(57)【要約】【課題】いずれかの方向または両方でロックする機能の実現がコンパクトな位置決め機構でも可能となるようなクラッチ。【解決手段】固定部材２に支持されるとともにロータに対する係止姿勢と非係止姿勢との間で姿勢変更可能な第１ロック片５１と、ロータ３に支持されるとともに固定部材２に対して係止状態となる係止姿勢と非係止状態となる非係止姿勢との間で姿勢変更可能な第２ロック片５２と、固定部材２に対してスライド変位する第１スライド部４１と第２スライド部４２とを一体的に有するスライド体とを備える。第１ロック片の係止姿勢への姿勢変更を許す第１ロック片開放部４３及び非係止姿勢に保持する第１ロック片保持部４４が第１スライド部４１に形成され、第２ロック片に対する同様な第２ロック片開放部４５及び第２ロック片保持部４６が第２スライド部４２に形成されている。【選択図】図２
2011169344.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定部材と、
回転軸心周りで回転するロータと、
前記固定部材に支持されるとともに前記ロータに対して係止状態となる係止姿勢と前記ロータに対して非係止状態となる非係止姿勢との間で姿勢変更可能な第１ロック片と、
前記ロータに支持されるとともに前記固定部材に対して係止状態となる係止姿勢と前記固定部材に対して非係止状態となる非係止姿勢との間で姿勢変更可能な第２ロック片と、
前記固定部材に対してスライド変位する第１スライド部と第２スライド部とを一体的に有するスライド体と、
を備え、
前記第１ロック片の前記係止姿勢への姿勢変更を許す第１ロック片開放部及び前記第１ロック片を前記非係止姿勢に保持する第１ロック片保持部が前記第１スライド部に形成され、
前記第２ロック片の前記係止姿勢への姿勢変更を許す第２ロック片開放部及び前記第２ロック片を前記非係止姿勢に保持する第２ロック片保持部が前記第２スライド部に形成され、
前記スライド体の第１変位位置において前記ロータの両方向の回転がロックされ、前記スライド体の第２変位位置において前記ロータの一方方向の回転がロックされ、前記スライド体の第３変位位置において前記ロータの両方向の回転が許可されるクラッチ。
【請求項２】
前記スライド体が前記固定部材と前記ロータとの間に挟まれた板状体であり、
前記第１ロック片開放部及び前記第２ロック片開放部が前記固定部材と前記ロータとの間の連通空間を作り出す前記板状体の開口部であり、前記第１ロック片保持部及び前記第２ロック片保持部が前記固定部材と前記ロータとの間の空間を閉鎖する前記板状体の板部であり、
前記第１ロック片開放部としての開口部が前記第１ロック片の非係止姿勢から係止姿勢への姿勢変更を許す大きさを有するとともに、前記第２ロック片開放部としての開口部が前記第２ロック片の非係止姿勢から係止姿勢への姿勢変更を許す大きさを有する請求項１に記載のクラッチ。
【請求項３】
前記ロータの一方の回転方向において前記第１ロック片が前記開口部から前記第１ロック片保持部としての前記板部に乗り上げ可能なように前記第１ロック片と前記開口部のエッジとの間の相対形状が決定され、かつ
前記ロータの一方の回転方向において非係止姿勢の前記第２ロック片が前記開口部から前記第２ロック片保持部としての前記板部に乗り上げ可能なように、かつ前記ロータの他方の回転方向において係止姿勢の前記第２ロック片が前記開口部から前記第２ロック片保持部としての前記板部に乗り上げ可能なように前記第２ロック片と前記開口部のエッジとの間の相対形状が決定されている請求項２に記載のクラッチ。
【請求項４】
前記固定部材は第１固定面と第２固定面とを有し、前記ロータは前記第１固定面に対向しつつ回転する第１ロータ面と、前記第２固定面に対向しつつ回転する第２ロータ面とを有し、
前記第１ロック片は前記第１固定面に支持されて前記第１ロータ面に対して前記係止状態又は前記非係止状態となり、
前記第２ロック片は前記第２ロータ面に支持されて前記第２固定面に対して前記係止状態又は前記非係止状態となる請求項１から３のいずれか一項に記載のクラッチ。
【請求項５】
前記ロータは前記第１ロータ面を有する第１ロータ部と前記第２ロータ面を有する第２ロータ部とを備え、前記固定部材は前記第１ロータ部と前記第２ロータ部とによって前記回転軸心の軸方向両側から挟まれており、前記固定部材と前記第１ロータ部との間に前記第１スライド部が配置され、前記固定部材と前記第２ロータ部との間に前記第２スライド部が配置されている請求項４に記載のクラッチ。
【請求項６】
前記固定部材と前記ロータは前記回転軸心の軸方向で隣り合うリング体であり、前記第１固定面と前記第２固定面とは前記ロータに対向する面の径方向内周側と外周側とに区分けされて形成され、
前記第１ロータ面と前記第２ロータ面とは前記固定部材に対向する面の径方向外周側と内周側とに区分けされて形成され、
前記スライド体は前記固定部材と前記ロータとの間に挟みこまれたリング体であり、前記第１スライド部と前記第２スライド部とは径方向内周側と外周側とに区分けされて形成されている請求項４に記載のクラッチ。
【請求項７】
前記固定部材は前記回転軸心の径方向に延びた鍔部と前記回転軸心の軸方向に延びた筒部とからなるリング体であり、前記第１固定面は前記筒部に形成されるとともに前記第２固定部は前記鍔部に形成され、
前記ロータは前記筒部に回転可能に外囲配置されるリング体であり、前記第１ロータ面が前記第１固定面と対向するように内周面に形成され、前記第２ロータ面が前記第２固定面と対向するようにリング端面に形成され、
前記スライド体は前記前記固定部材と前記ロータとの間に挟みこまれたリング体であり、前記スライド体は前記第１スライド部として前記回転軸心の軸方向に延びた筒部と前記第２スライド部として前記回転軸心の径方向に延びた鍔部とを備えている請求項４に記載のクラッチ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ハウジング等の固定要素に対して回転体の回転をいずれかの方向または両方でロックする機能を有するクラッチに関する。
【背景技術】
【０００２】
上述した機能を有するクラッチないしはカップリングとして、変速機ケーシングに一体固定された環状の第１結合プレートと、回転部材に一体固定されるとともに第１結合プレートに対向するように配置された環状の第２結合プレートと、第１結合プレートと第２結合プレートとの一方の対向面に設けられたポケット部および他方の対向面に設けられたノッチ部と、ポケット部に収納され、中心軸線の周方向一方側端部を支点にして揺動することにより起倒されて、起立状態のときにノッチ部に係合して第２結合プレートの周方向他方側への回転を規制するストラット（ロック片）と、ポケット部に収納され、前記ストラットを起立位置に向けて付勢するばね部材と、孔部分と非孔部分とを有するとともに当該孔部分と向き合ったストラットのみが起立するように配設された第１スライドプレートおよび第２スライドプレートとを備えたものが知られている（例えば、特許文献１）。このプレート状カップリングは、２枚のスライドプレートを利用して、ストラットを個別に起立位置と倒伏位置とに切替えることで、単なるワンウェイクラッチとして機能するだけでなく、第１、第２のストラットを共に起立位置として所定の回転部材の両方向の回転を規制（ロック）した両方向ロック状態として、いわゆるブレーキの機能をも果たすように構成されている。つまり、この装置は、２枚のスライドプレートの周方向のスライド位置の変更によって、両方向ロック状態、一方向ロック状態、他方向ロック状態、両方向の回転が許容されたニュートラル（フリー）状態を作り出している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−８４４０ 号公報（段落番号０００７−００１４、図４）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記した従来技術では、両方向ロック状態、片方向ロック状態、両方向フリー状態を作り出すためには、２つのスライドプレートをそれぞれ独立したアクチュエータを用いて正逆両方向での回転制御で位置決めする位置決め駆動機構が必要となる。そのような位置決め駆動機構はコストがかさむものである。さらに接触した２つのスライドプレートを両回転方向で正確に位置決めするためには、モータ等の操作変位駆動部や操作変位伝達機構が大きくなり、配置スペース的に不利となる。
【０００５】
そこで、固定要素に対して回転体の回転をいずれかの方向または両方でロックする機能の実現がコンパクトな位置決め機構でも可能となるようなクラッチが望まれる。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係るクラッチの特徴構成は、固定部材と、回転軸心周りで回転するロータと、前記固定部材に支持されるとともに前記ロータに対して係止状態となる係止姿勢と前記ロータに対して非係止状態となる非係止姿勢との間で姿勢変更可能な第１ロック片と、前記ロータに支持されるとともに前記固定部材に対して係止状態となる係止姿勢と前記固定部材に対して非係止状態となる非係止姿勢との間で姿勢変更可能な第２ロック片と、前記固定部材に対してスライド変位する第１スライド部と第２スライド部とを一体的に有するスライド体とを備え、
前記第１ロック片の前記係止姿勢への姿勢変更を許す第１ロック片開放部及び前記第１ロック片を前記非係止姿勢に保持する第１ロック片保持部が前記第１スライド部に形成され、前記第２ロック片の前記係止姿勢への姿勢変更を許す第２ロック片開放部及び前記第２ロック片を前記非係止姿勢に保持する第２ロック片保持部が前記第２スライド部に形成され、前記スライド体の第１変位位置において前記ロータの両方向の回転がロックされ、前記スライド体の第２変位位置において前記ロータの一方方向の回転がロックされ、前記スライド体の第３変位位置において前記ロータの両方向の回転が許可される点にある。
【０００７】
なお、この明細書において特に定義されていない限り、「軸方向」はロータの回転軸心の軸方向を意味し、「径方向」は回転軸心の径方向を意味する。
【０００８】
この特徴構成によれば、第１ロック片および第２ロック片の係止姿勢と非係止姿勢との間の姿勢変更を行う第１スライド部と第２スライド部とが１つのスライド体として一体化されており、このスライド体を３つの変位位置に位置決めするだけで、ロータの両方向の回転がロックされる状態、ロータの一方方向の回転がロックされる状態、ロータの両方向の回転が許可される状態が選択的に作り出される。このため、スライド体自体がコンパクトになるだけでなく、スライド体の位置決め機構も簡単な構成となる利点が得られる。また、位置決め機構に含まれるモータ等の動力源も単一でよいというコスト的、省エネルギ及びコンパクト構造の観点からの利点も得られる。さらに、位置決め機構における初期補正も１度だけで済ますことができる。
【０００９】
ここで、前記スライド体が前記固定部材と前記ロータとの間に挟まれた板状体であり、前記第１ロック片開放部及び前記第２ロック片開放部が前記固定部材と前記ロータとの間の連通空間を作り出す前記板状体の開口部であり、前記第１ロック片保持部及び前記第２ロック片保持部が前記固定部材と前記ロータとの間の空間を閉鎖する前記板状体の板部であり、前記第１ロック片開放部としての開口部が前記第１ロック片の非係止姿勢から係止姿勢への姿勢変更を許す大きさを有するとともに、前記第２ロック片開放部としての開口部が前記第２ロック片の非係止姿勢から係止姿勢への姿勢変更を許す大きさを有すると好適である。この構成によれば、スライド体が前記固定部材と前記ロータとの間に挟まれた板状体として構成されているので、固定部材とロータをスライド体のガイドのために用いることができる。またスライド体には、第１ロック片開放部及び第２ロック片開放部を固定部材とロータとの間の連通空間を作り出す開口部として形成するだけで、ロック片の非係止姿勢から係止姿勢への姿勢変更を許す機構が実現する。
【００１０】
また、前記ロータの一方の回転方向において前記第１ロック片が前記開口部から前記第１ロック片保持部としての前記板部に乗り上げ可能なように前記第１ロック片と前記開口部のエッジとの間の相対形状が決定され、かつ前記ロータの一方の回転方向において非係止姿勢の前記第２ロック片が前記開口部から前記第２ロック片保持部としての前記板部に乗り上げ可能なように、かつ前記ロータの他方の回転方向において係止姿勢の前記第２ロック片が前記開口部から前記第２ロック片保持部としての前記板部に乗り上げ可能なように前記第２ロック片と前記開口部のエッジとの間の相対形状が決定されていると好適である。このクラッチは、オーバーランニングクラッチとして構成されているので、ロック片を板状体で形成されたスライド体の開口部から板部に乗り上げる必要がある。その乗り上げ移行がスムーズとなるように第２ロック片と開口部のエッジとの間の相対形状が決定されていることで、信頼性の高いクラッチ機能が得られる。
【００１１】
さらに、前記固定部材は第１固定面と第２固定面とを有し、前記ロータは前記第１固定面に対向しつつ回転する第１ロータ面と、前記第２固定面に対向しつつ回転する第２ロータ面とを有し、前記第１ロック片は前記第１固定面に支持されて前記第１ロータ面に対して前記係止状態又は前記非係止状態となり、前記第２ロック片は前記第２ロータ面に支持されて前記第２固定面に対して前記係止状態又は前記非係止状態となると好適である。この構成によれば、第１ロック片は固定部材に支持され、第２ロック片はロータに支持されるので、ロック片の配置に余裕ができ、装置全体のコンパクト化にも寄与できる。また、トルクを伝達するロック片が２つのグループに分けられているので、十分なトルク分散が可能となり、装置の小径化にも寄与する。なお、第１固定面と第２固定面は固定部材におけるロック片が配置される面であり、第１固定面と第２固定面とは異なった領域に形成されている。
【００１２】
さらに、前記ロータは前記第１ロータ面を有する第１ロータ部と前記第２ロータ面を有する第２ロータ部とを備え、前記固定部材は前記第１ロータ部と前記第２ロータ部とによって挟まれており、前記固定部材と前記第１ロータ部との間に前記第１スライド部が前記回転軸心の軸方向両側から配置され、前記固定部材と前記第２ロータ部との間に前記第２スライド部が配置されると好適である。これは、単一の固定部材を第１ロータ部と第２ロータ部とで挟み込んで、さらにロータと固定部材の間にスライド体を装入しているだけの構成なので、全体構成が簡単かつバランスがよいという利点が得られる。また、第１ロータ部及び第２ロータ部の両方向のスラスト荷重を固定部材によって確実に受け止めることも可能となる。
【００１３】
本発明のクラッチは、位置決め操作しなければならないスライド体が単一であるので、様々な構造的バリエーションで実現することができる。例えば、その１つとして提案されるものでは、前記固定部材と前記ロータは前記回転軸心の軸方向で隣り合うリング体であり、前記第１固定面と前記第２固定面とは前記ロータに対向する面の径方向内周側と外周側とに区分けされて形成され、前記第１ロータ面と前記第２ロータ面とは前記固定部材に対向する面の径方向外周側と内周側とに区分けされて形成され、前記スライド体は前記固定部材と前記ロータとの間に挟みこまれたリング体であり、前記第１スライド部と前記第２スライド部とは径方向内周側と外周側とに区分けされて形成されている。この構成では、リング状の固定部材に形成されている筒部(ボス部)にリング状のロータを回転可能に装着し、固定部材とロータの間にスライド体をはめ込んでおり、ロック片は径方向に延びた１つの面に沿って配置されているだけなので、軸方向に短い構造のクラッチを作り出すことができる。
【００１４】
提案されるもう１つのものでは、前記固定部材は前記回転軸心の径方向に延びた鍔部と前記回転軸心の軸方向に延びた筒部とからなるリング体であり、前記第１固定面は前記筒部に形成されるとともに前記第２固定部は前記鍔部に形成され、前記ロータは前記筒部に回転可能に外囲配置されるリング体であり、前記第１ロータ面が前記第１固定面と対向するように内周面に形成され、前記第２ロータ面が前記第２固定面と対向するようにリング端面に形成され、前記スライド体は前記前記固定部材と前記ロータとの間に挟みこまれたリング体であり、前記スライド体は前記第１スライド部として前記回転軸心の軸方向に延びた筒部と前記第２スライド部として前記回転軸心の径方向に延びた鍔部とを備えている。この構成では、リング状の固定部材に形成されている筒部(ボス部)にリング状のロータを回転可能に装着し、固定部材とロータの間にスライド体をはめ込んでおり、ロック片は径方向に延びた面と軸方向に延びた面とに沿って分割配置されているので、軸方向と径方向でバランスの良い長さのクラッチを作り出すことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明に係るクラッチの第１実施形態における各構成要素の組み付け要領を示す模式図である。
【図２】両方向の回転ロック状態における各構成要素の状態を示す模式図である。
【図３】特定一方方向の回転ロック状態における各構成要素の状態を示す模式図である。
【図４】両方向の回転フリー状態における各構成要素の状態を示す模式図である。
【図５】本発明に係るクラッチの第２実施形態における特定一方方向の回転ロック状態における各構成要素の状態を示す模式図である。
【図６】本発明に係るクラッチの第３実施形態における径方向断面図である。
【図７】本発明に係るクラッチの第３実施形態における軸方向からみた側面図である。
【図８】第３実施形態における両方向の回転ロック状態における各構成要素の状態を示す模式図である。
【図９】第３実施形態における特定一方方向の回転ロック状態における各構成要素の状態を示す模式図である。
【図１０】第３実施形態における両方向の回転フリー状態における各構成要素の状態を示す模式図である。
【図１１】本発明に係るクラッチの第４実施形態における径方向断面図である。
【図１２】本発明に係るクラッチの第４実施形態における軸方向からみた側面図である。
【図１３】第４実施形態における両方向の回転ロック状態における各構成要素の状態を示す模式図である。
【図１４】第４実施形態における特定一方方向の回転ロック状態における各構成要素の状態を示す模式図である。
【図１５】第４実施形態における両方向の回転フリー状態における各構成要素の状態を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
１．第一の実施形態
本発明の実施形態について図面に基づいて説明する。図１に示すクラッチは、ハウジング等の固定要素に対して回転軸の回転をロックする状態、特定の一方方向の回転方向だけをロックして他方方向をフリーとする状態、両方向の回転をフリーとする機能を有する。このクラッチの主な構成要素は、固定部材２、ロータ３、スライド体４、ロック片５、受け凹部６、ロック凹部７である。
【００１７】
この実施の形態では、固定部２は、軸心Ｐを有するリング体であり、固定部材２の外周部が固定要素としての変速装置などのハウジング壁体１に固定されている。ロータ３は固定部材２の軸心Ｐと共通の回転軸心Ｐを有し、第１ロータ部３１と第２ロータ部３２から構成されている。第１ロータ部３１は、回転軸心Ｐの軸方向に沿って延びている筒部３１ａと、この筒部３１ａの一端から回転軸心Ｐの径方向に延びている鍔部３１ｂとからなる。第２ロータ部３２は円環状のリング部として形成されており、鍔部３１ｂの外径とほぼ同じ外径を有する。筒部３１ａの他端と第２ロータ部３２の内周面とはスプライン結合のようなかみ合い形状が形成されており、ストップリングなどをセットすることにより、第２ロータ部３２は、鍔部３１ｂとの間に所定の間隔をあけた状態で筒部３１ａに固定される。ロータ３は、このクラッチの回転方向制御を受けようとする、ここでは図示されていない回転軸のような回転体と連結される。一般的には、そのような回転軸は、筒部３１ａに内嵌され、キー連結やスプライン連結される。
【００１８】
鍔部３１ｂと第２ロータ部３２とによって作り出される環状空間に、固定部材２が介装される。この実施形態では、固定部材２の鍔部３１ｂに対向した面（軸方向一端面）が第１固定面２１と定義され、固定部材２の第２ロータ部３２に対向した面（軸方向他端面）が第２固定面２２と定義される。さらに、第１ロータ部３１の鍔部３１ｂの固定部材２に対向した面が第１ロータ面３３と定義され、第２ロータ部３２である第２ロータ部３２の固定部材２に対向した面が第２ロータ面３４と定義される。
【００１９】
固定部材２の第１固定面２１には略矩形断面をもつ凹みが第１受け凹部６１として周方向に等間隔でこの実施形態では４つ設けられており、固定部材２の第２固定面２２には略矩形断面をもつ凹みが第２ロック凹部７２として周方向に等間隔でこの実施形態では４つ設けられている。また、ロータ３の第１ロータ面３３には略矩形断面をもつ凹みが第１ロック凹部７１として周方向に等間隔でこの実施形態では４つ設けられており、ロータ３の第２ロータ面３４には略矩形断面をもつ凹みが第２受け凹部６２として周方向に等間隔でこの実施形態では４つ設けられている。固定部材２にロータ３を組み付け、回転位相を適切に合わせると、全ての第１受け凹部６１と第１ロック凹部７１とが向き合い、全ての第２受け凹部６２と第２ロック凹部７２とが向き合うように、第１受け凹部６１、第１ロック凹部７１、第２受け凹部６２、第２ロック凹部７２がレイアウトされている。
【００２０】
スライド体４は、軸方向距離の短い糸車のような形状であり、第１スライド部４１と第２スライド部４２とから構成されている。この実施形態では、第２スライド部４２は、回転軸心Ｐの軸方向に沿って延びている筒部４２ａと、この筒部４２ａの軸方向一端から回転軸心Ｐの径方向に延びている鍔部４２ｂとからなる。第１スライド部４１は円環状のリング部として形成されており、鍔部４２ｂの外径とほぼ同じ外径を有する。このスライド体４は、固定部材２とロータ３との間に作り出されるＵ字断面をもつ環状空間に回転軸心Ｐまわりにスライド回転可能なようにはめ込まれる。組み付けられた状態において第２スライド部４２の筒部４２ａの他端と第１スライド部４２の内周端とはかみ合い結合しており、第１スライド部４１と第２スライド部４２とは一体的に回転する。
【００２１】
第１スライド部４１には、第１受け凹部６１と第１ロック凹部７１とに向き合う位置に実質的に矩形の開口部４３（図２参照）が設けられている。第２スライド部４２の鍔部４２ｂにも、第２受け凹部６２と第２ロック凹部７２に向き合う位置に実質的に矩形の開口部４５（図２参照）が設けられている。つまり、固定部材２とロータ３とスライド体４との回転位相を適切に合わせると、第１受け凹部６１と第１ロック凹部７１とが第１スライド部４１に設けられた開口部を通じて連通するとともに、第２受け凹部６２と第２ロック凹部７２とが第２スライド部４２の鍔部４２ｂに設けられた開口部を通じて連通する。
【００２２】
第１受け凹部６１及び第２受け凹部６２には、ロック片５が収納装着される。この実施形態では、第１受け凹部６１に装着されるロック片５としての第１ロック片５１と、第２受け凹部６２に装着されるロック片５としての第２ロック片５２はわずかにその形状が異なっている。なお、第１ロック片５１と第２ロック片５２とを区別して説明する必要がない場合には総称的にロック片５という語句を用いる。第１受け凹部６１または第２受け凹部６２に装着されたロック片５は、その一端側を揺動支点としてその他端（先端）側が対応する第１ロック凹部７１または第２ロック凹部７２にスライド体４の開口部を通じて入り込むように傾斜揺動する。第１ロック片５１が揺動してその先端が第１ロック凹部７１に突入すると、第１ロック片５１が第１ロック凹部７１と第１受け凹部６１との間で突っ張ることになり、この第１ロック片５１の突っ張り方向での固定部材２に対する第１ロータ部３１の回転がロックされる。同様に、第２ロック片５２が揺動してその先端が第２ロック凹部７２に突入すると、第２ロック片５２が第２ロック凹部７２と第２受け凹部６２との間で突っ張ることになり、この第２ロック片５２の突っ張り方向での固定部材２に対する第２ロータ部３２の回転がロックされる。ここでは、固定部材２に対してロータ３を係止する突っ張り状態となるロック片５の姿勢を係止姿勢と称し、固定部材２に対してロータ３が自由回転する倒伏状態となるロック片５の姿勢を非係止姿勢と称する。つまり、ロック片５は、スライド体４の開口部を通じて非係止姿勢と係止姿勢との間で姿勢変更可能である。本実施形態では、ロック片５はコイルバネ８によって係止姿勢の方向に付勢されている。
【００２３】
スライド体４の第１スライド部４１または第２スライド部４２の鍔部４２ｂは板状体であり、それぞれ第１ロック片５１または第２ロック片５２の姿勢変更軌跡と干渉する位置に配置されている。従って、スライド体４の開口部以外がロック片５の姿勢変更軌跡に入るような位置関係では、ロック片５の姿勢変更が阻止される。従って、ここでは、第１ロック片５１の姿勢変更を許すようにスライド体４に設けられた開口部を第１ロック片開放部４３と称し、第２ロック片５２の姿勢変更を許すようにスライド体４に設けられた開口部を第２ロック片開放部４５と称する。また、開口部以外の板部は、ロック片５を倒伏姿勢のまま保持し、その姿勢変更を阻止する。従って、そのような板部のうち、第１ロック片５１の姿勢変更を阻止する板部を第１ロック片保持部４４と称し、第２ロック片５２の姿勢変更を阻止する板部を第２ロック片保持部４６と称する。
【００２４】
第２スライド部４２の鍔部４２ｂの外周縁から軸方向に延びるようにアーム４８が設けられており、さらにアーム４８の自由端にピン４９が取り付けられている。このピン４９にモータ駆動するフォーク部材などを連係させて操作することにより、スライド体４を、回転軸心Ｐ周りで所望の回転位置にセットすることができる。
【００２５】
図２から図４に示すように、スライド体４を第１、第２、第３の３つの回転位置にセットすることにより、このクラッチは、それぞれ、ロータ３の両方向の回転をロックする状態、ロータ３の特定の一方方向の回転方向だけをロックして他方方向をフリーとする状態、ロータ３の両方向の回転をフリーとする状態を作り出すことができる。これは、第１ロック片５１及び第２ロック片５２と、スライド体４の第１ロック片開放部４３及び第２ロック片開放部４５との位置関係で決定される。
【００２６】
〔両方向回転ロック状態〕
図２は、両方向の回転ロック状態における各構成要素の位置関係を示している。この両方向回転ロック状態は、スライド体４の固定部材２に対する回転位置を第１制御位置：Ｐ1に設定することによりもたらされる。図２から理解できるように、この第１制御位置Ｐ1では、第１ロック片５１の非係止姿勢から係止姿勢への軌跡上に第１ロック片開放部４３が位置している。従って、第１ロック片５１の姿勢変更軌跡上に第１ロック凹部７１が位置すると、第１ロック片５１の先端側が第１ロック片開放部４３を通り抜けて第１ロック凹部７１内に入り込み、その先端が第１ロック凹部７１の立ち上がり面に接当する。つまり、第１ロック片５１は、第１受け凹部６１と第１ロック凹部７１との間で第１ロータ部３１の時計方向回転に対して突っ張ることになる。これにより、第１ロータ部３１の時計方向回転がロックされる。第１ロータ部３１の反時計方向回転に対しては第１ロック凹部７１の開口縁部によって第１ロック片５１が非係止姿勢方向に押し込まれるので、第１ロック片５１は第１ロータ部３１の反時計方向の回転ロックには寄与しない。
【００２７】
同様に図２から理解できるように、この第１制御位置では、固定部材２に形成されている第２ロック凹部７２の開口領域に第２ロック片開放部４５が位置している。従って、第２ロック片５２が第２ロック片開放部４５に対向する位置にくると、第２ロック片５２の先端側が第２ロック片開放部４５を通り抜けて第２ロック凹部７２内に入り込み、その先端が第２ロック凹部７２の立ち上がり面に接当する。つまり、第２ロック片５２は、第２受け凹部６２と第２ロック凹部７２との間で第２ロータ部３２の反時計方向回転に対して突っ張ることになる。これにより、第２ロータ部３２の反時計方向回転がロックされる。第２ロータ部３２の時計方向回転に対しては、第２ロック凹部７２又は第２ロック片開放部４５の開口縁部によって第２ロック片５２が非係止姿勢方向に押し込まれるので、第２ロック片５２は第２ロータ部３２の時計方向の回転ロックには寄与しない。
第１ロック片５１による第１ロータ部３１の時計方向でのロック機能と、第２ロック片５２による第２ロータ部３２の反時計方向でのロック機能との２つのロック機能により、ロータ３の両方向の回転がロックされる。
【００２８】
〔特定一方向回転ロック状態〕
図３は、特定一方向（ここでは時計方向）の回転ロック状態における各構成要素の位置関係を示している。この特定一方向回転ロック状態は、スライド体４の固定部材２に対する回転位置を第２制御位置：Ｐ2に設定することによりもたらされる。図３から理解できるように、この第２制御位置：Ｐ2では、先に述べた第１制御位置：Ｐ1と同様、第１ロック片５１の非係止姿勢から係止姿勢への軌跡上に第１ロック片開放部４３が位置している。従って、第１ロック片５１は、第１受け凹部６１と第１ロック凹部７１との間で第１ロータ部３１の時計方向回転に対して突っ張ることになり、第１ロータ部３１の時計方向回転がロックされる。第１ロータ部３１の反時計方向回転に対しては第１ロック凹部７１の開口縁部によって非係止姿勢方向に押し込まれるので、第１ロック片５１は第１ロータ部３１の反時計方向の回転ロックには寄与しない。
【００２９】
なお、第１制御位置：Ｐ1から第２制御位置：Ｐ2までスライド体４を回転操作しても、第１ロック片５１の非係止姿勢から係止姿勢への軌跡上に第１ロック片開放部４３が位置するように、第１ロック片開放部４３は第１制御位置：Ｐ1から第２制御位置：Ｐ2に至る円弧長さに対応する周方向長さを有している。もちろん、このように長い周長さをもつ第１ロック片開放部４３に代えて、第１制御位置：Ｐ1と第２制御位置：Ｐ2の両方の位置に対応する２つの第１ロック片開放部４３を設けても良い。
【００３０】
同様に図３から理解できるように、この第２制御位置：Ｐ2では、固定部材２に形成されている第２ロック凹部７２の開口領域に第２ロック片保持部４６が重なっている。従って、第２ロック片５２が第２ロック片開放部４５に対向する位置にきても、第２ロック片５２の先端側が第２ロック片開放部４５を通り抜けて第２ロック凹部７２内に入り込むことは不可能となる。これにより、第２ロータ部３２の反時計方向回転及び時計方向回転がフリーとなる。なお、図３から理解できるように、ロータ３の反時計回転時において第２ロータ部３２側では、第２ロック片５２の先端と第２ロック片開放部４５の開口縁との接当が生じるため、第２ロック片５２の先端が第２ロック片開放部４５から第２ロック片保持部４６にスムーズに乗り上げることができるように、少なくとも第２ロック片５２の先端に湾曲形状が形成されている。具体的には、第２ロック片５２の先端部には揺動支点側から先端側へ向かうに従って固定部材２から離れる側へ向かう湾曲形状が形成されている。また、本実施形態では、第２ロック片開放部４５の開口縁には、当該第２ロック片開放部４５へ向かうに従って固定部材２側へ向かう傾斜面が形成されている。
第１ロック片５１による第１ロータ部３１の時計方向でのロック機能により、ロータ３の特定一方方向、ここでは時計方向の回転がロックされる。
【００３１】
〔両方向回転フリー状態〕
図４は、両方向の回転フリー状態における各構成要素の位置関係を示している。この両方向回転フリー状態は、スライド体４の固定部材２に対する回転位置を第３制御位置：Ｐ3に設定することによりもたらされる。図３から理解できるように、この第３制御位置：Ｐ3では、第１ロック片５１の非係止姿勢から係止姿勢への軌跡上に第１ロック片保持部４４が位置している。従って、第１ロック片５１の第１ロック凹部７１内に入り込むことは不可能となる。これにより、第１ロータ部５１の反時計方向回転及び時計方向回転がフリーとなる。
【００３２】
同様に図４から理解できるように、この第３制御位置：Ｐ3では、上述した第２制御位置：Ｐ2と同様に、固定部材２に形成されている第２ロック凹部７２の開口領域に第２ロック片保持部４６が重なっている。従って、第２ロック片５２が第２ロック片開放部４５に対向する位置にきても、第２ロック片５２の先端側が第２ロック凹部７２内に入り込むことは不可能となる。これにより、第２ロータ部３２の反時計方向回転及び時計方向回転がフリーとなる。
第１ロック片５１による第１ロータ部３１のロック機能は両方向とも働かず、同様に第２ロック片５２による第２ロータ部３２のロック機能も両方向とも働かず、その結果、ロータ３は、時計方向と反時計方向の両方向で回転フリーとなる。
【００３３】
２．第二の実施形態
図５に本発明の第二の実施形態での両方向の回転ロック状態における各構成要素の状態が示されている。この第二の実施形態と第一の実施形態との違いは、第１スライド部４１における第１ロック片開放部４３の配設パターンと第２スライド部４２における第２ロック片開放部４５の配設パターンとが入れ替わっているだけである。これにより、第一の実施形態によるクラッチが特定の一方方向の回転方向をロックする際に時計方向の回転をロックしていたのに対して、第二の実施形態によるクラッチは、反時計方向の回転をロックすることになる。
【００３４】
３．第三の実施形態
本発明の第三の実施形態における断面図が図６に、側面図が図７に示されている。この第三の実施形態では固定部材２は径方向に延びた鍔部２ａとこの鍔部２ａから軸方向に延びた筒部２ｂとからなるリング体である。ロータ３は筒部２ｂに回転可能に外囲された厚肉のリング体である。スライド体４は、筒部２ｂに回転可能に鍔部２ａとロータ３との間に挟みこまれた薄肉のリング板である。先の実施形態における第１固定面２１と第２固定面２２は鍔部２ａのロータ３に対向する面の径方向内周側と外周側とにそれぞれ区分けされて形成されている。また、ロータ３において定義されている第１ロータ面３３と第２ロータ面３４は、第１固定面２１と第２固定面２２に対応するように固定部材２の鍔部２ａに対向するリング端面（リング軸方向端面）の径方向外周側と内周側とに区分けされている。さらに、スライド体４において定義されている第１スライド部４１と第２スライド部４２もスライド体４の径方向内周側と外周側とに区分けされている。
【００３５】
固定部材２の第１固定面２１には第１実施形態と同様な第１受け凹部６１が設けられており、固定部材２の第２固定面２２には第２ロック凹部７２が設けられている。また、ロータ３の第１ロータ面３３には第１ロック凹部７１が設けられており、ロータ３の第２ロータ面３４には第２受け凹部６２が設けられている。ここでも、固定部材２にロータ３を組み付け、回転位相を適切に合わせると、全ての第１受け凹部６１と第１ロック凹部７１とが向き合い、全ての第２受け凹部６２と第２ロック凹部７２とが向き合うように、第１受け凹部６１、第１ロック凹部７１、第２受け凹部６２、第２ロック凹部７２がレイアウトされている。第１受け凹部６１及び第２受け凹部６２には、ロック片５が収納装着される。この実施形態でも、上記第１の実施形態と同様な目的で、第１受け凹部６１に装着されるロック片５としての第１ロック片５１と、第２受け凹部６２に装着されるロック片５としての第２ロック片５２はわずかにその形状が異なっている。
【００３６】
内周側に配置されている第１スライド部４１には、第１受け凹部６１と第１ロック凹部７１とに向き合う位置に実質的に矩形の開口部である第１ロック片開放部４３が設けられており、第２スライド部４２には、第２受け凹部６２と第２ロック凹部７２に向き合う位置に実質的に矩形の開口部である第２ロック片開放部４５が設けられている。この第三実施形態においても、固定部材２とロータ３とスライド体４との回転位相を適切に合わせると、第１受け凹部６１と第１ロック凹部７１とが第１ロック片開放部４３を通じて連通するとともに、第２受け凹部６２と第２ロック凹部７２とが第２スライド部４２に設けられた第２ロック片開放部４５を通じて連通する。また、第１ロック片５１の姿勢変更を阻止する板部を第１ロック片保持部４４と称し、第２ロック片５２の姿勢変更を阻止する板部を第２ロック片保持部４６と称するのも、先の実施形態と同じである。
【００３７】
なお、第１ロック片５１と第１ロック片開放部４３と第１ロック片保持部４４との間の作用、第２ロック片５２と第２ロック片開放部４５と第２ロック片保持部４６との間の作用は、先の実施形態と実質的に同じであるから、その説明は省略する。
【００３８】
この第三実施形態においても、先の実施形態と同様、スライド体４を第１、第２、第３の３つの回転位置にセットすることにより、このクラッチも、図８で示されている両方向の回転をロックする状態、図９で示されている特定の一方方向の回転方向だけをロックして他方方向をフリーとする状態、図１０で示されている両方向の回転をフリーとする状態を作り出すことができる。これは、第１ロック片５１及び第２ロック片５２と、スライド体４の第１ロック片開放部４３及び第２ロック片開放部４５との位置関係で決定される。なお、図８から図１０において、Ｂ−Ｂで示された図は径方向内周側に設けられた第１ロック片５１と第１スライド部４１との関係を示す断面であり、Ａ−Ａで示された図は径方向外周側に設けられた第２ロック片５２と第２スライド部４２との関係を示す断面である。
【００３９】
〔両方向回転ロック状態〕
図８は、スライド体４の固定部材２に対する回転位置を第１制御位置：Ｐ1に設定することによりもたらされる両方向回転ロック状態における各構成要素の位置関係を示している。図８から理解できるように、この第１制御位置：Ｐ1では、第１ロック片５１の非係止姿勢から係止姿勢への軌跡上に第１ロック片開放部４３が位置している。従って、第１ロック片５１の姿勢変更軌跡上に第１ロック凹部７１が位置すると、第１ロック片５１の先端側が第１ロック片開放部４３を通り抜けて第１ロック凹部７１内に入り込み、ロータ３の時計方向回転がロックされる。ロータ３の反時計方向回転に対しては第１ロック凹部７１の開口縁部によって第１ロック片５１が非係止姿勢方向に押し込まれるので、第１ロック片５１は第１ロータ部３１の反時計方向の回転ロックには寄与しない。
また、この第１制御位置：Ｐ1では、固定部材２に形成されている第２ロック凹部７２の開口領域に第２ロック片開放部４５が位置している。従って、第２ロック片５２が第２ロック片開放部４５に対向する位置にくると、第２ロック片５２の先端側が第２ロック片開放部４５を通り抜けて第２ロック凹部７２内に入り込み、第２ロータ部３２の反時計方向回転がロックされる。第２ロータ部３２の時計方向回転に対しては、第２ロック凹部７２又は第２ロック片開放部４５の開口縁部によって第２ロック片５２が非係止姿勢方向に押し込まれるので、第２ロック片５２は第２ロータ部３２の時計方向の回転ロックには寄与しない。
第１ロック片５１による第１ロータ部３１の時計方向でのロック機能と、第２ロック片５２による第２ロータ部３２の反時計方向でのロック機能との２つのロック機能により、ロータ３の両方向の回転がロックされる。
【００４０】
〔特定一方向回転ロック状態〕
図９は、スライド体４の固定部材２に対する回転位置を第２制御位置：Ｐ2に設定することによりもたらされる特定一方向回転ロック状態における各構成要素の位置関係を示している。
この第２制御位置：Ｐ2では、第１ロック片５１の非係止姿勢から係止姿勢への軌跡上に第１ロック片保持部４４が位置している。従って、第１ロック片５１が第１ロック凹部７１内に入り込むことは不可能となり、第１ロータ部３１は固定部材２に対して回転フリーとなる。
また、第２ロック片５２の非係止姿勢から係止姿勢への軌跡上に第２ロック片開放部４５が位置している。従って、第２ロック片５２は、第２受け凹部６２と第２ロック凹部７２との間で第２ロータ部３２の時計方向回転に対して突っ張ることになり、第２ロータ部３２の時計方向回転がロックされる。第２ロータ部３２の反時計方向回転時には第２ロック片５２は第２ロック凹部７２又は第２ロック開放部４５の開口縁部によって非係止姿勢方向に押し込まれるので、第２ロータ部３２の反時計方向の回転ロックには寄与しない。
第１ロック片５１がロータ３の両方向回転を許しているのに対して、第２ロック片５２による第２ロータ部３２の時計方向での回転をロックしているので、結果的にロータ３の時計方向の回転がロックされることになる。
なお、第１制御位置：Ｐ1から第２制御位置：Ｐ2までスライド体４を回転操作しても、第２ロック片５２の非係止姿勢から係止姿勢への軌跡上に第２ロック片開放部４５が位置するように、第２ロック片開放部４５は第１制御位置：Ｐ1から第２制御位置：Ｐ2に至る円弧長さに対応する周方向長さを有している。
【００４１】
〔両方向回転フリー状態〕
図１０は、スライド体４の固定部材２に対する回転位置を第３制御位置：Ｐ3に設定することによりもたらされる両方向の回転フリー状態における各構成要素の位置関係を示している。この第３制御位置：Ｐ3では、第１ロック片５１の非係止姿勢から係止姿勢への軌跡上に第１ロック片保持部４４が位置している。従って、第１ロック片５１の第１ロック凹部７１内に入り込むことは不可能となる。これにより、第１ロータ部５１の反時計方向回転及び時計方向回転がフリーとなる。また、固定部材２に形成されている第２ロック凹部７２の開口領域に第２ロック片保持部４６が重なっている。従って、第２ロック片５２が第２ロック片開放部４５に対向する位置にきても、第２ロック片５２の先端側が第２ロック凹部７２内に入り込むことは不可能となる。これにより、第２ロータ部３２の反時計方向回転及び時計方向回転がフリーとなる。
第１ロック片５１による第１ロータ部３１のロック機能は両方向とも働かず、同様に第２ロック片５２による第２ロータ部３２のロック機能も両方向とも働かず、その結果、ロータ３は、時計方向と反時計方向の両方向で回転フリーとなる。
なお、ここでも、図１０から理解できるように、ロータ３の時計回転時において第２ロータ部３２側では、第２ロック片５２の先端と第２ロック片開放部４５の開口縁との接当が生じるため、第２ロック片５２の先端が第２ロック片開放部４５から第２ロック片保持部４６にスムーズに乗り上げることができるように、少なくとも第２ロック片５２の先端に湾曲形状が形成されている。
【００４２】
４．第四の実施形態
本発明の第四の実施形態における軸方向断面図が図１１に、軸直交方向断面図が図１２に示されている。この第四の実施形態では、固定部材２は、第三の実施形態と同様に、径方向に延びた鍔部２ａとこの鍔部２ａから軸方向に延びた筒部２ｂとからなるリング体であり、ロータ３は筒部２ｂに回転可能に外囲された厚肉のリング体である。スライド体４は、固定部材２の筒部２ｂと鍔部２ａにわたって固定部材２とロータ３との間に回転可能に挟みこまれたＵ字断面をもつ薄肉のリング板である。固定部材２において定義されている第１固定面２１と第２固定面２２は、それぞれ筒部２ｂと鍔部２ａのロータ３に対向する面に形成されている。また、ロータ３において定義されている第１ロータ面３３と第２ロータ面３４は、第１固定面２１と第２固定面２２に対向するようにロータ３のリング内周面とリング端面（リング軸方向端面）とに形成されている。さらに、スライド体４において定義されている第１スライド部４１と第２スライド部４２は、Ｕ字断面リング板の内面と底面に形成されている。
【００４３】
固定部材２の筒部２ｂの外周面である第１固定面２１には第１受け凹部６１が設けられており、固定部材２の鍔部２ａの端面（軸方向端面）である第２固定面２２には第２ロック凹部７２が設けられている。また、ロータ３の第１ロータ面３３には第１ロック凹部７１が設けられており、ロータ３の第２ロータ面３４には第２受け凹部６２が設けられている。ここでも、固定部材２にロータ３を組み付け、回転位相を適切に合わせると、全ての第１受け凹部６１と第１ロック凹部７１とが向き合い、全ての第２受け凹部６２と第２ロック凹部７２とが向き合うように、第１受け凹部６１、第１ロック凹部７１、第２受け凹部６２、第２ロック凹部７２がレイアウトされている。第１受け凹部６１及び第２受け凹部６２には、ロック片５が収納装着される。この実施形態でも、上記第１の実施形態と同様な目的で、第１受け凹部６１に装着されるロック片５としての第１ロック片５１と、第２受け凹部６２に装着されるロック片５としての第２ロック片５２はわずかにその形状が異なっている。
【００４４】
内周側に配置されている第１スライド部４１には、第１受け凹部６１と第１ロック凹部７１とに向き合う位置に実質的に矩形の開口部である第１ロック片開放部４３が設けられており、第２スライド部４２には、第２受け凹部６２と第２ロック凹部７２に向き合う位置に実質的に矩形の開口部である第２ロック片開放部４５が設けられている。この第三実施形態においても、固定部材２とロータ３とスライド体４との回転位相を適切に合わせると、第１受け凹部６１と第１ロック凹部７１とが第１ロック片開放部４３を通じて連通するとともに、第２受け凹部６２と第２ロック凹部７２とが第２スライド部４２に設けられた第２ロック片開放部４５を通じて連通する。また、第１ロック片５１の姿勢変更を阻止する板部を第１ロック片保持部４４と称し、第２ロック片５２の姿勢変更を阻止する板部を第２ロック片保持部４６と称するのも、先の実施形態と同じである。
【００４５】
なお、第１ロック片５１と第１ロック片開放部４３と第１ロック片保持部４４との間の作用、第２ロック片５２と第２ロック片開放部４５と第２ロック片保持部４６との間の作用は、先の実施形態と実質的に同じであるから、その説明は省略する。
【００４６】
この第四実施形態においても、先の実施形態と同様、スライド体４を第１、第２、第３の３つの回転位置にセットすることにより、このクラッチも、図１３で示されている両方向の回転をロックする状態、図１４で示されている特定の一方方向の回転方向だけをロックして他方方向をフリーとする状態、図１５で示されている両方向の回転をフリーとする状態を作り出すことができる。これは、第１ロック片５１及び第２ロック片５２と、スライド体４の第１ロック片開放部４３及び第２ロック片開放部４５との位置関係で決定される。なお、図１３から図１５において、Ｃ−Ｃで示された図は、固定部材２の筒部２ｂとロータ３との間に配置された第１ロック片５１と第１スライド部４１との関係を示す断面であり、Ｄ−Ｄで示された図は、固定部材２の鍔部２ａとロータ３との間に配置された第２ロック片５２と第２スライド部４２との関係を示す断面である。
【００４７】
〔両方向回転ロック状態〕
図１３は、スライド体４の固定部材２に対する回転位置を第１制御位置：Ｐ1に設定することによりもたらされる両方向回転ロック状態における各構成要素の位置関係を示している。この第１制御位置：Ｐ1では、第１ロック片５１の非係止姿勢から係止姿勢への軌跡上に第１ロック片開放部４３が位置している。従って、第１ロック片５１の姿勢変更軌跡上に第１ロック凹部７１が位置すると、第１ロック片５１の先端側が第１ロック片開放部４３を通り抜けて第１ロック凹部７１内に入り込み、ロータ３の反時計方向回転がロックされる。ロータ３の時計方向回転に対しては第１ロック凹部７１の開口縁部によって第１ロック片５１が非係止姿勢方向に押し込まれるので、第１ロック片５１は第１ロータ部３１の時計方向の回転ロックには寄与しない。
また、この第１制御位置：Ｐ1では、固定部材２に形成されている第２ロック凹部７２の開口領域に第２ロック片開放部４５が位置している。従って、第２ロック片５２が第２ロック片開放部４５に対向する位置にくると、第２ロック片５２の先端側が第２ロック片開放部４５を通り抜けて第２ロック凹部７２内に入り込み、第２ロータ部３２の時計方向回転がロックされる。第２ロータ部３２の反時計方向回転に対しては、第２ロック凹部７２又は第２ロック片開放部４５の開口縁部によって第２ロック片５２が非係止姿勢方向に押し込まれるので、第２ロック片５２は第２ロータ部３２の反時計方向の回転ロックには寄与しない。
第１ロック片５１による第１ロータ部３１の反時計方向でのロック機能と、第２ロック片５２による第２ロータ部３２の時計方向でのロック機能との２つのロック機能により、ロータ３の両方向の回転がロックされる。
【００４８】
〔特定一方向回転ロック状態〕
図１４は、スライド体４の固定部材２に対する回転位置を第２制御位置：Ｐ2に設定することによりもたらされる特定一方向回転ロック状態における各構成要素の位置関係を示している。この第２制御位置：Ｐ2では、第１ロック片５１の非係止姿勢から係止姿勢への軌跡上に第１ロック片保持部４４が位置している。従って、第１ロック片５１が第１ロック凹部７１内に入り込むことは不可能となり、第１ロータ部３１は固定部材２に対して回転フリーとなる。
また、第２ロック片５２の非係止姿勢から係止姿勢への軌跡上に第２ロック片開放部４５が位置している。従って、第２ロック片５２は、第２受け凹部６２と第２ロック凹部７２との間で第２ロータ部３２の時計方向回転に対して突っ張ることになり、第２ロータ部３２の時計方向回転がロックされる。第２ロータ部３２の反時計方向回転時には第２ロック片５２は第２ロック凹部７２または第２ロック開放部４５の開口縁部によって非係止姿勢方向に押し込まれるので、第２ロータ部３２の反時計方向の回転ロックには寄与しない。
第１ロック片５１がロータ３の両方向回転を許しているのに対して、第２ロック片５２による第２ロータ部３２の時計方向での回転をロックしているので、結果的にロータ３の時計方向の回転がロックされることになる。
なお、第１制御位置：Ｐ1から第２制御位置：Ｐ2までスライド体４を回転操作しても、第２ロック片５２の非係止姿勢から係止姿勢への軌跡上に第２ロック片開放部４５が位置するように、第２ロック片開放部４５は第１制御位置：Ｐ1から第２制御位置：Ｐ2に至る円弧長さに対応する周方向長さを有している。
【００４９】
〔両方向回転フリー状態〕
図１５は、スライド体４の固定部材２に対する回転位置を第３制御位置：Ｐ3に設定することによりもたらされる両方向の回転フリー状態における各構成要素の位置関係を示している。この第３制御位置：Ｐ3では、第１ロック片５１の非係止姿勢から係止姿勢への軌跡上に第１ロック片保持部４４が位置している。従って、第１ロック片５１の第１ロック凹部７１内に入り込むことは不可能となる。これにより、第１ロータ部５１の反時計方向回転及び時計方向回転がフリーとなる。また、固定部材２に形成されている第２ロック凹部７２の開口領域に第２ロック片保持部４６が重なっている。従って、第２ロック片５２が第２ロック片開放部４５に対向する位置にきても、第２ロック片５２の先端側が第２ロック凹部７２内に入り込むことは不可能となる。これにより、第２ロータ部３２の反時計方向回転及び時計方向回転がフリーとなる。
第１ロック片５１による第１ロータ部３１のロック機能は両方向とも働かず、同様に第２ロック片５２による第２ロータ部３２のロック機能も両方向とも働かず、その結果、ロータ３は、時計方向と反時計方向の両方向で回転フリーとなる。
なお、ここでも、図１５から理解できるように、ロータ３の時計回転時において第２ロック片５２の先端と第２ロック片開放部４５の開口縁との接当が生じるため、第２ロック片５２の先端が第２ロック片開放部４５から第２ロック片保持部４６にスムーズに乗り上げることができるように、少なくとも第２ロック片５２の先端と第２ロック片開放部４５の開口縁とに湾曲形状が形成されている。
【００５０】
上述した実施の形態では、固定部材２はハウジング壁体１のような固定要素に固定されていたが、この固定部材２をロータ３と相対回転する相対回転要素に固定しても良い。つまり、固定部材２は絶対的に固定されたものに限定されるわけではなく、ロータ３との間での相対回転により見かけ上固定しているものも含む。
【産業上の利用可能性】
【００５１】
本発明によるクラッチは、回転体の回転をロックする状態、特定の一方方向の回転方向だけをロックして他方方向をフリーとする状態、両方向の回転をフリーとする状態の少なくとも２つを選択的に必要とする回転伝達系に適用することができる。
【符号の説明】
【００５２】
２：固定部材
２１：第１固定面
２２：第２固定面
３：ロータ
３１：第１ロータ部
３２：第２ロータ部
４：スライド体
４１：第１スライド部
４２：第２スライド部
４３：第１ロック片開放部（開口部）
４４：第１ロック片保持部（板部）
４５：第２ロック片開放部（開口部）
４６：第２ロック片保持部（板部）
５：ロック片
５１：第１ロック片
５２：第２ロック片
６：受け凹部
６１：第１受け凹部
６２：第２受け凹部
７：ロック凹部
７１:第１ロック凹部
７２：第２ロック凹部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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