(57)【要約】      （修正有）【課題】給電線と、給電線に動作可能に接続された長さを有する放射部分とを備え、さらに、放射部分の長さの選択的な調節を可能に構成された長さ調節部材も備えるエネルギーを組織に導くためのエネルギー照射装置を提供する。【解決手段】エネルギーを組織に導くためのエネルギー照射装置は、給電線１１０と、給電線１１０に動作可能に接続された長さを有する放射部分１５０とを備える。エネルギー照射装置は、放射部分１５０の長さの選択的な調節を可能にするように構成された長さ調節部材２５０も備える。【選択図】図１
2011206537.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
組織にエネルギーを導くためのエネルギー照射装置であって、
給電線と、
前記給電線に動作可能に接続された長さを有する放射部分と、
前記放射部分の長さの選択的な調節を可能にするように構成された長さ調節部材と、
を備えるエネルギー照射装置。
【請求項２】
前記長さ調節部材が、内側スリーブと、前記内側スリーブの少なくとも一部の周りに配置された外側スリーブとを備える、請求項１に記載のエネルギー照射装置。
【請求項３】
前記内側スリーブが、近位端、遠位端、および前記近位端と遠位端との間に配置されたネジ山付き中間部分を備え、かつ、前記外側スリーブが、前記内側スリーブの前記ネジ山付き中間部分に係合するネジ山付き端部を備える、請求項２に記載のエネルギー照射装置。
【請求項４】
前記外側スリーブが中間部分をさらに備え、かつ、前記内側スリーブの前記遠位端が、前記外側スリーブの前記中間部分の内面に係合するように構成された機械的インタフェースを備える、請求項３に記載のエネルギー照射装置。
【請求項５】
前記外側スリーブが、中間部分および前記中間部分の遠位に配置されたテーパー状端部をさらに備える、請求項３に記載のエネルギー照射装置。
【請求項６】
前記内側スリーブがリジッドな誘電性材料で形成されている、請求項３に記載のエネルギー照射装置。
【請求項７】
前記内側スリーブが導電性材料で形成されている、請求項３に記載のエネルギー照射装置。
【請求項８】
前記給電線が、内側導体と、前記内側導体の周りに同軸に配置された外側導体と、その間に配置された誘電体とを備える、請求項１に記載のエネルギー照射装置。
【請求項９】
前記給電線の前記内側導体および前記誘電体の一部が、前記給電線の遠位端において前記外側導体を越えて延在している、請求項８に記載のエネルギー照射装置。
【請求項１０】
前記内側導体が前記長さ調節部材に電気的に接続されている、請求項９に記載のエネルギー照射装置。
【請求項１１】
発生器と、
焼灼装置であって、
給電線と、
前記給電線に動作可能に接続された長さを有する放射部分と、
前記放射部分の周りにおける照射焼灼領域の選択的な調節を可能にするように構成された照射領域調節部材と、
を備えた焼灼装置と、
を備える電気外科手術システム。
【請求項１２】
前記照射領域調節部材が、前記放射部分の長さの選択的な調節を可能にするように構成された長さ調節部材を含む、請求項１１に記載の電気外科手術システム。
【請求項１３】
前記長さ調節部材が、内側スリーブと、前記内側スリーブの少なくとも一部の周りに配置された外側スリーブとを備える、請求項１２に記載の電気外科手術システム。
【請求項１４】
前記内側スリーブが、近位端、遠位端および前記近位端と遠位端との間に配置されたネジ山付き中間部分を備え、かつ、前記外側スリーブが、中間部分および前記内側スリーブの前記ネジ山付き中間部分に係合するネジ山付き端部を備える、請求項１３に記載の電気外科手術システム。
【請求項１５】
前記外側スリーブが中間部分をさらに備え、かつ、前記内側スリーブの前記遠位端が、前記外側スリーブの前記中間部分の内面に係合するように構成された機械的インタフェースを備える、請求項１４に記載の電気外科手術システム。
【請求項１６】
前記外側スリーブが最近位位置に配置されると、前記ネジ山付き端部が、前記内側スリーブの前記近位端の最も近くに配置された前記ネジ山付き中間部分の近位部分に係合する、請求項１４に記載の電気外科手術システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、組織焼灼用途に適した電気外科手術装置に関し、より詳細には、調節可能な放射部分長さを有する焼灼装置、それを備えた電気外科手術システムおよびそれを用いた焼灼領域の調節方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ある疾患の治療では、悪性の組織増殖（例えば、腫瘍）を破壊する必要がある。腫瘍細胞を加熱および破壊するために電磁放射線を使用することができる。治療では、癌性腫瘍が同定された組織に焼灼プローブを挿入する場合がある。一旦プローブが配置されると、電磁エネルギーは、プローブを通って周囲組織に伝達される。
【０００３】
癌などの疾患の治療では、ある種の腫瘍細胞が昇温（健康な細胞に通常有害である温度よりも僅かに低い温度）で変性することが分かっている。温熱療法などの公知の治療は、異常細胞を４１℃超の温度まで加熱しながら、隣接する健康な細胞を不可逆的な細胞破壊が生じる温度よりも低い温度に維持する。このような方法では、組織を加熱、焼灼および／または凝固するために電磁放射線が照射される。このような方法を行うために、時としてマイクロ波エネルギーが利用される。組織を加熱するために電磁放射線を利用する他の処置としては、組織の凝固、切断および／または焼灼も挙げられる。
【０００４】
電磁放射線を利用する電気外科手術装置は、様々な使用および用途のために開発されている。様々な組織に対して切断および凝固作用を達成するために、短時間に高い破裂エネルギーを供給するように使用することができる複数の装置が入手可能である。焼灼処置を行うために使用することができる複数の異なる種類の装置が存在する。典型的には、焼灼処置で使用されるマイクロ波装置は、エネルギー源として機能するマイクロ波発生器および標的組織にエネルギーを導くためのアンテナアセンブリを有するマイクロ波外科手術器具（例えば、マイクロ波焼灼プローブ）を備える。マイクロ波発生器と外科手術器具は通常、マイクロ波エネルギーを発生器から器具に伝送するため、および、器具と発生器との間で制御、フィードバックおよび識別信号を通信するための複数の導体を有するケーブルアセンブリによって動作可能に接続されている。
【０００５】
モノポール、ダイポールおよびヘリカル型などの数種類のマイクロ波プローブが使用されており、それらを組織焼灼用途で使用することができる。モノポールおよびダイポールアンテナアセンブリでは、マイクロ波エネルギーは一般に、導体の軸から離れるように垂直に放射される。モノポールアンテナアセンブリは通常、単一の細長い導体を備える。典型的なダイポールアンテナアセンブリは、２つの細長い導体を備え、それらは直線状に並べられ、かつ電気絶縁体を挟んで互いに対して端と端で配置されている。ヘリカルアンテナアセンブリは、様々な寸法（例えば、直径および長さ）の螺旋状の導体形状を含む。ヘリカルアンテナアセンブリの主な動作モードは、螺旋による放射場が螺旋軸に対して垂直な平面において最大となるノーマルモード（ブロードサイド）、および螺旋軸に沿って放射が最大となる軸方向モード（エンドファイア）である。
【０００６】
マイクロ波伝送線路は通常、長く薄い内側導体を備え、内側導体は、伝送線路の長手軸に沿って延在し、かつ誘電体によって取り囲まれており、さらに誘電体の周りの外側導体によって取り囲まれているため、外側導体も伝送線路の軸に沿って延在している。アンテナの変形の1つでは、例えば、伝送線路または同軸ケーブルの長さなどの導波路構造に、エネルギーが「漏洩する」あるいは案内構造から離れるように放射される複数の開口部が設けられている。この種の構造は通常、「漏洩同軸」または「漏れ波」アンテナと呼ばれている。
【０００７】
処置中にマイクロ波エネルギーを周囲組織に放射する程度を評価するのは難しく、そのため、焼灼される周囲組織の領域または体積の決定が難しい場合がある。焼灼体積は、アンテナの設計、アンテナの性能、アンテナのインピーダンス、焼灼時間およびワット数、ならびに組織特性（例えば、組織のインピーダンス）と相関している。所望の手術結果を達成するために、特定の種類の組織焼灼処置によって特定の焼灼体積を決めてもよい。一例であって限定されるものではないが、脊髄の焼灼処置では、より長くより幅が狭い焼灼体積が求められる場合があり、前立腺の焼灼処置では、より丸い焼灼体積が求められる場合がある。ある腫瘍の治療では、例えば、腫瘍がプローブより大きい場合や入手可能なプローブ形状または放射パターンと一致しない形状を有する場合に、焼灼処置中にプローブを再配置することがある。
【０００８】
焼灼処置は、大血管、健康な臓器、感受性が高い神経構造または生体膜などの組織構造に対する不注意による焼灼エネルギーの照射を回避することによって向上させてもよい。焼灼体積に影響を与えることができる組織焼灼装置によって、より正確な焼灼治療を可能にし、それにより、患者の回復時間を短縮させ、望ましくない組織損傷による合併症を減らし、かつ、患者の予後を改善することができる。
【発明の概要】
【０００９】
本開示は、給電線と、給電線に動作可能に接続された長さを有する放射部分とを備えた、エネルギーを組織に導くためのエネルギー照射装置に関する。エネルギー照射装置は、放射部分の長さの選択的な調節を可能にするように構成された長さ調節部材も備える。
【００１０】
本開示は、発生器および焼灼装置を備えた電気外科手術システムにも関する。焼灼装置は、給電線と、給電線に動作可能に接続された長さを有する放射部分とを備える。焼灼装置は、組織内の放射部分の周りにおける照射焼灼領域の選択的な調節を可能にするように構成された照射領域調節部材も備える。
【００１１】
本開示は、エネルギー照射装置を用意する最初のステップを含むエネルギーを組織に導く方法にも関する。エネルギー照射装置は、長さを有する放射部分を備える。放射部分の遠位部分は、内側導体と、内側導体に電気的に接続された長さ調節部材とを備える。長さ調節部材は、放射部分の寸法調節を可能にするように構成されている。本方法はさらに、組織内にエネルギー照射装置を配置するステップと、組織内のエネルギー照射装置の少なくとも一部の周りにおける照射焼灼領域を生成するために、エネルギー源からのエネルギーを放射部分を通して伝送させるステップとを含む。
【００１２】
調節可能な放射部分長さを有する本開示の焼灼装置、それを備えた電気外科手術システムおよびそれを用いた焼灼領域の調節方法の目的および特徴は、添付の図面を参照しながらその様々な実施形態についての説明を読めば当業者には明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本開示の一実施形態に係る調節可能な放射部分長さを有する焼灼装置を備えた焼灼システムの概略図である。
【図２Ａ】は、本開示に係る長さ調節部材の一実施形態を示す図１の細部の指示された領域の拡大図である。
【図２Ｂ】は、本開示の一実施形態に係る長さ調節部材が遠位放射部分を伸長するように調節された状態で示されている、図１の焼灼装置の部分透視図である。
【図３】本開示に係る長さ調節部材の別の実施形態と共に示されている焼灼装置の部分断面図である。
【図４】本開示の一実施形態に係る図３の細部の指示された領域の拡大図である。
【図５】本開示の一実施形態に係る長さ調節部材が遠位放射部分を伸長するように調節された状態で示されている、図３の焼灼装置の部分断面図である。
【図６】本開示の一実施形態に係る間隙調節部材が長さ調節部材の近位に配置された状態で示されている、図３の焼灼装置の部分断面図である。
【図７】本開示の一実施形態に係る長さ調節部材が遠位放射部分を伸長するように調節され、かつ間隙調節部材が給電点において間隙全体の距離を縮めるように調節された状態で示されている、図６の焼灼装置の部分断面図である。
【図８】本開示の一実施形態に係る、長さ調節部材が遠位放射部分を収縮するように調節され、かつ間隙調節部材が給電点における間隙全体の距離を伸ばすように調節された状態で示されている、図６の焼灼装置の部分断面図である。
【図９】本開示に係る焼灼パターンを表示および制御するユーザインタフェースを備えたマイクロ波焼灼システムの図である。
【図１０】本開示に係るマイクロ波焼灼システムのブロック図である。
【図１１】本開示に係る焼灼装置の別の実施形態の部分断面図である。
【図１２】第１の動作要素および第２の動作要素と共に示されている図１１の焼灼装置の部分透視図である。
【図１３】本開示の一実施形態に係る図１１の焼灼装置を備えた焼灼システムの概略図である。
【図１４】本開示の一実施形態に係るエネルギーを組織に導く方法を示すフローチャートである。
【図１５】組織内の照射焼灼領域の調節方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、添付の図面を参照しながら、調節可能な放射部分長さを有する本開示の焼灼装置、それを備えた電気外科手術システムおよびそれを用いた焼灼領域の調節方法の実施形態について説明する。図の説明全体にわたって、同様の符号は、同様または同一の要素を指すものとする。図面に示しかつ本説明で使用され、かつ従来同様に、対象上の相対的な位置づけについて述べる場合、「近位である」という用語は、使用者により近い焼灼装置またはその構成要素のその部分を指し、「遠位である」という用語は、使用者からより遠い焼灼装置またはその構成要素のその部分を指す。
【００１５】
本説明は、「一実施形態では」、「実施形態では」、「いくつかの実施形態では」、あるいは、「他の実施形態では」という語句を用いる場合があるが、これらの語句はそれぞれ、本開示に係る同一または異なる実施形態の１つまたは複数を指すものとする。本説明のための「Ａ／Ｂ」という形の語句は、ＡまたはＢを意味する。本説明のための「Ａおよび／またはＢ」という形の語句は、「（Ａ）、（Ｂ）または（ＡおよびＢ）」を意味する。本説明のための「Ａ、ＢまたはＣのうちの少なくとも１つ」という形の語句は、「（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、（ＡおよびＢ）、（ＡおよびＣ）、（ＢおよびＣ）または（Ａ、ＢおよびＣ）」を意味する。
【００１６】
電磁エネルギーは一般に、エネルギーの上昇または波長の低下によって、電波、マイクロ波、赤外線、可視光線、紫外線、Ｘ線およびガンマ線に分類される。本説明において使用される「マイクロ波」は一般に、３００メガヘルツ（ＭＨｚ）（３×１０８サイクル／秒）〜３００ギガヘルツ（ＧＨｚ）（３×１０１１サイクル／秒）の周波数範囲の電磁波を指す。本説明において使用される「焼灼処置」は一般に、任意の焼灼処置、例えば、マイクロ波焼灼、無線周波数（ＲＦ）焼灼またはマイクロ波焼灼を用いる切除を指す。本説明において使用される「エネルギー照射装置」は一般に、マイクロ波もしくはＲＦ電気外科手術用発生器などの電力発生源からのエネルギーを組織に移動させるために使用することができる任意の装置を指す。本説明において使用される「エネルギー照射装置アレイ」は一般に、１つまたは複数のエネルギー照射装置を指す。本説明において使用される「伝送線路」は一般に、ある点から別の点までの信号の伝播のために使用することができる任意の伝送媒体を指す。
【００１７】
本説明において使用される「長さ」は、電気的長さまたは物理的長さを指すことができる。一般に、電気的長さは、伝送媒体内を伝播している信号の波長に換算した伝送媒体の長さの表現である。電気的長さは通常、波長、ラジアンまたは度（°）に換算して表される。例えば、電気的長さは、伝送媒体内を伝搬している電磁波または電気信号の波長の倍数または約数として表すことができる。波長は、ラジアン、または度（°）などの理論上の角度単位で表すことができる。伝送媒体の電気的長さは、（ａ）伝送媒体を通る電気もしくは電磁信号の伝播時間の（ｂ）伝送媒体の物理的長さと等しい距離にわたる自由空間における電磁波の伝播時間に対する比を乗じたその物理的長さとして表すことができる。電気的長さは一般に物理的長さとは異なる。適当なリアクタンス素子（容量性または誘導性）の追加によって、電気的長さを、物理的長さよりも著しく短くまたは長くすることができる。
【００１８】
本開示の様々な実施形態は、組織を治療するための調節可能な放射部分長さを有する焼灼装置および電磁放射線を組織に導く方法を提供する。実施形態は、マイクロ波周波数または他の周波数の電磁放射線を用いて実施してもよい。様々な実施形態に係る調節可能な放射部分長さを有する焼灼装置を備えた電気外科手術システムは、約３００ＭＨｚ〜約１０ＧＨｚで動作するように設計および構成されている。
【００１９】
組織内のエネルギー照射装置の周りにおける照射焼灼領域は、（例えば、マイクロ波周波数との関係で）アンテナ放射部分長さなどの多くの要因の影響を受ける。組織内の照射焼灼領域は、例えば、ダイポールアンテナアセンブリにおける給電点の間隙距離の影響を受ける場合もある。本開示の実施形態に係る焼灼装置は、放射部分の寸法調節を可能にするように構成された長さ調節部材（例えば、図３に示す３５０）を備えていてもよい。いくつかの実施形態では、本開示の長さ調節部材は、遠位放射部分の長さの変更を達成するように構成されていてもよい。本開示に係る焼灼装置の実施形態は、追加として、あるいは、代わりとして、給電点の間隙距離の選択的な調節を可能にするように構成された間隙調節部材（例えば、図６に示す６４０）を備えていてもよい。
【００２０】
調節可能な放射部分長さを有する本開示の焼灼装置の様々な実施形態は、マイクロ波焼灼に適しており、かつマイクロ波焼灼を用いる手術切除のために組織を予め凝固するのに用いられる。以下に説明する様々な方法は、標的組織のマイクロ波焼灼および完全な破壊を目的としているが、電磁放射線を導く方法は、例えば、心臓組織内の電気的刺激の伝導を妨げるために標的組織が部分的に破壊されるか損傷を受ける他の治療法と共に使用できることを理解されたい。さらに、以下の説明はダイポールマイクロ波アンテナの使用について説明しているが、本開示の教示は、モノポール、ヘリカルまたは他の好適な種類のマイクロ波アンテナに応用することができる。
【００２１】
図１は、エネルギー照射装置（本明細書では焼灼装置とも呼ばれる）またはプローブ１００を備えた本開示の一実施形態に係る電気外科手術システム１０を示す。本開示に係る組織焼灼用途での使用に適したエネルギー照射装置の一実施形態（例えば、図１のプローブ１００）が、図２Ａおよび図２Ｂにより詳細に示されている。但し、当然のことながら、プローブの他の実施形態（例えば、図３、図６および図１１にそれぞれ示す３０１、６０１および９０１）を使用してもよい。
【００２２】
プローブ１００は一般に、給電線１１０（またはシャフト）によって伝送線路１５を介してコネクタ１６に接続された放射部分１５０を有するアンテナアセンブリ１２を備え、プローブ１００はさらに、コネクタ１６によって電気外科手術用電力発生源（例えば、マイクロ波もしくはＲＦ電気外科手術用発生器または発生器アセンブリ２８）に動作可能に接続されていてもよい。様々な実施形態に係るプローブ１００は、長さ（例えば、図１および図２Ａに示す「Ｌ」）を有する放射部分１５０を備える。図１および図２Ａに示すように、プローブ１００は、放射部分１５０の長さの選択的な調節を可能にするように構成された長さ調節部材２５０を備えていてもよい。本開示において後でより詳細に説明するが、長さ調節部材２５０を調節することによる放射部分１５０の長さの調節は、自動的にあるいは使用者によって手動で行なってもよい。
【００２３】
プローブ１００は、近位放射部分１４０および遠位放射部分１０５を備えていてもよく、それについては本開示において後で説明する。いくつかの実施形態では、放射部分１５０は長さ「Ｌ」（図１および図２Ａに示す）を有し、遠位放射部分１０５は長さ「ＬＤ」（図２Ａに示す）を有し、近位放射部分１４０は長さ「Ｌ７」（図２Ａに示す）を有するため、Ｌ＝ＬＤ＋Ｌ７となる。アンテナアセンブリ１２および放射部分１５０の形状および大きさは、図１に示す構成とは異なっていてもよい（例えば、図２Ａに示すように、放射部分１５０は長さ「Ｌ１」を有していてもよい）。
【００２４】
給電線１１０は、好適なフレキシブル、セミリジッドまたはリジッドなマイクロ波伝導性ケーブルで形成されてもよく、かつ、電気外科手術用電力発生源２８に直接接続していてもよい。あるいは、給電線１１０によって、アンテナアセンブリ１２を伝送線路１５を介して発生器２８に電気的に接続させてもよい。給電線１１０は、アンテナアセンブリ１２の近位端から伝送線路１５の遠位端までの長さが約１インチ〜約１２インチの長さ範囲で可変的であってもよい。給電線１１０は、好適な導電性材料（例えば、同様の導電率値を有する銅、金、銀または他の導電性金属あるいは金属合金）で形成されていてもよい。給電線１１０は、一般に組織および／または皮膚を穿孔するために必要とされる強度を与えるステンレス鋼製であってもよい。給電線１１０を形成するために使用される導電性材料は、例えば、それらの特性を向上させるため（例えば、導電率を向上させるため）またはエネルギー損失を減少させるために、他の材料（例えば、金または銀などの他の導電性材料）でメッキされていてもよい。いくつかの実施形態では、給電線１１０はステンレス鋼を含み、かつその導電率を向上させるために、ステンレス鋼は、銅または金などの導電性材料の層でコーティングされていてもよい。給電線１１０は、内側導体と、内側導体を同軸に取り囲む誘電体と、誘電体を同軸に取り囲む外側導体とを備えていてもよい。アンテナアセンブリ１２は、外側導体２６０の最遠位端の遠位に延在する内側導体（例えば、図２Ａに示す２１０）の一部から形成されていてもよい。給電線１１０は、電力処理を向上させるために、流体（例えば、食塩水または水）で冷却してもよく、かつ、ステンレス鋼製カテーテルを備えていてもよい。
【００２５】
いくつかの実施形態では、電力発生源２８は、約３００ＭＨｚ〜約２５００ＭＨｚの動作周波数でマイクロ波エネルギーを供給するように構成されている。他の実施形態では、電力発生源２８は、約３００ＭＨｚ〜約１０ＧＨｚの動作周波数でマイクロ波エネルギーを供給するように構成されている。電力発生源２８は、様々な周波数の電磁エネルギーを供給するように構成されていてもよい。伝送線路１５は、追加として、あるいは、代わりとして、冷却液源１８からプローブ１００に冷却液を供給するように構成された導管（図示せず）を提供してもよい。
【００２６】
アンテナアセンブリ１２は一般に、内側導体２１０および外側導体２６０を備え、かつ、内側導体２１０と外側導体２６０を分離させる誘電体２４０を備えていてもよい。様々な実施形態に係る長さ調節部材２５０は、任意の好適な電気的続接方法（例えば、半田付け、溶接またはレーザー溶接）によって、内側導体２１０に電気的に接続されている。いくつかの実施形態では、内側導体２１０は第１の導電性材料（例えば、ステンレス鋼）で形成され、外側導体２６０は第２の導電性材料（例えば、銅）で形成されている。いくつかの実施形態では、外側導体２６０は、アンテナアセンブリ１２の少なくとも一部に沿って、内側導体２１０を同軸に取り囲んでいる。内側導体２１０および外側導体２６０は、任意の好適な導電性材料で形成されていてもよい。
【００２７】
本開示の実施形態によれば、外側導体２６０の遠位端は、その間に給電点（例えば、図６に示す６３５）を画定するために、間隙（例えば、図６および図８に示す「Ｇ」）によって遠位放射部分の近位端から離間していてもよい。例えば、アンテナアセンブリ１２のエネルギー焦点を向上させるために、電気チョークまたは非電気（流体）チョークを使用して、アンテナアセンブリ１２の遠位端に戻り電流を収容させてもよい。一般に、チョークは、放射部分から近位にあるか放射部分の一部としてのアンテナアセンブリ１２上に配置させることができる。
【００２８】
誘電体２４０は、セラミック、水、マイカ、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）（例えば、テフロン（登録商標）、米国デラウェア州ウィルミントンのE. I. du Pont de Nemours and Company社製）、ガラスまたは金属酸化物などのこれらに限られない任意の好適な誘電性材料で形成されていてもよい。アンテナアセンブリ１２には、外側導体２６０もしくはその部分を取り囲む第２の誘電体（例えば、図２Ａに示す２７０）が設けられていてもよい。いくつかの実施形態では、第２の誘電体は、誘電体２４０の誘電率とは異なる誘電率を有する材料で形成されている。
【００２９】
アンテナアセンブリ１２の遠位端には、エンドキャップまたはテーパー部分１２０が位置づけられており、それは、最小の抵抗での組織内への挿入を可能にするように鋭い先端部１２３で終端していてもよい。エンドキャップまたはテーパー部分１２０は、例えば、円形、平坦状、四角形、六角形またはシリンドロコニカル形の先端部１２３のような他の形状を有していてもよい。先端部１２３は、非粘着性材料（例えば、ポリテトラフルオロエチレン（別名、ＰＴＦＥまたはテフロン（登録商標）、米国デラウェア州ウィルミントンのE. I. du Pont de Nemours and Company社製）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）など）でコーティングされていてもよい。
【００３０】
いくつかの変形では、アンテナアセンブリ１２は、近位放射部分１４０および遠位放射部分１０５を備える。いくつかの実施形態では、一般に誘電性材料で作られた接合部材（図示せず）は、近位放射部分１４０と遠位放射部分１０５とを結合する。いくつかの実施形態では、遠位および近位放射部分１０５、１４０は、接合部材において一直線に並べられ、かつさらに、遠位放射部分１０５を少なくとも部分的に貫通する内側導体によって支持されている。様々な実施形態に係る接合部材は、任意の好適な方法によって任意の好適なエラストマーまたはセラミック誘電性材料で形成されていてもよい。いくつかの実施形態では、接合部材は、オーバーモールドによって形成されており、かつ、熱可塑性エラストマー、例えば、ポリエーテルブロックアミド（例えば、ＰＥＢＡＸ（登録商標）、フランスのコロンブのＡｒｋｅｍａグループ社製）、ポリエーテルイミド（例えば、ＵＬＴＥＭ（登録商標）および／またはＥＸＴＥＭ（登録商標）、サウジアラビアのSABIC Innovative Plastics社製）および／またはポリイミド系ポリマー（例えば、ＶＥＳＰＥＬ（登録商標）、米国デラウェア州ウィルミントンのE. I. du Pont de Nemours and Company社製）を含む。接合部材は、任意の好適な方法によって任意の好適なオーバーモールド化合物を用いて形成されていてもよく、かつ、セラミック基板の使用を含んでいてもよい。接合部材の実施形態の例は、同一出願人による２０１０年２月５日に出願された「生物組織に短絡されるチョークを有する電気外科手術装置(ELECTROSURGICAL DEVICES WITH CHOKE SHORTED TO BIOLOGICAL TISSUE)」という発明の名称の米国特許出願公開第１２／７０１，０３０号に開示されている。
【００３１】
いくつかの実施形態では、アンテナアセンブリ１２には、冷却液チャンバ（図示せず）が設けられていてもよい。さらに、接合部材は、冷却液チャンバに出入りする冷却液の流れを容易にするように冷却液流入および流出口（図示せず）を備えていてもよい。冷却液チャンバおよび冷却液流入および流出口の実施形態の例は、同一出願人による２００９年３月１０日に出願された「冷却され、誘電的に緩衝されたマイクロ波ダイポールアンテナ(COOLED DIELECTRICALLY BUFFERED MICROWAVE DIPOLE ANTENNA)」という発明の名称の米国特許出願公開第１２／４０１，２６８号および「マイクロ波アンテナを冷却する装置および方法(DEVICES AND METHODS FOR COOLING MICROWAVE ANTENNAS)」という発明の名称の米国特許第７，３１１，７０３号に開示されている。
【００３２】
いくつかの実施形態では、アンテナアセンブリ１２には、遠位放射部分１０５もしくはその部分、近位放射部分１４０もしくはその部分および／または給電線１１０もしくは部分の周りに配置された外側ジャケット（図示せず）が設けられていてもよい。外側ジャケットは、ポリマーまたはセラミック材料などの任意の好適な材料で形成されていてもよい。外側ジャケットは、任意の好適な方法（例えば、熱収縮、オーバーモールド、コーティング、噴霧、浸漬、粉末塗装、焼き付けおよび／または膜蒸着）によって塗布してもよい。
【００３３】
例えば、電気外科手術システム１０を用いるマイクロ波焼灼の間、プローブ１００は、組織に挿入されるか組織に隣接して配置され、マイクロ波エネルギーがそこに供給される。超音波またはコンピュータ断層撮影（ＣＴ）誘導を用いて、プローブ１００を治療される組織の領域に正確に誘導してもよい。プローブ１００は、例えば、手術スタッフによる従来の手術技術を用いて、経皮的にあるいは組織上に配置してもよい。臨床医は、マイクロ波エネルギーが照射される時間の長さを予め定めてもよい。照射持続時間は、腫瘍の大きさおよび位置などの多くの要因ならびに腫瘍が続発性または原発性癌であるか否かによって決められてもよい。プローブ１００を用いるマイクロ波エネルギー照射の持続時間は、破壊される組織領域および／または周囲組織における熱分配の進行によって決められてもよい。標的組織領域の癌細胞を破壊するために、単一または複数のプローブ１００を使用して、短い処置時間（例えば、数秒〜数分）の焼灼を行ってもよい。
【００３４】
ほぼ同時に標的組織領域を焼灼するために、複数のプローブ１００をさまざまな配置構成で配置し、より速い処置を可能にしてもよい。複数のプローブ１００を使用して、相乗効果で大きな焼灼体積を生成したり、同時に別々の部位を焼灼したりすることができる。組織焼灼の大きさおよび形状は、エネルギー照射装置の設計、同時に使用されるエネルギー照射装置の数、焼灼時間およびワット数、ならびに組織特性などの様々な要因の影響を受ける。
【００３５】
動作中、波長（ラムダ（λ））を有するマイクロ波エネルギーは、アンテナアセンブリ１２を通って（例えば、遠位放射部分１０５に沿って）伝送され、かつ、周囲媒体（例えば、組織）に放射される。効率的な放射のためのアンテナの長さは、放射されている媒体の誘電性に依存する実効波長（λｅｆｆ）に左右される場合がある。マイクロ波エネルギーを波長（λ）で内部に伝送させるアンテナアセンブリ１２は、周囲媒体（例えば、乳房組織と対照的な肝臓組織）によって異なる実効波長（λｅｆｆ）を有していてもよい。
【００３６】
図１および図２Ａに示すように、本開示の実施形態に係るアンテナアセンブリ１２は、放射部分１５０の寸法調節を可能にするように構成された長さ調節部材２５０を備える。様々な実施形態に係る長さ調節部材２５０は、近位端２５４および遠位端２５６を備えたスリーブ部２５５を備える。スリーブ部２５５は、ほぼ円筒状または管状の形状を有していてもよく、かつ、ステンレス鋼で形成されていてもよい。テーパー部分１２０は、スリーブ部２５５の遠位端２５６に隣接して配置されていてもよい。テーパー部分１２０は第１の導電性材料で形成されていてもよく、スリーブ部２５５は第１の導電性材料とは異なる第２の導電性材料で形成されていてもよい。テーパー部分１２０は、高熱伝導性を有する材料で形成されていてもよい。スリーブ部２５５およびテーパー部分１２０の形状および大きさは、図１および図２Ａに示す構成とは異なっていてもよい。
【００３７】
いくつかの実施形態では、アンテナアセンブリ１２は、外側導体２６０の少なくとも一部の周りに配置された絶縁体スリーブ２７０を備える。図２Ａに示すように、スリーブ部２５５は、絶縁体スリーブ２７０の少なくとも遠位部分２７２の周りに配置されていてもよい。いくつかの実施形態では、絶縁体スリーブ２７０およびスリーブ部２５５は、内側導体２１０の長手軸（例えば、図２Ａに示す「Ａ−Ａ」）にほぼ同心であってもよい。絶縁体スリーブ２７０は、例えば、スリーブ部２５５の摺動性および／または再配置性(repositionability)を強化するために、外側導体２６０の遠位端２６２を越えて遠位に延在していてもよい。絶縁体スリーブ２７０の形状および大きさは、図２Ａおよび図２Ｂに示す構成とは異なっていてもよい。
【００３８】
絶縁体スリーブ２７０は、任意の好適な非導電性絶縁体、例えば、テフロン（登録商標）スリーブで形成されていてもよい。いくつかの実施形態では、絶縁体スリーブ２７０は、潤滑性スリーブである。絶縁体スリーブ２７０は、例えば、ポリマーコーティングを塗布することによっておよび／または熱収縮可能な管（例えば、ポリオレフィン）を配置しかつ外側導体２６０への熱収縮管に適合させるようにその温度を上昇させることによって、これらに限定されない任意の好適な方法によって塗布してもよい。絶縁体スリーブ２７０は、絶縁体スリーブ２７０上でのスリーブ部２５５もしくはその部分の摺動を可能にするように、材料特性（例えば、密度および潤滑性）に基づいて選択してもよい。絶縁体スリーブ２７０は、追加として、あるいは、代わりとして、絶縁体スリーブ２７０および／またはスリーブ部２５５に対する損傷を妨げかつ／またはそれらの摩耗を最小にするように選択してもよい。絶縁体スリーブ２７０は、潤滑性ポリマー材料、例えば、高密度ポリオレフィン（例えば、ポリエチレン）、ポリテトラフルオロエチレン（別名、ＰＴＦＥまたはテフロン（登録商標）、米国デラウェア州ウィルミントンのE. I. du Pont de Nemours and Company社製）あるいはポリウレタンで形成されていてもよい。絶縁体スリーブ２７０は、熱収縮、押出成形、射出成形、浸漬コーティングまたは他の好適な方法によって形成してもよい。いくつかの実施形態では、絶縁体スリーブ２７０は、ポリビニルピロリドン、ポリエチレンオキシド、ポリヒドロキシエチルメタクリレートまたはそのコポリマーなどの高親水性低摩擦ポリマーで形成された表面コーティングを含んでいてもよい。絶縁体スリーブ２７０は、例えば、周囲媒体（例えば、組織）内に放射されるエネルギーを最大にするために、誘電体２４０の誘電率よりも高い誘電率を有する材料で形成されていてもよい。絶縁体スリーブ２７０は、例えば、水および／または血液などの他の体液との接触によって、処置中の所定の期間において親水性になり得る材料で形成されていてもよい。
【００３９】
様々な実施形態に係る長さ調節部材２５０は、比較的短い長さ「Ｌ１」（図２Ａに示す）を有する放射部分１５０に対応する第１の位置（例えば、最近位位置）、比較的長い長さ「Ｌ３」（図２Ｂに示す）を有する放射部分１５０Ｌに対応する第２の位置（例えば、最遠位位置）、および中間の長さの放射部分に対応する複数の中間位置を有していてもよい。いくつかの実施形態では、距離「Ｌ１」は約１ｃｍであり、距離「Ｌ３」は約５ｃｍであってもよい。
【００４０】
いくつかの実施形態では、長さ調節部材２５０が、例えば、比較的短い長さ「Ｌ１」（図２Ａに示す）を有する放射部分１５０に対応する第１の位置に配置されると、アンテナ放射部分の遠位部分２５０は、外側導体の下に部分的に重なる露出部によって形成されかつ長さ「Ｌ２」を有する近位放射部分２２を越えて遠位に、固定された長さ「ＬＤ」だけ伸長するため、Ｌ１＝ＬＤ＋Ｌ２となる。図２Ｂに示すように、長さ調節部材２５０が、例えば、比較的長い長さ「Ｌ３」を有する放射部分１５０Ｌに対応する第２の位置に配置されると、放射部分の遠位部分２５０は、長さ「Ｌ４」を有する近位放射部分２２を越えて遠位に、固定された長さ「ＬＤ」だけなお伸長するため、Ｌ３＝ＬＤ＋Ｌ４となる。距離「Ｌ２」および「Ｌ４」は、任意の好適な長さであってもよく、かつ、波長の分数で測定してもよい。いくつかの実施形態では、距離「Ｌ２」は約１ｍｍであり、距離「Ｌ４」は約４ｃｍであってもよい。
【００４１】
様々な実施形態に係る長さ調節部材２５０の選択的な調節によって、長さ調節部材２５０の近位に延在する外側導体の下に部分的に重なっている部分の長さの変更を可能にし、それにより、プローブ１００のマイクロ波性能を強化しかつ／または所望の焼灼体積および形状を得てもよい。例えば、小さい焼灼体積を生じさせる局所温度を生成するために使用される比較的短い長さ（例えば、「Ｌ１」）を有する放射部分（例えば、図２Ａに示す１５０）は、例えば、９１５ＭＨｚの周波数を用いる小さな腫瘍の治療に適しているかもしれない。切除処置では、外科医が遠位放射部分をできるだけ遠く遠位に伸長させたい場所で、比較的長い長さ（例えば、「Ｌ３」）を有する放射部分（例えば、図２Ｂに示す１５０Ｌ）は、近位放射部分の長さを調節するための長さ調節部材２５０を用いて形成してもよい。処置中、例えば、プローブ１００のマイクロ波性能を強化しかつ／または所望の焼灼パターンを得るために、長さ調節部材２５０を用いる近位放射部分の長さの選択的な調節を任意の回数で行ってもよい。
【００４２】
プローブ１００は、指向性放射パターンと共に動作するように構成されていてもよい。プローブ１００は、指向性放射パターンがそれと共に回転するように、長手軸「Ａ−Ａ」（図２Ａに示す）の周りを回転可能であってもよい。任意の細長い放射ローブがそれと共に回転するように軸「Ａ−Ａ」の周りを回転可能なアンテナアセンブリの例は、同一出願人による２００８年８月２５日に出願された「誘電性材料からなる放射状隔壁を有する誘電体部分を有するマイクロ波アンテナアセンブリ(MICROWAVE ANTENNA ASSEMBLY HAVING A DIELECTRIC BODY PORTION WITH
RADIAL PARTITIONS OF DIELECTRIC MATERIAL)」という発明の名称の米国特許出願公開第１２／１９７，４０５号に開示されている。
【００４３】
図３は、内側導体２１０と、内側導体２１０の周りに同軸に配置された誘電体２４０と、遠位放射部分３０５の寸法調節を可能にするように構成された長さ調節部材３５０とを備えた本開示の一実施形態に係る焼灼装置３０１の一部を示す。図３に示すように、内側導体２１０は、誘電体２４０を越えて遠位に延在していてもよい。内側導体２１０は、可塑性(yieldable)または可撓性材料で形成されていてもよい。
【００４４】
図３および図５に連携させて示すように、長さ調節部材３５０は、比較的短い長さ「Ｌ５」を有する遠位放射部分３０５に対応する第１の位置（例えば、最近位位置）、比較的長い長さ「Ｌ６」を有する遠位放射部分３０５Ｌに対応する第２の位置（例えば、最遠位位置）、および中間の長さの遠位放射部分に対応する複数の中間位置を有していてもよい。いくつかの実施形態では、距離「Ｌ５」は約１ｃｍであり、距離「Ｌ６」は約５ｃｍであってもよい。いくつかの実施形態では、長さ調節部材３５０は、遠位放射部分の遠位端において鋭い先端部（例えば、図３に示す３３８）で終端するテーパー状端部（例えば、図３に示す３５５）を備える。テーパー状端部は、最小の抵抗での組織内へのプローブの挿入を可能にする。テーパー状端部は、例えば、円形、平坦状、四角形、六角形またはシリンドロコニカル形の先端部のような他の形状を有していてもよい。
【００４５】
様々な実施形態に係る長さ調節部材３５０は、内側スリーブ３５２と、内側スリーブ３５２の少なくとも一部の周りに配置された外側スリーブ３５１とを備える。外側スリーブ３５１および内側スリーブ３５２は、異なる大きさ、直径および厚さを有していてもよい。図３および図４に示すように、内側スリーブ３５２は、近位端３５３と、遠位端３５４と、近位端３５３と遠位端３５４との間に配置されたネジ山付き中間部分３５７とを含んでいてもよく、外側スリーブ３５１は、テーパー状端部３５５と、中間部分３５６と、内側スリーブ３５２のネジ山付き中間部分３５７に係合するネジ山付き端部３５８とを含んでいてもよい。外側スリーブ３５１および内側スリーブ３５２は、任意の好適な導電性材料、例えば、ステンレス鋼、チタンなどの金属で形成されていてもよい。いくつかの実施形態では、内側スリーブ３５２は、任意のリジッドな誘電性材料で形成されていてもよい。外側スリーブ３５１および内側スリーブ３５２の形状および大きさは、図３〜図５に示す構成とは異なっていてもよい。
【００４６】
長さ調節部材３５０が第１の位置（例えば、最近位位置）、第２の位置（例えば、最遠位位置）または第１と第２の位置との間の中間位置に配置されると、ネジ山付き端部３５８の複数のネジ山（例えば、図４に示す３５８ａ）は、ネジ山付き中間部分３５７の複数のネジ山（例えば、図４に示す３５７ａ）に係合する。図３および図４に示すように、外側スリーブ３５１が最近位位置に配置されると、ネジ山付き端部３５８は、内側スリーブ３５２の近位端３５３の最も近くに配置されたネジ山付き中間部分３５７の近位部分に係合する。図５に示すように、外側スリーブ３５１が最遠位位置に配置されると、ネジ山付き端部３５８は、内側スリーブ３５２の遠位端３５４の最も近くに配置されたネジ山付き中間部分３５７の遠位部分に係合する。
【００４７】
いくつかの実施形態では、内側スリーブ３５２の遠位端３５４は、外側スリーブ３５１の中間部分３５６に係合するように構成された機械的インタフェースを含んでいてもよい。図３に示すように、内側スリーブ３５２の遠位端３５４は、例えば、長さ調節部材３５０の構造一体性を強化しかつ／またはネジ山３５７ａ、３５８ａの適切な位置合わせを維持するために、外側スリーブ３５１の中間部分３５６の内面に摺動可能に係合するように構成された突起部３５４ｐを含んでいてもよい。突起部３５４ｐの形状および大きさは、図３および図５に示す構成とは異なっていてもよい。いくつかの実施形態では、外側スリーブ３５１上の摩擦は、外側スリーブ３５１の中間部分３５６の内面と接触する突起部３５４ｐの表面積を最小にすることによって減少させてもよい。
【００４８】
焼灼装置３０１もしくはその部分には、可撓性の外側コーティングまたはジャケット材３２２が設けられていてもよい。いくつかの実施形態では、ジャケット材３２２は、長さ調節部材３５０もしくはその部分の周りに配置されていてもよい。好適な材料特性（例えば、弾性）を有する任意の材料を、ジャケット材３２２（例えば、伸縮性ポリマー熱収縮）のために使用してもよい。
【００４９】
いくつかの実施形態では、長さ調節部材３５０は、内側スリーブ３５２および外側スリーブ３５１を互いに関係づけて回転させることによって、長さを伸縮させることができる。例えば、長さ調節部材３５０を調節する際に、内側導体２１０の弾性、反発性または可塑性特性によって、内側導体２１０のコイル状部分の巻き取りまたは巻き戻しを可能にしてもよい。
【００５０】
様々な実施形態に係る焼灼装置３０１は、例えば、組織内の照射焼灼領域を調節するための自動調節プロセス時に、長さ調節部材３５０を用いる遠位放射部分の長さの選択的な調節を可能にするように構成されていてもよい。焼灼装置３０１は、指向性放射パターンがそれと共に回転するように、長手軸の周りを回転可能であってもよい。
【００５１】
図６は、本開示において後で説明するが、間隙調節部材６４０が長さ調節部材３５０の近位に配置されていること以外は、図３の焼灼装置３０１の一部に類似する本開示の一実施形態に係る焼灼装置６０１の一部を示す。焼灼装置６０１は、内側導体２１０と、内側導体２１０の周りに同軸に配置された誘電体２４０と、外側導体２６０とを備え、かつ、誘電体２４０もしくはその部分の周りに配置された絶縁体スリーブ２７０を備えていてもよい。図６に示す内側導体２１０、誘電体２４０および絶縁体スリーブ２７０は、図３〜図５において同様の符号で示されている要素に類似しており、そのさらなる説明は簡潔のために省略する。
【００５２】
焼灼装置６０１の実施形態は、図３〜図５に示す長さ調節部材３５０を備えていてもよい。長さ調節部材３５０は、最遠位位置、最近位位置および複数の中間位置に調節可能であってもよい。図７に示すように、外側スリーブ３５１が最遠位位置に配置されると、ネジ山付き端部３５８は、内側スリーブ３５２の遠位端３５４の最も近くに配置されたネジ山付き中間部分３５７の遠位部分に係合し、これは、比較的長い長さ（例えば、図５に示す「Ｌ６」）を有する遠位放射部分３０５Ｌに対応する。図８に示すように、外側スリーブ３５１が最近位位置に配置されると、ネジ山付き端部３５８は、内側スリーブ３５２の近位端３５３の最も近くに配置されたネジ山付き中間部分３５７の近位部分に係合し、これは、比較的短い長さ（例えば、図３に示す「Ｌ５」）を有する遠位放射部分３０５に対応する。長さ調節部材３５０の形状および大きさは、図６、図７および図８に示す構成とは異なっていてもよい。
【００５３】
外側導体６６０は、任意の好適な導電性材料、例えば、銅、アルミニウム、ステンレス鋼などの金属または他の好適な金属で形成されていてもよい。図６に示すように、外側導体６６０の遠位端６６２は、その間に給電点６３５を画定するために、遠位放射部分３０５の近位端から間隙「Ｇ」によって離間していてもよい。
【００５４】
様々な実施形態に係る間隙調節部材６４０は、例えば、プローブ１００のマイクロ波性能を強化しかつ／または所望の焼灼パターンを得るために、給電点６３５の間隙距離の選択的な調節を可能にするように構成されている。例えば、より丸いまたはドーナツ状形状の焼灼を有するより小さい焼灼が求められる場合、焼灼装置６０１は、放射部分調節点を下げて（例えば、組織の１／４の波長）、その最もコンパクトな長さに調節してもよい。焼灼装置が（例えば、切除処置において）より長くかつより幅が狭い焼灼を生成するために必要とされる場合、間隙および遠位放射部分の長さは、間隙調節部材６４０および長さ調節部材３５０を調節することによって、より最大の長さになるまで拡張してもよい。いくつかの実施形態では、間隙調節部材６４０および／または長さ調節部材３５０は、例えば、本開示の電気外科手術システム１０００（図９に示す）によって、使用者が手動でかつ／または自動的に調節してもよい。実施形態に係る間隙調節部材６４０は、潤滑性の有無によらない様々な形態（例えば、可動スリーブおよび／または可動アーム）であってもよい。
【００５５】
間隙調節部材６４０は、任意の好適な導電性材料、例えば、銅、ステンレス鋼、チタンなどの金属で形成されていてもよい。図６に示すように、間隙調節部材６４０は、誘電体２４０の周りに配置された絶縁体スリーブ２７０の周りに同軸に配置されていてもよい。間隙調節部材６４０は、例えば、給電点６３５の間隙距離を縮めるために遠位から近位方向に、かつ、例えば、給電点６３５の間隙距離を（図６に矢印線で示すように）伸ばすために近位から遠位方向に、絶縁体スリーブ２７０に沿って長手方向に移動（例えば、摺動）させるように構成されていてもよい。いくつかの実施形態では、間隙調節部材６４０は、誘電体２４０の周りに同軸に配置されていてもよく、ここで、誘電体２４０は、誘電体２４０および／または間隙調節部材６４０を損傷させずに、第１の誘電体の外面に沿って間隙調節部材６４０の摺動を可能にする材料特性（例えば、密度）を有する。外側導体６６０は、間隙調節部材６４０に電気的に接続されている。いくつかの実施形態では、外側導体２６０の遠位端６６は、間隙調節部材６４０の少なくとも一部の周りに同軸に配置されている。間隙調節部材６４０もしくはその部分の外面は、間隙調節部材６４０の移動を支援するための好適な潤滑性(lubricious)物質（図示せず）でコーティングされていてもよい。潤滑性物質は、導電性物質であってもよい。間隙調節部材６４０の形状および大きさは、図６に示す構成とは異なっていてもよい。
【００５６】
外側ジャケット（図示せず）は、例えば、遠位放射部分の近位に配置されて、プローブ６０１もしくはその部分に設けられていてもよい。いくつかの実施形態では、外側ジャケットは、例えば、ポリイミドまたは類似の誘電性材料などの絶縁材料で作られていてもよい。外側ジャケットは、低導電率を有する材料で形成された水冷カテーテルであってもよい。使用中、外側ジャケット内に冷却液を循環させてもよく、それにより、プローブ６０１の温度の制御を支援し、かつ、放射部分内に誘電体を装荷してもよい。外側ジャケットの外面は、組織内での外側ジャケットの移動を支援し、かつ組織がそこに付着するのを防止するために、テフロン（登録商標）などの好適な潤滑性物質でコーティングされていてもよい。
【００５７】
焼灼装置６０１は、（例えば、インディシア位置合わせマークと一致するようにエネルギーの流れ方向の方向付けを可能にするように外科医に視覚的な手がかりを提供するための）着色したストリップなどのインディシア位置合わせマーク（図示せず）および／または挿入深さの参照のためのインディシア目盛り線（図示せず）を含んでいてもよい。インディシア位置合わせマークおよびインディシア目盛り線の実施形態の例は、同一出願人による２００９年６月２日に出願された「指向性放射パターンを有する電気外科手術装置(ELECTROSURGICAL DEVICES WITH DIRECTIONAL RADIATION PATTERN)」という発明の名称の米国特許出願公開第１２／４７６，９６０号に開示されている。
【００５８】
様々な実施形態に係る焼灼装置６０１は、外科医が任意の好適な構成に合わせて遠位放射部分の長さおよび給電点の間隙距離を調節できる（例えば、焼灼領域を調節しかつ／または所望の手術結果を達成できる）ように構成されている。例えば、図７に示すように、長さ調節部材３５０は、細長い遠位放射部分３０５Ｌを提供するように調節してもよく、本開示の一実施形態に係る間隙調節部材６４０は、比較的小さい間隙距離に対応し得る長さ「Ｌ９」まで給電点の間隙距離を縮めるように長さ「Ｌ８」だけ外側導体６６０の遠位端６６２から遠位に伸長させてもよい。いくつかの実施形態では、距離「Ｌ８」は約５ｍｍであり、距離「Ｌ９」は約０．５ｍｍであってもよい。図８に示すように、長さ調節部材３５０は、比較的短い長さを有する遠位放射部分３０５を提供するように調節してもよく、本開示の一実施形態に係る間隙調節部材６４０は、長さ「Ｌ１１」の間隙距離を提供する（例えば、焼灼領域を調節する）ように長さ「Ｌ１０」だけ調節してもよい。いくつかの実施形態では、距離「Ｌ１０」は約０．５ｍｍであり、距離「Ｌ１１」は約１０ｍｍであってもよい。
【００５９】
図９は、焼灼装置またはプローブ６０１を備えた本開示の一実施形態に係る電気外科手術システム１０００を概略的に示す。但し、当然のことながら、プローブの他の実施形態（例えば、図３および図１１にそれぞれ示す３０１および９０１）を使用してもよい。電気外科手術システム１０００は、図１の電気外科手術システム１０の発生器アセンブリ２８の一実施形態に動作可能に接続されたアクチュエータ２０を備える。アクチュエータ２０は、ケーブル１９によってコネクタ１７を介して発生器アセンブリ２８に動作可能に接続されたフットスイッチ、ハンドスイッチ、噛み作動式(bite-activated)スイッチまたは任意の他の好適なアクチュエータであってもよい。ケーブル１９は、アクチュエータ２０からの作動信号を発生器アセンブリ２８に伝達するための１つまたは複数の導電体を備えていてもよい。一実施形態では、アクチュエータ２０は、無線周波数または赤外線リンクなどのこれらに限定されない無線リンクによって、発生器アセンブリ２８に動作可能に接続されている。使用中、臨床医は、焼灼装置６０１の動作特性をプレビューするためにユーザインタフェース２５と対話することができる。
【００６０】
様々な実施形態に係る発生器アセンブリ２８は、処理装置（例えば、図１０に示す８２）と動作可能に通信する発生器モジュール（例えば、図１０に示す８６）と、ユーザインタフェース２５と、アクチュエータ２０とを備える。焼灼装置６０１は、ＲＦおよび／またはマイクロ波エネルギー源として構成することができる発生器モジュールのエネルギー出力口に動作可能に接続されている。アクチュエータ２０は、ユーザインタフェース２１を介して処理装置に動作可能に接続されている。実施形態において、アクチュエータ２０は、ケーブル接続またはワイヤレス接続によって処理装置および／または発生器モジュールに動作可能に接続されていてもよい。
【００６１】
ユーザインタフェース２５は、少なくとも１つのユーザインタフェース要素２３、２４を視覚的に表示するように構成されたフラットパネルグラフィックＬＣＤ（液晶表示装置）などのこれに限定されない表示装置２１を備えていてもよい。一実施形態では、表示装置２１は、タッチスクリーン機能（図示せず）、例えば、表示装置との物理的な接触によってスタイラスまたは使用者の指先などのこれらに限定されない物体からの入力を受け取る機能を備える。ユーザインタフェース要素２３、２４は、ユーザインタフェース要素に関連づけられたアクティブ領域内でスクリーンに接触することによって、ユーザインタフェース要素２３、２４に関連づけられた入力がユーザインタフェース２５によって受け取られるように、対応するアクティブ領域を有していてもよい。
【００６２】
ユーザインタフェース２５は、追加として、あるいは、代わりとして、スイッチ（例えば、プッシュボタンスイッチ、トグルスイッチ、スライドスイッチ）および／または連続アクチュエータ（例えば、回転または線形電位差計、回転または線形エンコーダ）（これらに限定されない）を備え得る１つまたは複数の制御部２２を備えていてもよい。一実施形態では、制御部２２は、専用の機能（例えば、表示装置のコントラスト、電源のオン／オフなど）を有する。制御部２２は、電気外科手術システム１０の動作モードに従って変更可能な機能を有していてもよい。ユーザインタフェース要素２３は、その機能を表示するために、制御部２２にほぼ隣接して配置されていてもよい。制御部２２は、照明付きインジケータ（例えば、単色または色が変わるＬＥＤインジケータ）などのインジケータを備えていてもよい。
【００６３】
図１０は、図９の電気外科手術システム１０００の一実施形態を示すブロック図である。一実施形態では、発生器モジュール８６は、約９１５ＭＨｚのエネルギーを供給するように構成されている。発生器モジュール８６は、追加として、あるいは、代わりとして、約２４５０ＭＨｚ（２．４５ＧＨｚ）のエネルギーを供給するように構成されていてもよい。本開示は、発生器モジュール８６が約９１５ＭＨｚまたは約２４５０ＭＨｚ以外の周波数を生成するように構成された実施形態および発生器モジュール８６が可変周波数エネルギーを生成するように構成された実施形態を意図している。発生器アセンブリ２８は、ユーザインタフェース２１に動作可能に接続された処理装置８２を備える。処理装置８２は、メモリ（例えば、記憶装置８８または外部装置９１）に格納された一連の指示を実行することができる任意の種類の計算装置、計算回路あるいは任意の種類の処理装置または処理回路を備えていてもよい。
【００６４】
いくつかの実施形態では、記憶装置８８は、処理装置８２に動作可能に接続され、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）および／または不揮発性メモリ（ＮＶＲＡＭ、フラッシュおよびディスクベースの記憶装置）を含んでいてもよい。記憶装置８８は、本開示に係る焼灼パターンの表示および制御方法を実行するための処理装置８２上で実行可能な１組のプログラム命令を含んでいてもよい。発生器アセンブリ２８は、外部装置９１との通信リンクを提供するように構成されたデータインタフェース９０を備えていてもよい。いくつかの実施形態では、データインタフェース９０は、ＵＳＢインタフェース、メモリカードスロット（例えば、ＳＤスロット）および／またはネットワークインターフェイス（例えば、１００ＢａｓｅＴイーサネット（登録商標）インタフェースまたは８０２．１１「Ｗｉ−Ｆｉ」インタフェース）のうちのいずれかであってもよい。外部装置９１は、ＵＳＢ装置（例えば、メモリスティック）、メモリカード（例えば、ＳＤカード）および／またはネットワーク接続した装置（例えば、コンピュータまたはサーバ）のうちのいずれかであってもよい。
【００６５】
発生器アセンブリ２８は、エネルギー照射装置データ（例えば、１つまたは複数のエネルギー照射装置（例えば、図１１に示す９０１）に関連したパラメータ）を格納しかつ読み出すように構成されたデータベース８４を備えていてもよい。エネルギー照射装置またはエネルギー照射装置アレイアセンブリに関連したデータベース８４に格納されるパラメータとしては、エネルギー照射装置（もしくは照射装置アレイアセンブリ）識別子、エネルギー照射装置（もしくは照射装置アレイアセンブリ）寸法、周波数、（例えば、放射部分長さに対する）焼灼長さ、焼灼直径、（例えば、焼灼形状に対する）給電点における間隙距離、時間的係数、形状測定基準および／または周波数測定基準が挙げられるが、これらに限定されない。一実施形態では、焼灼パターン位相（例えば、照射装置アレイアセンブリのワイヤーフレームモデルおよび／またはそれに関連づけられた焼灼パターン）がデータベース８４に含まれていてもよい。
【００６６】
データベース８４は、少なくとも部分的にデータインタフェース９０を介して外部装置９１によって提供されるデータによって維持されてもよい。例えば、限定されるものではないが、エネルギー照射装置データは、データインタフェース９０を介して外部装置９１からデータベース８４にアップロードされてもよい。エネルギー照射装置データは、追加として、あるいは、代わりとして、外部装置９１に格納されているデータおよび／または指示に従って、処理（例えば、追加、修正または削除）されてもよい。一実施形態では、データベース８４に表示されるエネルギー照射装置データのセットは、データインタフェース９０に接続（例えば、物理的結合および／または論理的結合）されている外部装置９１に応答して外部装置９１に含まれている対応するデータと自動的に同期される。
【００６７】
様々な実施形態に係る処理装置８２は、使用者がユーザインタフェース２５および／または表示装置２１を介して照射装置アレイアセンブリの一実施形態に対応する少なくとも１つの焼灼パターンおよび／または他のエネルギー照射装置データを観察することができるようにプログラムされている。例えば、外科医は、ほぼ丸い焼灼パターンが必要であると決定するかもしれない。外科医は、発生器アセンブリ２８のための「焼灼形状を選択する」という動作モードを作動させ、表示装置２１にグラフィックおよび文字で示されるデータを見直すことによってエネルギー照射装置アレイをプレビューし、場合により、あるいは、代わりとして、例えば、画像を回転させることによってグラフィック画像を処理し、かつ、表示されたパラメータに基づいてエネルギー照射装置のアレイを選択する。次いで、選択したエネルギー照射装置（１つまたは複数）を、それと共に使用される発生器アセンブリ２８に電気的に接続してもよい。
【００６８】
一実施形態では、発生器アセンブリ２８に、パラメータに対応する１つまたは複数の電磁エネルギー伝達装置を提示させるために、外科医は、ユーザインタフェース２５を介して照射装置アレイパラメータを入力してもよい。例えば、外科医は、３．０ｃｍ×３．０ｃｍ×３．０ｃｍの焼灼パターンを必要とし、それに対応する入力を行ってもよい。それに応答して、発生器アセンブリ２８は、入力されたパラメータに一致または相関する利用可能な電磁エネルギー伝達装置の対応するサブセットをプレビューしてもよい。
【００６９】
一実施形態では、外科医は、選択した電力出力をユーザインタフェース２５を介して入力してもよく、次いで、電気外科手術システム１０００は、自動的に長さ調節部材３５０の外側スリーブ３５８を回転伸縮させて遠位放射部分３０５の長さを調節する（例えば、組織内の照射焼灼領域を調節する）ように焼灼装置６０１を制御する。電気外科手術システム１０００は、電力レベルおよび／または反射電力レベルに基づいて、自動的に外側スリーブ３５８を回転伸縮させて遠位放射部分３０５の長さを調節してもよい。
【００７０】
電気外科手術システム１０００は、追加として、あるいは、代わりとして、自動的に間隙調節部材６４０を調節して給電点６３５の間隙距離を伸縮させるように焼灼装置６０１を制御するように構成されていてもよい。様々な実施形態に係る電気外科手術システム１０００は、本開示に係る焼灼装置の一実施形態（例えば、図６に示す６０１または図１１に示す９０１）の制御での使用に適したフィードバックループ機構を備えていてもよい。フィードバックループ機構としては、近接センサ、分圧器ネットワーク、放射状センサおよび／または、例えば、ネジ山３５７ａ、３５８ａのネジ山比に基づくフィードバッククリック音(feedback clicks)（これらに限定されない）が挙げられる。
【００７１】
別の実施形態では、電気外科手術システム１０００は、焼灼装置９０１（図１１に示す）を制御するように構成されていてもよく、かつ、組織内の照射焼灼領域の自動調節を可能にするために、（例えば、焼灼装置９０１の第１のピボット要素に動作可能に接続された）第１のアクチュエータおよび／または（例えば、焼灼装置９０１の第２のピボット要素に動作可能に接続された）第２のアクチュエータを備えていてもよい。本開示において後でより詳細に説明するように、第１のアクチュエータは、長さ調節部材（例えば、図１１に示す９５０）を用いて遠位放射部分の長さを調節することによって自動的に焼灼領域を調節するために使用してもよく、かつ／または、第２のアクチュエータは、間隙調節部材（例えば、図１１に示す９４０）を用いて給電点の間隙距離を調節することによって焼灼領域を調節するために使用してもよい。
【００７２】
図１１は、遠位放射部分９０５と、遠位放射部分９０５の寸法調節を可能にするように構成された長さ調節部材９５０とを備えた、本開示の別の実施形態に係る焼灼装置９０１の一部を示す。焼灼装置９０１は、追加として、あるいは、代わりとして、給電点９３５の間隙距離の選択的な調節を可能にするように構成された間隙調節部材９４０を備えていてもよい。図１１に示すように、焼灼装置９０１は一般に、遠位端９１２を有する内側導体２１０と、内側導体２１０の周りに同軸に配置された誘電体２４０と、誘電性材料２４０の少なくとも近位部分の周りに同軸に配置された外側導体９６０とを備える。いくつかの実施形態では、内側導体２１０は第１の導電性材料（例えば、ステンレス鋼）で形成され、外側導体２６０は第２の導電性材料（例えば、銅）で形成されている。内側導体２１０は、長さ調節部材９５０に電気的に接続されていてもよい。
【００７３】
様々な実施形態に係る長さ調節部材９５０は、誘電体（例えば、誘電体２４０あるいはプラスチック、セラミックまたは空気などのこれらに限定されない他の誘電体）の近位部分９４３の周りに配置された内面９１を有する内側スリーブ９５２と、内側スリーブ９５２の外面９２の少なくとも一部の周りに配置された外側スリーブ９５１とを備える。外側スリーブ９５１および内側スリーブ９５２は、任意の好適な導電性材料（例えば、ステンレス鋼、チタンなどの金属）で形成されていてもよい。外側スリーブ９５１および内側スリーブ９５２は、異なる大きさ、直径および厚さを有していてもよい。外側スリーブ９５１および内側スリーブ９５２の形状および大きさは、図１１に示す構成とは異なっていてもよい。
【００７４】
いくつかの実施形態では、内側スリーブ９５２は、例えば、ほぼ円筒状または管状の形状を有する中空本体９５４と、中空本体の開放端を閉じるように構成されたエンドキャップ９５３とを備える。エンドキャップ９５３は、内面９４および外面９７を備え、かつ、ほぼ円形またはディスク状の形状を有していてもよい。図１１に示すように、エンドキャップ９５３には、内側導体２１０の遠位端９１２の通過を可能にするように構成された開口部が設けられていてもよい。いくつかの実施形態では、内側導体２１０は、エンドキャップ９５３に電気的に接続されている。
【００７５】
図１１に示すように、外側スリーブ９５１は、例えば、内側スリーブ９５２の少なくとも一部を受容するように構成されたチャンバ「Ｃ」を画定する管状の本体９５６と、スリーブ本体９５６の遠位端の遠位に延在するテーパー状端部９５５とを備えていてもよい。いくつかの実施形態では、テーパー状端部９５５は、内面９５および内面９５によって画定された内部空洞９５ａを備える。図１１に示すように、内部空洞９５ａは、チャンバ「Ｃ」と連絡する開放端を備えていてもよい。チャンバ「Ｃ」および空胴９５ａの形状および大きさは、図１１に示す構成とは異なっていてもよい。
【００７６】
様々な実施形態に係る長さ調節部材９５０は、第１の付勢部材９８３を備える。第１の付勢部材９８３は、任意の好適な付勢部材（例えば、ばね）であってもよい。第１の付勢部材９８３は、チャンバ「Ｃ」および／または空胴９５ａ内に嵌合するように構成されていてもよい。いくつかの実施形態では、第１の付勢部材９８３は、空胴９５ａの近位壁に付勢力を与えるように構成されている。いくつかの実施形態では、誘電体２４０の遠位端２４２は、（例えば、力がエンドキャップ９５３の外面９７に与えられる場合の）内側スリーブ９５２の近位への移動を妨げるか最小にするのを支援するために、エンドキャップ９５３の内面９４に隣接して配置されていてもよい。図１１に示すように、第１の付勢部材９８３は、導体２１０がエンドキャップ９５３の外面９７からチャンバ「Ｃ」および／または空胴９５ａ内に遠位に延在するのを可能にするように構成された（例えば、ばねのコイルによって画定された）内部開放空間を備えていてもよい。様々な実施形態に係る第１の付勢部材９８３は、外側スリーブ９５１を長さ「Ｌ１２」だけ遠位に移動させるのに十分な付勢力を与えるように構成されている。いくつかの実施形態では、距離「Ｌ１２」は、約３ｃｍ〜約１０ｃｍの範囲である。
【００７７】
いくつかの実施形態では、第１の付勢部材９８３がコイルばねである場合、付勢力は、材料特性および／またはばねの特定の構成（例えば、ばねワイヤの直径、コイルの長さおよび単位長さ当たりの巻数）の関数であってもよい。一実施形態では、第１の付勢部材９８３は、例えば、第１の付勢部材９８３への加熱によって付勢力の調節を可能にするように公知の熱膨張係数を有する材料で形成されている。
【００７８】
図１１に示すように、外側スリーブ９５１は、第１のピボット要素９９７（例えば、ピンおよびスプール機構）に接続された第１の引張要素９９４（例えば、ケーブル）に動作可能に関連づけられていてもよい。いくつかの実施形態では、長さ調節部材９５０は、第１のピボット要素９９７を回転させることによって、伸縮させることができる。いくつかの実施形態では、第１の付勢部材９８３によって外側スリーブ９５１に与えられる付勢力に従って、第１のピボット要素９９７が第１の回転方向（例えば、時計回り）に回転すると、第１の引張要素９９４は第１のピボット要素９９７上に巻き取られて外側スリーブ９５１を近位に移動させ、第１のピボット要素９９７が第１の回転方向とは反対の第２の回転方向（例えば、反時計回り）に回転すると、第１の引張要素９９４は、第１のピボット要素９９７から巻き戻されて外側スリーブ９５１を遠位に移動させることができる。第１の引張要素９９４は、無線周波数（ＲＦ）エネルギーに対してほぼ透過性または半透過性である材料（例えば、テフロン（登録商標）または任意のリジッドな誘電性材料）で形成されていてもよい。
【００７９】
様々な実施形態に係る間隙調節部材９４０は、外側導体９６０の遠位部分９６５の周りに配置された近位スリーブ部９７１を有する軸方向に摺動可能な外側導体スリーブ要素９７０と、近位スリーブ部９７１に付勢力を与えるように構成された第２の付勢部材９８１とを備える。第２の付勢部材９８１は、任意の好適な付勢部材（例えば、ばね）であってもよい。いくつかの実施形態では、第２の付勢部材９８１は、外側導体スリーブ要素９７０を長さ「Ｌ１３」だけ遠位に移動させるのに十分な付勢力を与えるように構成されている。いくつかの実施形態では、距離「Ｌ１３」は、約１ｃｍである。
【００８０】
様々な実施形態に係る外側導体スリーブ要素９７０は、第２のピボット要素９９５（例えば、ピンおよびスプール機構）に接続された第２の引張要素９２（例えば、ケーブル）に動作可能に関連づけられていてもよい。いくつかの実施形態では、間隙調節部材９４０は、第２のピボット要素９９５を回転させることによって、例えば、外側導体９６０の遠位端に対して配置させることができる。いくつかの実施形態では、第２の付勢部材９８１によって外側導体スリーブ要素９７０に与えられる付勢力に従って、第２のピボット要素９９５が第１の回転方向（例えば、時計回りに）に回転すると、第２の引張要素９２は第２のピボット要素９９５上に巻き取られて外側導体スリーブ要素９７０を近位に移動させ、第２のピボット要素９９５が第１の回転方向とは反対の第２の回転方向（例えば、反時計回り）に回転すると、第２の引張要素９２は、第２のピボット要素９９５から巻き戻されて外側導体スリーブ要素９７０を遠位に移動させることができる。第２の引張要素９２は、ＲＦエネルギーに対してほぼ透過性または半透過性である材料（例えば、テフロン（登録商標）または任意のリジッドな誘電性材料）で形成されていてもよい。
【００８１】
本開示の実施形態に係る焼灼装置９０１は、自動プロセス時に長さ調節部材９５０を制御するための第１のピボット要素９９７に動作可能に接続された第１のアクチュエータ（例えば、図１３に示す１１９７）を備えていてもよい。いくつかの実施形態では、第１のアクチュエータは、制御装置（例えば、電気外科手術システム１０００の処理装置８２）に動作可能に関連づけられている。焼灼装置９０１は、追加として、あるいは、代わりとして、自動プロセス時に間隙調節部材９４０を制御するための第２のピボット要素９９５に動作可能に接続された第２のアクチュエータ（例えば、図１３に示す１１９５）を備えていてもよい。
【００８２】
図１２に示すように、焼灼装置９０１は、第１のピボット要素９９７に動作可能に接続された第１の動作要素１２９７（例えば、摘みまたはボタン）を備えていてもよい。いくつかの実施形態では、第１の動作要素１２９７（以後、第１の摘み１２９７と呼ぶ）は、第１の摘み１２９７を第１の回転方向（例えば、時計回り）に回転させて（第１の引張要素９９４を第１のピボット要素９９７上に巻き取ってもよい）、例えば、外側スリーブ９５１を近位に移動させ、かつ／または、第１の摘み１２９７を第２の回転方向（例えば、反時計回り）に回転させて（第１の引張要素９９４を第２のピボット要素９９５から巻き戻してもよい）、例えば、外側スリーブ９５１を遠位に移動可能にすることによって、使用者が手動で長さ調節部材９５０を調節できるようにする。第１の摘み１２９７は、様々な形状、テクスチャおよび色を有していてもよい。いくつかの実施形態では、第１の摘み１２９７は、ほぼ円筒形状を有する。
【００８３】
焼灼装置９０１は、追加として、あるいは、代わりとして、第２のピボット要素９９５に動作可能に接続された第２の動作要素１２９５（例えば、摘みまたはボタン）を備えていてもよい。いくつかの実施形態では、第２の動作要素１２９５（以後、第２の摘み１２９５と呼ぶ）は、第２の摘み１２９５を第１の回転方向（例えば、時計回り）に回転させて（第２の引張要素９２を第２のピボット要素９９５上に巻き取ってもよい）、例えば、外側導体スリーブ要素９７０を近位に移動させ、かつ／または、第２の摘み１２９５を第２の回転方向（例えば、反時計回り）に回転させて（第２の引張要素９２を第２のピボット要素９９５から巻き戻してもよい）、例えば、外側導体スリーブ要素９７０を遠位に移動可能にすることによって、使用者が手動で間隙調節部材９４０を調節できるようにしてもよい。第１の摘み１２９７および第２の摘み１２９５の形状および大きさは、図１２に示す構成とは異なっていてもよい。
【００８４】
図１３は、放射部分９０５を有する焼灼装置またはプローブ１１０１を備えた本開示の一実施形態に係る電気外科手術システム１１００を示す。プローブ１１０１は、組織内の放射部分の周りにおける照射焼灼領域の選択的な調節を可能にするように構成された照射領域調節部材（例えば、図１１に示す長さ調節部材９５０および／または間隙調節部材９４０）を備える。様々な実施形態に係るプローブ１１０１は、第１のアクチュエータ１１９７および第２のアクチュエータ１１９５以外は、図１１のプローブ９０１に類似している。いくつかの実施形態では、第１のアクチュエータ１１９７は第１のピボット要素９９７（図１１に示す）に動作可能に接続され、かつ／または、第２のアクチュエータ１１９５は第２のピボット要素９９５（図１１に示す）に動作可能に接続されている。いくつかの実施形態では、第１のアクチュエータ１１９７および／または第２のアクチュエータ１１９５は、発生器アセンブリ１１２８に電気的に接続されていてもよい。第１のアクチュエータ１１９７および第２のアクチュエータ１１９５はそれぞれ、例えば、処理装置８２（図１０に示す）上で実行されているプロセスに関連して、長さ調節部材９５０（図１１に示す）および間隙調節部材９４０（図１１に示す）の自動調節を可能にしてもよい。
【００８５】
様々な実施形態に係る発生器アセンブリ１１２８は、使用者がユーザインタフェース２５（図９に示す）および／または表示装置２１（図９に示す）を介してプローブ１１０１に対応する少なくとも１つの焼灼パターンおよび／または他のエネルギー照射装置データを観察することができるように構成されている。発生器アセンブリ１１２８は、図９および図１０の発生器アセンブリ２８にほぼ類似しており、そのさらなる説明は簡潔のために省略する。
【００８６】
いくつかの実施形態では、外科医はユーザインタフェース２５を介して選択した電力出力を入力してもよく、次いで、電気外科手術システム１１００は、電力レベルおよび／または反射電力レベルに基づいて自動的に長さ調節部材９５０を調節して遠位放射部分３０５の長さを調節するようにアクチュエータ１１９７を制御する。図１１および図１３に連携させて示すように、本開示の電気外科手術システム１１００は、第１の付勢部材９８３によって外側スリーブ９５１に与えられる付勢力に従って、第１の引張要素９９４を第１のピボット要素９９７上に巻き取って長さ調節部材９５０の外側スリーブ９５１を近位に移動させ得る第１の回転方向に第１のピボット要素９９７を回転させ、かつ／または第１の引張要素９９４を第１のピボット要素９９７から巻き戻して、外側スリーブ９５１を遠位に移動可能にし得る第２の回転方向に第１のピボット要素９９７を回転させるようにアクチュエータ１１９７を制御してもよい。
【００８７】
電気外科手術システム１１００は、追加として、あるいは、代わりとして、給電点の間隙距離を伸縮させるように間隙調節部材９４０を自動調節するように第２のアクチュエータ１１９５を制御するように構成されていてもよい。図１１および図１３に連携させて示すように、本開示の電気外科手術システム１１００は、例えば、第２の付勢部材９８１によって外側導体スリーブ要素９７０に与えられる付勢力に従って、第２の引張要素９２を第２のピボット要素９９５上に巻き取って外側導体スリーブ要素９７０を近位に移動させ得る第１の回転方向に第２のピボット要素９９５を回転させ、かつ／または、第２の引張要素９２を第２のピボット要素９９５から巻き戻して外側導体スリーブ要素９７０を遠位に移動可能にし得る第２の回転方向に第２のピボット要素９９５を回転させるようにアクチュエータ１１９５を制御してもよい。
【００８８】
第１のアクチュエータ１１９７および／または第２のアクチュエータ１１９５としては、空気圧アクチュエータ、油圧アクチュエータ、電気式アクチュエータまたは他の好適なアクチュエータが挙げられる。いくつかの実施形態では、第１のアクチュエータ１１９７は、回転電気式アクチュエータである。いくつかの実施形態では、第２のアクチュエータ１１９５は、回転電気式アクチュエータである。
【００８９】
以下、図１４を参照しながら本開示に係るエネルギーを組織に導く方法について説明し、図１５を参照しながら組織内の照射焼灼領域の調節方法について説明する。本明細書で提供される方法のステップは、本開示の範囲から逸脱することなく、組み合わせでも本明細書に示されているものとは異なる順序でも実施できることを理解されたい。
【００９０】
図１４は、本開示の一実施形態に係るエネルギーを組織に導く方法を示すフローチャートである。ステップ１４１０では、エネルギー照射装置（例えば、図１に示す１００）を用意する。エネルギー照射装置は、長さ（例えば、図２Ａに示す「Ｌ１」）を有する放射部分（例えば、図２Ａに示す１５０）を備える。放射部分は、内側導体（例えば、図２Ａおよび図２Ｂに示す２１０）と、内側導体に電気的に接続された長さ調節部材（例えば、図２Ａおよび図２Ｂに示す２５０）とを備える。内側導体２１０は、可塑性または可撓性の導電性材料（例えば、チタン）で形成されていてもよい。長さ調節部材は、放射部分の寸法調節を可能にするように構成され、かつ、スリーブ部（例えば、図２Ａに示す２５５）を備えていてもよい。絶縁体スリーブ（例えば、図２Ａおよび図２Ｂに示す２７０）は、エネルギー照射装置の外側導体（例えば、図２Ａおよび図２Ｂに示す２６０）の少なくとも一部の周りに配置されていてもよい。絶縁体スリーブは、例えば、スリーブ部の摺動性および／または再配置性を強化するために、外側導体の遠位端を越えて遠位に延在していてもよい。いくつかの実施形態では、放射部分は、ブロードサイド放射パターンでエネルギーを放射するように構成されている。
【００９１】
ステップ１４２０では、エネルギー照射装置（例えば、図１に示す１００）を組織内に配置する。エネルギー照射装置は、組織内に直接挿入するか、外科手術中に臨床医によって体内に配置されたか、あるいは、当該技術分野で知られている他の好適な方法によって体内に配置された内腔（例えば、静脈、針、内視鏡またはカテーテル）を介して挿入してもよい。エネルギー照射装置は、指向性放射パターンと共に動作するように構成されていてもよい。
【００９２】
ステップ１４３０では、組織内のエネルギー照射装置の少なくとも一部の周りにおける照射焼灼領域を生成するために、エネルギー源（例えば、図１に示す２８）からのエネルギーを放射部分（例えば、図２Ａに示す１５０）を通して伝送させる。エネルギー源は、出力信号を生成するための任意の好適な電気外科手術用発生器であってもよい。いくつかの実施形態では、エネルギー源は、マイクロ波エネルギー源であり、かつ、約３００ＭＨｚ〜約１０ＧＨｚの動作周波数でマイクロ波エネルギーを供給するように構成されていてもよい。
【００９３】
ステップ１４４０では、放射部分の長さを調節するための長さ調節部材を用いて焼灼領域を調節する。本開示のエネルギー照射装置のいくつかの実施形態では、焼灼領域は、給電点（例えば、図１１に示す９３５）の間隙距離の選択的な調節を可能にするように構成された間隙調節部材（例えば、図１１に示す９４０）を用いて調節してもよい。
【００９４】
図１５は、本開示の一実施形態に係る、組織内の照射焼灼領域の調節方法を示すフローチャートである。ステップ１５１０では、エネルギー照射装置（例えば、図１１に示す９０１）を用意する。エネルギー照射装置は、長さを有する遠位放射部分（例えば、図１１に示す９０５）を備える。遠位放射部分は、遠位放射部分の長さの選択的な調節を可能にするように構成された長さ調節部材（例えば、図１１に示す９５０）を備える。長さ調節部材は、第１のピボット要素（例えば、図１１に示す９９７）に動作可能に関連づけられている。
【００９５】
ステップ１５２０では、エネルギー照射装置（例えば、図１１に示す９０１）を組織内に配置する。エネルギー照射装置は、任意の好適な方法によって組織内に配置してもよい。
【００９６】
ステップ１５３０では、組織内の照射焼灼領域を生成するために、エネルギー源（例えば、図１に示す２８）からのエネルギーを遠位放射部分（例えば、図１１に示す９０５）を通して伝送させる。いくつかの実施形態では、エネルギー源は、マイクロ波エネルギー源であり、かつ、約３００ＭＨｚ〜約１０ＧＨｚの動作周波数でマイクロ波エネルギーを供給するように構成されていてもよい。
【００９７】
ステップ１５４０では、放射部分の長さを調節するために、第１のピボット要素（例えば、図１１に示す９９７）を第１の回転方向または第２の回転方向に回転させることによって組織内の照射焼灼領域を調節する。第１のピボット要素は、例えば、第１の摘み（例えば、図１２に示す１２９７）を用いて手動で、あるいは、例えば、発生器アセンブリ（例えば、図１３に示す１１２８）に電気的に接続されたアクチュエータ（例えば、図１３に示す１１９７）によって自動的に回転させてもよい。
【００９８】
さらに、エネルギー照射装置（例えば、図１１に示す９０１）は、給電点の間隙距離の選択的な調節を可能にするように構成された間隙調節部材（例えば、図１１に示す９４０）を備えていてもよい。場合により、ステップ１５５０では、給電点の間隙距離を調節するために、第２のピボット要素（例えば、図１１に示す９９５）を回転させることによって組織内の照射焼灼領域を調節してもよい。第２のピボット要素は、例えば、第２の摘み（例えば、図１２に示す１２９５）を用いて手動で、あるいは、例えば、発生器アセンブリ（例えば、図１３に示す１１２８）に電気的に接続されたアクチュエータ（例えば、図１３に示す１１９５）によって自動的に回転させてもよい。
【００９９】
本開示の実施形態に係る、放射部分の寸法調節を可能にするように構成された長さ調節部材および／または給電点の間隙距離の選択的な調節を可能にするように構成された間隙調節部材を備えた上記焼灼装置ならびに組織に電磁放射線を導く方法によって、臨床医は、組織内の照射焼灼領域を調節することによって、大血管、健康な臓器または生体膜などの組織構造を不必要に焼灼または加熱することを回避することができる。上記焼灼装置は、開放手術、内視鏡（例えば、リジッドまたはフレキシブル）または経皮的処置に適しているかもしれない。
【０１００】
上記電気外科手術システムによって、使用者は、焼灼装置の一実施形態に対応する１つまたは複数の焼灼パターンおよび／または他のエネルギー照射装置データを観察することができ、それにより、臨床医は、焼灼体積を予測し、合併症を回避しかつ／または治療マージンの計画を立てることができる。上記電気外科手術システムは、本開示の長さ調節部材の一実施形態を用いて放射部分の長さを自動調節し、かつ／または本開示の間隙調節部材の一実施形態を用いて給電点の間隙距離を自動調節するように構成されていてもよい。
【０１０１】
上記焼灼装置は、約９１５ＭＨｚ、約２．４５ＧＨｚまたは任意の他の適当な周波数で動作するように設計されていてもよい。いくつかの実施形態では、放射部分の寸法調節を可能にするように構成された長さ調節部材および／または給電点の間隙距離の選択的な調節を可能にするように構成された間隙調節部材を備えた本開示の焼灼装置、およびそれを備えた電気外科手術システムは、第１の周波数（例えば、約９１５ＭＨｚ）で動作させてもよく、ここで、遠位放射部分は、第１の長さ（例えば、約２ｃｍ）および第２の周波数（例えば、約２．４５ＧＨｚ）を有し、かつ、第２の長さ（例えば、約１ｃｍ）を有するように調節されている。
【０１０２】
調節可能な放射部分長さを有する上記焼灼装置は、外科的または非外科的（例えば、インターベンショナルラジオロジーなど）環境での使用に適しているかもしれない。
【０１０３】
例示および説明のために添付の図面を参照しながら実施形態について詳細に説明してきたが、本発明の方法および装置はそれらによって限定されるものとして解釈されるべきでないことを理解されたい。本開示の範囲から逸脱することなく、上記実施形態に対する様々な修正が可能であることは当業者には明らかであろう。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【外国語明細書】
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