(57)【要約】【課題】  トナーの飛び散りに対して十分な抑制効果をあげる事が可能で、且つ画素欠損により生じる画像品位の劣化を伴わない、また高速に処理を行うことのできるトナーの飛び散り抑制処理を実現する。【解決手段】  上記課題を解決する為に、本発明の画像形成装置は、  入力した画像データに含まれるオブジェクトの形状を判定する判定手段、前記判定手段による判定の結果、前記オブジェクトに閾値以下の幅を有するラインオブジェクトが含まれると判定された場合、該オブジェクトの幅を増加させるために、不可視である色材を用いて印刷を行う付加データを生成する生成手段、前記生成手段によって生成された付加データと前記入力された画像データを記録媒体に合成して形成するためのデータを生成する合成手段、を有することを特徴とする。【選択図】  図１
2011091706.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
入力した画像データに含まれるオブジェクトの形状を判定する判定手段、
前記判定手段による判定の結果、前記オブジェクトに閾値以下の幅を有するラインオブジェクトが含まれると判定された場合、
該オブジェクトの幅を増加させるために、不可視である色材を用いて印刷を行う付加データを生成する生成手段、
前記生成手段によって生成された付加データと前記入力された画像データを記録媒体に合成して形成するためのデータを生成する合成手段、
を有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記入力した画像データに含まれるオブジェクトの、前記記録媒体が搬送される方向である前縁、または前記記録媒体が搬送される方向と反対方向である後縁、または前縁及び後縁のいずれかの付加位置に前記生成手段によって生成される画像データを、印字するかを示す情報を取得する取得手段を更に有し、
前記取得手段によって取得された情報に示された付加位置にて前記画像データと前記付加データを合成することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記生成手段によって生成された画像データを付加する際に用いる色材の濃度値が高い場合は前記生成手段によって生成された画像データの印字幅を狭くし、前記濃度値が低い場合は前記印字幅を広くする設定する手段
を有する事を特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項４】
ユーザに高画質モード又は通常モードを選択させるための表示を行う表示手段、
前記表示手段によって前記高画質モードが選択された場合には、
前記生成手段によって、前記不可視である色材を用いて印刷を行う画像データを生成し、
前記合成手段によって、前記画像データと前記入力された画像データを合成し、
前記通常モードを選択された場合には、前記入力された画像データに対して間引きを実施することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記ラインオブジェクトは、文字オブジェクトに含まれる領域であることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項６】
不可視である色材とは、透明トナー又はイエロートナーあることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項７】
入力した画像データに含まれるオブジェクトの形状を判定する判定ステップ、
前記判定ステップによる判定の結果、前記オブジェクトに閾値以下の幅を有するラインオブジェクトが含まれると判定された場合、
該オブジェクトの幅を増加させるために、不可視である色材を用いて印刷を行う付加データを生成する生成ステップ、
前記生成ステップによって生成された付加データと前記入力された画像データを記録媒体に合成して形成するためのデータを生成する合成ステップ、
を有することを特徴とする画像形成装置の制御方法。
【請求項８】
前記入力した画像データに含まれるオブジェクトの、前記記録媒体が搬送される方向である前縁、または前記記録媒体が搬送される方向と反対方向である後縁、または前縁及び後縁のいずれかの付加位置に前記生成ステップによって生成される画像データを、印字するかを示す情報を取得する取得ステップを更に有し、
前記取得ステップによって取得された情報に示された付加位置にて前記画像データと前記付加データを合成することを特徴とする請求項７に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項９】
前記生成ステップによって生成された画像データを付加する際に用いる色材の濃度値が高い場合は前記生成ステップによって生成された画像データの印字幅を狭くし、前記濃度値が低い場合は前記印字幅を広くする設定するステップ
を有する事を特徴とする請求項７に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項１０】
ユーザに高画質モード又は通常モードを選択させるための表示を行う表示ステップ、
前記表示ステップによって前記高画質モードが選択された場合には、
前記生成ステップによって、前記不可視である色材を用いて印刷を行う画像データを生成し、
前記合成ステップによって、前記画像データと前記入力された画像データを合成し、
前記通常モードを選択された場合には、前記入力された画像データに対して間引きを実施することを特徴とする請求項７に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項１１】
前記ラインオブジェクトは、文字オブジェクトに含まれる領域であることを特徴とする請求項７に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項１２】
不可視である色材とは、透明トナー又はイエロートナーあることを特徴とする請求項７に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項１３】
コンピュータに
入力した画像データに含まれるオブジェクトの形状を判定する判定ステップ、
前記判定ステップによる判定の結果、前記オブジェクトに閾値以下の幅を有するラインオブジェクトが含まれると判定された場合、
該オブジェクトの幅を増加させるために、不可視である色材を用いて印刷を行う付加データを生成する生成ステップ、
前記生成ステップによって生成された付加データと前記入力された画像データを記録媒体に合成して形成するためのデータを生成する合成ステップ、
を実行させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、不可視である色材を用いた印刷が可能な画像形成装置及び画像形成方法、ならびに画像形成方法を実行するプログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ホストコンピュータやスキャナ等の入力装置から送られる印刷データや画像データを、ラスタライズ画像に展開して画像処理を行って印字データを生成し、出力（印字）装置や機能を用いて印刷用紙等のメディア上に印刷する複写機やプリンタなどの装置がある。
【０００３】
このような装置には、出力装置の特徴に対応して生成した印字データを補正する機能を有するものがある。
【０００４】
電子写真式印刷装置を用いて印刷を行う際に、ベタ塗りつぶし画像のように一定の面積中に含まれる画素データが全て最大濃度であるような場合、多くのトナーがメディア上の塗りつぶし領域に付着する。
【０００５】
この付着のため、本来メディア上においてトナーが付加されるべき領域の外にトナーが飛び散ってしまい、メディアが汚れてしまう現象がある。
【０００６】
この現象は、メディア上に転写されたトナーを定着させる際、トナーが定着装置を通過する時に、トナーに含まれる水分が加熱されることによって発生する水蒸気の急激な膨張により定着前のトナーが吹き飛ばされる現象によって引き起こされる。
【０００７】
そしてこの現象は、特にメディアの搬送方向に対して交差して細長いライン形状を有する領域にトナーが堆積される際、その領域の隣接部であり且つメディアの搬送方向に対して反対側のメディア上に発生する。また、その領域のライン幅が特定の幅を有する場合顕著に見られる。
【０００８】
具体的には６００ｄｐｉの解像度においてトナーが体積されるライン幅が４画素〜１０画素程度の連続した領域に対してこの現象が顕著に見られる。この範囲を超えると、水蒸気膨張による吹き飛ばしの効果が弱まるため、次第にこの現象の発生率は低下していく。また、この現象はトナーを堆積する領域に対してトナーの載り量が多いほど発生頻度が高くなる。
【０００９】
これを防ぐために、生成された印字データを一部間引いてトナーの載り量を低減する方法が提案されている。この方法を用いると、本来の印字データ通りに出力した場合よりも濃度が低減するが、トナーの載り量が多いことで発生するトナーの飛び散りを抑制する事ができる。特許文献１では、ウィンドウエリアに対応する画像データが判定パターンに一致するか否かを判定する。そして判定パターンに一致するウィンドウエリアにおける所定位置の画素の値を変更した画像データを、画像形成装置に出力する方法を提示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開２００６−２９５６２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
特許文献１に記載の画像データを補正する処理においては、画像データの追加・削減が行われる。よってこのような補正を施された画像データの印字結果は、補正前の印字データに忠実に印字処理を行った場合と比較して、異なったものとなる。例えば、トナーの飛び散りを十分に抑制するために画像データの削減率を上げると、飛び散りが抑制される反面、この領域の濃度は補正前の印字データ通りに処理した場合の濃度よりも薄くなる。よって、削減部分に画素欠損による輪郭の不明瞭化などの画像品位劣化を生じる場合がある。また、トナーの飛び散りは画像形成プロセスの諸条件により現象の発生状態が異なるため、十分なトナー飛び散りの抑制効果をあげられない場合もある。
【００１２】
さらに、これらの画像データ補正処理では、ラスタライズ画像に対して画素単位の処理を行うため、トナー飛び散りの発生が予想される画像領域をパターンマッチングなどにより特定する手段を伴う。この手段を用いると、画像全体に対して画像データの削減を行った場合と比較して画像品位劣化する範囲をできるだけ限定する事が可能であるが、領域抽出処理によって画像処理速度の低下が伴う。
【００１３】
そこで、特に高画質を要求されるような画像形成装置においては、常にトナーの飛び散りに対して十分な抑制効果をあげる事が可能で、且つ画素欠損により生じる画像品位の劣化を伴わない、また高速に処理を行うことのできるトナーの飛び散り抑制処理が望まれる。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記課題を解決する為に、本発明の画像形成装置は、
入力した画像データに含まれるオブジェクトの形状を判定する判定手段、前記判定手段による判定の結果、前記オブジェクトに閾値以下の幅を有するラインオブジェクトが含まれると判定された場合、該オブジェクトの幅を増加させるために、不可視である色材を用いて印刷を行う付加データを生成する生成手段、前記生成手段によって生成された付加データと前記入力された画像データを記録媒体に合成して形成するためのデータを生成する合成手段、を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明においては、ラスタライズ前の中間画像データであるオブジェクト単位でトナーの飛び散りが発生しやすいオブジェクトに対して画像データを補正することなくその隣接または近傍領域に不可視の画像データを付加する。これにより、ラスタライズ後に画像の領域抽出を伴わないため、高速に処理する事が可能となる。
【００１６】
また、画像データの補正を行わないため、画像品位の劣化が発生しない。
これにより、トナーの飛び散りを十分に抑制した上で、高速且つ高品位の画像を得る事が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】実施例１におけるフローチャート
【図２】各装置のソフトモジュールの説明図
【図３】ラインオブジェクトを含む画像データと付加画像データ
【図４】ユーザインターフェイスと動作状態の説明図
【図５】実施例１におけるフローチャート
【図６】実施例２におけるフローチャート
【図７】実施例３におけるフローチャート
【図８】文字オブジェクトを含む画像データと付加画像データ
【発明を実施するための形態】
【００１８】
（実施例１）
以下、本発明を実施するための最良の形態について図面を用いて説明する。
図２は、本発明を実施するためのシステム構成およびモジュール構成の一例を示すものである。本構成は、プリンタなど入力がデジタルデータであるような画像処理装置を例としているが、画像読み取り装置などを備える複写機においても同様の実施形態が可能である。
【００１９】
ホストコンピュータなどの画像データ生成装置２０１で生成されたプリントデータは、プリンタコントローラなどの画像形成装置２０２に送られる。
画像形成装置２０２はプリンタパネルなどのユーザインターフェイス２１０を備え、画像形成装置２０２における機能の切り替え等が可能である。
【００２０】
画像形成装置２０２に送られたＰＤＬデータなどのプリントデータは、データの単位毎に中間画像データであるオブジェクトとして扱われる。画像形成装置２０２は、画像制御部２０４を内部に備える。画像制御部２０４は、オブジェクト情報を解析するオブジェクト判定部２０５、当該オブジェクトと新たに発生させるオブジェクトの領域を抽出・特定するオブジェクト領域抽出部２０６、新たにオブジェクトを生成するオブジェクト生成部２０７を備える。さらに、領域判定に使用する情報を格納する情報記憶部２０８を備える。
【００２１】
画像形成装置２０２でラスタライズ画像に変換されたプリントデータは、プリンタエンジンなどの画像印字装置２０３に送られ、記録媒体である紙等のメディアに印字される。
【００２２】
次に、本発明におけるトナー飛び散りに対する解決方法を適用可能な実施例ついて説明する。本実施例では、解像度が６００ｄｐｉの画像出力装置２０３を用い、画像処理対象となるオブジェクトが有色のトナーを用いて印字されるラインオブジェクト（メディアの搬送方向に対して交差する方向に細長い領域を有する画像）である場合について説明する。
【００２３】
本実施例では、このラインオブジェクトの周辺に対して不可視であるトナーを付加するための付加データを作成し、この付加データと入力された画像データを合成する。これにより、見た目を大きく変えずに、ラインオブジェクトの印字紙面上の幅を増加させトナー飛び散りを防ぐ。
またここで「不可視」とは、人間の目で全く見えない状態または見えにくい状態のことを指す。
【００２４】
具体的な解決方法について以下、図１〜図３を用いて説明する。
図１のフローチャートで示す手順は、画像形成装置２０２における画像制御部２０４内のＣＰＵ（不図示）によって実行される。
【００２５】
画像データ生成装置２０１は、画像形成装置２０２に、図３（Ａ）に示すような線幅６ドットのラインを、有色トナーを用いてメディア上に付加させるデータをプリントデータとして送信する。
【００２６】
画像形成装置２０２は画像データ生成装置２０１から、図１のＳ１０１でプリントデータである有色画像データを取得し、画像制御部のオブジェクト判定部２０５に送信する。
Ｓ１０２において、オブジェクト判定部２０５は、オブジェクトの形状を判定する。そしてＳ１０３において、受信した有色画像データがラインオブジェクトを含むか否かを判定する。
【００２７】
ラインの始点及び終点の座標と、ライン幅の情報を有したライン図形であることを示すタグが、受信した有色画像データ中にあれば、ラインオブジェクトがあると判定する。
【００２８】
ラインオブジェクトを含まないと判定された場合はＳ１１１へ移行し、処理対象外の画像として元画像に対し、通常の画像データ印字処理を行う。
ラインオブジェクトを含むと判定された場合はＳ１０５へ移行する。
Ｓ１０５において、オブジェクト領域抽出部２０６は、トナー飛び散りを防ぐために処理を施す対象とするラインオブジェクトのライン幅の領域値（ライン幅）の最小値ｍｉｎＷと、最大値ｍａｘＷを、情報記憶部２０８から取得する。これらの情報は、画像出力装置の種類や使用される環境に依存して決まる情報であり、画像出力装置２０３に付帯する情報として予め情報記憶部２０８に保持しているものである。この情報はユーザによって設定することも可能である。本実施例では、６００ｄｐｉの解像度で画像形成ができる画像処理装置を用いている。この解像度の画像処理装置を用いた場合、経験的にライン幅が４ドットから１６ドットのラインオブジェクトを印字する際、トナー飛び散りが発生しやすいことが分かっている。よって、本実施例では、この特定のライン幅を有するラインオブジェクトに対してトナー飛び散りを防ぐための処理を行う。その際、ライン幅の閾値を１６ドットとし、この閾値以下のライン幅を有するオブジェクトを処理対象とする。
【００２９】
さらに、３ドット以下のライン幅を有するオブジェクトの場合、トナーの飛び散りが発生しても目立たないので、処理対象であるラインオブジェクトの幅を最小値ｍｉｎＷを４ドット、最大値ｍａｘＷを１６ドットと設定してもよい。以下、最小値、最大値を設けた場合の処理について説明する。
【００３０】
次にＳ１０６へ進み、オブジェクト領域抽出部が受信した有色画像データにおけるラインオブジェクトのライン幅ＷをｍｉｎＷ（＝４ドット）と比較する。
ここで、受信した有色画像データにおけるラインオブジェクトのライン幅Ｗが３ドット以下である場合はＳ１１１へ移行し、処理対象外の画像として、通常の画像データ印字処理を行う。
【００３１】
また、Ｓ１０６では、さらにｍａｘＷ（＝１６ドット）と比較し、受信した有色画像データにおけるラインオブジェクトのライン幅Ｗが１７ドット以上である場合は、Ｓ１１１へ移行し、処理対象外の画像として、通常の画像データ印字処理Ｓ１１１へ移行する。
【００３２】
有色画像データにおけるラインオブジェクトのライン幅Ｗが４ドット以上１６ドット以下の範囲にある場合、Ｓ１０７に進む。
Ｓ１０７では、情報記憶部２０８から、トナー飛び散りを防ぐために、不可視であるトナーを付加する画像の印字位置として効果的な位置情報を取得する。
この位置情報は、例えば受信した有色画像データにおけるラインオブジェクトのいずれに不可視トナーによって印字されるライン（以下「付加ライン」とする）を発生させるのが最も効果的であるかという情報である。
【００３３】
位置情報には、前縁（用紙搬送方向に対して前方部）、後縁（用紙搬送方向に対して後方部）、あるいは前後両部（用紙搬送方向に対して前方部と後方部両方）がある。
【００３４】
この情報は、画像出力装置２０３に付帯する情報として予め情報記憶部２０８に保持しているものである。また、この情報は予めユーザによって設定することも可能である。ここでは、効果的な位置は当該ラインオブジェクトの両縁であるという情報を取得するものとする。
【００３５】
次にオブジェクト領域抽出部２０６は取得・解析した情報と共に当該ラインオブジェクトデータをオブジェクト生成部２０７に送る。
オブジェクト生成部２０７は、受信したオブジェクトのライン幅ＷとｍａｘＷから、不可視トナーによって印字を行う付加ラインの幅ａｄｄＷを算出する。例えば、受信した有色画像データのオブジェクトのライン幅Ｗが６ドットである場合、付加ライン幅は１６ドット−６ドット＝１０ドットとなる。
【００３６】
そしてＳ１０８へ移行し、次のような手法でオブジェクト生成部２０７はトナー飛び散りを防ぐための付加ラインを発生させる。
【００３７】
まず、Ｓ１０７で取得した情報である「効果的な付加位置」を参照する。Ｓ１０７において「オブジェクトの両縁」が選択された場合について説明する。この場合、処理対象となるオブジェクトラインの描画位置に対し、前縁位置から用紙搬送方向に向けてａｄｄＷ／２（１０／２＝５ドット）幅で、処理対象であるラインオブジェクトと同じ長さの付加ラインオブジェクト１を生成する。そして、同じく後縁位置から用紙搬送と反対方向に向けてａｄｄＷ／２（１０／２＝５ドット）幅で付加ラインオブジェクト２を生成する。これを図３（Ｃ）に示す。
【００３８】
また、別の手法として、図３（Ｂ）に示すようにラインオブジェクトの描画位置と同じ位置にｍａｘＷのラインを発生させる方法がある。この方法は、ラスタライズ時にこのラインと画像データ生成装置２０１から取得した画像データであるラインオブジェクトを、論理演算ＸＯＲ（排他的論理輪）を用いて計算した結果を用いて印刷データを生成する。
【００３９】
ＸＯＲを用いることで、発生させた１６ドット幅のラインのうち画像データ生成装置２０１から取得した画像であるラインに相当する部分は非画像となる。そして、付加ラインに相当する部分が画像データとして残る。このように作成された画像データを図３（Ｄ）に示す。
【００４０】
黒色で塗りつぶされたラインは、有色トナーを用いて印字された水平ライン（６ｄｏｔ）であり、その両脇には、透明トナーを用いて付加された付加ライン（５ｄｏｔずつ）が印字されている。
【００４１】
また、効果的な付加位置が、図３（Ｆ）で示すように、画像データ生成装置２０１から取得した画像データに対して後縁側に、１ドット離れた位置であるという情報を持つ場合がある。この場合は、図３（Ｅ）のように、画像データ生成装置２０１から取得したデータにおけるラインの後縁から１ドットスペースを空けて９ドットのラインを発生させる形になる。
【００４２】
１ドットスペースを空けてもよいというのは、トナー飛び散りが、有色ライン縁近辺には発生せず、少し離れた領域（例えば、１ドットはなれた領域）近辺で発生するという性質を有するからである。
【００４３】
これらの手法で発生した付加ラインに対応する画像データを含む不可視トナーによって印字を行うための画像データから不可視トナー版をＳ１０９で生成する。
そして、Ｓ１１０でこの不可視トナー版を印字する。
【００４４】
同時にＳ１１１で、Ｓ１０１において取得した有色画像データから有色トナー版を生成し、この有色トナー版の印字を行い終了する。
これにより付加ラインが不可視トナー画像として有色トナー画像と同時に１つのメディア上に印刷される。以上で説明したケースでは、可視的には６ドットの黒ラインが、不可視トナーで印刷される付加ラインと合わせて定着時には１６ドットの画像として処理される。
【００４５】
このように、元の画像データそのものを補正することなく、不可視トナーによってラインオブジェクトの幅を太らせることができるので、トナー飛散を回避することが可能となる。
【００４６】
ここで、不可視トナーに、透明トナーを用いる場合についてさらに説明をする。
この際、画像出力装置２０３が透明トナー印字機構を備えるものである場合、無色指定を行い、さらに透明トナーを用いて画像を形成するものとする。
【００４７】
また、一方で画像出力装置２０３が透明トナー印字機構を持たない場合のＳ１０８における手段を、図５を用いて説明する。
オブジェクト生成部２０７は、図１におけるＳ１０８の後、Ｓ５０１で画像出力装置２０３が透明トナー印字機構を持つか否かを判定する。持つ場合は前記実施例で説明した通りである。持たない場合は、Ｓ５０２で、濃度値を下げることで印字しても不可視とする事が可能な色（ここではイエローとする）を取得する。次にＳ５０３で情報記憶部２０８からイエローが十分に不可視であるような濃度値を取得する。次にＳ５０４で取得した濃度値でラインを付加した場合のトナー飛び散りが発生しないライン幅（ここではｙ＿ｍａｘＷ＝３２とする）を同じく情報記憶部２０８から取得する。
【００４８】
これは、透明トナーであれば最大濃度（べた）であっても不可視であるのに対し、イエローは有色トナーで一定の濃度以上になれば可視状態となってしまう。
しかし、不可視状態にするためにトナーの濃度を下げると、イエロートナーの載り量が減り、トナー飛び散りを防ぎ切れなくなる可能性がある。よって、濃度値を下げた場合は、付加ラインの印字幅を透明トナー使用時より増やすことで同様の効果を得る事を目的としている。
【００４９】
Ｓ５０５では図１で説明した手法と同様の処理により付加ライン幅を計算し、同じくＳ５０６で画像データ生成装置２０１から取得した有色画像データ（元画像）におけるラインオブジェクトに対して付加ラインを発生させる。この付加ラインをＳ５０７でイエロートナー版として生成し、印字処理Ｓ１１０（図１）に移行する。
【００５０】
なお、ここで説明した付加ラインの濃度値を下げ、付加ラインの幅を増やす手法は、透明トナーであっても付加ラインの光沢感を抑制するために濃度を下げたい場合にも有効である。
【００５１】
なお、ここで説明に用いた処理対象オブジェクトの種類、画像領域の閾値、オブジェクトのどの部分に対して処理を施すか、に関しては一例であり、本実施例に記載する数値等に限定されるものではない。
【００５２】
また、色材として不可視トナーである透明トナーやイエロートナーを用いたが、これに限定されるものではなく、これらと同等の性質を有するトナーやインク等の記録剤であれば用いることが可能である。
【００５３】
本実施例１によると、画像データを補正することなくその隣接または近傍領域に不可視トナーによって付加画像を印字することができる。
これにより、トナーの飛び散りを抑制することができる。
そして、このトナ−の飛び散りを抑制するための処理を行う際、ラスタライズ後に画像の領域抽出を伴わないため、高速に処理する事が可能となる。
また、画像データの補正を行わないため、画像品位の劣化が発生しない。
【００５４】
したがって、トナーの飛び散りを十分に抑制した上で、高速且つ高品位の画像を得る事が可能となる。
【００５５】
（実施例２）
本実施例２では、トナーの飛び散りを防ぐために、従来技術である間引き処理を用いるか、実施例１で説明した不可視トナーを用いた処理を用いるか、ユーザが選択、または自動的に選択が行われる。
【００５６】
図４は、本発明で説明する画像形成・出力装置が、画像処理として高画質モードと標準モードを備えた場合の、モード切り替えを行うためのパネルなど、ユーザインターフェイスの一例を示す。従来のトナー飛散を抑制する処理（画像の一部を間引くことでトナー載量を軽減）は、画像データ生成装置から受信した画像データ自体に補正を入れるため画像品位の劣化を伴う。一方、実施例１で説明した方法は、受信した画像データには補正を入れないため画像品位の劣化を伴わないが、透明トナーなどの不可視トナーを用いて付加画像を印字する。この場合、印刷したメディアにユーザが意図しない光沢感が発生したり、トナー消費量が増大する場合もある。そのため、本実施例では、画像形成装置に画像処理モードの切り替えスイッチを設けることで、実施例１で説明した手法を使うか従来手法を使うかをユーザが選択できる、または自動的に切り替える方法を説明する。
【００５７】
画像形成装置２０２は、装置の状態や機能を操作するためのユーザインターフェイス（例えばプリンタパネルなど）２１０を備える。この時、画像形成装置は画像処理をどのように行うかを切り替える複数の画像処理モードを有する。
【００５８】
例えば、処理後画像の品質、処理パフォーマンスなど総合的にバランスよく処理する“通常モード”と、特に処理後画像の品質に重点をおいて処理する“高画質モード”を備えるとする。この時ユーザインターフェイスとして図４（Ａ）、（Ｂ）で示すようなプリンタパネルを持つとすると、プリンタパネル２１０上に各モードの切り替えボタンが表示される。
【００５９】
この切り替えボタンを用いて、ユーザが実施例１で説明した手法を使うか従来手法を使うかを選択する処理のフローを図６に示す。図６は不図示のＣＰＵによって制御される。
【００６０】
図６のＳ６０１で、画像形成装置２０２が画像生成装置２０１からプリント画像データを受信すると、Ｓ６０２で現在設定されている画像処理モードを判定する。
通常モードが選択されている場合（図４（Ａ）の状態）では、Ｓ６０４に移行し内部的に従来技術によるトナー飛散抑制の画像補正（間引き）を実施する。一方、高画質モードが選択されている場合（図４（Ｂ）の状態）では、Ｓ６０３に移行し内部的に不可視トナーを用いたトナー飛散抑制の画像処理（画像付加）を実施する。
【００６１】
これにより、高画質を追求する場合は透明または別の不可視トナーを使用して画像品位を落とさない処理を選択し、画質を重視しない場合はトナー消費量などにメリットのある従来技術による手法を選択的に実施する事が可能となる。
【００６２】
なお、これらの処理の切り替えにおいては、予め装置内に設定されていた情報を参照して自動的にどちらの処理を行うか決定されていてもよいし、どちらの処理を行うかについてユーザインターフェイスを用いてユーザに選択させても良い。
【００６３】
本実施例２によると、トナーの飛び散りを防ぐために、従来技術である間引き処理を用いるか、不可視トナーを用いた処理を用いるか、ユーザが選択することができ、よりユーザが所望する画像を出力することが可能になる。
【００６４】
（実施例３）
実施例１、２では、処理対象のオブジェクトがラインオブジェクトの場合について述べた。
本発明は、ラインオブジェクトのみに限らず、処理対象のオブジェクトが、ラインオブジェクトと同様にメディアの搬送方向に対して交差する方向に細長い領域を含む文字オブジェクトの場合にも、利用することができる。
以下、実施例３では、処理対象のオブジェクトが文字オブジェクトである場合について図７、図８を用いて説明する。
【００６５】
本実施例では、解像度が６００ｄｐｉの画像出力装置２０３を用い、画像処理対象となるオブジェクトが有色のトナーを用いてで印字される文字オブジェクトである場合について説明する。
【００６６】
また、この解像度の画像処理装置を用いた場合、フォントサイズの閾値が１６ポイント以下である文字オブジェクトに対してトナーの飛び散りを防ぐことが効果的であると考えられる。（文字を構成するライン幅が１６ドットであるため。）
本実施例では、このトナーの飛び散りが発生しやすいフォントサイズを有する文字オブジェクトの周辺に対して不可視であるトナーを付加することで、トナー飛び散りを防ぐ。
【００６７】
また、処理対象である文字オブジェクトのフォントサイズの最小値を設けてもよい。ここでは、４ポイント以下の大きさである文字オブジェクトの場合、トナーの飛び散りが発生しても目立たないので、処理対象である文字オブジェクトのフォント数の最小値をポイント、最大値を１６ポイントと設定してもよい。以下、最小値、最大値を設けた場合の処理について説明する。
【００６８】
画像データ生成装置２０１は、画像形成装置２０２に、図８（Ａ）の６ポイントの文字をプリントデータとして送信する。
画像形成装置２０２は、図７のＳ８０１でプリントデータである有色画像データを取得し、画像制御部のオブジェクト判定部２０５に渡す。
【００６９】
オブジェクト判定部２０５は、Ｓ８０２でオブジェクト判定回路に入り、Ｓ８０３では、８０１で取得した有色画像データが文字オブジェクトであるか否かを判断する。文字オブジェクトでない場合は処理対象外の画像として、通常の画像データ印字処理Ｓ８１０へ移行する。文字オブジェクトである場合は、オブジェクト判定部２０５が、当該オブジェクトデータをオブジェクト領域抽出部２０６に送る。
【００７０】
オブジェクト領域抽出部２０６は、Ｓ８０４でトナーの飛び散りが発生する領域値（文字サイズ）の最小値ｍｉｎＰ（ここでは４ポイントとする）と、最大値ｍａｘＰ（ここでは１６ポイントとする）を、情報記憶部２０８から取得する。これらの情報は画像出力装置２０３に付帯する情報として予め情報記憶部２０８に保持しているものである。
また、この最小値ｍｉｎＰと、最大値ｍａｘＰは、ユーザによって設定可能である。
【００７１】
次にＳ８０５で当該文字サイズＰ（ここでは６ポイントとする）をｍｉｎＰ（＝４ポイント）と比較し、３ポイント以下である場合は処理対象外の画像として通常の画像データ印字処理Ｓ８１１へ移行する。さらにｍａｘＰ（＝１６ポイント）と比較し、１７ポイント以上である場合は同じく処理対象外の画像として、通常の画像データ印字処理Ｓ８１１へ移行する。当該文字サイズが４ポイント以上１６ポイント以下の範囲にある場合、さらにＳ８０６で情報記憶部２０８から、付加文字領域を発生させる場所として効果的な位置情報を取得する。この位置情報は、いずれに付加文字領域を発生させるのが最も効果的であるかという情報であり、画像出力装置２０３に付帯する情報として予め情報記憶部２０８に保持しているものである。位置とは、例えば当該文字オブジェクトの前縁（文字部を構成するラインのうち、用紙搬送方向に対して前方部）、後縁（文字部を構成するラインのうち、用紙搬送方向に対して後方部）、あるいは全縁がある。この情報も予めユーザによって設定可能である。
【００７２】
ここでは、効果的な位置は当該文字オブジェクトの全縁であるという情報を取得するものとする。次にオブジェクト領域抽出部２０６は取得・解析した情報と共に当該文字オブジェクトデータをオブジェクト生成部２０７に送る。
【００７３】
オブジェクト生成部２０７は、Ｓ８０７において、当該文字サイズ（６ポイント）とｍａｘＰ（１６ポイント）から、付加文字サイズａｄｄＰを算出すると、付加文字サイズは１６ポイント−６ポイントで＋１０ポイントとなる。Ｓ８０８では全周囲に付加する条件から、次のような手法で付加文字を発生する。当該文字の描画位置に対し、当該文字が中心となる位置に、図８（Ｂ）で示すようなｍａｘＰ（１６ポイント）サイズの付加文字オブジェクトを生成する。さらにラスタライズ時にこの文字と元画像である当該文字を論理演算ＸＯＲを用いて計算した結果を図８（Ｃ）に示す。発生させた１６ポイントの文字のうち入力画像データに含まれる当該文字に相当する部分（“＋”の白部分）は非画像となり、付加文字（“＋”の黒部分）に相当する部分が画像データとして残る。
【００７４】
これらの手法で発生した付加文字に対応する画像データを含む透明トナー版をＳ８０９で生成し、Ｓ８１０でこの透明トナー版を印字、同時にＳ８１１で元画像を有色トナー版として生成・印字を行い終了すると、図８（Ｄ）のような印字結果が得られる。
【００７５】
これにより付加文字が透明画像として有色の元画像と同時に印刷されることにより、可視的には６ポイントの黒文字が、透明トナーを用いて印刷される１６ポイント付加文字と合わせて定着時には１６ポイントの文字画像として処理される。このようにして、文字オブジェクトの周辺に表われるトナー飛び散りを回避することが可能となる。
【００７６】
本実施例３によると、処理対象の画像データが文字オブジェクトの場合も、画像データを補正することなくその隣接または近傍領域に不可視トナーによって付加画像を印字することができる。これにより、トナーの飛び散りを抑制することができる。
【００７７】
そして、このトナ−の飛び散りを抑制するための処理を行う際、ラスタライズ後に画像の領域抽出を伴わないため、高速に処理する事が可能となる。
また、画像データの補正を行わないため、画像品位の劣化が発生しない。
したがって、処理対象の画像データが文字オブジェクトの場合も、トナーの飛び散りを十分に抑制した上で、高速且つ高品位の画像を得る事が可能となる。
【００７８】
（その他の実施例）
また、本発明の目的は、以下の処理を実行することによっても達成される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェアのプログラムコードを記録した記憶媒体を、システム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータ（またはＣＰＵやＭＰＵ等）が記憶媒体に格納されたプログラムコードを読み出す処理である。この場合、記憶媒体から読み出されたプログラムコード自体が前述した実施の形態の機能を実現することになり、そのプログラムコード及び該プログラムコードを記憶した記憶媒体は本発明を構成することになる。
【図１】
2011091706.tif 000003
【図２】
2011091706.tif 000004
【図３】
2011091706.tif 000005
【図４】
2011091706.tif 000006
【図５】
2011091706.tif 000007
【図６】
2011091706.tif 000008
【図７】
2011091706.tif 000009
【図８】
2011091706.tif 000010