(57)【要約】【課題】  浴槽底壁面に設置された洗浄ノズルから洗浄水を浴槽内に噴射させる場合に、洗浄ノズルや洗浄配管に凍結やゴミ詰まりに起因して閉塞が発生したとしても、その閉塞発生を検知して洗浄処理の実行を禁止することにより、閉塞発生に起因する不都合発生を確実に回避し得る浴室部材洗浄装置を提供する。【解決手段】  循環側に流路切換して浴槽に注湯後、洗浄連通状態に流路切換して水位センサで水位測定Ｌ1を出力させる（S21-S26）。再度、循環側に流路切換して浴槽に注湯Ｎ2した後、洗浄連通状態に流路切換して水位センサで水位測定Ｌ2を出力させる（S27-S30）。水位測定でＮ2分の水位変化が検知されれば閉塞無し、検知されなければ閉塞有りと判定して洗浄処理の開始を禁止する。【選択図】      図５
2011200299.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
浴槽が戻り側及び往き側の双方からなる循環配管を介して給湯器付き風呂釜と接続され、上記循環配管に対し給湯側から注湯されることにより上記浴槽に対し湯張り可能とされる一方、上記給湯器付き風呂釜の給湯側から供給される湯水を洗浄水として洗浄ノズルから噴射させることにより上記浴槽を含む浴室部材の洗浄を行う浴室部材洗浄装置であって、
基端が上記循環配管から分岐され先端が上記洗浄ノズルまで延ばされた洗浄配管と、
上記給湯器付き風呂釜の給湯側から上記循環配管に供給された湯水が上記洗浄配管に流入するよう、上記循環配管の流路を浴槽との間で循環可能な循環連通状態から洗浄連通状態に切換える流路切換手段と、
上記浴槽内から上記循環配管内に作用する水圧に基づいて浴槽内の水位を検出する水位検出手段と、
洗浄指令を受けて上記流路切換手段を循環連通状態から洗浄連通状態に切換えて上記給湯側からの湯水を洗浄水として洗浄配管に供給させることにより浴槽洗浄処理を実行する洗浄制御手段と、
上記浴槽洗浄処理の実行開始前に、上記洗浄ノズル及び／又は洗浄配管における閉塞発生の有無について判定する閉塞判定処理手段とを備え、
上記閉塞判定処理手段は、上記循環連通状態に流路切換して給湯側から湯又は水を浴槽に供給した上で、上記洗浄連通状態に流路切換して上記水位検出手段から第１水位検出値を出力させた後、再度、上記循環連通状態に流路切換して給湯側から湯又は水を浴槽に供給した上で、上記洗浄連通状態に流路切換して上記水位検出手段から第２水位検出値を出力させ、これら第１水位検出値と第２水位検出値との間で浴槽内の水位変化に対応する変化が生じているか否かにより上記閉塞発生の有無を判定するように構成されている
ことを特徴とする浴室部材洗浄装置。
【請求項２】
浴槽が戻り側及び往き側の双方からなる循環配管を介して給湯器付き風呂釜と接続され、上記循環配管に対し給湯側から注湯されることにより上記浴槽に対し湯張り可能とされる一方、上記給湯器付き風呂釜の給湯側から供給される湯水を洗浄水として洗浄ノズルから噴射させることにより上記浴槽を含む浴室部材の洗浄を行う浴室部材洗浄装置であって、
基端が上記循環配管から分岐され先端が上記洗浄ノズルまで延ばされた洗浄配管と、
上記給湯器付き風呂釜の給湯側から上記循環配管に供給された湯水が上記洗浄配管に流入するよう、上記循環配管の流路を浴槽との間で循環可能な循環連通状態から洗浄連通状態に切換える流路切換手段と、
上記浴槽内から上記循環配管内に作用する水圧に基づいて浴槽内の水位を検出する水位検出手段と、
洗浄指令を受けて上記流路切換手段を循環連通状態から洗浄連通状態に切換えて上記給湯側からの湯水を洗浄水として洗浄配管に供給させることにより浴槽洗浄処理を実行する洗浄制御手段と、
上記浴槽洗浄処理の実行開始前に、上記洗浄ノズル及び／又は洗浄配管における閉塞発生の有無について判定する閉塞判定処理手段とを備え、
上記閉塞判定処理手段は、上記洗浄連通状態に流路切換して上記水位検出手段から第１水位検出値を出力させた後、上記循環連通状態に流路切換して給湯側から湯又は水を浴槽に供給した上で、再度、上記洗浄連通状態に流路切換して上記水位検出手段から第２水位検出値を出力させ、これら第１水位検出値と第２水位検出値との間で浴槽内の水位変化に対応する変化が生じているか否かにより上記閉塞発生の有無を判定するように構成されている
ことを特徴とする浴室部材洗浄装置。
【請求項３】
浴槽が戻り側及び往き側の双方からなる循環配管を介して給湯器付き風呂釜と接続され、上記循環配管に対し給湯側から注湯されることにより上記浴槽に対し湯張り可能とされる一方、上記給湯器付き風呂釜の給湯側から供給される湯水を洗浄水として洗浄ノズルから噴射させることにより上記浴槽を含む浴室部材の洗浄を行う浴室部材洗浄装置であって、
基端が上記循環配管から分岐され先端が上記洗浄ノズルまで延ばされた洗浄配管と、
上記給湯器付き風呂釜の給湯側から上記循環配管に供給された湯水が上記洗浄配管に流入するよう、上記循環配管の流路を浴槽との間で循環可能な循環連通状態から洗浄連通状態に切換える流路切換手段と、
上記浴槽内から上記循環配管内に作用する水圧に基づいて浴槽内の水位を検出する水位検出手段と、
洗浄指令を受けて上記流路切換手段を循環連通状態から洗浄連通状態に切換えて上記給湯側からの湯水を洗浄水として洗浄配管に供給させることにより浴槽洗浄処理を実行する洗浄制御手段と、
上記浴槽洗浄処理の実行開始前に、上記洗浄ノズル及び／又は洗浄配管における閉塞発生の有無について判定する閉塞判定処理手段とを備え、
上記閉塞判定処理手段は、上記循環連通状態に流路切換して給湯側から湯又は水を浴槽に供給した上で、その循環連通状態のまま上記水位検出手段から第１水位検出値を出力させた後、上記洗浄連通状態に流路切換して上記水位検出手段から第２水位検出値を出力させ、これら第１水位検出値と第２水位検出値との間で循環配管内の水頭と浴槽内の水位との間の落差に対応する変化が生じているか否かにより上記閉塞発生の有無を判定するように構成されている
ことを特徴とする浴室部材洗浄装置。
【請求項４】
請求項１〜請求項３のいずれかに記載の浴室部材洗浄装置であって、
外気温を検出する気温検出手段をさらに備え、
上記気温検出手段により検出される外気温が設定温度よりも低い場合に限り、上記閉塞判定処理手段による閉塞判定処理を実行するように構成されている、浴室部材洗浄装置。
【請求項５】
請求項１〜請求項４のいずれかに記載の浴室部材洗浄装置であって、
浴槽使用後の浴槽水の排水を検知する浴槽水排水検知手段をさらに備え、
上記浴槽水排水検知手段により浴槽使用後の浴槽水の排水が検知されてから設定時間が経過するまでの間は、上記閉塞判定処理手段による閉塞判定処理の実行を停止するように構成されている、浴室部材洗浄装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、浴室内の壁・床材や浴槽等の浴室部材を洗浄するための浴室部材洗浄装置に関し、特に洗浄ノズルの詰まり発生に起因する不都合発生を解消しつつ、洗剤処理を確実に行い得るようにする技術に係る。
【背景技術】
【０００２】
従来、浴槽に洗浄ノズルを設置し、この洗浄ノズルに対し洗浄配管を通して給湯器から洗浄用の洗浄水を供給することにより浴槽の内壁面に向けて洗浄ノズルから洗浄水を噴射させ、これにより浴槽の内壁面を洗浄するものが知られている。例えば特許文献１又は特許文献２には、そのような浴槽自動洗浄装置が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−１６２４６０号公報
【特許文献２】特開２００９−２６８５７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、洗浄ノズル内の残留水や付着水が凍結して洗浄ノズルが閉塞したり、あるいは、浴槽湯水中の毛髪等のゴミが詰まって洗浄ノズルが閉塞したりした場合に、閉塞状態のままに洗浄処理が実行されると、上流側の配管内の圧力上昇を招き、その圧力上昇が過度になると機能部品（例えば循環ポンプ又は水位センサ等）に損傷を生じさせることになる、という不都合発生のおそれが考えられる。特に、給湯器付き風呂釜と、浴槽とを、循環配管を介して互いに接続した全自動風呂において、給湯器付き風呂釜と浴槽との間に設置されている循環配管の途中から洗浄配管を分岐接続させ、給湯器からの給水を洗浄配管に対し循環配管を介して供給するようにしたものにおいて、上記の不都合発生の傾向が強まることになる。
【０００５】
すなわち、通常、上記の如き循環配管は、浴槽側の接続口（例えば循環アダプタ）において浴槽内に開放されているため閉鎖回路になることはなく、内圧上昇に対する耐圧性能としてさほど高いものは必要ない。又、風呂釜内に配設されている循環配管の途中には、一般的に耐圧性能があまり高くはない上記の如き機能部品が介装されているため、内圧上昇を抑制する必要がある。このような循環配管から分岐される洗浄配管についても、その先端が洗浄ノズルにおいて浴槽内に開放されているため、循環配管と同様に、耐圧性能としてさほど高いものは必要とされず、又、洗浄時には循環配管と連通することになるため内圧上昇を抑制する必要がある。
【０００６】
しかしながら、洗浄ノズルに閉塞が発生し閉塞が発生したままで、ユーザ操作により洗浄処理を開始してしまったり、自動制御により洗浄処理が開始されてしまったりすると、上記閉塞発生により閉回路状態になってしまった洗浄配管に対し洗浄水を供給するように装置が作動されるため、洗浄配管及びこれに連通する循環配管の内圧が急上昇してしまい、上記の如き不都合発生のおそれが生じることになる。かかる不都合発生のおそれは、浴槽に対する洗浄ノズルの設置位置の如何に拘わらず生じ得るものの、通常、洗浄ノズルは浴槽の底壁面又は側壁面において底壁面に近接して設置されている上に、内部流路が比較的狭小であるため、循環配管の接続口である循環アダプタの場合よりも大きいものと考えられる。
【０００７】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、浴槽に設置された洗浄ノズルに閉塞が発生したとしても、その閉塞発生を検知して洗浄処理の実行を禁止することにより、閉塞発生に起因する不都合発生を確実に回避して洗浄処理を確実に実行し得るようにした浴室部材洗浄装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために、以下の各発明では、浴槽が戻り側及び往き側の双方からなる循環配管を介して給湯器付き風呂釜と接続され、上記循環配管に対し給湯側から注湯されることにより上記浴槽に対し湯張り可能とされる一方、上記給湯器付き風呂釜の給湯側から供給される湯水を洗浄水として洗浄ノズルから噴射させることにより上記浴槽を含む浴室部材の洗浄を行う浴室部材洗浄装置を対象にして、次の特定事項を備えるようにした。すなわち、基端が上記循環配管から分岐され先端が上記洗浄ノズルまで延ばされた洗浄配管と、上記給湯器付き風呂釜の給湯側から上記循環配管に供給された湯水が上記洗浄配管に流入するよう、上記循環配管の流路を浴槽との間で循環可能な循環連通状態から洗浄連通状態に切換える流路切換手段と、上記浴槽内から上記循環配管内に作用する水圧に基づいて浴槽内の水位を検出する水位検出手段と、洗浄指令を受けて上記流路切換手段を循環連通状態から洗浄連通状態に切換えて上記給湯側からの湯水を洗浄水として洗浄配管に供給させることにより浴槽洗浄処理を実行する洗浄制御手段と、上記浴槽洗浄処理の実行開始前に、上記洗浄ノズル及び／又は洗浄配管における閉塞発生の有無について判定する閉塞判定処理手段とを備えることとした。
【０００９】
そして、第１の発明では、上記閉塞判定処理手段として、上記循環連通状態に流路切換して給湯側から湯又は水を浴槽に供給した上で、上記洗浄連通状態に流路切換して上記水位検出手段から第１水位検出値を出力させた後、再度、上記循環連通状態に流路切換して給湯側から湯又は水を浴槽に供給した上で、上記洗浄連通状態に流路切換して上記水位検出手段から第２水位検出値を出力させ、これら第１水位検出値と第２水位検出値との間で浴槽内の水位変化に対応する変化が生じているか否かにより上記閉塞発生の有無を判定する構成とした（請求項１）。
【００１０】
この発明の場合、第１水位検出値から第２水位検出値への変化が、１回目の浴槽への湯又は水の供給から２回目の浴槽への湯又は水の供給により追加された量に相当する水位変化であれば閉塞発生は無しと判定することができる一方、第１水位検出値と第２水位検出値との間で変化が無ければ閉塞が発生していると判定することができる。閉塞発生と判定されれば、たとえ洗浄指令が出力されていたとしても、浴槽洗浄処理の開始を禁止することにより、洗浄ノズルに閉塞が発生したまま給湯側から洗浄水が洗浄配管に供給されてしまうことが確実に阻止され、このような洗浄水の供給に伴い特に給湯器付き風呂釜内の循環路に急激な内圧上昇が生じてしまうという事態の発生が確実に回避されることになる。これにより、例えば循環ポンプや水位センサ等の機能部品に損傷が発生してしまうことが確実に回避されることになる。
【００１１】
第２の発明では、上記閉塞判定処理手段として、上記洗浄連通状態に流路切換して上記水位検出手段から第１水位検出値を出力させた後、上記循環連通状態に流路切換して給湯側から湯又は水を浴槽に供給した上で、再度、上記洗浄連通状態に流路切換して上記水位検出手段から第２水位検出値を出力させ、これら第１水位検出値と第２水位検出値との間で浴槽内の水位変化に対応する変化が生じているか否かにより上記閉塞発生の有無を判定する構成とした（請求項２）。
【００１２】
この発明の場合、第１水位検出値から第２水位検出値への変化が、浴槽への湯又は水の供給前から供給後に生じた水位変化に対応するものであれば閉塞発生は無しと判定することができる一方、第１水位検出値と第２水位検出値との間で変化が無ければ閉塞が発生していると判定することができる。閉塞発生と判定されれば、第１の発明と同様に、たとえ洗浄指令が出力されていたとしても、浴槽洗浄処理の開始を禁止することにより、洗浄ノズルに閉塞が発生したまま給湯側から洗浄水が洗浄配管に供給されてしまうことが確実に阻止され、このような洗浄水の供給に伴い特に給湯器付き風呂釜内の循環路に急激な内圧上昇が生じてしまうという事態の発生が確実に回避されることになる。これにより、例えば循環ポンプや水位センサ等の機能部品に損傷が発生してしまうことが確実に回避されることになる。
【００１３】
第３の発明では、上記閉塞判定処理手段として、上記循環連通状態に流路切換して給湯側から湯又は水を浴槽に供給した上で、その循環連通状態のまま上記水位検出手段から第１水位検出値を出力させた後、上記洗浄連通状態に流路切換して上記水位検出手段から第２水位検出値を出力させ、これら第１水位検出値と第２水位検出値との間で循環配管内の水頭と浴槽内の水位との間の落差に対応する変化が生じているか否かにより上記閉塞発生の有無を判定する構成とした（請求項３）。
【００１４】
この発明の場合、第１水位検出値として循環配管内の浴槽側接続口に形成される自由水面までの水頭圧に対応するものが得られる一方、第２水位検出値として、洗浄ノズル等に閉塞が無ければ浴槽への湯又は水の供給により形成される浴槽内の水位に対応するものが得られ、閉塞が発生していれば、第１水位検出値と同じものとなる。このため、第１水位検出値から第２水位検出値へと変化があれば閉塞発生は無しと判定することができる一方、第１水位検出値と第２水位検出値との間で変化が無ければ閉塞が発生していると判定することができる。閉塞発生と判定されれば、第１の発明と同様に、たとえ洗浄指令が出力されていたとしても、浴槽洗浄処理の開始を禁止することにより、洗浄ノズルに閉塞が発生したまま給湯側から洗浄水が洗浄配管に供給されてしまうことが確実に阻止され、このような洗浄水の供給に伴い特に給湯器付き風呂釜内の循環路に急激な内圧上昇が生じてしまうという事態の発生が確実に回避されることになる。これにより、例えば循環ポンプや水位センサ等の機能部品に損傷が発生してしまうことが確実に回避されることになる。
【００１５】
以上の各発明において、外気温を検出する気温検出手段をさらに備え、上記気温検出手段により検出される外気温が設定温度よりも低い場合に限り、上記閉塞判定処理手段による閉塞判定処理を実行する構成を採用することができる（請求項４）。このようにすることにより、閉塞発生が凍結に起因するものである場合に好適な構成とし得る。すなわち、凍結発生のおそれのないときには、閉塞判定処理の実行を省略して迅速な浴槽洗浄処理を実現し得る一方、凍結発生のおそれのあるときには閉塞判定処理を浴槽洗浄処理の開始前に実行して閉塞発生の場合には浴槽洗浄処理を禁止することにより、閉塞発生に起因する不都合の発生を確実に回避し得ることになる。
【００１６】
又、以上の各発明において、浴槽使用後の浴槽水の排水を検知する浴槽水排水検知手段をさらに備え、上記浴槽水排水検知手段により浴槽使用後の浴槽水の排水が検知されてから設定時間が経過するまでの間は、上記閉塞判定処理手段による閉塞判定処理の実行を停止する構成を採用することができる（請求項５）。このようにすることにより、上記の設定時間内であれば凍結に起因する閉塞は生じないと考えられるため、閉塞判定処理の実行を停止することにより、この間に実行される浴槽洗浄処理を迅速かつ早期に行い得る一方、それ以外であれば、閉塞判定処理を浴槽洗浄処理の開始前に実行して閉塞発生の場合には浴槽洗浄処理を禁止することにより、閉塞発生に起因する不都合の発生を確実に回避し得ることになる。
【発明の効果】
【００１７】
以上、説明したように、本発明の浴室部材洗浄装置によれば、閉塞判定処理手段による閉塞判定処理によって、洗浄ノズル及び／又は洗浄配管に閉塞が万一発生していたとしてもその閉塞の発生を確実に判定することができる。このため、閉塞発生が判定されれば、たとえ洗浄指令が出力されていたとしても、浴槽洗浄処理の開始を禁止することにより、洗浄ノズルに閉塞が発生したまま給湯側から洗浄水が洗浄配管に供給されてしまうことを確実に阻止することができ、このような洗浄水の供給に伴い特に給湯器付き風呂釜内の循環路に急激な内圧上昇が生じてしまうという事態の発生を確実に回避することができる。これにより、例えば循環ポンプや水位センサ等の機能部品に損傷が発生してしまうことを確実に回避することができるようになる。特に凍結に起因して閉塞が発生するケースに対しては凍結予防のためのヒータ等を洗浄ノズルや洗浄配管に設置することも考えられるが、このような対策の場合に比べ、新たに設置するヒータのコストやその駆動電力の消費の発生を回避することができる。
【００１８】
特に、請求項４によれば、外気温が設定温度よりも低い場合に限り、上記閉塞判定処理手段による閉塞判定処理を実行するようにすることにより、閉塞発生が凍結に起因するものである場合、凍結発生のおそれのないときには、閉塞判定処理の実行を省略して迅速な浴槽洗浄処理を実現することができる一方、凍結発生のおそれのあるときには閉塞判定処理を浴槽洗浄処理の開始前に実行することができる。そして、閉塞発生の場合には浴槽洗浄処理を禁止することにより、閉塞発生に起因する不都合の発生を確実に回避することができるようになる。
【００１９】
又、請求項５によれば、浴槽使用後の浴槽水の排水が検知されてから設定時間が経過するまでの間は、上記閉塞判定処理手段による閉塞判定処理の実行を停止するようにすることにより、凍結に起因する閉塞は生じないと考えられる上記の設定時間内であれば、閉塞判定処理の実行を停止してこの間に実行される浴槽洗浄処理を迅速かつ早期に行うことができる。それ以外であれば、閉塞判定処理を浴槽洗浄処理の開始前に実行し、閉塞発生の場合には浴槽洗浄処理を禁止することにより、閉塞発生に起因する不都合の発生を確実に回避することができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の浴室部材洗浄装置の実施形態を適用した風呂システムを示す模式図である。
【図２】実施形態における浴槽洗浄制御に係る部分のブロック構成図である。
【図３】閉塞判定を含めた洗浄処理全体の制御を示すフローチャートである。
【図４】浴槽洗浄処理の実行時の状況を示す図１対応図である。
【図５】閉塞判定処理に係るフローチャートである。
【図６】予備注水の状況を示す図1対応図である。
【図７】閉塞判定のための追加注水の状況を示す図１対応図である。
【図８】第２実施形態における閉塞判定処理に係るフローチャートである。
【図９】第３実施形態における閉塞判定処理に係るフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００２２】
＜各実施形態に共通する装置構成＞
図１に本発明の実施形態に係る浴室部材洗浄装置を適用した風呂システムを示す。同図において、符号１は浴室を区画形成する浴室壁又は浴室を含む建物の壁であり、壁１の内側に浴槽２及び浴槽等洗浄ユニット３が配設される一方、壁１の外側に給湯器付き風呂釜(以下、単に「風呂釜」という)４が配設されている。
【００２３】
給湯器付き風呂釜(以下、単に「風呂釜」という)４は、給湯機能、湯張り機能及び追い焚き機能を備えた複合熱源機であり、本実施形態の風呂釜４は１缶２水式に構成されたものである。すなわち、上記風呂釜４は、風呂熱交換器４１と給湯熱交換器４２とが１つの缶体内に配設されて共通の熱源である燃焼バーナ４３により熱交換加熱されるように構成されている。以下、風呂釜４について先に概略説明した上で、浴槽２の側の構成について詳細に説明する。
【００２４】
上記風呂釜４は、水道水等の給水を給水路４４に受けて給湯熱交換器４２において燃焼バーナ４３の燃焼熱との熱交換加熱により所定温度まで加熱した湯を給湯路４５に出湯させ、この湯を図示省略の給湯配管を通して台所や洗面所等の各所の給湯栓（図示省略）まで給湯するようになっている。なお、図１中の符号４０は、Ｆ点サーミスタといわれる、気温（外気温）を検出する気温検出手段としての気温センサであり、この気温検出値に基づいて風呂釜４内の凍結予防のための対策が実行されるようになっている。又、上記風呂釜４は追い焚き機能を実現するための戻り路４６及び往き路４７からなる追い焚き循環路４８を備え、浴槽２との間に配管された戻り配管６１及び往き配管６２からなる循環配管６に接続されて、浴槽２内に湯張りされた浴槽湯水を所定温度まで追い焚き加熱し得るようになっている。なお、図例における戻り配管６１と戻り路４６とで特許請求の範囲における「戻り配管」が構成され、往き配管６２と往き路４７とで「往き配管」が構成されることになる。
【００２５】
すなわち、循環ポンプ４９の作動により浴槽２から戻り配管６１及び戻り路４６を通して風呂釜４に戻された浴槽湯水は風呂熱交換器４１において燃焼バーナ４３の燃焼熱により熱交換加熱されて追い焚きされ、追い焚き後の浴槽湯水が往き路４７及び往き配管６２を通して浴槽２に供給されるというように循環され、所定の沸き上がり温度まで追い焚きされるようになっている。循環ポンプ４９は戻り路４６及び往き路４７のいずれか一方(図例では戻り路４６)に介装されており、戻り路４６には流れを検知して後述の風呂釜コントローラ７に出力する水流スイッチ５０や戻り路４６により戻される浴槽２内の浴槽湯水の温度を検出する戻り温度センサ５１が介装され、又、往き路４７には風呂熱交換器４２を通過した後の浴槽湯水の温度を検出する往き温度センサ５２が介装されている。
【００２６】
又、上記風呂釜４は、給湯路４５の途中から分岐して追い焚き循環路４８の一方（図例では戻り路４６）に連通接続される湯水供給路としての注湯路５３を備えており、この注湯路５３を通して給湯路４５の湯が戻り路４６側に落とし込み注湯されることにより追い焚き循環路４８及び循環配管６を通して浴槽２内に湯張りし得るようになっている。上記の注湯路５３には、給湯路４５の側である上流側から順に流量センサ５４，注湯電磁弁５５，逆流防止用の逆止弁５６・５６，上流側での負圧発生時に逆流発生を防止する縁切り弁５７，及び，浴槽２内の水位を水圧検出に基づき測定・検知するための圧力検知式の水位センサ５８がそれぞれ介装されている。そして、注湯路５３の下流端が上記循環ポンプ４９を介して戻り路４６に接続されている。この循環ポンプ４９は作動（ＯＮ）されると浴槽２の側の吸い込み口から吸い込んで風呂熱交換器４１側の吐出口に吐出することになるものの、非作動状態（ＯＦＦ状態）では吸い込み口の側と吐出口の側とが互いに連通した状態になる。そして、循環ポンプ４９にはその内部通路に連通する接続口がハウジングに一体に形成され、この接続口を利用して上記の注湯路５３の下流端が接続されている。従って、注湯路５３の戻り路４６に対する接続点は循環ポンプ４９の介装位置となる。なお、注湯又は注水の流量調整は専用の流量調整弁を介装させてもよいし、図例の如く給湯路４５に介装された流量調整弁４５ａにより行うようにしてもよい。
【００２７】
以上の給湯、追い焚き及び湯張りの各運転は台所リモコン７１等により入力設定される設定出湯温度や湯張り温度等の設定情報に基づいて風呂釜コントローラ７による作動制御によって実現されるようになっている。例えば、給湯制御は、給湯栓が開かれたり注湯電磁弁５５が開かれたりして所定の作動流量以上の入水が検知されると、燃焼バーナ４３を燃焼作動させて給水路４４からの入水を加熱し、所定温度の湯を給湯路４５に出湯させるようになっている。又、湯張り制御が開始されると、上記注湯路５３の注湯電磁弁５５を開作動させる一方、燃焼バーナ４３を燃焼作動させて給水路４４からの入水を加熱し、所定温度の湯を給湯路４５，注湯路５３，追い焚き循環路４８及び循環配管６を通して浴槽２まで注湯することにより湯張りされるようになっている。その際、風呂自動処理の場合には、この湯張りの後に、さらに所定の沸き上がり温度まで昇温させて維持させる追い焚き制御が循環ポンプ４９及び燃焼バーナ４３をそれぞれ作動させることにより行われるようになっている。
【００２８】
浴室に設置された浴槽２には、その側壁の最下端近傍位置に循環アダプタ２１が設置され、底壁には自動開閉駆動制御式の排水栓２２及び後述の洗浄ノズル３１が設置され、上面側のフランジ壁には開閉駆動機構２３及び後述の洗剤タンク３４が設置されている。上記の循環アダプタ２１には循環配管６の戻り配管６１及び往き配管６２がそれぞれ接続され、循環アダプタ２１を介して浴槽２内の浴槽湯水が戻り配管６１に吸引される一方、往き配管６２から浴槽２内に吐出されるようになっている。又、排水栓２２は開閉駆動機構２３から開閉駆動力の伝達を受けて開閉作動されるようになっており、この開閉駆動機構２３にはその作動状態（排水栓２２が開状態か閉状態か）の如何を検出する排水栓状態検出センサ（図示省略）が設置され、これからの出力信号に基づき開閉駆動機構２３が作動制御されるようになっている。排水栓２２が開かれると、浴槽２内の湯水が浴室底部に排出され、続いて浴室の排水口２４から排水されることになる。
【００２９】
浴槽等洗浄ユニット３は、浴槽２の内壁面や浴室を構成する壁面・床面等の浴室部材(以下、「浴槽等」という)を対象にして洗浄処理するために設置されるものである。浴槽等洗浄ユニット３は、上記の浴槽２の底壁に設置された洗浄ノズル３１と、この洗浄ノズル３１に洗浄水を供給する洗浄配管３２と、洗浄配管３２の途中に洗剤を混入させる洗剤混入部３３と、この洗剤混入部３３に供給するための洗剤を貯留する上記の洗剤タンク３４と、上記の洗浄配管３２に対し洗浄水が供給されるよう循環配管６による流路の切換を行う流路切換手段としての三方切換弁３５及び開閉切換弁３６とを備えて構成されている。
【００３０】
上記洗浄ノズル３１は浴槽２の底壁を貫通して設置され先端開口(上面開口)から浴槽２の内側壁や浴槽２外に向けて所定範囲の広がりをもって洗浄水を噴出するようになっている。なお、洗浄ノズル３１として、図例では１つのみを図示しているが、浴槽２のサイズや洗浄対象の浴室部材等に応じて２以上のものを所定配置にて設置することができ、その場合には洗浄配管３２から他の洗浄ノズルに向けて第２・第３の洗浄配管を分岐させればよい。例えば、洗浄配管３２の洗剤混入部３３よりも洗浄ノズル３１側の位置から三方切換弁を介して他の洗浄配管を分岐させ、これを浴室の上部位置まで延ばして浴室の壁面等の浴室部材に向けて洗浄水を噴出させ得るように他の洗浄ノズルを接続することができる。上記洗浄配管３２の上流端（基端）は上記循環配管６の戻り配管６１に介装された上記三方切換弁３５に接続されて上記戻り配管６１から分岐され、下流端（先端）は上記の洗浄ノズル３１に連通接続されている。つまり、三方切換弁３５は風呂釜４内の追い焚き循環路４８ではなくて浴室側(浴室内)に配管されている循環配管６の戻り配管６１の途中に介装され、この浴室内の戻り配管６１から洗浄配管３２が分岐されている。そして、この洗浄配管３２に対しては、上記注湯電磁弁５５を開くと共に三方切換弁３５及び開閉切換弁３６をそれぞれ切換制御して流路切換することで、風呂釜４の給湯路４５から注湯路５３，戻り路４６及び戻り配管６１を通して所定温度の湯又は水が洗浄水として供給されるようになっている。
【００３１】
すなわち、三方切換弁３５と開閉切換弁３６とは、次のようにして追い焚き循環時等の循環連通状態と、浴槽等の洗浄時の洗浄連通状態とに相互に切換えられるようになっている。上記三方切換弁３５を、戻り配管６１と洗浄配管３２とが互いに遮断されかつ三方切換弁３５を挟んで風呂釜４側と循環アダプタ２１側(浴槽２側)との戻り配管６１が互いに連通されるように切換制御（以下、これを循環側への切換制御と称す）する一方、上記開閉切換弁３６を開状態に維持して開閉切換弁３６を挟んで往き配管６２の両側が連通されるように切換制御することで、循環連通状態となる。これに対し、上記三方切換弁３５を、戻り配管６１と洗浄配管３２とが互いに連通されかつ三方切換弁３５を挟んで風呂釜４側と循環アダプタ２１側(浴槽２側)との戻り配管６１が互いに遮断されるように切換制御（以下、これを洗浄側への切換制御と称す）する一方、上記開閉切換弁３６を閉状態に切換えて開閉切換弁３６を通過する流れが遮断されるように切換制御することで、洗浄連通状態となる。つまり、この洗浄連通状態では、注湯路５３から戻り路４６に供給された湯水の全量が浴槽２の側にのみ流れて三方切換弁３５を通して洗浄配管３２に流入し、かつ、風呂熱交換器４１の側には上記開閉切換弁３６によりブロックされて流れない状態になる。以上より、浴槽洗浄処理が実行される場合には、上記開閉切換弁３６を開状態から閉状態に切換作動させ、これと同期して上記三方切換弁３５を戻り配管６１が洗浄配管３２の側に連通するように切換作動させるように流路を洗浄連通状態に切換制御することにより、注湯路５３を通して給湯路４５側から供給される湯水の全てを洗浄配管３２に流入させて洗浄ノズル３１に供給し得るようになっている。
【００３２】
さらに、洗剤混入部３３はベンチュリ管により構成され、この洗剤混入部３３には洗剤供給管３７の下流端が連通接続されており、この洗剤供給管３７の上流端は上記洗剤タンク３４に連通接続される一方、洗剤供給管３７の途中には洗剤開閉弁３８が介装されている。この洗剤開閉弁３８を開作動（例えば所定時間ずつ間欠的に開作動）させることにより洗剤タンク３４から供給される所定量の洗剤が、洗剤混入部３３において、洗浄水の通過に伴い発生する負圧吸引作用により洗浄水中に吸い込まれて混合されるようになっている。そして、洗剤開閉弁３８を開弁状態にさせている開弁時間の長短によって１回の洗浄に対する洗剤供給量の調整が可能となっている。なお、上記洗剤タンク３４には洗剤の液位を検知するフロートスイッチが設置されており、所定の液位まで低下したことを検知して後述の洗浄コントローラ８に出力するようになっている。
【００３３】
上記の浴槽洗浄ユニット３の各作動要素３５，３６，３８や、浴槽２の洗浄に係る作動要素２２，２３は、洗浄制御手段としての洗浄コントローラ８によって作動制御されるようになっている。この洗浄コントローラ８には洗浄運転用の洗浄リモコン８１が接続される一方、洗浄コントローラ８は風呂釜コントローラ７と双方向通信可能に接続されている。そして、ユーザが洗浄リモコン８１を用いて洗浄の実行を入力操作（例えば洗浄スイッチのＯＮ操作）することにより、洗浄コントローラ８は風呂釜コントローラ７と連係して浴槽等を対象にした浴槽洗浄制御を実行するようになっている。なお、風呂釜コントローラ７には、台所リモコン７１に加えて浴室リモコン７２が接続されており、この浴室リモコン７２により湯張りや追焚運転の入力操作をし得るようになっている。又、上記の浴槽洗浄制御の実行は、風呂自動スイッチ等のＯＮ操作により風呂湯張り等の前段階において自動的に開始されるようにしても、あるいは、ユーザ設定等により入浴終了後の排水スイッチ等のＯＮ操作により排水処理後の所定のタイミングで自動的に開始されるようにしてもよい。
【００３４】
次に、上記洗浄コントローラ８により実行される浴槽洗浄制御について詳細に説明する。なお、以下では、浴槽洗浄制御は洗浄スイッチのＯＮ操作により開始されるものとして説明する。浴槽洗浄制御は、自然条件判定処理、閉塞判定処理及び浴槽洗浄処理を有している。洗浄コントローラ８は、図２に示すように、浴槽洗浄処理を実行する洗浄制御手段としての洗浄制御部８２に加え、洗浄制御部８２による浴槽洗浄処理の前段階において、閉塞判定処理として洗浄ノズル３１に閉塞が発生しているか否かを判定する閉塞判定処理手段としての閉塞判定処理部８３と、凍結に起因する閉塞を対象とする場合に、自然条件判定処理として上記閉塞判定処理部８３による閉塞判定処理を実行するか否かの基準となる自然条件について気温センサ４０からの出力に基づいて判定する自然条件判定処理部８４とを備えている。なお、凍結やゴミ詰まり等の全ての想定原因に基づく閉塞を対象にする場合には、上記の自然条件判定処理部８４を省略して、浴槽洗浄処理を実行する際には必ず閉塞判定処理も実行させるというように浴槽洗浄制御を構成するようにすればよい。
【００３５】
以下、図３を参照しつつ、浴槽洗浄に係る全体制御について説明する。前提として運転スイッチがユーザによりＯＮされた後、洗浄リモコン８１の洗浄スイッチがユーザによりＯＮされて洗浄指令に係る信号が出力されると浴槽洗浄制御が開始され、まず、上記自然条件判定処理部８４により凍結発生の可能性があるか否かについて気温センサ４０からの出力に基づいて判定される。具体的には、気温センサ４０により検出された気温検出値が判定用の設定温度（例えば０℃）よりも低温か否かを判定し（ステップＳ１）、気温検出値が設定温度よりも低くはなく、従って洗浄ノズル３１に凍結発生の可能性はないと判定されると（ステップＳ１でＮＯ）、閉塞判定処理部８３による閉塞判定処理を実行することなく、浴槽制御部８２により浴槽洗浄処理（ＳＵＢ１）を開始し、終了すれば浴槽洗浄制御を終了する。逆に、ステップＳ１で気温検出値が設定温度よりも低く、つまり洗浄ノズル３１に凍結発生のおそれがあると判定されると（ステップＳ１でＹＥＳ）、原則として閉塞判定処理部８３による閉塞判定処理（ＳＵＢ２，ＳＵＢ４又はＳＵＢ６）を開始する。但し、自然条件が凍結発生のおそれのある場合であっても、浴槽使用後の浴槽水の排水実行が検知されてから設定時間が経過していれば（ステップＳ２でＹＥＳ）、上記の閉塞判定処理（ＳＵＢ２，ＳＵＢ４又はＳＵＢ６）を開始するものの、設定時間内であれば（ステップＳ２でＮＯ）、凍結に起因する閉塞はまだ生じないと考えられるため、閉塞判定処理を行うことなく浴槽洗浄処理（ＳＵＢ１）を開始する。そして、閉塞判定処理（ＳＵＢ２，ＳＵＢ４又はＳＵＢ６）を実行した結果、閉塞発生は無し（閉塞無し）と判定されれば、上記の浴槽洗浄処理（ＳＵＢ１）を開始させる。つまり、浴槽洗浄処理（ＳＵＢ１）の実行を許可する。一方、閉塞発生（閉塞有り）と判定されると、浴槽洗浄処理の開始を禁止してユーザに閉塞が発生している旨報知する禁止／報知処理（ＳＵＢ３）を実行した上で、浴槽洗浄制御を終了させる。
【００３６】
なお、以上は閉塞発生が凍結に起因する場合を対象にしたものであり、このため、ステップＳ１による自然条件や、ステップＳ２による浴槽使用との関連で浴槽２自体がまだ暖かい環境にあるか否かの如何によって、閉塞判定処理を（ＳＵＢ２，ＳＵＢ４又はＳＵＢ６）を浴槽洗浄処理（ＳＵＢ１）前に実行するか否かの条件付けを行っているが、凍結以外にゴミ詰まり等の他の要因に基づく閉塞発生を対象にする場合には、上記のステップＳ１やＳ２による判別を省略するようにしてもよい。又、上記のステップＳ２を実現するために次のようにすればよい。すなわち、浴槽使用後の浴槽水の排水を検知する浴槽水排水検知手段を設け、浴槽使用後の浴槽水の排水が検知されてから設定時間（例えば６０分以内程度）が経過するまでの間であれば、閉塞判定処理部８３による閉塞判定処理を実行させないようにする。このようにすることにより、閉塞判定処理に要する時間経過を省略して浴槽洗浄処理を早期に終了させることができる。上記の浴槽水排水検知手段としては、排水栓２２の開切換を開閉駆動機構２３への作動信号出力に基づいて検知する開切換検知手段や、あるいは、排水栓２２の開切換を排水流の発生により検知する開切換検知手段を備え、このような開閉切換検知手段からの検知情報に基づき浴槽使用後の開切換により排水を検知するようにすればよい。
【００３７】
まず、浴槽洗浄処理（ＳＵＢ１）の一例について図４を参照しつつ簡単に説明すると、洗剤混入部３３において洗剤を混入した洗浄水を洗浄ノズル３１から噴出させて浴槽内等を洗浄する浴槽洗浄モードと、この後に洗剤を混入させない洗浄水を洗浄ノズル３１から噴出させるすすぎ洗浄モードとを行う。まず、開閉駆動機構２３を開作動させることにより排水栓２２を開変換し、排水栓２２が開状態のままで設定時間(例えば１０分間)だけ待機することにより、浴槽２内に残水が有ったとしてもその残水が排水されて空になるまで待つ。次に、三方切換弁３５を洗浄側に切換制御した上で、開閉切換弁３６を閉切換する。そして、洗剤開閉弁３８を開切換する一方、風呂釜コントローラ７を介して注湯電磁弁５５を開作動し燃焼バーナ４３を燃焼作動させることにより、給湯路４５，注湯路５３，戻り路４６及び三方切換弁３５を通して風呂釜４から湯を洗浄配管３２に給湯する。この給湯が洗剤混入部３３を通過する際に、開状態の洗剤開閉弁３８及び洗剤供給管３７を通して供給された洗剤が負圧吸引作用により給湯に混入・混合され、これにより、洗剤が混入された洗浄水が洗浄ノズル３１から浴槽２内に噴出されて洗浄が行われることになる。図４においては、湯水が流れる経路を太線で示している(以下の図６において同じ)。この際、開閉切換弁３６が閉状態にされているため、注湯路５３から戻り路４６に流入した湯は、風呂熱交換器４１や往き路４７の側には流動せずに、三方切換弁３５を介して洗浄配管３２の側にのみ流動することになる。所定時間又は所定流量分の洗浄を継続させた後、上記洗剤開閉弁３８を閉切換させることで、以後、洗剤を含まない清浄な湯又は水だけの洗浄水によりすすぎ洗浄モードが実行されることになる。このすすぎ洗浄モードによるすすぎ洗浄を所定時間又は所定流量分だけ実行した後、注湯電磁弁５５を閉切換えするなどして給湯を停止し、排水に要する設定時間の経過を待って上記の排水栓２２を閉変換させて終了する。なお、このような浴槽洗浄処理は、ユーザの洗浄リモコン８１に対する入力操作に基づき行われるため、その処理の実行は風呂使用の前段階か後段階か、あるいは、風呂使用が行われても浴槽洗浄処理を実行しないか、等はユーザの選択に委ねられる。
【００３８】
＜第１実施形態に係る閉塞判定処理＞
次に、第１実施形態に係る閉塞判定処理（ＳＵＢ２）について図５のフローチャートを参照しつつ説明すると、閉塞判定処理の開始により、まず、浴槽２内の残留水が無いことを確認するために、排水栓２２が設定時間（例えば１０分）以上に亘り開状態を継続していることの確認を行う（ステップＳ２１）。つまり、開状態であればそのまま、閉状態であれば開閉駆動機構２３を開作動させて排水栓２２を開変換した上で、それぞれ設定時間が経過するまで待機することにより（ステップＳ２１でＮＯ）、たとえ残留水があったとしても排水されて無くなるようにする。
【００３９】
残留水の無いことが確認されると（ステップＳ２１でＹＥＳ）、浴槽２内に所定量だけ予備注湯した状態で水位測定を行う（ステップＳ２２〜Ｓ２６）。すなわち、排水栓２２を閉変換した後（ステップＳ２２）、三方切換弁３５を循環側に切換制御し、開閉切換弁３６を開切換する（ステップＳ２３）。これにより、三方切換弁３５や開閉切換弁３６は通常の循環連通状態、つまり洗浄配管３２の側が遮断されて戻り配管６１、戻り路４６、風呂熱交換器４１、往き路４７及び往き配管６２が連続して連通された状態にされる。この循環連通状態のままで注湯電磁弁５５を開き戻り路４６に対し所定の設定量（Ｎ1リットル）だけ注湯する（ステップＳ２４）。なお、この際、循環ポンプ４９は非作動の状態のまま注湯が行われる。この設定流量Ｎ1としては、循環アダプタ２１よりも下位となる水位であって、洗浄ノズル３１を開いた状態で水位測定が行い得る最低限の水位ＰＬを確保し得る量を設定すればよく、例えば５Ｌ（リットル）を設定すればよい。
【００４０】
なお、このステップＳ２２〜Ｓ２４の予備注湯によって、循環配管６（風呂熱交換器４１も含む）内のエアー抜きをも同時に行うことができる。つまり、循環配管６（風呂熱交換器４１も含む）の内部通路に残留しているエアー混入状態の循環水や内部通路の壁面等に付着しているかもしれないエアーを、両搬送による注湯にて浴槽２に排出させることができることになる。すなわち、図６において湯水が流れる経路を太線で示すように、注湯路５３を通して戻り路４６（戻り路４６の循環ポンプ４９介装位置）に注湯された湯は、二手に分かれ、一方は戻り路４６を戻り配管６１の側に流れて循環アダプタ２１から浴槽２に排出され、他方は水流スイッチ５０等を経て風呂熱交換器４１に流入し、次いで往き路４７及往き配管６２内を流れて循環アダプタ２１から浴槽２に排出されることになる。つまり、上記循環ポンプ４９介装位置に注湯された湯が両搬送状態で追い焚き循環路４８、風呂熱交換器４１及び循環配管６の全てを通過した後に浴槽２に排出されることになる。これにより、洗浄スイッチがＯＮされるまでの間に追い焚き循環運転が行われて浴槽２の側から気泡等の状態でエアーが循環配管６、追い焚き循環路４８や風呂熱交換器４１（以下「循環配管６等」ということもある）の側に入り込み、それらの内壁等に付着していたとしても、上記の注湯路５３から両搬送状態で注湯することにより、循環配管６等内のエアーを浴室２に追い出して、循環配管６等の内部を上記の注湯路５３から注湯された湯水で充満された状態に置換することができる。
【００４１】
そして、洗浄ノズル３１及び洗浄配管３２を通した水圧検出により浴槽２内の水位測定を行うために、三方切換弁３５を洗浄側に切換制御し、開閉切換弁３６を閉切換制御する（ステップＳ２５）。これにより、水位センサ５８に作用する水圧は、洗浄ノズル３１が閉塞していなくて連通状態であれば、浴槽２内から図７に太線で示すように、洗浄ノズル３１、洗浄配管３２、戻り配管６１及び戻り路４６を通したものとなる。この際、循環ポンプ４９から風呂熱交換器４１の側は開閉切換弁３６が閉状態にされてブロックされているため、水圧伝搬はない。このような状態で浴槽２内に水位ＰＬまで貯留された状態における水位検知信号を水位センサ５８から出力させる（ステップＳ２６）。この出力値に対応する水位測定値をＬ1とする。この第１水位検出値である水位測定値Ｌ1は、洗浄ノズル３１に閉塞発生がなく正常であれば水位ＰＬに対応した値となる。以上により最低限の注湯量Ｎ1に基づく水位測定により閉塞判定が可能となる。つまり、循環アダプタ２１よりも上位に水位がくる程度の注湯を行えば、循環アダプタ２１及び循環配管６を介した水位測定が可能とはなるものの、それでは比較的大量の湯水を閉塞判定のために注湯せざるを得なくなる。このため、本実施形態では、浴槽２内の水位測定を洗浄ノズル３１及び洗浄配管３２を通した水圧検出により行うようにすることで、注湯量を最低限のもので済むようにしているのである。
【００４２】
以上の予備注湯に基づく水位測定の次に、追加注湯に基づく水位測定を行う（ステップＳ２７〜Ｓ３０）。すなわち、三方切換弁３６を循環側に切換制御し（ステップＳ２７）、戻り路４６及び戻り配管６１を利用して注湯路５３からの湯を浴槽２に対し所定量Ｎ2リットルだけ注湯する（ステップＳ２８）。追加注湯量Ｎ2としては、追加したとしても循環アダプタ２１よりも下位の水位になる範囲であって、水位センサ５８により水位変化として検知し得る最低限の量（例えば３リットル）を設定すればよい。これにより、浴槽２内は予備注湯による水位ＰＬから追加注湯が加えられて水位ＴＬまで上昇することになる。そして、上記の予備注湯の場合の水位測定と同様に、三方切換弁３６を洗浄側に切換制御した状態で（ステップＳ２９）、水位センサ５８から出力させる（ステップＳ３０）。この出力値に対応する水位測定値をＬ2とする。この第２水位検出値である水位測定値Ｌ2は、洗浄ノズル３１に閉塞発生がなく正常であれば水位ＴＬに対応した値となる。
【００４３】
そして、以上の水位測定値Ｌ1とＬ2とに基づいてステップＳ３１で閉塞判定を行う。ステップＳ３１では、水位測定値Ｌ1から水位測定値Ｌ2への変化が追加注湯量Ｎ2に相当する水位変化（水位ＰＬから水位ＴＬへの水位変化）であったか否かで閉塞の有無を判定する。すなわち、２つの水位測定値Ｌ1，Ｌ2間の変化が追加注湯量Ｎ2分の水位変化であれば（ステップＳ３１でＹＥＳ）、閉塞無しと判定し（ステップＳ３２）、注湯した湯水を排出させるために排水栓２２を開切換して（ステップＳ３３）、閉塞判定処理を終了させる。逆に、２つの水位測定値Ｌ1，Ｌ2間で変化がなく、あるいは、変化があっても追加注湯量Ｎ2分の水位変化には全く到達しない程度であれば（ステップＳ３１でＮＯ）、閉塞有りと判定し（ステップＳ３４）、禁止／報知処理（ＳＵＢ３）をした後に、上記と同様に排水栓２２を開切換して（ステップＳ３３）、閉塞判定処理を終了させる。
【００４４】
禁止／報知処理（ＳＵＢ３）としては、洗浄リモコン７１からのＯＮ指令をキャンセルして洗浄制御部８２による浴槽洗浄処理の開始を強制的に禁止する一方、洗浄リモコン７１等に対し報知指令を送出してユーザに閉塞が発生している旨報知する。洗浄リモコン７１等を用いた報知としては、例えば液晶表示部に対し「洗浄ノズルが閉塞している」旨を文字情報で表示させたり、その旨を表すエラーコードを記号等により表示させたりすればよい。その際、警告音の吹鳴や、警告灯の点滅・点灯を併用してもよい。
【００４５】
以上の実施形態によれば、洗浄スイッチがＯＮ操作されたとしても、直ぐには浴槽洗浄処理を開始させずに、まず閉塞判定処理を行って洗浄ノズル３１に閉塞が発生していないことを確認した上で、浴槽洗浄処理を開始させるようにしているため、洗浄ノズル３１に閉塞が発生したまま風呂釜４の側から循環路４、循環配管６や洗浄配管３２に洗浄水が供給されてしまうことを確実に阻止することができる。そして、このような洗浄水の供給に伴い特に風呂釜４側の循環路４に急激な内圧上昇が生じてしまうという事態の発生を確実に回避することができ、これにより、循環ポンプ４９や水位センサ５８等の機能部品に損傷が発生してしまうことを確実に回避することができるようになる。
【００４６】
（第１実施形態に属する他の形態１）
上記の実施形態では、予備注湯及び追加注湯の双方共に、浴槽２に対し湯を注湯しているが、これに限らず、燃焼バーナ４３を燃焼作動させることなく給水をそのまま注水するようにしてもよい。
【００４７】
上記実施形態の如く「注湯」とすれば、特に洗浄ノズル３１が凍結により閉塞している場合、その凍結状態を注湯によって解凍して閉塞状態を解消し得るかもしれない。凍結により閉塞状態に陥ってはいたものの解凍により閉塞状態が解消すれば、以後の浴槽洗浄処理の開始も許可されることになり、確実に浴槽洗浄を行うことができるようになる。
【００４８】
一方、「注湯」の代わりに「注水」とすることにより、凍結のおそれのない自然条件における閉塞判定を、燃焼バーナ４３での燃料消費を伴うことなく行うことができ、注湯する場合よりも省エネルギー性を確保することができる。
【００４９】
（第１実施形態に属する他の形態２）
上記の実施形態では予備注湯による水位測定Ｌ1と、追加注湯による水位測定Ｌ2との組み合わせで１回の閉塞判定を行うようにしているが、これに限らず、一対回の水位測定の組み合わせによる閉塞判定を２回以上繰り返した上で最終の判定結果とするようにしてもよい。
【００５０】
この場合の「注湯」と「注水」との使い分けとして、例えば、１回目の閉塞判定を「注湯」により行い、２回目以降の閉塞判定も「注湯」により行うように設定してもよい。この設定は、自然条件判定により気温が設定温度よりも低温であり、凍結に起因する閉塞発生のおそれがある場合に好適なものとなる。すなわち、１回目の予備注湯及び追加注湯により凍結が溶解しない場合であっても、２回目の予備注湯及び追加注湯によって溶解させることができ、この結果、閉塞が発生していたとしても解消して閉塞無しとの判定結果に基づき有効に浴槽洗浄処理を実行することができるようになる。
【００５１】
他の設定として、例えば、１回目の閉塞判定を「注水」により行い、２回目以降の閉塞判定は「注湯」により行うように設定してもよい。この設定は、自然条件判定により気温が設定温度付近（設定温度の所定の前後範囲）である場合に、凍結しているとは必ずしもいえない状況にある場合に好適なものとなる。すなわち、一応は注水により閉塞判定を行い、もしも１回目の閉塞判定が閉塞有りであっても、２回目の閉塞判定を注湯によりおこなうことで凍結が溶解して閉塞無しに変化する可能性があるからである。
【００５２】
＜第２実施形態に係る閉塞判定処理＞
図８は第２実施形態に係る閉塞判定処理（ＳＵＢ４）についてのフローチャートを示す。第２実施形態の閉塞判定処理（ＳＵＢ４）は、注湯又は注水を、第１実施形態の如く２回行うのではなく、１回行うだけである点で第１実施形態と異なる。
【００５３】
すなわち、閉塞判定処理の開始により、まず、浴槽２内の残留水が無いことを確認するために、第１実施形態（図５参照）と同様に排水栓２２が設定時間（例えば１０分）以上に亘り開状態を継続していることの確認を行う（ステップＳ４１）。残留水の無いことが確認されると（ステップＳ４１でＹＥＳ）、排水栓２２を閉変換した後（ステップＳ４２）、三方切換弁３５を洗浄側に切換制御し、開閉切換弁３６を閉切換制御する（ステップＳ４３）。これにより、水位センサ５８に対し洗浄ノズル３１、洗浄配管３２、戻り配管６１及び戻り路４６を連通状態にしてこれらを通して浴槽２側の水圧が作用するようにする。この状態（浴槽２内が空の状態）における水位検知信号を水位センサ５８から出力させる（ステップＳ４４）。この出力値に対応する水位測定値をＫ1とする。
【００５４】
次に、三方切換弁３５を循環側に切換制御し、開閉切換弁３６を開切換制御する（ステップＳ４５）。これにより、通常の循環連通状態、つまり洗浄配管３２の側が遮断されて戻り配管６１、戻り路４６、風呂熱交換器４１、往き路４７及び往き配管６２が連続して連通された状態にされる。この循環連通状態のままで注湯電磁弁５５を開き戻り路４６に対し所定の設定量（Ｎ1リットル）だけ注湯する（ステップＳ４６）。この際、循環ポンプ４９を非作動の状態のままで注湯し、設定流量Ｎ1も第１実施形態と同様に設定すればよい。これにより、浴槽２内には水位ＰＬ（図６参照）まで貯留されることになる。
【００５５】
そして、洗浄ノズル３１等を通した水圧検出により浴槽２内の水位測定を行うために、三方切換弁３５を洗浄側に切換制御し、開閉切換弁３６を閉切換制御した上で（ステップＳ４７）、水位検知信号を水位センサ５８から出力させる（ステップＳ４８）。この出力値に対応する水位測定値をＫ2とする。この水位測定値Ｋ2は洗浄ノズル３１が閉塞していなくて正常な連通状態にあれば、水位ＰＬに相当する値が検出されることになる。
【００５６】
以上の２回の水位測定の後に、第１水位検出値としての水位測定値Ｋ1と、第２水位検出値としての水位測定値Ｋ2とに基づいてステップＳ４９で閉塞判定を行う。ステップＳ４９では、２回の水位測定値Ｋ1，Ｋ2が互いに異なる値であって水位ＰＬ分に対応する変化を生じているものであれば（ステップＳ４９でＮＯ）、閉塞無しと判定し（ステップＳ５０）、排水栓２２を開変換して排水状態にして（ステップＳ５１）、閉塞判定処理を終了させて次の浴槽洗浄処理に移行する。一方、ステップＳ４９において、２回の水位測定値Ｋ1，Ｋ2が互いに等しいものであれば（Ｋ1＝Ｋ2）（ステップＳ４９でＹＥＳ）、閉塞有りと判定し（ステップＳ５２）、禁止／報知処理（ＳＵＢ３）をした後に、上記と同様に排水栓２２を開切換して（ステップＳ５１）、閉塞判定処理を終了させる。つまり、洗浄ノズル３１に閉塞が発生していれば、浴槽２内の水位が空から水位ＰＬまで変化したとしても、洗浄配管３２を通した水位センサ５８に作用する水圧に変化はなく、２回の水位測定値Ｋ1，Ｋ2は互いに等しいものとなり、これにより、閉塞有りと判定し得ることになる。
【００５７】
この第２実施形態の場合であっても、浴槽２への注湯の前後における水位測定値Ｋ1，Ｋ2の対比によって、洗浄ノズル３１に閉塞が発生しているか否かの判定を行うことができ、閉塞発生の検知により浴槽洗浄処理を強制的に禁止することで、循環路４等に設置されている機能部品等の損傷発生を確実に回避することができるという第１実施形態と同様の作用・効果を得ることができる。
【００５８】
なお、第２実施形態の場合も、凍結に起因する閉塞を少しでも解消させる可能性を重視する場合には浴槽２への落とし込みとして注湯を行うようにすればよく、又、燃焼バーナ４３の燃焼作動を省略して省エネルギー性を重視する場合には注水を行うようにすればよい。
【００５９】
＜第３実施形態に係る閉塞判定処理＞
図９は第３実施形態に係る閉塞判定処理（ＳＵＢ６）についてのフローチャートを示す。第３実施形態の閉塞判定処理（ＳＵＢ６）は、１回の注湯又は注水の後に、循環配管６１側からの水圧に基づく水位測定と、洗浄配管３２側からの水圧に基づく水位測定との２種類の検出値に基づき閉塞判定する点で、第１実施形態又は第２実施形態と相違する。
【００６０】
すなわち、閉塞判定処理の開始により、まず、浴槽２内の残留水が無いことを確認するために、第１実施形態（図５参照）と同様に排水栓２２が設定時間（例えば１０分）以上に亘り開状態を継続していることの確認を行う（ステップＳ６１）。残留水の無いことが確認されると（ステップＳ６１でＹＥＳ）、排水栓２２を閉変換した後（ステップＳ６２）、三方切換弁３５を循環側に切換制御し、開閉切換弁３６を開切換制御する（ステップＳ６３）。これにより、通常の循環連通状態、つまり洗浄配管３２の側が遮断されて戻り配管６１、戻り路４６、風呂熱交換器４１、往き路４７及び往き配管６２が連続して連通された状態にされる。この循環連通状態のままで注湯電磁弁５５を開き戻り路４６に対し所定の設定量（Ｎ1リットル）だけ注湯する（ステップＳ６４）。この際、循環ポンプ４９を非作動の状態のままで注湯し、設定流量Ｎ1も第１実施形態と同様に設定すればよい。これにより、浴槽２内には水位ＰＬ（図６参照）まで貯留されることになる。
【００６１】
この状態、すなわち、洗浄配管３２側が遮断された通常の循環連通状態のままで、水位検知信号を水位センサ５８から出力させる（ステップＳ６５）。この出力値に対応する水位測定値をＨ1とする。この第１水位検出値である水位測定値Ｈ1は、循環アダプタ２１の開口位置に形成される循環配管６内の自由水面からの水頭圧に相当する値となる。つまり、循環アダプタ２１の開口は大気開放状態であるものの、その内部には注湯停止時に自由水面が形成されることになる。
【００６２】
次に、開閉切換弁３６は開切換状態のままにして三方切換弁３５を洗浄側に切換制御した上で（ステップＳ６６）、水位検知信号を水位センサ５８から出力させる（ステップＳ６７）。この出力値に対応する水位測定値をＨ2とする。この第２水位検出値としての水位測定値Ｈ2は、洗浄ノズル３１が閉塞していなくて正常に連通していれば、浴槽２内の水位ＰＬ分の水圧に相当する値となる。つまり、循環配管６内の自由水面が開状態の開閉切換弁３６を通して浴槽２内の水位ＰＬと平衡位置まで下がることになる。
【００６３】
以上の２種類の水位測定の後に、水位測定値Ｈ1とＨ2とに基づいてステップＳ６８で閉塞判定を行う。ステップＳ６８では、２種類の水位測定値Ｈ1，Ｈ2が互いに異なる値であって、循環アダプタ２１の開口位置に形成される循環配管６内の自由水面と、浴槽２内の水位ＰＬとの落差に対応する差を生じているのであれば（ステップＳ６８でＮＯ）、閉塞無しと判定し（ステップＳ６９）、排水栓２２を開変換して排水状態にして（ステップＳ７０）、閉塞判定処理を終了させて次の浴槽洗浄処理に移行する。一方、ステップＳ６８において、２種類水位測定値Ｈ1，Ｈ2が互いに等しいものであれば（Ｈ1＝Ｈ2）（ステップＳ６８でＹＥＳ）、閉塞有りと判定し（ステップＳ７１）、禁止／報知処理（ＳＵＢ３）をした後に、上記と同様に排水栓２２を開切換して（ステップＳ７０）、閉塞判定処理を終了させる。つまり、洗浄ノズル３１に閉塞が発生していれば、水位センサ５８には循環配管６内の上記の自由水面に基づく水頭圧がそのまま作用し、水位センサ５８に作用する水圧に変化はないため、２種類の水位測定値Ｈ1，Ｈ2は互いに等しいものとなり、これにより、閉塞有りと判定し得ることになる。
【００６４】
この第３実施形態の場合であっても、浴槽２への注湯後における２種類の水位測定値Ｈ1，Ｈ2の対比によって、洗浄ノズル３１に閉塞が発生しているか否かの判定を行うことができ、閉塞発生の検知により浴槽洗浄処理を強制的に禁止することで、循環路４等に設置されている機能部品等の損傷発生を確実に回避することができるという第１実施形態と同様の作用・効果を得ることができる。
【００６５】
なお、第３実施形態の場合も、凍結に起因する閉塞を少しでも解消させる可能性を重視する場合には浴槽２への落とし込みとして注湯を行うようにすればよく、又、燃焼バーナ４３の燃焼作動を省略して省エネルギー性を重視する場合には注水を行うようにすればよい。
【００６６】
＜他の実施形態＞
なお、本発明は上記各実施形態に限定されるものではなく、その他種々の実施形態を包含するものである。すなわち、上記洗浄ノズル３１の設置位置は浴槽２の底壁に限らず、例えば底壁近傍位置の側壁等であってもよく、又、給湯器付き風呂釜として、１缶２水式に限らず、２缶２水式のものを用いた場合にも本発明を適用することができる。さらに、上記実施形態において、三方切換弁３５を戻り配管６１に介装させて洗浄配管３２を戻り配管６１から分岐させる一方、往き配管６２に開閉切換弁３６を介装させているが、これに限らず、三方切換弁の介装や洗浄配管の分岐を往き配管６２から行い、開閉切換弁を戻り配管６１に介装させるようにしてもよい。この場合には、注湯路５３の下流端を往き路４７の側に接続させればよいが、給湯器付き風呂釜として２缶２水式のものを用いる場合には注湯路５３の接続対象は戻り路４６又は往き路４７のいずれでも本発明を適用することができる。
【００６７】
上記各実施形態において、流路切換手段としての三方切換弁３５に代えて、洗浄配管３２の基端側に介装した開閉切換弁と、洗浄配管３２の分岐位置よりも循環アダプタ２１寄り位置の戻り配管６１に介装した開閉切換弁との組み合わせを、流路切換手段として採用するようにしてもよい。
【００６８】
上記各実施形態では、閉塞発生の対象を洗浄ノズル３１であるとして説明したが、これに限らず、洗浄配管３２の途中が凍結したり詰まりが生じたりして閉塞が発生する場合も含み、洗浄ノズル３１及び／又は洗浄配管３２の閉塞発生を閉塞判定処理により判定するようになっている。
【符号の説明】
【００６９】
２        浴槽
４        給湯器付き風呂釜
６        循環配管
３１      洗浄ノズル
３２      洗浄配管
３５      三方切換弁(流路切換手段)
３６      開閉切換弁(流路切換手段)
４０      気温センサ（気温検出手段）
５８      水位センサ（水位検出手段）
８２      洗浄制御部(洗浄制御手段)
８３      閉塞判定処理部（閉塞判定処理手段）
【図１】
2011200299.tif 000003
【図２】
2011200299.tif 000004
【図３】
2011200299.tif 000005
【図４】
2011200299.tif 000006
【図５】
2011200299.tif 000007
【図６】
2011200299.tif 000008
【図７】
2011200299.tif 000009
【図８】
2011200299.tif 000010
【図９】
2011200299.tif 000011