(57)【要約】【課題】伝達可能な駆動トルクの減少や、耐久性の低下を伴うことなく、シフト操作中に生じるシフトブロックを抑制できる車両用変速機のシンクロ機構を提供する。【解決手段】車両用変速機のシンクロ機構において、シンクロスリーブの第２係合歯は、クラッチギヤと噛み合う駆動力伝達歯と、歯幅が駆動力伝達歯よりも狭い第１リング規制歯とで構成されており、シンクロリングの第４係合歯は、同期操作に寄与する同期歯と、シンクロリングの回転方向の移動を規制する、歯幅が同期歯より広い第２リング規制歯とで構成されている。【選択図】図９
2011089621.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸と一体的に回転し、外周に、前記回転軸の軸方向に延びる、前記回転軸の回転方向に配列された複数の第１係合歯を有するシンクロハブと、
前記シンクロハブと同期回転すると共に前記軸方向にスライド移動可能であり、内周に、前記軸方向に延びる、前記回転方向に配列された複数の第２係合歯を有するシンクロスリーブと、
前記回転軸に相対回転可能に支持された変速ギヤと一体的に回転し、外周に、前記軸方向に延びる、前記回転方向に配列された複数の第３係合歯を有するクラッチギヤと、
前記シンクロスリーブと前記クラッチギヤとの相対回転を低減させる同期操作を行い、外周に、前記軸方向に延びる、前記回転方向に配列された複数の第４係合歯を有するシンクロリングとを備え、
前記第２係合歯は、
前記軸方向における前記クラッチギヤ側の端部に、前記軸方向における歯の先端側に向けて歯幅を狭くするように形成され前記軸方向における前記クラッチギヤ側にスライド移動する際に前記シンクロリング及び前記クラッチギヤを前記回転方向へ相対的に移動させる第１スプラインチャンファ面が形成されると共に、前記軸方向における歯の中央側に向けて歯幅を狭くするように形成される第１傾斜面が形成され、更に、前記回転方向の両側部に、前記第１係合歯と係合する第１係合面が形成されている駆動力伝達歯と、
前記軸方向における前記クラッチギヤ側の端部に、前記第１スプラインチャンファ面が形成されると共に、前記第１傾斜面が形成され、更に、前記回転方向の両側部の少なくとも一方に、前記第１係合歯との間に隙間を設けて前記第４係合歯に係合する第２係合面が形成されて歯幅が前記駆動力伝達歯よりも狭い第１リング規制歯とで構成されており、
前記第３係合歯は、
前記軸方向における前記シンクロスリーブ側の端部に、前記軸方向における歯の先端側に向けて歯幅を狭くするように形成され前記第１スプラインチャンファ面と当接する第２スプラインチャンファ面が形成されると共に、前記軸方向における歯の変速ギヤ側に向けて歯幅を狭くするように形成され、前記第１傾斜面と係合して前記シンクロスリーブと前記クラッチギヤとを係合状態に保持する保持手段を構成するする第２傾斜面が形成され、
前記第４係合歯は、
前記軸方向における前記シンクロスリーブ側の端部に、前記軸方向における歯の先端側に向けて歯幅を狭くするように形成され、前記第１スプラインチャンファ面と当接する第３スプラインチャンファ面が形成される同期歯と、
前記軸方向における前記シンクロスリーブ側の端部に、前記第３スプラインチャンファ面が形成され、更に、前記第２係合面に当接して前記シンクロリングの前記回転方向の移動を規制する、歯幅が前記同期歯より広い第２リング規制歯とで構成されている
車両用変速機のシンクロ機構。
【請求項２】
前記シンクロリングを前記シンクロハブ及び前記シンクロスリーブに対して相対回転可能で一定の回転自由度を持たせる位置規定手段が設けられ、
前記シンクロスリーブの前記第１リング規制歯と、前記シンクロリングの第２リング規制歯とは、前記位置規定手段と前記回転方向の位置が一致するように配設されている請求項１に記載の車両用変速機のシンクロ機構。
【請求項３】
前記第１リング規制歯と前記第２リング規制歯とを備える複数の規制部が、前記回転方向に互いに等間隔離れて配設されている請求項１又は請求項２に記載の車両用変速機のシンクロ機構。
【請求項４】
前記第１リング規制歯が前記第２リング規制歯を前記回転方向に挟むように配置され、
前記第１リング規制歯の歯幅と前記駆動力伝達歯の歯幅との差分が、前記第２リング規制歯の歯幅と前記同期歯の歯幅との差分の１／２より大きく設定されている請求項１から請求項３までの何れか１項に記載の車両用変速機のシンクロ機構。
【請求項５】
前記第２リング規制歯が前記第１リング規制歯を前記回転方向に挟むように配置され、
前記第１リング規制歯の歯幅と前記駆動力伝達歯の歯幅との差分の１／２が、前記第２リング規制歯の歯幅と前記同期歯の歯幅との差分より大きく設定されている請求項１から請求項３までの何れか１項に記載の車両用変速機のシンクロ機構。
【請求項６】
前記第１リング規制歯の前記第２係合面は、前記駆動力伝達歯の前記第１係合面及び前記第１傾斜面を切除して形成する請求項１から請求項５までの何れか１項に記載の車両用変速機のシンクロ機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用変速機のシンクロ機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
車両用変速機のシンクロ機構として、シンクロスリーブの歯の一部を、クラッチギヤと係合するバックテーパ部が幅方向両側に形成された駆動力伝達用の歯とし、他の歯を、上記バックテーパ部が形成されていない、若しくは幅方向の片側にのみ形成されたシンクロリング移動規制用の歯としたものが知られている（例えば、特許文献１参照）。当該シンクロ機構では、シンクロスリーブの歯がシンクロスリーブの傾きを抑制することを本来の目的として設けられており、二次的にシンクロスリーブの歯が、シンクロリング移動規制をしているのみである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−２２２１６１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記シンクロ機構では、シンクロリングのコーン面とクラッチギヤのコーン面との同期操作完了後、シンクロスリーブのチャンファ部が、クラッチギヤを押し分ける際にシンクロスリーブのバックテーパ部とシンクロリングのチャンファ部とが係合することを防止でき、これらの係合によって生じる引掛り感（シフトブロック）を抑えることができる。しかしながら、当該シンクロ機構では、シンクロハブ、シンクロスリーブ、及びクラッチギヤを係合させる歯の数が、シンクロリング移動規制専用歯及び同期操作専用歯を設けたことにより減少している。このため、当該シンクロ機構では、シンクロスリーブ及びシンクロハブの一つの歯に加わる荷重が増大することにより伝達可能な駆動トルクが減少する。また、シンクロスリーブ及びシンクロハブの歯の磨耗が増大し耐久性も低下する。
【０００５】
本発明は上記事情に鑑み、伝達可能な駆動トルクの減少や、耐久性の低下を伴うことなく、シフト操作中に生じるシフトブロックを抑制できる車両用変速機のシンクロ機構を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を達成するため、本発明に係る車両用変速機のシンクロ機構は、回転軸と一体的に回転し、外周に、前記回転軸の軸方向に延びる、前記回転軸の回転方向に配列された複数の第１係合歯を有するシンクロハブと、前記シンクロハブと同期回転すると共に前記軸方向にスライド移動可能であり、内周に、前記軸方向に延びる、前記回転方向に配列された複数の第２係合歯を有するシンクロスリーブと、前記回転軸に相対回転可能に支持された変速ギヤと一体的に回転し、外周に、前記軸方向に延びる、前記回転方向に配列された複数の第３係合歯を有するクラッチギヤと、前記シンクロスリーブと前記クラッチギヤとの相対回転を低減させる同期操作を行い、外周に、前記軸方向に延びる、前記回転方向に配列された複数の第４係合歯を有するシンクロリングとを備え、前記第２係合歯は、前記軸方向における前記クラッチギヤ側の端部に、前記軸方向における歯の先端側に向けて歯幅を狭くするように形成され前記軸方向における前記クラッチギヤ側にスライド移動する際に前記シンクロリング及び前記クラッチギヤを前記回転方向へ相対的に移動させる第１スプラインチャンファ面が形成されると共に、前記軸方向における歯の中央側に向けて歯幅を狭くするように形成される第１傾斜面が形成され、更に、前記回転方向の両側部に、前記第１係合歯と係合する第１係合面が形成されている駆動力伝達歯と、前記軸方向における前記クラッチギヤ側の端部に、前記第１スプラインチャンファ面が形成されると共に、前記第１傾斜面が形成され、更に、前記回転方向の両側部の少なくとも一方に、前記第１係合歯との間に隙間を設けて前記第４係合歯に係合する第２係合面が形成されて歯幅が前記駆動力伝達歯よりも狭い第１リング規制歯とで構成されており、前記第３係合歯は、前記軸方向における前記シンクロスリーブ側の端部に、前記軸方向における歯の先端側に向けて歯幅を狭くするように形成され前記第１スプラインチャンファ面と当接する第２スプラインチャンファ面が形成されると共に、前記軸方向における歯の変速ギヤ側に向けて歯幅を狭くするように形成され、前記第１傾斜面と係合して前記シンクロスリーブと前記クラッチギヤとを係合状態に保持する保持手段を構成するする第２傾斜面が形成され、前記第４係合歯は、前記軸方向における前記シンクロスリーブ側の端部に、前記軸方向における歯の先端側に向けて歯幅を狭くするように形成され、前記第１スプラインチャンファ面と当接する第３スプラインチャンファ面が形成される同期歯と、前記軸方向における前記シンクロスリーブ側の端部に、前記第３スプラインチャンファ面が形成され、更に、前記第２係合面に当接して前記シンクロリングの前記回転方向の移動を規制する、歯幅が前記同期歯より広い第２リング規制歯とで構成されている。
【０００７】
上記車両用変速機のシンクロ機構において、前記シンクロリングを前記シンクロハブ及び前記シンクロスリーブに対して相対回転可能で一定の回転自由度を持たせる位置規定手段が設けられ、前記シンクロスリーブの前記第１リング規制歯と、前記シンクロリングの第２リング規制歯とは、前記位置規定手段と前記回転方向の位置が一致するように配設されてもよい。
【０００８】
上記車両用変速機のシンクロ機構において、前記第１リング規制歯と前記第２リング規制歯とを備える複数の規制部が、前記回転方向に互いに等間隔離れて配設されてもよい。
上記車両用変速機のシンクロ機構において、前記第１リング規制歯が前記第２リング規制歯を前記回転方向に挟むように配置され、前記第１リング規制歯の歯幅と前記駆動力伝達歯の歯幅との差分が、前記第２リング規制歯の歯幅と前記同期歯の歯幅との差分の１／２より大きく設定されてもよい。
【０００９】
上記車両用変速機のシンクロ機構において、前記第２リング規制歯が前記第１リング規制歯を前記回転方向に挟むように配置され、前記第１リング規制歯の歯幅と前記駆動力伝達歯の歯幅との差分の１／２が、前記第２リング規制歯の歯幅と前記同期歯の歯幅との差分より大きく設定されてもよい。
上記車両用変速機のシンクロ機構において、前記第１リング規制歯の前記第２係合面は、前記駆動力伝達歯の前記第１係合面及び前記第１傾斜面を切除して形成してもよい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明に係る車両用変速機のシンクロ機構によれば、伝達可能な駆動トルクの減少や、耐久性の低下を伴うことなく、シフト操作中、つまり、シンクロリングとクラッチギヤとの同期操作完了後、シンクロスリーブがクラッチギヤを押し分けるときに生じるシフトブロックを抑制できる車両用変速機のシンクロ機構を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明のシンクロ機構を示す側断面図である。
【図２】シンクロ機構を示す斜視図である。
【図３】シンクロ機構を示す斜視図である。
【図４】シンクロ機構を示す分解斜視図である。
【図５】シンクロ機構のスプライン構造を拡大して示す斜視図である。
【図６】シンクロ機構のスプライン構造を拡大して示す斜視図である。
【図７】シンクロ機構のスプライン構造を拡大して示す斜視図である。
【図８】シンクロ機構のスプライン構造を拡大して示す斜視図である。
【図９】シンクロ機構のスプライン構造を拡大して示す平面図である。
【図１０】シンクロ機構のスプライン構造を拡大して示す斜視図である。
【図１１】比較例に係るシンクロ機構のスプライン構造を拡大して示す平面図である。
【図１２】他の実施形態に係るシンクロ機構を示す斜視図である。
【図１３】シンクロ機構のスプライン構造を拡大して示す斜視図である。
【図１４】シンクロ機構のスプライン構造を拡大して示す斜視図である。
【図１５】シンクロ機構のスプライン構造を拡大して示す斜視図である。
【図１６】シンクロ機構のスプライン構造を拡大して示す平面図である。
【図１７】シンクロ機構のスプライン構造を拡大して示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態について説明する。
図１は、車両用変速機１００に用いる本発明のシンクロ機構１０を示す側断面図である。なお、以下の説明では、回転軸１２の軸方向（図中矢印Ｓ方向）を単に軸方向と称し、回転軸１２の回転方向（Ｒ方向）、周方向及び半径方向をそれぞれ単に回転方向、周方向、半径方向と称する。
【００１３】
この図に示すように、車両用変速機１００は、エンジンの駆動力により回転される回転軸１２に相対回転可能に支持された一対の変速ギヤ１４と、一対の変速ギヤ１４の間に配設されたシンクロ機構１０とを備えている。一対の変速ギヤ１４の軸心には、他方の変速ギヤ１４に向かって延びるボス１５が形成されている。
シンクロ機構１０は、回転軸１２と一体的に回転するシンクロハブ２０と、シンクロハブ２０と同期回転するシンクロスリーブ３０と、変速ギヤ１４と一体的に回転する一対のクラッチギヤ４０と、変速ギヤ１４とシンクロハブ２０との間に配設された一対のシンクロリング５０とを備えている。シンクロリング５０は、回転方向にシンクロハブ２０に対して一定の回転自由度を持ちながらシンクロハブ２０と一体的に回転する。シンクロリング５０は、シンクロスリーブ３０とクラッチギヤ４０との回転を同期させる。
【００１４】
シンクロハブ２０は、スプライン係合されることにより回転軸１２に固定され、回転方向及び軸方向に対して相対移動不能であり、回転軸１２と一体で回転する部材である。このシンクロハブ２０は、回転軸１２にスプライン係合される円柱状のボス部２１と、ボス部２１の外周方向へ拡がる円盤状の円盤部２２と、円盤部２２の外周部から軸方向両側へ延びる円環状の外周部２３（図３参照）とを備えている。
【００１５】
また、シンクロスリーブ３０は、シンクロハブ２０の外周部２３に対して軸方向へ相対移動可能に取り付けられた円環状の部材である。シンクロスリーブ３０の内周側には複数（本実施形態では３個）のキー６２が所定間隔（本実施形態では１２０°間隔）おきに配設されている。また、各キー６２とシンクロハブ２０との間にはシンクロスプリング６４が配設されている。このシンクロスプリング６４は、キー６２をシンクロスリーブ３０の内周面に圧接している。
【００１６】
ここで、キー６２は、シンクロスリーブ３０に対して軸方向へ相対移動可能に構成される一方、シンクロスリーブ３０に設けた溝部と係合及び離脱可能に構成されている。即ち、シンクロスリーブ３０がキー６２に対して係合した状態で軸方向へ相対移動した場合に、シンクロスリーブ３０とキー６２との係合が解除される。また、シンクロスリーブ３０がキー６２に対して係合を解除した状態で軸方向へ相対移動した場合に、シンクロスリーブ３０とキー６２とが係合する。
【００１７】
また、一対のクラッチギヤ４０は、シンクロハブ２０を介して軸方向に対向して配設されており、各クラッチギヤ４０は、溶接、あるいはスプライン係合されることにより変速ギヤ１４のボス１５に固定されている。なお、クラッチギヤ４０と変速ギヤ１４は一体成形されていてもよい。各クラッチギヤ４０は、変速ギヤ１４側からシンクロハブ２０側に向けて延びるコーン部４１を有している。このコーン部４１は、シンクロハブ２０側から変速ギヤ１４側へかけて拡径する円錐台形状の部位であり、シンクロハブ２０側から変速ギヤ１４側へかけて外周側へ傾斜する斜面であるコーン面４２を有している。
【００１８】
また、シンクロリング５０は、シンクロハブ２０の外周部２３の内周面に対して軸方向及び回転方向へ相対移動可能に取り付けられた円環状の部材である。このシンクロリング５０の内周面は、クラッチギヤ４０のコーン面４２と凹凸関係にあるコーン面５２となっており、コーン面４２とコーン面５２とは、シンクロスリーブ３０及びキー６２の軸方向への移動により互いに摩擦係合される。
【００１９】
図２、図３は、シンクロ機構１０を示す斜視図であり、図４は、シンクロ機構１０を示す分解斜視図である。これらの図に示すように、シンクロハブ２０の外周部２３には、外歯スプライン（以下、ハブ側外歯スプラインという）２４が形成されている。ハブ側外歯スプライン２４は、周方向に所定間隔おきに配列された多数の歯２６（第１係合歯）を有している。当該多数の歯の各々は、軸方向へ延びており、当該多数の歯の幅は一定である。また、外周部２３には、所定間隔（例えば、図示するように１２０°間隔）おきに位置規定用凹部２５が形成されている。各位置規定用凹部２５は、ハブ側外歯スプライン２４における欠歯部である。
【００２０】
また、シンクロスリーブ３０の内周面には、内歯スプライン３４が形成されている。内歯スプライン３４は、周方向に所定間隔おきに配列された多数の歯（第２係合歯）を有している。当該多数の歯の各々は、軸方向へ延びている。
ここで、ハブ側外歯スプライン２４の歯２６と内歯スプライン３４の歯とは、同一のピッチで形成されており、また、内歯スプライン３４の歯の幅は、隣り合ったハブ側外歯スプライン２４の歯２６の間隔より狭くなっている。即ち、ハブ側外歯スプライン２４と内歯スプライン３４とは、軸方向へ相対移動可能に係合している。
【００２１】
内歯スプライン３４は、複数対（本実施形態では３対）のシンクロリング５０の位置規制用の歯（第１リング規制歯、以下、スリーブ側規制歯という）３５と、当該３対のスリーブ側規制歯３５以外の歯である駆動トルク伝達用の歯（駆動力伝達歯、以下、スリーブ側駆動歯という）３６とを備えている。スリーブ側駆動歯３６は、内歯スプライン３４の周方向に亘って広範囲に配設されている一方、３対のスリーブ側規制歯３５は、等間隔（本実施形態では１２０°間隔）おきに配設されている。
【００２２】
また、スリーブ側規制歯３５及びスリーブ側駆動歯３６の歯の軸方向両端にはチャンファ部３７（第１スプラインチャンファ面）が形成され、スリーブ側規制歯３５及びスリーブ側駆動歯３６のチャンファ部３７より歯の軸方向中央側には、バックテーパ部３８（第１傾斜面）が形成されている。チャンファ部３７は、歯の軸方向中央側へかけて歯幅が広くなるように傾斜したチャンファ面を備えている。また、バックテーパ部３８は、チャンファ部３７から歯の軸方向中央側へかけて歯幅が狭くなるように歯の幅方向内側へ傾斜したテーパ面であり、スリーブ側駆動歯３６の幅方向両側と、スリーブ側規制歯３５の幅方向一側とに形成されている。
【００２３】
なお、ここで説明するチャンファ部３７は、歯幅方向中央から幅方向外側へ傾斜した一対のチャンファ面からなるものを例示するが、歯幅方向中央ではなく歯幅方向中央から一方向に偏心した位置から幅方向外側へ傾斜した二つのチャンファ面からなるもの、もしくは、歯幅方向一端から他端へ傾斜した一つのチャンファ面からなるものとしてもよい。
ここで、一対のスリーブ側規制歯３５の互いに対向する面は、軸方向へ直線状に延びるストレート部３９が形成されている一方、一対のスリーブ側規制歯３５の周方向外側の面には、バックテーパ部３８が形成されている。
なお、ストレート部３９は、スリーブ側駆動歯３６のバックテーパ部３８及び後述する第1係合面３３を切除することにより形成されている。
【００２４】
クラッチギヤ４０の外周面には、外歯スプライン（以下、ギヤ側外歯スプラインという）４４が形成されている。ギヤ側外歯スプライン４４は、周方向に所定間隔おきに配列された多数の歯（第３係合歯）を有している。当該多数の歯は、ハブ側外歯スプライン２４及び内歯スプライン３４の歯と同一のピッチで形成されており、また、当該多数の歯の間隔は、内歯スプライン３４の歯の幅より広く設定されている。ここで、シンクロスリーブ３０は、ギヤ側外歯スプライン４４と重なり合う位置まで移動可能であり、内歯スプライン３４の歯は、ギヤ側外歯スプライン４４の歯の間に進入可能である。
【００２５】
ギヤ側外歯スプライン４４は、周方向全域に亘って形成された多数の駆動トルク伝達用の歯（以下、ギヤ側駆動歯という）４６を備えている。ギヤ側駆動歯４６の歯の軸方向シンクロハブ２０側端にはチャンファ部４７（第２スプラインチャンファ面）が形成され、チャンファ部４７より歯の軸方向変速ギヤ１４側には、バックテーパ部４８（第２傾斜面）が形成されている。チャンファ部４７は、歯の軸方向変速ギヤ１４側へかけて歯幅が広くなるように傾斜したチャンファ面を備えている。また、バックテーパ部４８は、チャンファ部４７から歯の軸方向変速ギヤ１４側へかけて歯幅が狭くなるように歯の幅方向内側へ傾斜したテーパ面であり、ギヤ側駆動歯４６の幅方向両側に形成されている。
【００２６】
なお、ここで説明するチャンファ部４７も前述のチャンファ部３７と同様に偏心させた二つのチャンファ面からなるもの、もしくは、幅方向一端から他端へ傾斜した一つのチャンファ面からなるものとしてもよく、対向するチャンファ部３７に応じて設定してもよい。
ここで、スリーブ側規制歯３５及びスリーブ側駆動歯３６のバックテーパ部３８と、ギヤ側外歯スプライン４４のギヤ側駆動歯４６のバックテーパ部４８とは、凹凸関係にある。このため、内歯スプライン３４をギヤ側外歯スプライン４４側へ移動させることにより、バックテーパ部３８とバックテーパ部４８とを互いに当接させて係合させることで、シンクロスリーブ３０とクラッチギヤ４０とを係合状態に保持する保持手段を構成する。
【００２７】
シンクロリング５０の外周面には、外歯スプライン（以下、リング側外歯スプラインという）５４が形成されている。リング側外歯スプライン５４は、周方向に所定間隔おきに配列された多数の歯（第４係合歯）を有している。当該多数の歯は、ハブ側外歯スプライン２４、内歯スプライン３４及びギヤ側外歯スプライン４４の歯と同一のピッチで形成されている。
【００２８】
リング側外歯スプライン５４は、複数（本実施形態では３個）のシンクロリング５０の移動規制用の歯（第２リング規制歯、以下、リング側規制歯という）５５と、当該３個のリング側規制歯５５以外の歯である同期用の歯（以下、同期歯という）５６とを備えている。同期歯５６は、リング側外歯スプライン５４の周方向に亘って広範囲に配設されている一方、３個のリング側規制歯５５は、等間隔（本実施形態では１２０°間隔）おきに配設されている。シンクロリング５０は、回転方向にシンクロハブ２０に対して一定の回転自由度を持ちながらシンクロハブ２０と一体的に回転するので、各リング側規制歯５５は、一対のスリーブ側規制歯３５の間に存するハブ側外歯スプライン２４の歯２６とに対応して配設されている。
【００２９】
また、シンクロリング５０の外周面には、同期操作時のシンクロリング回転方向の位置を規定する複数（本実施形態では３個）の位置規定用凸部５３が形成されている。
当該３個の位置規定用凸部５３は、リング側外歯スプライン５４よりシンクロハブ２０側に、同期操作時のシンクロリング回転方向の位置を規定する位置規定用凹部２５に対応して配設されている。位置規定用凸部５３の周方向の幅は、位置規定用凹部２５の周方向の幅より狭く設定されており、位置規定用凸部５３は、位置規定用凹部２５の中に周方向へ相対移動可能に配設されている。即ち、シンクロリング５０は、位置規定用凸部５３の幅と位置規定用凹部２５の幅との差分だけシンクロハブ２０に対して相対回転可能で一定の回転自由度を持ち、シンクロリング５０とシンクロハブ２０との相対位置は、位置規定用凸部５３と位置規定用凹部２５とにより規定される。
【００３０】
なお、位置規定用凸部５３と位置規定用凹部２５とで、位置規制手段を構成する。
また、リング側規制歯５５及び同期歯５６の歯の軸方向シンクロハブ２０側端にはチャンファ部５７（第３スプラインチャンファ面）が形成されている。チャンファ部５７は、歯の軸方向変速ギヤ１４側へかけて歯幅が広くなるように傾斜したチャンファ面を備えている。
【００３１】
なお、ここで説明するチャンファ部５７も前述のチャンファ部３７と同様に偏心させた二つのチャンファ面からなるもの、もしくは、幅方向一端から他端へ傾斜した一つのチャンファ面からなるものとしてもよく、前述のチャンファ部４７と同様に、対向するチャンファ部３７に応じて設定してよい。
ここで、同期歯５６の歯幅は、ハブ側外歯スプライン２４の歯２６の幅以下に設定されているのに対し、リング側規制歯５５の歯幅は、ハブ側外歯スプライン２４の歯２６の幅よりも広く設定されている。即ち、リング側規制歯５５の歯幅は、同期歯５６の歯幅よりも広く設定されている。
【００３２】
図５は、シンクロ機構１０のスプラインの構造を拡大して示す斜視図である。この図に示すように、スリーブ側駆動歯３６における幅方向両側には、隣り合ったハブ側外歯スプライン２４の歯２６の間隔より噛み合い公差の分だけ歯幅を狭めた係合面（第１係合面）３３が形成されている。係合面３３の軸方向両端部側にはバックテーパ部３８が設けられ、係合面３３におけるバックテーパ部３８より軸方向中央側には、軸方向に直線状に延びるストレート部３１が設けられている。
【００３３】
また、スリーブ側規制歯３５の幅方向一端側には、上記係合面３３が形成され、スリーブ側規制歯３５の幅方向他端側には、係合面（第２係合面）３２が形成されている。係合面３２の全体はストレート部３９となっている。また、一対のスリーブ側規制歯３５に設けられた一対の係合面３２は、歯２６を挟んで周方向に対向して配設されている。
スリーブ側駆動歯３６は、外周側から内周側へかけて歯幅（周方向の幅）が狭くなるインボリュートスプライン形状となっている。ここで、スリーブ側規制歯３５は、スリーブ側駆動歯３６の幅方向一端部を軸方向に沿って直線状に切除した構成となっており、スリーブ側規制歯３５の歯幅Ｄ１は、スリーブ側駆動歯３６の歯幅Ｄ２より狭く設定されている。なお、歯幅Ｄ１、Ｄ２との比較は、半径方向の同じ位置において行っている。
【００３４】
また、リング側規制歯５５及び同期歯５６は、内周側から外周側へかけて歯幅が狭くなるインボリュートスプライン形状となっている。ここで、リング側規制歯５５は、同期歯５６の幅方向両端部を幅方向両側に拡げた構成となっており、リング側規制歯５５の歯幅Ｄ３は、同期歯５６の歯幅Ｄ４より広く設定されている。なお、歯幅Ｄ３、Ｄ４の比較は、半径方向の同じ位置において行っている。
【００３５】
また、歯幅Ｄ２と歯幅Ｄ１との差分、即ちスリーブ側規制歯３５の幅方向一端側における切除部分の幅は、歯幅Ｄ３と歯幅Ｄ４との差分の１／２、即ちリング側規制歯５５の幅方向一端側における拡張部分（図中ハッチング部分）Ｗ一つ分の幅より大きく設定されている。なお、切除部分の幅は、Ｗ一つ分の幅と略同じで若干大きく設定するとよい。
また、ハブ側外歯スプライン２４の歯２６は、内周側から外周側へかけて歯幅が狭くなるインボリュートスプライン形状となっている。ここで、リング側規制歯５５の歯幅Ｄ３は、ハブ側外歯スプライン２４の歯２６の歯幅Ｄ５より広く設定されている。また、同期歯５６の歯幅Ｄ４は、ハブ側外歯スプライン２４の歯２６の歯幅Ｄ５以下に設定されている。なお、歯幅Ｄ４と歯幅Ｄ５との関係は、リング側規制歯５５とスリーブ側規制歯３５とが当接した場合に、同期歯５６の幅方向端部がスリーブ側駆動歯３６のストレート部３１と接するまでは、同期歯５６とスリーブ側駆動歯３６との間に隙間ができる関係にあればよい。
【００３６】
つまり、リング側規制歯５５とシンクロスリーブ３０のスリーブ側規制歯３５とが当接してシンクロリング５０の移動規制をした際に、周方向で、シンクロリングの同期歯５６がスリーブ側駆動歯３６のバックテーパ部３８に入り込まない位置関係にあればよい。即ち、歯幅Ｄ４は、当該関係が維持される範囲内であれば、増減してもよく、歯幅Ｄ５より微少量（例えば、寸法誤差の分）だけ広くなってもよい。また、歯幅Ｄ３、Ｄ４、Ｄ５の比較は、半径方向の同じ位置において行っている。
【００３７】
次に、シンクロ機構１０の同期動作について説明する。
図６に示すように、シンクロスリーブ３０が軸方向変速ギヤ１４側へ移動すると、内歯スプライン３４のスリーブ側規制歯３５及びスリーブ側駆動歯３６が軸方向変速ギヤ１４側へ移動する。ここで、シンクロスリーブ３０の軸方向変速ギヤ１４側への移動が開始される前は、回転軸１２と変速ギヤ１４との回転速度は異なる。シンクロスリーブ３０の軸方向変速ギヤ１４側への移動によりキー６２が軸方向変速ギヤ１４側へ移動し、シンクロリング５０のコーン面５２をクラッチギヤ４０のコーン面４２に圧接させる。これにより、シンクロ機構１０は、シンクロリング５０及びシンクロスリーブ３０とクラッチギヤ４０との相対回転（差回転）を低減させる同期操作の準備状態に遷移する。なお、シンクロリング５０及びシンクロスリーブ３０とクラッチギヤ４０は図中矢印Ｒ１方向へ回転し、クラッチギヤ４０と一体の変速ギヤ１４は、シンクロリング５０及びシンクロスリーブ３０に対し図中矢印Ｒ１方向へ相対的に早く回転している。
【００３８】
当該同期動作の準備状態では、シンクロリング５０とクラッチギヤ４０のコーン面５２、４２における摩擦力によりクラッチギヤ４０のコーン面４２にコーントルクがＲ１方向に発生する。そして、シンクロリング５０は、当該コーントルクにより、位置規定用凸部５３と位置規定用凹部２５との隙間の分だけＲ１方向に回転する。これにより、スリーブ側規制歯３５及びスリーブ側駆動歯３６のチャンファ部３７における片側のチャンファ面と、リング側規制歯５５及び同期歯５６のチャンファ部５７における片側のチャンファ面とが軸方向に対向する。
【００３９】
そして、シンクロスリーブ３０がキー６２を内周側へシンクロスプリング６４の付勢力に抗して押下げながら、さらに軸方向変速ギヤ１４側へ移動すると、チャンファ部３７の片側のチャンファ面が、チャンファ部５７の片側のチャンファ面に当接する。これにより、シンクロスリーブ３０が、シンクロリング５０のコーン面５２をクラッチギヤ４０のコーン面４２により一層強い力で押圧させ、より一層大きいコーントルクを発生させる。当該状態において、シンクロリング５０及びシンクロスリーブ３０とクラッチギヤ４０とは、同期操作を行う。そして、シンクロリング５０及びシンクロスリーブ３０とクラッチギヤ４０との同期操作が完了してこれらの差回転が生じなくなると、コーントルクが消滅する。
【００４０】
図７に示すように、同期操作が完了してコーントルクが生じない状態になると、スリーブ側規制歯３５及びスリーブ側駆動歯３６は、チャンファ部３７の片側のチャンファ面からチャンファ部５７の片側のチャンファ面に対して矢印Ｒ２方向の荷重を与えてシンクロリング５０を矢印Ｒ２方向に回転させながら、リング側外歯スプライン５４の歯の間に進入する。ここで、リング側規制歯５５は、一対のスリーブ側規制歯３５の間に位置する。
【００４１】
図８に示すように、スリーブ側規制歯３５が、リング側規制歯５５と駆動歯５６との間を通って軸方向変速ギヤ１４側へさらに移動すると、チャンファ部３７の片側のチャンファ面が、ギヤ側駆動歯４６のチャンファ部４７における片側のチャンファ面に当接する。また、スリーブ側駆動歯３６が、同期歯５６の間を通って軸方向変速ギヤ１４側へさらに移動すると、チャンファ部３７の片側のチャンファ面が、チャンファ部４７の片側のチャンファ面に当接する。
【００４２】
図９に平面図で示すように、ここでは、スリーブ側規制歯３５及びスリーブ側駆動歯３６が、チャンファ部３７の片側のチャンファ面からチャンファ部４７の片側のチャンファ面に対して矢印Ｒ２方向の力を与えてクラッチギヤ４０を矢印Ｒ２方向へ回転させながら、軸方向変速ギヤ１４側へ移動する場合を考える。この際、シンクロリング５０は、シンクロスリーブ３０がシンクロリング５０を押し分け、クラッチギヤ４０と当接するまでの間で、回転方向がフリーとなっている（回転の自由度を持つ）ので、引きずり抵抗や攪拌抵抗などのドラグトルク等で、クラッチギヤ４０と同じ方向、つまり、矢印Ｒ２方向へ回転する。
【００４３】
ここで、リング側規制歯５５の歯幅Ｄ３が、同期歯５６の歯幅Ｄ４より広く設定されており、かつ、スリーブ側駆動歯３６の歯幅Ｄ２とスリーブ側規制歯３５の歯幅Ｄ１との差分、即ちスリーブ側規制歯３５の幅方向一端側における切除部分（図中ハッチング部分）Ｃ一つ分の幅が、歯幅Ｄ３と歯幅Ｄ４との差分の１／２、即ちリング側規制歯５５の幅方向一端側における拡張部分（図中ハッチング部分）Ｗ一つ分の幅より大きく設定されており、切除部分Ｃ一つ分の幅は、拡張部分Ｗ一つ分の幅と略同じで若干大きく設定されている。このため、シンクロリング５０が矢印Ｒ２方向へ回転すると、リング側規制歯５５は、一対のスリーブ側規制歯３５のうちの矢印Ｒ２方向下流側に位置するスリーブ側規制歯３５の係合面３２に当接する一方、同期歯５６は、スリーブ側規制歯３５及びスリーブ側駆動歯３６に対して非接触となる。
【００４４】
この状態で、シンクロリング５０とシンクロスリーブ３０との周方向の相対位置が一定となる。従って、リング側規制歯５５及び同期歯５６の角部が、スリーブ側規制歯３５及びスリーブ側駆動歯３６のバックテーパ部３８の溝部に嵌まり込むことを防止できる。
図１０は、クラッチギヤ４０のシフト操作が完了した状態を示す斜視図である。この図に示すように、スリーブ側規制歯３５及びスリーブ側駆動歯３６のチャンファ部３７が、ギヤ側駆動歯４６のチャンファ部４７より軸方向変速ギヤ１４側まで移動すると、スリーブ側駆動歯３６とギヤ側駆動歯４６とが噛み合う。また、一対のスリーブ側規制歯３５のうちの矢印Ｒ１方向上流側（図中上側）に位置するスリーブ側規制歯３５とギヤ側駆動歯４６とが噛み合う。
【００４５】
ここで、図１１には、シンクロ機構の一般的な構成として、シンクロスリーブ３０の内歯スプライン３４の歯を全てスリーブ側駆動歯３６とし、シンクロリング５０のリング側外歯スプライン５４の歯を全て同期歯５６とした比較例を示している。この図に示すように、当該比較例では、同期操作完了後、シンクロスリーブ３０がシンクロリング５０を押し分け、クラッチギヤ４０と当接するまでの間で、回転方向がフリーとなっている（回転の自由度を持つ）シンクロリング５０が、引きずり抵抗や攪拌抵抗などのドラグトルク等で、シンクロスリーブ３０に対し相対的にＲ２方向へ回転してしまうと、同期歯５６がスリーブ側駆動歯３６に当接する。この際、同期歯５６の幅方向外側の角部が、スリーブ側駆動歯３６のバックテーパ部３８の溝部に嵌まり込む。
【００４６】
この状態において、クラッチギヤ４０は、シンクロスリーブ３０によって矢印Ｒ２方向へ付勢される一方、シンクロリング５０は、シンクロスリーブ３０によって矢印Ｒ１方向へ付勢される。この際、スリーブ側駆動歯３６のバックテーパ部３８の溝部から同期歯５６の角部に作用する力Ｆによって、シンクロリング５０のコーン面５２がクラッチギヤ４０のコーン面４２に押圧される。これによって、再び、矢印Ｒ１方向へのコーントルクが、クラッチギヤ４０に働き、矢印Ｒ２方向へのコーントルクが、シンクロリング５０に働く。再度発生したコーントルクは、シフト操作の阻害要因となり、引掛り感（所謂シフトブロック）を生じさせる。
【００４７】
これに対し、本実施形態では、スリーブ側規制歯３５、リング側規制歯５５の作用により、同期歯５６の角部がスリーブ側駆動歯３６のバックテーパ部３８の溝部に嵌まり込むことを防止できる。従って、クラッチギヤ４０の矢印Ｒ２方向への回転を阻害するコーントルクの発生を防止でき、シフトブロックの発生を防止できる。
また、本実施形態では、シンクロスリーブ３０の一部の歯の幅をそれ以外の歯よりも狭くすることによりスリーブ側規制歯３５を構成している。また、シンクロリング５０の一部の歯の幅をそれ以外の歯よりも広くすることによりリング側規制歯５５を構成している。これにより、シンクロハブ２０のハブ側外歯スプライン２４の歯２６と同じ一定のピッチで配列され、且つ、一定の幅で形成されたスリーブ側駆動歯３６を、スリーブ側規制歯３５の周方向両側に設けることができる。また、一定の幅で形成された同期歯５６を、リング側規制歯５５の周方向両側に設けることができる。
【００４８】
よって、一対のスリーブ側規制歯３５の一方を、シンクロハブ２０の歯２６と係合させると共に、ギヤ側駆動歯４６にも係合させることができる。従って、スリーブ側規制歯３５をシンクロリング５０の回転移動規制及び同期操作専用の歯として設ける場合と比較して、シンクロハブ２０、シンクロスリーブ３０及びクラッチギヤ４０の噛み合う歯数を増やすことができ、以って、シンクロ機構１０における伝達許容トルクを大きく確保することができる。
【００４９】
また、スリーブ側規制歯３５をシンクロリング５０の回転移動規制及び同期操作専用の歯として設ける場合と比較して、シンクロハブ２０、シンクロスリーブ３０及びクラッチギヤ４０の伝達トルクを負担する歯の数を増やすことができ、以って、一本一本の歯が負担するトルクを低減して、シンクロハブ２０、シンクロスリーブ３０及びクラッチギヤ４０の歯の耐久性を向上させることができる。
【００５０】
また、シンクロリングも同期操作時に、一本一本の歯のチャンファ部が受ける操作力の負担が軽減され、耐久性が向上する。
また、スリーブ側規制歯３５は、シンクロスリーブ３０の内周面にスプライン成形により同一幅のスリーブ側駆動歯３６を同一ピッチで形成し、その後、スリーブ側駆動歯３６の幅方向一端部を切除するという方法で成形できる。従って、シンクロスリーブ３０の製造を複雑化させることなく、上記効果を得ることができるシンクロ機構１０を得ることができる。また、上記比較例で説明したシンクロスリーブを用いて本実施形態に係るシンクロスリーブ３０を得ることができるので、部品の流用による部品コストの低減が可能である。併せて、従来の一般的なシンクロ機構を持つ既存の車両用変速機に対しても、シンクロスリーブとシンクロリングを交換するだけで、他の設計変更をしないで対応可能である。
【００５１】
また、本実施形態では、スリーブ側規制歯３５の幅方向一端側及びスリーブ側駆動歯３６の幅方向両側に、クラッチギヤ４０の反対側へかけて歯幅が狭くなるバックテーパ部３８が設けられ、ギヤ側駆動歯４６の幅方向両側に、シンクロスリーブ３０の反対側へかけて歯幅が狭くなるバックテーパ部４８が設けられている。このバックテーパ部３８とバックテーパ部４８とを係合させた状態で、駆動トルクが入力されると、バックテーパ部４８からバックテーパ部３８に対して、シフト時のシンクロスリーブ３０が進行する側へ力が作用する。これにより、スリーブ側規制歯３５及びスリーブ側駆動歯３６のギヤ側駆動歯４６からの抜け出しを防止でき、以って、シンクロスリーブ３０とクラッチギヤ４０との係合を保持することができる。
【００５２】
また、本実施形態では、一対のスリーブ側規制歯３５とリング側規制歯５５とを組み合わせて構成した３組の規制部を、回転軸１２の回転方向に沿って等間隔（１２０°）おきに配設している。これにより、シンクロ機構１０における周方向にかけての伝達トルクの偏りを抑制できる。
図１２は、他の実施形態に係るシンクロ機構１１０を示す斜視図である。この図に示すように、本実施形態に係るシンクロ機構１１０は、上記実施形態に係るシンクロ機構１０と比較して、シンクロスリーブ３０の内歯スプライン３４とシンクロリング５０のリング側外歯スプライン５４との構造が異なる。なお、上記実施形態と同様の構成には同一の符号を付し、説明は省略する。
【００５３】
スリーブ側規制歯３５は、シンクロハブ２０の位置規定用凹部２５に対応して配設されており、スリーブ側規制歯３５と位置規定用凹部２５との周方向位置が一致している。また、一対のリング側規制歯５５は、シンクロリング５０の位置規定用凸部５３に対応して配設されており、一対のリング側規制歯５５と位置規定用凸部５３との周方向位置が一致している。
【００５４】
図１３は、シンクロ機構１１０のスプライン構造を拡大して示す斜視図である。この図に示すように、上記係合面（第２係合面）３２が、スリーブ側規制歯３５の幅方向両端側に形成されている。即ち、スリーブ側規制歯３５は、スリーブ側駆動歯３６の幅方向両端部を軸方向に沿って直線状に切除した構成となっており、スリーブ側規制歯３５の歯幅Ｄ１は、スリーブ側駆動歯３６の歯幅Ｄ２より狭く設定されている。
【００５５】
また、一対のリング側規制歯５５は、駆動歯５６の幅方向一端側を幅方向に拡げた構成となっており、リング側規制歯５５の歯幅Ｄ３は、同期歯５６の歯幅Ｄ４より広く設定されている。ここで、一対のリング側規制歯５５の幅方向一端側における拡張部分（図中ハッチング部分）は、回転方向に対向して配設されている。また、歯幅Ｄ２と歯幅Ｄ１との差分の１／２、即ちスリーブ側規制歯３５の幅方向一端側における各切除部分の幅は、歯幅Ｄ３と歯幅４との差分、即ちリング側規制歯５５の幅方向一端側における拡張部分（図中ハッチング部分）Ｗ一つ分の幅より大きく設定されている。なお、切除部分の幅は、Ｗ一つ分の幅と略同じで若干大きく設定するとよい。
【００５６】
また、リング側規制歯５５の歯幅Ｄ３は、ハブ側外歯スプライン２４の歯２６の幅Ｄ５より広く設定されている。また、同期歯５６の歯幅Ｄ４は、ハブ側外歯スプライン２４の歯２６の歯幅Ｄ５以下に設定されている。なお、歯幅Ｄ４と歯幅Ｄ５との関係は、リング側規制歯５５とスリーブ側規制歯３５とが当接した場合に、同期歯５６の幅方向端部がスリーブ側駆動歯３６のストレート部３１と接するまでは、同期歯５６とスリーブ側駆動歯３６との間に隙間ができる関係にあればよい。即ち、歯幅Ｄ４は、当該関係が維持される範囲内であれば、増減してもよく、幅Ｄ５より微少量（例えば、寸法誤差の分）だけ広くなってもよい。
【００５７】
次に、シンクロ機構１１０の同期操作について説明する。
図１３に示すように、シンクロスリーブ３０が軸方向変速ギヤ１４側へ移動すると、シンクロ機構１１０は、同期動作の準備状態に遷移する。なお、シンクロリング５０及びシンクロスリーブ３０とクラッチギヤ４０は図中矢印Ｒ１方向へ回転し、クラッチギヤ４０と一体の変速ギヤ１４は、シンクロリング５０及びシンクロスリーブ３０に対し図中矢印Ｒ１方向へ相対的に早く回転している。
【００５８】
そして、シンクロスリーブ３０がさらに軸方向変速ギヤ１４側へ移動すると、チャンファ部３７の片側のチャンファ面が、チャンファ部５７の片側のチャンファ面に当接する。当該状態において、シンクロ機構１１０は、同期操作を行う。
図１４に示すように、同期操作が完了してコーントルクが生じない状態になると、スリーブ側規制歯３５及びスリーブ側駆動歯３６は、チャンファ部３７の片側のチャンファ面からチャンファ部５７の片側のチャンファ面に対して矢印Ｒ２方向の反対方向へ荷重を与えてシンクロリング５０を当該方向に回転させながら、リング側外歯スプライン５４の歯の間に進入する。ここで、スリーブ側規制歯３５は、一対のリング側規制歯５５の間に位置する。
【００５９】
図１５に示すように、スリーブ側規制歯３５が、一対のリング側規制歯５５の間を通って軸方向変速ギヤ１４側へさらに移動すると、チャンファ部３７の片側のチャンファ面が、ギヤ側駆動歯４６のチャンファ部４７における片側のチャンファ面に当接する。また、スリーブ側駆動歯３６が、リング側規制歯５５と同期歯５６との間、及び同期歯５６の間を通って軸方向変速ギヤ１４側へさらに移動すると、チャンファ部３７の片側のチャンファ面が、チャンファ部４７の片側のチャンファ面に当接する。
【００６０】
図１６に平面図で示すように、スリーブ側規制歯３５及びスリーブ側駆動歯３６は、チャンファ部３７の片側のチャンファ面からチャンファ部４７の片側のチャンファ面に対して矢印Ｒ２方向の荷重を与えてクラッチギヤ４０を矢印Ｒ２方向へ回転させながら、軸方向変速ギヤ１４側へ移動する。
ここで、リング側規制歯５５の歯幅Ｄ３が、同期歯５６の歯幅Ｄ４より広く設定されており、かつ、歯幅Ｄ２と歯幅Ｄ１との差分の１／２、即ちスリーブ側規制歯３５の幅方向一端側における切除部分（図中ハッチング部分）Ｃ一つ分の幅が、歯幅Ｄ３と歯幅Ｄ４との差分、即ちリング側規制歯５５の幅方向一端側における拡張部分（図中ハッチング部分）Ｗ一つ分の幅より大きく設定されており、切除部分Ｃ一つ分の幅は、拡張部分Ｗ一つ分の幅と略同じで若干大きく設定されている。このため、シンクロリング５０が矢印Ｒ２方向へ回転すると、リング側規制歯５５は、スリーブ側規制歯３５の係合面３２に当接する一方、同期歯５６は、スリーブ側駆動歯３６に対して非接触となる。
【００６１】
この状態で、シンクロリング５０とシンクロスリーブ３０との周方向の相対位置が一定となる。従って、シンクロリング５０の同期歯５６の角部が、スリーブ側駆動歯３６のバックテーパ部３８の溝部に嵌まり込むことを防止できる。
図１７は、クラッチギヤ４０のシフト操作が完了した状態を示す斜視図である。この図に示すように、スリーブ側駆動歯３６のチャンファ部３７が、ギヤ側駆動歯４６のチャンファ部４７より軸方向変速ギヤ１４側まで移動すると、スリーブ側駆動歯３６とギヤ側駆動歯４６とが噛み合う。
【００６２】
ここで、本実施形態では、上記実施形態と同様、スリーブ側規制歯３５、リング側規制歯５５の作用により、同期歯５６の角部がスリーブ側駆動歯３６のバックテーパ部３８の溝部に嵌まり込むことを防止できる。従って、クラッチギヤ４０の矢印Ｒ２方向への回転を阻害するコーントルクの発生を防止でき、シフトブロックの発生を防止できる。
また、本実施形態では、スリーブ側規制歯３５とリング側規制歯５５とを、位置規定用凸部５３及び位置規定用凹部２５と周方向位置が一致するように配設している。即ち、シンクロリング５０をシンクロハブ２０に対して相対回転可能で一定の回転自由度を持たせるために設けることとなる位置規定用凹部２５であって、シンクロハブ２０におけるスプラインが設けられない部位に、トルク伝達に寄与しないスリーブ側規制歯３５を配設している。これにより、シンクロスリーブ３０及びクラッチギヤ４０の互いに噛み合うスリーブ側駆動歯３６、ギヤ側駆動歯４６の歯数を大幅に減らすことなく、シンクロリング５０の移動規制を行いつつ、車両用変速機１１０における伝達許容トルクをより大きく確保することができる。また、シンクロハブ２０、シンクロスリーブ３０及びクラッチギヤ４０の伝達トルクを負担する歯の数を大幅に減らすことなく、シンクロリング５０の移動規制を行いつつ、一本一本の歯が負担するトルクの増大を抑制でき、以って、シンクロハブ２０、シンクロスリーブ３０及びクラッチギヤ４０の歯の耐久性の低下を抑制できる。
【００６３】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。
例えば、本実施形態では、シンクロハブ２０の回転軸方向両側に変速ギヤ１４を配置した両側シンクロ機構を示したが、シンクロハブ２０の回転軸方向一側のみに変速ギヤ１４を配置した片側シンクロ機構に本発明を用いてもよい。
【００６４】
また、スリーブ側規制歯３５とリング側規制歯５５とを、位置規定用凸部５３及び位置規定用凹部２５と周方向位置が一致するように配設することは必須ではなく、スリーブ側規制歯３５やリング側規制歯５５は、それぞれの全周のどの位置に設定してもよい。
また、本実施形態では、シンクロリング５０側の位置規定用凸部５３と、シンクロハブ２０側の位置規定用凹部２５とで、位置規定手段を構成する例を示したが、シンクロハブ２０とシンクロスリーブ３０とを同期回転させてシンクロスリーブ３０側に位置規定用凹部を設けて、シンクロリング５０側の位置規定用凸部５３とで位置規定手段を構成してもよく、また、凹凸を逆にして、シンクロリング５０側に位置規定用凹部を設け、シンクロハブ２０側又はシンクロスリーブ３０側に位置規定用凸部を設けて位置規定手段を構成してもよい。さらに、シンクロハブ２０とシンクロリング５０の両者に凹部を設けて、シンクロハブ２０側凹部に配置されたキー６２を、シンクロリング５０側凹部に係合させることで位置規定手段を構成してもよい。
【符号の説明】
【００６５】
１０  シンクロ機構
１２  回転軸
１４  変速ギヤ
１５  ボス
２０  シンクロハブ
２１  ボス部
２２  円盤部
２３  外周部
２４  ハブ側外歯スプライン（第１係合歯）
２５  位置規定用凹部
２６  歯（第１係合歯）
３０  シンクロスリーブ
３１  ストレート部
３２  係合面（第２係合面）
３３  係合面（第１係合面）
３４  内歯スプライン（第２係合歯）
３５  スリーブ側規制歯（第１リング規制歯）
３６  スリーブ側駆動歯（駆動力伝達歯）
３７  チャンファ部（第１スプラインチャンファ面）
３８  バックテーパ部（第１傾斜面）
３９  ストレート部
４０  クラッチギヤ
４１  コーン部
４２  コーン面
４４  ギヤ側外歯スプライン（第３係合歯）
４６  ギヤ側駆動歯
４７  チャンファ部（第２スプラインチャンファ面）
４８  バックテーパ部（第２傾斜面）
５０  シンクロリング
５２  コーン面
５３  位置規定用凸部
５４  リング側外歯スプライン（第４係合歯）
５５  リング側規制歯（第２リング規制歯）
５６  同期歯
５７  チャンファ部（第３スプラインチャンファ面）
６２  キー
１００  車両用変速機
１１０  シンクロ機構
【図１】
2011089621.tif 000003
【図２】
2011089621.tif 000004
【図３】
2011089621.tif 000005
【図４】
2011089621.tif 000006
【図５】
2011089621.tif 000007
【図６】
2011089621.tif 000008
【図７】
2011089621.tif 000009
【図８】
2011089621.tif 000010
【図９】
2011089621.tif 000011
【図１０】
2011089621.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
2011089621.tif 000014
【図１３】
2011089621.tif 000015
【図１４】
2011089621.tif 000016
【図１５】
2011089621.tif 000017
【図１６】
2011089621.tif 000018
【図１７】
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