(57)【要約】【課題】従来に比べて、様々な波形のノイズを除去することが可能な画像形成装置及び位置ずれ量測定プログラムを提供する。【解決手段】画像形成装置１は、受光信号Ｓ２を出力する光学センサ１５と、互いに異なる判断方法によって光学センサ１５からの受光信号に含まれるノイズを除去する複数のノイズ除去処理を実行可能な除去部４０と、ノイズ除去処理を実行した結果に基づき、形成部２０による画像形成の位置ずれ量を測定する測定部４０と、を備える。【選択図】図７
2011180250.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
相対的に移動する対象物上に位置ずれ測定用のマークを形成する形成部と、
前記対象物上を検出領域とし、当該検出領域内における前記マークの有無に応じた受光信号を出力する光学センサと、
互いに異なる判断方法によって前記受光信号に含まれるノイズを除去する複数のノイズ除去処理を実行可能な除去部と、
前記ノイズ除去処理を実行した結果に基づき、前記形成部による画像形成の位置ずれ量を測定する測定部と、を備える画像形成装置。
【請求項２】
請求項１に記載の画像形成装置であって、
前記除去部は、前記複数のノイズ除去処理のうち、一のノイズ除去処理を実行した結果が、予め定められた前記マークの位置、色及び形の少なくとも一つに対応する要件に合致するか否かに基づきノイズ除去結果の妥当性を判断し、妥当でないと判断したことを条件に、他のノイズ除去処理を実行する、画像形成装置。
【請求項３】
請求項２に記載の画像形成装置であって、
前記形成部は、互いに色及び形の少なくとも一方が異なる複数のマークを形成可能であり、
前記除去部は、前記一のノイズ除去処理を実行した結果が、前記複数のマークそれぞれの相違に対応する要件に合致するか否かに基づき前記ノイズ除去結果の妥当性を判断する、画像形成装置。
【請求項４】
請求項２または請求項３に記載の画像形成装置であって、
前記形成部は、複数のマークからなるグループを複数形成可能であり、
前記除去部は、前記一のノイズ除去処理を実行した結果に基づき前記位置ずれ量を前記グループごとに測定し、前記グループ間における前記位置ずれ量のバラツキ度合いに基づき前記ノイズ除去結果の妥当性を判断する、画像形成装置。
【請求項５】
請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の画像形成装置であって、
前記形成部は、複数のマークからなるグループを複数形成可能であり、
前記複数のノイズ除去処理には、前記受光信号に基づき前記位置ずれ量を前記グループごとに測定し、前記位置ずれ量が規定範囲外であるグループに対応する前記受光信号部分をノイズとして除去する判断方法を使用するものが含まれる、画像形成装置。
【請求項６】
請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の画像形成装置であって、
前記複数のノイズ除去処理には、前記受光信号の波形の大きさに基づきノイズを除去する判断方法を利用するものと、対応するマーク同士の位置関係に基づきノイズを除去する判断方法を利用するものとが含まれる、画像形成装置。
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の画像形成装置であって、
前記測定部により測定された前記位置ずれ量を低減するように前記形成部が画像形成する位置を補正する補正部を備え、
前記除去部は、前記ノイズ除去処理を実行した結果が、予め定められた前記マークの位置、色及び形の少なくとも一つに対応する要件に合致するか否かに基づきノイズ除去結果の妥当性を判断し、妥当であると判断した場合、前記ノイズ除去処理を実行した結果に基づく前記位置ずれ量が基準範囲内にあることを条件に、前記補正部による補正を実行させる、画像形成装置。
【請求項８】
相対的に移動する対象物上に位置ずれ測定用のマークを形成する形成部と、
前記対象物上を検出領域とし、当該検出領域内における前記マークの有無に応じた受光信号を出力する光学センサと、を備える画像形成装置が有するコンピュータに、
互いに判断方法が異なる複数のノイズ除去処理のうち、一のノイズ除去処理を実行する第１工程と、
前記一のノイズ除去処理を実行した結果が、予め定められた前記マークの位置、色及び形の少なくとも一つに対応する要件に合致するか否かに基づきノイズ除去結果の妥当性を判断する第２工程と、
前記第２工程で妥当でないと判断したことを条件に、他のノイズ除去処理を実行する第３工程と、
前記ノイズ除去処理を実行した結果に基づき、前記形成部による画像形成の位置ずれ量を測定する第４工程と、を実行させる位置ずれ量測定プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置に関し、特に、特に画像形成の位置ずれ量を測定する機能を備えた画像形成装置及び位置ずれ量測定プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、画像形成装置として、ベルト上に位置ずれ測定用のマークを形成し、ベルト上を検出領域とする光学センサからの受光信号に基づきマークの位置を検出し、その検出結果に基づき画像形成の位置ずれ量を測定し、その位置ずれ量を低減するように画像形成の位置（タイミング）を補正する機能を備えたものが知られている。ここで、例えばベルト上の傷やゴミなどに起因するノイズが上記受光信号にのることにより、位置ずれ量の測定精度が低下してしまうことがある。このため、受光信号に表れる各波の波高値を所定の閾値と比較し、波高値が所定の閾値を下回る波をノイズとみなして除去する画像形成装置がある（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−９８７９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記従来の画像形成装置では、波高値と所定の閾値とを比較することによりノイズを除去するという、唯一１つのノイズ除去方法しか実行することができなかった。このため、様々な波形（波高値や波幅など）で表れるノイズを効果的に除去することができないという問題がある。
【０００５】
本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、その目的は、従来に比べて、様々な波形のノイズを除去することが可能な画像形成装置及び位置ずれ量測定プログラムを提供するところにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するための手段として、第１発明に係る画像形成装置は、相対的に移動する対象物上に位置ずれ測定用のマークを形成する形成部と、前記対象物上を検出領域とし、当該検出領域内における前記マークの有無に応じた受光信号を出力する光学センサと、互いに異なる判断方法によって前記受光信号に含まれるノイズを除去する複数のノイズ除去処理を実行可能な除去部と、前記ノイズ除去処理を実行した結果に基づき、前記形成部による画像形成の位置ずれ量を測定する測定部と、を備える。
【０００７】
この発明によれば、互いに異なる判断方法によって受光信号に含まれるノイズを除去する複数のノイズ除去処理を実行することができる。従って、画像形成装置の各状態ごとに適したノイズ除去処理を使い分けたり、複数のノイズ除去処理の結果に基づきノイズ除去を最終的に決定したりするなど、様々なパターンのノイズを除去することができる。
【０００８】
第２の発明は、第１の発明の画像形成装置であって、前記除去部は、前記複数のノイズ除去処理のうち、一のノイズ除去処理を実行した結果が、予め定められた前記マークの位置、色及び形の少なくとも一つに対応する要件に合致するか否かに基づきノイズ除去結果の妥当性を判断し、妥当でないと判断したことを条件に、他のノイズ除去処理を実行する。
【０００９】
この発明によれば、一のノイズ除去処理を実行した結果が、予め定められたマークの位置、色及び形の少なくとも一つに対応する要件に合致するか否かに基づきノイズ除去結果の妥当性を判断し、合致しないと判断したことを条件に、他のノイズ除去処理を実行する。これにより、一のノイズ除去処理で正常にノイズ除去ができなくても、他のノイズ除去処理によって正常にノイズ除去することが可能になる。また、一のノイズ除去処理で正常にノイズ除去ができたにもかかわらず、他のノイズ除去処理が無駄に実行されることを抑制することができる。
【００１０】
第３の発明は、第２の発明の画像形成装置であって、前記形成部は、互いに色及び形の少なくとも一方が異なる複数のマークを形成可能であり、前記除去部は、前記一のノイズ除去処理を実行した結果が、前記複数のマークそれぞれの相違に対応する要件に合致するか否かに基づき前記ノイズ除去結果の妥当性を判断する。
【００１１】
この発明によれば、複数のマークの位置関係を判断対象にすることなく、複数のマークそれぞれの色及び形の少なくとも一方に関する相違に基づき、比較的容易にノイズ除去結果の妥当性を判断することができる。
【００１２】
第４の発明は、第２または第３の発明の画像形成装置であって、前記形成部は、複数のマークからなるグループを複数形成可能であり、前記除去部は、前記一のノイズ除去処理を実行した結果に基づき前記位置ずれ量を前記グループごとに測定し、前記グループ間における前記位置ずれ量のバラツキ度合いに基づき前記ノイズ除去結果の妥当性を判断する。
【００１３】
この発明によれば、マーク１つ１つの相違を判断対象にすることなく、グループ間における位置ずれ量のバラツキ度合いに基づき、比較的容易にノイズ除去結果の妥当性を判断することができる。
【００１４】
第５の発明は、第１から第４のいずれか一つの発明の画像形成装置であって、前記形成部は、複数のマークからなるグループを複数形成可能であり、前記複数のノイズ除去処理には、前記受光信号に基づき前記位置ずれ量を前記グループごとに測定し、前記位置ずれ量が規定範囲外であるグループに対応する前記受光信号部分をノイズとして除去する判断方法を使用するものが含まれる。
【００１５】
この発明によれば、位置ずれ量の測定精度に大きく影響するマークのグループに対応する受光信号部分をまとめてノイズとして除去することができる。
【００１６】
第６の発明は、第１から第５のいずれか一つの発明の画像形成装置であって、前記複数のノイズ除去処理には、前記受光信号の波形の大きさに基づきノイズを除去する判断方法を利用するものと、対応するマーク同士の位置関係に基づきノイズを除去する判断方法を利用するものとが含まれる。
【００１７】
この発明によれば、判断方法の異なるノイズ除去処理により、様々なパターンのノイズを除去することができる。
【００１８】
第７の発明は、第１から第６のいずれか一つの発明の画像形成装置であって、前記測定部により測定された前記位置ずれ量を低減するように前記形成部が画像形成する位置を補正する補正部を備え、前記除去部は、前記ノイズ除去処理を実行した結果が、予め定められた前記マークの位置、色及び形の少なくとも一つに対応する要件に合致するか否かに基づきノイズ除去結果の妥当性を判断し、妥当であると判断した場合、前記ノイズ除去処理を実行した結果に基づく前記位置ずれ量が基準範囲内にあることを条件に、前記補正部による補正を実行させる。
【００１９】
仮にノイズ除去結果が妥当であると判断した場合でも、その結果得られた位置ずれ量が予め想定した基準範囲内であることを条件に画像形成位置の補正を行う。これにより、ノイズ除去結果が妥当であると判断したが、ノイズ以外の原因により正確な位置ずれ測定ができない状態で補正が実行されてしまうことを回避することができる。
【００２０】
第８の発明に係る位置ずれ量測定プログラムは、相対的に移動する対象物上に位置ずれ測定用のマークを形成する形成部と、前記対象物上を検出領域とし、当該検出領域内における前記マークの有無に応じた受光信号を出力する光学センサと、を備える画像形成装置が有するコンピュータに、互いに判断方法が異なる複数のノイズ除去処理のうち、一のノイズ除去処理を実行する第１工程と、前記一のノイズ除去処理を実行した結果が、予め定められた前記マークの位置、色及び形の少なくとも一つに対応する要件に合致するか否かに基づきノイズ除去結果の妥当性を判断する第２工程と、前記第２工程で妥当でないと判断したことを条件に、他のノイズ除去処理を実行する第３工程と、前記ノイズ除去処理を実行した結果に基づき、前記形成部による画像形成の位置ずれ量を測定する第４工程と、を実行させる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、従来に比べて、様々な波形のノイズを除去することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の一実施形態に係るプリンタの概略構成を示す側断面図
【図２】プリンタの電気的構成を概略的に示すブロック図
【図３】マークセンサ及びベルトの斜視図
【図４】マークセンサの回路構成を示す図
【図５Ａ】測定用パターンと受光信号の波形との関係図（ノイズ状態１）
【図５Ｂ】測定用パターンと受光信号の波形との関係図（ノイズ状態２）
【図５Ｃ】測定用パターンと受光信号の波形との関係図（ノイズ状態３）
【図５Ｄ】測定用パターンと受光信号の波形との関係図（ノイズ状態４）
【図６】測定処理のフローチャートを示す図
【図７】ノイズ処理のフローチャートを示す図
【図８】第１ノイズ除去処理のフローチャートを示す図
【図９】第２ノイズ除去処理のフローチャートを示す図
【図１０】ノイズ状態とノイズ除去処理との関係図
【発明を実施するための形態】
【００２３】
次に本発明の一実施形態について図を参照して説明する。
（プリンタの全体構成）
図１は、本実施形態のプリンタ１（本発明の画像形成装置の一例）の概略構成を示す側断面図である。同図の紙面左方向（Ｘ軸正方向）がプリンタ１の前方向であり、紙面手前方向（Ｙ軸正方向）がプリンタ１を前面側から見たときの右方向であり、紙面上方向（Ｚ軸正方向）がプリンタ１の上方向である。
【００２４】
プリンタ１は例えば４色（ブラックＫ、イエローＹ、マゼンタＭ、シアンＣ）のトナーを着色剤として用いてカラー画像を形成する直接転写方式（ダイレクトタンデム）のカラープリンタである。なお、以下の説明では、プリンタ１の各構成部品や用語を色ごとに区別する場合には、その構成部品等の符号末尾に各色を意味するＫ（ブラック）、Ｃ（シアン）、Ｍ（マゼンタ）、Ｙ（イエロー）を付すものとする。
【００２５】
プリンタ１は、ケーシング２を備えており、ケーシング２の上面には開口部２Ａが形成されており、この開口部２Ａを覆うようにカバー３２がその後端部を中心に開閉可能に設けられている。ケーシング２内の底部には、複数枚のシート３（具体的には用紙やＯＨＰシートなど）を積載可能なトレイ４が設けられている。トレイ４の前端上方にはピックアップローラ５が設けられており、このピックアップローラ５は、回転駆動され、トレイ４内の最上位に積載されたシート３をレジストレーションローラ６へ送り出す。レジストレーションローラ６は、シート３の斜行補正を行った後、そのシート３をベルトユニット１１上へ搬送する。
【００２６】
ベルトユニット１１は、一対の支持ローラ１２Ａ、１２Ｂ間に環状のベルト１３（本発明の対象物の一例）を張架した構成となっている。ベルト１３は、ポリカーボネート等の樹脂材からなり、その表面は鏡面加工されている。このベルト１３は、後側の支持ローラ１２Ｂが回転駆動されることにより紙面時計回りに循環移動して、その上面に静電吸着したシート３を後方へ搬送する。ベルト１３の内側には、４つの転写ローラ１４が設けられており、各転写ローラ１４は、後述する各プロセス部１９Ｋ〜１９Ｃの感光体２８に対してベルト１３を挟んで対向している。
【００２７】
また、ベルト１３の後端側または下側には、後述する位置ずれ測定時にベルト１３表面上に形成されたマークＭの有無を検出するためのマークセンサ１５（本発明の光学センサの一例）が設けられている。なお、マークセンサ１５の詳細な構成については後述する。更に、ベルトユニット１１の下側には、ベルト１３表面に付着したトナー（後述する測定用パターンＰを含む）や紙粉等を回収するクリーニング装置１６が設けられている。
【００２８】
ベルトユニット１１の上方には、４つの露光部１７Ｋ，１７Ｙ，１７Ｍ，１７Ｃと、４つのプロセス部１９Ｋ，１９Ｙ，１９Ｍ，１９Ｃとが前後方向に並んで設けられている。露光部１７Ｋ〜１７Ｃ、プロセス部１９Ｋ〜１９Ｃ及び既述の転写ローラ１４を、それぞれ一つずつ含んで一組の形成ユニット２０が構成されており、プリンタ１全体では、ブラック、イエロー、マゼンタ、シアンの各色に対応した４組の形成ユニット２０Ｋ，２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃ（本発明の形成部の一例）が設けられている。
【００２９】
露光部１７Ｋ〜１７Ｃは、カバー３２の下面に支持されており、その下端部に複数のＬＥＤが一列に並べられたＬＥＤヘッド１８を備えている。露光部１７Ｋ〜１７Ｃは、それぞれの色の画像データに基づいて発光制御され、ＬＥＤヘッド１８から、対向する感光体２８の表面に一ラインごとに光を照射することで露光を行う。
【００３０】
以下、４つのプロセス部１９Ｋ，１９Ｙ，１９Ｍ，１９Ｃ（４つの感光体２８）の並び方向（前後方向）を「副走査方向」という。また、その副走査方向に直交する方向（左右方向）を「主走査方向」といい、本実施形態では上記複数のＬＥＤの並び方向に一致するものとする。
【００３１】
各プロセス部１９Ｋ〜１９Ｃは、各色のトナーを収容するトナー収容室２３を備え、その下側に供給ローラ２４、現像ローラ２５、層厚規制ブレード２６等を備えている。トナー収容室２３から放出されたトナーは、供給ローラ２４の回転により現像ローラ２５に供給され、供給ローラ２４と現像ローラ２５との間で正に摩擦帯電される。
【００３２】
さらに、現像ローラ２５上のトナーは、現像ローラ２５の回転に伴って、層厚規制ブレード２６と現像ローラ２５との間に進入し、ここでさらに十分に摩擦帯電されて、一定厚さの薄層として現像ローラ２５上に担持される。
【００３３】
また、各プロセス部１９Ｋ〜１９Ｃは、表面が正帯電性の感光層によって覆われた感光体２８と、スコロトロン型の帯電器２９とが設けられている。画像形成時には、感光体２８が回転駆動され、それに伴って感光体２８の表面が帯電器２９により一様に正帯電される。そして、その正帯電された部分が露光部１７Ｋ〜１７Ｃにより露光されて、感光体２８の表面に静電潜像が形成される。
【００３４】
次いで、現像ローラ２５上のトナーが上記静電潜像に供給され、これにより当該静電潜像が可視像化されてトナー像が形成される。その後、各感光体２８の表面上に担持されたトナー像は、シート３が感光体２８と転写ローラ１４との間の各転写位置を通過する間に、転写ローラ１４に印加される負極性の転写電圧によってシート３上に順次転写される。トナー像が転写されたシート３は、次に定着器３１に搬送され、そこでトナー像が熱定着され、その後、そのシート３は上方へ搬送され、ケーシング２の上面に排出される。
【００３５】
（プリンタの電気的構成）
図２は、プリンタ１の電気的構成を概略的に示すブロック図である。プリンタ１は、同図に示すように、ＣＰＵ４０（本発明の測定部、除去部、補正部の一例）、ＲＯＭ４１、ＲＡＭ４２、ＮＶＲＡＭ４３（不揮発性メモリ）、ネットワークインターフェイス４４を備え、これらに既述の形成ユニット２０Ｋ〜２０Ｃ、マークセンサ１５や、表示部４５、操作部４６、駆動機構４７が接続されている。
【００３６】
ＲＯＭ４１には、後述する測定処理など、このプリンタ１の各種の動作を実行するためのプログラムが記憶されており、ＣＰＵ４０は、ＲＯＭ４１から読み出したプログラムに従って、その処理結果をＲＡＭ４２またはＮＶＲＡＭ４３に記憶させながら各部の制御を行う。ネットワークインターフェイス４４は、通信回線を介して外部のコンピュータ（図示せず）等に接続され、これにより相互のデータ通信が可能となっている。
【００３７】
表示部４５は、液晶ディスプレイやランプ等を備え、各種の設定画面や装置の動作状態等を表示することが可能である。操作部４６は、複数のボタンを備え、ユーザにより各種の入力操作が可能である。駆動機構４７は、駆動モータ等を備え、ベルト１３等を回転駆動させる。
【００３８】
（マークセンサの構成）
マークセンサ１５は、図３に示すように、ベルト１３の後側または下側（同図では後側）において１または複数台（本実施形態では例えば２台）設けられ、これら２台のマークセンサ１５が左右方向に並んで配置されている。後述する位置ずれ測定時には、同図に示すように、位置ずれ量の測定用パターンＰがベルト１３の左右端それぞれに１列ずつ形成される。左側のマークセンサ１５は、ベルト１３の左側に形成された測定用パターンＰを構成するマークＭの有無を検出するためのものであり、右側のマークセンサ１５は、ベルト１３の右側に形成された測定用パターンＰを構成するマークＭの有無を検出するためのものである。
【００３９】
各マークセンサ１５は、発光素子５１（例えばＬＥＤ）と受光素子５２（例えばフォトトランジスタ）とを備える反射型の光学センサである。発光素子５１は、ベルト１３の表面に対して斜め方向から光を照射し、そのベルト１３の表面からの反射光を受光素子５２が受光する。発光素子５１からの光がベルト１３上に形成するスポット領域が、マークセンサ１５の検出領域Ｅとなる。なお、ベルト１３の移動方向（後方向）において、上記検出領域Ｅの幅よりも、各マークＭの太さの方が狭いことが好ましい。
【００４０】
図４は、マークセンサ１５の回路図である。受光素子５２からの出力信号Ｓ１は、受光素子５２での受光量レベルが高いほど低いレベルを示し、比較回路５３に入力される。比較回路５３は、出力信号Ｓ１レベルを閾値ＴＨと比較し、この比較結果に応じてレベル反転する二値化信号Ｓ２を出力する。なお、比較回路５３は、同図に示すようにヒステリシスコンパレータを有し、出力信号Ｓ１レベルを２つの閾値で比較する構成であるが、以下では説明を簡単にするために、比較回路５３は、出力信号Ｓ１レベルを１つの閾値で比較するものとする。これにより、各マークセンサ１５は、ベルト１３の回転駆動によって検出領域Ｅ内に順次進入するマークＭの有無に応じてレベル反転する二値化信号Ｓ２（本発明の受光信号の一例）を出力する。
【００４１】
（位置ずれ量の測定用パターンの構成）
図５Ａから図５Ｄは、上段に、測定用パターンＰの構成が示され、下段に、ベルト１３の左右端側それぞれに形成した測定用パターンＰについて、各色のマークＭが上記検出領域Ｅに進入したときにおける出力信号Ｓ１及び二値化信号Ｓ２の波形を示す。同図において紙面左右方向が副走査方向である。
【００４２】
この測定用パターンＰは、各形成ユニット２０によって形成される色画像同士における主走査方向及び副走査方向の位置ずれ量を測定するために使用される。なお、本実施形態では、ブラックが基準色とされ、イエロー、マゼンタ、シアンが調整色とされている。基準色の画像形成位置を基準に、各調整色の形成ユニット２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃのベルト１３（シート３）に対する画像形成位置（画像形成タイミング）を補正することにより、基準色に対する調整色の位置ずれ量（色ずれ量）を相殺する。なお、相殺することが特に好ましいが、必ずしも相殺できなくても位置ずれ量が少なくとも補正前よりも低減できればよい。
【００４３】
測定用パターンＰは、ブラックマークＭＫ、イエローマークＭＹ、マゼンタマークＭＭ、シアンマークＭＣを、この順番で並べてなる２つのマーク群を１つのグループとし、そのグループが１または複数（本実施形態では５つ  但し図５では１つのグループのみ図示）、ほぼ副走査方向に沿って並んだ構成となっている。各グループの２つのマーク群は、主走査方向に沿った直線に対して互いに異なる角度で傾斜し、同直線に対して線対称に配置されている。
【００４４】
本実施形態のベルト１３は、前述したように鏡面加工されており、上記４色いずれのトナーよりも反射率が高い。従って、図５下段に示すように、発光素子５１からの光がベルト１３の下地（マークＭが形成されていないベルト１３の表面）に照射されているとき、出力信号Ｓ１レベルが最も低くなる。これに対して、発光素子５１からの光がベルト１３上に形成されたマークＭ上に照射されると、受光素子５２での受光量レベルが低くなり、出力信号Ｓ１レベルは高くなって閾値ＴＨを超える。以下、二値化信号Ｓ２のハイレベル領域を「ベルトパルス」といい、ローレベル領域を「マークパルス」という。
【００４５】
ＣＰＵ４０は、例えば二値化信号Ｓ２の立下りエッジと立上りエッジとの中間位置Ｑ（中間タイミング）を算出し、この中間位置を各マークＭの位置Ｑとする。以下、各グループ内において、同色のマークＭ同士の位置偏差（ＱＫ−ＱＫ、ＱＹ−ＱＹ、ＱＭ−ＱＭ、ＱＣ−ＱＣ）を、「同色マーク距離Ｄ１」という。この同色マーク距離Ｄ１は、各色のマークＭがベルト１３上に形成される位置が主走査方向においてずれると、それに伴って増減する。従って、基準色の同色マーク距離Ｄ１Ｋと各調整色の同色マーク距離Ｄ１Ｙ〜Ｄ１Ｃとの差が、主に各調整色画像の主走査方向における位置ずれ量を示す。
【００４６】
また、各グループ内の各マーク群において、基準色のマークＭＫと各調整色のマークＭＹ〜ＭＣとの位置偏差（ＱＫ−ＱＹ、ＱＫ−ＱＭ、ＱＫ−ＱＣ）を、「異色マーク距離Ｄ２」をいう。この異色マーク距離Ｄ２は、各色のマークＭがベルト１３上に形成される位置が副走査方向においてずれると、それに伴って増減する。従って、各調整色の異色マーク距離Ｄ２と理想値（副走査方向の位置ずれ量がないときの異色マーク距離Ｄ２）との差が、主に各調整色画像の副走査方向における位置ずれ量を示す。
【００４７】
（位置ずれ量の測定処理）
図６は測定処理のフローチャートを示す図である。ＣＰＵ４０は、例えば形成ユニット２０やベルトユニット１１の交換、カバー３２の開閉、前回の補正処理の実行時から所定時間経過や画像形成したシート３の枚数が所定枚数に到達など、所定条件を満たしたときに、測定処理を実行する。この測定処理では、各測定用パターンＰをベルト１３上に形成し、各マークセンサ１５からの二値化信号Ｓ２に基づき位置ずれ量を測定する。
【００４８】
具体的には、ＣＰＵ４０は、まず駆動機構４７を起動させてベルト１３を回動させ、上記１対の測定用パターンＰをベルト１３上に形成し始めるよう、各形成ユニット２０を制御し（Ｓ１）、マークセンサ１５からの二値化信号Ｓ２の取得を開始する（Ｓ３）。その後、ノイズ処理を実行する（Ｓ５）。
【００４９】
図７はノイズ処理のフローチャートを示す図である。このノイズ処理では、上記二値化信号Ｓ２について、第１ノイズ除去処理を実行し、その結果が妥当であるか否かを判断し、妥当でないと判断したことを条件に第２ノイズ除去処理を実行する。
【００５０】
具体的には、ＣＰＵ４０は、まず第１グループ除外回数Ｎ１及び第２グループ除外回数Ｎ２をともに「０」に初期化し（Ｓ１１）、上記マークセンサ１５から取得した、ノイズ除去処理前の二値化信号Ｓ２のデータを、例えばＮＶＲＡＭ４３に保存する（Ｓ１３）。二値化信号Ｓ２のデータは、同信号の波形の特徴を示すデータであり、本実施形態では上記ベルトパルス及びマークパルスについての順序及び各幅のデータである。次いでＣＰＵ４０は第１ノイズ除去処理を実行する（Ｓ１５  本発明の「第１工程」の一例）。
【００５１】
（１）第１ノイズ除去処理
図８は第１ノイズ除去処理のフローチャートを示す図である。この第１ノイズ除去処理では、二値化信号Ｓ２のマークパルスの幅（本発明でいう「受光信号の波形の大きさ」の一例）に基づきノイズを除去する判断方法を利用する。このときＣＰＵ４０は、本発明の「除去部」として機能する。
【００５２】
具体的には、ＣＰＵ４０は、各測定用パターンＰごとに、マークパルスの幅からマーク数を把握し、そのマーク数と理論数とが一致するか否かを判断する（Ｓ１０１）。理論数とは、ノイズがないときのマークパルスの数であり、１つの測定用パターンＰを構成するマークＭの総数である。両測定用パターンＰについて、マーク数と理論数とが一致した場合には（Ｓ１０１：ＹＥＳ）、二値化信号Ｓ２にノイズが含まれないとして、本第１ノイズ除去処理を終了し、図７のＳ１７に進む。
【００５３】
一対の測定用パターンＰの少なくとも一方について、マーク数が理論数よりも少ない場合には（Ｓ１０１：ＮＯ、且つ、Ｓ１０３：ＮＯ）、測定用パターンＰの形成段階で一部のマークＭが形成されなかったなど、ノイズ以外の原因で位置ずれ測定が正常にできない可能性が高いため、エラー処理を実行する（Ｓ１０５）。このエラー処理の例としては、例えば測定処理を中止したり、図６のＳ１に戻って測定処理を最初からやり直したり、表示部４５やネットワークインターフェイス４４を介してエラーメッセージをユーザに報知したりすることが挙げられる。
【００５４】
一対の測定用パターンＰの少なくとも一方について、マーク数が理論数よりも多い場合には（Ｓ１０１：ＮＯ、且つ、Ｓ１０３：ＹＥＳ）、マーク数が理論数よりも多い測定用パターンＰについて、例えば最小幅（または最大幅）のマークパルスをノイズとして除去する（Ｓ１０７）。即ち、二値化信号Ｓ２のうち、最小幅のマークパルス部分をないものとみなし、位置ずれ量の測定に利用しない。ＣＰＵ４０は、このＳ１０７の処理を、マーク数と理論数とが一致するまで実行した後に（Ｓ１０１：ＹＥＳ）本第１ノイズ除去処理を終了し、図７のＳ１７に進む。
【００５５】
例えば図５Ｂ，図５Ｄに示すように、ノイズが小さくてそれに対応するマークパルスが最小である場合には、第１ノイズ除去処理により、適切にノイズ除去を行うことができる。一方、図５Ａ，図５Ｃに示すように、ノイズが大きくてそれに対応するマークパルスが最小でない場合には、第１ノイズ除去処理では、マークＭに対応するマークパルスをノイズとして除去してしまい、適切にノイズ除去を行うことができない。
【００５６】
ＣＰＵ４０は、図７のＳ１７で、一対の測定用パターンＰを構成する複数（後述するグループの除外がされていない場合は１０個）のグループ間における、主走査方向における位置ずれ量（以下、単に「主走査位置ずれ量」という）のバラツキ度合い、及び、副走査方向における位置ずれ量（以下、単に「副走査位置ずれ量」という）のバラツキ度合いを算出する。具体的には、ＣＰＵ４０は、グループごとに、第１ノイズ除去処理後の二値化信号Ｓ２に基づき、主走査位置ずれ量及び副走査位置ずれ量を個別に算出する。なお、このグループ別の副走査位置ずれ量は、一のグループを構成する２つのマーク群それぞれに対応する二値化信号Ｓ２部分に基づく２つの位置ずれ量の平均値である。
【００５７】
次に、グループ間における主走査位置ずれ量のバラツキ度合い、副走査位置ずれ量のバラツキ度合いをそれぞれ算出する。このバラツキ度合いは例えば次のいずれか方法で算出することが好ましい。
方法１：複数のグループの主走査（副走査）位置ずれ量のうち、最大量と最小量との差分を、バラツキ度合いとする方法。
方法２：複数のグループの主走査（副走査）位置ずれ量の平均値を算出し、その平均値と、当該平均値から最も離れた主走査（副走査）位置ずれ量との差分を、バラツキ度合いとする方法。
方法３：複数のグループの主走査（副走査）位置ずれ量の標準偏差を、バラツキ度合いとする方法。
【００５８】
次に、ＣＰＵ４０は、第１ノイズ除去処理を実行した結果（第１ノイズ除去処理後の二値化信号Ｓ２）が妥当であるか否かを、上記バラツキ度合いに基づき判断する（Ｓ１９  本発明の「第２工程」の一例）。具体的には、主走査位置ずれ量のバラツキ度合い及び副走査位置ずれ量のバラツキ度合いの両方が基準バラツキ値未満であれば、ノイズ除去結果は妥当であると判断し、主走査位置ずれ量のバラツキ度合い及び副走査位置ずれ量のバラツキ度合いの少なくとも一方が基準バラツキ値以上であれば、ノイズ除去結果は妥当でないと判断する。基準バラツキ値は、正常にノイズ除去がされた場合に想定される、グループ間における主走査（副走査）位置ずれ量のバラツキ度合いの最大値であり、これは例えば予め実験的・経験的に求めることができる。なお、基準バラツキ値は、主走査位置ずれ量用と副走査位置ずれ量とで同じ値でも異なる値でもよい。
【００５９】
このような構成であれば、マークＭ１つ１つの相違を判断対象にすることなく、グループ間における位置ずれ量のバラツキ度合いに基づき、比較的容易にノイズ除去結果の妥当性を判断することができる。
【００６０】
ＣＰＵ４０は、ノイズ除去結果が妥当であると判断すれば（Ｓ１９：ＹＥＳ）、本ノイズ処理を終了し、図６のＳ７に進む。ノイズ除去結果が妥当でないと判断すれば（Ｓ１９：ＮＯ）、主走査（副走査）位置ずれ量が規定範囲外であったグループを異常グループとして抽出する。例えば、主走査（副走査）位置ずれ量が最も異常であったグループ、或いは、主走査（副走査）位置ずれ量が所定の異常判定用の基準量を超えたグループを異常グループとして抽出する。そして、この異常グループに対応する全マークパルスをノイズとして除去する。これにより、位置ずれ量の測定精度に大きく影響するマークＭのグループをまとめてノイズとして除去することができる。また、ＣＰＵ４０は、第１グループ除外回数Ｎ１に「１」を加える（Ｓ２１）。
【００６１】
ＣＰＵ４０は、この第１グループ除外回数Ｎ１が所定の上限値（例えば１回）未満であれば（Ｓ２３：ＮＯ）、Ｓ１７に戻り、異常グループ除外後の二値化信号Ｓ２に基づき、残りのグループ間における主走査位置ずれ量のバラツキ度合い、副走査位置ずれ量のバラツキ度合いを再計算する。その結果、ノイズ除去結果が妥当であると判断すれば（Ｓ１９：ＹＥＳ）本ノイズ処理を終了し、妥当でないと判断すれば（Ｓ１９：ＮＯ）異常グループの除外（Ｓ２１）を再度行う。
【００６２】
第１グループ除外回数Ｎ１が所定の上限値以上になると（Ｓ２３：ＹＥＳ）、後述する補正値算出に利用するための最終的な主走査（副走査）位置ずれ量を正確に測定するのに十分なサンプル数（マークパルス数）が残っていない。最終的な主走査（副走査）位置ずれ量は、残存するグループの主走査（副走査）位置ずれ量の平均値として算出されるものであり、以下、「補正用の主走査（副走査）位置ずれ量」という。このような場合には、第１ノイズ除去処理による結果を利用せずに新たに第２ノイズ除去処理を実行する（Ｓ２５  本発明の「第３工程」の一例）。
【００６３】
（２）第２ノイズ除去処理
図９は第２ノイズ除去処理のフローチャートを示す図である。ＣＰＵ４０は、既にＮＶＲＡＭ４３に保存しておいた第１ノイズ除去処理前の二値化信号Ｓ２のデータ（図７のＳ１３参照）を読み出して、このデータについて第２ノイズ除去処理を実行する。この第２ノイズ除去処理では、互いに別々の測定用パターンＰに属し、互いに対応付けられたマーク同士の位置関係にノイズを除去する判断方法を利用する。このときＣＰＵ４０は、本発明の「除去部」として機能する。
【００６４】
具体的には、ＣＰＵ４０は、まず各測定用パターンＰごとに、マーク数と理論数とが一致するか否かを判断し（Ｓ２０１）、両測定用パターンＰについて、マーク数と理論数とが一致した場合には（Ｓ２０１：ＹＥＳ）、二値化信号Ｓ２にノイズが含まれないとして、本第２ノイズ除去処理を終了し、図７のＳ２７に進む。
【００６５】
一対の測定用パターンＰの少なくとも一方について、マーク数が理論数よりも少ない場合には（Ｓ２０１：ＮＯ、且つ、Ｓ２０３：ＮＯ）、上記Ｓ１０５と同様のエラー処理を実行する（Ｓ２０５）。一対の測定用パターンＰの少なくとも一方について、マーク数が理論数よりも多い場合には（Ｓ２０１：ＮＯ、且つ、Ｓ２０３：ＹＥＳ）、一方の測定用パターンＰに存在し、且つ、対応するマークが他方の測定用パターンＰに存在しないマークＭのマークパルスをノイズとして除去し（Ｓ２０７）、本第２ノイズ除去処理を終了し、図７のＳ２７に進む。対応するマークとは、本実施形態では、各測定用パターンＰにおける位置（先頭マークからの距離）が一致（本発明でいう「対応するマーク同士の位置関係」の一例）するものという。図３では、左右方向に並ぶ同一色のマークＭ同士である。
【００６６】
例えば図５Ｃ，図５Ｄに示すように、同時期においてノイズが片方の測定用パターンＰの二値化信号Ｓ２のみに含まれる場合には、第２ノイズ除去処理により、適切にノイズ除去を行うことができる。一方、一方、図５Ａ，図５Ｂに示すように、ノイズが、両測定用パターンＰの二値化信号Ｓ２に同時期に含まれる場合には、第２ノイズ除去処理では、これらのノイズに対応するマークパルスを互いに対応するものとみなしてしまい、適切にノイズ除去を行うことができない。
【００６７】
ＣＰＵ４０は、図７のＳ２７で、図７のＳ１７と同様、グループ間における主走査位置ずれ量のバラツキ度合い、副走査位置ずれ量のバラツキ度合いをそれぞれ算出する。そして、図７のＳ１９と同様、その算出結果に基づき、第２ノイズ除去処理を実行した結果（第２ノイズ除去処理後の二値化信号Ｓ２）が妥当であるか否かを判断する（Ｓ２９）。
【００６８】
ＣＰＵ４０は、ノイズ除去結果が妥当であると判断すれば（Ｓ２９：ＹＥＳ）、本ノイズ処理を終了し、図６のＳ７に進む。ノイズ除去結果が妥当でないと判断すれば（Ｓ２９：ＮＯ）、図７のＳ２１と同様、異常グループに対応する全マークパルスをノイズとして除去する。また、第２グループ除外回数Ｎ２に「１」を加える（Ｓ３１）。
【００６９】
ＣＰＵ４０は、この第２グループ除外回数Ｎ２が所定の上限値（例えば１回）未満であれば（Ｓ３３：ＮＯ）、Ｓ２７に戻り、異常グループ除外後の二値化信号Ｓ２に基づき、残りのグループ間における主走査位置ずれ量のバラツキ度合い、副走査位置ずれ量のバラツキ度合いを再計算する。その結果、ノイズ除去結果が妥当であると判断すれば（Ｓ２９：ＹＥＳ）本ノイズ処理を終了し、妥当でないと判断すれば（Ｓ２９：ＮＯ）異常グループの除外（Ｓ３１）を再度行う。
【００７０】
第２グループ除外回数Ｎ２が所定の上限値以上になると（Ｓ３３：ＹＥＳ）、上記補正用の主走査（副走査）位置ずれ量を正確に測定するのに十分なサンプル数（マークパルス数）が残っていないため、例えば上記図８のＳ１０５や図９のＳ２０５と同様、エラー処理を実行する。
【００７１】
ＣＰＵ４０は、図６のＳ７で、ノイズ処理後の二値化信号Ｓ２に基づき補正用の主走査（副走査）位置ずれ量を測定し（本発明の「第４工程」の一例）、本測定処理を終了する。このときＣＰＵ４０は、本発明の「測定部」として機能する。次に、ＣＰＵ４０は、画像形成時において、その補正用の主走査（副走査）位置ずれ量を相殺するよう、各形成ユニット２０のシート３に対する画像形成位置（具体的には露光タイミング等）を補正するための補正値を例えばＮＶＲＡＭ４３に保存する。このときＣＰＵ４０は、本発明の「補正部」として機能する。
【００７２】
但し、ＣＰＵ４０は、上記補正用の主走査（副走査）位置ずれ量が、予め定めた基準範囲（予め実験的・経験的に想定された位置ずれ量の最大値以下）外であるときには、上記補正値を算出せずに、既にＮＶＲＡＭ４３に保存された前回以前の測定処理の結果に基づく補正値をそのまま維持する。このように、本実施形態では、測定処理においてノイズ除去結果が妥当であると判断した場合でも、その結果得られた補正用の位置ずれ量が基準範囲内であることを条件に画像形成位置の補正（補正値の更新）を行う。これにより、ノイズ除去結果が妥当であると判断したが、ノイズ以外の原因（例えばトナー不足により測定用パターンＰを正常に形成できない場合など）により正確な位置ずれ測定ができない状態で補正が実行されてしまうことを回避することができる。
【００７３】
（本実施形態の効果）
図１０は各ノイズ状態とノイズ除去処理との関係図である。同図中の「○」はノイズ除去結果が妥当であることを意味し、「×」はノイズ除去結果が妥当でないことを意味する。同図に示すように、第１ノイズ除去処理のみ実行する場合にはノイズ状態２，４（図５Ｂ，Ｄ参照）でしか正常にノイズを除去できない（図１０の「第１ノイズ除去処理」欄参照）。第２ノイズ除去処理のみ実行する場合にはノイズ状態３，４（図５Ｃ，Ｄ参照）でしか正常にノイズを除去できない（図１０の「第２ノイズ除去処理」欄参照）。
【００７４】
これに対して、本実施形態の測定処理を実行すれば、ノイズ状態２〜４（図５Ｂ〜Ｄ）で正常にノイズを除去することができる（図１０の「第１→第２」欄参照）。従って、第１ノイズ除去処理及び第２ノイズ除去処理をそれぞれ単独で実行する場合に比べて、様々なパターンのノイズを除去することができる。
【００７５】
なお、第１ノイズ除去処理及び第２ノイズ除去処理を実行し、両者の結果でノイズと判断されたもののみを除去する場合には、ノイズを１つも除去できず、全ノイズ状態１〜４で正常にノイズを除去できない（図１０の「第１＆第２」欄参照）。また、第１ノイズ除去処理及び第２ノイズ除去処理を実行し、少なくとも一方の結果でノイズと判断されたものを除去する場合には、ノイズ状態２，４（図５Ｂ，Ｄ参照）でしか正常にノイズを除去できない（図１０の「第１ｏｒ第２」欄参照）。
【００７６】
また、本実施形態では、第１ノイズ除去処理を実行した結果が妥当でないと判断したことを条件に、第２ノイズ除去処理を実行する。これにより、第１ノイズ除去処理で正常にノイズ除去ができなくても、第２ノイズ除去処理によって正常にノイズ除去することが可能になる。また、第１ノイズ除去処理で正常にノイズ除去ができたにもかかわらず、第２ノイズ除去処理が無駄に実行されることを抑制することができる。
【００７７】
＜他の実施形態＞
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような種々の態様も本発明の技術的範囲に含まれる。
【００７８】
（１）上記実施形態では、カラー画像を形成する直接転写方式のカラープリンタに本発明を適用した例を説明したが、本発明はこれに限られない。モノクロプリンタでもよい。また、中間転写方式のプリンタでもよい。この場合、中間転写体が本発明の「対象物」の一例になり得る。また、ポリゴンスキャニング方式など、他の電子写真方式の画像形成装置でもよく、更にインクジェット方式でもよい。
【００７９】
（２）上記実施形態では、測定用パターンＰをベルト１３上に形成し、位置ずれ量を測定したが、本発明はこれに限られない。測定用パターンＰを、ベルト１３に静電吸着されたシート３に形成しもよい。この場合、シート３が本発明の「対象物」の一例である。
【００８０】
（３）上記実施形態では、第１ノイズ除去処理及び第２ノイズ除去処理では二値化信号Ｓ２のマークパルスの幅、換言すれば受光信号の波形の波幅に基づきノイズを除去したが、本発明はこれに限られない。例えばＣＰＵ４０が出力信号Ｓ１を受光信号として取得し、その各波の波高値に基づきノイズを除去してもよい。例えば波高値の最小（または最大）の波形データをノイズとして除去するのである。
【００８１】
（４）上記実施形態では、第１ノイズ除去処理の結果が妥当でない場合に限り、第２ノイズ除去処理を実行したが、本発明はこれに限られない。例えばユーザがプリンタ１の使用環境等を考慮して、第１ノイズ除去処理及び第２ノイズ除去処理から適切なものを選択し、その選択されたものを実行する構成でもよい。また、第１ノイズ除去処理及び第２ノイズ除去処理の両方を実行し、その両結果のＡＮＤ条件またはＯＲ条件でノイズ除去を実行してもよい。ただし、上述したように上記実施形態の方が適切にノイズ除去を行うことができる。
【００８２】
さらに、第１ノイズ除去処理及び第２ノイズ除去処理の両方を実行し、異常グループが少ない方の結果を、補正用の位置ずれ量の測定に利用する構成でもよい。また、第１ノイズ除去処理の結果に応じて、次回以降の測定処理において第１ノイズ除去処理と第２ノイズ除去処理との実行順序を入れ替える構成でもよい。例えば第１ノイズ除去処理の結果が妥当でないとの判断結果が所定回の測定処理で連続した場合には、次回の測定処理では第２ノイズ除去処理を先に実行する。
【００８３】
（５）上記実施形態では、測定処理によって得られた主走査（副走査）位置ずれ量を、画像形成位置の補正のために利用したが、本発明はこれに限られない。例えば、上記主走査（副走査）位置ずれ量が所定量を超えたことを条件に画像形成位置の補正はせずにエラーを報知する構成でもよい。
【００８４】
（６）上記実施形態では、第１ノイズ除去処理及び第２ノイズ除去処理を挙げたが、本発明の「ノイズ除去処理」はこれに限られない。例えば二値化信号Ｓ２において所定値以下の幅のベルトパルスに挟まれるマークパルスを、ノイズであると判断する方法でもよい。この判断方法であれば、位置ずれ量がある程度小さい場合には図５に示す全ノイズ状態において適切にノイズ除去を行うことができる。なお、この判断方法によるノイズ除去処理を、上記実施形態の図７のＳ３５でエラー処理の代わりに実行してもよい。また、本発明でいう「互いに異なる判断方法」には、マークかノイズかを判別するための閾値が互いに異なるものは含まれない。
【００８５】
（７）上記実施形態では、グループ間における位置ずれ量のバラツキ度合い（本発明の「マークの位置に対応する要件」の一例）に基づきノイズ除去結果の妥当性を判断したが、本発明はこれに限られない。例えば図５に示すように、基準色のマークＭＫに対応する波形は、調整色のマークＭＹ、ＭＭ、ＭＣの波形よりも大きい（波高値が高く、波幅が広い）。従って、基準色のマークＭＫに対応するマークパルスは、調整色のマークＭＹ、ＭＭ、ＭＣに対応するマークパルスに比べて幅広である。従って、この幅広のマークパルスの出現順序が、測定用パターンＰに基づく理論上の出願順序と一致するか否か（本発明の「マークの色に対応する要件」の一例）に基づきノイズ除去結果の妥当性を判断してもよい。このような構成であれば、複数のマークの位置関係を判断対象にすることなく、複数のマークそれぞれの色及び形の少なくとも一方に関する相違に基づき、比較的容易にノイズ除去結果の妥当性を判断することができる。
【００８６】
さらには、上記実施形態では全マークＭは同一形状であったが、例えば一部のマークの形を、他のマークと変えてもよい。このマークの形の相違により、受光信号の波形（波高値、波幅、波の勾配）の大小を区別可能とし、その大小の波形の出現順序が、測定用パターンＰに基づく理論上の出願順序と一致するか否か（本発明の「マークの形に対応する要件」の一例）に基づきノイズ除去結果の妥当性を判断してもよい。
【００８７】
（８）上記実施形態では、主走査位置ずれ量及び副走査位置ずれ量の両方の測定に本発明を適用した例を説明したが、それらのいずれか一方のみに対して本発明を適用してもよい。例えば副走査位置ずれ量の測定について本発明を適用する場合、図７におけるノイズ除去結果の妥当性判断（Ｓ１９、Ｓ２９）では、グループ間における副走査位置ずれ量のバラツキ度合いが規定範囲内であれば妥当であると判断する。
【符号の説明】
【００８８】
１...プリンタ
１３...ベルト
１５...マークセンサ
２０...形成ユニット
４０...ＣＰＵ
Ｅ...検出領域
Ｍ...マーク
Ｓ２...二値化信号
【図１】
2011180250.tif 000003
【図２】
2011180250.tif 000004
【図３】
2011180250.tif 000005
【図４】
2011180250.tif 000006
【図５Ａ】
2011180250.tif 000007
【図５Ｂ】
2011180250.tif 000008
【図５Ｃ】
2011180250.tif 000009
【図５Ｄ】
2011180250.tif 000010
【図６】
2011180250.tif 000011
【図７】
2011180250.tif 000012
【図８】
2011180250.tif 000013
【図９】
2011180250.tif 000014
【図１０】
2011180250.tif 000015