
＜第３実施形態＞
次に、本発明のガイドワイヤの第３実施形態について説明する。
図８は、本発明のガイドワイヤの第３実施形態を示す縦断面図である。
【０１０７】
以下、図８に示すガイドワイヤ１Ｂについて説明するが、前記第１実施形態のガイドワイヤ１との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１０８】
本実施形態のガイドワイヤ１Ｂでは、被覆層の構成が異なる以外は、前記第１実施形態のガイドワイヤ１と同様である。
【０１０９】
図８に示すように、本実施形態のガイドワイヤ１Ｂは、接続部材４およびテーパー部２１、３１を覆うように形成された被覆層５１Ｂと、被覆層５１Ｂの先端側に形成された先端側被覆層５２Ｂと、被覆層５１Ｂの基端側に形成された基端側被覆層５３Ｂとを有している。
【０１１０】
本実施形態では、被覆層５１Ｂと先端側被覆層５２Ｂの境界がテーパー部２１と第１の外径一定部２２の境界と一致しており、被覆層５１Ｂと基端側被覆層５３Ｂの境界がテーパー部３１と外径一定部３２の境界と一致している。なお、被覆層５１Ｂと先端側被覆層５２Ｂの境界の位置は、特に限定されず、例えば、テーパー部２１の途中に位置していてもよいし、第１の外径一定部２２の途中に位置していてもよい。同様に、被覆層５１Ｂと基端側被覆層５３Ｂの境界の位置も特に限定されず、例えば、テーパー部３１の途中に位置していてもよいし、外径一定部３２の途中に位置していてもよい。
【０１１１】
被覆層５１Ｂの構成材料としては、特に限定されず、例えば、前記被覆層５で挙げたものを用いることができる。このように、被覆層５１Ｂは、いかなる材料で構成されたものであってもよいが、シリコーン樹脂（またはこれを含む複合材料）で構成されたものであるのが好ましい。これにより、接続部材４および第１、第２のテーパー部２１、３１に確実かつ強固に密着した被覆層５１Ｂを形成することができる。そのため、第１、第２のワイヤ２、３と接続部材４の接合強度を高めることができる。
【０１１２】
先端側被覆層５２Ｂおよび基端側被覆層５３Ｂの構成材料としては、それぞれ、特に限定されず、例えば、前記被覆層５で挙げたものを用いることができる。このように、先端側被覆層５２Ｂおよび基端側被覆層５３Ｂは、それぞれ、いかなる材料で構成されたものであってもよいが、フッ素系樹脂（またはこれを含む複合材料）で構成されたものであるのが好ましい。これにより、ガイドワイヤ１Ｂとカテーテルの内壁との摩擦抵抗（摺動抵抗）をより効果的に低減し、摺動性を向上させることができ、カテーテル内でのガイドワイヤ１Ｂの操作性がより良好なものとなる。また、これにより、ガイドワイヤ１Ｂをカテーテル内で移動および／または回転した際に、ガイドワイヤ１のキンク（折れ曲がり）やねじれ、特に溶接部付近におけるキンクやねじれをより確実に防止することができる。
【０１１３】
被覆層５１Ｂ、先端側被覆層５２Ｂ、基端側被覆層５３Ｂの構成材料の具体的な組合せとしては、例えば、被覆層５１Ｂがシリコーン樹脂（またはこれを含む複合材料）で構成され、先端側被覆層５２Ｂがフッ素系樹脂（またはこれを含む複合材料）で構成され、かつ、基端側被覆層５３Ｂがフッ素系樹脂（またはこれを含む複合材料）で構成されたものであるのが好ましい。
【０１１４】
これにより、前述したシリコーン樹脂の利点とフッ素系樹脂の利点とを併有することができる。すなわち、被覆層５１Ｂ、先端側被覆層５２Ｂ、基端側被覆層５３Ｂの構成材料を、上記のような組合せとすることにより、第１、第２のワイヤ２と接続部材４の接合強度を維持しつつ、ガイドワイヤ１Ｂ全体としては、十分な摺動性を有し、優れた操作性を発揮するものとすることができる。
【０１１５】
＜第４実施形態＞
次に、本発明のガイドワイヤの第４実施形態について説明する。
図９は、本発明のガイドワイヤの第４実施形態を示す縦断面図である。
【０１１６】
以下、図９に示すガイドワイヤ１Ｃについて説明するが、前記第１実施形態のガイドワイヤ１との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１１７】
本実施形態のガイドワイヤ１Ｃでは、接続部材４内にて、テーパー部２１、３１が接続部材４の径方向に重なり合っている以外は、前記第１実施形態のガイドワイヤ１と同様である。
【０１１８】
図９に示すように、本実施形態のガイドワイヤ１Ｃは、接続部材４内にて、テーパー部２１、３１が、接続部材４の非変形部４３内にて、接続部材４の径方向に重なり合っている。このような構成とすることにより、例えば、第１実施形態のようにテーパー部２１、３１が接続部材４内にて接続部材４の径方向に重なり合っていない構成と比較して、基端側から先端側への剛性変化をよりなだらかとなり、ガイドワイヤ１Ｃの耐キンク性がより向上する。
【０１１９】
なお、本実施形態では、テーパー部２１、３１が、非変形部４３の中央部で重なり合っているが、非変形部４３の全域で重なり合っていてもよい。
【０１２０】
以上、本発明のガイドワイヤを図示の各実施形態について説明したが、本発明は、これらに限定されるものではなく、ガイドワイヤを構成する各部は、同様の機能を発揮し得る任意の構成のものと置換することができる。また、任意の構成物が付加されていてもよい。また、各実施形態を適宜組み合わせることもできる。
【０１２１】
また、前述した実施形態では、ガイドワイヤの先端部にコイルが設けられていない構成について説明したが、これに限定されず、ガイドワイヤの先端部にコイルが設けられていてもよい。
【符号の説明】
【０１２２】
１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ    ガイドワイヤ
２            第１のワイヤ
２１          テーパー部
２１１        先細り端部
２２          第１の外径一定部
２３          テーパー部
２４          第２の外径一定部
３            第２のワイヤ
３１          テーパー部
３１１        先細り端部
３２          外径一定部
４            接続部材
４ａ          先端側開口
４ｂ          基端側開口
４１          先端側拡径部
４２          基端側拡径部
４３          非変形部
４３１        先端部
４３２        基端部
４３３        中間部
５、５１Ｂ    被覆層
５２Ｂ        先端側被覆層
５３Ｂ        基端側被覆層
６１、６２    段差
７１、７２    段差埋め部材
２０          バルーンカテーテル
２０１        バルーン
３０          ガイディングカテーテル
４０          大動脈弓
５０          右冠状動脈
６０          右冠状動脈開口部
７０          血管狭窄部
【図１】
2011206174.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2011206174.tif 000009
【図８】
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【図９】
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