(57)【要約】【課題】ＵＶ硬化性ポリマ類およびカーボンナノチューブを含む中間転写部材を提供する。【解決手段】例示的な実施形態は、紫外線（ＵＶ）硬化性ポリマ中に、ＵＶ硬化性ポリマのバルク硬化を可能にし、硬化ポリマに静電複写装置およびプロセスのために有用な電気抵抗率および／または機械的モジュラスを提供する量で分散された、複数のカーボンナノチューブを含むことができる中間転写部材を提供する。【選択図】図３Ａ
2011113088.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ウレタンアクリレートを含む紫外線（ＵＶ）硬化性ポリマと、
ＵＶ硬化性ポリマの硬化を開始させることができる光開始剤と、
硬化ＵＶポリマに約１０８Ω／ｓｑから約１０１３Ω／ｓｑまでの範囲の表面抵抗率を提供するのに十分な量で、前記ＵＶ硬化性ポリマ中に分散され、前記硬化ポリマの約３重量％以下である、複数のカーボンナノチューブと、
を含む中間転写部材。
【請求項２】
前記ウレタンアクリレートは、脂肪族ウレタンアクリレート、芳香族ウレタンアクリレート、およびそれらの組み合わせからなる群より選択され、約３００から約５，０００までの範囲の分子量を有する、請求項１記載の部材。
【請求項３】
前記ＵＶ硬化性ポリマはさらに、トリメチロールプロパントリアクリレート、ヘキサンジオールジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジビニルエーテル、ビニルカプロラクタム、ｎ−ビニルホルムアミドおよびそれらの組み合わせからなる群より選択されるモノマアクリレートまたはビニルを含む、請求項１記載の部材。
【請求項４】
さらに、前記複数のカーボンナノチューブを剥離および脱結束するために配置された分散剤を、前記複数のカーボンナノチューブの約５重量％から約３０重量％までの範囲の量で含み、
前記分散剤は下記式１を有し、
【化１】
2011113088.tif 000007
式１において、
【化２】
2011113088.tif 000008
であり、ここで、Ｆはハロゲン化物であり、ｎは約１から約２２５までの範囲である、請求項１記載の部材。
【請求項５】
画像受理部材と、前記画像受理部材上で現像されたトナー画像を生成させる少なくとも１つの現像ステーションとを含むイメージングステーションと、
前記画像受理部材から前記現像されたトナー画像を受理し、前記現像されたトナー画像を画像受理基質に転写するための、中間転写部材と、
を備え、前記中間転写部材は、
約３重量％以下の量で紫外線（ＵＶ）硬化ポリマ中に分散された複数のカーボンナノチューブを含み、前記硬化ポリマは約１０８Ω／ｓｑから約１０１３Ω／ｓｑまでの範囲の表面抵抗率を有する、画像を形成するための装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、静電複写装置のために使用される中間転写部材、より詳細には、紫外線（ＵＶ）硬化中間転写部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
中間転写ベルトのための従来の材料としては、ポリイミド樹脂類に分散された導電性粉末が挙げられる。ポリイミド樹脂類としては、熱可塑性ポリイミド樹脂類および熱硬化性ポリイミド樹脂類が挙げられる。導電性粉末としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、ポリアニリン、酸化第二スズ、酸化インジウム、酸化スズ、酸化チタン、酸化アンチモンスズ、酸化インジウムスズ、酸化亜鉛、チタン酸カリウム、および他の型の導電性／半導電性粉末が挙げられる。
【０００３】
従来のポリイミド系中間転写ベルトは、継ぎ目あり、または継ぎ目なしで製造することができるが、粉末サイズ、粉末濃度およびベルト形成中のミリングプロセスが変動するために、電気抵抗率または他の特性の均一性を制御することが課題である。さらに、従来のポリイミド系中間転写ベルトは通常、３５０℃を超える高い温度で、１時間を超える期間、熱硬化される。コーティング溶媒はその後、ベルトを形成するために、除去され、しばしば、環境に放出される。しかしながら、中間転写ベルトを作製するためにはより速く、より清浄なプロセスが望ましい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−２３７６７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そこで、本発明は、先行技術のこれらの、および他の問題を克服するために、ＵＶ硬化性ポリマ類およびカーボンナノチューブを含む中間転写部材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
様々な実施形態によれば、本教示は、中間転写部材を含む。特定的には、中間転写部材は、紫外線（ＵＶ）硬化性ポリマ（光開始材がＵＶ硬化性ポリマの硬化を開始させることができる）と、硬化ＵＶポリマに約１０８Ω／ｓｑから約１０１３Ω／ｓｑまでの範囲の表面抵抗率を提供するのに十分な量で、ＵＶ硬化性ポリマ中に分散された複数のカーボンナノチューブとを含むことができる。実施形態では、ＵＶ硬化性ポリマとしては、ウレタンアクリレートが挙げられ、複数のカーボンナノチューブは硬化ポリマの約３重量％以下とすることができる。
【０００７】
様々な実施形態によれば、本教示はまた、画像を形成するための装置を含む。画像形成装置は、イメージングステーションと中間転写部材とを含むことができる。イメージングステーションはさらに、画像受理部材と、画像受理部材上で現像されたトナー画像を生成させる少なくとも１つの現像ステーションを含むことができる。中間転写部材は、画像受理部材から現像されたトナー画像を受理し、現像されたトナー画像を画像受理基質に転写するために使用することができる。
【０００８】
中間転写部材はさらに、約３重量％以下の量で紫外線（ＵＶ）硬化ポリマ中に分散された複数のカーボンナノチューブを含むことができる。結果として、硬化ポリマは約１０８Ω／ｓｑから約１０１３Ω／ｓｑまでの範囲の表面抵抗率を有することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】一般的な静電複写装置を示す。
【図２】本教示の様々な実施形態による中間転写部材を含む例示的な画像現像システムを示す。
【図３Ａ】本教示の様々な実施形態による１つの例示的な中間転写部材を示す。
【図３Ｂ】本教示の様々な実施形態による別の例示的な中間転写部材を示す。
【図３Ｃ】本教示の様々な実施形態によるさらに別の例示的な中間転写部材を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
例示的な実施形態は、静電複写装置およびプロセスのために使用される中間転写部材を提供する。実施形態では、開示した中間転写部材は、熱硬化ポリイミド樹脂類を使用する従来の中間転写部材とは対照的に、1つ以上の紫外線（ＵＶ）硬化性ポリマ類を含むことができる。実施形態では、開示した中間転写部材は、ＵＶ硬化性ポリマ類のバルク硬化を可能とし、中間転写部材のために有用な所望の特性を有する硬化ポリマ類を提供するような量で、ＵＶ硬化性ポリマ類中に分散された複数のカーボンナノチューブを含むことができる。
【００１１】
実施形態では、ＵＶ硬化性ポリマおよび関連するＵＶ硬化プロセスの使用は、多くの利点を提供することができ、例えば、低い製造コスト、短い硬化プロセスを有するなどの高い製造効率、および低いＶＯＣ（揮発性有機化合物）が挙げられる。別の例では、例示的な中間転写部材のためのＵＶ硬化材料は、特有の物理特性、例えば、優れた強靱性および高い光沢に加えて、染み、摩耗および溶媒に対する抵抗性を提供することができる。さらに、実施形態では、中間転写部材のためのＵＶ硬化材料は継ぎ目なしベルトとして作製することができる。
【００１２】
図１は中間転写部材が使用される、一般的な静電複写装置を示す。静電複写再生装置の技術分野で知られているように、コピーされる元の光画像を、感光性部材上に静電潜像の形態で記録することができ、潜像はその後、通常トナーと呼ばれる検電性熱可塑性樹脂粒子の適用により、可視化させることができる。
【００１３】
特定的には、図１に示されるように、フォトレセプタ１１０は、電圧を電源１１１から供給することができる荷電器１１２によりその表面を帯電させることができる。フォトレセプタ１１０をその後、画像様に、光学システムまたは画像入力装置１１３、例えばレーザおよび発光ダイオードからの光に暴露させ、その上に静電潜像を形成させることができる。一般に、静電潜像は、現像剤ステーション１１４からの現像剤混合物を接触させることにより現像することができる。現像は、磁気ブラシ、粉末クラウド、または他の公知の現像プロセスを用いて実施することができる。
【００１４】
トナー粒子が光電性表面上に堆積された後、トナー粒子は、圧力転写または静電転写とすることができる転写部材１２５によりコピーシート１１６に転写され得る。また、現像された画像は中間転写部材に転写され、その後に、コピーシートに転写され得る。
【００１５】
現像された画像の転写が完了した後、コピーシート１１６は、溶融および加圧ロール（１２０／１２１）として図１に示される溶融定着ステーション１１９まで進むことができ、ここで、現像された画像は、コピーシート１１６を溶融部材１２０と加圧部材１２１との間を通過させることによりコピーシート１１６に溶融定着することができ、これにより、永久画像が形成される。フォトレセプタ１１０は、転写後、クリーニングステーション１１７に進み、ここで、フォトレセプタ１１０上に残った全てのトナーがブレード１２２（図１を参照のこと）、ブラシ、または他のクリーニング装置の使用により除去できる。
【００１６】
図２は本教示の様々な実施形態による中間転写部材２５０を含む例示的な画像現像システムを示す。
【００１７】
図示されるように、例示的な中間転写部材２５０はイメージング部材１１０と転写ローラ２６０との間に配置することができる。イメージング部材１１０は、フォトレセプタドラムにより例示することができる。しかしながら、他の静電複写イメージングレセプタ、例えば、イオノグラフィックベルトおよびドラム、静電複写ベルトなどもまた使用することができる。
【００１８】
現像後、現像ステーション１１４からの帯電トナー粒子３がフォトレセプタドラム１１０により引きつけられ、保持され得、これは、フォトレセプタドラム１１０がトナー粒子３の電荷とは反対の電荷２を有することができるからである。図２では、トナー粒子は負に帯電されたものとして示されており、フォトレセプタドラム１１０は正に帯電されたものとして示すことができる。これらの電荷は、トナーの性質および使用する機械によって反対にすることができる。いくつかの実施形態では、トナーは液体現像剤中に存在することができる。他の実施形態では、乾式現像システムもまた使用することができる。
【００１９】
実施形態では、中間転写部材２５０は、例えば、バイアス転写ローラ、コロナまたはフォトレセプタドラム１１０の表面より高い電圧を有する任意の他の帯電機構（図示せず）により正電荷を用いて帯電させることができる。負に帯電したトナー粒子３が、中間転写部材２５０の裏側２５８上の正電荷１により、中間転写部材２５０の前側２５５に引きつけられ得る。
【００２０】
トナー潜像がフォトレセプタドラム１１０から中間転写部材２５０に転写された後、中間転写部材２５０を加熱および加圧下で紙などの画像受理基質に接触させることができる。中間転写部材２５０上のトナー画像はその後、画像受理基質に転写され、固定され得る  
【００２１】
実施形態では、中間転写部材２５０は任意の適した構造とすることができる。適した構造の例としては、シート、フィルム、ウェブ、箔、ストリップ、コイル、円筒、ドラム、ドレット（ｄｒｅｌｔ）、ローラ、エンドレスストリップ、円板、ベルト、例えば、エンドレスベルト、エンドレス継ぎ目ありフレキシブルベルト、エンドレス継ぎ目なしフレキシブルベルト、パズルカット継ぎ目を有するエンドレスベルト、などが挙げられる。例えば、中間転写部材２５０は、エンドレス継ぎ目ありフレキシブルベルトまたは継ぎ目ありフレキシブルベルトとすることができる。
【００２２】
実施形態では、フィルムまたはベルト構造の中間転写部材２５０は、例えば１から３以上の層を有することができる。実施形態では、フィルムまたはベルト構造の中間転写部材２５０の周囲は約８から約６０インチまで、または約１０から約５０インチまで、または約１５から約３５インチまでの範囲とすることができる。フィルムまたはベルト構造の幅は約８から約４０インチまで、または約１０から約３６インチまで、または約１０から約２４インチまでの範囲とすることができる。
【００２３】
図３Ａは、単一層構造を有する例示的な中間転写部材２５０Ａを示し、一方、図３Ｂ〜３Ｃは、本教示の様々な実施形態による多層構造を有する別の例示的な中間転写部材２５０Ｂ〜Ｃを示す。
【００２４】
特定的には、中間転写部材２５０Ａの単一層は、本明細書で中間転写層２５０Ａとも呼ばれ、多層構造の基材として使用することができる。例えば、図３Ｂの中間転写部材２５０Ｂは、中間転写層２５０Ａ上に配置された外側剥離層３３０を有する二層構造を含むことができる。
【００２５】
別の実施例では、図３Ｃの中間転写部材２５０Ｃは、中間転写層２５０Ａ上に配置された、適合層３２０上に配置された外側剥離層３３０を含む３層構造を含むことができる。実施形態では、他の追加の機能層、例えば、接着層を中間転写層２５０Ａ上に形成することができる。
【００２６】
図３Ｂ〜３Ｃで示した外側剥離層３３０は、約０．１から約１０ｍｉｌまで、約０．５から約８ｍｉｌまで、または約１から５ｍｉｌまでの範囲の厚さを有することができる。外側剥離層３３０の例示的な材料としては、フルオロポリマ類などの剥離に適したポリマ類が挙げられる。
【００２７】
フルオロポリマ類の例としては、フッ素プラスチック類および／またはフルオロエラストマ類が挙げられる。フッ素プラスチック類としては、例えば、テフロン（登録商標）（ＴＥＦＬＯＮ）材料、例えば、フッ素化エチレンプロピレンコポリマ（ＦＥＰ）、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、および／またはポリフルオロアルコキシポリテトラフルオロエチレン（ＰＦＡテフロン（登録商標））が挙げられる。フルオロエラストマ類の例としては、例えば、フッ化ビニリデン、ヘキサフルオロプロピレン、およびテトラフルオロエチレンのコポリマ類およびターポリマ類が挙げられ、これらはヴィトン（ＶＩＴＯＮ）Ａ（登録商標）、ヴィトンＥ（登録商標）、ヴィトンＥ６０Ｃ（登録商標）、ヴィトンＥ４５（登録商標）、ヴィトンＥ４３０（登録商標）、ヴィトンＢ９１０（登録商標）、ヴィトンＧＨ（登録商標）、ヴィトンＢ５０（登録商標）、ヴィトンＥ４５（登録商標）およびヴィトンＧＦ（登録商標）として様々な名称で市場において知られている。ヴィトン（登録商標）という名称は、Ｅ．Ｉ．デュポン・ド・ヌムール社（ＤｕＰｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ，  Ｉｎｃ．）の商標である。とりわけ、２つの公知のフルオロエラストマ類は、（１）ヴィトンＡ（登録商標）として市場で知られている、フッ化ビニリデン、ヘキサフルオロプロピレン、およびテトラフルオロエチレンのコポリマ類のクラス、（２）ヴィトンＢ（登録商標）として市場で知られている、フッ化ビニリデン、ヘキサフルオロプロピレン、およびテトラフルオロエチレンのターポリマ類のクラス、ならびに、（３）フッ化ビニリデン、ヘキサフルオロプロピレン、テトラフルオロエチレン、およびキュアサイトモノマのテトラポリマ類のクラス、例えば、３５モル％のフッ化ビニリデン、３４モル％のヘキサフルオロプロピレン、および２９モル％のテトラフルオロエチレン、２％のキュアサイトモノマを有するヴィトンＧＦ（登録商標）を含むことができる。キュアサイトモノマとしては、また、Ｅ．Ｉ．デュポン・ド・ヌムール社から入手可能なもの、例えば、４−ブロモパーフルオロブテン−１、１，１−ジヒドロ−４−ブロモパーフルオロブテン−１、３−ブロモパーフルオロプロペン−１、１，１−ジヒドロ−３−ブロモパーフルオロプロペン−１、または任意の他の適した、公知の市販のキュアサイトモノマ類が挙げられる。
【００２８】
図３Ｃで示されるように、適合層３２０は約０．１から約２０ｍｉｌまで、または約０．５から約１０ｍｉｌまで、または約１から約５ｍｉｌまでの範囲の厚さを有することができる。実施形態では、適合層３２０は、例えば、当業者に知られているようなシリコーン材料から製造することができる。シリコーン材料の例としては、フルオロシリコーン類およびシリコーンゴム類、例えば、サンプソンコーティングス（Ｓａｍｐｓｏｎ  Ｃｏａｔｉｎｇｓ、バージニア州リッチモンド）から入手可能なシリコーンゴム５５２が挙げられる。
【００２９】
図３Ａ〜Ｃで示されるように、中間転写部材２５０Ａの単一層は、ＵＶ硬化性ポリマ３１０に分散された複数のカーボンナノチューブ３１５を含むことができる。さらに、ＵＶ硬化性ポリマ３１０の光誘起硬化プロセスを開始させるために光開始剤３１８を含有させることができる。
【００３０】
カーボンナノチューブ（ＣＮＴ）３１５は約１００ｎｍ以下の少なくとも１つの小さな寸法、例えば幅または直径を有することができる。実施形態では、カーボンナノチューブ３１５としては、例えば、単層カーボンナノチューブ（ＳＷＣＮＴ）、多層カーボンナノチューブ（ＭＷＣＮＴ）およびそれらの組み合わせが挙げられる。さらに、ＣＮＴは様々な断面形状、例えば、長方形、多角形、楕円形または円形形状を有することができる。したがって、ＣＮＴは、例えば、円筒三次元形状を有することができる。
【００３１】
説明目的のために本明細書の説明を通して「ナノチューブ」という用語を使用するが、その用語はまた、同様の寸法の他の細長い構造、例えば、限定はされないが、ナノシャフト、ナノピラー、ナノワイヤ、ナノロッド、およびナノニードルならびにそれらの様々な機能化および誘導繊維形態（スレッド、ヤーン、ファブリックなどの例示的な形態を有するナノファイバを含む）を含むことが意図されることに注意されたい。
【００３２】
カーボンナノチューブは所望の機能、例えば、機械的、電気的（例えば、導電性）、および熱的（例えば、伝導性）機能を開示した図３Ａ〜３Ｃの中間転写層２５０Ａに提供することができる。さらに、ナノチューブは様々な物理的および／または化学的改良により制御されたおよび/または増加された機械的、電気的または熱的特性を有する改良／機能化ナノチューブとすることができる。さらに、カーボンナノチューブは、カーボンブラックなどの他の従来の導電性フィラーと比べてよく分散させることができる。
【００３３】
これらの特有の特性のために、静電複写装置およびプロセスのために有用な所望の電気的特性、機械的特性および／または他の特性を有する図３Ａ〜３Ｃの開示した中間転写層２５０Ａを提供するには、少量のカーボンナノチューブで十分である。
【００３４】
実施形態では、カーボンナノチューブ３１５は図３Ａ〜３Ｃの総ＵＶ硬化ポリマまたは総中間転写層２５０Ａの約３重量％以下、または約２重量％以下、または約１重量％以下の量で存在することができる。
【００３５】
さらに、この少量であるが、十分な量のＣＮＴにより、ＵＶ放射線がＵＶ硬化性ポリマ３１０全体を貫通することができ、完全な硬化または所望の硬化程度が得られ、図３Ａ〜３Ｃの中間転写層２５０Ａが形成される。
【００３６】
相対的に、カーボンブラックなどの従来の導電性フィラーでは、匹敵する電気抵抗率を達成するには、従来の中間転写部材に対し、約３〜２０重量％の高い負荷が必要である。この高負荷は、開示したＵＶ硬化性ポリマ類には適していない。というのは、高負荷カーボンブラックはＵＶ光がＵＶ硬化性ポリマに深く浸透するのを阻止し、望ましくない、または不完全なポリマ硬化を引き起こす可能性があるからである。
【００３７】
実施形態では、図３Ａ〜３Ｃの開示した中間転写層２５０Ａはさらに、ＣＮＴと関連する分散剤３１７を含むことができる。例えば、中間転写部材を形成する前に、適した溶媒中の分散剤３１７の助けにより、ＣＮＴを最初に分散させ、例えば、剥離および／または脱結束（ｄｅ−ｂｕｎｄｌｅｄ）させることができる。そのような剥離および／または脱結束プロセスは、高い導電率および高い透明性を有するＣＮＴを提供することができる。
【００３８】
実施形態では、分散剤３１７は、ＣＮＴ−分散剤系分散物中に、ＣＮＴの約１重量％から約４０重量％まで、または約５重量％から約３０重量％まで、または約１０重量％から約２０重量％までの範囲の量で存在することができる。
【００３９】
実施形態では、例示的な分散剤は、下記式１を有することができる。
【化１】
2011113088.tif 000003
式１において、
【化２】
2011113088.tif 000004
であり、ここで、Ｆはハロゲン化物であり、例えば、フッ化物、塩化物、臭化物、またはヨウ化物を含み、ｎは繰り返しセグメントの数を示し、約１から約２２５まで、約５から約１００まで、約５０から約１２５まで、約１０から約７５まで、などの範囲である。
【００４０】
実施形態では、例示的な分散剤は、下記式３を有することができる。
【化３】
2011113088.tif 000005
式３において、ｎは繰り返しセグメントの数を示し、約１から約２２５まで、約５から約１００まで、約５０から約１２５まで、約１０から約７５まで、などの範囲である。
【００４１】
実施形態では、ＵＶ硬化性ポリマ３１０としては、例えば、ウレタンアクリレートが挙げられる。ウレタンアクリレート類の例としては、芳香族ウレタンアクリレート類および脂肪族ウレタンアクリレート類およびそれらの混合物が挙げられる。
【００４２】
芳香族ウレタンアクリレート類の具体例としては、ＣＮ２９０１、芳香族ウレタントリアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝３５℃）；ＣＮ２９０２、芳香族ウレタントリアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝２５℃）；ＣＮ９７８２、二官能性芳香族ウレタントリアクリレートオリゴマ；ＣＮ９７８３、二官能性芳香族ウレタントリアクリレートオリゴマ；ＣＮ９９２、芳香族ポリエステル系ウレタンジアクリレートオリゴマ；ＣＮ９９４、芳香族ウレタンアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝５０℃）；ＣＮ９９９、低粘度芳香族ウレタンオリゴマ（Ｔｇ＝９７℃）；ＣＮ９９７、六官能性芳香族ウレタンアクリレートオリゴマ；ＣＮ２６００、臭素化芳香族ウレタンアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝８８．８℃）；ＣＮ９０２Ｊ７５、２５％アクリル酸イソボルニルを含む臭素化ウレタンアクリレートオリゴマ；ＣＮ９７５、六官能性芳香族ウレタンアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝−１２℃）；ＣＮ９７８、芳香族ポリエーテル系ウレタンジアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝−４０℃）；ＣＮ９７２、芳香族ポリエーテル系ウレタントリアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝−４７℃）；ＣＮ９０２２、ウレタンアクリレートエステル（Ｔｇ＝−１６℃）（全てサートマーカンパニー（Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，  Ｉｎｃ．）（ペンシルベニア州エクストン）から入手可能）およびＢＡＳＦ（ドイツのルートヴィヒスハーフェン）から入手可能なラロマー（ＬＡＲＯＭＥＲ、登録商標）ＵＡ  ９０３１Ｖが挙げられる。
【００４３】
脂肪族ウレタンアクリレート類の具体例としては、ＣＮ９００２、二官能性脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマ；ＣＮ９００４、二官能性脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマ；ＣＮ９００５、二官能性脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝−１０℃）；ＣＮ９００６、六官能性脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝８３℃）；ＣＮ９００７、二官能性脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマ；ＣＮ９１７８、二官能性脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマ；ＣＮ９２９０ＵＳ、二官能性脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝−２８℃）；ＣＮ９４０、二官能性脂肪族ウレタンオリゴマ；ＣＮ９７８８、二官能性脂肪族ウレタンオリゴマ；ＣＮ９８９、三官能性脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマ；ＣＮ９８９３、二官能性脂肪族ウレタンオリゴマ；ＣＮ９９６、ウレタンアクリレートオリゴマ；ＣＮ９００９、脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝４０℃）；ＣＮ９０１０、脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝１０３℃）；ＣＮ３２１１、脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマ；ＣＮ９００１、脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝６０℃）；ＣＮ２９２０、脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝５９℃）；ＣＮ９０１１、脂肪族ウレタンオリゴマ；ＣＮ９２９、三官能性脂肪族ポリエステルウレタンアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝１７℃）；ＣＮ９６２、脂肪族ポリエステル系ウレタンジアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝−３８℃）；ＣＮ９６５、脂肪族ポリエステル系ウレタンジアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝−３７℃）；ＣＮ９９１、脂肪族ポリエステル系ウレタンジアクリレートオリゴマ；ＣＮ９８０、ウレタンアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝−２９℃）；ＣＮ−９８１、脂肪族ポリエステル／ポリエーテル系ウレタンジアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝２２℃）；ＣＮ９６４、脂肪族ポリエステル系ウレタンジアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝−２４℃）；ＣＮ９６８、脂肪族ポリエステル系ウレタンヘキサアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝３４℃）；ＣＮ９８３、脂肪族ポリエステル系ウレタンジアクリレートオリゴマ；ＣＮ９８４、脂肪族ポリエステル系ウレタンジアクリレートオリゴマ；ＣＮ９００８、三官能性脂肪族ポリエステルウレタンアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝１１１℃）；ＣＮ９０２４、脂肪族ウレタンアクリレート；ＣＮ９０１３、多官能性ウレタンアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝１４３℃）；ＣＮ９０１４、脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝−４１℃）（全てサートマーカンパニー（ペンシルベニア州エクストン）から入手可能）ならびにラロマー（登録商標）ＵＡ  １９Ｔ、ＵＡ  ９０２８Ｖ、ＵＡ  ９０３０Ｖ、ＬＲ  ８９８７、ＵＡ  ９０２９ＶおよびＵＡ  ９０３３Ｖ（すべてＢＡＳＦ（ドイツのルートヴィヒスハーフェン）から入手可能）が挙げられる。
【００４４】
実施形態では、ＵＶ硬化性ポリマ３１０は、数百から数千、またはそれ以上の範囲の分子量を有する粘性液体オリゴマポリマ類を含むことができる。例えば、ＵＶ硬化性ウレタンアクリレート類は約３００から約５，０００まで、または約５００から約３，０００まで、または約７００から約２，０００までの範囲の分子量を有することができる。
【００４５】
実施形態では、例示的なＵＶ硬化性ウレタンアクリレート類は、約−８０℃から約２００℃まで、または約−４０℃から約１５０℃まで、または約０℃から約１００℃までのガラス転移温度（Ｔｇ）を有することができる。
【００４６】
実施形態では、ＵＶ硬化性ポリマ３１０はさらに、モノマアクリレート類またはビニル類を含むことができ、これらはオリゴマウレタンアクリレート類と混合することができる。例えば、モノマアクリレート類またはビニル類は、系の粘度を調節するために、調合物中で共反応物、および／または希釈剤として機能することができる。
【００４７】
実施形態では、モノマアクリレート類またはビニル類としては、例えば、ラロマー（登録商標）ＴＭＰＴＡ（トリメチロールプロパントリアクリレート）、ＢＤＤＡ（ブタンジオールジアクリレート）、ＨＤＤＡ（ヘキサンジオールジアクリレート）、ＴＰＧＤＡ（トリプロピレングリコールジアクリレート）、ＤＰＧＤＡ（ジプロピレングリコールジアクリレート）、ＰＯＥＡ（フェノキシエチルアクリレート）、ＬＲ８８８７（トリメチロールプロパンホルマールモノアクリレート）、ＴＢＣＨ（４−ｔ−ブチルシクロヘキシルアクリレート）、ＬＡ（ラウリルアクリレート１２／１４）、ＥＤＧＡ（エチルジグリコールアクリレート）、ＢＤＭＡ（ブタンジオールモノアクリレート）、ＤＣＰＡ（ジヒドロジシクロペンタジエニルアクリレート）、ＤＶＥ−３（トリエチレングリコールジビニルエーテル）、ビニルカプロラクタム、ｎ−ビニルホルムアミド（全てＢＡＳＦから入手可能）、およびサートマーＣｏ．（ペンシルベニア州ウォリントン）から入手可能なＣＮ４０００（フッ素化アクリレートオリゴマ）、およびそれらの組み合わせが挙げられる。
【００４８】
実施形態では、図３Ａ〜３Ｃの中間転写層２５０Ａはまた、例えば、オリゴマウレタンアクリレート類、または場合によっては、モノマアクリレート類またはビニル類も含むＵＶ硬化性ポリマ３１０の硬化プロセスを開始させるために光開始剤３１８を含むことができる。
【００４９】
実施形態では、光開始剤３１８としては、例えば、ＵＶ硬化性ポリマ３１０の表面硬化のための光開始剤、ＵＶ硬化性ポリマ３１０のバルク硬化のための光開始剤、およびそれらの組み合わせが挙げられる。例示的な実施形態では、光開始剤の組み合わせを使用して、例示的なウレタンアクリレート類の硬化プロセスを開始させることができる。
【００５０】
光開始剤の例としては、アシルホスフィン類、α−ヒドロキシケトン類、ベンジルケタール類、α−アミノケトン類、およびそれらの混合物が挙げられるが、それらに限定されない。
【００５１】
アシルホスフィン光開始剤の例としては、モノアシルホスフィンオキシド（ＭＡＰＯ）、例えばダロクール（ＤＡＲＯＣＵＲ、登録商標）ＴＰＯ、およびビスアシルホスフィンオキシド（ＢＡＰＯ）、例えば、イルガキュア（ＩＲＧＡＣＵＲＥ、登録商標）８１９（どちらもチバスペシャルティケミカルズ（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）（ニューヨーク州タリタウン）から入手可能）が挙げられる。
【００５２】
アシルホスフィン光開始剤の具体例としては、ジフェニル（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィンオキシド（ダロクール（登録商標）ＴＰＯ）、ジフェニル（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィンオキシド（エサキュア（ＥＳＡＣＵＲＥ、登録商標）ＴＰＯ、ランベルティケミカルスペシャルティーズ（ＬＡＭＢＥＲＴＩ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ）、イタリアのガララーテ）、ジフェニル（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィンオキシド（ルイジアナ州バトンルージュのアルベマール社（Ａｌｂｅｍａｒｌｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）から入手可能なファーストキュア（ＦＩＲＳＴＣＵＲＥ、登録商標）ＨＭＰＰ）、ジフェニル（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィンオキシド（ＢＡＳＦ（ドイツのルートヴィヒスハーフェン）から入手可能なルシリン（ＬＵＣＩＲＩＮ、登録商標）ＴＰＯ）、ジフェニル（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィネート（ルシリン（登録商標）ＴＰＯ−Ｌ）、およびフェニルビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィンオキシド（チバスペシャルティケミカルズから入手可能なイルガキュア（登録商標）８１９）が挙げられる。
【００５３】
α−ヒドロキシケトン光開始剤の例としては、１−ヒドロキシ−シクロヘキシルフェニルケトン（イルガキュア（登録商標）１８４）、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−１−プロパノン（ダロクール（登録商標）１１７３）、および２−ヒドロキシ−１−（４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル）−２−メチル−１−プロパノン（イルガキュア（登録商標）２９５９）（全てチバスペシャルティケミカルズから入手可能）が挙げられる。
【００５４】
α−アミノケトン類光開始剤の例としては、２−ベンジル−２−（ジメチルアミノ）−１−（４−（４−モルホリニル）フェニル）−１−ブタノン（イルガキュア（登録商標）３６９）および２−メチル−１−（４−（メチルチオ）フェニル）−２−（４−モルホリニル）−１−プロパノン（イルガキュア（登録商標）９０７）（どちらもチバスペシャルティケミカルズから入手可能）が挙げられる。
【００５５】
ベンジルケタール光開始剤の例としては、チバスペシャルティケミカルズから入手可能なα，α−ジメトキシ−α−フェニルアセトフェノン（イルガキュア（登録商標）６５１）が挙げられる。
【００５６】
実施形態では、光開始剤３１８は、例えば、結晶性粉末および／または液体の形態とすることができる。実施形態では、光開始剤３１８は、ＵＶ硬化性ポリマ３１０の硬化プロセスを開始させるのに十分な量で存在することができる。実施形態では、光開始剤３１８は、ＵＶ硬化性ポリマ３１０または形成された総中間転写層２５０Ａの約０．５重量％から約１０重量％、または約１重量％から約７重量％、または約２重量％から約５重量％の量で存在することができる。
【００５７】
実施形態では、図３Ａ〜３Ｃの開示した中間転写層２５０Ａは、例えば、最初に分散液を形成することにより調製することができる。
【００５８】
分散液は、カーボンナノチューブ（ＣＮＴ）３１５と、ＵＶ硬化性ポリマ３１０と、光開始剤３１８と、を含むことができる。実施形態では、ＣＮＴを最初に分散剤３１７と共に分散させ、ＣＮＴ系分散物を形成させることができる。このＣＮＴ系分散物をその後、ＵＶ硬化性ポリマ３１０および／または光開始剤３１８と共に分散させ、分散液を形成させることができる。ＵＶ硬化性ポリマ３１０および／または光開始剤３１８は、液体形態とすることができるので、分散液を調製するのに、有機または水性溶媒はそれ以上必要ない。例示的な実施形態では、分散液はＣＮＴ３１５を（分散剤３１７と共に）液体ＵＶ硬化性ポリマ３１０中でボールミリングし、その後に光開始剤３１８を添加することにより形成することができる。
【００５９】
実施形態では、分散液をその後、コートし、ＵＶ硬化させ、その後、要望通り、例えば、継ぎ目なしベルトとして、または溶接して、ベルトを形成させることができる。
【００６０】
例示的な実施形態では、分散液は、押出金型、流し塗り、または他の公知のコーティング技術によりコートすることができる。コートされた部材をその後、ＵＶ硬化チャンバ内に導入し、ＵＶ硬化性ポリマを硬化させることができる。ＵＶ硬化ポリマは継ぎ目なしベルトとして、または、例えば超音波溶接により溶接することができ、例示的な中間転写ベルトが形成される。
【００６１】
使用するＵＶ硬化性ポリマ類および光開始剤によって、コートされた分散液は、例えば、約２００ｎｍから約４００ｎｍまで、例えば、約２４０ｎｍから約３７０ｎｍまで、または約２７０ｎｍから約３４０ｎｍまでの範囲の波長でＵＶ硬化させることができる。
【００６２】
実施形態では、硬化および／または溶接された層（図３Ａ〜３Ｃの２５０Ａを参照されたい）は、約１μｍから約５００μｍまで、約３０μｍから約５００μｍまで、または約５０μｍから約２００μｍまでの範囲の厚さを有することができるが、他の厚さもまた含むことができる。
【００６３】
実施形態では、カーボンナノチューブ３１５の小量であることおよび特有の寸法および特性により、図３Ａ〜３Ｃの形成された層２５０Ａは改善された電気的および／または機械的特性、例えば、所望の範囲内の均一な抵抗率および／または均一な機械モジュールを有することができる。実施形態では、均一な抵抗率（またはモジュール）は、層２５０Ａの体積またはバルク抵抗率（またはモジュール）と表面抵抗率（またはモジュール）の間の均一な抵抗率（またはモジュール）を含むことができる。
【００６４】
実施形態では、図３Ａ〜３Ｃの形成された中間転写層２５０Ａは少なくとも約１０８Ω／ｓｑの、または約１０８Ω／ｓｑから約１０１３Ω／ｓｑまでの範囲の、または約１０９Ω／ｓｑから約１０１２Ω／ｓｑまでの範囲の表面抵抗率を有することができる。
【００６５】
実施形態では、図３Ａ〜３Ｃの形成された中間転写層２５０Ａは、少なくとも約５００ＭＰａの、または約５００ＭＰａから約８，０００ＭＰａまでの範囲の、または約１，０００ＭＰａから約３，０００ＭＰａまでの範囲の機械的ヤング率を有することができる。
【００６６】
下記実施例は例示的なものであり、本教示はこれらの実施例において説明された材料、条件、またはプロセスパラメータに限定されない。
【実施例】
【００６７】
（実施例１）
ナノチューブ系分散物は、ザイベックスパフォーマンスマテリアルズ（Ｚｙｖｅｘ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ）（オハイオ州コロンバス）から入手した。ナノチューブ系分散物は塩化メチレン溶媒中に、多層ナノチューブ（ＭＷＮＴ）を下記式４で表される分散剤と共に含ませた。
【化４】
2011113088.tif 000006
このナノチューブ系分散物では、ＭＷＮＴ／分散剤は８３／１７の重量比を有し、分散物は約７８重量％の量の固体（ＭＷＮＴおよび分散剤を含む）を有した。
【００６８】
約１００ｇの上記ナノチューブ系分散物を（１）約１１１．８ｇの芳香族ウレタンアクリレート、（２）約１３ｇのアクリレートモノマ、および（３）約４．４ｇのそれらの光開始剤と混合した。
【００６９】
この混合物中、使用した芳香族ウレタンアクリレートはサートマー（ペンシルベニア州エクストン）からウレタノトリアクリレートオリゴマ（Ｔｇ＝３５℃）のサートマー（登録商標）ＣＮ２９０１として市販されていた。使用したモノマは、ＢＡＳＦ（ニュージャージー州フローラムパーク）からラロマー（登録商標）ＴＭＰＴＡ（トリメチロールプロパントリアクリレート）として市販されていた。使用した光開始剤は、チバスペシャルティケミカルズ（ニューヨーク州タリタウン）からイルガキュア（登録商標）６５１（α，α−ジメトキシ−α−フェニルアセトフェノン）として市販されていた。
【００７０】
その後、上記混合物を２ｍｍのステンレスショットを用い、アトリタにより１時間ボールミリングすることにより、均一分散液を形成させた。均一分散液をその後、ガラス板上にドローバーコーティング法を用いてコートし、その後、ハノビア（Ｈａｎｏｖｉａ）ＵＶ機器（ペンシルベニア州フォートワシントン）を用いて約４０秒間、約３２５ｎｍ（１２５ワット）の波長で硬化させた。約１００μｍの厚さを有するフィルムをその後、ガラス板から剥離させた。
【００７１】
実施例１の上記ＩＴＢフィルムについて、高抵抗率計測器（三菱化学（株）（Ｍｉｔｓｕｂｉｓｈｉ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．）から入手可能なヒレスタ（Ｈｉｒｅｓｔａ）−Ｕｐ  ＭＣＰ−ＨＴ４５０）を用いて表面抵抗率（７２°Ｆ／６５％の室内湿度、様々なスポットの４から６の測定値の平均）を測定した。表面抵抗率は約２．４×１０９Ω／ｓｑであり、約１０９から約１０１３Ω／ｓｑまでのＩＴＢの機能範囲内であった。
【００７２】
実施例１の上記ＩＴＢフィルムについて、ＡＳＴＭ  Ｄ８８２−９７プロセスに従いヤング率を測定した。実施例１からのサンプル（０．５インチ×１２インチ）を測定装置、インストロン引張試験機（Ｉｎｓｔｒｏｎ  Ｔｅｎｓｉｌｅ  Ｔｅｓｔｅｒ）に入れ、その後、一定の引張速度で破壊に至るまで引き延ばした。機器により結果として得られた負荷対サンプル伸長を記録した。この曲線の初期の線形部分に接線方向である任意の点をとり、引張応力を対応する歪みで割ることによりモジュラスを計算した。引張応力は、試験サンプルの平均断面積で割った負荷により与えられた。
【００７３】
実施例１のＩＴＢフィルムのヤング率を測定すると約２，０００ＭＰａであり、これは、市場の熱可塑性ＩＴＢの報告されているモジュラス範囲（約１，０００から約３，５００ＭＰａ）内にあった。比較のためのこれらの熱可塑性ＩＴＢの例はポリエステル／カーボンブラックＩＴＢ（リコー（Ｒｉｃｏｈ）、約１，２００ＭＰａのヤング率）、ポリアミド／カーボンブラックＩＴＢ（ブラザー（Ｂｒｏｔｈｅｒ）、約１，１００ＭＰａのヤング率）、およびポリイミド／ポリアニリンＩＴＢ（ゼロックス（Ｘｅｒｏｘ）、約３，５００ＭＰａのヤング率）である。
【００７４】
（実施例２）
ＵＶ硬化フィルムを実施例１で説明した材料および方法を使用して形成させたが、厚さは約１０μｍとした。ＵＶ硬化フィルムは従来のベルト上に生成させ、ゼロックスＤＣ５０００印刷装置で印刷試験を実施した。ＵＶ硬化フィルム領域上での印刷結果から、従来のベルト領域上での印刷結果と同一の、優れた色密度および画線比率が示された。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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