(57)【要約】【課題】  通話中にアラームの鳴動時刻となった旨を使用者に確実に報知可能な通信装置を提供する。【解決手段】  予め設定した時刻になると自動的にアラームを鳴動させることが可能な通信装置であり、アラームの鳴動を行うアラーム鳴動手段と、メールの送受信を行う送受信手段と、制御手段と、を有し、制御手段は、特定の動作を実行している際にアラームの鳴動時刻になったと判定すると、アラーム鳴動手段によるアラームの鳴動を禁止し、特定の動作が終了したと判定した際に、特定の相手先にアラームの鳴動時刻になった旨を報知するメッセージを記載したメールを送信するように送受信手段を制御する。【選択図】  図３
2011091551.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
予め設定した時刻になると自動的にアラームを鳴動させることが可能な通信装置であり、
通信装置が特定の動作中にアラームの鳴動時刻になるとアラームの鳴動を禁止し、前記特定の動作が終了すると特定の相手先にアラームの鳴動時刻になった旨を報知するメッセージを記載したメールを送信することを特徴とする通信装置。
【請求項２】
予め設定した時刻になると自動的にアラームを鳴動させることが可能な通信装置であり、
通信装置が特定の動作中にアラームの鳴動時刻になるとアラームの鳴動を禁止し、前記特定の動作が終了すると特定の相手先にアラームの鳴動時刻になった旨を報知するメッセージを記載したメールを送信し、前記特定の相手先からメールを受信するとアラームの鳴動設定を解除することを特徴とする通信装置。
【請求項３】
予め設定した時刻になると自動的にアラームを鳴動させることが可能な通信装置であり、
通信装置が特定の動作中にアラームの鳴動時刻になるとアラームの鳴動を禁止し、前記特定の動作が終了すると特定の相手先にアラームの鳴動時刻になった旨を報知するメッセージを記載したメールを送信し、当該メール送信から所定の時間以内に前記特定の相手先からメールを受信するとアラームの鳴動設定を解除することを特徴とする通信装置。
【請求項４】
予め設定した時刻になると自動的にアラームを鳴動させることが可能な通信装置であり、
アラームの鳴動を行うアラーム鳴動手段と、メールの送受信を行う送受信手段と、制御手段と、を有し、
前記制御手段は、特定の動作を実行している際にアラームの鳴動時刻になったと判定すると、前記アラーム鳴動手段によるアラームの鳴動を禁止し、前記特定の動作が終了したと判定した際に、特定の相手先にアラームの鳴動時刻になった旨を報知するメッセージを記載したメールを送信するように前記送受信手段を制御することを特徴とする通信装置。
【請求項５】
予め設定した時刻になると自動的にアラームを鳴動させることが可能な通信装置であり、
アラームの鳴動を行うアラーム鳴動手段と、メールの送受信を行う送受信手段と、制御手段と、を有し、
前記制御手段は、特定の動作を実行している際にアラームの鳴動時刻になったと判定すると、前記アラーム鳴動手段によるアラームの鳴動を禁止し、前記特定の動作が終了したと判定した際に、特定の相手先にアラームの鳴動時刻になった旨を報知するメッセージを記載したメールを送信するように前記送受信手段を制御し、前記送受信手段が前記特定の相手先からメールを受信したと判定すると、アラームの鳴動設定を解除するように制御することを特徴とする通信装置。
【請求項６】
予め設定した時刻になると自動的にアラームを鳴動させることが可能な通信装置であり、
アラームの鳴動を行うアラーム鳴動手段と、メールの送受信を行う送受信手段と、制御手段と、を有し、
前記制御手段は、特定の動作を実行している際にアラームの鳴動時刻になったと判定すると、前記アラーム鳴動手段によるアラームの鳴動を禁止し、前記特定の動作が終了したと判定した際に、特定の相手先にアラームの鳴動時刻になった旨を報知するメッセージを記載したメールを送信するように前記送受信手段を制御し、当該メール送信から所定時間以内に前記送受信手段が前記特定の相手先からメールを受信したと判定すると、アラームの鳴動設定を解除するように制御することを特徴とする通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はアラーム機能を有する通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年の携帯電話や留守番電話等の通信装置には、アラーム機能が搭載されている。このアラーム機能とは、使用者がアラームを鳴動する時刻を設定した後に、その設定した時刻になると自動的にアラームを鳴動するというものである。
【０００３】
使用者は、このアラーム機能を使用することにより、携帯電話を目覚まし時計代わりに活用したり、ミーティング等のスケジュールが開始されることを知るといった事に活用することができる。
【０００４】
又、実際に市場に出ている現在の携帯電話の中には、使用者がインターネットを使用している際にアラームの鳴動時刻になると、アラームが鳴動せず、インターネットの使用が終了するとアラームを自動的に鳴動開始する機種もある。
【０００５】
また、このようなアラーム機能に関する特許も数多く提案されており、例えば特許文献１には、アラーム動作中に着信があるとアラームの鳴動を一旦停止し、通話状態に入り、通話が終了するとアラームの鳴動を再開する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００５−１２４２１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上記従来の携帯電話のような通信装置や特許文献１に記載の技術では、通話が終了した後にアラームの鳴動が行われると、使用者が煩わしく感じることや、そのアラーム音に驚く可能性がある。しかしながら、アラームの鳴動時刻になったことを何らかの方法で使用者に報知する必要がある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明はこのような課題を解決するためのものであり、使用者が通信装置を使用（例えば、通話）している最中にアラームの鳴動時刻となってもアラームの鳴動を禁止すると共に、使用者が通信装置を使用した後に自動的に特定の相手先（例えば通信装置の使用者の所有する携帯電話）にアラームの鳴動時刻になった旨のメッセージをメールにて報知するものである。
請求項１に記載の発明は、予め設定した時刻になると自動的にアラームを鳴動させることが可能な通信装置であり、通信装置が特定の動作中にアラームの鳴動時刻になるとアラームの鳴動を禁止し、前記特定の動作が終了すると特定の相手先にアラームの鳴動時刻になった旨を報知するメッセージを記載したメールを送信することを特徴とする。
請求項２に記載の発明は、予め設定した時刻になると自動的にアラームを鳴動させることが可能な通信装置であり、通信装置が特定の動作中にアラームの鳴動時刻になるとアラームの鳴動を禁止し、前記特定の動作が終了すると特定の相手先にアラームの鳴動時刻になった旨を報知するメッセージを記載したメールを送信し、前記特定の相手先からメールを受信するとアラームの鳴動設定を解除することを特徴とする。
請求項３に記載の発明は、予め設定した時刻になると自動的にアラームを鳴動させることが可能な通信装置であり、通信装置が特定の動作中にアラームの鳴動時刻になるとアラームの鳴動を禁止し、前記特定の動作が終了すると特定の相手先にアラームの鳴動時刻になった旨を報知するメッセージを記載したメールを送信し、当該メール送信から所定の時間以内に前記特定の相手先からメールを受信するとアラームの鳴動設定を解除することを特徴とする。
【０００９】
請求項４に記載の発明は、予め設定した時刻になると自動的にアラームを鳴動させることが可能な通信装置であり、アラームの鳴動を行うアラーム鳴動手段と、メールの送受信を行う送受信手段と、制御手段と、を有し、前記制御手段は、特定の動作を実行している際にアラームの鳴動時刻になったと判定すると、前記アラーム鳴動手段によるアラームの鳴動を禁止し、前記特定の動作が終了したと判定した際に、特定の相手先にアラームの鳴動時刻になった旨を報知するメッセージを記載したメールを送信するように前記送受信手段を制御することを特徴とする。
【００１０】
請求項５に記載の発明は、予め設定した時刻になると自動的にアラームを鳴動させることが可能な通信装置であり、アラームの鳴動を行うアラーム鳴動手段と、メールの送受信を行う送受信手段と、制御手段と、を有し、前記制御手段は、特定の動作を実行している際にアラームの鳴動時刻になったと判定すると、前記アラーム鳴動手段によるアラームの鳴動を禁止し、前記特定の動作が終了したと判定した際に、特定の相手先にアラームの鳴動時刻になった旨を報知するメッセージを記載したメールを送信するように前記送受信手段を制御し、前記送受信手段が前記特定の相手先からメールを受信したと判定すると、アラームの鳴動設定を解除するように制御することを特徴とする。
【００１１】
請求項６に記載の発明は、予め設定した時刻になると自動的にアラームを鳴動させることが可能な通信装置であり、アラームの鳴動を行うアラーム鳴動手段と、メールの送受信を行う送受信手段と、制御手段と、を有し、前記制御手段は、特定の動作を実行している際にアラームの鳴動時刻になったと判定すると、前記アラーム鳴動手段によるアラームの鳴動を禁止し、前記特定の動作が終了したと判定した際に、特定の相手先にアラームの鳴動時刻になった旨を報知するメッセージを記載したメールを送信するように前記送受信手段を制御し、当該メール送信から所定時間以内に前記送受信手段が前記特定の相手先からメールを受信したと判定すると、アラームの鳴動設定を解除するように制御することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
請求項１及び４に記載の発明によると、通話中等の特定の動作中にアラーム鳴動時刻となってもアラームが鳴動されないため、使用者が通話中等の特定の動作中にアラームが鳴動されることにより通話等の特定の動作が妨げられることがない。又、通話終了後に特定の相手先（例えば、通信装置の使用者が所有する携帯電話）にメールによりアラームの鳴動時刻になった旨が報知されるため、使用者は通話中にアラームの鳴動時刻になったことを知ることが可能である。
又、請求項２及び５に記載の発明によると、通話中等の特定の動作中にアラーム鳴動時刻となってもアラームが鳴動されないため、使用者が通話中等の特定の動作中にアラームが鳴動されることにより通話等の特定の動作が妨げられることがない。又、通話終了後に特定の相手先（例えば、通信装置の使用者が所有する携帯電話）にメールによりアラームの鳴動時刻になった旨が報知されるため、使用者は通話中にアラームの鳴動時刻になったことを知ることが可能である。更に、メールを送信した相手先からメールを受信するとアラームの鳴動設定を解除するため、遠隔操作で通信装置のアラーム設定を解除することが可能である。
又、請求項３及び６に記載の発明によると、通話中等の特定の動作中にアラーム鳴動時刻となってもアラームが鳴動されないため、使用者が通話中等の特定の動作中にアラームが鳴動されることにより通話等の特定の動作が妨げられることがない。又、通話終了後に特定の相手先（例えば、通信装置の使用者が所有する携帯電話）にメールによりアラームの鳴動時刻になった旨が報知されるため、使用者は通話中にアラームの鳴動時刻になったことを知ることが可能である。更に、メールを送信した相手先からメールを受信するとアラームの鳴動設定を解除するため、遠隔操作で通信装置のアラーム設定を解除することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明を適用してなる一実施例装置の斜視図である。
【図２】本実施例装置のブロック図である。
【図３】本実施例装置の動作を示すフロー図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
次に、本発明の一実施形態に係る通信装置（例えば、電話装置）について、図面を参照して説明する。なお、本実施形態の電話装置では有線により通信を行う留守番電話装置、特にメールの送受信機能を有する留守番電話装置について説明するが、本発明は、この種の電話装置に限られることはなく、メールの送受信機能とアラーム機能を有するものであれば、コードレス電話装置や、電話機能を有するファクシミリ装置、ＩＰ電話装置等にも適用することができるものである。
【実施例】
【００１５】
本実施例装置のブロック図を図１に示している。図１において、電話装置１０は、電話回線Ｌが接続された回線制御部１０を備えている。この回線制御部１０には、回線Ｌからの着信信号を検出する着信検出部１１と、回線の極性が反転したことを検出する極性反転検出部１２と、メールの送受信を行うメール送受信部１３と、を有している。
また、回線制御部１０には、切替回路１４が接続されている。この切替回路１４には、
増幅回路１５を介して第１スピーカ１６が接続されている。この第１スピーカ１６は、増幅回路１５で増幅された回線制御部１０からの電気信号を音声に変換する。この第１スピーカ１６は、ユーザの耳にあてて通話に使用される。即ち、ハンドセット（図示せず）に搭載されているスピーカが、この第１スピーカ１６に該当する。
【００１６】
また、切替回路１４には、増幅回路１７を介してマイクロホン１８が接続されている。このマイクロホン１８は、通話に使用され、音声を電気信号に変換する。マイクロホン１８により出力された電気信号は、増幅回路１７で増幅されて、切替回路１４を介して回線制御部１０に出力される。このマイクロホン１８は、図示せぬハンドセットに搭載されているマイクロホンに該当する。
【００１７】
また、切替回路１４には、増幅回路１９を介して第２スピーカ２０が接続されている。この第２スピーカ２０は、増幅回路１９で増幅された回線制御部１０、切替回路１４からの電気信号を音声に変換する。この第２スピーカ２０は、受話音を周囲の人にも聞かせるための拡声用のスピーカである。また、第２スピーカ２０は、着信音やメール受信報知の鳴動の際にも用いられる。
【００１８】
この切替回路１４は、通話の際には、回線制御部１０との接続を、第１スピーカ１６用の増幅回路１５とマイクロホン１８用の増幅回路１７側にするか、あるいは第２スピーカ２０用の増幅回路１９側にするかを切り替える。
【００１９】
また、回線制御部１０及び切替回路１４には、制御回路２１が接続されている。この制御回路２１の制御により上述した切替回路１４による切り替えが行われる。また、制御回路２１には、所定時間の計時を行うタイマ２２と、図示していないが現在時刻（例えば１０時１０分）を計時するタイマを有している。
制御回路２１には、ＲＯＭ（Read Only Memory）２３が接続されており、このＲＯＭ２３には制御回路２１を動作させるためのシステムプログラムが格納されている。制御回路２１はこのＲＯＭ２３に格納されているシステムプログラムに基づいて動作する。
フラッシュメモリ２４は、アラームの鳴動に関する情報を格納する。例えば、アラーム鳴動オンオフの情報（アラームを鳴動するかしないかの情報であり、アラーム鳴動オンであれば設定した時刻になるとアラームを鳴動し、アラーム鳴動オフであれば設定した時刻になってもアラームを鳴動しない）と、アラーム鳴動オンオフの情報がオンと設定されている時のアラーム鳴動時刻の情報（例えば、１０時１０分）、そして携帯電話の特定の動作（例えば、通話）が終了した際に特定の相手先（例えば本実施例装置である電話装置の使用者が所有する携帯電話）に自動的にメール送信を行うか否かのフラグを格納する。尚、このフラグに関しては、後述する図３のフローチャートにおける動作説明のステップ０２においても説明する。又、フラッシュメモリ２４には、上記フラグがオンの際に送る相手先のメールアドレス（例えば本実施例装置である電話装置の使用者が所有する携帯電話）とメール本文（例えば、通話中にアラームの鳴動時刻になりました。）とメールタイトル（アラーム警報）を格納している。
また、制御回路２１には、フック検出部２５が接続されている。フック検出部２５は図示せぬハンドセットのオンフック、オフフックを検出する。
ディスプレイ２６は例えば液晶表示装置からなり、相手先の電話番号やメール本文、メールアドレス、現在時刻、等を表示する。また、照明部２７はディスプレイ２６を照明するためのバックライトである。
入力部２８には、テンキー２９、通話を開始指示するための通話キー３０、通話の終了を指示するための切キー３１、機能キー３２、十字キー３３、決定キー３４がある。
次に本実施例装置の動作について説明する。図３は本実施例装置の動作を示すフロー図である。
尚、図３のＳ０１ステップを実行する前に、使用者が通信装置の特定の動作（例えば、通話）を実行している状態であるとする。又、アラーム鳴動オンオフの情報がオンとなっているとする。
図３のＳ０１ステップにおいて、制御回路２１は、フラッシュメモリ２４に格納されているアラーム鳴動オンオフの情報がオンであり、且つフラッシュメモリ２４に格納されているアラームの鳴動時刻（例えば１０時１０分）の時刻になったと判定すると、Ｓ０２ステップへ処理を進める。尚、制御回路２１は、フラッシュメモリ２４に格納されているアラームの鳴動時刻と制御回路２１自身が計時している現在時刻とを比較することにより、アラームの鳴動時刻となったか否かを判定できる。一方、アラームの鳴動時刻になっていなければ、Ｓ０３ステップへ処理を進める。
続くＳ０２ステップにおいて、制御回路２１は、スピーカ１３からのアラームの鳴動を禁止すると共に、フラッシュメモリ２４に格納されているフラグをオンにし、Ｓ０３ステップへ処理を進める。
Ｓ０３ステップにおいて、制御回路２１は、回線制御部１０から相手先が回線を断としたことを検出するか、入力部２８の切キー３１が操作されたと判定すると、通話が終了したと判定し、Ｓ０４ステップへ処理を進め、そうでなければ、Ｓ０１ステップへ処理を戻す。尚、Ｓ０３ステップでＮとなり、続いてＳ０１ステップでＹとなった後は、Ｓ０２ステップでは、再度フラグオンとしなくとも良い（既にフラグオンとなっている為）。
Ｓ０４ステップにおいて、制御回路２１は、フラッシュメモリ２４に格納されているフラグがオンになっている（即ち、Ｓ０２ステップの処理を経過してフラグをオンした）と判定すると、Ｓ０５ステップへ処理を進め、そうでなければ処理を終了し、通常の待機状態となる。
Ｓ０５ステップにおいて、制御回路２１は、フラッシュメモリ２４に格納されている特定の相手先（例えば本実施例装置である電話装置の使用者が所有する携帯電話）とメール本文（例えば、通話中にアラームの鳴動時刻になりました。）とメールタイトル（アラーム警報）を読み出し、この相手先に対してメールを送信するように回線制御部１０、より具体的にはメール送受信部１３を制御する。
続くＳ０６ステップでは、制御回路２１はタイマ２２による所定時間（例えば１０分）のカウントを開始し、Ｓ０７ステップへ処理を進める。
Ｓ０７ステップでは、制御回路２１は、メール送受信部１３が、前記Ｓ０５ステップでメール送信した宛先からメールを受信したと判定すると、Ｓ０８ステップへ処理を進め、そうでなければＳ０９ステップへ処理を進める。
Ｓ０８ステップでは、Ｓ０２ステップでオンしたフラグをオフすると共に、アラームの鳴動設定を解除する（即ち、フラッシュメモリ２４に格納されているアラーム鳴動オンオフの情報をオフにする）。
Ｓ０９ステップでは、Ｓ０６ステップでカウント開始した所定時間の計時が終了したと判定すると処理を終了し、そうでなければＳ０７ステップへ処理を戻す。
このように、本実施例装置では、通話中等の動作中にアラーム鳴動時刻となってもアラームが鳴動されないため、使用者が通話中（等の動作中）にアラームが鳴動されることにより通話（等の動作）が妨げられることがない。
【００２０】
また、通話終了後には、特定の相手先（例えば電話装置の使用者が所有する携帯電話）へ通話中にアラームの鳴動時刻になった旨の報知を行うため、使用者が通話中にアラームの鳴動時刻になったことを知ることができる。
【００２１】
更に、メール送信後の所定時間以内に、メールを送信した相手先からメールを受信すると、アラームの鳴動設定を解除するため、遠隔操作で電話装置のアラーム鳴動設定を解除することが可能である。尚、本実施例装置では所定時間以内にメールを受信するとアラームの鳴動設定を解除する構成としたが、所定時間以内でなくとも、メールを受信するとアラームの鳴動設定を解除する構成としてもよい。
【００２２】
また、本実施例では、通話終了後にメールを送信する構成としたが、通話中にアラームの鳴動時刻になると電話装置側でアラームの鳴動を禁止すると共にその時点で特定の相手先にメールを送信する構成としても良い。
【符号の説明】
【００２３】
１０      回線制御部
１３      メール送受信部
１４      切替回路
２０      第２スピーカ
２１      制御回路
２２      タイマ
２４      フラッシュメモリ
【図１】
2011091551.tif 000003
【図２】
2011091551.tif 000004
【図３】
2011091551.tif 000005