(57)【要約】【課題】衝撃等の外乱を受けても、ひげぜんまいの外周側部分がひげ棒やひげ持に引っかかる虞れの少ないてんぷ構造体及び該構造体を備えた機械式時計の提供。【解決手段】機械式時計１のてんぷ構造体２は、ひげぜんまい２０の外周端部２３が固定されるひげ持５５を取外し可能に支持するひげ持受５０とひげぜんまいの外周端部の近傍の最外周の円弧状部２４においてひげぜんまいの実効長を規定する一対のひげ棒部３６ａ，３６ｂを取外し可能に支持する緩急針体３０とを有し、ひげぜんまいの拡径動作中に外力を受けてひげぜんまい２０の外周部分が通常動作の際よりも大きく径方向外向きに変位した場合に、該外周部分のうち円弧状部２４よりも内側の準外周部分２７がひげ持又はひげ棒部に引っかかるのを防ぐ引っかかり防止用突起部４０を、ひげ持受５０の径方向外側端部５３や緩急針体３０の径方向外側端部３３に有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ひげぜんまいの外周端部が固定されるひげ持を取外し可能に支持するひげ持受とひげぜんまいの前記外周端部の近傍の最外周の円弧状部においてひげぜんまいの実効長を規定する一対のひげ棒部を取外し可能に支持する緩急針体とを有するてんぷ構造体であって、
ひげぜんまいの拡径動作中に外力を受けてひげぜんまいの外周部分が通常動作の際よりも大きく径方向外向きに変位した場合に、該外周部分のうち前記最外周の円弧状部よりも内側の準外周部分がひげ持又はひげ棒部に引っかかるのを防ぐ引っかかり防止用突起部を、ひげ持受の径方向外側端部及び緩急針体の径方向外側端部のうちの少なくとも一方に有する
てんぷ構造体。
【請求項２】
引っかかり防止部がひげ持受の径方向外側端部及び緩急針体の径方向外側端部のうちのいずれか一方に形成されている請求項１に記載のてんぷ構造体。
【請求項３】
引っかかり防止部がひげ持受の径方向外側端部及び緩急針体の径方向外側端部の両方に形成されている請求項１に記載のてんぷ構造体。
【請求項４】
引っかかり防止部が、ひげ持受の径方向外側端部及び緩急針体の径方向外側端部のうちの少なくとも一方の径方向外側端部の周方向の一側に形成されている請求項１から３までのいずれか一つの項に記載のてんぷ構造体。
【請求項５】
引っかかり防止部が、ひげ持受の径方向外側端部及び緩急針体の径方向外側端部のうちの少なくとも一方の径方向外側端部の周方向の両側に形成されている請求項１から３までのいずれか一つの項に記載のてんぷ構造体。
【請求項６】
引っかかり防止用突起部のうちひげぜんまいの渦巻状延在面に沿う部分は、ひげぜんまいの最外周の前記円弧状部が通常動作の際に採る径方向最外位置よりも径方向外側において、該引っかかり防止部に対向して位置するひげ持又はひげ棒部の最外周部よりも径方向内側に位置する請求項１から５までのいずれか一つの項に記載のてんぷ構造体。
【請求項７】
引っかかり防止部の下端部は、該引っかかり防止部に対向して位置するひげ持又はひげ棒部の下端部よりも下まで延びている請求項１から６までのいずれか一つの項に記載のてんぷ構造体。
【請求項８】
前記準外周部分がひげ持又はひげ棒部の下端を越えて外周側に変位するのを禁止して該準外周部分をひげ持又はひげ棒部よりも径方向内側にとどめるように案内するガイド部を、前記引っかかり防止部が備える請求項１から７までのいずれか一つの項に記載のてんぷ構造体。
【請求項９】
前記ガイド部が、該ガイド部よりも径方向外側へのひげぜんまいの準外周部分の移動を防止し該ガイド部よりも径方向内側の範囲内で準外周部分を案内するための移動防止・案内用突出部と、及び該移動防止・案内用突出部によって案内された準外周部分の侵入を許容する空間を与える受容凹部とを有する請求項８に記載のてんぷ構造体。
【請求項１０】
請求項１から９までのいずれか一つの項に記載のてんぷ構造体を備えた機械式時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、てんぷ構造体及び該構造体を備えた機械式時計に係る。
【背景技術】
【０００２】
機械式時計において、ひげぜんまいの外周端部が固定されるひげ持を取外し可能に支持するひげ持受とひげぜんまいの前記外周端部の近傍の最外周の円弧状部においてひげぜんまいの実効長を規定する一対のひげ棒部を取外し可能に支持する緩急針体とを有するてんぷ構造体は、古くから知られている（例えば、特許文献１）。
【０００３】
このような種類の従来のてんぷ構造体１００は、概ね、図１１の（ａ）〜（ｃ）、図１２の（ａ）及び図１３の（ａ）に示したような構造を有する。
【０００４】
この種の機械式時計１８０のてんぷ構造体１００では、てんぷ本体１０１が、中心軸線ＰＣのまわりでＰＣ１方向及びＰＣ２方向に往復回動可能に上下の軸受１０２で支持され、てん輪１０５等の慣性モーメント及び所望実効長のアルキメデス曲線の形態の渦巻きばねからなるひげぜんまい１１０によって概ね規定される周期で、往復回動される。てん輪１０５は、中心軸線ＰＣに沿って延びるてん真１０３に径方向アーム部１０４を介して固定されている。てんぷ構造体１００は、てん真１０３に取付けられた振り座１０６の振り石１０７を介して脱進機１７０をなすアンクル１７１及びがんぎ車１７２に結合されている。
【０００５】
ひげぜんまい１１０は、内周側端部１１１でひげ玉１１２を介しててん真１０３に固定され、外周側端部１１３でひげ持１２０を介してひげ持受１３０に支持されている。ひげぜんまい１１０の外周側端部１１３の近傍部分は円弧状で、該円弧状部分１１４が緩急針体１４０に対して可動な一対のひげ棒部１６２，１６７の間の狭い間隙ＰＧを通り、ひげぜんまい１１０の実効長が、該間隙Ｇにおいて、規定される。この従来例のてんぷ構造体１００では、特許文献１の場合と同様に、ひげ棒部１６２，１６７が一体的なひげ棒構造体１５０の一部をなし、且つ各ひげ棒部１６２，１６７が先端部１６３，１６８の一側にフランジ状部１６４，１６９を備え、該フランジ状部１６４，１６９の夫々の基端側の一側が凹部１６１，１６６になっている。緩急針１０８では、一対のひげ棒部１６３，１６８を備えたひげ棒構造体１５０が、ひげぜんまい１１０の外周側端部１１３の近傍の円弧状部分１１４を挟み、緩急針体１４０に対して可動である。緩急針体１４０は、地板１０９に取付けられ上下の軸受１０２を支えるてんぷ受１９０に対して中心軸線ＰＣのまわりでＰＣ１，ＰＣ２方向に回動調整可能であり、該回動調整によって一対のひげ棒部１６２，１６７により規定されるひげぜんまい１１０の実効長が調整されると共に、（ひげ棒構造体１５０の中心軸線ＰＥのまわりでの回転位置が調整されることにより）間隙Ｇの大きさが調整されて、往復回動の周期が調整される。
【０００６】
てんぷ構造体１００の動作でてんぷ本体１０１の往復回動に際して、てん輪１０５がＰＣ１方向に回転されると、渦巻き状ひげぜんまい１１０の巻上げが進むので、渦巻きを構成する各円弧状部分の径が小さくなる。一方、てん輪１０５がＰＣ２方向に回転されると、渦巻き状ひげぜんまい１１０の渦巻きが緩められるので、各円弧状部分の径が大きくなる。
【０００７】
緩急針体１４０に対して取外し可能な一対のひげ棒部１６２，１６７を備えた緩急針構造体１５０を具備する緩急針１０８やひげ持受１３０に対して取外し可能なひげ持１２０を有するタイプのてんぷ構造体１００では、ひげぜんまい１１０が丁度径方向外向きに拡がっている際に該てんぷ構造体１００を備えた機械式時計１８０に想定を超えるような強い衝撃その他の外乱が加えられると、ひげぜんまい１１０が通常の自由振動の際よりもはるかに大きな変形や該自由振動の際とは異なる向きの変形が生じ、ひげぜんまい１１０のうち被挟持部をなす円弧状部分１１４のある最外周部ＰＰ１よりも通常は内側に位置する部分（典型的には通常は第二周目になる部分すなわち第二周部）ＰＰ２が、相対的にみて、ひげ棒１６２，１６７の下端部１６３，１６８よりも下側を矢印ＰＱ（図１１の（ａ）並びに図１３の（ａ）及び（ｂ）参照）で示したように経由して、図１２の（ｂ）や図１３の（ｂ）に示したように、外周側のひげ棒１６７よりも径方向外側まで達して外側のひげ棒部１６７の外側表面に引っかかる状態ＰＳｈ（図１１の（ａ）において、想像線ＰＰ２で示した位置をとる状態）になる虞れがある。
【０００８】
この引っかかり状態ＰＳｈになると、ひげぜんまい１１０の部分ＰＰ２は、ひげ棒部１６７にひっかかったままになって外れなくなり、径方向内向きの当初の位置に戻れなくなる。従って、てんぷ本体１０１が適切な往復回動動作をしなくなり、てんぷ構造体１００が機能しなくなり、時計１８０が止まってしまう。なお、仮に、止まらない場合でも、てんぷ構造体１００が、本来の場合と比較して極端に短い周期で往復回動して実際上動作不良になる。
【０００９】
上述のような一対のひげ棒を備えた種類の緩急針において生じるひげぜんまいの引っかかりの問題は、ひげ持のところでも同様に生じる虞れがある。
【００１０】
緩急針体によって一対のひげ棒（部）を支持する代わりに、一本のひげ棒と一つのひげ受とを支持するようにした緩急針を備えたてんぷ構造体も知られている（例えば、特許文献２や特許文献３）。このようなひげ受には、てんぷ構造体の半径方向の長さが比較的長いものもあるけれども、この種のてんぷ構造体の緩急針では、ひげ棒とひげ受とを別体で形成することになることから、これだけで三つの部材を要し、部品点数が多くなる。また、ひげ棒とひげ受との間の間隙にひげぜんまいの最外周の円弧状部を通す必要があることから、その組立ないし組付に手間がかかる。更に、外周側がひげ棒部からなる場合と比較して外周側がひげ受けからなる場合には、上述のようなひげぜんまいの第二外周部分の引っかかりが生じる虞れが低いとはいえ、ひげ受の外周側部分は実際上緩急針体の外終端よりも径方向内側に位置することから、衝撃その他の外乱が大きい場合には、ひげ受の外周側にひげぜんまいの第二外周部分が引っかかる虞れが残る。
【００１１】
なお、緩急針体自体にひげ棒ないしひげぜんまい円弧状部挿通用間隙を一体的に形成する提案もあった（特許文献４）。しかしながら、このような構造では、例えば、寸法精度の要求を満たすのが容易でないか又はコストが高くなるのを避け難い。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】特開２００７−１１４１５８号公報
【特許文献２】実開昭５２−２４９６７号公報
【特許文献３】実開昭５２−１５１７６３号公報
【特許文献４】特開昭５２−２５６１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明は前記諸点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、大きな衝撃その他の外乱を受けても、ひげぜんまいの外周側部分がひげ棒やひげ持に引っかかる虞れの少ないてんぷ構造体及び該構造体を備えた機械式時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明のてんぷ構造体は、前記目的を達成すべく、ひげぜんまいの外周端部が固定されるひげ持を取外し可能に支持するひげ持受とひげぜんまいの前記外周端部の近傍の最外周の円弧状部においてひげぜんまいの実効長を規定する一対のひげ棒部を取外し可能に支持する緩急針体とを有するてんぷ構造体であって、ひげぜんまいの拡径動作中に外力を受けてひげぜんまいの外周部分が通常動作の際よりも大きく径方向外向きに変位した場合に、該外周部分のうち前記最外周の円弧状部よりも内側の準外周部分がひげ持又はひげ棒部に引っかかるのを防ぐ引っかかり防止用突起部を、ひげ持受の径方向外側端部及び緩急針体の径方向外側端部のうちの少なくとも一方に有する。
【００１５】
本発明のてんぷ構造体では、「ひげぜんまいの拡径動作中に外力を受けてひげぜんまいの外周部分が通常動作の際よりも大きく径方向外向きに変位した場合に、該外周部分のうち前記最外周の円弧状部よりも内側の準外周部分がひげ持又はひげ棒部に引っかかるのを防ぐ引っかかり防止用突起部を、ひげ持受の径方向外側端部及び緩急針体の径方向外側端部のうちの少なくとも一方に有する」ので、大きな衝撃を受けてひげぜんまいの準外周部分が通常動作の際よりも大きく径方向外向きに変位しても、該準外周部分がひげ持又はひげ棒部を越えて変位するのを引っかかり防止用突起部が規制し、準外周部分がひげ持又はひげ棒部に引っかかるのを引っかかり防止用突起部が防ぐ。従って、大きな衝撃を受けた場合であっても、てんぷ構造体の動作が異常になってしまったりてんぷ構造体が停止してしまったりする虞れが最低限に抑えられ得る。
【００１６】
ここで、「ひげぜんまいの『実効長』」は、てんぷ構造体の往復回動の周期、換言すれば、歩度すなわち時計の一日当たりの進み又は遅れの程度を規定するひげぜんまい実質的な長さを指す。ひげぜんまいの「実効長」は、概ね、てん真に取り付けられたひげ玉に固定された（ひげぜんまいの）内周端部と、ひげぜんまいの最外周の円弧状部ののうち一対のひげ棒部の間に位置する介在部位との間の長さに対応する。なお、より詳しくは、ひげぜんまいの円弧状部のうち一対のひげ棒部の間に位置する介在部位と該介在部位の両側に位置するひげ棒部との間には、僅かな隙間があることから、ひげぜんまいの拡径動作の際にひげぜんまいが僅かに拡径されてひげぜんまいの前記介在部位が径方向外側にあるひげ棒部の内面に当接するまでの期間はひげ持に固定された外終端がひげぜんまいの外周側端部として働き、ひげぜんまいの縮径動作の際にひげぜんまいが僅かに縮径されてひげぜんまいの前記介在部位が径方向内側にあるひげ棒部の外面に当接するまでの期間もひげ持に固定された外周端がひげぜんまいの外周側端部として働くことから、ひげぜんまいの全期間の外終端は、厳密には、前記介在部位よりも多少外側の部位になる。
【００１７】
なお、引っかかり防止用突起部が緩急針体やひげ持受に設けられる場合には、該引っかかり防止用突起部は緩急針体の一部をなし、典型的には、緩急針体やひげ持受と一体に形成される。緩急針体やひげ持受がプレス加工その他の方法で形成される場合には、引っかかり防止用突起部も同時にプレス加工その他の方法で成形されるようにしておいてもよい。但し、場合によっては、引っかかり防止用突起部を別体で形成しておいて、緩急針体やひげ持受の本体部に固定ないし固着するようにしてもよい。
【００１８】
本発明の一つの典型的なてんぷ構造体では、引っかかり防止部がひげ持受の径方向外側端部及び緩急針体の径方向外側端部のうちのいずれか一方に形成されている。
【００１９】
その場合、大きな外力の作用下であっても、ひげ持受の径方向外側端部及び緩急針体の径方向外側端部のうちのいずれか一方に形成された引っかかり防止部が、該引っかかり防止部に対向して位置するひげ持又はひげ棒にひげぜんまいの準外周部分が引っかかるのを、防ぎ得る。
【００２０】
本発明の別の一つの典型的なてんぷ構造体では、引っかかり防止部がひげ持受の径方向外側端部及び緩急針体の径方向外側端部の両方に形成されている。
【００２１】
その場合、大きな外力の作用下において、ひげぜんまいの準外周部分がひげ持に引っかかる向きに拡径されるのを防ぎ得るだけでなく、ひげぜんまいの準外周部分がひげ棒に引っかかる向きに拡径されるのも防ぎ得るから、該引っかかり防止部に対向して位置するひげ持又はひげ棒にひげぜんまいの準外周部分が引っかかるのを、引っかかり防止部がより確実に防ぎ得る。
【００２２】
本発明の一つの典型的なてんぷ構造体では、引っかかり防止部が、ひげ持受の径方向外側端部及び緩急針体の径方向外側端部のうちの少なくとも一方の径方向外側端部の周方向の一側に形成されている。
【００２３】
その場合、大きな外力の作用下において、ひげ持受の径方向外側端部及び緩急針体の径方向外側端部のうちの少なくとも一方の径方向外側端部の周方向の一側に形成された引っかかり防止部が、該引っかかり防止部に対向して位置するひげ持又はひげ棒にひげぜんまいの準外周部分が引っかかるのを、防ぎ得る。
【００２４】
本発明の別の一つの典型的なてんぷ構造体では、引っかかり防止部が、ひげ持受の径方向外側端部及び緩急針体の径方向外側端部のうちの少なくとも一方の径方向外側端部の周方向の両側に形成されている。
【００２５】
その場合、大きな外力の作用下において、ひげぜんまいの準外周部分がひげ持受や緩急針体の径方向外側端部の周方向の一方の側においてひげ持やひげ棒に引っかかる向きに拡径されるのを防ぎ得るだけでなく、ひげぜんまいの準外周部分がひげ持受や緩急針体の径方向外側端部の周方向の他方の側においてひげ持やひげ棒に引っかかる向きに拡径されるのも防ぎ得るから、引っかかり防止部に対向して位置するひげ持又はひげ棒にひげぜんまいの準外周部分が引っかかるのを、引っかかり防止部がより確実に防ぎ得る。
【００２６】
本発明の一つの典型的なてんぷ構造体では、引っかかり防止用突起部のうちひげぜんまいの渦巻状延在面に沿う部分は、ひげぜんまいの最外周の前記円弧状部が通常動作の際に採る径方向最外位置よりも径方向外側で、且つ該引っかかり防止部に対向して位置するひげ持又はひげ棒部の最外周部よりも径方向内側に位置する。
【００２７】
その場合、「引っかかり防止用突起部のうちひげぜんまいの渦巻状延在面に沿う部分が、ひげぜんまいの最外周の前記円弧状部が通常動作の際に採る径方向最外位置よりも径方向外側に位置する」ので、引っかかり防止用突起部がひげぜんまいの通常の拡径・縮径動作を妨げる虞れがないだけでなく、「引っかかり防止用突起部のうちひげぜんまいの渦巻状延在面に沿う部分が、・・・該引っかかり防止部に対向して位置するひげ持又はひげ棒部の最外周部よりも径方向内側に位置する」ので、不測の外力の作用下であっても、ひげ持又はひげ棒部の最外周部にひげぜんまいの準外周部分が引っかかるのを引っかかり防止部が防ぎ得る。
【００２８】
本発明の一つの典型的なてんぷ構造体では、引っかかり防止部の下端部は、該引っかかり防止部に対向して位置するひげ持又はひげ棒部の下端部よりも下まで延びている。
【００２９】
その場合、不測の外力の作用下で、ひげぜんまいの準外周部分がひげ持又はひげ棒部の下端部を越えて変位しようとしても、引っかかり防止部の下端部がそのような準外周部分の変位を禁止するので、ひげぜんまいの準外周部分がひげ持やひげ棒部に引っかかる虞れが少ない。
【００３０】
本発明の一つの典型的なてんぷ構造体では、前記準外周部分がひげ持又はひげ棒部の下端を越えて外周側に変位するのを禁止して該準外周部分をひげ持又はひげ棒部よりも径方向内側にとどめるように案内するガイド部を、前記引っかかり防止部が備える。
【００３１】
その場合、不測の外力の作用下であっても、準外周部分がひげ持やひげ棒部に引っかかるのをガイド部が防ぐので、ひげぜんまいの準外周部分がひげ持やひげ棒部に引っかかる虞れが少ない。
【００３２】
この場合、本発明の一つの典型的なてんぷ構造体では、前記ガイド部が、該ガイド部よりも径方向外側へのひげぜんまいの準外周部分の移動を防止し該ガイド部よりも径方向内側の範囲内で準外周部分を案内するための移動防止・案内用突出部と、及び該移動防止・案内用突出部によって案内された準外周部分の侵入を許容する空間を与える受容凹部とを有する。
【００３３】
その場合、準外周部分が引っかかっててんぷ構造体が実際上動作不良になる虞れが、最低限に抑えられ得る。この場合、準外周部分が径方向外向きに大きく変形しても、受容凹部が該準外周部分を受入れ得るので、ひげぜんまいの次の縮径動作まで該準外周部分がねじれたりすることなく受容凹部内で実際上待機し、ひげぜんまいの次の縮径動作が始まると該準外周部分が速やかに元の状態に復帰し易い。
【００３４】
ここで、移動防止・案内用突出部は、典型的には、引っかかり防止用突起部の下端部に形成される。但し、所望ならば、下端部よりも上の部分であってもよい。また、受容凹部は、典型的には、該凹部よりも上に位置する部位と比較して後退した窪みをなす。但し、移動防止・案内用突出部と比較して突出していない限り、実際上凹部として機能し得るので、上記窪みはなくてもよい。
【００３５】
本発明の機械式時計は、前記目的を達成すべく、上述のようなてんぷ構造体を備える。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明の好ましい一実施例の機械式時計の本発明の好ましい一実施例のてんぷ構造体の斜視説明図。
【図２】図１のてんぷ構造体を備えた本発明の好ましい一実施例の機械式時計の一部を示したもので、（ａ）は、機械式時計の一部の断面説明図（図１のＩＩＡ−ＩＩＡ線に沿い且つ中心軸線Ｃと平行な面に沿った断面説明図）、（ｂ）は（ａ）のＩＩＢ−ＩＩＢ線断面説明図、（ｃ）は（ａ）のＩＩＣ−ＩＩＣ線断面説明図。
【図３】図１のてんぷ構造体の一部についての図２の（ａ）のＩＩＩ−ＩＩＩ線断面説明図（但し、てん輪を省いた状態で示す）。
【図４】図１のてんぷ構造体について、ひげぜんまい並びに緩急針の緩急針体の外側端部近傍部分及びひげ棒構造体を示したもので、（ａ）はひげぜんまいが通常動作状態にある場合を示した斜視説明図、（ｂ）はひげぜんまいが径方向に拡がった状態を示した斜視説明図。
【図５】本発明の別の好ましい一実施例の機械式時計の本発明の別の好ましい一実施例のてんぷ構造体についての図１と同様な斜視説明図。
【図６】図５のてんぷ構造体を備えた本発明の別の好ましい一実施例の機械式時計の一部を図２と同様に示したもので、（ａ）は、機械式時計の一部の断面説明図（図５のＶＩＡ−ＶＩＡ線断面図（但し、断面の都合上、中心線の両側で左右が相互に反転されている）、（ｂ）は（ａ）のＶＩＢ−ＶＩＢ線断面説明図、（ｃ）は（ａ）のＶＩＣ−ＶＩＣ線断面説明図。
【図７】本発明の更に別の好ましい一実施例の機械式時計の本発明の更に別の好ましい一実施例のてんぷ構造体についての図１と同様な斜視説明図。
【図８】図７のてんぷ構造体を備えた本発明の更に別の好ましい一実施例の機械式時計の一部を図２と同様に示したもので、（ａ）は、機械式時計の一部の断面説明図（図７のＶＩＩＩＡ−ＶＩＩＩＡ線断面図）、（ｂ）は（ａ）のＶＩＩＩＢ−ＶＩＩＩＢ線断面説明図、（ｃ）は（ａ）のＶＩＩＩＣ−ＶＩＩＩＣ線断面説明図。
【図９】本発明の更に別の好ましい一実施例の機械式時計の本発明の更に別の好ましい一実施例のてんぷ構造体についての図１と同様な斜視説明図。
【図１０】図９のてんぷ構造体を備えた本発明の更に別の好ましい一実施例の機械式時計の一部を図２と同様に示したもので、（ａ）は、機械式時計の一部の断面説明図（図９のＸＡ−ＸＡ線断面図）、（ｂ）は（ａ）のＸＢ−ＸＢ線断面説明図、（ｃ）は（ａ）のＸＣ−ＸＣ線断面説明図。
【図１１】従来のてんぷ構造体を備えた従来の機械式時計の一部を図２と同様に示したもので、（ａ）は、機械式時計の一部の断面説明図、（ｂ）は（ａ）のＸＩＢ−ＸＩＢ線断面説明図、（ｃ）は（ａ）のＸＩＣ−ＸＩＣ線断面説明図。
【図１２】図１１の従来のてんぷ構造体におけるひげぜんまいの状態を示したもので、（ａ）は従来のてんぷ構造体のひげぜんまいが通常動作状態にある場合において該てんぷ構造体を図１１の矢印ＸＩＩ方向に底面側から見た底面説明図、（ｂ）は従来のてんぷ構造体のひげぜんまいの外側から２周目の部分が緩急針のひげ棒構造体に引っかかった状態にある場合において該てんぷ構造体を（ａ）と同様に図１１の矢印ＸＩＩ方向に底面側から見た底面説明図。
【図１３】図１１のてんぷ構造体について、ひげぜんまい並びに緩急針の緩急針体の外側端部近傍部分及びひげ棒構造体を示したもので、（ａ）はひげぜんまいが通常動作状態（図１２の（ａ）に対応する状態）にある場合を示した斜視説明図、（ｂ）はひげぜんまいの外側から２周目の部分が緩急針のひげ棒構造体に引っかかった状態（図１２の（ｂ）に対応する状態）を示した斜視説明図。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
本発明の好ましい実施の形態のいくつかを添付図面に示した好ましい実施例に基づいて説明する。
【実施例】
【００３８】
図１、図２の（ａ）〜（ｃ）、図３、並びに図４（ａ）及び（ｂ）に示したように、本発明の好ましい一実施例の機械式時計１の本発明の好ましい一実施例のてんぷ構造体２は、緩急針８の緩急針体３０が先端部３３に、引っかかり防止用突起部４０を有する。
【００３９】
より詳しくは、図１及び図２の（ａ）からわかるように、てんぷ構造体２は、てん真１１、てん輪１２及びひげぜんまい２０を含むてんぷ本体３を備え、てんぷ本体３のてん真１１は、機械式時計１の地板４に取り付けられたてんぷ下軸受１３及び地板４に取付けられたてんぷ受１４に支持されたてんぷ上軸受１５によって、中心軸線Ｃの周りでＣ１，Ｃ２方向に回動自在に支持されている。
【００４０】
調速機をなすてんぷ構造体２は、てん真１１の下部の振り座１６の振り石１７で、脱進器をなすアンクル１８及びがんぎ車１９に結合されている。がんぎ車１９には、ぜんまい（図示せず）によって回転駆動された駆動輪列（図示せず）が噛合っていて、てんぷ構造体２によって規定される速度に調速される。
【００４１】
ひげぜんまい２０は、アルキメデス曲線の形態の渦巻きの内側端部２１においてひげ玉２２に取付けられ、外側端部２３においてひげ持５５に取付けられている。ひげ玉２２はてん真１１に嵌着されている。
【００４２】
ひげ持５５を支えるひげ持受５０は、その基端部５１において、てんぷ受１４に対して摩擦係合された状態でＣ１，Ｃ２方向に位置調整ないし回動可能である。ひげ持５５は、ひげ持受５０の先端側二股フォーク状部５２を構成する一対のアーム部５２ａ，５２ｂの先端部５３の近傍部分５４によってその基端部５５ａで挟持されている。ひげ持５５は、ひげぜんまい取付用凹部５６を規定する一対の脚部５７ａ，５７ｂを備え、該脚部５７ａ，５７ｂ間にひげぜんまい２０の外側端部２３が配置されて、カシメや溶接等によって該脚部５７ａ，５７ｂの間に固定される。なお、ひげぜんまい２０のうちこの外周端部２３及び該端部２３の近傍の円弧状部分２４は、遷移部分を介してつながりアルキメデス曲線からずれた円弧状になっている。
【００４３】
ひげぜんまい２０の外周端部２３の近傍の円弧状部分２４は、緩急針８の緩急針体３０に支持されたひげ棒構造体３５の一対のひげ棒部３６ａ，３６ｂの間隙Ｇを通る。
【００４４】
緩急針体３０も、緩急針尾部のある基端部３１において、てんぷ受１４に対して摩擦係合された状態でＣ１，Ｃ２方向に位置調整ないし回動可能である。ひげ棒構造体３５は、その基端部３５ａにおいて、緩急針体３０の先端側二股フォーク状部３２を構成する一対のアーム部３２ａ，３２ｂの先端部３３ａ，３３ｂ（両者を総称するとき又は相互に区別しないときは符号「３３」で表す）の近傍部分３４によって挟持されている。
【００４５】
ひげ棒構造体３５は、ひげぜんまい２０の外周端部２３の近傍の円弧状部分２４の位置決め用間隙Ｇを規定する一対のひげ棒部３６ａ，３６ｂ（両者を総称するときや相互に区別しないときには符号「３６」で表す）を備え、該ひげ棒部３６ａ，３６ｂ間にひげぜんまい２０の円弧状の外周近傍部分２４が配置されて、ひげぜんまい２０の渦巻きの実質的な外側端部としてひげ棒部３６ａ，３６ｂによって規定される。より詳しくは、この間隙Ｇにおけるひげ棒構造体３５のひげ棒部３６ａ，３６ｂとひげぜんまい２０の円弧状部分２４との隙間の大きさが、ひげ棒構造体３５を、その中心軸線ＥのまわりでＥ１方向に回動させることによって調整され得る。緩急針体３０はその基端部３１においててんぷ受１４に対しＣ１，Ｃ２方向に位置調整ないし回動可能であり、ひげぜんまい２０のこの外周端近傍部分２４は円弧状であるから、ひげ棒構造体３５を中心軸線Ｅのまわりで回転させて所定の回転位置に設定してひげ棒構造体３５のひげ棒部３６ａ，３６ｂとひげぜんまい２０の円弧状部分２４との隙間の大きさを設定し得る。従って、この隙間の大きさを実際上所定の大きさに設定した状態において、例えば緩急針尾部において緩急針体３０をＣ１，Ｃ２方向に回動させて緩急針体３０を位置決めすることにより、外周端近傍部分２４のうち緩急針８のひげ棒部３６ａ，３６ｂ間の間隙Ｇ内に位置する周方向部位（長手方向部位）が変わってひげぜんまい２０の実効長が変わり調速機をなすてんぷ構造体２の往復回動周期が変わり歩度が変わることになる。
【００４６】
なお、この例では、ひげ棒構造体３５のひげ棒部３６ａ，３６ｂは、下端部（先端部）３７ａ，３７ｂの近傍にフランジ状部３８ａ，３８ｂを備え、該フランジ状部３８ａ，３８ｂの基端側に該フランジ状部３８ａ，３８ｂに応じて規定される凹部３９ａ，３９ｂを備える。従って、このひげ棒構造体３５では、ひげ棒構造体３５がその中心軸線ＥのまわりでＥ１方向に回動されると、特許文献１の場合と同様に、ひげぜんまい２０の外周端近傍部分２４が該フランジ状部３８ａ，３８ｂの基端側の凹部３９ａ，３９ｂを通るように延在可能である。
【００４７】
緩急針体３０が実際上一対のひげ棒部３６ａ，３６ｂを支え得るように構成される限り、場合によっては、凹部３９ａ，３９ｂ等はなくてもよい。また、特許文献１の場合のように凹部が各ひげ棒部３６ａ，３６ｂの両側にあってもよい。
【００４８】
最初に触れたように、てんぷ構造体２では、緩急針８の緩急針体３０が先端部３３に、より詳しくは、アーム部３２ａの先端部３３ａに、引っかかり防止用突起部４０を有する。
【００４９】
この引っかかり防止用突起部４０は、アーム部３２ａの先端部３３ａにおいて、所定の厚さＤ、幅Ｗ及び長さＬを有しアーム部３２ａに対して全体としてＬ字状になるように延びた板状突起部４１からなる。
【００５０】
この板状突起部４１は、この例では、アーム部３２ａの幅Ｈの半分程度の厚さＤ（てんぷ構造体２の周方向長さ）を有する。但し、十分な強度と剛性が確保され得且つ重量や占有体積が過大にならない限り、より薄くてもより厚くてもよい。なお、この例では、板状突起部４１の外表面４２がアーム部３２ａの外側面３２ａ１と面一になっているけれども、ひげ棒構造体３５のひげ棒部３６ｂとの干渉を考慮して、アーム部３２ａの外側面３２ａ１よりも突出するようにしてもよく、また、周辺部材との干渉の虞れを最低限に抑えるべく、アーム部３２ａの外側面３２ａ１よりも引込んだ状態になっていてもよい。
【００５１】
一方、この板状突起部４１は、この例では、アーム部３２ａの先端部３３ａの先端面３３ａ１からひげ棒構造体３５の間隙Ｇの近傍の所望径方向部位Ｒ１まで達する幅（径方向長さ）Ｗを有する。ここで、板状突起部４１の径方向内側面４３は、てん輪１２のＣ１，Ｃ２方向回動に伴ってひげぜんまい２０が通常の縮径及び拡径動作をする際に、該ひげぜんまい２０の拡径動作を妨げないように、ひげぜんまい２０の外周部分のうち円弧状部分２４よりも一つだけ内側の渦巻き状最外周部（円弧状部２４と径方向に重なる領域では、ひげぜんまい２０の外周側から二番目に位置する部分）２６の如きひげぜんまい２０の準外周部分２７が拡がる可能性のある範囲よりも径方向外側になるように位置決めされる。但し、板状突起部４１の径方向内側面４３は、ひげぜんまい２０のいかなる部分も、ひげ棒構造体３５の外側ひげ棒部３６ｂの外周面３６ｂ１に引っかかるのを禁止すべく、ひげ棒構造体３５の外側ひげ棒部３６ｂの外周面３６ｂ１よりも十分に径方向内側になるように位置決めされる。板状突起部４１の径方向外側面４４は、この例では、アーム部３２ａの先端部３３ａの先端面３３ａ１と面一である。但し、過大な衝撃ないし外力の下でひげぜんまい２０の準外周部分２７が達する虞れのある径方向外側位置よりも十分に外側になる限り、アーム部３２ａの先端部３３ａの先端面３３ａ１よりも径方向内側に位置していても、外側に位置していてもよい。なお、この例では、板状突起部４１の径方向外側面４４は、その下部（典型的には、ひげぜんまい２０の延在面を含む、但し、それよりも下に位置していてもよい）において、斜めになった傾斜面４５に沿って面取りされている。これにより、ひげぜんまい２０の準外周部分２７が、過度な衝撃下で、仮に、面取り部４５の下端部４５を越えるようなことがあっても、ひげぜんまい２０の縮径動作の際に該準外周部分２７が傾斜面４５に沿って元の位置に向かって案内され戻される。
【００５２】
また、板状突起部４１は、この例では、ひげ棒構造体３５のひげ棒部３６ｂの下端部３７ｂよりも下側に位置する下端面４６を有する。ここで、下側とは、てんぷ受１４のある側とは反対側をいう。緩急針体３０の上面３０ａから板状突起部４１の下端面４６までの長さＬは、ひげ棒構造体３５の上端の大フランジ部３５ｂの下端面３５ｃからひげ棒部３６ａ，３６ｂの下端部３７ａ，３７ｂまでの長さよりも大きい。これにより、ひげぜんまい２０の準外周部分２７がひげ棒構造体３５の外側のひげ棒部３６ｂの外周面３６ｂ１に誤って引っかかるのを確実に防ぎ得る。
【００５３】
なお、ひげ棒部３６ａ，３６ｂのうち径方向内側に位置するひげ棒部３６ａの径方向外周面と径方向外側に位置するひげ棒部３６ｂの径方向内周面との間は、間隙Ｇになっていて、元々、ひげぜんまい２０の最外周の円弧状部分２４が位置しているので、当該領域Ｇに該円弧状部分２４よりも本来一周分内側にあるべきひげぜんまい２０の他の外周部分すないし準外周部分２７が位置するためには、ひげぜんまい２０の関連部分２４，２７の交差が生じ該間隙Ｇの近傍においてひげぜんまい２０の関連部分２４，２７が実際上重なる必要があることから、そのような事態が生じる可能性は低いと想定して、ここでは無視する。ひげ棒構造体３５では、凹部３９ａ，３９ｂの下にフランジ状部３８ａ，３８ｂがあるので、ひげぜんまい２０の円弧状部分２４がフランジ状部３８ａ，３８ｂよりも上に凹部３９ａ，３９ｂを通るようにＥ１方向に回動された状態にひげ棒構造体３５が位置決めされている場合には、フランジ状部３８ａ，３８ｂが、ひげ受の如く、ひげ棒部３６ａ，３６ｂ間の間隙Ｇへの円弧状部分２４の侵入を禁止するので、該間隙Ｇ内に円弧状部分２４が入り込む虞れは実際上ない。
【００５４】
以上の如く構成された機械式時計１のてんぷ構造体２が大きな衝撃を受けた場合などにおける動作について、図１から図３に加えて、特に、図４の（ａ）及び（ｂ）を参照して、説明する。
【００５５】
がんぎ車１９の間欠的な回転に伴いアンクル１８がその回動中心軸線Ｊのまわりで回動されてアンクル１８によって振り石１７が蹴られると、てん輪１２がＣ１方向に回転され、ひげぜんまい２０はその渦巻きが例えば縮径されるように変形され、（円弧状部２４以外では渦巻状最外周部をなす）第二周部分２６を含む準外周部分２７が縮径されるように変形される。一方、ひげぜんまい２０を構成する渦巻きばねの弾性により、てん輪１２がＣ２方向に戻るように回転すると、ひげぜんまい２０はその渦巻きが拡径されるように変形され、第二周部分２６を含む準外周部分２７が図３や図４の（ａ）において想像線２６ｍないし２７ｍで示すように拡径されるように変形され、てん輪１２のＣ２方向回転に応じて振り石１７もＣ２方向に回動されアンクル１８を元の位置に戻し、がんぎ車１９の次の間欠回転を許容する状態に戻り、上記動作が繰り返される。これが、てんぷ構造体２の通常時の動作である。
【００５６】
一方、ひげぜんまい２０の（円弧状部分２４以外の）渦巻状最外周部をなす第二周部分２６を含む準外周部分２７が拡径動作をしている際に、例えば、該準外周部分２７を緩急針８のひげ棒構造体３５に対して径方向外向きに相対変位させる向き（場合によっては更に該準外周部分２７を緩急針８のひげ棒構造体３５のひげ棒部３６ａ，３６ｂの先端部３７ａ，３７ｂの方へ相対変位させる向き）の極めて大きい衝撃ないし外力が機械式時計１に加わると、図１１の（ａ）や図１３の（ａ）及び（ｂ）において、符号ＰＱで示したのと同様に、ひげぜんまい２０の準外周部分２７が、図４の（ｂ）や図２の（ａ）において符号Ｑで示したように、変位しようとすることがあり得る。なお、最初の衝撃ないし外力の向きにかかわらず、該衝撃ないし外力が想定値をはるかに超えるような場合には、該該衝撃ないし外力に応じてひげぜんまい２０に最初に生じた変形に伴うその後の変形によっても符号Ｑで示したような変位が生じようとする虞れがある。
【００５７】
しかしながら、このてんぷ構造体２では、引っかかり防止部４０を構成する板状部４１が緩急針体３０の先端部３３（より詳しくはアーム部３２ａの先端部３３ａ）においてひげ棒構造体３５の外側ひげ棒部３６ｂの外周面３６ｂ１のまわりを囲って覆い隠すように形成されているので、外周部分２６，２７が円弧状部２４を越えて径方向外向きに異常に突出して、図４の（ｂ）において想像線２６ｉ，２７ｉで示すような異常拡径位置を採るような事態が生じたとしても、該異常拡径部分２６ｉ，２７ｉが、引っかかり防止部４０の板状部４１の下端部４６又は（最悪でも）傾斜部４５に当たりひげ棒構造体３５の外側ひげ棒部３６ｂの外周面３６ｂ１に引っかかるような事態は生ぜず、異常拡径状態（異常拡径位置）を採った第二周部分２６ｉないし準外周部分２７ｉは、ひげぜんまい２０の次の縮径動作に対応するように元の位置に戻る。その結果、従来の場合と異なり、ひげぜんまい２０が引っかかることにより生じるてんぷ構造体２の不測の停止や異常動作の虞れは実際上ない。
【００５８】
なお、この例では、緩急針体３０のアーム部３２ａ，３２ｂのうち、引っかかり防止部４０がひげ持５５に近い側のアーム部３２ａに形成されている例について説明したけれども、引っかかり防止部４０は、ひげ持５５に近い側のアーム部３２ａの代わりにひげ持５５から離れた側のアーム部３２ｂに形成されていてもよい。
【００５９】
図５及び図６の（ａ）〜（ｃ）には、本発明の別の好ましい一実施例のてんぷ構造体２Ａを備えた本発明の別の好ましい一実施例の機械式時計１Ａが示されている。この実施例の機械式時計１Ａのてんぷ構造体２Ａにおいて、図１から図４に示した実施例の機械式時計１のてんぷ構造体２と同一の部材乃至要素には同一の符号が付され、対応するけれども異なるところのある部材や要素には同一の符号の後に添字Ａが付されている。
【００６０】
てんぷ構造体２Ａは、図５並びに図６の（ａ）及び（ｃ）からわかるように、緩急針体３０の引っかかり防止用突起部４０と同様な引っかかり防止用突起部６０を、ひげ持受５０Ａがアーム部５２Ａａに有する点において、図１〜図４に示したてんぷ構造体２と異なる。
【００６１】
この機械式時計１Ａのてんぷ構造体２Ａにおいて、引っかかり防止用突起部６０は、引っかかり防止用突起部４０と実際上同様な構造及び形状の板状突起部６１からなる。即ち、板状突起部６１は、板状突起部４１の面４２，４３，４４，４５，４６と実際上同様な面６２，６３，６４，６５，６６を備え、概ね同様な厚さＤａ、幅Ｗａ及び長さＬａを有する。なお、板状体６１がひげぜんまい２０の外終端部２３の最外周端２３ａよりも周方向の外側に位置するこの例の場合、板状体６１の径方向内側面５３は、ひげぜんまい２０の外周端部２３よりも径方向内側に位置し得るから、幅Ｗａは幅Ｗよりも大きくされ得る。但し、幅Ｗと同程度であってもよく、その場合には、ひげ持受５０Ａのアーム部５２Ａａの代わりにアーム部５２Ａｂの先端部に形成され得る。
【００６２】
機械式時計１Ａのてんぷ構造体２Ａが大きな衝撃ないし外力を受けた場合でも、この引っかかり防止用突起部６０が、引っかかり防止用突起部４０と同様に働き得、その結果、より確実にひげぜんまい２０の引っかかりの虞れを低減させ得る。
【００６３】
なお、ここでは、機械式時計１Ａのてんぷ構造体２Ａが、引っかかり防止用突起部４０を備えた緩急針体３０と引っかかり防止用突起部６０を備えたひげ持５０Ａを有する例について説明したけれども、引っかかり防止用突起部６０を備えたひげ持５０Ａを有する場合には、緩急針体が引っかかり防止用突起部を備えていなくてもよい。
【００６４】
図７及び図８の（ａ）〜（ｃ）には、本発明の更に別の好ましい一実施例のてんぷ構造体２Ｂを備えた本発明の更に別の好ましい一実施例の機械式時計１Ｂが示されている。この実施例の機械式時計１Ｂのてんぷ構造体２Ｂにおいて、図１〜図４に示した実施例の機械式時計１のてんぷ構造体２（又は図５及び図６の（ａ）〜（ｃ）に示した実施例の機械式時計１Ａのてんぷ構造体２Ａ）と同一の部材乃至要素には図１〜図４（又は図５及び図６の（ａ）〜（ｃ））に示した実施例の機械式時計１のてんぷ構造体２（又は機械式時計１Ａのてんぷ構造体２Ａ）の場合と同一の符号が付され、対応するけれども異なるところのある部材や要素には同一の符号（但し、最後に符号Ａがある場合にはそれを除く）の後に添字Ｂが付されている。
【００６５】
この機械式時計１Ｂのてんぷ構造体２Ｂは、図７並びに図８の（ａ）及び（ｃ）からわかるように、緩急針体３０Ｂが、該緩急針体３０Ｂのアーム部３２Ｂｂにもアーム部３２ａの引っかかり防止用突起部４０と同様な引っかかり防止用突起部４０Ｂを備える点（但し、アーム部３２Ｂａとアーム部３２Ｂａとの形状の対称性に応じて引っかかり防止用突起部４０Ｂも引っかかり防止用突起部４０と同一ではなくて対称な形状を有する）、並びにひげ持受５０Ｂが、該ひげ持受５０Ｂのアーム部５２Ｂｂにもアーム部５２Ｂａの引っかかり防止用突起部６０と同様な引っかかり防止用突起部６０Ｂを備える点（但し、アーム部５２Ｂａとアーム部５２Ｂａとの形状の対称性に応じて引っかかり防止用突起部６０Ｂも引っかかり防止用突起部６０と同一ではなくて対称な形状を有する）において、図１〜図４に示した機械式時計１のてんぷ構造体２や図５及び図６の（ａ）〜（ｃ））に示した機械式時計１Ａのてんぷ構造体２Ａと異なる。なお、ひげ持受５０Ｂのアーム部５２Ｂｂにある引っかかり防止部６０Ｂは、その径方向内側端面６３Ｂがひげぜんまい２０の端部２３近傍の円弧状部分２４よりも径方向外側に位置する点で、引っかかり防止部６０とは異なる。
【００６６】
機械式時計１Ｂのてんぷ構造体２Ｂが大きな衝撃を受けた場合でも、この引っかかり防止用突起部４０Ｂ，６０Ｂが、引っかかり防止用突起部４０や６０と同様に働き得、その結果、より確実にひげぜんまい２０の引っかかりの虞れを低減させ得る。
【００６７】
図９及び図１０の（ａ）〜（ｃ）には、本発明の更に別の好ましい一実施例のてんぷ構造体２Ｆを備えた本発明の更に別の好ましい一実施例の機械式時計１Ｆが示されている。この実施例の機械式時計１Ｆのてんぷ構造体２Ｆにおいて、図１〜図４に示した実施例の機械式時計１のてんぷ構造体２（又は図７及び図８の（ａ）〜（ｃ）に示した実施例の機械式時計１Ｂのてんぷ構造体２Ｂ）と同一の部材乃至要素には図１〜図４（又は図７及び図８の（ａ）〜（ｃ））に示した実施例の機械式時計１のてんぷ構造体２（又は機械式時計１Ｂのてんぷ構造体２Ｂ）の場合と同一の符号が付され、対応するけれども異なるところのある部材や要素には同一の符号（但し、最後に符号Ｂがある場合には引っかかり防止部４０Ｂ，６０Ｂ以外の要素ではそれを除く）の後に添字Ｆが付されている。
【００６８】
この機械式時計１Ｆのてんぷ構造体２Ｆは、図９並びに図１０の（ａ）及び（ｃ）からわかるように、緩急針体３０Ｆの引っかかり防止用突起部４０Ｆ，４０ＢＦの夫々が、外側へのひげぜんまい２０の準外周部分２７の移動を防止し内側の範囲内で案内するための移動防止・案内用突出部４７Ｆ，４７ＢＦ及び該移動防止・案内用突出部４７Ｆ，４７ＢＦによって案内された準外周部分２７の侵入を許容する空間を与える凹部４８Ｆ，４８ＢＦを有する。機械式時計１Ｆのてんぷ構造体２Ｆは、更に、図９並びに図１０の（ａ）及び（ｃ）からわかるように、ひげ持受５０Ｆの引っかかり防止用突起部６０Ｆ，６０ＢＦの夫々が、外側へのひげぜんまい２０の準外周部分２７の移動を防止し内側の範囲内で案内するための移動防止・案内用突出部６７Ｆ，６７ＢＦ及び該移動防止・案内用突出部６７Ｆ，６７ＢＦによって案内された準外周部分２７の侵入を許容する空間を与える凹部６８Ｆ，６８ＢＦを有する。
【００６９】
機械式時計１Ｆのてんぷ構造体２Ｆが大きな衝撃を受けた場合でも、この引っかかり防止用突起部４０Ｆ，４０ＢＦ及び６０Ｆ，６０ＢＦの夫々が、例えば、機械式時計１のてんぷ構造体２の引っかかり防止用突起部４０と同様に働き得、その結果、より確実にひげぜんまい２０の引っかかりの虞れを低減させ得る。また、この場合、準外周部分２７が径方向外向きに大きく変形しても、凹部４８Ｆ，４８ＢＦが該準外周部分２７を受入れ得るので、ひげぜんまい２０の次の縮径動作まで該準外周部分２７がねじれたりすることなく凹部４８Ｆ，４８ＢＦ内で実際上待機し、ひげぜんまい２０の次の縮径動作が始まると該準外周部分２７が速やかに元の状態に復帰し易い。
【符号の説明】
【００７０】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｆ  機械式時計
２，２Ａ，２Ｂ，２Ｆ  てんぷ構造体
３  てんぷ本体
４  地板
８  緩急針
１１  てん真
１２  てん輪
１３  てんぷ下軸受
１４  てんぷ受
１５  てんぷ上軸受
１６  振り座
１７  振り石
１８  アンクル
１９  がんぎ車
２０  ひげぜんまい
２１  内側端部
２２  ひげ玉
２３  外側端部
２３ａ  最外周端
２４  円弧状部分（外終端近傍部分）
２６  第二周部分
２６ｉ  異常拡径状態（異常拡径位置）にある第二周部分
２６ｍ  拡径された状態の第二周部分
２７  準外周部分
２７ｉ  異常拡径状態（異常拡径位置）にある準外周部分
２７ｍ  拡径された状態の外周部分
３０，３０Ｂ，３０Ｆ  緩急針体
３１  基端部
３２  先端側二股フォーク状部
３２ａ，３２ｂ，３２Ｂａ，３２Ｂｂ  アーム部
３２ａ１  外表面
３３，３３ａ，３３ｂ  先端部
３３ａ１  先端面
３４  近傍部分
３５  ひげ棒構造体
３５ａ  基端部
３５ｂ  （上端の）大フランジ部
３５ｃ  下端面
３６，３６ａ，３６ｂ  ひげ棒部
３６ｂ１  （外側ひげ棒部の）外周面
３７ａ，３７ｂ  下端部（先端部）
３８ａ，３８ｂ  フランジ状部
３９ａ，３９ｂ  凹部
４０，４０Ｂ，４０Ｆ，４０ＢＦ  引っかかり防止用突起部
４１  板状突起部
４２  外表面
４３  径方向内側面
４４  径方向外側面
４５  傾斜面
４６  下端面
４７Ｆ，４７ＢＦ  移動防止・案内用突出部
４８Ｆ，４８ＢＦ  凹部
５０，５０Ａ，５０Ｂ  ひげ持受
５１  基端部
５２  先端側二股フォーク状部
５２ａ，５２ｂ，５２Ａａ，５２Ａｂ，５２Ｂａ，５２Ｂｂ  アーム部
５３  先端部
５４  近傍部分
５５  ひげ持
５５ａ  基端部
５６  ひげぜんまい取付用凹部
５７ａ，５７ｂ  脚部
６０，６０Ｂ  引っかかり防止用突起部
６１  板状体
６２  外表面
６３，６３Ｂ  径方向内側面
６４  径方向外側面
６５  傾斜面
６６  下端面
Ｃ  中心軸線
Ｃ１，Ｃ２  回動方向
Ｄ，Ｄａ  厚さ
Ｅ  中心軸線
Ｅ１  回動方向
Ｇ    間隙
Ｈ  幅
Ｊ  回動中心軸線
Ｌ，Ｌａ  長さ
Ｒ１  径方向部位
Ｗ，Ｗａ  幅（径方向長さ）
【図１】
2011215085.tif 000003
【図２】
2011215085.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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