(57)【要約】【課題】オイルシールなどの密封用ゴム部品に用いられるゴム組成物において、低摩擦で、かつ耐摩耗性及び被着体との接着性に優れたゴム組成物を提供する。【解決手段】本発明のゴム組成物では、フッ素ゴムなどのベースゴム１００重量部に対し、プラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体を３〜１００重量部含有させる。このゴム組成物は、フッ素樹脂粉体の含有によって低摩擦となり、ここで特に本発明ではプラズマ照射処理によってフッ素樹脂粉体の表面が活性化するため、フッ素樹脂粉体とベースゴムとの結合力が増加して耐摩耗性が向上するとともに、金属などの被着物との接着性も良好なものとなる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム１００重量部に対して、プラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体を３〜１００重量部含有せしめてなるゴム組成物。
【請求項２】
前記ゴムが、フッ素ゴムまたはＮＢＲもしくは水素化ＮＢＲである請求項１に記載のゴム組成物。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載のゴム組成物を用いて成型されたゴム部品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明はゴム組成物に関し、特に、オイルシールやガスケットなどの密封用ゴム部品に好適に用いられるゴム組成物に係るものである。
【背景技術】
【０００２】  密封装置として例えばオイルシールは、動作軸に摺接するゴム製のリップを備えて構成されている。従来このようなオイルシールにおいては、リップと動作軸との摺接部における摩擦を低減し、トルクを低く抑えるために、例えば下記の特許文献１に開示されるように、リップの表面に樹脂によるコーティング層を形成したものがある。【０００３】  しかしながら、このようなコーティング層を形成した密封装置では、コーティング層の素材自体に伸びがないため、ゴムの変形に対する追従性に劣り、コーティング層に亀裂が入りやすいという欠点を有していた。【０００４】  そこで、ゴムそのものを低摩擦化することが考えられるが、そのための技術としては、例えば下記の特許文献２に開示される如く、ゴム組成物にフッ素樹脂の粉体を含有させることによって低摩擦化を図るようにしたものがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平０７−２１７７４６号公報
【特許文献２】特開平０９−０８６６８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】  しかしながら特許文献２の技術では、フッ素樹脂粉体の表面が不活性なためにゴムマトリクスとの結合力に欠けるので、大量に添加すると強度低下をもたらし、耐摩耗性が劣化するという不具合があった。またフッ素樹脂粉体の表面が不活性なために、大量に添加すると金属などの被着体との結合を阻害し接着性が劣化するという不具合があった。【０００７】  本発明はこのような問題点に鑑みてなされたもので、低摩擦化を可能とするゴム組成物において、耐摩耗性及び被着体との接着性に優れたゴム組成物を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】  上記の目的を達成するために本発明の請求項１に記載の発明は、オイルシールなどの密封用ゴム部品に用いられるゴム組成物において、ゴム１００重量部に対し、プラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体を３〜１００重量部含有せしめてなるものである。【０００９】  また、本発明の請求項２に記載の発明は、前記ゴムが、フッ素ゴムまたはＮＢＲもしくは水素化ＮＢＲであることを特徴とする。【００１０】  さらに本発明の請求項３に記載の発明は、請求項１または請求項２に記載のゴム組成物を用いて成型されたゴム部品である。
【発明の効果】
【００１１】  本発明のゴム組成物は、ゴムにフッ素樹脂粉体を含有させることで低摩擦化が可能となり、ここで特に本発明ではプラズマ照射処理によってフッ素樹脂粉体の表面が活性化するため、フッ素樹脂粉体とゴムとの結合力が増加して耐摩耗性が向上するとともに、金属などの被着物との接着性も良好なものとなる。そして、このゴム組成物を用いてゴム部品を成型することにより、低摩擦で、かつ耐摩耗性及び被着体との接着性に優れた高品質のゴム部品を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明が適用される往復動軸用オイルシールの縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】  以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。
図１は、本発明が適用されるゴム部品の一例として、車輌の懸架用のショックアブソーバ等に装着される往復動軸用オイルシールを示す。
【００１４】  この往復動軸用オイルシール１は、ゴム組成物からなる弾性材料３に断面略Ｌ字形の補強用の金具４を内設してシール本体２が構成され、このシール本体２の内周部には弾性材料３からなるシールリップ６及びダストリップ９が形成されている。
【００１５】  そして、このシール本体２の外周部の装着部分５をハウジング（図示せず）の内周面や溝等に嵌合させるとともに、シール本体２の内周部のシールリップ６をその外周側に装着したスプリング７による緊迫力によって往復動軸であるシャフト８に密着するように摺接させることで作動油の漏洩防止を図り、さらにダストリップ９をシャフト８に密着するように摺接させて防塵を図る構造となっている。
【００１６】  このようなオイルシール１に用いられる弾性材料３としては、シャフト８に対し低摩擦で、かつ耐摩耗性に優れ、さらには被着体である金具４との接着性にも優れたゴム組成物が求められる。本発明はこれに好適なゴム組成物として、フッ素ゴムなどのベースゴムに、プラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体を含有させてなるものである。
【００１７】  フッ素樹脂粉体としては、フッ素を含有するモノマーを重合または他の適当なモノマーと共重合させたものであれば特に制限はない。具体的には、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、テトラフルオロエチレン−ヘキサフルオロプロピレン−ビニリデンフルオライド系（ＴＨＶ）、ポリビニリデンフルオライド系（ＰＶＤＦ）、ポリクロロトリフルオロエチレン系（ＰＣＴＦＥ）、クロロトリフルオロエチレン−エチレン系（ＥＣＴＦＥ）、テトラフルオロエチレン−エチレン系（ＥＴＦＥ）、テトラフルオロエチレン−ヘキサフルオロプロピレン系（ＦＥＰ）、テトラフルオロエチレン−パーフルオロアルキルビニルエーテル系（ＰＦＡ）などの従来公知の種々のフッ素樹脂が例示される。中でも、ＰＴＦＥは、表面エネルギーが低く接着性に乏しいため、本発明が特に有用で、ゴムへの分散性を考慮して、ＰＴＦＥを粉砕して調整した紛状潤滑剤を使用するとよい。ＰＴＦＥの紛状潤滑剤としては、ユノンＰ−３００，Ｐ−３１０（日本バルカー工業株式会社製商品名）、ホスタフロンＶＰ９２０２，ＶＰ９２０５（ヘキスト（Ｈｏｅｃｈｓｔ  ＡＧ：独）社製商品名）、ルブロンＬ−５（ダイキン工業株式会社製商品名）、ＴＬＰ−１０Ｆ，ＴＬＰ−１０Ｆ−１（三井・デュポン  フロロケミカル株式会社製商品名）、Ｌ−１７０（ＩＣＩ（英）社製商品名）などが例示される。
【００１８】  そして本発明は、このフッ素樹脂粉体の表面にプラズマを照射することにより活性点を導入し、表面を疎水性から親水性にしたものである。このフッ素樹脂粉体へのプラズマ照射は低圧の雰囲気ガスの中で実施され、ここで用いる雰囲気ガスに特に制限はなく、通常、プラズマ照射に使用されるアルゴン、水蒸気、窒素、酸素、水素、空気、アンモニア、ヘリウム、ＣＦ４、ならびにこれらの二種以上の混合ガスを使用できるが、プラズマ照射処理によるフッ素樹脂粉体の表面改質効率向上の観点からは、アルゴンもしくはヘリウム、窒素などの不活性ガスが好ましい。
【００１９】  プラズマ照射の際の電源出力周波数についても特に制限はないが、プラズマ照射処理によるフッ素樹脂を主成分とする基体表面のエッチング効率の向上の観点からは、５０Ｗ〜１０００Ｗであるのが好ましい。即ち、当該電源出力周波数が５０Ｗ未満であると、充分な接着力を得ることができない（プラズマ照射処理による表面改質が不充分である）傾向にあるため好ましくない。また当該電源出力周波数が１０００Ｗを超えると、特殊で高価なプラズマ照射装置を用いる必要があり、コストが高くなる傾向にあるため好ましくない。
【００２０】  プラズマ照射処理の時間は、圧力、雰囲気ガス、温度、さらには電源出力周波数によって様々であり、特に制限はされないが、上述した被着体との接着性及び生産効率を考慮すると、５分間〜６０分間の照射を行うことが好ましい。即ち、上記照射時間が５分間未満であると、充分な接着力を得ることができない傾向にあり、また６０分間を超えると、生産の効率が低下するので好ましくない。
【００２１】  またプラズマ照射の電源のプラズマ励起電界周波数には特に制限はなく、直流、５０Ｈｚなどの定周波交流、１ｋＨｚ〜１００ｋＨｚ程度の交流、１３．５６ＭＨｚなどのラジオ波、２．４５ＧＨｚなどのマイクロ波などが利用できるが、好ましくは２０〜５０ｋＨｚの交流もしくは１３．５６ＭＨｚなどのラジオ波である。
【００２２】  このようなプラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体の添加量は、フッ素ゴム１００重量部に対して３〜１００重量部、好ましくは１０〜５０重量部の範囲が適当である。この場合、プラズマ処理を施したフッ素樹脂粉体の添加量が３重量部より少ないと添加による低摩擦化の効果が殆ど認められず、１００重量部を越えるとゴム物性が大幅に低下するので好ましくない。
【００２３】  ベースゴムに用いられるフッ素ゴムとしては、特に限定されるものではないが、例えばフッ化ビニリデン系、テトラフルオロエチレン−プロピレン系、テトラフルオロエチレン−パーフルオロメチルビニルエーテル系、パーフロロエーテル系、フルオロシリコーン系等が挙げられる。
【００２４】  フッ化ビニリデン系としては、二元系（フッ化ビニリデンと六フッ化プロピレンの共重合体）や三元系（フッ化ビニリデン、六フッ化プロピレン、四フッ化エチレンの三元共重合体）などが挙げられ、これらのフッ素ゴムとしてはダイニオンの商品名で知られる住友３Ｍ株式会社製のＦＣ−２１２０、ＦＣ−２１２１、ＦＣ−２１２２、ＦＣ−２１２３、ＦＣ−２１４４、ＦＣ−２１４５、ＦＣ−２１５２、ＦＣ−２１７０、ＦＣ−２１７４、ＦＣ−２１７６、ＦＣ−２１７７、ＦＣ−２１７８、ＦＣ−２１８０、ＦＣ−２１８１、ＦＣ−２２１１、ＦＣ−２２３０、ＦＣ−２２５０、ＦＣ−２２６０、ＦＣ−３００９、ＦＬＳ−２５３０、ＦＬＳ−２６５０、ＦＬＳ−２６９０、ＦＴ−２３２０、ＦＴ−２３５０、ＦＴ−２４３０、ＦＴ−２４８１、ＦＸ−６７９２、ＦＸ−９０３８、ＦＸ−９１４３等や、バイトンの商品名で知られるデュポンエラストマー株式会社製のＡ、Ａ−３５、Ａ−１００、Ａ−２００、Ａ−２０１Ｃ、Ａ−２０２Ｃ、Ａ−２０３Ｃ、Ａ−４０１Ｃ、Ａ−４０２Ｃ、Ａ−５００、Ａ−ＨＶ、Ｂ、Ｂ−４０１、Ｂ−５０、Ｂ−６００、Ｂ−７０Ｎ、Ｂ−９１０、Ｅ−４３０、Ｅ−４５、Ｅ−６０、Ｅ−６０Ｃ、ＧＦ等や、ダイエルの商品名で知られるダイキン工業株式会社製のＧ−２０１、Ｇ−５０１、Ｇ−６０１、Ｇ−６０２、Ｇ−６０３、Ｇ−６２１、Ｇ−７０１、Ｇ−７０２、Ｇ−７０４、Ｇ−７５１、Ｇ−７５５、Ｇ−７６３、Ｇ−８０１、Ｇ−９０１、Ｇ−９０２、Ｇ−９１２等や、テクノフロンの商品名で知られるソルベイソレクシス社（Ｓｏｌｖａｙ  Ｓｏｌｅｘｉｓ：イタリア）製のＴＮ、ＴＮ５０、ＴＮ８０、Ｎ２１５、Ｎ５３５、Ｎ６０５Ｋ、Ｎ９３５、ＦＯＲ４２１、ＦＯＲ４２３、ＦＯＲ５３１、ＦＯＲ５３２、ＦＯＲ７０、ＦＯＲ４５、ＦＯＲ７０ＢＩ、ＦＯＲ６５ＢＩ、ＦＯＲ４５ＢＩ、ＦＯＲ４５Ｃｌ、ＦＯＲ４５Ｃ２、ＦＯＲ６０Ｋ、ＦＯＲ６０Ｋｌ、ＦＯＲ８００ＨＥ、ＦＯＲ５０Ｅ、ＦＯＲＬＨＦ、ＦＯＲＴＦ、ＦＯＲＴＦ５０、ＦＯＲ９３５０、ＦＯＲ９３５２、ＦＯＲ９５５０、ＦＯＲＴＨＦ等が例示される。
【００２５】  テトラフルオロエチレン−プロピレン系としては、アフラスの商品名で知られる旭硝子株式会社製の１００Ｈ、１００Ｓ、１５０Ｅ、１５０Ｌ、１５０Ｐ、２００等が例示される。
【００２６】  テトラフルオロエチレン−パーフルオロメチルビニルエーテル系としては、バイトンＧＬＴ、バイトンＧＦＬＴ（以上、デュポンエラストマー株式会社製商品名）が例示される。
【００２７】  パーフロロエーテル系としては、ＳＩＦＥＬの商品名で知られる信越化学工業株式会社製の２００、２１０、４００等が例示される。
【００２８】  フルオロシリコーン系としては、ＬＳ−６３Ｕ、ＬＳ４２２Ｕ（以上、東レ・ダウコーニング・シリコーン株式会社製商品名）やＦＥ２５１Ｕ、ＦＥ２６１Ｕ、ＦＥ２７１Ｕ、ＦＥ３５１Ｕ、ＦＥ３７１Ｕ（以上、信越化学工業株式会社製商品名）が例示される。
【００２９】  フッ素ゴムの加硫剤としては、従来公知の加硫剤が適用でき、ポリオール加硫系、アミン加硫系、パーオキサイド加硫系などが例示される。
【００３０】  ポリオール加硫のフッ素ゴムとしては、予め加硫剤を内添したタイプ、例えば、ダイニオンＦＣ−２１２０、ＦＣ−２１２１、ＦＣ−２１２２、ＦＣ−２１２３、ＦＣ−２１４４、ＦＣ−２１５２、ＦＣ−２１７０、ＦＣ−２１７４、ＦＣ−２１７６、ＦＣ−２１７７、ＦＣ−２１８１、ＦＣ−３００９、ＦＴ−２３２０、ＦＴ−２３５０、ＦＸ−９１４３（以上、住友３Ｍ株式会社製商品名）、バイトンＥ−６０Ｃ（デュポンエラストマー株式会社製商品名）、ダイエルＧ−６０２、Ｇ−６０３、Ｇ−６０７、Ｇ−６２１、Ｇ−６５５、Ｇ−７０１、Ｇ−７０２、Ｇ−７０４、Ｇ−７５１、Ｇ−７５５、Ｇ−７６３（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、テクノフロンＦＯＲ７０、ＦＯＲ７０ＢＩ、ＦＯＲ４５、ＦＯＲ４５ＢＩ、ＦＯＲ６５ＢＩ、ＦＯＲ４５Ｃｌ、ＦＯＲ６０Ｋ、ＦＯＲ５０Ｅ、ＦＯＲＬＨＦ、ＦＯＲＴＦ、ＦＯＲＴＨＦ（以上、ソルベイソレクシス社製商品名：イタリア）などでは加硫剤や加硫促進剤を特に添加する必要はないが、加硫剤および加硫促進剤を添加していない生ゴムタイプのフッ素ゴム、例えば、ダイニオンＦＣ−２１４５、ＦＣ−２１７８、ＦＣ−２２３０、ＦＴ−２４３０、ＦＴ−２４８１（以上、住友３Ｍ株式会社製商品名）、バイトンＢ、Ｂ−７０、Ｅ−４５、Ｅ−６０（以上、デュポンエラストマー株式会社製商品名）、ダイエルＧ−２０１、５０１、８０１（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、テクノフロンＮＨ、ＮＭ、ＮＭＢ、ＮＭＬ、ＮＭＬＢ、ＴＮ、ＴＮ５０、ＴＨ（以上、ソルベイソレクシス社製商品名：イタリア）、ＦＲ−５３１１、ＦＲ−５３１１Ｌ、ＦＲ−５３１２、ＦＲ−５３１２Ｎ、ＦＲ−５３１３、ＦＲ−５５２０、ＦＲＸ−５０２０、ＦＲＸ−５４２０、ＦＲＸ−５７２０、ＦＲＸ−５８５０（以上、旭化成工業株式会社製商品名）ではハイドロキノンやビスフェノールのような加硫剤を添加する必要がある。このポリオール加硫剤は通常は貯蔵安定性や分散性を考慮して含有量が５０％程度のフッ素ゴムマスターバッチであり、キュラティブ＃３０（デュポンエラストマー株式会社製商品名）、加硫剤Ｖ−５（ダイキン工業株式会社製商品名）、テクノフロンＭｌ（ソルベイソレクシス社製商品名：イタリア）、ＡＣ−３０（旭化成工業株式会社製商品名）が例示され、４級フォスフォニウム塩例えば、フォスフォニウムクロライドのような加硫促進剤と併用使用される。この加硫促進剤も通常は含有量が２５％程度のフッ素ゴムマスターバッチとなっており、キュラティブ＃２０（デュポンエラストマー株式会社製商品名）、テクノフロンＭ２（ソルベイソレクシス社製商品名：イタリア）、ＡＣ−２０（旭化成工業株式会社製商品名）が例示され、これらの加硫剤が０．２〜６重量部、加硫促進剤が０．５〜４．５重量部の範囲で添加される。
【００３１】  さらに、ポリオール加硫の場合には加硫の際に生じる酸性物質を中和するための受酸剤と水酸化カルシウムを添加する必要がある。受酸剤としてはキョーワマグ１５０（協和化学工業株式会社製商品名）やスターマグ−Ｈ（神島化学工業株式会社製商品名）やＭａｇｌｉｔｅＤ（シー．ピー．ホール（Ｃ．Ｐ．Ｈａｌｌ）社製商品名：米国）のような高活性酸化マグネシウム、キョーワマグ３０（協和化学工業株式会社製商品名）やスターマグ−Ｌ（神島化学工業株式会社製商品名）やＭａｇｌｉｔｅＡ（シー．ピー．ホー社製商品名：米国）のような低活性酸化マグネシウム、酸化カルシウム、酸化亜鉛−二塩基性亜リン酸鉛などが例示され、フッ素ゴム１００重量部に対して３〜３０重量部の範囲で添加される。
【００３２】  また、水酸化カルシウムは加硫をよりタイトにするために添加されるポリオール加硫系では必須成分で、カルビット（近江化学工業株式会社製商品名）やＲｈｅｎｏｆｉｔ  ＣＦ（レイン・ケミー（ＲＨＥＩＮ−ＣＨＥＭＩＥ）社製商品名）などが例示され、通常フッ素ゴム１００重量部に対して２〜８重量部の範囲で添加される。
【００３３】  アミン加硫系は、加硫剤を含まない生ゴムタイプのフッ素ゴム、例えば、ダイニオンＦＣ−２１４５、ＦＣ−２１７８、ＦＣ−２２３０、ＦＣ−２４３０、ＦＣ−２４８１（以上、住友３Ｍ株式会社製商品名）、テクノフロンＮ、Ｔ、ＴＮ、ＴＮ５０（以上、ソルベイソレクシス社製商品名：イタリア）、バイトンＡ、Ａ−３５、Ａ−ＨＶ、Ｂ、Ｂ−５０（以上、デュポンエラストマー株式会社製商品名）ダイエルＧ−２０１、Ｇ−５０１（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）１００重量部に対しアミン加硫剤１．５〜５重量部と必要に応じて受酸剤３〜２５重量部にて構成される。アミン加硫剤としては、Ｄｉａｋ  Ｎｏ．１（デュポンエラストマー株式会社製商品名）や加硫剤Ｖ−１（ダイキン工業株式会社製商品名）やケミノックスＡＣ−６（株式会社ＮＯＫ製商品名）等のヘキサメチレンジアミンカルバメート、Ｄｉａｋ  Ｎｏ．３（デュポンエラストマー株式会社製商品名）や加硫剤Ｖ−３（ダイキン工業株式会社製商品名）等のＮ，Ｎ’−ジシンナミリデン−１，６−ヘキサンジアミン、Ｄｉａｋ  Ｎｏ．４（デュポンエラストマー株式会社製商品名）や加硫剤Ｖ−４（ダイキン工業株式会社製商品名）やケミノックスＡＣ−９（株式会社ＮＯＫ製商品名）等の４，４’−ビス（アミノシクロヘキシル）メタンカルバメートなどが例示される。また、受酸剤としてはポリオール加硫系と同様に高活性酸化マグネシウム、低活性酸化マグネシウム、酸化カルシウムなどが例示される。
【００３４】  パーオキサイド加硫系は、加硫剤の添加されていない生ゴムタイプのフッ素ゴム、例えばダイエルＧ−８０１、Ｇ−９０１、Ｇ−９０２、Ｇ−９１２（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、フローレルＦＣ−２２６０、ＦＣ−２６９０、ＦＬＳ−２６５０（以上、住友３Ｍ株式会社製商品名）、バイトンＧＦ、ＧＦＬＴ、ＧＬＴ（以上、デュポンエラストマー株式会社製商品名）１００重量部に対してジ−ｔ−ブチルパーオキシアルカンのような過酸化物０．５〜６重量部程度とトリアリルイソシアヌレート（ＴＡＩＣ）のような共架橋剤２〜８重量部程度との組み合わせで構成される。この加硫系は熱により過酸化物が分解し、生成したメチルラジカルがタイクと反応し、これがフッ素ゴムポリマー中のハロゲンを引き抜き架橋点を形成するものである。
【００３５】  フッ素ゴムなどに使用される過酸化物としてはパーオキシケタールやジアルキルパーオキサイドが適用でき、パーオキシケタールとしてはパーヘキサ３Ｍやその含有量４０％品のパーヘキサ３Ｍ−４０（日本油脂株式会社製商品名）のようなｌ，ｌ−（ビスｔ−ブチルパーオキシ）３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、パーヘキサＶやその含有量４０％品のパーヘキサＶ−４０（日本油脂株式会社製商品名）のようなｎ−ブチル−４，４−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）バレレートが例示され、ジアルキルパーオキサイドとしてはパークミルＤやその含有量４０％品のパークミルＤ−４０（日本油脂株式会社製商品名）のようなジクミルパーオキサイド、パーブチルＰやその含有量４０％品のペロキシモンＦ−４０（日本油脂株式会社製商品名）のようなα，α’−ビス（ｔ−ブチルパーオキシイソプロピル）ベンゼン、パーヘキサ２．５Ｂやその含有量４０％品のパーヘキサ２．５Ｂ−４０（日本油脂株式会社製商品名）のような２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサンなどが例示される。
【００３６】  さらにベースゴムとしては、フッ素ゴムの他にＮＢＲを好適に用いることができる。ＮＢＲはアクリロニトリルとブタジエンとの共重合体であり、カルボキシル基含有ＮＢＲや水素化ＮＢＲや部分架橋型ＮＢＲを含む。
【００３７】  ＮＢＲの具体的なグレードとしては、ニポール  ＤＮ００３，ＤＮ００９，１０４１，１０４１Ｌ，１０３１，１００１，ＤＮ１０１，ＤＮ１０１Ｌ，ＤＮ１０３，ＤＮ１１５，１０４２，１０４２ＡＬ，１０５２Ｊ，１０３２，ＤＮ２００，ＤＮ２０１，ＤＮ２０１，ＤＮ２０２，ＤＮ２０２Ｈ，ＤＮ２０６，ＤＮ２０７，ＤＮ２１２，ＤＮ２１５，ＤＮ２１９，ＤＮ２２３，ＤＮ２２５，１０４３，ＤＮ３００，ＤＮ３０２，ＤＮ３０２Ｈ，ＤＮ３０６，ＤＮ３１５，ＤＮ４０１，ＤＮ４０１Ｌ，ＤＮ４０１ＬＬ，ＤＮ４０２，ＤＮ４０６，ＤＮ４０７，１０７２Ｊ，ＤＮ６３１，ＤＮ１２０１，ＤＮ１２０１Ｌ，ＤＮ２２４，ＤＮ１１０５，ＤＮ１２０５，ＤＮ１３０５，１２０３ＪＮＳ，ＤＮ５０２ＳＣＲ，ＤＮ５０８ＳＣＲ，ＰＢ５５０１ＮＦ，ＰＢ５５０１ＬＮ，ＰＢ５５０２ＮＦ，ＶＮ１０００（以上、日本ゼオン株式会社製商品名）、ＪＳＲ  Ｎ２１５Ｌ、Ｎ２２２Ｌ、Ｎ２２２ＳＨ、Ｎ２２０Ｓ、Ｎ２２０ＳＨ、Ｎ２２４ＳＨ，Ｎ２３５Ｓ，Ｎ２３０ＳＶ，Ｎ２３０ＳＬ，Ｎ２３０Ｓ，Ｎ２３０ＳＨ，Ｎ２３２Ｓ，Ｎ２３２ＳＨ，Ｎ２３８Ｈ，Ｎ２３１Ｌ，Ｎ２３１Ｈ，Ｎ２３７，Ｎ２３７Ｈ，Ｎ２３９ＳＶ，Ｎ２３６Ｈ，Ｎ２４１，Ｎ２４１Ｈ，Ｎ２４０Ｓ，Ｎ２４２Ｓ，Ｎ２５１Ｈ，Ｎ２５０Ｓ，Ｎ２６０Ｓ，Ｎ５２０，Ｎ５３０，Ｎ６４０Ｈ，Ｎ６４０，Ｎ２０２Ｓ，Ｎ２０１，Ｎ２１０Ｓ，Ｎ２１１ＳＬ，ＰＮ２０ＨＡ，ＰＮ３０Ａ（以上、ＪＳＲ株式会社製商品名）などが例示される。
【００３８】  水素化ＮＢＲとしては、Ｚｅｔｐｏｌ  １０１０，１０２０，２０００，２０１０，２０２０，２０２０Ｌ，３１１０，３１２０，３３１０，４３１０，４３２０（以上、日本ゼオン株式会社製商品名）、Ｔｈｅｒｂａｎ  Ａ３４０６，Ａ３４０７，Ａ３６０７，Ａ３９０７，Ａ４３０７，Ａ４３０９，Ｂ３６２７，Ｂ３６２９，Ｃ３４４６，Ｃ３４６７，Ｃ４３６７，Ｃ４３６９，ＬＴ２００７，ＬＴ２０５７，ＬＴ２１５７（以上、ＬＡＮＸＥＳＳ社（ドイツ）製商品名）などが例示される。
【００３９】  このようなＮＢＲをベースゴムに用いる場合、ニトリル量の調整などでニトリル量の異なるＮＢＲをブレンドしてもよいし、あるいは、耐熱性、耐薬品性、耐候性などの向上目的で、水素化ＮＢＲやカルボキシル基含有ＮＢＲなどをブレンドしてもよい。
【００４０】  さらにベースゴムとしては、フッ素ゴムやＮＢＲの他に、アクリルゴムやシリコーンゴムを用いることもできる。
【００４１】  さらにオイルシール用のゴム組成物においては、ベースゴム１００重量部に対し、１〜３０重量部の範囲で補強性充填剤としてカーボンブラックを添加する。
カーボンブラックとしては、旭＃９０（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ１１０，Ｎ１３４（以上、昭和キャボット株式会社製商品名），シースト９（東海カーボン株式会社製商品名），ダイヤブラック−Ａ（三菱化学製商品名）などのＳＡＦカーボン（平均粒径１８〜２２μｍ）、シースト９Ｈ（東海カーボン株式会社製商品名）などのＳＡＦ−ＨＳカーボン（平均粒径２０μｍ前後）、旭＃８０（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ２２０（昭和キャボット株式会社製商品名），シースト６（東海カーボン株式会社製商品名），ダイヤブラック  Ｉ，Ｎ２２０Ｍ（以上、三菱化学株式会社製商品名）などのＩＳＡＦカーボン（平均粒径１９〜２９μｍ）、旭＃７５（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ３３９（昭和キャボット株式会社製商品名），シーストＫＨ（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラックＮ３３９（三菱化学株式会社製商品名）などのＮ−３３９カーボン（平均粒径２４μｍ前後）、旭＃８０Ｌ（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ２１９（昭和キャボット株式会社製商品名），シースト６００（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラックＬＩ（三菱化学株式会社製商品名）などのＩＳＡＦ−ＬＳカーボン（平均粒径２１〜２４μｍ）、旭＃７８（旭カーボン株式会社製商品名），シースト５Ｈ（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラック  ＩＩ（三菱化学株式会社製商品名）などのＩ−ＩＳＡＦ−ＨＳカーボン（平均粒径２１〜３１μｍ）、旭＃７０（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ３３０（昭和キャボット株式会社製商品名），シーストＳ（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラック−Ｈ（三菱化学株式会社製商品名）などのＨＡＦカーボン（平均粒径２６〜３０μｍ）、旭＃７０Ｈ（旭カーボン株式会社製商品名），シースト３Ｈ（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラック−ＳＨ（三菱化学株式会社製商品名）などのＨＡＦ−ＨＳカーボン（平均粒径２２〜３０μｍ）、旭＃７０ＩＨ（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ３５１（昭和キャボット株式会社製商品名），シーストＮＨ（東海カーボン株式会社製商品名）などのＮ−３５１カーボン（平均粒径２９μｍ前後）、旭７０Ｌ（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ３２６（昭和キャボット製商品名），シースト３００（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラックＬＨ（三菱化学株式会社製商品名）などのＨＡＦ−ＬＳカーボン（平均粒径２５〜２９μｍ）、旭７０ＩＮ（旭カーボン株式会社製商品名），シーストＮ（東海カーボン製商品名）などのＬＩ−ＨＡＦカーボン（平均粒径２９μｍ前後）、旭６０Ｈ（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＭＡＦ（昭和キャボット株式会社製商品名），シースト１１６（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラックＮ５５０Ｍ，ＳＦ，Ｍ（以上、三菱化学株式会社製商品名）などのＭＡＦカーボン（平均粒径３０〜３５μｍ）、旭＃６０，＃６０Ｕ（以上、旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ５５０（昭和キャボット株式会社製商品名），シーストＳＯ，ＦＭ（以上、東海カーボン株式会社製商品名），ダイヤブ��ック−Ｅ，ＥＹ（以上、三菱化学株式会社製商品名）などのＦＥＦカーボン（平均粒径４０〜５２μｍ）、旭＃５０，＃５０Ｕ，＃５１（以上、旭カーボン株式会社製商品名），シーストＳ（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラックＲ（三菱化学株式会社製商品名）などのＳＲＦカーボン（平均粒径５８〜９４μｍ）、旭＃３５（旭カーボン株式会社製商品名），ダイアブラックＮ７６０Ｍ，ＬＲ（以上、三菱化学株式会社製商品名）などのＳＲＦ−ＬＭカーボン、旭＃５５（旭カーボン株式会社製商品名），シーストＶ（東海カーボン株式会社製商品名）などのＧＰＦカーボン（４９〜８４μｍ）が例示される。また、５重量部以下の少量のカーボンブラックを顔料目的に使用して黒色にフッ素ゴム組成物を着色してもよい。
【実施例】
【００４２】  次に、本発明のより具体的な実施例を表１に示すが、本発明はこの実施例に限定されるものではない。【００４３】〔フッ素樹脂粉体のプラズマ処理〕
プラズマ発生装置（独  Ｄｉｅｎｅｒ  ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ社製・Ｐｉｃｏ−ＵＨＰ型）を使用した粉体状材料処理装置にフッ素樹脂粉体を投入し、下記条件にてフッ素樹脂粉体にプラズマ照射処理を施した。フッ素樹脂粉体としては、ユノンＰ−３１０（日本バルカー工業株式会社製商品名）からなるフッ素樹脂粉体を用いた。照射条件は圧力：０．３ｍｂｒ、雰囲気ガス：アルゴン、温度：６０℃、電源出力：２００Ｗ、照射時間：３０分間、プラズマ励起電界周波数：１３．５６ＭＨｚである。
【実施例１】
【００４４】  ベースゴムとしてフッ素ゴム（ダイニオン２１７７：住友３Ｍ株式会社製商品名）を１００重量部、プラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体（ユノンＰ−３１０）を１０重量部、ＭＴカーボン（サーマックスＮ９９０：カンカーブ社製商品名）を２５重量部、さらに受酸剤としての高活性酸化マグネシウム（キョーワマグ１５０：協和化学工業株式会社製商品名）を３重量部、水酸化カルシウム（カルビット：近江化学工業株式会社製商品名）を６重量部の割合で混合し、本発明によるゴム組成物を作成した。
そして、このゴム組成物を用いて図１の如き往復動軸用オイルシール（内径３１．５ｍｍ）及び接着性試験用のテストピース（２ｍｍ厚）を成型した。ここでゴムが接着する被着体としてはパーカー処理を施したＳＰＣＣ材を用い、接着剤にはシラン系接着剤であるケムロック６０７（ロード・ファー・イースト社製商品名）を用いた。加硫は、１７０℃で１０分間の加硫の後、２００℃で２４時間の二次加硫を行った。
【実施例２】
【００４５】  実施例１の材料中、プラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体の添加量を２０重量部に変更した。
【実施例３】
【００４６】  実施例１の材料中、プラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体の添加量を３０重量部に変更した。
【実施例４】
【００４７】  実施例１の材料中、プラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体の添加量を４０重量部に変更した。
【実施例５】
【００４８】  実施例１の材料中、プラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体の添加量を５０重量部に変更した。
【実施例６】
【００４９】  実施例１の材料中、プラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体の添加量を１００重量部に変更した。【００５０】〔比較例１〕
実施例１の材料中、プラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体の添加量を０とした。【００５１】〔比較例２〕
実施例１の材料中、プラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体の添加量を０とし、プラズマ照射処理を施していない未処理のフッ素樹脂粉体を１０重量部添加した。【００５２】〔比較例３〕
実施例１の材料中、プラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体の添加量を０とし、プラズマ照射処理を施していない未処理のフッ素樹脂粉体を５０重量部添加した。【００５３】〔特性試験内容〕
前記各実施例および比較例のゴム組成物により成型した内径３１．５ｍｍのオイルシールを、鋼の表面にハードクロムメッキを施した外径３３ｍｍのシャフト（往復動軸）に外嵌させた状態で、０．１ｍｍ／ｓｅｃの速度により±５ｍｍの幅で摺動させ、その摺動抵抗を摩擦値として測定した。次に往復動距離＝１０ｍｍ、往復動頻度＝８回／秒、加振波形＝サイン波、ショックアブソーバの反力＝９８Ｎ（ショックアブソーバの伸び切り位置より２ｍｍ圧縮した状態）及び作動時間４８時間の条件下で乾燥摩擦試験を行い、オイルシールのリップの摩耗量を締め代（１．５ｍｍ）の変化量で測定した。
さらに接着性試験として、前記各実施例および比較例のゴム組成物を金属製の被着体（ＳＰＣＣ材）と接着して成型したテストピースを、ＪＩＳ  Ｋ  ６８５４に準拠した１８０度剥離強さ試験法により、プラーヤーで強制的にゴムを被着体から剥離し、被着体上のゴムの残存率を確認して評価を行った。
その結果を表１に示す。【００５４】
【表１】
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【００５５】〔結果〕
表１に示す評価結果から明らかなように、プラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体を添加した実施例１〜６は、摩擦の値が９０Ｎ以下、リップの摩耗量が０．３μｍ以下で、かつ接着性も９０％以上と良好な値を示し、全てが実用に耐え得るレベルであったのに対し、フッ素樹脂粉体を添加しない比較例１は、リップの摩耗量と接着性は良好であったものの、摩擦の値が実施例と比べ２倍以上大きく、実用には耐え得ない結果となった。また、未処理のフッ素樹脂粉体を添加した比較例２〜３では、摩擦の値は実施例とほぼ同じレベルであったが、リップの摩耗量が０．５μｍ以上と大きく、かつ接着性も５０％以下と実施例に比べて大幅な低下をもたらすため、実用には到底供し得ないことがわかった。【００５６】  以上の結果から、プラズマ照射処理を施したフッ素樹脂粉体を添加してなる本発明のゴム組成物によれば、シャフトに対し低摩擦で、かつリップの耐摩耗性及び被着体である金具との接着性に優れた高品質の往復動軸用オイルシールを得られることが確認された。【００５７】  以上、本発明の実施の形態ついて説明したが、本発明は例示した往復動軸用オイルシールに限ることなく、他にも回転軸用オイルシールやガスケット等、各種の密封用ゴム部品に幅広く適用することが可能である。
【符号の説明】
【００５８】１  オイルシール
３  弾性材料（ゴム）
４  金具（被着体）
６  シールリップ
８  シャフト（往復動軸）
【図１】
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