(57)【要約】【課題】  給湯設備等の屋外の設置物の取付用の脚部その他の取付手段について、その数が対応する数であれば、それらの配置いかんに関わらず設置可能とする。【解決手段】三個のアジャストブロック２、２、２を保持空間１１、１１、１１に保持する平面から見て四辺形のンクリート製の本体ブロック１と、平面から見て円形のコンクリート製のアジャストブロック２、２、２とで構成する。アジャストブロック２、２、２には、上面に突出するアンカーボルト２１をそのアジャストブロック２、２、２の半径方向にスライド自在に配するレール部２２が設けてあり、かつアジャストブロック２、２、２の下面には、下面の軸孔２４に支持軸３１を挿入することで、その上にアジャストブロック２、２、２を自転自在に位置決めする位置決めプレート３が付設してある。保持空間１１、１１、１１及びアジャストブロック２、２、２は上細りテーパ状に形成してある。【選択図】  図８
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一以上のアジャストブロックを自転調整可能に埋め込み保持する、同数の、平面から見て円形の保持空間を備えた本体ブロックと、該本体ブロックの保持空間に配される、該保持空間と同数の、平面から見て円形のアジャストブロックとからなり、
前記アジャストブロックに、対象設置物の下部の結合手段と結合するための取付手段と該取付手段を該アジャストブロックの半径方向にスライド移動可能に保持するレール部とを配した、設置物用基礎ブロック。
【請求項２】
前記本体ブロックの保持空間を上細りテーパ状に構成し、前記アジャストブロックの周側も同様の上細りテーパ状に構成した請求項１の設置物用基礎ブロック。
【請求項３】
前記アジャストブロックに、該アジャストブロックを前記本体ブロックの保持空間に保持させ得る位置関係で、かつ該各アジャストブロックを自転自在な状態で支持する位置決めプレートを付設し、該位置決めプレートを利用して該各アジャストブロックを自転させることにより、前記各取付手段の、該各アジャストブロックにおける周方向の位置決めを行えるようにした請求項１又は２の設置物用基礎ブロック。
【請求項４】
前記アジャストブロックの下部中央に軸孔を開口し、前記位置決めプレートに支持軸を立設し、該アジャストブロックを、該軸孔に該支持軸を挿入させることにより、位置決めプレート上に自転自在に配した請求項３の設置物用基礎ブロック。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、屋外に設置される自動販売機、給湯設備又は空調室外機等の設置物を地上に安定的に固設するための基礎を構成する設置物用基礎ブロックに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
屋外に設置される大型の電気温水器等の設置物は、かつては、現場でコンクリートを打設して基礎を作成し、これに設置することが普通に行われていた。このような現場でコンクリートを打設して基礎を構築する場合には、基礎工事及び打設コンクリートの養生のために数日を要し、更に設置物の設置工事のためにも１日程度を要する。そのため、これらの設置物の設置をスピーディに行うことができない問題点を有していた。
【０００３】
そこで近年は、プレキャストのコンクリートブロックを利用して、これらの設置物用の基礎を構築することが行われるようになっている。以下の特許文献１〜３は、この種の技術を提案するものである。
【０００４】
特許文献１は、温水器設置用基礎ブロック及びその施工法に関するものである。
【０００５】
前者のブロックは、少なくとも２分割された上部プレハブブロックと下部プレハブブロックを互いの接合面が直交する方向に積み重ね、上下部のプレハブブロックをボルトで接合一体化してなる温水器設置用基礎ブロックであり、この温水器設置用基礎ブロックにおいて、該上部プレハブブロックと下部プレハブブロックの中心部には、アース線、電気配管を取り出すための透孔を形成し、更に該透孔を、アース線、電気配管用の通孔を穿設した蓋体と嵌合して閉鎖するように構成することもあるものである。
【０００６】
後者の施工法は、下部プレハブブロックの外形よりも若干大きい穴を掘削し、該孔内の中心部にアース線及び電気配管を布設した後、底部に少なくとも２分割された一方のブロックを置き、その側面に他方のブロックを配設して下部プレハブブロックを設け、その下部プレハブブロックの上面に下部プレハブブロックと同一の少なくとも２分割された上部プレハブブロックを、下部プレハブブロックの接合面と直交する方向に重合させ、上下部のプレハブブロックに穿設されたボルト孔にボルトを螺合させて接合一体化した後、上下部のプレハブブロックの中心部の透孔に蓋体を嵌合させて施工する温水器設置用基礎ブロックの施工法である。
【０００７】
特許文献１の温水器設置用基礎ブロック及びその施工法は以上の通りであり、それ故、これらによれば、現場に上下のプレハブブロックを持ち込んで、所定の設置位置に、前記の手順で、容易かつスピーディに温水器設置用の基礎を構築することができる。コンクリートの養生の必要がないので、基礎を構築した当日に温水器の設置が可能である利点がある。
【０００８】
しかしこの特許文献１の温水器設置用基礎ブロック及びその施工法では、いずれにしても構築される基礎は、温水器設置用の取付手段を備えていないので、たとえば、取り付け手段であるアンカーの固定のための孔を電動ドリル等を用いて対象の温水器に合致するように穿設する必要がある。またこの技術の場合は、温水器の故障等により交換の必要が生じた際などには、設置してある温水器を除去するために、取付手段も併せて壊さざるを得ず、構築してある基礎は交換した温水器のために再使用することは困難になると考えられる。そのため、この場合は、既存の基礎は解体除去して、新たな基礎を構築することになる。
【０００９】
特許文献２は、組立式基礎ブロックに関するものであり、電気温水器を載置する組立式基礎ブロックにおいて、前記組立式基礎ブロックは、上部用２枚及び下部用２枚の基礎ブロックで構成され、各々の基礎ブロックは、Ｌ型形状を有し、前記下部用の２枚の基礎ブロックが矩形に組み合わされ、その上に前記上部用の２枚の基礎ブロックが９０度回転して上下互いの接触側面が重ならないように矩形に組み合わされてなる組立式基礎ブロックであり、それらのブロック内には矩形の補強材及び直線状の補強材を備えることがあり、更にその場合に、アンカーボルト孔は、上記補強材の内側に穿設するようにするものでもある。
【００１０】
従って特許文献２の組立式基礎ブロックによれば、電気温水器を設置するための基礎をスピーディかつ容易に構築することが可能であり、殆ど一日で電気温水器の設置まで行うことが可能であると思われる。しかしこの組立式基礎ブロックの場合も、特許文献１の技術と同様に、基礎には予め電気温水器の取付手段が配されてはいないので、たとえば、アンカーを設置するための孔を電動ドリル等を用いて穿設する必要がある。当然、対象の電気温水器に対応するように穿設する。
【００１１】
また特許文献２の技術の場合も、特許文献１のそれと同様に、温水器の故障等により交換の必要が生じた際などには、設置してある温水器を除去するために、取付手段も併せて壊さざるを得ず、構築してある基礎は新たな温水器のために使用することは困難になると考えられる。従って、この場合は、既存の基礎はやはり解体除去し、新たな基礎を構築することになる。
【００１２】
特許文献３は、設置物用基台に関するものであり、底部に複数の取付部を有する設置物を載置するベース部と、該ベース部の上面に沿って設けられた取付溝と、前記取付部を前記ベース部の取付溝に固定する固定具とを備え、前記ベース部は、錘となる充填物を充填するための内部空間を有している、設置物用基台である。
【００１３】
この設置物用基台において、前記ベース部は、上下に分割された上蓋と下皿とを有し、前記上蓋と前記下皿とは、設置物が有するアース線又は電気配管を挿通する挿通孔を有していることがあり、前記ベース部は樹脂製であることがあり、かつ前記複数の取付部の隣り合う取付部同士を線で結んで形成される図形の中心と前記ベース部の中心とが一致するように温水器を前記ベース部に固定し、前記取付溝は、前記取付部同士を結ぶことにより形成された図形の中心から各取付部に向かう方向と同一方向に延びていることがある。また該取付溝には、この他に、複数のパターンが提案されている。
【００１４】
従って特許文献３の設置物用基台によれば、温水器等の設置物を設置するための基礎である基台をスピーディかつ容易に構築することが可能であり、殆ど一日で温水器等の設置物の設置まで行うことが可能であると思われる。特にこの特許文献３の設置物用基台は、そのベース部に取付溝と固定具を備えているので、下部に該取付溝に対応する取付手段をを備えている温水器等の設置物の場合には、よりスピーディかつ適切に設置することが可能になる。またこの場合は、設置物が故障等のため交換の必要が生じた場合にも、同一の機種と交換する限り、その基台を再使用することが可能であると思われる。
【００１５】
しかしこの特許文献３の設置物用基台では、各パターンの取付溝の各々では、それほど広い範囲の異なる態様の取付手段に対応できない。それ故、比較的数の多い複数のパターンの取付溝を用意しておく必要があり、実際、取付溝は複数パターンが用意されており、それらのいずれか適切なそれを使用することにより、種々の取付手段を備えた設置物に対応可能となっている。この特許文献３の技術では、一つのパターンの取付溝で広い範囲の異なる態様の取付手段に対応できない点に問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１６】
【特許文献１】特開平１１−５０４７０号公報
【特許文献２】特開２００５−３５１０１０号公報
【特許文献３】特開２００５−２４０４７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
本発明は、短時間で構築可能なプレキャストコンクリートブロックを利用する組立式の設置物用基礎ブロックに関するもので、前記従来技術の問題点、特に特許文献３の問題点を解決し、自動販売機、給湯設備又は空調室外機等の屋外の設置物の取付用の脚部その他の結合手段について、その数が対応する数であれば、それらの配置いかんに関わらず設置可能となる、汎用性の高い設置物用基礎ブロックを提供することを解決の課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
本発明の１は、一以上のアジャストブロックを自転調整可能に埋め込み保持する、同数の、平面から見て円形の保持空間を備えた本体ブロックと、該本体ブロックの保持空間に配される、該保持空間と同数の、平面から見て円形のアジャストブロックとからなり、
前記アジャストブロックに、対象設置物の下部の結合手段と結合するための取付手段と該取付手段を該アジャストブロックの半径方向にスライド移動可能に保持するレール部とを配した、設置物用基礎ブロックである。
【００１９】
本発明の２は、本発明の１の設置物用基礎ブロックにおいて、前記本体ブロックの保持空間を上細りテーパ状に構成し、前記アジャストブロックの周側も同様の上細りテーパ状に構成したものである。
【００２０】
本発明の３は、本発明の１又は２の設置物用基礎ブロックにおいて、前記アジャストブロックに、該アジャストブロックを前記本体ブロックの保持空間に保持させ得る位置関係で、かつ該各アジャストブロックを自転自在な状態で支持する位置決めプレートを付設し、該位置決めプレートを利用して該各アジャストブロックを自転させることにより、前記各取付手段の、該各アジャストブロックにおける周方向の位置決めを行えるようにしたものである。
【００２１】
本発明の４は、本発明の３の設置物用基礎ブロックにおいて、前記アジャストブロックの下部中央に軸孔を開口し、前記位置決めプレートに支持軸を立設し、該アジャストブロックを、該軸孔に該支持軸を挿入させることにより、位置決めプレート上に自転自在に配したものである。
【発明の効果】
【００２２】
本発明の１の設置物用基礎ブロックによれば、屋外に設置される自動販売機、給湯設備又は空調室外機等の設置物を地上に安定的に固設するための基礎を短時間で容易に配設し得、かつそれらの設置物の結合手段の数がこの基礎の取付手段の数と一致していれば、該取付手段は広い範囲で位置決めが可能であるため、殆どの設置物の結合手段に対応して位置決め可能であり、その取り付けを行うことができる。それ故、取付手段の数が異なる、或いは設置物のサイズの異なる数種類の設置物用基礎ブロックを用意しておけば、極めて多くの態様の設置物の取付に自在に対応することができる。
【００２３】
なお、前記取付手段は、アジャストブロックに半径方向に沿って設けたレール部にスライド自在に配してあるため、これをスライド移動させることによって、該アジャストブロックの半径方向のどの位置に配置することも可能であり、更に、該アジャストブロック自体を任意の角度だけ自転させることも可能である。前記本体ブロックの保持空間は、その内側で該アジャストブロックを自転させることも、任意の角度だけ自転させた状態のそれを装入することのいずれも自由にできる。それ故、取付手段は、前記レール部に沿って必要なだけスライドさせ、かつアジャストブロックを必要な角度だけ自転させれば、アジャストブロックの上面に対応する領域のいずれの位置に配置することも全く自由である。
【００２４】
また、本発明の１の設置物用基礎ブロックによれば、その全体が、一つの本体ブロックと、一以上のアジャストブロックとに分割されており、それぞれを一人の作業者が容易に取り扱うことが可能な程度の重量に構成することができる。それ故、設置物用の基礎の構築を一人の作業者でも容易に行い得ることとなる。或いは、少なくとも重機類を用いることなく作業を行うことができる。更に、前記したように、取付手段の位置決めは、打撃や振動を与えずに行い得るものであるため、基礎を構成するブロックの破損を生じさせたり、基礎強度に悪影響を与えるおそれがない。
更にまた本発明の１の設置物用基礎ブロックによれば、設置の完了後は、本体ブロックとアジャストブロックとが組み合わされた状態になるため、全体として十分な重量と接地面積を確保することが可能であり、そのため、設置物の転倒に対する十分な抵抗力を確保することができる。
【００２５】
また本発明の１の設置物用基礎ブロックによれば、設置物の故障等により交換の必要が生じた場合等にも、設置してある設置物を除去して、新たな設置物を取り付けることが容易にできる。新たな設置物が同一態様の配置の結合手段を有する場合は、当然、容易に交換可能であるが、同一態様のそれでない場合であっても、結合手段の数が一致しており、サイズが極端に異なるものではない場合は、取付手段の位置を調整することにより該結合手段の位置に対応させることが可能であり、容易に取り付けることができる。このように基礎の再利用が可能であるため、廃棄物の発生量の抑制を図ることができる。
【００２６】
本発明の２の設置物用基礎ブロックによれば、アジャストブロックを、基礎の設置領域において、本体ブロックの保持空間の位置に対応させて配置し、該本体ブロックをそれらのアジャストブロックに上方から被せるように配置することにより、容易に該保持空間中に装入することができる。またこのような装入状態で、該保持空間及びアジャストブロックの周側のいずれも上細りのテーパ状に構成してあるため、該アジャストブロックは上方への強い引き抜き抵抗を持ったものとなる。
【００２７】
本発明の３の設置物用基礎ブロックによれば、基礎の設置領域に位置決めプレートとともにアジャストブロックを配することにより、アジャストブロックの配置が本体ブロックの保持空間の配置と容易に一致することになり、その位置決めが極めて簡単になる。またアジャストブロックは、該位置決めプレートに自転可能に配置されているので、該アジャストブロックの必要な角度の自転操作と取付手段のレール部における必要なスライド移動操作とを組み合わせることにより、該取付手段を取付対象の設置物の結合手段の配置に容易に対応させることができる。そして、以上のように、取付手段の位置決めを完了させた上で、アジャストブロックの上方で、前記本体ブロックの保持空間と該アジャストブロックとを上下対応させ、引き続いて該本体ブロックを下降させることで、その保持空間に該アジャストブロックを装入保持させることができる。この操作は、アジャストブロックが適切に位置決めされているため、極めて容易に行い得るものとなる。
またこのように位置決めプレートを採用することにより、以上の効果に加えて、設置状態において、アジャストブロックの実質的な接地面積を該位置決めプレートの面積に拡大することができるので、沈下に対する十分な抵抗力を確保することができる。
【００２８】
本発明の４の設置物用基礎ブロックによれば、アジャストブロックは、その下部中央の軸孔にプレート部材の所定の位置に立設した支持軸を挿入させることにより、基礎の設置領域に容易に正確に位置決めし得、かつ自転可能に配することができるものである。この場合も、このようにアジャストブロックの下方に位置決めプレートを配することにより、該アジャストブロックの沈下抵抗を増大させることができるのは、云うまでもなく、変わらない。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】実施の形態の第１例の設置物用基礎ブロックの平面図（結合手段であるＬ型材の結合状態）。
【図２】実施の形態の第１例の設置物用基礎ブロックの正面図（結合手段であるＬ型材の結合状態）。
【図３】第１例の本体ブロックの平面図。
【図４】第１例の本体ブロックの正面図。
【図５】(a)はアジャストブロックの拡大平面図（取付手段を除去した状態）、(b)は拡大正面図（取付手段を除去した状態）。
【図６】(a)はアジャストブロックの拡大正面図（結合手段であるＬ型脚板の結合状態）、(b)はアジャストブロックの拡大平面図（結合手段であるＬ型脚板の結合状態）。
【図７】(a)は位置決めプレートにセットした状態のアジャストブロックの平面図、(b)は位置決めプレートにセットしようとしている状態のアジャストブロックの正面図。
【図８】(a)は位置決めプレートにセットした状態のアジャストブロックに本体ブロックをセットしようとしている状態を示す正面図、(b)は位置決めプレートにセットした状態のアジャストブロックに本体ブロックをセットした状態の正面図。
【図９】実施の形態の第１例の設置物用基礎ブロックに給湯器を取り付けた状態を示す正面図。
【図１０】(a)は実施の形態の第２例の設置物用基礎ブロックの本体ブロックを示す概略平面図、(b)は第３例の本体ブロックを示す概略平面図、(c)は第４例の本体ブロックを示す概略平面図。
【図１１】(a)は第５例の本体ブロックを示す概略平面図、(b)は第６例の本体ブロックを示す概略平面図。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
発明を実施するための形態を図面を参照しながら詳細に説明する。
【００３１】
＜第１例＞
実施の形態の第１例の設置物用基礎ブロックは、図１及び図２に示すように、３個のアジャストブロック２、２、２を保持空間１１、１１、１１に保持する本体ブロック１と、該本体ブロック１の保持空間１１、１１、１１に配される平面から見て円形の３個のアジャストブロック２、２、２とで構成したものであり、該アジャストブロック２、２、２には、アンカーボルト（取付手段）２１、２１、２１と、これらを各々スライド自在に配したレール部２２とが配してあり、更にアジャストブロック２、２、２には、これらをその上に位置決めする位置決めプレート３が付設してある。
【００３２】
前記本体ブロック１は、図１〜図４に示すように、この第１例では、鉄筋コンクリートにより、平面から見てほぼ正方形の板材状に構成したものである。該本体ブロック１には、給湯器４等の他種類の設置物のＬ型脚板（結合手段）４１、４１、４１の配置に概ね対応する位置関係でそれらの中心間を結ぶ直線が二等辺三角形を形成するように、前記保持空間１１、１１、１１が上下貫通する状態に形成してある。該各保持空間１１、１１、１１は、特に図２及び図４で理解できるように、上細りのテーパ状に形成してある。
【００３３】
また前記本体ブロック１には、この第１例では、その正面側（保持空間１１、１１、１１の中心間を結ぶ線が形成する二等辺三角形の二等辺によって形成される頂点のある側）となる側部にインサート金具である二つのナット部材１２、１２を埋め込み状態に配してある。このナット部材１２、１２は、云うまでもなく、正面側に開口し、たとえば、設置領域への本体ブロック１の搬入の際等に、該ナット部材１２、１２にアイボルトを螺合し、該ナット部材１２、１２及びアイボルトを介して該本体ブロック１を吊り下げ移動する等の操作を可能にしておく。
【００３４】
更にまた本体ブロック１には、この第１例では、前記ナット部材１２、１２を配した側部に隣接する二つの側部にそれぞれ二つの把手１３、１３を形成しておく。これらの把手１３、１３は、図１〜図４に示すように、各側部の両側近傍の下部に形成した凹所であり、本体ブロック１を動かす際に、ここに手を差し込んで操作することにより、手指を該本体ブロック１とその下方の下地との間に挟んでしまう等の危険を回避しつつ作業できるようにしてある。
【００３５】
前記アジャストブロック２は、先に述べ、図１に示すように、前記本体ブロック１の保持空間１１に装入して使用される平面から見て円形のコンクリート製の部材であり、その周側を、該保持空間１１と同様に、上細りのテーパ状に形成したものである。その径方向のサイズは、該保持空間１１に、ガタをなくしつつ、スムーズに装入可能である程度とする。その厚さは、該本体ブロック１のそれと同一とする。
【００３６】
また該アジャストブロック２は、先に述べ、図１、図５(a)、(b)及び図６(a)、(b)に示すように、アンカーボルト２１をスライド自在に配したレール部２２が配してある。該レール部２２は、金属で構成した長尺部材であり、この第１例では、該アジャストブロック２の厚さ方向の中央部付近に半径方向に沿って埋め込み状態に配し、その一端を該アジャストブロック２の周側に開口させ、他端を該アジャストブロック２の中心を越えた位置まで延長したものである。該レール部２２は、特に図５(a)、(b)〜図７(a)、(b)に示すように、その全長さ方向に渡って上方に開口する溝状開口部２２２を備えた部材であり、その溝状開口部２２２は、該アジャストブロック２の該当する部位に同様に溝状に開口した溝型開口部２３を通じて上面側に開口させてある。
【００３７】
該レール部２２は、特に図５(b)及び図６(a)に示すように、端部から見ると、上下方向の中間部を両側に拡大する拡大係止部２２１を備えた部材である。
前記アンカーボルト２１は、その下端側を、該レール部２２にその外端側から装入し、その上部側を該レール部２２の上部側の溝状開口部２２２及びアジャストブロック２の上面側の溝型開口部２３を通じて該アジャストブロック２の上面側に突出させた状態に配するものであるが、特に図６(a)及び図７(b)に示すように、このアンカーボルト２１は、その下部の鍔部２１１を、該レール部２２の拡大係止部２２１にスライド可能に係止させ、その抜け止めを図りつつアジャストブロック２の半径方向の自由な移動を確保するものである。
【００３８】
前記アンカーボルト２１は、特に図６(a)、図７(b)及び図８(a)に示すように、ボルト部材とその下部に配した鍔部２１１と該ボルト部材の上部に配した、前記Ｌ型脚板４１の固定用のナット部材２１３及び二種類のワッシャー２１２等とからなるものであり、前記し、同図に示すように、下部を前記レール部２２に装入し、特に前記鍔部２１１を該レール部２２の拡大係止部２２１にスライド自在に装入係止させるものである。云うまでもなく、該アンカーボルト２１のボルト部材は、該レール部２２の上部の溝状開口部２２２及び溝型開口部２３を通じてアジャストブロック２の上部に突出する状態になる。前記したように、該アンカーボルト２１は、この状態で、レール部２２に沿って該アジャストブロック２の半径方向に自由に動くことが可能であり、かつ同時に、拡大係止部２２１及び鍔部２１１の作用により抜け止めされている訳である。
【００３９】
また前記アジャストブロック２、２、２の下部中心には、図５(a)、(b)、図６(a)、(b)及び図７(a)、(b)に示すように、各々軸孔２４が下部に開口する状態に形成してあり、該アジャストブロック２、２、２に付設した位置決めプレート３には、前記本体ブロック１の保持空間１１、１１、１１の位置関係に対応する位置関係で該アジャストブロック２、２、２を配置できるように、各々支持軸３１を立設してある。図７(b)に示すように、該支持軸３１は、云うまでもなく、該アジャストブロック２、２、２の軸孔２４をこれに外装する状態に装入させて、該アジャストブロック２、２、２を所定の位置関係に位置決めすると同時に、該アジャストブロック２、２、２を各々自転可能に保持するものである。
【００４０】
以上の位置決めプレート３は、この第１例では、位置決め対象である３個のアジャストブロック２、２、２を余裕を持って載置し得るが、前記本体ブロック１よりは若干小寸法の四辺形に構成した金属板材を採用した。この位置決めプレート３は、このほか、適当な厚さの鉄筋コンクリート製の板材を採用する等、この位置決めプレート３の目的に適合する種々の部材を採用することが可能である。
前記支持軸３１、３１、３１は、四辺形の金属板材である位置決めプレート３の前記所定の位置に立設固定した金属軸である。
また、前記アジャストブロック２の下部中心に形成する軸孔２４は、この第１例では、該アジャストブロック２の下部の該当部位に金属のパイプ体を埋め込んで形成したものである。その内径は、前記支持軸３１をガタ付きなく挿入可能であり、同時に、該支持軸３１を挿入して該アジャストブロック２を位置決めプレート３上に支持した状態で、該アジャストブロック３を自転させることが可能な程度の余裕があるものとする。
【００４１】
なお、前記Ｌ型脚板４１は、給湯器４等の多くの設置物に用いられる結合手段の一例であり、この第１例では、この一例を用いて説明する。該Ｌ型脚板４１は、図中では、設置物から分離した状態で描かれているが、これは便宜上であり、実際には、設置物の下部に固定されているものである。該Ｌ型脚板４１は、以上の通りのものであるが、その下端の水平部には、図１、図６(b)及び図７(a)に示すように、先端に開く係止スリット４１１が形成してあり、前記レール部２２から突出するアンカーボルト２１は、その先端の開口部からこれを該係止スリット４１１中に挿入し、その上部に配してある二種類のワッシャー２１２をその上に載せ、その上方で該アンカーボルト２１に螺合してあるナット部材２１３を締め付け、図１、図２、図６(a)、(b)及び図７(a)、(b)に示すように、アジャストブロック２の上面に固定できるようにしてあるものである。
【００４２】
従ってこの第１例の設置物用基礎ブロックによれば、屋外に設置される自動販売機、給湯設備又は空調室外機等の設置物であって、結合手段であるＬ型脚板４１を三個備えたタイプの設置物を地上に安定的に固設するための基礎を短時間で容易に設置することができる。
なお、後述するように、１個、２個又は４個以上のＬ型脚板４１、４１…を備えた設置物に関しては、前記アジャストブロック２を対応する数だけ備えた設置物用基礎ブロックを構成すれば対応可能であることは云うまでもない。また後述する他の態様でも対応可能である。
【００４３】
この第１例では、前記のように、三個の結合手段であるＬ型脚板４１、４１、４１を備えた設置物が対象であるが、そうであれば、取付手段であるアンカーボルト２１、２１、２１は、各々それが配してあるアジャストブロック２、２、２を必要な角度だけ自転させ、かつ前記レール部２２、２２、２２を必要なだけ必要な方向にスライドさせることにより、該アジャストブロック２、２、２の占める上面に対応する領域のいずれへも位置決めすることが可能である。したがって殆どの設置物の結合手段であるＬ型脚板４１、４１、４１の配置に対応して位置決めが可能であり、その取り付けを行うことができる。
【００４４】
またこの第１例の設置物用基礎ブロックによれば、設置物の故障その他で交換の必要が生じた場合等にも、設置してある設置物を除去して、新たな設置物を取り付けることが容易にできる。新たな設置物が同一態様の配置のＬ型脚板４１、４１、４１を有する場合は、当然、容易に交換可能であるが、同一態様の配置でない場合であっても、前記アンカーボルト２１、２１、２１で取付可能なものであれば、結合手段の数が一致していてサイズが極端に異なるものでない場合は、該アンカーボルト２１、２１、２１の位置を調整することによりそれらの結合手段の位置に対応させることが可能であり、容易に取り付けることができる。従って設置物の交換の際にも、基礎の再利用が可能であるため、廃棄物の増加を回避することができる
【００４５】
設置物用の基礎の作成の仕方を具体的に説明する。
設置物の設置用の領域に下地を構成する。コンクリートで構成された平坦な領域であれば、特別な準備は不要な場合もあるが、通常は、設置する領域を若干掘り下げ、その中に砕石を配し、若干下地を強化するのが適当である。その砕石の上に、たとえば、空練りした砂とセメントとの混合物を配し、水平の調整をし易くした上で、前記位置決めプレート３を配する。この位置決めプレート３は、云うまでもなく、設置物、ここで想定しているのは給湯器４であるが、その配置すべき位置を前提に配置する。当然、前記砂とセメントとの混合物の上で調整して水平に配置する。なお、上記セメントと砂の混合物は、いずれ土中の水分や雨水等の供給を受けて硬化することになる。
【００４６】
この後、該位置決めプレート３に三個のアジャストブロック２、２、２を位置決め配置する。この位置決め配置は、図７(a)、(b)に示すように、該位置決めプレート３の上面に立設してある支持軸３１、３１、３１に、各アジャストブロック２、２、２の下部中央の軸孔２４を外挿することで容易にかつ正確に行うことができる。
【００４７】
次いで、対象の設置物である給湯器４の結合手段であるＬ型脚板４１、４１、４１の配置に対応させるべく取付手段であるアンカーボルト２１、２１、２１の位置決めを行う。これは、それぞれの配してあるアジャストブロック２、２、２を、図６(b)及び図７(a)に示すように、必要な角度だけ自転させること及びアンカーボルト２１、２１、２１をレール部２２、２２、２２に沿って必要な距離だけスライド移動させることによって行うことができる。この二つの操作は、どちらを先に行っても良い。これらの操作を、三個のアジャストブロック２、２、２について行い、かつそれぞれに配してあるアンカーボルト２１、２１、２１について行えば、アンカーボルト２１、２１、２１の位置決めは完了する。
【００４８】
このようにアンカーボルト２１、２１、２１の位置決めを完了した後、図８(a)、(b)に示すように、本体ブロック１を前記アジャストブロック２、２、２上にセットする。これは、同図に示すように、前記保持空間１１、１１、１１と該アジャストブロック２、２、２とを上下対応させた上で、本体ブロック１を上方から下降させ、その保持空間１１、１１、１１で該アジャストブロック２、２、２を外装した状態にすればよい。
【００４９】
なお、以上において、この設置物用基礎ブロックは、その全体が、一つの本体ブロック１と、三個のアジャストブロック２、２、２とに分割されており、軽量化されているため、それぞれを一人の作業者が取り扱うことが可能になっている。また本体ブロック１に関しては、一側部にインサートであるナット部材１２、１２を配してあるため、これらにアイボルトを螺合し、該アイボルトを介して吊り下げ移動することも可能であり、図８(a)、(b)に示すように、設置領域に配する場合等には、手を凹部である把手１３、１３に差し入れて操作することにより、指を下地との間に挟んで怪我をするようなおそれを回避することができる。
【００５０】
このように基礎を構成し、アンカーボルト２１、２１、２１の位置決めをした後、取付対象である給湯器４をこの基礎上に移動させ、そのＬ型脚板４１、４１、４１を、該アンカーボルト２１、２１、２１に対応させた上で下降させる。該アンカーボルト２１、２１、２１は、該Ｌ型脚板４１、４１、４１の相互の位置関係に対応させて位置決めしてあるため、該Ｌ型脚板４１、４１、４１は、それらに容易に近接させてアジャストブロック２、２、２上まで下降させ得る。該Ｌ型脚板４１、４１、４１の向きが一定方向に設定してあれば、その水平部先端に開く係止スリット４１１を、それぞれアンカーボルト２１、２１、２１の側に開口する向きでアジャストブロック２、２、２上まで下降させ、その後、該給湯器４をアンカーボルト２１、２１、２１側にスライドさせることで、該Ｌ型脚板４１、４１、４１の係止スリット４１１にアンカーボルト２１、２１、２１を容易に進入させることができる。
【００５１】
この後、該Ｌ型脚板４１、４１、４１の水平部上に各々二種のワッシャー２１２を下降させ、その上からナット部材２１３を締め付ければ、図８(b)に示すように、該Ｌ型脚板４１、４１、４１は、アンカーボルト２１、２１、２１に固定され、該アンカーボルト２１、２１、２１もレール部２２及びアジャストブロック２、２、２に固定されることになる。アジャストブロック２、２、２は、本体ブロック１の上細りの保持空間１１、１１、１１中に装入状態であり、それ自体も上細りのテーパ状であるため抜け止め状態となっている。他方、三個のアジャストブロック２、２、２は、位置決めプレート３に支持され、沈下防止状態となっている。従ってアジャストブロック２、２、２は本体ブロック１と一体の状態となっており、これらに給湯器４は確実に支持されるものとなる。図９はこの状態を示している。またこの基礎は、本体ブロック１と三個のアジャストブロック２、２、２の組み合わせで構成され、十分な重量と面積とを有するものとなっているため、転倒に対する十分大きな抵抗力を確保したということができる。更にアジャストブロック２、２、２には前記位置決めプレート３が付設してあり、設置後は、その接地面積を実質的に拡大する作用を果たすため、十分な沈下抵抗を確保したものであるということができる。
【００５２】
該給湯器４が故障等によって交換の必要性が生じた場合は、以上と逆の操作をすることにより、該給湯器４を除去することができる。新たな同種の給湯器４は、直ちに同一の基礎に取付可能である。それ故、基礎部分での廃棄物の発生を回避できる。新たな給湯器４のＬ型脚板４１、４１、４１の位置関係が異なる場合は、本体ブロック１を外した上で、アジャストブロック２、２、２の自転操作及びアンカーボルト２１、２１、２１のスライド操作をして該アンカーボルト２１、２１、２１の位置関係を新たな給湯器４のＬ型脚板４１、４１、４１のそれに対応させる。その後の操作は先に述べたとおりである。なお、アジャストブロック２、２、２の自転操作は、本体ブロック１を外さなくても、前記レール部２２を利用することで行うことが可能ではある。
【００５３】
本発明の設置物用基礎ブロックの実施の形態の第２例〜第６例について以下に若干説明する。
＜第２例＞
第２例は、図１０(a)に示すように、長方形板状の本体ブロック５と図示しないアジャストブロックとで構成したものである。本体ブロック５には、一個の保持空間５１が形成してある。この保持空間５１は上細りのテーパ状であり、先に説明した第１例の保持空間１１と全く同様の構成である。前記アジャストブロックも、先に説明した第１例のアジャストブロック２と全く同様の構成で、レール部等の付属の構成も同様である。異なるのは付設する位置決めプレートが本体ブロック５と平面から見て同一形状の長方形であり、これに立設してある支持軸が、該位置決めプレートを本体ブロック５に上下対応させて配した場合に、該本体ブロック５の保持空間５１の中央に当たる位置に配してあることだけである。
【００５４】
用法も先に説明した例と基本的に同一である。設置物を本体ブロック５の中央に配置した場合に、その結合手段が位置することとなる部位に取付手段であるアンカーボルトが位置することとなるように、アジャストブロックを自転させ、アンカーボルトをレール部に沿って適切な距離だけスライド移動させる操作をする。この後は、本体ブロック５をその保持空間５１にアジャストブロックが内装状態になるようにセットし、次いで、前記第１例と同様に、該アンカーボルトで、Ｌ型脚板を接続固定し、設置物を基礎上に固定する。以上のように、これ一個に設置物を設置することが可能であるが、これ以外に、複数のこれを連設して一個又は複数の設置物の取り付けに用いることも可能である。この場合も、取付手段であるアンカーボルトについて、それら設置物の結合手段と一致させるように、同様の位置決め調整操作をすればよい。
【００５５】
＜第３例＞
第３例は、図１０(b)に示すように、長方形板状の本体ブロック６とアジャストブロックで構成したものである。本体ブロック６には、二個の保持空間６１、６１が形成してある。この保持空間６１、６１は上細りのテーパ状であり、個々的には、先に説明した第１例の保持空間１１と全く同様の構成である。前記アジャストブロックも、先に説明した第１例のアジャストブロック２と全く同様の構成である。異なるのは付設する位置決めプレートが本体ブロック６と平面から見て同一形状の長方形で、これに立設してある支持軸が本体ブロック６の二つの保持空間６１、６１の各中央に対応する位置にそれぞれ配してあることだけである。
【００５６】
用法も基本的に先に説明した第１例と同様である。もっともこの場合は、取付手段であるアンカーボルトと結合する結合手段が二個備えられた設置物を対象とする。なお、当然、これ一個に設置物を設置することができるが、この場合も、複数のこれを連設して一個又は複数の設置物の取り付けに用いることも可能である。
【００５７】
＜第４例＞
第４例は、図１０(c)に示すように、正方形板状の本体ブロック７とアジャストブロックとで構成したものである。本体ブロック７には、四個の保持空間７１、７１…が形成してある。この保持空間７１、７１…は上細りのテーパ状であり、個々的には、先に説明した第１例の保持空間１１と全く同様の構成である。前記アジャストブロックも、先に説明した第１例のアジャストブロック２と全く同様の構成である。異なるのは付設する位置決めプレートが本体ブロック７と平面から見て同一形状の正方形で、これに立設してある支持軸が本体ブロック７の四個の保持空間７１、７１…の各中央に対応する位置にそれぞれ配してあることだけである。
【００５８】
用法も基本的に先に説明した第１例と同様である。もっともこの場合は、四個の結合手段を備えた設置物を対象とするのが適当である。
【００５９】
＜第５例＞
第５例は、図１１(a)に示すように、円形の本体ブロック８とアジャストブロックとで構成したものである。本体ブロック８には、三個の保持空間８１、８１、８１が形成してある。この保持空間８１、８１、８１はそれぞれ上細りのテーパ状であり、先に説明した第１例の保持空間１１と全く同様の構成である。前記アジャストブロックも、先に説明した第１例のアジャストブロック２と全く同様の構成である。異なるのは付設する位置決めプレートが本体ブロック８と平面から見て同一形状の円形で、これに立設してある３本の支持軸が、該位置決めプレートを本体ブロック８に上下対応させて配した場合に、それぞれ該本体ブロック８の保持空間８１、８１、８１の中央に当たる位置に配してあることだけである。
【００６０】
用法も先に説明した第１例と基本的に同一である。もっとも平面から見て円形の設置物の設置に用いるのがより適当ではある。具体的な設置の仕方は、設置物を本体ブロック８上に配置した場合に、その結合手段が位置することとなる部位に取付手段であるアンカーボルトが位置することとなるように、アジャストブロックを自転させ、アンカーボルトをレール部に沿って適切な距離だけスライド移動させる。この後は、本体ブロック８をその保持空間８１、８１、８１にアジャストブロックが内装状態になるようにセットし、次いで、前記第１例と同様に、該アンカーボルトで、Ｌ型脚板を接続固定し、設置物を基礎上に固定する。以上のように、これ一個に設置物を設置することが可能であるが、これ以外に、複数のこれを連設して一個又は複数の設置物の取り付けに用いることも可能である。この場合も、取付手段であるアンカーボルトについて、それらの設置物の結合手段と一致させるように、同様の位置決め調整操作をすればよい。
【００６１】
＜第６例＞
第６例は、図１１(b)に示すように、円形の本体ブロック９とアジャストブロックとで構成したものである。本体ブロック９には、四個の保持空間９１、９１…が形成してある。この保持空間９１、９１…は上細りのテーパ状であり、個々的には、先に説明した第１例の保持空間１１と全く同様の構成である。前記アジャストブロックも、先に説明した第１例のアジャストブロック２と全く同様の構成である。異なるのは付設する位置決めプレートが本体ブロック９と平面から見て同一形状の円形で、これに立設してある支持軸が本体ブロック９の四つの保持空間９１、９１…の各中央に対応する位置にそれぞれ配してあることだけである。
【００６２】
用法も基本的に先に説明した第１例と同様である。もっともこの第６例の場合は、平面から見て円形の設置物の設置に用いるのがより適当ではある。またこの場合は、取付手段であるアンカーボルトと結合する結合手段が四個備えられた設置物を対象とする。この第６例の場合の設置の仕方は、具体的に述べると、設置物を本体ブロック９上に配置した場合に、その結合手段が位置することとなる部位に取付手段であるアンカーボルトが位置することとなるように、アジャストブロックを自転させ、アンカーボルトをレール部に沿って適切な距離だけスライド移動させる。この後は、本体ブロック９をその保持空間９１、９１…にアジャストブロックが内装状態になるようにセットし、次いで、前記第１例と同様に、該アンカーボルトで、各Ｌ型脚板を接続固定し、設置物を基礎上に固定する。以上のように、これ一個に設置物を設置することが可能であるが、これ以外に、複数のこれを連設して一個又は複数の設置物の取り付けに用いることも可能である。この場合も、取付手段であるアンカーボルトについて、それらの設置物の結合手段と位置関係を一致させるように、同様の位置決め調整操作をすればよい。
【産業上の利用可能性】
【００６３】
本発明の設置物用基礎ブロックは、コンクリート製品を製造するコンクリート二次製品の製造業の分野及びこの設置物用基礎ブロックを使用する分野で有効に利用することができる。
【符号の説明】
【００６４】
１    本体ブロック
１１  保持空間
１２  ナット部材
１３  把手
２    アジャストブロック
２１  アンカーボルト（取付手段）
２１１  鍔部
２１２  ワッシャー
２１３  ナット部材
２２  レール部
２２１  拡大係止部
２２２  レール部の溝状開口部
２３  アジャストブロックの溝型開口部
３    位置決めプレート
４    給湯器
４１  Ｌ型脚板（結合手段）
２４  軸孔
３１  支持軸
４１１  係止スリット
５    第２例の本体ブロック
５１  第２例の保持空間
６    第３例の本体ブロック
６１  第３例の保持空間
７    第４例の本体ブロック
７１  第４例の保持空間
８    第５例の本体ブロック
８１  第５例の保持空間
９    第６例の本体ブロック
９１  第６例の保持空間
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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