(57)【要約】      （修正有）【課題】有機ＥＬ素子の構成材料として用いた場合に、有機ＥＬ素子の作製におけるプロセス温度を低下させることができ、かつ、十分な発光輝度及び駆動寿命が得られる有機ＥＬ素子用化合物、及びこの化合物を用いた有機ＥＬ素子を提供。【解決手段】下記一般式（１）で表される有機ＥＬ素子用化合物。2011091383.tif 000040［式中、Ｒ１〜Ｒ２０は、それぞれ独立に、水素原子、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい芳香族複素環式基等を示し、Ｌは、単結合、芳香族炭化水素骨格を含む二価の基、酸素原子、硫黄原子、二価の芳香族複素環等を示す。］【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される有機ＥＬ素子用化合物。
【化１】
2011091383.tif 000038
［式中、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８及びＲ２０は、それぞれ独立に、水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよいアラルキル基、置換基を有していてもよいアルコキシ基、置換基を有していてもよいアリールオキシ基、置換基を有していてもよい複素環式基、又は、置換基を有していてもよい芳香族複素環式基を示し、
Ｌは、単結合、アルキレン基、芳香族炭化水素骨格を含む二価の基、酸素原子、硫黄原子、式：
【化２】
2011091383.tif 000039
（式中、Ｘ１ａ、Ｘ２ａ、Ｘ１ｂ、Ｘ２ｂ、Ｘ３ｂ、Ｘ１ｃ、Ｘ２ｃ及びＸ３ｃは、それぞれ独立に、水素原子、置換基を有していてもよいアリール基、又は、置換基を有していてもよい芳香族複素環式基を示す。）で表される基、又は、置換基を有していてもよい二価の芳香族複素環を示す。］
【請求項２】
Ｒ９、Ｒ１０及びＲ２０は、それぞれ独立に、置換基を有していてもよいアリール基、又は、置換基を有していてもよい芳香族複素環式基である、請求項１に記載の有機ＥＬ素子用化合物。
【請求項３】
互いに対向して配置されている２つの電極間に、１又は２以上の有機層を備える有機ＥＬ素子であって、
前記有機層のうち少なくとも１層は、請求項１又は２に記載の有機ＥＬ素子用化合物を含む、有機ＥＬ素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機ＥＬ素子用化合物及び有機ＥＬ素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
アントラセン構造を有する有機化合物は高効率・長寿命な有機ＥＬホスト材料として非常に有力な化合物であり、特に青色発光素子用のホスト材料として優れていることが知られている（例えば、特許文献１〜４）。その中でもアントラセン構造を２つ以上包含するダイアントラセン構造を有する有機化合物を有機ＥＬホスト材料として用いることで、特に信頼性及び発光効率等に優れた有機ＥＬ素子を作製することが可能である（特許文献５）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開２００４／０１５８７号
【特許文献２】特表２００８−５３００８６号公報
【特許文献３】特表２００５−５１５２３３号公報
【特許文献４】特表２００５−５３１５５２号公報
【特許文献５】特開平８−１２６００号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献５等に記載のダイアントラセン構造を有する有機化合物は、素子の作製中に結晶化が起こりやすく、微結晶の生成による素子寿命への影響が懸念されるほか、蒸着時のプロセス温度も高くなりがちであった。また、駆動寿命についても改善の余地があった。
【０００５】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、有機ＥＬ素子の構成材料として用いた場合に、有機ＥＬ素子の作製時におけるプロセス温度を低下させることができ、かつ、十分な発光輝度及び駆動寿命が得られる有機ＥＬ素子用化合物、及びこの化合物を用いた有機ＥＬ素子を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、鋭意研究を重ねた結果、下記一般式（１）で表される化合物を有機ＥＬ素子に用いることにより、上記目的を達成できることを見出した。本発明は、下記一般式（１）で表される有機ＥＬ素子用化合物を提供する。
【０００７】
【化１】
2011091383.tif 000002
【０００８】
ここで式（１）中、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８及びＲ２０は、それぞれ独立に、水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよいアラルキル基、置換基を有していてもよいアルコキシ基、置換基を有していてもよいアリールオキシ基、置換基を有していてもよい複素環式基、又は、置換基を有していてもよい芳香族複素環式基を示し、Ｌは、単結合、アルキレン基、芳香族炭化水素骨格を含む二価の基、酸素原子、硫黄原子、式：
【化２】
2011091383.tif 000003
（式中、Ｘ１ａ、Ｘ２ａ、Ｘ１ｂ、Ｘ２ｂ、Ｘ３ｂ、Ｘ１ｃ、Ｘ２ｃ及びＸ３ｃは、それぞれ独立に、水素原子、置換基を有していてもよいアリール基、又は、置換基を有していてもよい芳香族複素環式基を示す。）で表される基、又は、置換基を有していてもよい二価の芳香族複素環を示す。
【０００９】
かかる有機ＥＬ素子用化合物によれば、有機ＥＬ素子の構成材料として用いた場合に、有機ＥＬ素子の作製時におけるプロセス温度を低下させることができ、かつ、十分な発光輝度及び駆動寿命が得られる。本発明の有機ＥＬ素子用化合物によりこのような効果が得られる理由は必ずしも明らかでないが、本発明者らは次のように考えている。
【００１０】
すなわち、本発明の有機ＥＬ素子用化合物は、一方のアントラセン構造の２位と、他方のアントラセン構造の９位とが連結基Ｌを介して相互に結合したダイアントラセン構造を有している。これにより、２つのアントラセン構造の位置関係によって分子全体の対称性が低下しているために、結晶性が低下すると考えられる。
【００１１】
また、化合物の対称性を低下させるには通常大きな置換基を導入する必要があるが、この場合には化合物の昇華温度が高くなるという問題がある。これに対し、本発明の有機ＥＬ素子用化合物においては、２つのアントラセン構造の位置関係によって分子全体の対称性が低下しているので、大きな置換基を導入して対称性を低下させる必要がない。よって、置換基としては発光効率が高く、分子量の小さいフェニル基のような単純な置換基を導入することができる。これにより、化合物の分子量を小さくすることができるので、有機ＥＬ素子の作成時におけるプロセス温度を低下させることができると考えられる。
【００１２】
本発明の有機ＥＬ素子用化合物においては、化合物の安定性及び発光効率を向上させることができる点から、上記式（１）中、Ｒ９、Ｒ１０及びＲ２０が、それぞれ独立に、置換基を有していてもよいアリール基、又は、置換基を有していてもよい芳香族複素環式基であることが好ましい。
【００１３】
また、本発明は、互いに対向して配置されている２つの電極間に、１又は２以上の有機層を備える有機ＥＬ素子であって、この有機層のうち少なくとも１層は上記の有機ＥＬ素子用化合物を含む有機ＥＬ素子を提供する。この有機ＥＬ素子によれば、上記本発明の有機ＥＬ素子用化合物を含むので、十分な発光輝度及び駆動寿命が得られる。
【００１４】
また、本発明は、互いに対向して配置されている２つの電極間に、１又は２以上の有機層を備え、その有機層のうち少なくとも１層が上記の有機ＥＬ素子用化合物を含む有機ＥＬ素子の製造方法であって、上記の有機ＥＬ素子用化合物が溶媒に溶解されてなる溶液を電極上又は電極上に形成された層上に塗布する塗布工程を有する有機ＥＬ素子の製造方法を提供する。上記の有機ＥＬ素子用化合物は溶媒への溶解性が高いため、溶液として電極上又は電極上に形成された層上に塗布する材料としても十分に使用可能である。このような塗布工程により有機層のうち少なくとも１層を形成した場合であっても、得られる有機ＥＬ素子は十分な発光輝度及び駆動寿命が得られる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、有機ＥＬ素子の構成材料として用いた場合に、有機ＥＬ素子の作製におけるプロセス温度を低下させることができ、十分な発光輝度及び駆動寿命が得られる有機ＥＬ素子用化合物、及びこの化合物を用いた有機ＥＬ素子を提供することができる。また、本発明のダイアントラセン構造を有する有機ＥＬ素子用化合物は、従来のダイアントラセン構造を有する化合物と比較して溶媒に溶けやすく、昇華温度も低いため精製が容易である。更に、本発明の有機ＥＬ素子用化合物は、溶媒への溶解性が高いことから、塗布法により有機ＥＬ素子を製造することもできる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第１実施形態に係る有機ＥＬ素子を示す模式断面図である。
【図２】本発明の第２実施形態に係る有機ＥＬ素子を示す模式断面図である。
【図３】ダイアントラセン構造を有する化合物の、分子量と昇華精製温度との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、必要に応じて図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。なお、図面中、同一要素には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。また、上下左右等の位置関係は、特に断らない限り、図面に示す位置関係に基づくものとする。更に、図面の寸法比率は図示の比率に限られるものではない。
【００１８】
（有機ＥＬ素子用化合物）
本発明の好適な実施形態に係る有機ＥＬ素子用化合物は、上記一般式（１）で表されるダイアントラセン構造を有する化合物である。
【００１９】
一般式（１）中、Ｒｎ基（ｎ＝１、３〜１８、２０）は、「置換基を有していてもよいアルキル基」であってもよい。この「アルキル基」部分は、直鎖状であっても分岐状であってもよく、その炭素数は１〜１２が好ましく、１〜６がより好ましく、１〜３が更に好ましい。好適なアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基が挙げられ、特にメチル基が好ましい。なお、これらの「アルキル基」は、更にメトキシ基、エトキシ基等の置換基によって置換されていてもよいが、置換基を有しないアルキル基も好適である。
【００２０】
Ｒｎ基（ｎ＝１、３〜１８、２０）はまた、「置換基を有していてもよいアリール基」であってもよい。この「アリール基」部分の具体例としては、フェニル基、ビフェニリル基、テルフェニリル基、ナフチル基、ピレニル基が挙げられ、より詳細には、以下の化学式（ｉ−１）〜（ｉ−１７）で表される基が挙げられる。なお、これらの基は、更にメチル基、エチル基、メトキシ基、シクロヘキシル基等の置換基によって置換されていてもよい。
【００２１】
【化３】
2011091383.tif 000004
【００２２】
Ｒｎ基（ｎ＝１、３〜１８、２０）はまた、「置換基を有していてもよいアラルキル基」であってもよい。この「アラルキル基」部分の具体例としては、ベンジル基、ナフチルメチル基が挙げられる。なお、これらの基は、更にメチル基、エチル基、メトキシ基、シクロヘキシル基等の置換基によって置換されていてもよい。
【００２３】
Ｒｎ基（ｎ＝１、３〜１８、２０）はまた、「置換基を有していてもよいアルコキシ基」であってもよい。この「アルコキシ基」部分の具体例としては、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基が挙げられる。なお、これらの基は、更にメトキシ基、エトキシ基等の置換基によって置換されていてもよいが、置換基を有しないアルコキシ基も好適である。
【００２４】
Ｒｎ基（ｎ＝１、３〜１８、２０）はまた、「置換基を有していてもよいアリールオキシ基」であってもよい。この「アリールオキシ基」部分の具体例としては、フェノキシ基、ナフチルオキシ基が挙げられる。なお、これらの基は、更にメチル基、エチル基、メトキシ基、シクロヘキシル基等の置換基によって置換されていてもよい。
【００２５】
Ｒｎ基（ｎ＝１、３〜１８、２０）はまた、「置換基を有していてもよい複素環式基」であってもよい。この「複素環式基」部分の具体例としては、ピペリジニル基、ピロリジニル基、テトラヒドロフラニル基、テトラヒドロチエニル基が挙げられ、より詳細には、以下の化学式（ｉｉ−１）〜（ｉｉ−１１）で表される基が挙げられる。なお、これらの基は、更にメチル基、エチル基、メトキシ基、シクロヘキシル基、ピリジル基等の置換基によって置換されていてもよい。
【００２６】
【化４】
2011091383.tif 000005
【００２７】
Ｒｎ基（ｎ＝１、３〜１８、２０）はまた、「置換基を有していてもよい芳香族複素環式基」であってもよい。この「芳香族複素環式基」部分の具体例としては、ピリジル基、ピリミジニル基、トリアジニル基、フラニル基、チエニル基、インドリル基が挙げられ、より詳細には、以下の化学式（ｉｉ−１２）〜（ｉｉ−２６）で表される基が挙げられる。なお、これらの基は、更にメチル基、エチル基、メトキシ基、シクロヘキシル基、ピリジル基等の置換基によって置換されていてもよい。
【００２８】
【化５】
2011091383.tif 000006
【００２９】
Ｒｎ基（ｎ＝１、３〜１８、２０）としては、水素原子、置換基を有していてもよいアリール基又は置換基を有していてもよい芳香族複素環式基が好ましく、水素原子、置換基を有していてもよいフェニル基がより好ましい。Ｒｎ基（ｎ＝１、３〜１８、２０）のうち、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ２０は水素原子以外の基であることが好ましい。Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ２０としては、置換基を有していてもよいアリール基又は置換基を有していてもよい芳香族複素環式基がより好ましく、置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基、ピリジル基又はチエニル基が更に好ましい。
【００３０】
一般式（１）中、Ｌは、「アルキレン基」であってもよい。この「アルキレン基」の炭素数は１〜１２が好ましく、１〜６がより好ましく、１〜３が更に好ましい。好適なアルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、プロピレン基が挙げられ、特にメチレン基が好ましい。
【００３１】
Ｌはまた、「芳香族炭化水素骨格を含む二価の基」であってもよい。この「芳香族炭化水素骨格を含む二価の基」の具体例としては、フェニレン基、ナフチレン基、アントリレン基、ピレニレン基が挙げられ、より詳細には、以下の化学式（ｉｉｉ−１）〜（ｉｉｉ−２７）で表される基が挙げられる（これらの基における２本の結合手は、それぞれ式（１）における一方のアントラセン構造の９位と結合していてもよく、他方のアントラセン構造の２位と結合していてもよい。以下、２本の結合手を有する基において同様とする。）。なお、これらの基においては、芳香族炭化水素骨格上の水素原子の一部が、メチル基、エチル基、メトキシ基、シクロヘキシル基、フェニル基等の置換基によって置換されていてもよい。
【００３２】
【化６】
2011091383.tif 000007
【００３３】
【化７】
2011091383.tif 000008
【００３４】
Ｌはまた、酸素原子、硫黄原子であってもよく、下記化学式で表される二価の基であってもよい。
【００３５】
【化８】
2011091383.tif 000009
【００３６】
上記二価の基は、以下の化学式（ｉｖ−１）〜（ｉｖ−７）で表される二価の基であることが好ましい。
【００３７】
【化９】
2011091383.tif 000010
【００３８】
なお、上記式中、Ｘ１ａ、Ｘ２ａ、Ｘ１ｂ、Ｘ２ｂ、Ｘ３ｂ、Ｘ１ｃ、Ｘ２ｃ、Ｘ３ｃ及びＸ４ｃは、それぞれ独立に、水素原子、置換基を有していてもよいアリール基、又は、置換基を有していてもよい芳香族複素環式基を示す。これらの好適な具体例としては、水素原子、フェニル基、ナフチル基、ピリジル基が挙げられる。これらの基は、更にメチル基、エチル基、メトキシ基、シクロヘキシル基等の置換基によって置換されていてもよい。
【００３９】
Ｌはまた、「置換基を有していてもよい二価の芳香族複素環」であってもよい。この「二価の芳香族複素環」部分の具体例としては、ピリジンジイル基、ピロールジイル基、キノリンジイル基が挙げられ、より詳細には、以下の化学式（ｖ−１）〜（ｖ−２０）で表される基が挙げられる。なお、これらの基は、二価の芳香族複素環上の水素原子が、更にメチル基、エチル基、メトキシ基、シクロヘキシル基等の置換基によって置換されていてもよい。
【００４０】
【化１０】
2011091383.tif 000011
【００４１】
Ｌとしては、単結合、芳香族炭化水素骨格を含む二価の基、置換基を有していてもよい二価の芳香族複素環が好ましく、単結合、フェニレン基、ビフェニレン基、ナフチレン基、アントリレン基、ピリジンジイル基又はチオフェンジイル基がより好ましい。
【００４２】
上述の有機ＥＬ素子用化合物は、プロセス温度をより低下させることができる点から、分子量が８００以下であることが好ましく、７００以下であることがより好ましい。
【００４３】
（有機ＥＬ素子用化合物の具体例）
本発明の有機ＥＬ素子用化合物の好適な例としては、下記一般式（Ｉ）〜（ＶＩＩ）で表される化合物が挙げられ、一般式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＶＩ）で表される化合物が好ましい。これらの化合物の具体例としては、下記式（Ｉ−１）〜（Ｉ−１９）、（ＩＩ−１）〜（ＩＩ−１９）、（ＩＩＩ−１）〜（ＩＩＩ−１９）、（ＩＶ−１）〜（ＩＶ−１９）、（Ｖ−１）〜（Ｖ−１９）、（ＶＩ−１）〜（ＶＩ−１９）、（ＶＩＩ−１）〜（ＶＩＩ−１２）、（ＶＩＩＩ−１）〜（ＶＩＩＩ−３）、（ＩＸ−１）〜（ＩＸ−３）、（Ｘ−１）〜（Ｘ−１８）で表される化合物が挙げられる。
【００４４】
【化１１】
2011091383.tif 000012
（式中、Ｒ９、Ｒ１０及びＲ２０は、それぞれ独立に、式（１）におけるものと同様の置換基を示し、Ｌａは、上記（ｉｉｉ−１）〜（ｉｉｉ−２７）、（ｉｖ−１）〜（ｉｖ−７）、（ｖ−１）〜（ｖ−２０）で表される基等を示す。）
【００４５】
【化１２】
2011091383.tif 000013
【００４６】
【化１３】
2011091383.tif 000014
【００４７】
【化１４】
2011091383.tif 000015
【００４８】
【化１５】
2011091383.tif 000016
【００４９】
【化１６】
2011091383.tif 000017
【００５０】
【化１７】
2011091383.tif 000018
【００５１】
【化１８】
2011091383.tif 000019
【００５２】
【化１９】
2011091383.tif 000020
【００５３】
【化２０】
2011091383.tif 000021
【００５４】
【化２１】
2011091383.tif 000022
【００５５】
【化２２】
2011091383.tif 000023
【００５６】
（有機ＥＬ素子用化合物の製造方法）
有機ＥＬ素子用化合物（１）の製造方法について、下記化合物（１１ａ）、（１２ａ）及び（１５ａ）を例にとって説明する。
【００５７】
Ｌが単結合である化合物（１１ａ）は、以下のようにして製造することができる。
【００５８】
下記化合物（Ａ）を有機リチウムＲ９Ｌｉ、次いで有機リチウムＲ１０Ｌｉと反応させることにより、下記一般式（Ｂ）で表される化合物を得る。化合物（Ｂ）に、ヨウ化カリウム及びホスフィン酸ナトリウム一水和物を作用させて下記一般式（Ｃ）で表される化合物を得る。これとは別に、Ｒ２０を公知の方法により導入して得られる化合物（Ｄ）に対し、ホウ酸トリエチルを作用させて下記一般式（Ｅ）で表される化合物を得る。化合物（Ｃ）と化合物（Ｅ）とをテトラキストリフェニルホスフィンパラジウムの存在下で反応させると、化合物（１１ａ）が得られる。
【００５９】
【化２３】
2011091383.tif 000024
【００６０】
Ｌが二価の有機基である化合物（１２ａ）は、以下のようにして製造することができる。
【００６１】
上述の反応で得られる化合物（Ｃ）に対し、ホウ酸トリエチルを作用させて下記一般式（Ｆ）で表される化合物を得る。これとは別に、上述の反応で得られる化合物（Ｅ）に対し、Ｂｒ−Ｌ−Ｂｒを作用させて下記一般式（Ｇ）で表される化合物を得る。化合物（Ｆ）と化合物（Ｇ）とをテトラキストリフェニルホスフィンパラジウムの存在下で反応させると、化合物（１２ａ）が得られる。
【００６２】
【化２４】
2011091383.tif 000025
【００６３】
Ｌが窒素原子を有しており、その窒素原子がアントラセン構造に直接結合する化合物（１５ａ）は、以下のようにして製造することができる。なお、化合物（１５ａ）は、Ｌが上記（ｉｖ−３）で表される二価の基であり、Ｘ４ｃが水素原子であるものに相当する。
【００６４】
Ｒ２０を公知の方法により導入して得られる化合物（Ｈ）に対し、アニリンを作用させて下記一般式（Ｊ）で表される化合物を得る。上述の反応で得られる化合物（Ｃ）と化合物（Ｊ）とをテトラキストリフェニルホスフィンパラジウムの存在下で反応させると、化合物（１５ａ）が得られる。
【００６５】
【化２５】
2011091383.tif 000026
【００６６】
以上の製造方法において、有機ＥＬ素子用化合物（１）のＲｎ基（ｎ＝１、３〜８、１１〜１８）として水素原子以外の特定の基を導入する方法としては、例えば、あらかじめこのような基を備える化合物を原料として使用する方法や、Ｒｎ基（ｎ＝１、３〜８、１１〜１８）が水素原子である化合物を合成した後に、公知の反応によってこれらの基を導入する方法がある。
【００６７】
（有機ＥＬ素子）
図１は、本発明に係る有機ＥＬ素子の第１実施形態を示す模式断面図である。図１に示す有機ＥＬ素子１００は、互いに対向して配置されている２つの電極（第１の電極１及び第２の電極２）により、発光層１０が挟持された構造を有している。
【００６８】
図２は、本発明に係る有機ＥＬ素子の第２実施形態を示す模式断面図である。図２に示す有機ＥＬ素子２００は、互いに対向して配置されている２つの電極（第１の電極１及び第２の電極２）により、ホール注入層１４、ホール輸送層１１、発光層１０及び電子注入輸送層１３が挟持された構造を有している。ホール注入層１４、ホール輸送層１１、発光層１０及び電子注入輸送層１３はいずれも有機層であり、第１の電極１側からこの順に積層されている。なお、電子注入輸送層１３は無機層（金属層、金属化合物層等）とすることもできる（以下同様）。
【００６９】
なお、第１及び第２実施形態において第１の電極１は基板４上に形成されているが、基板４側からの積層の順番を逆にしてもよい。つまり、第２実施形態の有機ＥＬ素子の場合は、基板４側から第２の電極２、電子注入輸送層１３、発光層１０、ホール輸送層１１、ホール注入層１４、第１の電極１の順で積層されてもよい。
【００７０】
また、本発明の有機ＥＬ素子用化合物は、上述したどの有機層に含まれていてもよいが、発光層に含まれていることが好ましい。
【００７１】
上記実施形態においては、第１の電極１及び第２の電極２がそれぞれホール注入電極（陽極）及び電子注入電極（陰極）として機能し、電源Ｐによる電界の印加により、第１の電極１からホール（正孔）が注入されるとともに、第２の電極２から電子が注入され、これらの再結合に基づいて発光層中の有機ＥＬ素子用化合物が発光する。
【００７２】
また、発光層１０、電子注入輸送層１３、ホール注入層１４及びホール輸送層１１の好適な厚さは、いずれも１〜２００ｎｍである。
【００７３】
（基板）
基板４としては、従来の有機ＥＬ素子が備えているものであれば、特に限定されることなく用いることができ、ガラス、石英等の非晶質基板、Ｓｉ、ＧａＡｓ、ＺｎＳｅ、ＺｎＳ、ＧａＰ、ＩｎＰ等の結晶基板、Ｍｏ、Ａｌ、Ｐｔ、Ｉｒ、Ａｕ、Ｐｄ、ＳＵＳ等の金属基板等を用いることができる。また、結晶質又は非晶質のセラミック、金属、有機物等の薄膜を所定基板上に形成したものを用いてもよい。
【００７４】
基板４の側を光取出し側とする場合には、基板４としてガラスや石英等の透明基板を用いることが好ましく、特に、安価なガラスの透明基板を用いることが好ましい。透明基板には、発色光の調整のために、色フィルター膜や蛍光物質を含む色変換膜、あるいは誘電体反射膜等を設けてもよい。
【００７５】
（第１の電極）
第１の電極１はホール注入電極（陽極）として機能する。そのため、第１の電極１の材料としては、従来の有機ＥＬ素子が備えているものであれば、特に限定されることなく用いられるが、その第１の電極１に隣接する層に効率よく且つ均一に電界を印可できる材料が好ましい。
【００７６】
また、基板４の側を光取り出し側とする場合、有機ＥＬ素子の発光波長領域である波長４００〜７００ｎｍにおける透過率、特にＲＧＢ各色の波長における第１の電極１の透過率は、５０％以上であることが好ましく、８０％以上であることがより好ましく、９０％以上であることが更に好ましい。第１の電極１の透過率が５０％未満であると、発光層１０からの発光が減衰されて画像表示に必要な輝度が得られにくくなる。
【００７７】
光透過率の比較的高い第１の電極１は、各種酸化物で構成される透明導電膜を用いて構成することができる。かかる材料としては、酸化インジウム（Ｉｎ２Ｏ３）、酸化スズ（ＳｎＯ２）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）、錫ドープ酸化インジウム（ＩＴＯ）、亜鉛ドープ酸化インジウム（ＩＺＯ）等が好ましく、中でも、ＩＴＯは、面内の比抵抗が均一な薄膜を容易に得ることができる点で特に好ましい。
【００７８】
第１の電極１の膜厚は、上述の光透過率を考慮して決定することが好ましい。例えば酸化物透明導電膜を用いる場合、その膜厚は、好ましくは１０〜５００ｎｍ、より好ましくは３０〜３００ｎｍであることが好ましい。第１の電極１の膜厚が５００ｎｍを超えると、光透過率が不充分となると共に、基板４からの第１の電極１の剥離が発生する場合がある。また、膜厚の減少に伴い光透過性は向上するが、膜厚が１０ｎｍ未満の場合、抵抗率が大きくなり有機ＥＬ素子の駆動電圧を上昇させる傾向にある。
【００７９】
（第２の電極）
第２の電極２は電子注入電極（陰極）として機能する。第２の電極２の材料としては、従来の有機ＥＬ素子が備えているものであれば、特に限定されることなく用いられるが、金属材料、有機金属錯体もしくは金属化合物等が挙げられ、発光層１０へ効率的且つ確実に電子を注入できるように、仕事関数が比較的低い材料を用いると好ましく、また透明であってもよい。
【００８０】
第２の電極２を構成する金属材料の具体例としては、Ｌｉ、Ｎａ、ＫもしくはＣｓ等のアルカリ金属、Ｍｇ、Ｃａ、ＳｒもしくはＢａ等のアルカリ土類金属、あるいはＡｌ（アルミニウム）が挙げられる。また、Ｌａ、Ｃｅ、Ｓｎ、ＺｎもしくはＺｒ等のアルカリ金属又はアルカリ土類金属と特性が近い金属を用いることもできる。更には、上記金属材料の酸化物もしくはハロゲン化物を用いることもできる。更に、上記材料を含む混合物もしくは合金であってもよく、これらを複数積層してもよい。
【００８１】
第２の電極２の膜厚は、電子を均一に注入できる程度であればよく、０．１ｎｍ以上とすればよい。
【００８２】
なお、第２の電極２上には補助電極を設けてもよい。これにより、発光層１０等への電子注入効率を向上させることができ、また、発光層１０や電子注入輸送層１３への水分又は有機溶媒の侵入を防止することができる。補助電極の材料としては、仕事関数及び電荷注入能力に関する制限がないため、一般的な金属を用いることができるが、導電率が高く取り扱いが容易な金属を用いることが好ましい。また、特に第２の電極２が有機材料を含む場合には、有機材料の種類や密着性等に応じて適宜選択することが好ましい。
【００８３】
補助電極に用いられる材料としては、Ａｌ、Ａｇ、Ｉｎ、Ｔｉ、Ｃｕ、Ａｕ、Ｍｏ、Ｗ、Ｐｔ、Ｐｄ、Ｎｉ等が挙げられるが、中でもＡｌ及びＡｇ等の低抵抗の金属を用いると電子注入効率を更に高めることができる。また、ＴｉＮ等の金属化合物を用いることにより一層高い封止性を得ることができる。これらの材料は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせてもよい。また、２種以上の金属を用いる場合は合金として用いてもよい。このような補助電極は、例えば、真空蒸着法等によって形成可能である。
【００８４】
（ホール注入層）
ホール注入層には、アリールアミン、フタロシアニン、ポリアニリン／有機酸、ポリチオフェン／ポリマー酸等を用いることができる。
【００８５】
（ホール輸送層）
ホール輸送層には、低分子材料、高分子材料のいずれのホール輸送性材料も使用可能である。ホール輸送性低分子材料としては、例えば、ピラゾリン誘導体、アリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、トリフェニルジアミン誘導体等が挙げられる。また、ホール輸送性高分子材料としては、ポリビニルカルバゾール（ＰＶＫ）、ポリエチレンジオキシチオフェン（ＰＥＤＯＴ）、ポリエチレンジオキシチオフェン／ポリスチレンスルホン酸共重合体（ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ）、ポリアニリン／ポリスチレンスルホン酸共重合体（Ｐａｎｉ／ＰＳＳ）等が挙げられる。これらのホール輸送性材料は、１種を単独で用いてもよく、また、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８６】
なお、上記ホール注入層及びホール輸送層は、同種の材料を使用して、ホール注入輸送層として成膜してもよい。
【００８７】
（発光層）
発光層１０には、ホスト材料として上述の化合物（１）を構成材料として用いることが好ましい。このような発光層１０を備える有機ＥＬ素子によれば、十分に高い発光輝度及び十分に長い輝度半減寿命が得られる。
【００８８】
また、上述の化合物（１）をホスト材料として用いた場合のドーパント材料としては、有機金属錯体化合物、ナフタレン、アントラセン、ナフタセン、ペリレン、ベンゾフルオランテン、ナフトフルオランテン等の芳香族炭化水素化合物及びそれらの誘導体、例えば芳香族アミノ化合物、更にはスチリルアミン若しくはテトラアリールジアミン誘導体、あるいはキナクリドン、クマリン、４−（ジ−シアノメチレン）−２−メチル−６−（ｐ−ジメチルアミノスチリル）−４Ｈ−ピラン（ＤＣＭ）及びそれらの誘導体が好ましい。ドーパント材料の好適な含有量は、ホスト材料とドーパント材料の組み合わせにより異なるが、発光層の構成材料全体を基準として０．１〜３０質量％であることが好ましく、１〜１０質量％であることがより好ましい。
【００８９】
（電子注入輸送層）
電子注入輸送層１３の材料としては、本発明の有機ＥＬ素子用化合物（１）を用いることが好ましい。このような材料を含有する電子注入輸送層１３を備える有機ＥＬ素子は、従来の有機ＥＬ素子と比較して、十分に高い発光輝度及び十分に長い輝度半減寿命が得られる。
【００９０】
電子注入輸送層１３は、構成材料として化合物（１）を単独で用いていてもよく、化合物（１）を主成分の材料として含有し、更に従来の電子注入輸送層の材料として用いられているものを１種もしくは２種以上含有していてもよい。そのような材料としては、例えば、オキサジアゾール誘導体、イミダゾピリジン誘導体、アントラキノジメタン及びその誘導体、ベンゾキノン及びその誘導体、ナフトキノン及びその誘導体、アントラキノン及びその誘導体、テトラシアノアンスラキノジメタン及びその誘導体、フルオレン及びその誘導体、ジフェニルジシアノエチレン及びその誘導体、フェナントロリン及びその誘導体、並びにこれらの化合物を配位子とする金属錯体等の低分子材料、ポリキノキサリン、ポリキノリン等の高分子材料が挙げられる。
【００９１】
なお、電子注入輸送層１３は、発光層側に化合物（１）が蒸着され、その上に他の材料が蒸着された、実質的に２層の層であってもよい。
【００９２】
本実施形態に係る有機ＥＬ素子は、発光層１０に本発明の有機ＥＬ素子用化合物を含有させること以外は、公知の製造方法で製造できる。そのような発光層１０を含めて各有機層の形成方法としては、真空蒸着法、イオン化蒸着法、塗布法等を、有機層を構成する材料に応じて適宜選択して採用できる。
【００９３】
塗布法の具体例としては、有機層に用いる材料を溶媒に溶解させた後に、スピンコート法等の従来公知の方法により塗布し、更に塗布液から真空乾燥等により溶媒を除去する方法が挙げられる。この塗布法に用いられる溶媒としては、例えば、トルエン等の芳香族炭化水素系溶媒が挙げられる。
【００９４】
以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に何ら限定されるものではない。
【実施例】
【００９５】
以下、実施例及び比較例を挙げて本発明の内容をより具体的に説明する。なお、本発明は下記実施例に限定されるものではない。
【００９６】
＜合成例１＞
下記化合物（１１）を、下記の方法で合成した。その反応式を以下に示す。
【００９７】
【化２６】
2011091383.tif 000027
【００９８】
（２−ブロモ−９，１０−ジフェニルアントラセン（１ｂ）の合成）
５．３２ｇ（１８．５ｍｍｏｌ）の２−ブロモアントラキノンを、アルゴン下で脱水トルエン３０ｍｌと脱水ジエチルエーテル３０ｍｌの混合溶媒に懸濁させた。−２０℃に冷却した後、１．９ｍｏｌ／ｌのフェニルリチウムのブチルエーテル溶液を２１ｍｌ（３９．９ｍｍｏｌ）加えて１２時間反応させた。純水を加えて反応を停止した後、分液により抽出した有機層から溶媒を除去してジオール体（１ａ）の混合物を得た。
【００９９】
この混合物に３０．５ｇ（１８５ｍｍｏｌ）のヨウ化カリウムと３２ｇ（３０５ｍｍｏｌ）のホスフィン酸ナトリウム一水和物、更に溶媒として１００ｍｌの酢酸を加え、１２時間還流を行った。析出した物質をろ過し、カラムクロマトグラフィーによる精製を行い、４．９ｇ（１２ｍｍｏｌ）の２−ブロモ−９，１０−ジフェニルアントラセン（１ｂ）を得た。収率は６４．８％であった。
【０１００】
（１０−フェニルアントラセン−９−ボロン酸（１ｃ）の合成）
５．２ｇ（１５．６ｍｍｏｌ）の９−ブロモ−１０−フェニルアントラセンを、アルゴン下で脱水ＴＨＦ６０ｍｌに溶解した。−４０℃に冷却した後、１．６５ｍｏｌ／ｌのブチルリチウムのノルマルヘキサン溶液を１０．４ｍｌ（１７．２ｍｍｏｌ）加えて１時間反応させた。次いで２．５ｇ（１７．２ｍｍｏｌ）のホウ酸トリエチルを加え２時間反応させた後、１規定の塩酸を２０ｍｌ加え反応を終了した。分液により抽出した有機層から溶媒を除去した後に、再結晶により３．４ｇ（１１．４ｍｍｏｌ）の１０−フェニルアントラセン−９−ボロン酸（１ｃ）を得た。収率は７３．１％であった。
【０１０１】
（化合物（１１）の合成）
アルゴン下で上記の反応で合成した２−ブロモ−９，１０−ジフェニルアントラセン（１ｂ）１．６４ｇ（４ｍｍｏｌ）と、１０−フェニルアントラセン−９−ボロン酸（１ｃ）１．２ｇ（４ｍｍｏｌ）、更に触媒としてテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム１２０ｍｇとを、トルエン６０ｍｌ、エタノール２０ｍｌの混合溶媒に溶解させた。次いで２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液を３０ｍｌ加え、１００℃にて１２時間反応した。室温に冷却し、析出物を回収してカラムクロマトグラフィーによる精製を行い、１．９ｇ（３．２６ｍｍｏｌ）の薄黄色の結晶（１１）を得た。収率は８１．５％であった。この化合物（１１）はマススペクトル及びＮＭＲによる解析を行い、目的物と同定した。
【０１０２】
＜合成例２＞
下記化合物（１２）を、下記の方法で合成した。その反応式を以下に示す。
【０１０３】
【化２７】
2011091383.tif 000028
【０１０４】
（９，１０−ジフェニルアントラセン−２−ボロン酸（２ａ）の合成）
合成例１で合成した４．６８ｇ（１１．４ｍｍｏｌ）の２−ブロモ−９，１０−ジフェニルアントラセン（１ｂ）をアルゴン下で脱水ＴＨＦ６０ｍｌに溶解した。−４０℃に冷却した後、１．６５ｍｏｌ／ｌのブチルリチウムのノルマルヘキサン溶液を７．６ｍｌ（１２．５ｍｍｏｌ）加えて１時間反応させた。次いで１．８３ｇ（１２．５ｍｍｏｌ）のホウ酸トリエチルを加え２時間反応させた後、１規定の塩酸を２０ｍｌ加え反応を終了した。分液により抽出した有機層から溶媒を除去した後に、再結晶により３．０７ｇ（８．２ｍｍｏｌ）の９，１０−ジフェニルアントラセン−２−ボロン酸（２ａ）を得た。収率は７２％であった。
【０１０５】
（９−（４−ブロモフェニル）−１０−フェニルアントラセン（２ｂ）の合成）
合成例１で合成した２．４６ｇ（８．２６ｍｍｏｌ）の１０−フェニルアントラセン−９−ボロン酸（１ｃ）と３．９ｇ（１６．５ｍｍｏｌ）のジブロモベンゼン、更に触媒としてテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム２５０ｍｇとを、トルエン８０ｍｌ、エタノール２５ｍｌの混合溶媒に溶解させた。次いで２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液を４０ｍｌ加え、１００℃にて１２時間反応した。分液による有機層中の化合物の抽出とカラムクロマトグラフィーによる精製を行い、２ｇ（４．９ｍｍｏｌ）の９−（４−ブロモフェニル）−１０−フェニルアントラセン（２ｂ）を得た。収率は５９．３％であった。
【０１０６】
（化合物（１２）の合成）
アルゴン下で上記の反応で合成した９，１０−ジフェニルアントラセン−２−ボロン酸（２ａ）１．３５ｇ（３．６２ｍｍｏｌ）と、９−（４−ブロモフェニル）−１０−フェニルアントラセン（２ｂ）１．５ｇ（３．６７ｍｍｏｌ）、更に触媒としてテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム１２０ｍｇとを、トルエン６０ｍｌ、エタノール２０ｍｌの混合溶媒に溶解させた。次いで２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液を３０ｍｌ加え、１００℃にて１２時間反応した。室温に冷却し、析出物を回収してカラムクロマトグラフィーによる精製を行い、１．７７ｇ（２．６９ｍｍｏｌ）の薄黄色の結晶（１２）を得た。収率は７４．３％であった。この化合物（１２）はマススペクトル及びＮＭＲによる解析を行い、目的物と同定した。
【０１０７】
＜合成例３＞
下記化合物（１３）を、下記の方法で合成した。その反応式を以下に示す。
【０１０８】
【化２８】
2011091383.tif 000029
【０１０９】
（９−（４’−ブロモビフェニル−４−イル）−１０−フェニルアントラセン（３ａ）の合成）
合成例１で合成した２．９８ｇ（１０ｍｍｏｌ）の１０−フェニルアントラセン−９−ボロン酸（１ｃ）と６．２４ｇ（２０ｍｍｏｌ）の４，４’−ジブロモビフェニル、更に触媒としてテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム３００ｍｇとを、トルエン８０ｍｌ、エタノール２５ｍｌの混合溶媒に溶解させた。次いで２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液を４０ｍｌ加え、１００℃にて１２時間反応した。分液による有機層中の化合物の抽出とカラムクロマトグラフィーによる精製を行い、１．６ｇ（３．３ｍｍｏｌ）の９−（４’−ブロモビフェニル−４−イル）−１０−フェニルアントラセン（３ａ）を得た。収率は３３％であった。
【０１１０】
（化合物（１３）の合成）
アルゴン下で合成例２で合成した９，１０−ジフェニルアントラセン−２−ボロン酸（２ａ）１．３ｇ（３．５ｍｍｏｌ）と、上記の反応で合成した９−（４’−ブロモビフェニル−４−イル）−１０−フェニルアントラセン（３ａ）１．６ｇ（３．３ｍｍｏｌ）、更に触媒としてテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム１００ｍｇとを、トルエン６０ｍｌ、エタノール２０ｍｌの混合溶媒に溶解させた。次いで２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液を３０ｍｌ加え、１００℃にて１２時間反応した。室温に冷却し、析出物を回収してカラムクロマトグラフィーによる精製を行い、１．９ｇ（２．５９ｍｍｏｌ）の薄黄色の結晶（１３）を得た。収率は７８．４％であった。この化合物（１３）はマススペクトル及びＮＭＲによる解析を行い、目的物と同定した。
【０１１１】
＜合成例４＞
下記化合物（１４）を、下記の方法で合成した。その反応式を以下に示す。
【０１１２】
【化２９】
2011091383.tif 000030
【０１１３】
（９−（４−（４−ブロモ−ジフェニルアミノ）フェニル）−１０−フェニルアントラセン（４ａ）の合成）
合成例１で合成した１．８２ｇ（６．１ｍｍｏｌ）の１０−フェニルアントラセン−９−ボロン酸（１ｃ）と５ｇ（１２．４ｍｍｏｌ）の４，４’−ジブロモトリフェニルアミン、更に触媒としてテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム２００ｍｇとを、トルエン８０ｍｌ、エタノール２５ｍｌの混合溶媒に溶解させた。次いで２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液を４０ｍｌ加え、１００℃にて１２時間反応した。分液による有機層中の化合物の抽出とカラムクロマトグラフィーによる精製を行い、１．６ｇ（２．８ｍｍｏｌ）の９−（４−（４−ブロモ−ジフェニルアミノ）フェニル）−１０−フェニルアントラセン（４ａ）を得た。収率は４５．５％であった。
【０１１４】
（化合物（１４）の合成）
アルゴン下で合成例１で合成した９，１０−ジフェニルアントラセン−２−ボロン酸（１ｂ）１．０５ｇ（２．８ｍｍｏｌ）と、９−（４−（４−ブロモ−ジフェニルアミノ）フェニル）−１０−フェニルアントラセン（４ａ）１．６ｇ（２．８ｍｍｏｌ）、更に触媒としてテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム１００ｍｇとを、トルエン６０ｍｌ、エタノール２０ｍｌの混合溶媒に溶解させた。次いで２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液を３０ｍｌ加え、１００℃にて１２時間反応した。室温に冷却し、析出物を回収してカラムクロマトグラフィーによる精製を行い、１．３ｇ（１．５７ｍｍｏｌ）の薄黄色の結晶（１４）を得た。収率は５６．１％であった。この化合物（１４）はマススペクトルによる解析を行い、目的物と同定した。
【０１１５】
＜合成例５＞
下記化合物（１５）を、下記の方法で合成した。その反応式を以下に示す。
【０１１６】
【化３０】
2011091383.tif 000031
【０１１７】
（９−フェニルアミノ−１０−フェニルアントラセン（５ａ）の合成）
５ｇ（１３．２ｍｍｏｌ）の９−ヨード−１０−フェニルアントラセンと３．７２ｇ（４０ｍｍｏｌ）のアニリン、更に３．６ｇ（２６ｍｍｏｌ）の炭酸カリウム、触媒量のＣｕとを、アルゴン気流化で２００℃にて１２時間反応を行った。室温まで冷却後にトルエンを加えて不溶物をろ過し、次いで分液による有機層中の化合物の抽出とカラムクロマトグラフィーによる精製を行い、２．３ｇ（６．７ｍｍｏｌ）の９−フェニルアミノ−１０−フェニルアントラセン（５ａ）を得た。収率は５０．８％であった。
【０１１８】
（化合物（１５）の合成）
アルゴン下で合成例１で合成した２−ブロモ−９，１０−ジフェニルアントラセン（１ｂ）１．１ｇ（２．７ｍｍｏｌ）と、９−フェニルアミノ−１０−フェニルアントラセン（５ａ）０．９ｇ（２．６ｍｍｏｌ）、更にテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム１００ｍｇ、ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン１２５ｍｇ、ｔｅｒｔ−ブトキシカリウム１ｇをキシレン４０ｍｌに溶解させ１５０℃にて１２時間反応した。分液による有機層中の化合物の抽出とカラムクロマトグラフィーによる精製を行い、１．５ｇ（２．２ｍｍｏｌ）の薄黄色の結晶（１５）を得た。収率は８４．６％であった。この化合物（１５）はマススペクトルによる解析を行い、目的物と同定した。
【０１１９】
＜昇華精製温度の測定＞
有機ＥＬ素子用化合物の昇華精製は、トレインサブリメーション法を用いて行った。これに伴い、１ｇのサンプルが５〜１０時間で全て昇華する温度を設定温度とし、２回の結果の平均値として昇華精製温度を求めた。合成例１〜３で合成したダイアントラセン構造が２位及び９位で互いに結合した化合物（１１）〜（１３）（分子量はそれぞれ５８２、６５８、７３４）及び、これらの化合物と同程度の分子量をもつがダイアントラセン構造が２位及び９位では互いに結合していない公知化合物（下記（２１）〜（２４）、分子量はそれぞれ５０６、６５８、７３４、８３４）について、それぞれ昇華精製温度を測定した。その結果を分子量を横軸、昇華精製温度を縦軸としたグラフに示した（図３参照）。図３によれば、本発明の化合物群の方が、対照化合物群に比べて明らかに昇華精製温度が低いことが認められる。なお、化合物（２１）及び（２２）は、それぞれ下記比較例１及び２で使用する公知化合物である。
【０１２０】
【化３１】
2011091383.tif 000032
【０１２１】
＜実施例１＞
ガラス基板上にＲＦスパッタ法で、ＩＴＯ透明電極薄膜を１００ｎｍの厚さに成膜し、パターニングした。このＩＴＯ透明電極付きガラス基板を、中性洗剤、アセトン、エタノールを用いて超音波洗浄し、煮沸エタノール中から引き上げて乾燥した。透明電極表面をＵＶ／Ｏ３洗浄した後、真空蒸着装置の基板ホルダーに固定して、槽内を１×１０−４Ｐａ以下まで減圧した。
【０１２２】
次いで減圧状態を保ったまま、下記の構造を有するＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス［Ｎ−（４−メチルフェニル）−Ｎ−フェニル−（４−アミノフェニル）］−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン（３１）を蒸着速度０．１ｎｍ／ｓｅｃで５０ｎｍの厚さに蒸着し、ホール注入層とした。
【０１２３】
【化３２】
2011091383.tif 000033
【０１２４】
次いで、下記の構造を有するＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（ｍ−ビフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン（３２）を蒸着速度０．１ｎｍ／ｓｅｃで１０ｎｍの厚さに蒸着し、ホール輸送層とした。
【０１２５】
【化３３】
2011091383.tif 000034
【０１２６】
更に、減圧を保ったまま、化合物（１１）と、ドーパントとしての下記の構造の化合物（３３）とを、質量比９８：２で、全体の蒸着速度０．１ｎｍ／ｓｅｃとして４０ｎｍの厚さに蒸着し発光層とした。
【０１２７】
【化３４】
2011091383.tif 000035
【０１２８】
次いで、減圧状態を保ったまま、化合物（１１）を蒸着速度０．１ｎｍ／ｓｅｃで２０ｎｍの厚さに、Ａｌｑ３を、蒸着速度０．１ｎｍ／ｓｅｃで５ｎｍの厚さに相次いで蒸着し、電子注入輸送層とした。
【０１２９】
次いで、ＬｉＦを蒸着速度０．１ｎｍ／ｓｅｃで０．５ｎｍの厚さに蒸着し、電子注入電極とし、保護電極としてＡｌを１００ｎｍ蒸着し、最後にガラス封止して有機ＥＬ素子を得た。なお、化合物（１１）の昇華精製は、蒸着前であれば任意の段階で行うことができる。
【０１３０】
この有機ＥＬ素子に直流電圧を印加したところ、初期には１０ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で、電流効率が１０．７ｃｄ／Ａの青緑色発光が確認できた。次いで、初期輝度５０００ｃｄ／ｍ２にて連続駆動試験を行ったところ、輝度半減寿命は５４０ｈであった。
【０１３１】
＜実施例２＞
実施例１の化合物（１１）に代えて化合物（１２）を用いたこと以外は実施例１と同様にして、有機ＥＬ素子を作製した。この有機ＥＬ素子に直流電圧を印加したところ、初期には１０ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で、電流効率が１１．３ｃｄ／Ａの青緑色発光が確認できた。次いで、初期輝度５０００ｃｄ／ｍ２にて連続駆動試験を行ったところ、輝度半減寿命は６６０ｈであった。
【０１３２】
＜実施例３＞
実施例１の化合物（１１）に代えて化合物（１３）を用いたこと以外は実施例１と同様にして、有機ＥＬ素子を作製した。この有機ＥＬ素子に直流電圧を印加したところ、初期には１０ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で、電流効率が１１．８ｃｄ／Ａの青緑色発光が確認できた。次いで、初期輝度５０００ｃｄ／ｍ２にて連続駆動試験を行ったところ、輝度半減寿命は７２０ｈであった。
【０１３３】
＜比較例１＞
実施例１の化合物（１１）に代えて下記の化合物（２１）を用いたこと以外は実施例１と同様にして、有機ＥＬ素子を作製した。
【０１３４】
【化３５】
2011091383.tif 000036
【０１３５】
この有機ＥＬ素子に直流電圧を印加したところ、初期には１０ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で、電流効率が１０．１ｃｄ／Ａの青緑色発光が確認できた。次いで、初期輝度５０００ｃｄ／ｍ２にて連続駆動試験を行ったところ、輝度半減寿命は３８０ｈであった。
【０１３６】
＜比較例２＞
実施例１の化合物（１１）に代えて下記の化合物（２２）を用いたこと以外は実施例１と同様にして、有機ＥＬ素子を作製した。
【０１３７】
【化３６】
2011091383.tif 000037
【０１３８】
この有機ＥＬ素子に直流電圧を印加したところ、初期には１０ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で、電流効率が１１．５ｃｄ／Ａの青緑色発光が確認できた。次いで、初期輝度５０００ｃｄ／ｍ２にて連続駆動試験を行ったところ、輝度半減寿命は４６０ｈであった。
【０１３９】
実施例１〜３及び比較例１〜２により、化合物（１１）、（１２）又は（１３）が有機層に含まれた有機ＥＬ素子は、化合物（２１）又は（２２）が有機層に含まれた有機ＥＬ素子よりも高い特性を発揮することが示された。
【０１４０】
＜実施例４＞
ガラス基板上にＲＦスパッタ法で、ＩＴＯ透明電極薄膜を１００ｎｍの厚さに成膜し、パターニングした。このＩＴＯ透明電極付きガラス基板を、中性洗剤、アセトン、エタノールを用いて超音波洗浄し、煮沸エタノール中から引き上げて乾燥した。次いで透明電極表面をＵＶ／Ｏ３洗浄し、以下に示す有機ＥＬ素子の作製に使用した。
【０１４１】
上記ＩＴＯ透明電極薄膜を成膜した基板上に、スピンコート法によりポリエチレンジオキシチオフェン／ポリスチレンスルホン酸（ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ）を６０ｎｍの厚さに成膜し、８０℃にて真空乾燥を行い、ホール注入輸送層とした。
【０１４２】
次いで化合物（１１）と、ドーパントとしての化合物（３３）とを、質量比９８：２で混合した。この混合物を、トルエン溶媒を用いて濃度が２質量％となるように調製し、塗布溶液とした。
【０１４３】
上記塗布溶液を用いて、ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳを成膜した上記ホール注入輸送層上に、スピンコート法により４０ｎｍの厚さに成膜し、８０℃にて真空乾燥を行い、発光層とした。
【０１４４】
次いで基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに固定して、槽内を１×１０−４Ｐａ以下まで減圧した。減圧状態を保ったまま、Ａｌｑ３を、蒸着速度０．１ｎｍ／ｓｅｃで５ｎｍの厚さに蒸着し、電子注入輸送層とした。
【０１４５】
次いで、ＬｉＦを蒸着速度０．１ｎｍ／ｓｅｃで０．５ｎｍの厚さに蒸着し、電子注入電極とし、保護電極としてＡｌを１００ｎｍ蒸着し、最後にガラス封止して有機ＥＬ素子を得た。なお、化合物（１１）の昇華精製は、蒸着前であれば任意の段階で行うことができる。
【０１４６】
この有機ＥＬ素子に直流電圧を印加したところ、初期には１０ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で、電流効率が９．２ｃｄ／Ａの青緑色発光が確認できた。次いで、初期輝度５０００ｃｄ／ｍ２にて連続駆動試験を行ったところ、輝度半減寿命は４００ｈであった。
【０１４７】
＜実施例５＞
実施例４の化合物（１１）に代えて化合物（１２）を用いたこと以外は実施例４と同様にして、有機ＥＬ素子を作製した。この有機ＥＬ素子に直流電圧を印加したところ、初期には１０ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で、電流効率が９．６ｃｄ／Ａの青緑色発光が確認できた。次いで、初期輝度５０００ｃｄ／ｍ２にて連続駆動試験を行ったところ、輝度半減寿命は４８０ｈであった。
【０１４８】
＜実施例６＞
実施例４の化合物（１１）に代えて化合物（１３）を用いたこと以外は実施例４と同様にして、有機ＥＬ素子を作製した。この有機ＥＬ素子に直流電圧を印加したところ、初期には１０ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で、電流効率が９．７ｃｄ／Ａの青緑色発光が確認できた。次いで、初期輝度５０００ｃｄ／ｍ２にて連続駆動試験を行ったところ、輝度半減寿命は５１０ｈであった。
【０１４９】
＜比較例３＞
実施例４の化合物（１１）に代えて化合物（２１）を用いたこと以外は実施例４と同様にして有機ＥＬ素子の作製を試みた。しかしながら、化合物（２１）と化合物（３３）とを質量比９８：２で混合した混合物が、トルエン溶媒に０．５質量％の濃度でも溶解せず、塗布溶液を調製することが不可能であった。
【０１５０】
＜比較例４＞
実施例４の化合物（１１）に代えて化合物（２２）を用いたこと以外は実施例４と同様にして有機ＥＬ素子の作製を試みた。しかしながら、化合物（２２）と化合物（３３）とを質量比９８：２で混合した混合物が、トルエン溶媒に０．５質量％の濃度でも溶解せず、塗布溶液を調製することが不可能であった。
【０１５１】
実施例４〜６及び比較例３〜４により、化合物（１１）、（１２）及び（１３）は、それぞれが有する極性により溶媒への溶解性が高く、塗布用の材料としても十分に使用可能であることが示された。また、全ての有機層を真空蒸着法にて成膜した有機ＥＬ素子（実施例１〜３）には及ばないものの、塗布法によっても高い特性の有機ＥＬ素子の作製が可能であることが示された。
【符号の説明】
【０１５２】
１…第１の電極、２…第２の電極、４…基板、１０…発光層、１１…ホール輸送層、１３…電子注入輸送層、１４…ホール注入層、１００…第１実施形態に係る有機ＥＬ素子、２００…第２実施形態に係る有機ＥＬ素子、Ｐ…電源。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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