(57)【要約】【課題】水蒸気が素早く発生し、かつ水蒸気の発生が長時間にわたって持続する水蒸気発生具を提供すること。【解決手段】本発明の水蒸気発生具１０は、被酸化性金属の酸化反応によって生じる熱を利用した水蒸気発生体２０１，２０２を少なくとも２個有する。２個の水蒸気発生体２０１，２０２は、その水蒸気の発生特性が互いに相違している。水蒸気発生体２０１，２０２においては、被酸化性金属の量に対する電解液の量が互いに相違しているか、又は該水蒸気発生体における収容体２２の通気度が互いに相違していることで、水蒸気の発生特性が互いに相違していることが好ましい。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被酸化性金属の酸化反応によって生じる熱を利用した水蒸気発生体を少なくとも２個有し、それらの水蒸気発生体のうちの一の水蒸気発生体と、他の一の水蒸気発生体との水蒸気発生特性が相違している水蒸気発生具。
【請求項２】
水蒸気発生特性が相違している前記一の水蒸気発生体と他の一の水蒸気発生体とは、被酸化性金属の量に対する電解液の量が相違している請求項１記載の水蒸気発生具。
【請求項３】
各水蒸気発生体は、通気性を有する収容体内に被酸化性金属を含む水蒸気発生部が収容されており、
水蒸気発生特性が相違している前記一の水蒸気発生体と他の一の水蒸気発生体とは、前記収容体の通気度が相違している請求項１又は２記載の水蒸気発生具。
【請求項４】
第１パネル及び第２パネルを備え、
両パネルは、両パネルが重ね合わされた状態で、該パネルの周縁部のうちの一部を残し、互いに結合することにより袋状をなしており、
両パネルの結合されていない周縁部を拡開することで、開口部を有する略カップ状の形状をなすように構成されており、
第１パネル及び第２パネルはそれぞれ、前記水蒸気発生体を少なくとも１個備え、
第１パネルに備えられている水蒸気発生体のうちの一の水蒸気発生体と、第２パネルに備えられている水蒸気発生体のうちの一の水蒸気発生体とは、水蒸気発生特性が相違している請求項１ないし３のいずれかに記載の水蒸気発生具。
【請求項５】
前記第１パネル及び第２パネルは、各パネルが、水蒸気発生の立ち上がり時間の早い第１の水蒸気発生体と、水蒸気発生の持続時間の長い第２の水蒸気発生体とを備え、
各パネルにおいて、第２の水蒸気発生体が第１の水蒸気発生体よりも前記開口部に近い側に位置している請求項４記載の水蒸気発生具。
【請求項６】
前記第１パネル及び第２パネルの結合されていない周縁部を拡開して形成される開口部は、使用者の口及び鼻を覆う大きさであって、
前記第１パネル及び第２パネルは、各パネルが、水蒸気発生の立ち上がり時間の早い第１の水蒸気発生体と、水蒸気発生の持続時間の長い第２の水蒸気発生体とを備え、
水蒸気発生具を使用者の口及び鼻を覆うように使用者の顔に当接させた使用状態での水蒸気発生具において使用者の眉間近傍に当接された側を水蒸気発生具の上側とし、水蒸気発生具において使用者の口の下に当接された側を水蒸気発生具の下側としたときに、各パネルにおいて、第１の水蒸気発生体が相対的に水蒸気発生具の下側に位置し、かつ第２の水蒸気発生体が相対的に水蒸気発生具の上側に位置するように、各水蒸気発生体が各パネルに配置されている請求項４記載の水蒸気発生具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ヒトの皮膚に水蒸気を付与するために用いられる水蒸気発生具に関する。
【背景技術】
【０００２】
本出願人は先に、簡易かつ手軽に用いることができるとともに、発熱によって生じる適度な量及び温度の水蒸気を効果的に顔の肌等の身体の一部に供給することのできる水蒸気発生具を提案した（特許文献１参照）。この水蒸気発生具は、シート材料を用いて身体の一部を覆う開口面を備える中空の保形立体形状となるように形成されたマスク本体と、シート材料によりマスク本体と一体に形成されたフラップ状保持片と、このフラップ状保持片によってマスク本体の表面に沿って取り付けられた、酸化反応により発熱して水蒸気を発散する面状発熱体とからなる。この水蒸気発生具においては、酸化反応による発熱を利用して発生した水蒸気を、マスク本体の内側に滞留させつつ、例えば開口面を顔の肌に対向させて、又は開口面で顔の肌を覆って使用される。
【０００３】
上述の技術とは別に、特許文献２には、鼻と口及び両頬を覆う本体部と、前記本体部の左右両側から側方へ延出した一対の耳掛け部とを有するマスクが記載されている。このマスクにおける本体部には、本体部を形成する本体シートよりも剛性の高い補強体が設けられている。この補強体は、本体部を左右に二分する縦中心線から左右両側に離れた位置で、かつ本体部の上縁に接近した位置又は上縁に接する位置に部分的に設けられている。この補強体は、酸素が与えられたときに発熱する発熱体を有している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−０７３８２８号公報
【特許文献２】特開２００６−１０２１４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、これらマスク等の加温具は、水蒸気発生の立ち上がりと水蒸気持続性との両立に関して、依然検討の余地があった。
したがって、本発明の課題は、水蒸気発生の立ち上がりと水蒸気発生の持続性とを両立した水蒸気発生具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、被酸化性金属の酸化反応によって生じる熱を利用した水蒸気発生体を少なくとも２個有し、それらの水蒸気発生体のうちの一の水蒸気発生体と、他の一の水蒸気発生体との水蒸気発生特性が相違している水蒸気発生具を提供するものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、酸素との接触によって水蒸気が素早く発生し、かつ水蒸気の発生が長時間にわたって持続する水蒸気発生具が提供される。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、本発明の第１実施形態の水蒸気発生具が、立体形状になる前の状態を示す平面図である。
【図２】図２は、図１に示す水蒸気発生具における各パネルの結合部を開いて展開した状態を示す展開図である。
【図３】図３は、図１に示す水蒸気発生具を立体形状にして使用する状態を示す図である。
【図４】図４は、図１に示す水蒸気発生具における各パネルの構造を示す断面図である。
【図５】図５は、図１に示す水蒸気発生具における水蒸気発生体を示す一部破断斜視図である。
【図６】図６は、本発明の第２実施形態の水蒸気発生具が、立体形状になる前の状態を示す平面図（図１相当図）である。
【図７】図７は、本発明の第３実施形態の水蒸気発生具が、立体形状になる前の状態を示す平面図（図１相当図）である。
【図８】図８（ａ）は、本発明の第４実施形態の水蒸気発生具を立体形状にして使用する状態を示す斜視図であり、図８（ｂ）は、図８（ａ）に示す水蒸気発生具をその開口部側からみた図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下本発明を、その好ましい実施形態に基づき図面を参照しながら説明する。図１には、本発明の水蒸気発生具の第１の実施形態が示されている。同図に示す水蒸気発生具１０は、平板状の第１パネル１０１と、同じく平板状の第２パネル１０２を備えている。両者はほぼ同形になっているが、一部異なる形状の部分も有している。各パネル１０１，１０２は、互いに平行な直線状の第１側縁１０Ａ、及び第２側縁１０Ｂを有している。第２側縁１０Ｂは、その下端に曲線状の部分も有している。また、各パネル１０１，１０２は、第１側縁１０Ａと第２側縁１０Ｂとを連結する上縁１０Ｃ及び下縁１０Ｄを有している。各パネル１０１，１０２は、両パネル１０１，１０２が重ね合わされた状態で、パネル１０１，１０２の周縁部のうちの一部を残し、他の周縁部どうしが互いに結合することにより袋状をなしている。具体的には、第２側縁１０Ｂを残し、他の周縁部である第１側縁１０Ａ、上縁１０Ｃ及び下縁１０Ｄが結合し、袋状をなしている。
【００１０】
図２には、図１に示す水蒸気発生具１０の製造前の展開図が示されている。製造前の状態の水蒸気発生具は、第１パネル１０１及び第２パネル１０２が一体になっている展開体１０’を構成している。各パネル１０１，１０２は、第１側縁１０Ａの位置において連接している。そして、第１側縁１０Ａに沿って展開体１０’を二つ折りし、二つ折りした状態下に、各パネル１０１，１０２の上縁１０Ｃ及び下縁１０Ｄが、所定の結合手段によって結合される。これによって、図１に示す形状の水蒸気発生具１０が得られる。結合手段に特に制限はなく、パネル１０１，１０２を構成する材料に応じて適切な結合手段を採用することができる。例えば熱融着、接着剤による接着、超音波溶着等を用いることができる。
【００１１】
第１パネル１０１は、第１水蒸気発生体２０１を備えている。また第２パネル１０２は、第２水蒸気発生体２０２を備えている。各水蒸気発生体２０１，２０２は同形のものであり、図２に示す展開体１０’において、各水蒸気発生体２０１，２０２は、第１側縁１０Ａを挟んで対称な位置に配置されている。
【００１２】
水蒸気発生具１０は、その使用前の状態においては、図１に示すように平板状すなわち、平積みすることができる平らな形状をしている。一方、使用時においては、図３に示すように、第１パネル１０１及び第２パネル１０２の結合されていない周縁部である第２側縁１０Ｂを拡開することで、開口部を有する略カップ状の立体形状をなすように構成されている。水蒸気発生具１０が、平板状から立体形状への変形する詳細については後述する。
【００１３】
図４には、図２に示す展開体１０’におけるIV−IV線断面図が示されている。展開体１０’は、水蒸気発生具１０が、カップ状の立体形状に変形したときに、該水蒸気発生具１０の内面を構成する第１シート１１と、該水蒸気発生具１０の外面を構成する第２シート１２とを有している。第１シート１１と、第２シート１２とは、それらの周縁部の全域で結合されている。更に、第１シート１１と、第２シート１２とは、上述した第１側縁１０Ａに相当する位置においても連接されている。そして、周縁部よりも内側の領域（ただし、第１側縁１０Ａに相当する位置は除く）においては、両シート１１，１２は非結合状態になっている。
【００１４】
第１シート１１及び第２シート１２は、それらのうちの少なくとも一方のシートが通気性を有していることが好ましい。通気性を有するシートとして用いられるものとしては、例えば不織布等の各種繊維シートや、微多孔性のフィルムなどを用いることができる。不織布の具体例としては、エアスルー不織布やスパンボンド不織布などが挙げられる。第１シート１１及び／又は第２シート１２が通気性を有する場合、その通気性の程度は、後述する水蒸気発生体２０１，２０２を構成する第１の面２３及び第２の面２４の通気性の程度よりも大きくする。
【００１５】
第１シート１１と第２シート１２とが上述の態様で結合されることによって、両シート間には非結合部が存在する。該非結合部は空間になっており、該空間に平板状の水蒸気発生体２０１，２０２が配置されている。本実施形態においては、先に述べたとおり、第１パネル１０１に第１水蒸気発生体２０１が配置されており、第２パネル１０２に第２水蒸気発生体２０２が配置されている。前記の空間内での位置ずれを防止する目的で、各水蒸気発生体２０１，２０２は、その上面及び／又は下面が、それに対向する第１シート１１及び／又は第２シート１２と部分的に結合してもよい。例えば、後述する水蒸気発生体２０１，２０２の収容体２２における使用者の肌から遠い側に位置する第２の面２４と第２シート１２とを接着剤等で接着することができる。水蒸気発生体２０１，２０２は、被酸化性金属及び水を含有しており、該被酸化性金属の酸化反応によって生じた熱を利用して水蒸気を発生させるものである。
【００１６】
本発明の水蒸気発生具１０は、これが酸素と接触してから水蒸気が発生するまでの時間が短く、かつ水蒸気の発生が長時間持続することを特徴の一つとしている。このような水蒸気の発生特性を発現させることを目的として、水蒸気発生具１０においては、２個の水蒸気発生体２０１，２０２として、水蒸気の発生特性が互いに相違しているものを用いている。具体的には、２個の水蒸気発生体２０１，２０２のうち、一方の水蒸気発生体として、水蒸気発生の立ち上がり時間の早いものを用い、他方の水蒸気発生体として、水蒸気発生の持続時間の長いものを用いている。すなわち、本発明においては、立ち上がり時間の早い水蒸気発生体と持続時間の長い水蒸気発生体とを併用することで、立ち上がり時間が早く、かつ持続時間の長い水蒸気発生具１０となしている。
【００１７】
本明細書において、水蒸気発生の立ち上がり時間とは、水蒸気発生体を温度２０℃、相対湿度６０％環境の空気下に静置した場合に０．０５ｇ／ｍｉｎ以上の水蒸気放出量になるまでの時間のことである。水蒸気発生の持続時間とは、水蒸気発生体を温度２０℃、相対湿度６０％環境の空気下に静置した場合に０．０５ｇ／ｍｉｎ以上の水蒸気放出量が持続する時間のことである。ここで、水蒸気放出量とは、温度２０℃，湿度６０％環境の空気下に静置した場合に放出した水蒸気により減少する水蒸気発生体の質量変化を測定することにより求めることができる。水蒸気発生体２０１，２０２の水蒸気発生特性をコントロールするための手段については後述する。
【００１８】
水蒸気発生体２０１，２０２においては、その一方における水蒸気発生の立ち上がり時間が０．４〜３分、特に０．６〜２分であることが好ましい。この場合、他方における水蒸気発生の立ち上がり時間は、一方における水蒸気発生の立ち上がり時間よりも遅く、且つ、０．８〜７分、特に１〜１２分であることが好ましい。
【００１９】
水蒸気発生の持続時間に関しては、他方の水蒸気発生体は、水蒸気発生の持続時間が２．５〜２０分、特に３〜１５分であることが好ましい。この場合、一方における水蒸気発生の持続時間は、他方における水蒸気発生の持続時間よりも短く、且つ、１〜１０分、特に２〜８分であることが好ましい。
【００２０】
図５には、水蒸気発生体２０１を一部切り欠いた状態の斜視図が示されている。なお、図示していないが、もう一方の水蒸気発生体２０２も同様の構造になっている。水蒸気発生体２０１は、水蒸気発生部２１及び該水蒸気発生部２１を収容する収容体２２を備えている。収容体２２は扁平なものであり、水蒸気発生体２０１の輪郭をなしている。収容体２２は、複数のシート材が貼り合わされることで、水蒸気発生部２１が収容される密閉空間が形成されたものである。扁平な形状を有する収容体２２は、着用者の肌に近い側に位置する第１の面２３、及びそれと反対側であり、使用者の肌から遠い側に位置する第２の面２４を有している。第１の面２３は、第１シート１１と対向している。一方、第２の面２４は、第２シート１２と対向している。
【００２１】
水蒸気発生部２１は被酸化性金属が酸素と接触することによる酸化反応で生じた熱を利用して、所定温度に加熱された水蒸気を発生する部位であり、水蒸気発生部２１は被酸化性金属、反応促進剤、電解質及び水を含んでいる。被酸化性金属としては例えば、鉄、アルミニウム、亜鉛、マンガン、マグネシウム、カルシウム等の粉末や繊維が挙げられる。これらの中でも取り扱い性、安全性、製造コストの点から鉄粉が好ましく用いられる。被酸化性金属が粉末である場合その粒径は０．１〜３００μｍであることが好ましい。反応促進剤としては、水分保持剤として作用する他に、被酸化性金属への酸素保持／供給剤としての機能も有しているものを用いることが好ましい。例えば活性炭（椰子殻炭、木炭粉、暦青炭、泥炭、亜炭）、カーボンブラック、アセチレンブラック、黒鉛、ゼオライト、パーライト、バーミキュライト、シリカ等が挙げられる。これらの中でも保水能、酸素供給能、触媒能を有する点から活性炭が好ましく用いられる。被酸化性金属と効果的に接触し得る点から、反応促進剤の粒径は０．１〜５００μｍであることが好ましい。電解質としては、水に溶解して電解液となるものであり、特に、被酸化性金属の酸化反応を更に促進するものであることが好ましく、例えば、塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化カルシウム、塩化マグネシウム等が挙げられる。これらの中でも取り扱い性、安全性、製造コスト等の点から塩化ナトリウムが特に好ましい。
【００２２】
水蒸気発生部２１は、例えば発熱シート又は発熱粉体からなる。水蒸気発生部２１が発熱シートからなる場合には、該発熱シートは、被酸化性金属、反応促進剤、繊維状物、電解質及び水を含む、含水状態の繊維シートであることが好ましい。すなわち、該発熱シートは、被酸化性金属、反応促進剤及び繊維状物を含有する成形シートに、電解質水溶液を含有させて構成されていることが好ましい。ここで、繊維状物としては、コットン、カボック、木材パルプ、非木材パルプ等の天然繊維、又は例えばレーヨン、ビスコースレーヨン、キュプラ等の半合成繊維やポリアミド、アクリル、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリウレタン等の合成高分子繊維等を用いることができる。発熱シートとしては、湿式抄造により得られたシート状物や、発熱粉体を紙等で挟持してなる積層体等が挙げられる。これら繊維状物は、その平均繊維長が０．１〜５０ｍｍであることが、発熱シートの強度確保及び繊維状物の水分散性の点から好ましい。そのような発熱シートは、例えば本出願人の先の出願に係る特開２００３−１０２７６１号公報に記載の湿式抄造法や、ダイコーターを用いたエクストルージョン法を用いて製造することができる。
【００２３】
一方、水蒸気発生部２１が発熱粉体からなる場合には、該発熱粉体は被酸化性金属、反応促進剤、保水剤、電解質及び水を含んで構成されていることが好ましい。発熱シート及び発熱粉体のうち、どのような姿勢においても水蒸気を均一に適用し得る点から、発熱シートを用いることが好ましい。また、発熱シートは、発熱粉体に比較して、発熱の温度分布を均一化することが容易であり、また、被酸化性金属の担持能力が優れている点からも有利である。
【００２４】
水蒸気発生部２１は、賦香されていてもよい。これによって使用者は、水蒸気の発生とともに芳香を感じるようになり、水蒸気発生具１０を用いたことによるリラックス感を一層感じるようになる。賦香のために用いられる材料としては、例えば、鎖状モノテルペンアルコール類、セスキテルペンアルコール類、モノテルペンアルコール若しくは脂環式アルコールの酢酸エステル類、ジヒドロジャスモン酸メチル、ヨノン、又はダマスコンなどが挙げられるが、これらに制限されない。
【００２５】
水蒸気発生体２０１を構成する収容体２２における第１の面２３は空気及び水蒸気の透過が可能なように通気性を有している。一方、第２の面２４は、空気及び水蒸気の透過の程度が第１の面２３よりも低くなっている。すなわち第２の面２４は第１の面２３よりも難通気性であるか、又は非通気性である。なお、第２の面２４が難通気性であるか、それとも非通気性であるかは、水蒸気発生具１０の具体的な用途に応じて適宜選択される。
【００２６】
水蒸気発生体２０１における第１の面２３及び第２の面２４はいずれもシート材から構成されている。そして水蒸気発生体２０１の収容体２２はその周縁に、第１の面２３及び第２の面２４をそれぞれ構成するシート材の周縁部を互いに結合して形成された閉じた形状の周縁結合部２５を有している。周縁結合部２５は連続に形成されている。収容体２２は、周縁結合部２５よりも内側の部分において第１の面２３と第２の面２４とが非結合状態になっている。それによって収容体２２には、水蒸気発生部２１を収容する単一の密閉空間が形成されている。水蒸気発生部２１は収容体２２に形成されている空間のほぼ全域を占めるように収容されている。
【００２７】
水蒸気発生体２０１においては、第１の面２３及び第２の面２４の通気度を適切に調整することで、第１の面２３を通じて水蒸気が優先的に放出されるように構成されている。具体的には、第２の面の通気度は、第１の面の通気度よりも大きい。ここで、通気度はＪＩＳ  Ｐ８１１７によって測定される値であり、一定の圧力のもとで１００ｍｌの空気が６．４５ｃｍ2の面積を通過する時間で定義される。したがって、通気度が大きいことは空気の通過に時間がかかること、すなわち通気性が低いことを意味している。本実施形態において、第１の面２３及び第２の面２４の通気性を比較すると、第１面２３の方が、第２の面２４よりも高くなっている。すなわち、先に述べたとおり、第２の面２４は非通気性であるか、又は難通気性（即ち、通気性を有するものの、第１の面２３よりも低い通気性を有している）である。
【００２８】
収容体２２は、通気面である第１の面２３と、それに対向する非通気面である第２の面２４とを有する扁平な形態をしており、通気面である第１の面２３を通じて所定温度に加熱された水蒸気が発生するようになされている。あるいは、収容体２２は、通気面である第１の面２３と、それに対向する難通気面である第２の面２４とを有する扁平な形態をしており、通気面である第１の面２３を通じて蒸気温熱が発生するようになされている。
【００２９】
第２の面２４が難通気性である場合、第１の面２３と第２の面２４の通気度をバランスさせることで、空気は第２の面２４を通じて優先的に収容体２２内に流入するとともに、水蒸気は第１の面２３を通じて優先的に放出される。このように、該第２の面２４を通じての空気の流入を確保しつつ、該面２４を通じての水蒸気の放出を抑制させる観点から、第２の面２４の通気度を、第１の面２３の通気度の１．５倍以上、特に２倍以上とすることが好ましい。一方、第２の面２４が非通気性である場合、収容体２２内への空気の流入、及び水蒸気の発生は、専ら第１の面２３を通じて行われる。
【００３０】
第１の面２３の通気度は、０．０１〜５０００秒／（１００ｍｌ）、好ましくは、０．０１〜２５００秒／（１００ｍｌ）、特に０．０１〜１０００秒／（１００ｍｌ）とすることが好ましい。一方、第２の面２４に関しては、これが難通気性である場合、該面２４の通気度を７５００秒／（１００ｍｌ）以上、特に１００００秒／（１００ｍｌ）以上とすることが好ましい。
【００３１】
水蒸気発生体２０１における第１の面２３及び第２の面２４はいずれもシート材から構成されている。通気度を支配しかつ粉体の漏れ出しを防止するシート材としては、メルトブローン不織布や透湿性フィルムが好適に用いられる。透湿性フィルムは、熱可塑性樹脂及び該樹脂と相溶性のない有機又は無機のフィラーの溶融混練物をフィルム状に成形し、一軸又は二軸延伸して得られたものであり、微細な多孔質構造になっている。種々の通気度及び透湿度を有するシート材を組み合わせて積層シートを構成することで、第１の面２３及び第２の面２４の通気度を所望の値に設定する自由度が増す。
【００３２】
上述の構成を有する２つの水蒸気発生体２０１，２０２の一方において、水蒸気発生の立ち上がり時間や水蒸気発生の持続時間をコントロールするためには、例えば（イ）被酸化性金属の量に対する電解液の量をコントロールしたり、（ロ）収容体２２の通気度をコントロールしたりすればよい。
【００３３】
前記の（イ）に関しては、被酸化性金属の量に対する電解液の量を増やすことで、水蒸気発生の持続時間を長くすることができる。この場合には、水蒸気発生の立ち上がり時間は遅くなる傾向にある。逆に、被酸化性金属の量に対する電解液の量を減らすことで、水蒸気発生の立ち上がりを早くすることができる。この場合には、水蒸気発生の持続時間は短くなる傾向にある。したがって、２つの水蒸気発生体２０１，２０２において、被酸化性金属の量に対する電解液の量を互いに相違させることで、水蒸気発生具１０全体としての水蒸気発生の立ち上がり時間を短くすることができ、かつ水蒸気発生の持続時間を長くすることができる。すなわち、水蒸気発生特性が相違している一の水蒸気発生体の、被酸化性金属の質量に対する電解液の質量の比率（電解液含有量／被酸化性金属含有量）は０．３〜０．７５が好ましく、特に０．３５〜０．５５であるとより好ましい。また、他の一の水蒸気発生体の、被酸化性金属の質量に対する電解液の質量の比率（電解液含有量／被酸化性金属含有量）は、一の水蒸気発生体の比率よりも大きく且つ０．３５〜０．８５が好ましく、特に０．４〜０．７５であるとより好ましい。
【００３４】
前記の（ロ）に関しては、収容体２２の通気度の値を大きくすることで、水蒸気発生の持続時間を長くすることができる。この場合には、水蒸気発生の立ち上がり時間は遅くなる傾向にある。逆に、収容体２２の通気度の値を小さくすることで、水蒸気発生の立ち上がりを早くすることができる。この場合には、水蒸気発生の持続時間は短くなる傾向にある。したがって、２つの水蒸気発生体２０１，２０２において、収容体２２の通気度の値を互いに相違させることで、水蒸気発生具１０全体としての水蒸気発生の立ち上がり時間を短くすることができ、かつ水蒸気発生の持続時間を長くすることができる。すなわち、水蒸気発生特性が相違している一の水蒸気発生体の第１の面２３の通気度は０．０１〜５０００秒／（１００ｍｌ）が好ましく、特に０．０１〜２５００秒／（１００ｍｌ）であるとより好ましく、第２の面２４の通気度は７５００秒／（１００ｍｌ）以上が好ましく、特に１００００秒／（１００ｍｌ）以上であるとより好ましい。また、他の一の水蒸気発生体の第１の面２３の通気度は、一の水蒸気発生体の通気度よりも大きく且つ１〜５０００秒／（１００ｍｌ）が好ましく、特に５００〜５０００秒／（１００ｍｌ）であるとより好ましく、第２の面２４の通気度も一の水蒸気発生体の通気度よりも大きく且つ７５００秒／（１００ｍｌ）以上が好ましく、特に７５００〜９００００秒／（１００ｍｌ）であるとより好ましい。
【００３５】
前記の（イ）と（ロ）を組み合わせることで、水蒸気発生具１０全体としての水蒸気発生の立ち上がり時間及び水蒸気発生の持続時間を、一層精密にコントロールすることができる。また、（イ）及び／又は（ロ）の手段と、水蒸気発生体の使用個数等を組み合わせて採用することでも、水蒸気発生具１０全体としての水蒸気発生の立ち上がり時間及び水蒸気発生の持続時間を、一層精密にコントロールすることができる。
【００３６】
次に、水蒸気発生具１０が平板状から立体形状へ変形する機構について説明する。図４に示すように、水蒸気発生具１０の各パネル１０１，１０２は、第１シート１１及び第２シート１２のみからなる部位（例えば図２中、符号Ａで示す部位）と、これらの部材に加えて、水蒸気発生体２０１，２０２からなる部位（例えば図２中、符号Ｂで示す部位）とを有している。そして、水蒸気発生体２０１，２０２が、後述するように被酸化性金属等を含んでいるので、固く形成されている。したがって、部位Ａと部位Ｂとを対比すると、水蒸気発生体２０１，２０２を含んでいる分だけ、部位Ｂの方が、剛性が高くなっている。その結果、各パネル１０１，１０２は、部位Ａと部位Ｂとの境界部において、換言すれば水蒸気発生体２０１，２０２の周縁部に沿って易折曲が可能になっている。したがって、例えば図１に示す平板状の状態の水蒸気発生具１０を手で持ち、そのときに上縁１０Ｃ及び下縁１０Ｄに指を掛けて上下方向から力を加え、第２側縁１０Ｂを拡開すると、水蒸気発生体２０１，２０２の下縁２０１Ｄ，２０２Ｄ（図２参照）に沿って各パネル１０１，１０２が内側へ向けて折曲し、図３に示すカップ状の立体構造となる。この場合、部位Ｂの剛性は高いので、パネル１０１，１０２にそれらの上下から力が加わっても、該部位Ｂは変形せず、平板状の状態を保ったままでいる。その結果、図３に示すように立体構造となった水蒸気発生具１０の開口部３０を正面からみたときに、該開口部３０の開口端は、略直線の組み合わせから構成される略三角形、具体的には略二等辺三角形の形状になっている。なお、部位Ｂの剛性を補強するため、部位Ａと部位Ｂの間に剛性を有する部位Ｂ’（図示せず）を更に挟み込んでもよい。
【００３７】
水蒸気発生体２０１，２０２の下縁２０１Ｄ，２０２Ｄに沿って各パネル１０１，１０２が首尾良く折曲するようにするためには、部位Ａと部位Ｂとの剛性の差が大きいことが好ましい。なお、剛性は、長辺７０ｍｍ×短辺６０ｍｍの矩形試料の両短辺部をそれぞれ１０ｍｍの幅で支持体に固定し、両支持体から等距離の位置に、支持体に平行にアルミニウム製の平棒（長辺５０ｍｍ×５ｍｍ、重さ５ｇ）をのせ、該平棒の板上部から垂直に５００ｇ加重して、試料のたわみ量を加重後のアルミニウム平棒の降下部の距離として測定した。測定された部位Ａと部位Ｂとのたわみ量の差が１〜７ｍｍ、特に２〜５ｍｍであることが好ましい。また、各パネル１０１，１０２の第１側縁１０Ａと水蒸気発生体２０１，２０２の第１側縁２０１Ａ，２０２Ａ（図１参照）との距離が０ｍｍ〜３０ｍｍ、特に０ｍｍ〜１０ｍｍであると、首尾よくカップ状の立体構造となるため好ましい。
【００３８】
図３に示すように、略三角形の形状になっている開口部３０の開口端は、三辺のうちの底辺３０Ｂが、各パネル１０１，１０２を水蒸気発生体２０１，２０２の周縁部に沿って折曲した部位Ａから構成されている。これに対して、２つの斜辺３０Ｓは、上述した部位Ｂ、すなわち第１シート１１及び第２シート１２並びに水蒸気発生体２０１，２０２から構成されている。このような構成を採用することで、水蒸気発生具１０の使用中には、主として、部位Ａから構成される底辺３０Ｂを含む面から空気が水蒸気発生具１０内に流入する。そして流入した空気と被酸化性金属とが反応して生じた熱によって発生した水蒸気は、斜辺３０Ｓを含む面から放出され、水蒸気発生具１０内に充満する。このように、水蒸気発生具１０においては、立体形状を構成する三面のうち、一面が空気の取り込み面であり、他の二面が水蒸気の放出面になっている。つまり、各面に異なる機能を付与している。その結果、水蒸気発生体２０１，２０２の発熱が安定するとともに、水蒸気の発生も安定する。
【００３９】
図３に示す形状の水蒸気発生具１０を、例えば使用者の口及び鼻を覆うように装着する場合には、底辺３０Ｂが使用者の口の下に位置し、２つの斜辺の交点である頂点が使用者の眉間近傍に位置するように装着する。このような装着形態を採用することで、水蒸気発生具１０内の空間を十分に確保することができ、水蒸気の発生中に使用者が息苦しさを感じることが軽減される。
【００４０】
なお、パネル１０１，１０２における水蒸気発生体２０１，２０２の配置の位置によっては、該パネル１０１，１０２が、水蒸気発生体２０１，２０２の下縁２０１Ｄ，２０２Ｄに沿って折曲する代わりに、又はそれに加えて、水蒸気発生体２０１，２０２の上縁２０１Ｃ，２０２Ｃ（図２参照）に沿って折曲する場合もある。パネル１０１，１０２が、水蒸気発生体２０１，２０２の下縁２０１Ｄ，２０２Ｄに沿って折曲するか、それとも上縁２０１Ｃ，２０２Ｃに沿って折曲するかは、水蒸気発生体２０１，２０２の下縁２０１Ｄ，２０２Ｄとパネル１０１，１０２の下縁１０Ｄとの距離や、水蒸気発生体２０１，２０２の上縁２０１Ｃ，２０２Ｃとパネル１０１，１０２の上縁１０Ｃとの距離に依存する。一般的に言って、この距離が大きいほど、折曲は起こりやすくなる。パネル１０１，１０２が、水蒸気発生体２０１，２０２の下縁２０１Ｄ，２０２Ｄ及び上縁２０１Ｃ，２０２Ｃに沿って折曲する場合には、水蒸気発生具１０の開口部３０を正面からみたときに、該開口部３０の開口端は略直線の組み合わせから構成される略多角形になる。
【００４１】
図２に示すように、図１に示す水蒸気発生具１０の製造前の展開体１０’においては、各パネル１０１，１０２はほぼ同形であるが、一部形状が異なっている。具体的には、第１パネル１０１では、第２側縁１０Ｂにおける直線状の部分と、曲線状の部分との交点が、鈍角の角部Ｃとなっている。これに対して、第２パネル１０２では、第１パネル１０１の角部Ｃに対応する部位が、湾曲状に切りかかれており、切り欠き部Ｎとなっている。そして、第１パネル１０１と第２パネル１０２とを重ねると、図１に示すように、第２パネル１０２に切り欠き部Ｎが形成されていることによって、第１パネル１０１の角部Ｃが第２パネル１０２側からみたときに露出するようになっている。角部Ｃが露出していることで、図１に示す状態の平板状の水蒸気発生具１０を立体形状に変形させるときに、第２側縁１０Ｂを拡開しやすくなり、変形の操作を行い易くなるという利点が生じる。
【００４２】
図１に示すように、水蒸気発生具１０は、パネル１０１，１０２の下縁１０Ｄから下方に垂下する片部３１を有している。片部３１は、下縁１０Ｄの延びる方向と同方向に延びている。そして片部３１は、その延びる方向の中央域に、凹陥部３１Ａを有している。凹陥部３１Ａは、図１に示す平板状の水蒸気発生具１０を、図３に示す立体形状に変形させる動作を行い易くするために設けられている。詳細には、図１に示す平板状の状態の水蒸気発生具１０を手で持ち、そのときに上縁１０Ｃ及び片部３１に指を掛けて上下方向から力を加える場合、片部３１に凹陥部３１Ａが設けられていると、該凹陥部３１Ａに指を掛け易くなり、力を加えやすくなる。また、凹陥部３１Ａは指を掛けるときの目印にもなり、初めて水蒸気発生具１０を使用する者であっても、立体変形の操作を円滑に行うことができる。
【００４３】
図１及び図２に示すように、水蒸気発生具１０においては、水蒸気発生体２０１，２０２が、開口部の周縁部である第２側縁１０Ｂから所定距離Ｄだけ隔てた位置に配置されている。開口部の周縁部のすぐ近くに水蒸気発生体２０１，２０２が配置されていると、該水蒸気発生体２０から生じた水蒸気が、使用者に直接当たりやすく、息苦しさを感じることがあるが、開口部の周縁部から距離を隔てて水蒸気発生体２０１，２０２を配置することで、そのような息苦しさを低減させることができる。この観点から、第２側縁１０Ｂから水蒸気発生体２０１，２０２までの距離Ｄは、該水蒸気発生体２０１，２０２の水蒸気発生能にもよるが、５〜３０ｍｍであることが好ましく、５〜２５ｍｍであることが更に好ましい。
【００４４】
水蒸気発生具１０は、典型的には、上述したとおり、使用者の口及び鼻を覆うように装着してスチームマスクとして用いることができる。この場合、水蒸気発生具１０に耳掛け部（図示せず）を取り付けて、該耳掛け部によって水蒸気発生具１０を保持してもよく、あるいはそのような耳掛け部を用いずに、水蒸気が発生している期間にわたり、水蒸気発生具１０を使用者が手で保持していてもよい。また、水蒸気発生具１０は、これを使用者の口及び鼻以外の部位の皮膚に接触させて使用してもよい。
【００４５】
水蒸気発生具１０を用いることで、それから発生する水蒸気が人体に付与され、喉や鼻孔を潤したり、人体のその他の部位の皮膚を潤したりすることができる。また、リラックス感を付与することもできる。
【００４６】
次に、本発明の第２ないし第４の実施形態について、図６ないし図８を参照しながら説明する。これらの実施形態については、先に述べた実施形態と異なる点について説明し、特に説明しない点については、先に述べた実施形態に関する説明が適宜適用される。また、図６ないし図８において、図１ないし図５と同じ部材には同じ符号を付してある。
【００４７】
まず、本発明の第２実施形態の水蒸気発生具１０について、図６に基づいて説明する。図６に示す第２の実施形態の水蒸気発生具１０は、各パネル１０１，１０２にそれぞれ２個の水蒸気発生体が配されている。４つの水蒸気発生体はいずれも同形である。図６に示す使用前の状態において、２つの第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａは完全に重なり合う位置に配置されている。２つの第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂについても同様である。第１水蒸気発生体２０１ａと第２水蒸気発生体２０１ｂは、水蒸気発生具１０の幅方向（図６中、左右方向）に沿って並列配置されている。第１水蒸気発生体２０２ａと第２水蒸気発生体２０２ｂも、水蒸気発生具１０の幅方向（図６中、左右方向）に沿って並列配置されている。第１のパネル１０１は、第１水蒸気発生体２０１ａと第２水蒸気発生体２０１ｂを有している。第２のパネル１０２は、第１水蒸気発生体２０２ａと第２水蒸気発生体２０２ｂを有している。各パネル１０１，１０２においては、第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂ，が第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａよりも水蒸気発生具１０の開口部に近い側に位置している。
【００４８】
第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａは、第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂに比べて水蒸気発生の立ち上がり時間の早いものである。また、第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂは、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａに比べて水蒸気発生の持続時間の長いものである。このように、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａと第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂとで、水蒸気の発生特性が相違していることで、次に述べる有利な効果が奏される。すなわち、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａは、第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂに比べて、水蒸気発生の立ち上がり時間が早く、水蒸気発生の持続時間が短くなっている。このような特性を有する第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａを水蒸気発生具１０の奥側、すなわち使用者の肌から遠い側に配することで、使用者に過度の熱さを与えることなく、短い立ち上がり時間で多量の水蒸気を付与することができる。しかし、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａが奥側に配されていることに起因して、発生した水蒸気が使用者の肌に到達するまでの間に、水蒸気の温度が低下する懸念がある。そこで、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａよりも手前側に第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂを配置して、それから生じる熱（水蒸気）を利用して、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａから発生した水蒸気の保温を行っている。このように、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａは、主として水蒸気の発生のために用いられるものであり、第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂは、主として水蒸気の保温のために用いられるものである。
【００４９】
第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａは、水蒸気発生の立ち上がり時間の早くするために、収容体２２の第１の面２３の通気度を、０．０１〜１００秒／（１００ｍｌ）、特に０．０１〜１０秒／（１００ｍｌ）に設定し、収容体２２の第２の面２４の通気度を、７５００秒／（１００ｍｌ）以上、特に１００００秒／（１００ｍｌ）以上に設定することが好ましい。第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂは、水蒸気発生の持続時間を長くするようにし、使用者に水蒸気の温度の低下を感じさせないようにするために、収容体２２の第１の面２３の通気度を、１０００〜５０００秒／（１００ｍｌ）、特に１０００〜２５００秒／（１００ｍｌ）に設定し、収容体２２の第２の面２４の通気度を、７５００秒／（１００ｍｌ）以上、特に１００００秒／（１００ｍｌ）以上に設定することが好ましい。
【００５０】
なお、図６に示す実施形態においては、２つの第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａの水蒸気発生量や発熱温度を同じにしてもよく、あるいは異ならせてもよい。２つの第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂに関しても同様である。
【００５１】
次に、本発明の第３実施形態の水蒸気発生具１０について、図７に基づいて説明する。図７に示す第３の実施形態の水蒸気発生具１０は、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａと第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂとの配置の位置が図６に示す実施形態と異なる以外は、図６に示す実施形態と同じになっている。図７に示す実施形態においては、水蒸気発生具１０の高さ方向（図７中、上下方向）に沿って、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａと第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂとが配置されている。具体的には、水蒸気発生具を使用者の口及び鼻を覆うように使用者の顔に当接させた使用状態での水蒸気発生具において使用者の眉間近傍に当接された側を水蒸気発生具の上側とし、水蒸気発生具において使用者の口の下に当接された側を水蒸気発生具の下側としたときに、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａが下側に位置し、その上側に第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂが位置している。その結果、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａは、使用者の口に近い位置に配置され、第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂは、使用者の鼻に近い位置に配置されている。水蒸気発生具１０の幅方向（図７中、左右方向）に関しては、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａは、第１側縁１０Ａに近い側に位置し、一方、第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂは、第２側縁１０Ｂに近い側に位置している。
【００５２】
本実施形態の水蒸気発生具１０によれば、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａによって、水蒸気発生の立ち上がり時間が早いため、初期から水蒸気を付与することができる。しかし、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａが下側に配されていることに起因して水蒸気が上側に向けて上昇するため、その結果、発生した水蒸気が使用者の肌に到達するまでの間に、水蒸気の温度が低下する懸念がある。そこで、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａよりも上側に第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂを配置して、それから生じる熱（水蒸気）を利用して、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａから発生した水蒸気の保温を行っている。また、水蒸気発生の持続時間が長い第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂを、使用者の鼻の近くに位置させることで、第１水蒸気発生体２０１ａ，２０２ａからの水蒸気発生が終了した後の急激な温度低下に起因する鼻閉感を、第２水蒸気発生体２０１ｂ，２０２ｂの発熱によって低減することができる。
【００５３】
次に、本発明の第４実施形態の水蒸気発生具１０について、図８に基づいて説明する。図８（ａ）に示す第４の実施形態の水蒸気発生具１０は、これまでの実施形態と異なり、４つのパネル１０１，１０２，１０３，１０４を有している。各パネルには、１つずつ水蒸気発生体２０１，２０２，２０３，２０４が配されている。４つの水蒸気発生体は、それらのうちの少なくとも一つが、他の水蒸気発生体と比べて、水蒸気の発生特性が相違している。
【００５４】
この水蒸気発生具１０においては、その使用状態において、上下方向に隣り合う水蒸気発生体２０１，２０２の間，２０３，２０４の間，２０１，２０３の間，２０２，２０４の間においてパネルの折曲が生じる。その結果、水蒸気発生具１０をその開口部３０側からみると、図８（ｂ）に示すように、開口部３０が略四角形（略菱形）をしたカップ状の形状となる。本実施形態によれば、水蒸気発生具１０にて使用者の鼻及び口を覆うことが一層容易になる。
【００５５】
以上、本発明をその好ましい実施形態に基づき説明したが、本発明は前記の実施形態に制限されない。例えば各パネル１０１，１０２の形状は上述のものに限られることなく、他の形状であってもよい。
【００５６】
また前記の実施形態においては、片部３１が各パネル１０１，１０２に設けられていたが、これに代えて一方のパネルにのみ設けられていてもよい。また、平板状の形状から立体形状への変形を容易に行える場合には、片部３１は設けなくてもよい。
【００５７】
また前記の実施形態においては、各パネル１０１，１０２に水蒸気発生体２０が１個ずつ配置されていたが、これに代えて２個以上の水蒸気発生体を配置してもよい。また、各パネル１０１，１０２における水蒸気発生体の数は同じでなくてもよい。この場合、各水蒸気発生体の水蒸気発生特性は同じであっても良いし相違していても良い。
【符号の説明】
【００５８】
１０  水蒸気発生具
１０Ａ  第１側縁
１０Ｂ  第２側縁
１０Ｃ  上縁
１０Ｄ  下縁
２０１，２０２  水蒸気発生体
３０  開口部
３１  片部
３１Ａ  凹陥部
１０１  第１パネル
１０２  第２パネル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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