(57)【要約】【課題】１／１０残光が１．０ｍｓｅｃ以下の残光時間の短い発光特性を有し、クロストークの無い立体画像表示装置に好適なプラズマディスプレイ装置を提供する。【解決手段】放電により発光する蛍光体層３５を備えたプラズマディスプレイパネルを有し、青色光と緑色光と赤色光の各々の出力光を放つプラズマディスプレイ装置であって、緑色光と赤色光のうち少なくとも一方は、第１の蛍光体の発光を第２の蛍光体によって波長変換した波長変換光であり、かつ第１の蛍光体は、２００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する複数の蛍光体の中から選択される蛍光体であり、第２の蛍光体は、緑色光の場合は５００ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する緑色蛍光体で、赤色光の場合は６００ｎｍ以上７８０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する赤色蛍光体である。【選択図】図１
2011216474.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
放電により発光する蛍光体層を備えたプラズマディスプレイパネルを有し、青色光と緑色光と赤色光の各々の出力光を放つプラズマディスプレイ装置であって、
緑色光と赤色光のうち少なくとも一方は、第１の蛍光体の発光を第２の蛍光体によって波長変換した波長変換光であり、かつ前記第１の蛍光体は、２００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する複数の蛍光体の中から選択される蛍光体であり、前記第２の蛍光体は、緑色光の場合は５００ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する緑色蛍光体で、赤色光の場合は６００ｎｍ以上７８０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する赤色蛍光体であるプラズマディスプレイ装置。
【請求項２】
前記第１の蛍光体は、２００ｎｍ以上３８０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する紫外蛍光体、３８０ｎｍ以上４２０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する紫色蛍光体、４２０ｎｍ以上５００ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する青色蛍光体、５００ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する緑色蛍光体、５６０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する黄色蛍光体の中から選択される蛍光体である請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項３】
前記第１の蛍光体および前記第２の蛍光体は、パリティー許容遷移に基づく発光を示す発光中心イオンで付活された蛍光体である請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項４】
前記第１の蛍光体および前記第２の蛍光体は、Ｃｅ3+付活蛍光体、Ｅｕ2+付活蛍光体、Ｙｂ2+付活蛍光体、Ｓｎ2+付活蛍光体、Ｓｂ3+付活蛍光体、Ｔｌ+付活蛍光体およびＰｂ2+付活蛍光体の中から選ばれる蛍光体である請求項３に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項５】
青色光と緑色光と赤色光の出力光の１／１０残光は、１．０ｍｓｅｃ未満である請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイ装置に関し、特には、立体画像表示に好適な短残光で高輝度の蛍光体を備えるプラズマディスプレイ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
プラズマディスプレイパネル（以下、ＰＤＰと呼ぶ）を用いたプラズマディスプレイ装置は、高精細化、大画面化の実現が可能であることから、１００インチクラスのテレビジョン受像機などの製品化が進んでいる。
【０００３】
ＰＤＰは、一般的に、表示電極に映像信号電圧を選択的に印加させて放電ガスを放電させ、その放電によって発生した紫外線が各色蛍光体を励起して赤色（以下、Ｒと呼ぶ）、緑色（以下、Ｇと呼ぶ）、青色（以下、Ｂと呼ぶ）に波長変換されてカラー画像表示している。
【０００４】
各色の蛍光体層には各色の蛍光体粒子が積層されている。蛍光体粒子の蛍光体材料としては、例えば、赤色蛍光体として（Ｙ，Ｇｄ）ＢＯ3：Ｅｕ3+（以下、ＹＧＢ蛍光体と呼ぶ）やＹ（Ｐ，Ｖ）Ｏ4：Ｅｕ3+（以下、ＹＰＶ蛍光体と呼ぶ）やＹ2Ｏ3：Ｅｕ3+（以下、ＹＯＸ蛍光体と呼ぶ）、緑色蛍光体としてはＺｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎ2+（以下、ＺＳＭ蛍光体と呼ぶ）やＹＢＯ3：Ｔｂ3+（以下、ＹＢＴ蛍光体と呼ぶ）や、（Ｙ，Ｇｄ）Ａｌ3（ＢＯ3）4：Ｔｂ3+（以下、ＹＡＢ蛍光体と呼ぶ）、青色蛍光体としてはＢａＭｇＡｌ10Ｏ17：Ｅｕ2+（以下、ＢＡＭ蛍光体と呼ぶ）などが一般的に用いられている。
【０００５】
近年、ＰＤＰを用いたテレビなどの大画面化とともに、フルスペックハイビジョンなどの高精細化や立体画像表示への応用などが進んでいる。特に、ＰＤＰは液晶パネルに較べて高速駆動が容易である。そのためにＰＤＰと液晶シャッター眼鏡とを組み合わせた立体画像表示装置などの開発が活発化している。
【０００６】
これらの蛍光体の残光時間に関して、例えば特許文献１、特許文献２、特許文献３には蛍光体とＰＤＰ構造に関する内容が開示されている。また、特許文献１と非特許文献１には、液晶シャッター眼鏡を用いた立体画像表示における残光時間について開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００３−４５３４３号公報
【特許文献２】特開２００６−１９３７１２号公報
【特許文献３】特開２００９−１８５２７５号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】浜田宏一他、ＮＨＫ技研Ｒ＆Ｄ、Ｎｏ．７１（２００２年）ｐｐ．２６−３５．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ＰＤＰと液晶シャッター眼鏡とを組み合わせた立体画像表示装置ではＰＤＰを高速で駆動させる必要があり、画像の輝度やＲ／Ｇ／Ｂの各単色光の色調やコントラスト、寿命特性を満たすと同時に、ＰＤＰ製造工程の簡略化や製造の容易性を短残光化が求められている。
【００１０】
特に、液晶シャッター眼鏡の応答時間から画像が二重に見えるクロストークの発生を完全に無くすためには、蛍光体の残光時間である１／１０残光（以下、断りがない限り、残光時間は１／１０残光時間を指す）が２．３ｍｓｅｃ未満、特に１．０ｍｓｅｃ以下であることが必要とされる。
【００１１】
しかし、上記特許文献１および特許文献２と非特許文献１とでは、立体画像表示装置において残光時間が２．３ｍｓｅｃを超え、かつ、画像の輝度が低い。このため、立体画像表示装置は、少なからずクロストークを含み立体画像の画質が劣る。
【００１２】
プラズマディスプレイ装置から出力する出力光の残光時間を短くするには、パリティー許容型の発光遷移に起因して超短残光性の波長変換光を放つ蛍光体だけを利用すれば実現できる。しかし、真空紫外線励起下で所望の色調の波長変換光を放つ高効率蛍光体は限られ、特に２．３ｍｓｅｃ以下の高効率高色純度の赤色蛍光体は無いに等しい。
【００１３】
本発明は、赤色光、緑色光、青色光の全ての残光時間が２．３ｍｓｅｃ未満の短残光の発光特性を有し、かつ、色純度に優れた立体画像表示装置などに好適なプラズマディスプレイ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明のプラズマディスプレイ装置は、放電により発光する蛍光体層を備えたプラズマディスプレイパネルを有し、青色光と緑色光と赤色光の各々の出力光を放つプラズマディスプレイ装置であって、緑色光と赤色光のうち少なくとも一方は、第１の蛍光体の発光を第２の蛍光体によって波長変換した波長変換光であり、かつ前記第１の蛍光体は、２００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する複数の蛍光体の中から選択される蛍光体であり、前記第２の蛍光体は、緑色光の場合は５００ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する緑色蛍光体で、赤色光の場合は６００ｎｍ以上７８０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する赤色蛍光体であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、高出力で短残光性のプラズマディスプレイ装置を提供できるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】一実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置のＰＤＰの構成を示す断面斜視図
【図２Ａ】一実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置を用いた立体画像表示装置の一例を示す斜視図
【図２Ｂ】立体画像表示装置が表示した映像を視聴する際に用いる映像視聴用眼鏡の外観を示す斜視図
【図３】ＰＤＰを用いたプラズマディスプレイ装置の駆動回路構成を示す図
【図４】Ｅｕ2+付活窒化物系赤色蛍光体の発光特性を示す図
【図５】実施の形態１のＰＤＰの構成を示す断面図
【図６】実施の形態１のＰＤＰの赤色光、緑色光、青色光の残光特性の一例を示す図
【図７】実施の形態２のＰＤＰの構成を示す断面図
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下一実施の形態について図面を参照しながら説明する。
【００１８】
（実施の形態１）
図１は、一実施の形態の一例におけるプラズマディスプレイ装置のＰＤＰの構成を示す断面斜視図である。
【００１９】
図１において、プラズマディスプレイ装置は放電光発生部１０Ｂを有し、この放電光発生部１０Ｂは前面板２０と背面板３０とで構成されている。
【００２０】
前面板２０は前面ガラス基板２１を有し、前面ガラス基板２１上には平行に配置された走査電極２２と維持電極２３とからなる表示電極対２４が複数形成されている。
【００２１】
そして、走査電極２２と維持電極２３とを覆うように誘電体層２５が形成され、その誘電体層２５上に保護層２６が形成されている。
【００２２】
一方、背面板３０は背面ガラス基板３１を有し、背面ガラス基板３１上には、平行に配列されたアドレス電極３２が複数形成されている。さらに、アドレス電極３２を覆うように下地誘電体層３３が形成され、その上に隔壁３４が形成されている。これらの前面板２０と背面板３０とは、放電空間を挟んで表示電極対２４とアドレス電極３２とが交差するように対向配置される。その外周部がガラスフリットなどの封着部材によって封着されている。
【００２３】
また、放電空間は、隔壁３４の側面および下地誘電体層３３で囲われる微小な空間である。放電空間には、アドレス電極３２に対応して順次、赤色、緑色および青色の各画素に対応する蛍光体層３５が、放電空間の壁面に接するように、それぞれ設けられている。
【００２４】
さらに、放電空間には、放電ガスが封入されている。放電ガスは、例えばネオン（Ｎｅ）とキセノン（Ｘｅ）などの混合ガスである。この混合ガスは、５５ｋＰａ〜８０ｋＰａの圧力で封入されている。放電ガスは、ネオン（Ｎｅ）とキセノン（Ｘｅ）などの混合ガス以外に、アルゴン（Ａｒ）ガスや窒素ガス（Ｎ2）なども利用可能である。
【００２５】
放電空間は、隔壁３４によって、複数の区画に仕切られている。そして、表示電極対２４とアドレス電極３２とが交差する部分に放電セル３６が形成される。そして、上記の電極間に放電電圧を印加すると、これらの放電セル３６内で放電が起こる。その放電により発生した放電光（図示せず。例えば紫外線である。）によって、画素を構成するそれぞれの蛍光体層３５の蛍光体が励起されて波長変換された光が発光する。なお、放電光発生部１０Ｂの構造は上述したものに限られるわけではない。隔壁３４の構造としては、井桁状の構造であってもよい。
【００２６】
次に、このようなプラズマディスプレイ装置を立体画像表示装置１００に適用する場合について説明する。
【００２７】
図２Ａは、プラズマディスプレイ装置を用いた立体画像表示装置１００の一例を示す斜視図である。図２Ｂは立体画像表示装置１００が表示した映像を視聴する際に用いる映像視聴用眼鏡１２０の外観を示す斜視図である。
【００２８】
例えば、立体画像表示装置１００の表示面に表示する映像を、視聴者が、映像視聴用眼鏡１２０を通して見ることで、立体映像として視聴できる。すなわち、立体画像表示装置１００が、その表示面に左目用の映像と右目用の映像を交互に表示する。
映像視聴用眼鏡１２０は、立体画像表示装置１００の表示面に出力される映像と同期して、映像視聴用眼鏡１２０の左目に入射する光と右目に入射する光を光学フィルターとしての液晶シャッターで制御している。
【００２９】
立体画像表示装置１００の表示面からは、立体映像（３Ｄ映像）の所定の処理を施された映像が表示される。左目用の映像と右目用の映像で視差の分だけ映像が異なる内容である。視聴者は、左目と右目で視聴する映像から視差を感知して、立体画像表示装置１００が表示する映像が立体的な映像であることを知覚することができる。
【００３０】
より具体的に説明すると、立体画像表示装置１００の同期信号送信部１１０から、プラズマディスプレイ装置の表示面に出力される映像と同期した信号が送信され、映像視聴用眼鏡１２０の同期信号受信部１３０で受信する。映像視聴用眼鏡１２０は、この同期信号に基づいて、左右の目へ入射する光に所定の光学処理を施す。これにより、映像視聴用眼鏡１２０をつけた視聴者が、立体画像表示装置１００が表示する映像を立体映像として視聴することができる。
【００３１】
なお、映像視聴用眼鏡１２０が液晶シャッターを備える場合には、立体画像表示装置１００の同期信号送信部１１０として、赤外線エミッターを用いることができる。そして、映像視聴用眼鏡１２０の同期信号受信部１３０として、赤外線センサーを用いることができる。
【００３２】
すなわち、本実施の形態における立体画像表示装置１００は、プラズマディスプレイ装置と、１２０Ｈｚの周波数で開閉する液晶シャッターを用いた映像視聴用眼鏡１２０とを組み合わせて構成している。従って、液晶シャッターを周波数１２０Ｈｚで開閉しても、立体画像表示装置１００の画像が二重に見えるクロストークが発生しないようにする必要がある。そのために、ＰＤＰ１０Ａの各色蛍光体から発光される波長変換光の残光時間が３．５ｍｓｅｃ以下であれば目に優しい立体画像表示が可能になる。さらに、いっそうの迫力を伴う立体映像を視聴することもできる。
【００３３】
図３は、ＰＤＰ１０Ａを用いたプラズマディスプレイ装置の駆動回路を示す図である。プラズマディスプレイ装置を立体画像表示装置１００に適用する場合も、図３に示す駆動回路４０と同様の回路で放電が行われる。プラズマディスプレイ装置は、ＰＤＰ１０Ａと、それに接続された駆動回路４０とから構成される。駆動回路４０は、表示ドライバ回路４１、表示スキャンドライバ回路４２、アドレスドライバ回路４３と、を備えている。そして、それらの回路は、それぞれＰＤＰ１０Ａの維持電極２３、走査電極２２およびアドレス電極３２に接続されている。また、コントローラ４４はこれらの各種電極に印加する駆動電圧を制御している。
【００３４】
次に、ＰＤＰ１０Ａにおける放電の動作について説明する。
まず、点灯させるべき放電セル３６（例えば、図５に示している）に対応する走査電極２２とアドレス電極３２とに所定電圧を印加することでアドレス放電を行う。これにより、表示データに対応する放電セル３６に壁電荷が形成される。その後、維持電極２３と走査電極２２間に維持放電電圧を印加すると、壁電荷が形成された放電セル３６で維持放電が起こり紫外線を発生する。この紫外線によって励起された蛍光体層３５中の蛍光体が波長変換光を発光することで放電セル３６が点灯する。各色の放電セル３６の点灯、非点灯の組み合わせによって画像が表示される。
【００３５】
次に、本実施の形態におけるＰＤＰ１０Ａに共通する放電光発生部１０Ｂの製造方法について図１を参照しながら説明する。
【００３６】
まず、前面板２０の製造方法を説明する。
【００３７】
前面ガラス基板２１上に、平行に配置した走査電極２２と維持電極２３とからなる表示電極対２４を複数形成する。
表示電極対２４を構成する走査電極２２および維持電極２３は、前面ガラス基板２１上に、電極用の銀ペーストをスクリーン印刷し焼成する。あるいは、Ｉｎ−Ｓｎ−Ｏなどの透明電極材料をスパッタ法や蒸着法によって製膜することによって形成される。なお、必要に応じて、配線抵抗を下げるためのバス電極（図示せず）を走査電極２２や維持電極２３に接触して設けても良い。
【００３８】
走査電極２２と維持電極２３とを覆うようにガラス材料を含むペーストをダイコータ法またはスクリーン印刷法で塗布、焼成して誘電体層２５を形成し、その誘電体層２５上に保護層２６を形成する。
【００３９】
保護層２６は、アルカリ土類金属酸化物（例えばＭｇＯや（Ｓｒ，Ｃａ）Ｏ）などをスパッタ法や電子ビーム蒸着法で製膜するなどして形成する。
【００４０】
次に、背面板３０の製造方法を説明する。
【００４１】
背面ガラス基板３１上に、複数のアドレス電極３２をストライプ状に形成する。アドレス電極３２は、背面ガラス基板３１上に、電極用の銀ペーストをスクリーン印刷し焼成する。または、Ｉｎ−Ｓｎ−Ｏなどの透明電極材料をスパッタ法や蒸着法によって製膜することによって形成される。
【００４２】
これらのアドレス電極３２を覆うようにガラス材料を含むペーストをダイコータ法またはスクリーン印刷法で塗布、焼成して下地誘電体層３３が形成される。形成された下地誘電体層３３上に隔壁３４が形成される。隔壁３４の形成方法としては、ガラス材料を含むペーストをスクリーン印刷法によりアドレス電極３２を挟んでストライプ状に繰り返し塗布して焼成する方法がある。また、アドレス電極３２を覆って下地誘電体層３３上にペーストを塗布してパターンニングして焼成する方法などもある。この隔壁３４によって放電空間が区画され、放電セル３６が形成される。隔壁３４の間隙は４２インチ〜５０インチのフルＨＤテレビやＨＤテレビに合わせて１３０μｍ〜２４０μｍに設定する。
【００４３】
隣接する２本の隔壁３４間の溝に、それぞれの蛍光体材料の粒子を含むペーストをスクリーン印刷法やインクジェット法などによって塗布し、焼成することによって蛍光体層３５を形成し、背面板３０とする。
【００４４】
最後に、プラズマディスプレイ装置の製造を説明する。
【００４５】
前面板２０と背面板３０とを、それぞれ前面板２０の走査電極２２と背面板３０のアドレス電極３２とが直交するように対向させて重ね合わせる。
そして、その周辺部に封着用ガラス（図示せず。）を塗布して前面板２０と背面板３０を封着する。さらに、放電空間内を高真空に排気した後、ネオン（Ｎｅ）とキセノン（Ｘｅ）などの混合ガスを５５ｋＰａ〜８０ｋＰａの圧力で封入して、放電光発生部１０Ｂを製造する。
【００４６】
このようにして製造した放電光発生部１０Ｂに、必要に応じて波長変換部３５０や光学フィルター５００を設けて、本実施の形態のＰＤＰ１０Ａを製造する。
【００４７】
なお、蛍光体層３５を、例えば赤色蛍光体層３５Ｒ、緑色蛍光体層３５Ｇ、青色蛍光体層３５Ｂのように分けることによって、波長変換部３５０として利用することもできる。
【００４８】
このようにして製造したＰＤＰ１０Ａに駆動回路４０を接続し、さらに筐体などを配置することによってプラズマディスプレイ装置が作製される。
【００４９】
次に、本実施の形態のＰＤＰ１０Ａが放つ出力光と、放電光発生部１０Ｂで用いる蛍光体（第１の蛍光体１３５）および波長変換部３５０で用いる蛍光体（第２の蛍光体２３５）の構成とを表１を用いて説明する。
【００５０】
【表１】
2011216474.tif 000003
【００５１】
本実施の形態のＰＤＰ１０Ａの技術思想は、出力光の発光色を特に限定するものではない。しかし、フルカラー表示が可能で需要の多いプラズマディスプレイ装置を提供するためには、光の３原色となる赤色光５０１Ｒと緑色光５０１Ｇと青色光５０１Ｂを出力光として放つように第１の蛍光体１３５と第２の蛍光体２３５とを選択することが好ましい。
【００５２】
赤色光５０１Ｒと緑色光５０１Ｇと青色光５０１Ｂの出力光を得るための第１の蛍光体１３５と第２の蛍光体２３５の技術選択肢を上の表１にまとめた。
【００５３】
表１では、出力光として、赤色光５０１Ｒ、緑色光５０１Ｇ、青色光５０１Ｂを得るための第１の蛍光体１３５を、各々、蛍光体Ｒ、蛍光体Ｇ、蛍光体Ｂとして定義している。
【００５４】
以下、この具体的手段を説明するが、本実施の形態は、表１に示す技術選択肢の中で、緑色光５０１Ｇと赤色光５０１Ｒの少なくとも一方は、第１の蛍光体１３５の発光が、第２の蛍光体２３５によって波長変換された波長変換光であることを特徴とする。
【００５５】
まず、第２の蛍光体２３５の選択肢を説明する。
【００５６】
赤色光５０１Ｒは、第２の蛍光体２３５となる赤色蛍光体が波長変換された光を最終的に利用するか、または、第１の蛍光体１３５となる赤色蛍光体が発光する光をそのまま利用するようにすれば足りる。
【００５７】
緑色光５０１Ｇも、第２の蛍光体２３５となる緑色蛍光体が波長変換された光を最終的に利用するか、または、第１の蛍光体１３５となる緑色蛍光体が発光する光をそのまま利用するようにすれば足りる。
【００５８】
青色光５０１Ｂも、第２の蛍光体２３５となる青色蛍光体が波長変換された光を最終的に利用するか、または、第１の蛍光体１３５となる青色蛍光体が波長変換された光をそのまま利用するようにすれば足りる。
【００５９】
次に、第１の蛍光体１３５の技術選択肢を説明する。
【００６０】
赤色光５０１Ｒを得るための第１の蛍光体１３５（蛍光体Ｒ）としては、第２の蛍光体２３５となる赤色蛍光体を励起し得る光を放つ蛍光体（蛍光体Ｒ１）、および、赤色光５０１Ｒを発光する蛍光体（蛍光体Ｒ０）から選択できる。
【００６１】
蛍光体Ｒとして機能させ得る具体的な第１の蛍光体１３５は、放電光によって励起可能で、放電光のピーク波長よりも長波長側に発光ピークを有する。
さらに、赤色蛍光体が発光する赤色光５０１Ｒよりも短波長側に発光ピークを有する光を発光する蛍光体（蛍光体Ｒ１）、または、放電光によって励起可能な赤色蛍光体（蛍光体Ｒ０）のいずれかである。蛍光体Ｒ１としては、具体的には、紫外蛍光体、紫色蛍光体、青色蛍光体、緑色蛍光体および黄色蛍光体から選ばれる少なくとも一つの蛍光体である。
【００６２】
緑色光５０１Ｇを得るための第１の蛍光体１３５（蛍光体Ｇ）としては、第２の蛍光体２３５となる緑色蛍光体を励起し得る光を発光する蛍光体（蛍光体Ｇ１）、および、緑色光５０１Ｇを発光する蛍光体（蛍光体Ｇ０）から選択できる。
【００６３】
蛍光体Ｇとして機能させ得る具体的な第１の蛍光体１３５は、放電光によって励起可能で、放電光のピーク波長よりも長波長側に発光ピークを有し、かつ、緑色蛍光体が発光する緑色光５０１Ｇよりも短波長側に発光ピークを有する光を放つ蛍光体（蛍光体Ｇ１）、または、放電光によって励起可能な緑色蛍光体（蛍光体Ｇ０）のいずれかである。
蛍光体Ｇ１としては、具体的には、紫外蛍光体、紫色蛍光体、および、青色蛍光体から選ばれる少なくとも１つの蛍光体である。
【００６４】
青色光５０１Ｂを得るための第１の蛍光体１３５（蛍光体Ｂ）としては、第２の蛍光体２３５となる青色蛍光体を励起し得る光を発光する蛍光体（蛍光体Ｂ１）、および、青色光５０１Ｂを放つ蛍光体（蛍光体Ｂ０）から選択できる。蛍光体Ｂとして機能させ得る具体的な第１の蛍光体１３５は、放電光によって励起可能で、放電光のピーク波長よりも長波長側に発光ピークを有する。
【００６５】
かつ、青色蛍光体が発光する青色光５０１Ｂよりも短波長側に発光ピークを有する光を発光する蛍光体（蛍光体Ｂ１）、または、放電光によって励起可能な青色蛍光体（蛍光体Ｂ０）のいずれかである。蛍光体Ｂ１としては、具体的には、紫外蛍光体、および、紫色蛍光体から選ばれる少なくとも一つの蛍光体である。
【００６６】
なお、紫外蛍光体、紫色蛍光体、青色蛍光体、緑色蛍光体、黄色蛍光体、および赤色蛍光体は、各々、２００ｎｍ以上３８０ｎｍ未満の遠紫外〜近紫外、３８０ｎｍ以上４２０ｎｍ未満の紫色、４２０ｎｍ以上５００ｎｍ未満の青色、５００ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の緑色、５６０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の黄〜橙色、および６００ｎｍ以上７８０ｎｍ未満の赤色の波長領域に発光ピークを有する光を発光する蛍光体と定義している。
【００６７】
本実施の形態では、放電光が放つ例えば真空紫外線を、必要に応じて、第１の蛍光体１３５を利用し、第２の蛍光体２３５（少なくとも緑色蛍光体または赤色蛍光体の一方）が効率良く励起される光へと、一旦、波長変換した後、第１の蛍光体１３５が放つ光を用いて第２の蛍光体２３５を励起する。  そのため、高出力の赤、緑、青の短残光性出力光を得るための第２の蛍光体２３５の選択の幅を広げることができる。
【００６８】
このため、既存の実用蛍光体だけを用いて容易に、高出力と超短残光性とを兼ね備える出力光、特に赤色光５０１Ｒを得ることができるようになる。この結果、１／１０残光が２．３ｍｓｅｃ未満、好ましくは１．０ｍｓｅｃ未満の短残光性蛍光体だけを用いてプラズマディスプレイ装置を構成することができる。これによって、クロストークの無い立体画像表示装置１００を提供できることとなる。
【００６９】
以下、本実施の形態で利用する短残光性蛍光体をさらに詳しく説明する。
【００７０】
本実施の形態のプラズマディスプレイ装置で用いる短残光性蛍光体は、１０％残光時間の記号として、一般に、ＭＳ、Ｓ、およびＶＳで区分される蛍光体の中から広く選択することができる。
【００７１】
この具体例として、許容遷移を示す蛍光体、ドナーまたはアクセプターを介在する発光遷移を示す蛍光体、および錯イオン形発光中心を持つ蛍光体などを挙げることができる。すなわち、表１において、第１の蛍光体１３５あるいは第２の蛍光体２３５として示した、紫外蛍光体、紫色蛍光体、青色蛍光体、緑色蛍光体、黄色蛍光体、赤色蛍光体としては、以下の蛍光体を用いることができる。
【００７２】
（１）パリティー許容遷移またはスピン許容遷移を示す希土類蛍光体
Ｃｅ3+付活蛍光体（パリティー許容遷移）としては、次のものが用いることができる。
紫外線放射の蛍光体として、ＹＡｌＯ3：Ｃｅ3+、ＣｅＭｇＡｌ11Ｏ19、ＹＰＯ4：Ｃｅ3+、ＬａＰＯ4：Ｃｅ3+、ＬａＭｇＢ5Ｏ10：Ｃｅ3+、ＬａＢ3Ｏ6：Ｃｅ3+を用いる。紫色発光の蛍光体として、Ｃａ2ＭｇＳｉ2Ｏ7、Ｙ2ＳｉＯ4：Ｃｅ3+を用いる。緑色発光の蛍光体として、Ｙ3Ａｌ5Ｏ12：Ｃｅ3+を用いる。
【００７３】
Ｅｕ2+付活蛍光体（パリティー許容遷移）としては、次のものが用いることができる。
紫外線放射の蛍光体として、ＳｒＢ4Ｏ7：Ｅｕ2+、紫色発光の蛍光体として、（Ｓｒ，Ｂａ）Ａｌ2Ｓｉ2Ｏ8：Ｅｕ2+、青色発光の蛍光体として、ＢａＭｇＡｌ10Ｏ17：Ｅｕ2+、ＣａＭｇＳｉ2Ｏ6：Ｅｕ2+、Ｓｒ10（ＰＯ4）6Ｃｌ2：Ｅｕ2+、Ｓｒ4Ｓｉ3Ｏ8Ｃｌ4：Ｅｕ2+、Ｂａ3ＭｇＳｉ2Ｏ8：Ｅｕ2+、緑色発光の蛍光体として、Ｂａ3Ｓｉ6Ｏ12Ｎ2：Ｅｕ2+、Ｓｉ3Ｎ4：Ｅｕ2+、黄色発光の蛍光体として、Ｃａ−α−ＳｉＡｌＯＮ：Ｅｕ2+、赤色発光の蛍光体として、Ｓｒ2Ｓｉ5Ｎ8：Ｅｕ2+、ＳｒＡｌＳｉ4Ｎ7：Ｅｕ2+、ＣａＡｌＳｉＮ3：Ｅｕ2+を用いる。
【００７４】
Ｙｂ2+付活蛍光体（パリティー許容遷移）としては、緑色発光の蛍光体として、Ｃａ−α−ＳｉＡｌＯＮ：Ｙｂ2+を用いる。
【００７５】
その他にＰｒ3+付活蛍光体（スピン許容遷移（パリティー禁制））などの蛍光体を用いることができる。
【００７６】
（２）パリティー許容遷移のｎｓ2形イオンを発光中心とする蛍光体
Ｓｎ2+付活蛍光体としては、紫色発光の蛍光体として、ＳｒＭｇＰ2Ｏ7：Ｓｎ2+、赤色発光の蛍光体として、（Ｓｒ，Ｍｇ）3（ＰＯ4）2：Ｓｎ2+を用いることができる。
【００７７】
Ｓｂ3+付活蛍光体としては、青色発光の蛍光体として、３Ｃａ3（ＰＯ4）2・Ｃａ（Ｆ，Ｃｌ）2：Ｓｂ3+を用いることができる。
【００７８】
Ｔｌ+付活蛍光体としては、紫外線放射の蛍光体として、Ｃａ3（ＰＯ4）2：Ｔｌ+、紫色発光の蛍光体として、Ｚｎ2ＳｉＯ4：Ｔｌ+、緑色発光の蛍光体として、（Ｃａ，Ｍｇ）ＳｉＯ3：Ｔｌ+を用いることができる。
【００７９】
Ｐｂ2+付活蛍光体としては、紫外線放射の蛍光体として、ＢａＳｉ2Ｏ5：Ｐｂ2+、青色発光の蛍光体として、ＣａＷＯ4：Ｐｂ2+を用いることができる。
【００８０】
その他に、Ｃｕ+付活蛍光体やＢｉ3+付活蛍光体などの蛍光体を用いることができる。
【００８１】
（３）ドナーまたはアクセプターを介在する発光遷移を示す蛍光体
青色発光の蛍光体として、ＺｎＳ：Ａｇ、ＺｎＳ：Ａｇ，Ｃｌ、緑色発光の蛍光体として、ＺｎＳ：Ｃｕ，Ａｌを用いることができる。
【００８２】
（４）錯イオン形発光中心を持つ蛍光体
紫色発光の蛍光体として、ＣａＷＯ4、青色発光の蛍光体として、Ｙ（Ｐ，Ｖ）Ｏ4を用いることができる。
【００８３】
なお、第２の蛍光体２３５として好ましい赤色蛍光体は、窒化物系のＥｕ2+付活蛍光体である。
【００８４】
このような窒化物系のＥｕ2+付活蛍光体は、近紫外線、紫色光、青色光５０１Ｂのいずれの光であっても、効率良く吸収して、理論限界の１００％に近い高い光子変換効率で、これら光を色純度の良好な赤色光５０１Ｒ（６２０〜６６０ｎｍ付近に発光ピークを有する。）に波長変換することができる。このため、高効率、高色純度、短残光性の面で好ましいものである。
【００８５】
参考のために、図４に、代表的な窒化物系のＥｕ2+付活赤色蛍光体（以後、Ｅｕ2+付活赤色窒化物蛍光体と記載する。）の、励起スペクトル、発光スペクトル、内部量子効率（光子変換効率）の励起波長依存性の一例を示した。
【００８６】
図４に示すグラフの横軸は波長（ｎｍ）を示し、縦軸はＥｕ2+付活赤色窒化物蛍光体の発光強度（ａ．ｕ．）および内部量子効率（％）を示している。なお、内部量子効率とは、蛍光体が吸収した光子数に対する蛍光体が放つ光子数をパーセントで示したもので、図４では、その値を絶対値で示している。図４に示すように黒丸の分布は、Ｅｕ2+付活赤色窒化物蛍光体の内部量子効率を示している。また、細線はＥｕ2+付活赤色窒化物蛍光体の励起スペクトルを示している。そして、太線はＥｕ2+付活赤色窒化物蛍光体の発光スペクトルを示している。
【００８７】
図４に示すように、窒化物系のＥｕ2+付活赤色蛍光体が、近紫外線、紫色光、青色光５０１Ｂを効率良く吸収するだけでなく、緑色光５０１Ｇや黄色光も吸収するとともに、近紫外〜黄色波長領域に亘る広い範囲の光を、８５％を超える高い内部量子効率で、６５０ｎｍ付近に発光ピークを有する赤色光５０１Ｒに波長変換している。
【００８８】
図５はＰＤＰ１０Ａの実施の形態１の構造を示す断面図である。図５は、第１の蛍光体１３５を含む蛍光体層３５が、背面板３０の隔壁３４と下地誘電体層３３とで囲われた放電セル３６内に配置されるとともに、第１の蛍光体１３５が放つ光が、放電空間を通過した後、第２の蛍光体２３５を励起するように構成した構造の一例を示している。
【００８９】
なお、本実施の形態では、放電セル３６から発生した放電光は、第１の蛍光体１３５によって、少なくとも紫外、紫、青、緑、黄色のいずれかの光に波長変換され、第１の蛍光体１３５が放つ波長変換光は、第２の蛍光体２３５によって、少なくとも青、緑、黄、赤色のいずれかの光に波長変換される。また、出力光はＰＤＰ１０Ａの前面板２０を備える側の面から放たれる。
【００９０】
図５において、波長変換部３５０は、第２の蛍光体２３５を備える蛍光体層３５である。少なくとも、第２の蛍光体２３５として、少なくとも緑色蛍光体または赤色蛍光体のいずれかを備える。なお、図５では、実施の形態１として、第１の蛍光体１３５を含む蛍光体層３５が全て青色蛍光体層３５Ｂである。第２の蛍光体２３５を含む波長変換部３５０が、赤色と緑色の光を各々発光する赤色蛍光体層３５Ｒと緑色蛍光体層３５Ｇを備えている。一方、青色蛍光体層３５Ｂを備えていない。
【００９１】
第１の蛍光体１３５は、第１の蛍光体１３５として、蛍光体Ｒ０と蛍光体Ｇ０とを同時に使用しない限り、先に、表１に示した第１の蛍光体１３５の選択肢の中から任意に選ぶことができる。また、第１の蛍光体１３５を含む蛍光体層３５は、紫外線、紫色光、青色光５０１Ｂ、緑色光５０１Ｇ、黄色光の少なくとも一つの光を発光するものとして構成することもできる。第１の蛍光体１３５を含む蛍光体層３５は、蛍光体Ｒ、蛍光体Ｇ、蛍光体Ｂの全てを同じものとして構成することもできる。または、第１の蛍光体１３５を含む蛍光体層３５は、全てを異なるものとして構成することもできる。第１の蛍光体１３５を含む蛍光体層３５を、蛍光体Ｒ、蛍光体Ｇ、蛍光体Ｂの全てを同じものとして構成する場合、紫外線、紫色光、青色光５０１Ｂのいずれかの光を放つものとして構成することができる。
【００９２】
第２の蛍光体２３５を含む蛍光体層３５は、少なくとも緑色光５０１Ｇまたは赤色光５０１Ｒのいずれかを発光するものとして構成したものであれば良い。例えば、第２の蛍光体２３５は、第１の蛍光体１３５として、蛍光体Ｒ０と蛍光体Ｇ０とを同時に使用する。
そして、第２の蛍光体２３５として、赤色蛍光体と緑色蛍光体を使用しない限り、表１に示した第２の蛍光体２３５の選択肢の中から任意に選ぶことができる。そのため、第２の蛍光体２３５として、緑色蛍光体を用いないようにして構成することもできる。
さらに、青色蛍光体を用いて構成することもできる。
【００９３】
第１実施の形態では、一般的な製造工程を利用してＰＤＰ１０Ａを作製し、これに、少なくとも波長変換部３５０を付け加えた。
そのため、比較的容易に、１／１０残光時間が２．３ｍｓｅｃ未満の短残光性を持ち、出力の大きな出力光、特に、Ｒ／Ｇ／Ｂの各光成分を少なくとも放つ発光装置を製造できる。なお、波長変換部３５０に用いることができる第２の蛍光体２３５は、外光を吸収してそれよりも長波長の可視光に波長変換する特性を持つものが多い。そのため、プラズマディスプレイ装置のコントラスト低下を誘引しやすいものとなる。コントラスト低下を抑制するために、外光による第２の蛍光体２３５の励起を抑制する構造物を、第２の蛍光体２３５を含む蛍光体層３５の光出射面の側に配置する。例えば、第２の蛍光体２３５が放つ光よりも短波長の光を吸収する光学フィルター５００（５００Ｒ、５００Ｇ、５００Ｂ）を、第２の蛍光体２３５を含む少なくとも１つの蛍光体層３５からの光出射面の側に備えることが好ましい。
【００９４】
すなわち、本実施の形態のプラズマディスプレイ装置は、青色光５０１Ｂ、緑色光５０１Ｇ、および赤色光５０１Ｒのうちの少なくとも一つの光は、各々、青色光５０１Ｂ、緑色光５０１Ｇ、および赤色光５０１Ｒのピーク波長よりも短波長側の光を吸収する光学フィルター５００を通過して出力することが好ましい。
【００９５】
これによって、第２の蛍光体２３５が外光で励起されにくくなり、外光で照射されても第２の蛍光体２３５が発光しなくなる。そのため、プラズマディスプレイ装置のコントラスト低下を抑制することになる。
【００９６】
なお、第２の蛍光体２３５を含む蛍光体層３５（波長変換部３５０）を配置する場所については、図５に示す前面板２０の光出射面上に限定されるものではない。
【００９７】
図６に、実施の形態１のＰＤＰ構造における出力光の残光特性の一例を示す。図６の横軸はＰＤＰの放電ＯＦＦ後の時間（ｍｓｅｃ）、縦軸はＰＤＰのＲＧＢ各画素の発光強度（ａ．ｕ．）を示している。
【００９８】
図６は、第１の蛍光体１３５を、Ｅｕ2+付活アルミン酸塩蛍光体（青色発光ＢａＭｇＡｌ10Ｏ17：Ｅｕ2+）とし、第２の蛍光体２３５を、Ｅｕ2+付活アルミノ珪酸塩蛍光体（赤色発光ＣａＡｌＳｉＮ3：Ｅｕ2+）、およびＣｅ3+付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体（緑色発光Ｙ3Ａｌ5Ｏ12：Ｃｅ2+）とし、赤色光５０１Ｒ、緑色光５０１Ｇ、青色光５０１Ｂの各々を、ＣａＡｌＳｉＮ3：Ｅｕ2+による赤色光５０１Ｒ、Ｙ3Ａｌ5Ｏ12：Ｃｅ2+による緑色光５０１Ｇ、ＢａＭｇＡｌ10Ｏ17：Ｅｕ2+による青色光５０１Ｂとした場合の、各出力光の残光特性である。
【００９９】
参考のために、図６には、赤色蛍光体としてＹ（Ｐ，Ｖ）Ｏ4：Ｅｕ3+、緑色蛍光体としてＹ3Ａｌ5Ｏ12：Ｃｅ2+とＺｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎ2+の混合蛍光体、青色蛍光体として、ＢａＭｇＡｌ10Ｏ17：Ｅｕ2+を利用した従来のＰＤＰ構造における出力光の残光特性の一例も示した。
【０１００】
図６に示す（ａ）と（ｂ）は、本実施の形態のＰＤＰの構造における、赤色光５０１Ｒと緑色光５０１Ｇの残光特性を各々示し、図６の（ｃ）と（ｄ）は、従来のＰＤＰ構造における、赤色光５０１Ｒと緑色光５０１Ｇの残光特性を各々示している。なお、図６の（ｅ）は、本願と従来の両方のＰＤＰ構造における青色光５０１Ｂの残光特性を示している。より具体的に説明すると、縦軸は、発光強度を示し、横軸は、放電光を消灯した後に経過する時間を示す。なお、発光強度が１００から１０に低下するまでの時間は、一般的に１／１０残光時間と定義されている。
【０１０１】
従来のＰＤＰ構造では、青色光５０１Ｂにおいて１．０ｍｓｅｃ未満となるものの、赤色光５０１Ｒと緑色光５０１Ｇにおいて、（ｃ）と（ｄ）が示すように１．０ｍｓｅｃを超え、３．０〜３．５ｍｓｅｃの範囲内になっている。
一方、本実施の形態のＰＤＰ構造では、赤色光５０１Ｒと緑色光５０１Ｇにおいても、（ａ）と（ｂ）が示すように、１．０ｍｓｅｃ未満である。従って、本実施の形態によれば、特に赤色光５０１Ｒと緑色光５０１Ｇを大幅に短残光化でき、残光時間が１．０ｍｓｅｃ未満であることがわかる。
【０１０２】
なお、蛍光体は、無機蛍光体だけでなく有機蛍光体とすることもできる。第１の蛍光体１３５または第２の蛍光体２３５の少なくとも一方、特に第２の蛍光体２３５を、蛍光染料を含む蛍光顔料などを利用することも可能である。そして、低コスト化の面で有利なものとなる。
【０１０３】
なお、有機蛍光体を利用する場合も、好ましい１／１０残光時間は、２．３ｍｓｅｃ未満、好ましくは１．０ｍｓｅｃ未満である。このような短残光性有機蛍光体を用いることによって、クロストークを大幅に抑制した立体画像表示装置１００を提供できる。
【０１０４】
（実施の形態２）
次に、実施の形態２におけるＰＤＰの発光特性について説明する。なお、実施の形態１と同様の内容は省略する。
【０１０５】
図７は、ＰＤＰ１０Ａの実施の形態２の構造を示す断面図であり、第１の蛍光体１３５を含む蛍光体層３５が、背面板３０の隔壁３４と下地誘電体層３３とで囲われた放電セル３６内に配置される。そして、第１の蛍光体１３５が発光する光が、放電空間を通過することなく、第２の蛍光体２３５を励起するように構成した構造の一例である。
【０１０６】
図７は、一例として、第２の蛍光体２３５を含む蛍光体層３５が第１の蛍光体１３５を含む蛍光体層３５と、背面板３０の隔壁３４と下地誘電体層３３とで囲われた放電セル３６内に配置した構造を一例として示したものである。また、図７は、図５において波長変換部３５０を、放電セル３６内に配置したものである。
【０１０７】
なお、本実施の形態でも、発生した放電光は、第１の蛍光体１３５によって、少なくとも紫外、紫、青、緑、黄色のいずれかの光に波長変換される。そして、第１の蛍光体１３５が発光する波長変換光は、第２の蛍光体２３５によって、少なくとも青、緑、黄、赤色のいずれかの光に波長変換される。また、本実施の形態では、出力光はＰＤＰ１０Ａの背面板３０を備える側の面から出光する。
【０１０８】
なお、図７では、一例として、（１）第１の蛍光体１３５を含む蛍光体層３５が全て青色蛍光体層３５Ｂであり、（２）第２の蛍光体２３５を含む蛍光体層３５が緑色蛍光体層３５Ｇと赤色蛍光体層３５Ｒであり、（３）ＰＤＰ１０Ａが放つ光は、青色蛍光体層３５Ｂが発光する青色光５０１Ｂと、緑色蛍光体層３５Ｇが発光する緑色光５０１Ｇと、赤色蛍光体層３５Ｒが発光する赤色光５０１Ｒである場合を示した。しかし、本実施の形態はこれに限定されるものではない。
【０１０９】
先に説明したＰＤＰ構造と同様に、第１の蛍光体１３５および第２の蛍光体２３５は、表１に示した第１の蛍光体１３５の選択肢の中から任意に選ぶことができる。
【０１１０】
第１の蛍光体１３５を含む蛍光体層３５および第２の蛍光体２３５を含む蛍光体層３５について、いずれも、先にＰＤＰ構造で説明した通りであるのでここでは説明を省略する。
【０１１１】
なお、第２の蛍光体２３５を含む蛍光体層３５を配置する場所について、図７に示すように、背面板３０の隔壁３４と下地誘電体層３３とで囲われた放電セル３６内に限定されるものではない。
【０１１２】
第１の蛍光体１３５が発光する光が、放電空間を通過することなく、第２の蛍光体２３５を励起するように構成した構造になっておればよい。
【０１１３】
ＰＤＰ構造の場合と同様に、このようにしても、一般的なＰＤＰの製造工程を利用して、比較的容易に、１／１０残光時間が２．３ｍｓｅｃ未満の短残光性を持ち出力の大きな出力光、特に、Ｒ／Ｇ／Ｂ光を出光するＰＤＰを作製できる。
【０１１４】
なお、本実施の形態においても、実施の形態１と同様の理由で、第２の蛍光体２３５が放つ光よりも短波長の光を吸収する光学フィルター５００（５００Ｒ、５００Ｇ、５００Ｂ）などの、外光による第２の蛍光体２３５の励起を抑制する構造物を、第２の蛍光体２３５を含む少なくとも一つの蛍光体層３５からの光出射面上に備えることが好ましい。
【０１１５】
なお、図７において、蛍光体支持体３００は、蛍光体層３５を放電セル３６内に均一に形成しやすくするためのものであり、例えば、透明ガラス材である。
本実施の形態では、蛍光体支持体３００は備えていても備えていなくても構わない。蛍光体支持体３００は、例えば、ガラス材料を含むペーストをスクリーン印刷法で形成するなどして形成可能である。
【０１１６】
以上のように本実施の形態は、放電により発光する蛍光体層３５を備えたプラズマディスプレイパネルを有し、青色光５０１Ｂと緑色光５０１Ｇと赤色光５０１Ｒの各々の出力光を放つプラズマディスプレイ装置であって、緑色光５０１Ｇと赤色光５０１Ｒのうち少なくとも一方は、第１の蛍光体１３５の発光を第２の蛍光体２３５によって波長変換した波長変換光であり、かつ第１の蛍光体１３５は、２００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する複数の蛍光体の中から選択される蛍光体であり、第２の蛍光体２３５は、緑色光５０１Ｇの場合は５００ｎｍ以上５６０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する緑色蛍光体で、赤色光５０１Ｒの場合は６００ｎｍ以上７８０ｎｍ未満の波長領域に発光ピークを有する赤色蛍光体であることを特徴とするもので、既存の緑色蛍光体または赤色蛍光体を利用しても、放電光を高い光子変換効率で波長変換し、高出力で短残光性の緑色光５０１Ｇや赤色光５０１Ｒを放つプラズマディスプレイ装置を提供できるようになる。
【０１１７】
また、第１の蛍光体１３５および第２の蛍光体２３５は、パリティー許容遷移に基づく発光を示す発光中心イオンで付活された蛍光体であることにより、１／１０残光時間が１．０ｍｓｅｃ未満の超短残光性のプラズマディスプレイ装置を実現することが可能となる。
【産業上の利用可能性】
【０１１８】
以上説明したように、本発明によれば、短残光特性を有し、高輝度かつ高色域表示が可能なプラズマディスプレイ装置を実現でき、立体画像表示装置などに有用である。
【符号の説明】
【０１１９】
１０Ａ    ＰＤＰ
１０Ｂ    放電光発生部
２０    前面板
２１    前面ガラス基板
２２    走査電極
２３    維持電極
２４    表示電極対
２５    誘電体層
２６    保護層
３０    背面板
３１    背面ガラス基板
３２    アドレス電極
３３    下地誘電体層
３４    隔壁
３５    蛍光体層
３５Ｒ    赤色蛍光体層
３５Ｇ    緑色蛍光体層
３５Ｂ    青色蛍光体層
３６    放電セル
４０    駆動回路
４１    表示ドライバ回路
４２    表示スキャンドライバ回路
４３    アドレスドライバ回路
４４    コントローラ
１００    立体画像表示装置
１１０    同期信号送信部
１２０    映像視聴用眼鏡
１３０    同期信号受信部
１３５    第１の蛍光体
２３５    第２の蛍光体
３５０    波長変換部
５００    光学フィルター
５０１Ｂ    青色光
５０１Ｇ    緑色光
５０１Ｒ    赤色光
【図１】
2011216474.tif 000004
【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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