(57)【要約】【課題】極力ねじを使用せずに載置台を調理器本体に固定し、且つ載置台に持ち上がる力が加わっても載置台が調理器本体から外れ難い加熱調理器を提供する。【解決手段】加熱調理器１を、加熱手段を備えた調理器本体２と、この調理器本体２の上面を覆う載置台３とから構成する。載置台３の調理器本体２と接する部分に、調理器本体２方向へ延びる突部と、突部の下端部から水平方向へ延びる出張り部とからなる係合爪部３２，３３，３４を設ける。調理器本体２の係合爪部３２，３３，３４に対応する部分に、係合爪部３２，３３，３４の出張り部の水平方向に沿って延びる係合孔部３７，３８，３９を形成する。載置台３の係合爪部３２，３３，３４を調理器本体２の係合孔部３７，３８，３９に挿入して、載置台３を係合孔部３７，３８，３９に沿ってスライドさせて、係合爪部３２，３３，３４を係合孔部３７，３８，３９の周縁部の下面に係合させる。【選択図】図１
2011040415.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱手段を備えた調理器本体と、
この調理器本体にその上面を覆うように配置され、調理容器が載置される載置台とを備え、
前記載置台の前記調理器本体と接する部分に、前記調理器本体方向へ延びる突部と、前記突部から突部の方向と異なる方向へ延びる出張り部とからなる係合爪部が設けられ、
前記調理器本体の前記係合爪部に対応する部分に係合孔部が形成され、
前記載置台の前記係合爪部を前記調理器本体の前記係合孔部に挿入して、前記載置台を前記係合孔部に沿ってスライドさせることにより、前記係合爪部の前記出張り部を前記係合孔部の周縁部の下面に係合させる構成とし、
前記調理器本体は、グリル庫と、このグリル庫と連通する排気ダクトとを備え、
前記載置台は、下方に突出して前記排気ダクトの先端開口部に収納される排気口部を有していることを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記排気口部は、前記載置台のスライド後に前記排気ダクトの壁面に当接することを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理容器が載置される載置台を備えた加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、調理容器が載置される載置台を備え、この調理容器を誘導加熱により加熱する加熱調理器が普及しつつある。この載置台は、調理容器が載置されるトッププレートと、このトッププレートを囲うトッププレート枠から構成されており、一般に、前記加熱手段を備えた調理器本体に多数のねじで固定されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平７−６８６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
載置台を調理器本体に多数のねじで固定する構成では、組立て時、保守点検時のための分解時に、ねじの着脱に時間がかかり、組立て、分解の作業効率が悪い。
又、ねじで固定する構成では、長年の使用により、ねじがゆるんでしまうと、載置台が簡単に持ち上がるので、載置台が調理器本体から容易に外れてしまう。
【０００５】
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであり、その目的は載置台を調理器本体に固定し、且つ載置台に持ち上がる力が加わっても載置台が調理器本体から外れ難い加熱調理器を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明の加熱調理器は、加熱手段を備えた調理器本体と、この調理器本体にその上面を覆うように配置され、調理容器が載置される載置台とを備え、前記載置台の前記調理器本体と接する部分に、前記調理器本体方向へ延びる突部と、前記突部から突部の方向と異なる方向へ延びる出張り部とからなる係合爪部が設けられ、前記調理器本体の前記係合爪部に対応する部分に係合孔部が形成され、前記載置台の前記係合爪部を前記調理器本体の前記係合孔部に挿入して、前記載置台を前記係合孔部に沿ってスライドさせることにより、前記係合爪部の前記出張り部を前記係合孔部の周縁部の下面に係合させる構成とし、前記調理器本体は、グリル庫と、このグリル庫と連通する排気ダクトとを備え、前記載置台は、下方に突出して前記排気ダクトの先端開口部に収納される排気口部を有しているたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の加熱調理器によれば、載置台の調理器本体と接する部分に係合爪部が設けられ、調理器本体の係合爪部に対応する部分に係合孔部が形成されており、この載置台の係合爪部を調理器本体の係合孔部に挿入して係合させる構成としたので、載置台と調理器本体とをねじで固定する箇所を極力減らすことができる。
【０００８】
又、載置台の係合爪部を調理器本体の係合孔部に挿入して、載置台を係合孔部に沿ってスライドさせることにより、係合爪部を構成する出張り部が係合孔部の周縁部の下面に引っ掛かる構成であるので、載置台に持ち上がる力が加わっても、載置台を調理器本体から外れ難くすることができる。
さらに、グリル庫で生じた煙を、排気ダクトから排出させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の第１の実施形態を示す分解斜視図
【図２】グリル庫部分の断面図
【図３】排気ダクト周辺の部分断面図
【図４】（ａ）は載置台を下方から見た斜視図、（ｂ）は載置台の最前側に位置する係合爪部の拡大図、（ｃ）はそれ以外の係合爪部の拡大図
【図５】係合孔部周辺の斜視図
【図６】（ａ）は載置台をスライドさせる前の係合孔部周辺の断面図、（ｂ）は載置台をスライドさせた後の係合孔部周辺の断面図
【図７】（ａ）は載置台を調理器本体に取付ける前の状態を示す断面図、（ｂ）は載置台の係合爪部を調理器本体の係合孔部に挿入した段階の示す断面図、（ｃ）は載置台をスライドさせた後の段階の示す断面図
【図８】本発明の第２の実施形態を示す図５相当図
【図９】図６相当図
【図１０】本発明の第３の実施形態を示す図５相当図
【図１１】図６相当図
【図１２】本発明の第４の実施形態を示す図３相当図
【図１３】本発明の第５の実施形態を示す図３相当図
【図１４】本発明の第６の実施形態を示す加熱調理器の後部の拡大断面図
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の第１の実施形態を示す図１乃至図７を参照して説明する。尚、本実施形態は、据置タイプのクッキングヒータに適用したものである。
図１に加熱調理器１の分解斜視図を示す。この加熱調理器１の調理器本体２は、上面が開口した矩形箱状をなし、内部に後述する加熱手段等が設けられている。この調理器本体２の上面開口部には、これを覆うようにして矩形板状の載置台３が配置されている。
【００１１】
調理器本体２内の上部に配置されるコイル装着台４上には、加熱手段である左ＩＨ用の加熱コイル５及び右ＩＨ用の加熱コイル６が装着され、これら加熱コイル５，６に高周波電流が供給されることにより、載置台３に載置された調理容器（図示せず）が誘導加熱される。
【００１２】
調理器本体２のコイル装着台４の下部左側には、図１及び図２に示すように、前面が開放された箱状のグリル庫７が配置され、このグリル庫７内には、図２に示すように、調理物Ｔが載置される棚８が配置されている。又、グリル庫７内には、調理物Ｔを加熱する加熱手段、例えばシーズヒータ９が、棚８を挟んだ上下２箇所に配設されている。このグリル庫７の前面には、グリル庫７の開放部分を覆うとともに、グリル庫７内の棚８の出し入れを一体に行う引出し式の扉１０が設けられている。
【００１３】
調理器本体２の前面右側には、図１に示すように、加熱温度の条件設定等を操作するダイヤル１１ａ及び条件設定等を表示する表示部１１ｂ等を有する操作パネル１１が設けられている。この操作パネル１１の後方には、電源回路及び操作パネル１１の入力信号に基づいて加熱コイル５，６及びシーズヒータ９の加熱の制御を行う回路等を備えた制御機器１２が配設されている。この制御機器１２の後方には、制御機器１２等の冷却を行う冷却ファン１３が収納されている。冷却ファン１３は、例えば軸方向から空気を吸込んで径方向へ吐出するシロッコファンからなるものである。
【００１４】
調理器本体２内の前方上部には、加熱コイル５，６及びシーズヒータ９の加熱状態等を載置台３に表示するＬＥＤ等を備えた表示部１４が配設されている。
調理器本体２内の冷却ファン１３の後方に位置する部位には、冷却ファン１３に空気を供給するための吸気ダクト１５が設けられ、グリル庫７の後方に位置する部位には、図１乃至図３に示すように、グリル庫７内と連通し、グリル庫７内の煙を外部に排出する排気ダクト１６が設けられている。排気ダクト１６の出口に相当する先端開口部１７には、開口形状が前方に広がった延出部１８が形成されている。この延出部１８は、図３に示すように、先端開口部１７を構成する壁面のうちの前面側に位置する壁面であって、前面側に向かって延びる水平壁面１９と、この水平壁面１９の前面側の端部から上方に向かって延びる垂直壁面２０とから構成されている。
【００１５】
載置台３は、図１乃至図４に示すように、調理容器（図示せず）が載置される矩形板状をなす耐熱ガラス製のトッププレート２１と、このトッププレート２１を保持する支持部、例えばトッププレート２１の周縁部を囲う金属製のトッププレート枠２２とから構成されている。
【００１６】
図４（ａ）に示すように、トッププレート枠２２において、内部にはトッププレート２１を水平状態に支持する複数個のフック部２３が設けられている。又、トッププレート枠２２の後端部には、調理器本体２の吸気ダクト１５内に延びるダクト状の吸気口部２４と、排気ダクト１６内に延びるダクト状の排気口部２５が夫々形成されている。排気口部２５は、図３に示すように、排気ダクト１６の上方側に位置し開口面積が最も広い拡大部２６と、この拡大部２６から下方に突出し、排気ダクト１６の先端開口部１７に嵌合するように開口面積が最も小さく設定された狭小部２７と、拡大部２６と狭小部２７とを繋ぐ水平方向に延びる段部２８とから構成されている。
【００１７】
トッププレート枠２２の周縁部は、図４に示すように、内周側が開放した断面コ字状に折曲げられており、その断面コ字状のうちの下端の水平壁面３１が、調理器本体２に接する構成である。このトッププレート枠２２の左、右両側面の水平壁面３１，３１の内周側端部には、下方に突出する複数個の、例えば６個（３対）の係合爪部３２，３３，３４が一体に形成されている。１対の係合爪部３２はトッププレート枠２２の最前方に位置し、１対の係合爪部３４は最後方に位置し、１対の係合爪部３３は係合爪部３２，３４の中間に位置している。
【００１８】
ここで、係合爪部３２，３３，３４は、下方（調理器本体２方向）へ延びる突部３２ａ，３３ａ，３４ａと、この突部３２ａ，３３ａ，３４ａから突部方向（上下方向）とは異なる方向である水平方向、例えば調理器本体２の後方へ延びる出張り部３２ｂ，３３ｂ，３４ｂとから構成されている。このうちの係合爪部３２の突部３２ａが、他の係合爪部３３，３４の突部３３ａ，３４ａよりも長く形成されており、係合爪部３３，３４は同形状に形成さている。具体的には、図４及び図６に示すように、トッププレート枠２２の下面から突出する係合爪部３２の突出寸法Ｔ1が、トッププレート枠２２の下面から突出する係合爪部３３，３４の突出寸法Ｔ2よりも大に設定されている。又、係合爪部３２，３３，３４の前後方向と直交する側面の各中央部には、各係合爪部３２，３３，３４の外形よりも一回り小さい形態でトッププレート枠２２の内周側面が凹み、外周側面が外側（前後方向と直交する方向のうちの外側）へ突出した突出部３２ｃ，３３ｃ，３４ｃが形成されている。
【００１９】
一方、調理器本体２の左、右両側面には、図１及び図５に示すように、トッププレート枠２２の水平壁面３１が当接し、載置台３が載置される載置面３５，３５が形成されている。載置面３５，３５は、調理器本体２の左右の側面を夫々内側に折曲げられて、水平状態に形成されており、各載置面３５の内周側端部には、載置台３内に収納される突部３６が形成されている。更に、載置面３５の係合爪部３２，３３，３４に対応する部分には、係合爪部３２，３３，３４と嵌合し、且つ、係合する矩形状の係合孔部３７，３８，３９が形成されている。
【００２０】
係合孔部３７，３８，３９は、係合爪部３２，３３，３４の出張り部３２ｂ，３３ｂ，３４ｂの水平方向に沿って延び、且つ、出張り部３２ｂ，３３ｂ，３４ｂよりもやや長い矩形状の開口をなしている。この係合孔部３７，３８，３９の左右方向の幅寸法は、図６に示すように、係合爪部３２，３３，３４の突出部３２ｃ，３３ｃ，３４ｃが、例えば隙間なく挿入される寸法に設定されている。
【００２１】
トッププレート枠２２の後部のうちの吸気口部２４及び排気口部２５を除く部分の３箇所には、図１に示すように、ねじ４０が挿入される孔部４１が形成され、調理器本体２の前記孔部４１に対応する位置にも、ねじ４０が挿入されるねじ孔部４２が形成されている。
【００２２】
次に、載置台３を調理器本体２に取付ける手順について図３、図６及び図７を参照して説明する。
まず、図７（ａ）に示すように、載置台３の前方側を下げた状態で係合爪部３２を調理器本体２の係合孔部３７に挿入する。このときに、係合爪部３２の突出寸法Ｔ1が他の係合爪部３３，３４よりも突出寸法Ｔ2よりも大であるため（図４参照）、係合爪部３２のみが係合孔部３７に挿入され、係合爪部３３，３４は係合孔部３８，３９に挿入されない状態である。
【００２３】
次に、係合爪部３２の突部３２ａのうちの前面側（図７では左側）の辺３２ｄを、係合孔部３７の前面側の周縁部３７ａに当接させながら、この当接部分を支心にして載置台３の後方部分を下側へ回動させると、図７（ｂ）に示すように、係合爪部３３は調理器本体２の係合孔部３８に挿入され、係合爪部３３の前面側の片３３ｄが係合孔部３８の前面側の周縁部３８ａに当接し、突部３６が載置台３内に収納される。又、図示はしないが、係合爪部３４も係合孔部３９に挿入され、以って、載置台３が調理器本体２上に載置される。このとき、トッププレート枠２２の排気口部２５は、図３中の二点鎖線に示すように、調理器本体２の排気ダクト１６の先端開口部１７及び延出部１８に収納される。尚、係合爪部３２，３３，３４が、係合孔部３７，３８，３９に挿入された状態のときは、図６（ａ）及び図７（ｂ）に示すように、係合爪部３２，３３，３４が、係合孔部３７，３８，３９の調理器本体２の前方側（図６では左側）に位置している。
【００２４】
そして、載置台３を係合孔部３７，３８，３９に沿って調理器本体２の前方から後方へスライドさせると、図６（ｂ）及び図７（ｃ）に示すように、係合爪部３２，３３，３４が係合孔部３７，３８，３９の後方側の周縁部３７ｂ，３８ｂ，３９ｂに当接し、係合爪部３２，３３，３４の出張り部３２ｂ，３３ｂ，３４ｂの上面部３２ｅ，３３ｅ，３４ｅが、図６（ｂ）及び図７（ｃ）に示すように、係合孔部３７，３８，３９の周縁部３７ｂ，３８ｂ，３９ｂの下方に位置して、この周縁部３７ｂ，３８ｂ，３９ｂに引っ掛かった状態になる。即ち、係合孔部３７，３８，３９が形成されていない位置の載置面３５の裏側に係合爪部３２，３３，３４の一部（出張り部３２ｂ，３３ｂ，３４ｂ）が位置して、引っ掛かった状態になる。この状態においては、載置台３の外周端部と調理器本体２の外周端部は略面一状態（図７（ｃ）参照）となり、この状態で、載置台３の後部をねじ４０でねじ止めすることにより、載置台３の調理器本体２への取付けが完成する。又、載置台３のスライド後においては、トッププレート枠２２の排気口部２５の狭小部２７の後方側の壁面４３は、図３中の実線に示すように、調理器本体２の排気ダクト１６の先端開口部１７の後方側の壁面４４に当接し、排気口部２５と排気ダクト１６が嵌合して直線状に連結される。
【００２５】
尚、載置台３が調理器本体２の前方から後方へスライドされる構成であるため、本実施形態において、載置台３を前方から後方へスライドさせる方向がスライド方向に相当し、載置台３（調理器本体２）の左右方向がスライド方向と直交する方向に相当する。又、係合爪部３２，３３，３４のうちの係合爪部３２がスライド方向の最も上流側に位置していることとなる。
【００２６】
上記構成よれば、トッププレート枠２２の水平壁面３１に係合爪部３２，３３，３４を設け、調理器本体２の係合爪部３２，３３，３４に対応する載置面３５に係合孔部３７，３８，３９を形成し、係合爪部３２，３３，３４を係合孔部３７，３８，３９に挿入し載置台３をスライドさせて、載置台３を調理器本体２に係合させる構成としたので、載置台３が調理器本体２の上方向に外れることを規制することができる。具体的には、調理器本体２内には、図示しないが、加熱コイル５，６を上方に付勢させて載置台３の裏側にあてがうためのバネが設けられており、載置台３は、常に上方に向かう力を受けているが、上記構成にすることにより、載置台３が上方向に外れることを防止することができる。そのため、載置台３の取付け工程が非常に簡単にできる。その他、操作パネル１１等をバネ（図示せず）で上方に付勢させる場合も同様の効果を奏する。
【００２７】
載置台３と調理器本体２とをねじ４０で固定する箇所を、トッププレート枠２２の後部のみとすることができ、ねじ４０による固定箇所を極力減らすことができる。即ち、スライド方向の力が加わったときに、載置台３が動かないようにするためのねじさえあればよい。
【００２８】
又、載置台３の係合爪部３２，３３，３４を調理器本体２の係合孔部３７，３８，３９に挿入して、載置台３を係合孔部３７，３８，３９に沿ってスライドさせることにより、係合爪部３２，３３，３４を構成する出張り部３２ｂ，３３ｂ，３４ｂの上面部３２ｅ，３３ｅ，３４ｅが係合孔部３７，３８，３９の周縁部３７ｂ，３８ｂ，３９ｂの下面に引っ掛かる構成であるので、載置台３に持ち上がる力が加わっても、載置台３を調理器本体２から外れ難くすることができる。
【００２９】
係合爪部３２，３３，３４の側面に、スライド方向と直交する方向へ突出する突出部３２ｃ，３３ｃ，３４ｃを設けたので、係合孔部３７，３８，３９の左右方向の幅寸法と突出部３２ｃ，３３ｃ，３４ｃとの寸法差が小さくなり、載置台３が調理器本体２に取付けられたときに、載置台３の左右方向のガタツキを極力防止することができる。
【００３０】
載置台３のスライド方向に沿って係合爪部３２，３３，３４を設け、これらの係合爪部３２，３３，３４のうちのスライド方向の最も上流側に位置する係合爪部３２の突出寸法Ｔ1を、他の係合爪部３３，３４の突出寸法Ｔ2よりも大に設定したので、係合爪部３２が載置台３を調理器本体２に取付ける際の位置決めとして機能させることができ、以って、載置台３を容易に調理器本体２に取付けることができる。
【００３１】
載置台３に、調理器本体２の排気ダクト１６の先端開口部１７と嵌合する排気口部２５を設け、排気ダクト１６の先端開口部１７に、開口形状が前方に広がった延出部１８を設けたので、載置台３とともにスライドする排気口部２５の動きを延出部１８で許容することができる。即ち、載置台３のスライド前後において、排気口部２５が排気ダクト１６に収納され、且つ、載置台３のスライド後に、排気口部２５と排気ダクト１６とが直線状に連結される構成になるので、載置台３に係合爪部３２，３３，３４を設けたスライド機構によって載置台３を調理器本体２に取付ける本実施形態においても、グリル庫７で生じた煙を、排気ダクト１６及び排気口部２５に通させて外部に排出させることができる。
【００３２】
又、垂直壁面２０を備えることにより、排気ダクト１６から調理器本体２内部へ煙が移動する抵抗となる。これにより、先端開口部２７と排気ダクト１６との隙間から、煙が調理器本体２内部に侵入することを防ぐことができる。
【００３３】
次に、本発明の第２の実施形態を図８及び図９を参照して説明する。尚、上記第１の実施形態と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
第２の実施形態では、図９（ａ），（ｂ）に示すように、第１の実施形態の係合爪部３２，３３，３４の代わりに、突出部３２ｃ，３３ｃ，３４ｃが形成されていない係合爪部５１，５２，５３が使用される。
【００３４】
一方、調理器本体２の載置面３５には、第１の実施形態の係合孔部３７，３８，３９の代わりに、係合孔部５４，５５，５６が夫々形成されている。係合孔部５４，５５，５６は同形状をなしており、係合孔部５４，５５，５６は、スライド方向へ延びるスライド孔部５４ａ，５５ａ，５６ａと、このスライド孔部５４ａ，５５ａ，５６ａと連通し、且つ、スライド孔部５４ａ，５５ａ，５６ａと異なる方向、例えばスライド孔部５４ａ，５５ａ，５６ａと略直交する方向のうちの調理器本体２の外側（図８及び図９においては、調理器本体２の正面から見て右側）に延びるずれ防止孔部５４ｂ，５５ｂ，５６ｂとから構成されている。
【００３５】
スライド孔部５４ａ，５５ａ，５６ａは、第１の実施形態の係合孔部３７，３８，３９と同形状をなしており、係合爪部５１，５２，５３の出張り部５１ｂ，５２ｂ，５３ｂの水平方向に沿って延び、且つ、出張り部５１ｂ，５２ｂ，５３ｂよりもやや長い矩形状をなしている。又、このスライド孔部５４ａ，５５ａ，５６ａの左右方向の幅寸法は、図９（ａ）に示すように、係合爪部５１，５２，５３に突出部が形成されていない分だけ隙間がある。
【００３６】
ずれ防止孔部５４ｂ，５５ｂ，５６ｂのスライド方向の長さ寸法は、図９（ｂ）に示すように、係合爪部５１，５２，５３の突部５１ａ，５２ａ，５３ａのスライド方向に延びる長さ寸法と一致し、且つ、ずれ防止孔部５４ｂ，５５ｂ，５６ｂのスライド方向の下流側の周縁部が、スライド孔部５４ａ，５５ａ，５６ａのスライド方向の下流側の周縁部と一致している。又、ずれ防止孔部５４ｂ，５５ｂ，５６ｂの左右方向の幅寸法は、図９（ｂ）に示すように、係合爪部５１，５２，５３の左右方向の幅寸法（板厚）に一致している。
【００３７】
尚、図８及び図９では、調理器本体２の左右側面の載置面３５，３５のうちの一方のみ（調理器本体２の正面から見て右側のみ）を図示しているが、他方の載置面３５（調理器本体２の正面から見て左側）にも同形状の構成が施されている。この他方（調理器本体２の正面から見て左側）の係合孔部５４，５５，５６は、スライド孔部５４ａ，５５ａ，５６ａに対して、ずれ防止孔部５４ｂ，５５ｂ，５６ｂが、一方の係合孔部５４，５５，５６と同一の方向（調理器本体２の正面から見て右側）に形成されている。
【００３８】
次に、載置台３を調理器本体２に取付ける手順について図９を参照して説明する。
調理器本体２の係合爪部５１，５２，５３を調理器本体２の係合孔部５４，５５，５６を挿入させる。次に、載置台３をスライド孔部５４ａ，５５ａ，５６ａのスライド方向側へスライドさせる。このとき、係合爪部５１，５２，５３と、スライド孔部５４ａ，５５ａ，５６ａとの間に隙間が生じているので、スムーズに載置台３のスライドを行うことができる。
【００３９】
載置台３がスライド孔部５４ａ，５５ａ，５６ａのスライド方向に沿ってスライドされると、係合爪部５１，５２，５３がスライド孔部５４ａ，５５ａ，５６ａの周縁部に当接する。そして、その状態から載置台３（係合爪部５１，５２，５３）をずれ防止孔部５４ｂ，５５ｂ，５６ｂ側にスライドさせる。すると、係合爪部５１，５２，５３の突部５１ａ，５２ａ，５３ａがずれ防止孔部５４ｂ，５５ｂ，５６ｂに収納されて、係合爪部５１，５２，５３のスライド方向の移動が規制されるとともに、係合爪部５１，５２，５３の出張り部５１ｂ，５２ｂ，５３ｂの上面部５１ｃ，５２ｃ，５３ｃが、図９（ｂ）に示すように、係合孔部５４，５５，５６のずれ防止孔部５４ｂ，５５ｂ，５６ｂの周縁部５４ｃ，５５ｃ，５６ｃの下方に位置して、この周縁部５４ｃ，５５ｃ，５６ｃに引っ掛かった状態になる。
【００４０】
上記構成によれば、第１の実施形態と同様の効果を奏するとともに、係合爪部５１，５２，５３がずれ防止孔部５４ｂ，５５ｂ，５６ｂに収納されると、係合爪部５１，５２，５３のスライド方向の移動が規制され、これにより、載置台３が調理器本体２に取付けられたときに、載置台３のスライド方向のガタツキを防止することができる。
このように構成した場合に、係合爪部５１，５２，５３の水平方向の位置規制も可能となり、ねじによる固定は不要となる。
【００４１】
次に、本発明の第３の実施形態を図１０及び図１１を参照して説明する。尚、上記第２の実施形態と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
第３の実施形態では、図１１（ａ），（ｂ）に示すように、第２の実施形態の係合爪部５１，５２，５３が使用される。
一方、調理器本体２の載置面３５には、第２の実施形態の係合孔部５４，５５，５６の代わりに、係合孔部６１，６２，６３が夫々形成されている。係合孔部６１，６２，６３は、第２の実施形態の係合孔部５４，５５，５６を構成するスライド孔部５４ａ，５５ａ，５６ａ及びずれ防止孔部５４ｂ，５５ｂ，５６ｂと、更に、このずれ防止孔部５４ｂ，５５ｂ，５６ｂに連通し、且つ、ずれ防止孔部５４ｂ，５５ｂ，５６ｂと異なる方向、例えば略直交する方向のうちのスライド方向の上流側へ延びる第２のずれ防止孔部６１ａ，６２ａ，６３ａとを有した構成であり、係合孔部６１，６２，６３は同形状をなしている。第２のずれ防止孔部６１ａ，６２ａ，６３ａのスライド方向の長さ寸法が、スライド孔部５４ａ，５５ａ，５６ａのスライド方向の長さ寸法よりも小に設定され、第２のずれ防止孔部６１ａ，６２ａ，６３ａのスライド方向に直交する幅寸法が、係合爪部５１，５２，５３のスライド方向に直交する幅寸法と略同一に設定されている。
【００４２】
尚、図１０及び図１１は、調理器本体２の左右側面の載置面３５，３５のうちの一方のみ（調理器本体２の正面から見て右側のみ）を図示しているが、他方の載置面３５（調理器本体２の正面から見て左側）にも同形状の構成が施されている。この他方（調理器本体２の正面から見て左側）の係合孔部６１，６２，６３は、ずれ防止孔部５４ｂ，５５ｂ，５６ｂに対して、第２のずれ防止孔部６１ａ，６２ａ，６３ａが、左右対称ではなく、片方側の係合孔部６１，６２，６３と同一の方向（調理器本体２の正面から見て右側）に形成されている。
【００４３】
次に、載置台３を調理器本体２に取付ける手順について図１１を参照して説明する。
まず、載置台３を、第２の実施形態で説明したように、係合爪部５１，５２，５３の突部５１ａ，５２ａ，５３ａがずれ防止孔部５４ｂ，５５ｂ，５６ｂに収納する。
次に、図１１（ｂ）に示すように、載置台３を第２のずれ防止孔部６１ａ，６２ａ，６３ａに沿って、スライド方向の上流側にスライドさせる。すると、係合爪部５１，５２，５３の出張り部５１ｂ，５２ｂ，５３ｂの上面部５１ｃ，５２ｃ，５３ｃが、係合孔部５４，５５，５６の第２のずれ防止孔部６１ａ，６２ａ，６３ａの周縁部６１ｂ，６２ｂ，６３ｂの下方に位置して、この周縁部６１ｂ，６２ｂ，６３ｂに引っ掛かった状態になる。
【００４４】
上記構成によれば、第１の実施形態と同様の効果を奏するとともに、係合爪部５１，５２，５３が第２のずれ防止孔部６１ａ，６２ａ，６３ａに収納されると、係合爪部５１，５２，５３のスライド方向の移動がずれ防止孔部５４ｂ，５５ｂ，５６ｂに位置しているときよりも規制され、これにより、載置台３のスライド方向のガタツキを極力防止することができる。
【００４５】
又、第２のずれ防止孔部６１ａ，６２ａ，６３ａのスライド方向に直交する幅寸法が、係合爪部５１，５２，５３のスライド方向に直交する幅寸法と略同一に設定されているので、係合爪部５１，５２，５３が第２のずれ防止孔部６１ａ，６２ａ，６３ａに収納されると、載置台３のスライド方向に直交する方向のガタツキを極力防止することができる。即ち、第２のずれ防止孔部６１ａ，６２ａ，６３ａが係合爪部５１，５２，５３の直交方向への移動を規制することにより、ガタツキを防止することができる。
【００４６】
次に、本発明の第４の実施形態を図１２を参照して説明する。尚、上記第１の実施形態と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
第４の実施形態では、排気ダクトの先端開口部の形状が、上記第１の実施形態と異なる。即ち、図１２に示す排気ダクト７１の先端開口部７２の延出部７３は、先端開口部１７を構成する壁面のうちの前面側に位置する壁面であって、前面側に向かって延びる水平壁面１９と、この水平壁面１９の前面側の端部から上方に向かって延び、且つ、先端が、上方に突出し、載置台３の下面の排気口部２５の段部２８と接する湾曲状の湾曲部７４とから構成されている。
【００４７】
上記構成によれば、載置台３がスライドする前の状態（同図の二点破線参照）からスライドされると(同図の実線参照)、トッププレート枠２２の排気口部２５の壁面４３が、調理器本体２の排気ダクト７１の壁面４４に当接し、排気口部２５と排気ダクト１６が直線状に連結される。このとき、排気ダクト７１の先端開口部７２の前方側の壁面を構成する湾曲部７４が、載置台３の下面、即ち、排気口部２５の段部２８の下面に接しているので、第１の実施形態と同様の効果を奏するとともに、グリル庫７で生じた煙が延出部７３方向に向かっても、湾曲部７４が排気口部２５の段部２８に接している構成により、煙が排気ダクト７１から漏れ出て、調理器本体２内へ侵入してしまうことを防ぐことができる。
【００４８】
次に、本発明の第５の実施形態を図１３を参照して説明する。尚、上記第１の実施形態と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
第５の実施形態では、排気ダクト及び排気口部の形状が、上記第１の実施形態と異なる。即ち、図１３に示すように、載置台３に形成された排気口部８１を構成する壁面のうちのスライド方向の上流側の壁面８２の下端部は、内周に向かうに従って耐熱性の載置台３側に近づく傾斜面８２ａが形成され、この傾斜面８２ａを含む壁面８２の下部には、壁面８２の下部を覆う耐熱性の弾性部材、例えばゴムパッキン８３が設けられている。
【００４９】
一方、グリル庫７から延びる排気ダクト８４の先端開口部８５には、延出部１８は形成されておらず、排気ダクト８４の先端開口部８５のスライド方向の上流側の壁面８６が、載置台３のスライド方向の下流側の壁面４４よりも下方に位置する高さに設定されている。又、この壁面８６の上端部は、排気口部８１の壁面８２と嵌合するように、排気ダクト８４の内周に向かうに従って載置台３側に近づく傾斜面８６ａが形成され、スライドする排気口部８１の壁面８２が先端開口部８５に嵌合したときに、ゴムパッキン８３に当接する構成となり、この壁面８６の上端部が当接部８７となる。
【００５０】
そして、載置台３がスライドする前の状態（同図の二点破線参照）からスライドされると(同図の実線参照)、トッププレート枠２２の排気口部８１のうちのスライド方向の下流側の壁面４３が、調理器本体２の排気ダクト８４の壁面４４に当接する。このとき、トッププレート枠２２の排気口部８１の壁面８２が、ゴムパッキン８３を介して調理器本体２の排気ダクト１６の壁面８６の当接部８７に当接する。
【００５１】
上記構成によれば、第１の実施形態と同様の効果を奏するとともに、排気口部８１の壁面４３が排気ダクト８４の壁面８４に当接したときに、排気口部８１の壁面８２の下部と排気ダクト８４の壁面８６との当接部分にゴムパッキン８３が介在するので、この当接部分からの煙の漏れを防止することができる。
【００５２】
壁面８２ａの下端部に傾斜面８２ａを形成し、排気ダクト８４の壁面８６に、傾斜面８６と嵌合する傾斜面８６ａを形成したので、載置台３をスライドしたときの傾斜面８２ａ，８６ａ間の密閉性の向上を図ることができる。
【００５３】
尚、本発明は上記し且つ図面に示す実施形態に限定されず、次のような変形、拡張が可能である。
第１乃至第５の実施形態でのスライド方向は、前方から後方に向かう方向で説明したが、載置台のスライド方向を後方から前方へ、或いは、左右方向へスライドさせる構成にしても良い。この載置台のスライド方向を後方から前方で行う場合には、第１乃至第５の実施形態で説明した形状を前後反対の構成にする必要がある。又、載置台を左右方向へスライドさせる構成では、調理器本体の側面のうちの前後の側面に載置面を形成する必要がある。
【００５４】
又、係合爪部は、突部の下端から水平方向に延びる出張り部との形状により説明したが、載置台から垂直方向でなくても、調理器本体方向に突出する部材があり、その部材から調理器本体と異なる方向に出っ張る部材が設けられていて、この出張り部の少なくとも一部がスライド後に係合孔部の周縁部の下面に位置する形状にしても良い。
【００５５】
第１乃至第５の実施形態において、ねじを設けない構成にしても良い。例えば、第１の実施形態において、載置台を前後にスライドしたときに、調理器本体後部でスライド方向に移動することを規制する係止具を設けても良い。具体的には、図１４に示す第６の実施形態のように、載置台３（トッププレート枠２２）に弾性を有するＬ字状の係止具９１を設け、この係止具９１がスライド時に調理器本体２の後壁２ａの開口部９２に引っ掛かる構成にしても良い。この構成によれば、載置台３がスライドの上流方向に移動することを規制することができ、ねじを全く使用しないで載置台３を調理器本体２に装着することが可能になる。
【００５６】
第１乃至第５の実施形態の係合爪部は、トッププレートに直接設けても良い。
第１、第４及び第５の実施形態の排気ダクト及び排気口部の構成を、冷却ファンの吸気口部分にも適用できる。
第２の実施形態の係合孔部を構成するスライド孔部とずれ防止孔部とを、滑らかな曲線で繋げても良く、第３の実施形態の係合孔部を構成するスライド孔部とずれ防止孔部と第２のずれ防止孔部とを、滑らかな曲線で繋げても良い。
【００５７】
第４の実施形態において、係合孔部の第２のずれ防止孔部を、ずれ防止孔部と略直交し、スライド方向の下流側へ延びる形状にしても良い。
第５の実施形態において、載置台に形成された排気口部を構成する壁面のうちのスライド方向の下流側の壁面の下端部に弾性部材、例えばゴムパッキンを設けても良い。又、第１及び４の実施形態において、載置台に接する先端開口部に弾性部材を設けても良い。即ち、載置台の排気口部或いは排気ダクトのいずれか一方或いは双方のスライド方向の上流側に位置する部位に弾性部材を設けても良い。
【００５８】
第１乃至第５の本実施形態の係合爪部及び係合孔部は、一例にすぎず、適宜形状や大きさを変更しても良い。又、係合爪部に設けた突出部は、膨出した形状で説明したが、中実にしても良い。
本発明は、ビルトインタイプのクッキングヒータに適用できる。この場合には、トッププレート枠以外の支持部に係合爪部を設けても良い。
【符号の説明】
【００５９】
図面中、１は加熱調理器、２は調理器本体、３は載置台、５及び６は加熱コイル（加熱手段）、７はグリル庫、９はシーズヒータ（加熱手段）、１６，７１及び８４は排気ダクト、１７，７２及び８５は先端開口部、１８及び７３は延出部、２１はトッププレート、２２はトッププレート枠（支持部）、２５，７２及び８１は排気口部、３２，３３，３４，５１，５２及び５３は係合爪部、３２ａ，３３ａ，３４ａ，５１ａ，５２ａ及び５３ａは突部、３２ｂ，３３ｂ，３４ｂ，５１ｂ，５２ｂ及び５３ｂは出張り部、３２ｃ，３３ｃ，３４ｃは突出部、３７，３８，３９，５４，５５，５６，６１，６２及び６３は係合孔部、３７ｂ，３８ｂ，３９ｂ，５４ｃ，５５ｃ，５６ｃ，６１ｃ，６２ｃ及び６３ｃは周縁部、５４ａ，５５ａ，５６ａはスライド孔部、５４ｂ，５５ｂ，５６ｂはずれ防止孔部、６１ａ，６２ａ，６３ａは第２のずれ防止孔部、７４は湾曲部、８３はゴムパッキン（弾性部材）、８７は当接部を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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