(57)【要約】【課題】撮像時において、映像データが、所望する状態で適切に生成されているか否かを撮像者に直感的に把握させる。【解決手段】撮像装置１００は、立体映像を知覚させるための両眼視差を有する２つの映像データを生成する撮像部１１２と、２つの映像データに含まれる被撮像物の２つの映像データ間の視差の方向と大きさとを示す視差ベクトルを取得する視差取得部１３６と、視差ベクトルに基づいて被撮像物の表示態様を変更する映像変更部１３８と、被撮像物の表示態様が変更された映像データを表示する表示部１１８とを備える。【選択図】図１
2011228886.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
立体映像を知覚させるための両眼視差を有する２つの映像データを生成する撮像部と、
前記２つの映像データに含まれる被撮像物の２つの映像データ間の視差の方向と大きさとを示す視差ベクトルを取得する視差取得部と、
前記視差ベクトルに基づいて前記被撮像物の表示態様を変更する映像変更部と、
前記被撮像物の表示態様が変更された映像データを表示する表示部と、
を備えることを特徴とする撮像装置。
【請求項２】
前記映像変更部は、前記視差ベクトルの方向が前記被撮像物を前記映像データの表示位置より観察者側に結像させる方向であり、前記視差ベクトルの大きさが所定の第１閾値の絶対値以上であれば、前記被撮像物を、第１閾値の絶対値以上となったことを示す表示態様に変更することを特徴とする請求項１に記載の撮像装置。
【請求項３】
前記映像変更部は、前記視差ベクトルの大きさの絶対値が前記第１閾値より小さい所定の第２閾値から前記第１閾値までの間、前記被撮像物を、前記第１閾値の絶対値以上となったことを示す表示態様に徐々に変更することを特徴とする請求項２に記載の撮像装置。
【請求項４】
前記映像変更部は、前記視差ベクトルの方向が前記被撮像物を前記映像データの表示位置より観察者と逆側に結像させる方向であり、前記視差ベクトルの大きさが所定の第３閾値の絶対値以上であれば、前記被撮像物を、第３閾値の絶対値以上となったことを示す表示態様に変更することを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の撮像装置。
【請求項５】
前記映像変更部は、前記視差ベクトルの大きさの絶対値が前記第３閾値より小さい所定の第４閾値から前記第３閾値までの間、前記被撮像物を、前記第３閾値の絶対値以上となったことを示す表示態様に徐々に変更することを特徴とする請求項４に記載の撮像装置。
【請求項６】
前記表示態様の変更は、前記被撮像物の輝度、彩度、コントラストの少なくとも１つの変更であることを特徴とする請求項１から５のいずれか1項に記載の撮像装置。
【請求項７】
前記表示態様の変更は、予め定められた他の映像を前記被撮像物に重畳することである請求項１から６のいずれか１項に記載の撮像装置。
【請求項８】
立体映像を知覚させるための両眼視差を有する２つの映像データを生成し、
前記２つの映像データに含まれる被撮像物の２つの映像データ間の視差の方向と大きさとを示す視差ベクトルを取得し、
前記視差ベクトルに基づいて前記被撮像物の表示態様を変更し、
前記被撮像物の表示態様を変更した映像データを表示することを特徴とする撮像方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、立体映像を知覚させるための２つの映像データを生成する撮像装置および撮像方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ディスプレイ上に、水平視差（両眼視差）を有する２つの映像を提示し、観察者に対してあたかも被撮像物が立体的に存在するように知覚させる立体映像の技術が脚光を浴びている。かかる技術で用いられる２つの映像は、異なる光軸（視点）それぞれにおいて撮像された映像である。かかる２つの映像に含まれる被撮像物の遠近方向の結像位置は、被撮像物の映像間の視差によって定まる。このとき、視差を変更することで被撮像物の結像位置を制御することもできる（例えば、特許文献１）。
【０００３】
また、２つの光軸それぞれにおける２つの映像データは、水平方向に所定間隔離隔した２つの撮像部を用いるか、立体映像撮像用アダプタを１つの撮像部に取り付けることで得られる。このような立体映像を知覚させるための２つの映像データを撮像する場合、その被撮像物の遠近方向の距離に応じて、水平方向に適切な視差が生じるように光学系を設定しなくてはならない。
【０００４】
しかし、２つの映像データにおける各被撮像物の垂直方向の位置が異なったり、ピントの位置、露光等の撮像条件が異なったり、ぶれの度合いが異なったりすると、せっかく撮像した映像データが立体映像として有効に結像されず、所望する立体映像を得ることができなくなる。したがって、立体映像を撮像する場合においては、生成された映像データをすぐに表示し、その場でその映像データが適切な撮像状態で生成されているか否か確認して、適切でなければ、撮像状態を調整するのが望ましい。
【０００５】
そこで、このような２つの光軸それぞれにおいて生成された２つの映像データを重畳して、または２つの映像データを左右に並置して、撮像装置に設けられたビューファインダ等に切換表示する技術が開示されている（例えば、特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００４−２８７０５７号公報
【特許文献２】特開２００４−１１２１１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、上述した特許文献２の技術では、２つの映像データを重畳した映像や左右に並置した映像等から、映像データ中の被撮像物の視差の大きさを目分量で把握することは可能であるが、やはり、最終的に立体映像がどのように結像され、それによってどのような立体感を得られるのかを把握することはできなかった。
【０００８】
そこで本発明は、このような課題に鑑み、撮像時において、映像データが、所望する状態で適切に生成されているか否かを撮像者に直感的に把握させ、自然な立体映像を知覚させる映像データを生成することが可能な、撮像装置および撮像方法を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、本発明の撮像装置は、立体映像を知覚させるための両眼視差を有する２つの映像データを生成する撮像部と、２つの映像データに含まれる被撮像物の２つの映像データ間の視差の方向と大きさとを示す視差ベクトルを取得する視差取得部と、視差ベクトルに基づいて被撮像物の表示態様を変更する映像変更部と、被撮像物の表示態様が変更された映像データを表示する表示部と、を備えることを特徴とする。
【００１０】
映像変更部は、視差ベクトルの方向が被撮像物を映像データの表示位置より観察者側に結像させる方向であり、視差ベクトルの大きさが所定の第１閾値の絶対値以上であれば、被撮像物を、第１閾値の絶対値以上となったことを示す表示態様に変更してもよい。
【００１１】
映像変更部は、視差ベクトルの大きさの絶対値が第１閾値より小さい所定の第２閾値から第１閾値までの間、被撮像物を、第１閾値の絶対値以上となったことを示す表示態様に徐々に変更してもよい。
【００１２】
映像変更部は、視差ベクトルの方向が被撮像物を映像データの表示位置より観察者と逆側に結像させる方向であり、視差ベクトルの大きさが所定の第３閾値の絶対値以上であれば、被撮像物を、第３閾値の絶対値以上となったことを示す表示態様に変更してもよい。
【００１３】
映像変更部は、視差ベクトルの大きさの絶対値が第３閾値より小さい所定の第４閾値から第３閾値までの間、被撮像物を、第３閾値の絶対値以上となったことを示す表示態様に徐々に変更してもよい。
【００１４】
表示態様の変更は、被撮像物の輝度、彩度、コントラストの少なくとも１つの変更であってもよい。
【００１５】
上記課題を解決するために、本発明の撮像方法は、立体映像を知覚させるための両眼視差を有する２つの映像データを生成し、２つの映像データに含まれる被撮像物の２つの映像データ間の視差の方向と大きさとを示す視差ベクトルを取得し、視差ベクトルに基づいて被撮像物の表示態様を変更し、被撮像物の表示態様を変更した映像データを表示することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１６】
以上説明したように本発明は、撮像時において、映像データが、所望する状態で適切に生成されているか否かを、擬似的な立体感が付与された映像データ（疑似立体映像データ）を通じて撮像者に直感的に把握させることができるので、撮像者は、所望する撮像状態となるよう調整することが可能となり、ひいては自然な立体映像を知覚させる映像データを生成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】撮像装置の概略的な機能を示した機能ブロック図である。
【図２】撮像装置の一例を示した外観図である。
【図３】動きベクトルの導出を説明するための説明図である。
【図４】被撮像物の遠近方向の位置と視差ベクトルとの関係を説明するための説明図である。
【図５】視差ベクトルと輝度との対応例を説明するための説明図である。
【図６】輝度の変更を説明するための説明図である。
【図７】視差ベクトルと輝度との他の対応例を説明するための説明図である。
【図８】視差ベクトルと彩度との対応例を説明するための説明図である。
【図９】視差ベクトルとコントラストとの対応例を説明するための説明図である。
【図１０】他の映像の重畳の一例を示した説明図である。
【図１１】表示モードを説明するための説明図である。
【図１２】撮像方法の処理の流れを示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。かかる実施形態に示す寸法、材料、その他具体的な数値等は、発明の理解を容易とするための例示にすぎず、特に断る場合を除き、本発明を限定するものではない。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能、構成を有する要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略し、また本発明に直接関係のない要素は図示を省略する。
【００１９】
立体映像を知覚させるための両眼視差を有する２つの映像データは、水平方向に所定間隔離隔した２つの撮像部を有する撮像装置により生成される。また、撮像部を１つしか有さない既存の撮像装置では、その撮像部に後述する立体映像撮像用アダプタを取り付けることで、２つの映像データを得ることができる。ここで、映像データは、静止画、動画の一部または動画全部を含む概念である。
【００２０】
このような、立体映像を撮像する場合においては、視差を有する２つの映像データの垂直方向の位置が異なったり、ピントの位置、露光等の撮像条件が異なったり、ぶれの度合いが異なったりすることがあり、特に、立体映像撮像用アダプタを通じた撮像においては、生成された映像データをすぐに表示し、その場でその映像データが適切な撮像状態で生成されているか否か確認して、適切でなければ、適切な撮像状態に調整するのが望ましい。そこで本実施形態では、撮像時において、映像データが、所望する状態で適切に生成されているか否かを撮像者に直感的に把握させることで、自然な立体映像を知覚させる映像データを生成させる。
【００２１】
（撮像装置１００）
図１は、撮像装置１００の概略的な機能を示した機能ブロック図であり、図２は、撮像装置１００の一例を示した外観図である。図１に示すように、撮像装置１００は、立体映像撮像用アダプタ１１０と、撮像部１１２と、データ処理部１１４と、操作部１１６と、表示部１１８と、映像保持部１２０と、中央制御部１２２とを含んで構成される。本実施形態では、撮像装置１００として図２（ａ）のようなビデオカメラを挙げて説明するが、かかる場合に限られず、図２（ｂ）のようなデジタルスチルカメラをはじめ、携帯電話、ＰＨＳ（Personal Handyphone System）、ＰＤＡ（Personal Digital Assistant）等、撮像が可能な様々な電子機器を採用することができる。
【００２２】
立体映像撮像用アダプタ１１０は、撮像部１１２の光学経路前方に位置し、ミラー等の光学的手法を用いて１つの被撮像物を２つの視点から同時に撮像させる機能を担う。ここで被撮像物は、人物や物等の被写体を含む他と区別可能な撮像対象をいう。
【００２３】
具体的に立体映像撮像用アダプタ１１０は、窓部１５０ａ、１５０ｂと、ミラー１５２ａ、１５２ｂと、プリズム１５４と、接続部１５６とを有している。窓部１５０ａと窓部１５０ｂとは、人の眼の間隔より少し短い所定の間隔（例えば５ｃｍ）だけ離して配置される。ミラー１５２ａ、１５２ｂは、互いに対向し所定の角度を為して配置され、それぞれ窓部１５０ａ、１５０ｂを通過した光束を反射してプリズム１５４の方向に導く。プリズム１５４は、ミラー１５２ａ、１５２ｂが反射した２つの光束を並べて１の光束となるように集光し、撮像部１１２に接続された接続部１５６に導光する。
【００２４】
ここでは、立体映像撮像用アダプタ１１０を取り付け、２つの光軸それぞれにおける光束を１の光束にして取り込む例を挙げているが、かかる場合に限られず、上述したように、生成すべき映像データの数だけ撮像部を設け、それぞれが独立して光束を取り込むことも可能である。このとき撮像部の数は２に限らず３以上とすることもできる。
【００２５】
撮像部１１２は、立体映像を知覚させるための両眼視差を有する２つの映像データを生成する。具体的に、撮像部１１２は、撮像レンズ１６０と、焦点調整に用いられるフォーカスレンズ１６２と、露光調整に用いられる絞り（アイリス）１６４と、撮像レンズ１６０を通じて入射した光束を電気データ（映像データ）に光電変換する撮像素子１６６と、後述する撮像制御部１３０の制御信号に応じてフォーカスレンズ１６２、絞り１６４および撮像素子１６６をそれぞれ駆動させる駆動部１６８とを含んで構成され、立体映像撮像用アダプタ１１０の接続部１５６を通過した光束から、左右眼で見た映像に相当する２つの映像データを生成する。
【００２６】
したがって、撮像素子１６６の解像度が１９２０×１０８０ドットであった場合、２つの映像データのサイズは、それぞれ９６０×１０８０ドットとなる。ここで、撮像素子１６６を３８４０×１０８０ドットとして２つの映像データのサイズをそれぞれ１９２０×１０８０ドットで生成することもできるし、映像データの取得周波数を２倍としフレームシーケンシャル方式を用いて１９２０×１０８０ドットで生成することもできる。そして撮像部１１２は、生成した映像データをデータ処理部１１４に送信する。
【００２７】
データ処理部１１４は、撮像部１１２から受信した映像データに、Ｒ（Red）Ｇ（Green）Ｂ（Blue）処理（γ補正や色補正）、エンハンス処理、ノイズ低減処理等の映像信号処理を施し、処理後の映像データを中央制御部１２２に送信する。
【００２８】
操作部１１６は、レリーズスイッチや電源スイッチを含む操作キー、十字キー、ジョイスティック、後述する表示部１１８の表示面に重畳されたタッチパネル等で構成され、撮像者の操作入力を受け付ける。
【００２９】
表示部（ビューファインダ）１１８は、液晶ディスプレイ、有機ＥＬ(Electro Luminescence)ディスプレイ等で構成され、後述する表示制御部１３２の制御信号に応じて、データ処理部１１４から受信した映像データ、映像保持部１２０に記憶された映像データおよび撮像状態を示す情報であるＯＳＤ（On-Screen Display）等を表示する。撮像者は、表示部１１８に表示された映像を視認しつつ操作部１１６を操作することで、被撮像物を所望する位置および占有面積で捉えることが可能となる。
【００３０】
本実施形態では、表示部１１８に対し、立体映像を表示するための加工が施されていないとして説明するが、かかる場合に限られず、表示部１１８に、分割波長板フィルタやレンチキュラーレンズ等の立体映像を表示するための加工が施されていてもよい。
【００３１】
映像保持部１２０は、ＨＤＤ（Hard Disk Drive）、フラッシュメモリ、不揮発性ＲＡＭ（Random Access Memory）等で構成され、後述する記憶制御部１３４の制御指令に基づいて、中央制御部１２２から送信された映像データを保持する。また、映像保持部１２０は、ＤＶＤ（Digital Versatile Disk）やＢＤ（Blu-ray Disc）といった光ディスク媒体や、ポータブルメモリカード等、着脱可能な記憶媒体に映像データを保持させる装置として構成されてもよい。このとき、映像データをＭ−ＪＰＥＧ（Motion JPEG）やＭＰＥＧ（Moving Picture Experts Group）−２、Ｈ．２６４などの所定の符号化方式で符号化することもできる。
【００３２】
中央制御部１２２は、中央処理装置（ＣＰＵ）、プログラム等が格納されたＲＯＭ、ワークエリアとしてのＲＡＭ等を含む半導体集積回路により、撮像装置１００全体を管理および制御する。また、本実施形態において、中央制御部１２２は、撮像制御部１３０と、表示制御部１３２と、記憶制御部１３４と、視差取得部１３６と、映像変更部１３８としても機能する。
【００３３】
撮像制御部１３０は、撮像者の操作入力に応じて撮像部１１２を制御する。例えば、撮像制御部１３０は、適切な映像データが得られるように、フォーカスレンズ１６２、絞り１６４および撮像素子１６６を駆動部１６８に駆動させる。
【００３４】
表示制御部１３２は、撮像者が被撮像物を撮像している間、データ処理部１１４から受信した映像データを表示部１１８に表示させ、撮像者が撮像後の映像データを確認する際、映像保持部１２０に記憶された映像データを表示部１１８に表示させる。
【００３５】
記憶制御部１３４は、撮像者が被撮像物を撮像している間、データ処理部１１４から送信された映像データを映像保持部１２０に記憶する。
【００３６】
視差取得部１３６は、撮像部１１２が生成した２つの映像データに含まれる被撮像物の２つの映像データ間の視差の方向と大きさとを示す視差ベクトルを取得する。立体映像では、視差は水平方向にしか生じないので、視差ベクトルの方向は単純に正負の符号（＋−）で示すこととし、映像データの表示位置より観察者側（飛び出し側）に結像させる方向を正、映像データの表示位置より観察者と逆側（引き込み側）に結像される方向を負とする。かかる視差ベクトルの導出には、様々な既存のアルゴリズムを適用することができるが、ここでは、同一の被撮像物がフレームデータ間でどれだけ動いたかを特定する、動きベクトル検出アルゴリズムを応用する。ここで、フレームデータは、１の映像を構成する時系列に並べられた静止画データをいう。
【００３７】
図３は、動きベクトルの導出を説明するための説明図である。動画圧縮技術であるＭＰＥＧにおいては、ブロックマッチングに基づいて動きベクトルを検出する動きベクトル検出アルゴリズムが用いられる。ここで動きベクトルは、２つのフレームデータ間における同一の被撮像物の変位をベクトルで示したものである。ＭＰＥＧにおける動きベクトル検出アルゴリズムでは、図３（ａ）に示すように、メモリに保持されている過去のフレームデータを、所定のブロック（領域）１７０に分割し、過去のフレームデータから選択した任意のブロック１７０ａについて、現在のフレームデータのうち、同一の大きさで最も類似しているブロック１７０ｂを抽出し、両者の位置関係から動きベクトル１７２を検出する。
【００３８】
本実施形態において、視差取得部１３６は、上述した動きベクトル検出アルゴリズムを利用して２つの映像データ（右眼用映像データと左眼用映像データ）間の動きベクトルを検出する。ここでは、時間差のある２つのフレームデータを、同時に生成された左右眼用の２つの映像データに置き換えて動きベクトルを検出している。視差取得部１３６は、図３（ｂ）に示すように、映像データを所定のブロック１７０に分割し、分割したブロック毎に、対応するブロックとの動きベクトル１７２を導出する。
【００３９】
具体的に、視差取得部１３６は、２つの映像データのうちの一方である左眼用映像データから選択された任意のブロック１７０ｃの各画素の輝度（Ｙ色差信号）と、右眼用映像データの任意の位置におけるブロック１７０ｄの対応する各画素の輝度との差分を計算し、ブロック内のすべての画素の輝度の差分の総和を導出する。続いて、右眼用映像データのブロック１７０ｄを所定距離移動し、輝度の差分の総和を導出する処理を繰り返し、輝度の差分の総和が最も小さくなる位置におけるブロック１７０ｄを、輝度が最も近いブロックとして抽出し、その変位をブロック１７０ｃの動きベクトル１７２とする。
【００４０】
また、視差取得部１３６は、図３（ｃ）に示すように、右眼用映像データから選択された任意のブロック１７０ｅの各画素の輝度と、左眼用映像データの任意の位置におけるブロック１７０ｆの対応する各画素の輝度との差分を計算し、ブロック内のすべての画素の輝度の差分の総和を導出する。続いて、左眼用映像データのブロック１７０ｆを所定距離移動して、輝度の差分の総和を導出する処理を繰り返し、輝度の差分の総和が最も小さくなる位置におけるブロック１７０ｆを、輝度が最も近いブロックとして抽出し、その変位をブロック１７０ｅの動きベクトル１７２とする。こうして、左眼用映像データおよび右眼用映像データそれぞれのブロック１７０に関しても動きベクトルが検出される。
【００４１】
動きベクトル検出アルゴリズムにおいて、比較元である一方の映像データでは、分割されたブロック１７０の中から、比較元となるブロック１７０が、例えば、映像データの左上から右方向に、右端に到達すると一段下げて再び左端から右方向に順次選択され、映像データ内のすべてのブロック１７０に関して動きベクトルが導出されるとその計算が終了する。また、本実施形態の動きベクトル検出アルゴリズムでは、比較先である他方の映像データのブロックを、既存のフレームデータ間の動きベクトル検出アルゴリズムのように全範囲から抽出しなくとも、その比較先のブロックを水平方向にあるブロックのみに限定することができる。すなわち、比較先のブロック１７０としては、比較元のブロック１７０ｃ、１７０ｅに対して、垂直方向の座標が等しい領域（図３（ｂ）、（ｃ）において破線１７４ａ、１７４ｂで囲われた領域）のみが対象となる。
【００４２】
上述したように、映像圧縮において動きベクトル検出アルゴリズムが確立しており、本実施形態では、その動きベクトル検出アルゴリズムを利用して動きベクトルを求めている。また、動画圧縮に用いられる動きベクトルの検出と異なり、立体映像に関する動きベクトルは、映像における水平方向の変位としてしか表れないため、視差取得部１３６は、水平方向にのみ動きベクトルを検出すればよい。かかる動きベクトルの検出を水平方向に限定する構成により、処理時間および処理負荷を著しく低減でき、ひいては回路を小型化することが可能となる。
【００４３】
視差取得部１３６は、左眼用映像データのブロックについて、右眼用映像データ内で類似しているブロックを抽出すると、そのブロック間の動きベクトルを左眼用映像データのそのブロックの視差ベクトルとする。同様に、視差取得部１３６は、右眼用映像データのブロックについて、左眼用映像データ内で類似しているブロックを抽出すると、そのブロック間の動きベクトルを右眼用映像データのそのブロックの視差ベクトルとする。ここでは、被撮像物に含まれるブロックは遠近方向にすべて同じ位置であると見なすことができるので、被撮像物に含まれるブロックの視差ベクトルの大きさの平均値を被撮像物の視差ベクトルの大きさと見なすことも可能である。
【００４４】
また、上記のように別々に算出した右眼用映像データの視差ベクトルと、それに対応する左眼用映像データの視差ベクトルは、大きさはほぼ同じであり、視差ベクトルの向きが反対になっていると考えられる。そのため、この条件に当てはまらない視差ベクトルが検出された場合には、動きベクトル検出アルゴリズムにおけるパラメータを変えて再度検出することにより、視差ベクトルの検出精度を高めることもできる。
【００４５】
図４は、被撮像物の遠近方向の位置と視差ベクトルとの関係を説明するための説明図である。図４に示すように、被撮像物１８０（１８０ａ、１８０ｂ、１８０ｃ）に対して、２つの光軸を撮像方向で交わらせるトーインセッティングによる撮像を実行すると、人の眼に相当する立体映像撮像用アダプタ１１０に近い位置に配置された被撮像物１８０ａに、窓部１５０ａを通じた右眼用映像データと窓部１５０ｂを通じた左眼用映像データとの間で視差ベクトルｄが生じ、右眼用映像データ上の被撮像物１８０ａが左眼用映像データ上の被撮像物１８０ａより左に位置する（この場合、視差ベクトルｄは正の値（ｄ＞０）となる）。このような２つの映像データを、立体映像を表示するための加工が施された他の表示部で表示すると、被撮像物１８０ａは他の表示部における映像データの表示位置より観察者側（飛び出す側）に結像される。
【００４６】
光軸の交点となる輻輳点に配置された被撮像物１８０ｂは、右眼用映像データと左眼用映像データとの間で視差ベクトルｄが０（ゼロ）となり、右眼用映像データ上の被撮像物１８０ｂと左眼用映像データ上の被撮像物１８０ｂとの水平方向の位置が等しくなる。このような２つの映像データを、立体映像を表示するための加工が施された他の表示部で表示すると、被撮像物１８０ｂは他の表示部における映像データの表示位置（ニュートラル）に結像される。
【００４７】
また、立体映像撮像用アダプタ１１０から遠い位置に配置された被撮像物１８０ｃには、右眼用映像データと左眼用映像データとの間で視差ベクトルｄが生じ、右眼用映像データ上の被撮像物１８０ｃが左眼用映像データ上の被撮像物１８０ｃより右に位置する（この場合、視差ベクトルｄは負の値（ｄ＜０）となる）。このような２つの映像データを、立体映像を表示するための加工が施された他の表示部で表示すると、被撮像物１８０ｃは他の表示部における映像データの表示位置より観察者と逆側（引き込み側）に結像される。
【００４８】
映像変更部１３８は、視差取得部１３６が取得した視差ベクトルｄに基づき、被撮像物の表示態様を変更して擬似的な立体感を付与し、疑似立体映像データを生成する。疑似立体映像データは、２の映像データの視差ベクトルを用いて生成された、立体映像の立体感を疑似的に知覚可能な１または複数の映像データ（２Ｄ映像データ）をいう。
【００４９】
ところで、人の眼は、映像データ中の被撮像物の表示態様によって、明るいまたは鮮明に見えるものをより近くに、暗いまたは不鮮明に見えるものをより遠くに感じる特性をもつ。そこで、映像変更部１３８は、被撮像物の視差ベクトルに応じて、すなわち、被撮像物の遠近方向の位置に応じてその被撮像物に映像処理を施し、表示態様を変更して疑似立体映像データを生成する。ここでは、このような表示態様の変更を、輝度、彩度、コントラスト、他の映像の重畳の４つに分けて説明する。
【００５０】
（表示態様の変更：輝度の変更）
図５は、視差ベクトルと輝度との対応例を説明するための説明図である。図５において、横軸が視差ベクトル、縦軸が輝度を示す。輝度は、例えば、ＲＧＢを用いると、輝度＝（０．２９８９１２×Ｒ＋０．５８６６１１×Ｇ＋０．１１４４７８×Ｂ）で表すことができる。そして、人の眼は、一般的に、輝度が高い物ほど近くに感じ、低い物ほど遠くに感じる。そこで、映像変更部１３８は、図５に示すように、有効に知覚できる範囲（有効知覚範囲）における最小輝度である範囲内最小輝度から、有効知覚範囲における最大輝度である範囲内最大輝度までの間で、被撮像物の変更前（現在）の輝度を基準に、その視差ベクトル分、輝度を変更する。
【００５１】
具体的に、変更前の輝度をＢｂｆ、視差ベクトルをｄ、範囲内最大輝度をＢｕｌ、範囲内最小輝度をＢｄｌとすると、変更後の輝度Ｂａｆは、以下の式で表される。
Ｂａｆ＝Ｂｂｆ＋｜ｄ｜×（Ｂｕｌ−Ｂｂｆ）／｜第１閾値｜    （ただしｄ≧０）
Ｂａｆ＝Ｂｂｆ＋｜ｄ｜×（Ｂｄｌ−Ｂｂｆ）／｜第３閾値｜    （ただしｄ＜０）
ここで、｜｜は大きさまたは絶対値を示す。ここでは、変更前の輝度Ｂｂｆから範囲内最大輝度Ｂｕｌまで、および、変更前の輝度Ｂｂｆから範囲内最小輝度Ｂｄｌまでを一次曲線で変化する例を挙げて説明したが、かかる場合に限らず、それぞれ漸増曲線および漸減曲線であれば複数次の曲線を用いることができる。
【００５２】
こうして、映像変更部１３８は、視差ベクトルｄの大きさが正方向に大きいほど輝度をより高く、視差ベクトルｄの大きさが負方向に大きいほど輝度をより低く設定することができる。
【００５３】
図６は、輝度の変更を説明するための説明図である。映像変更部１３６は、視差ベクトルｄ＞０となる図６（ａ）のような被撮像物１８０ａの輝度を高く、視差ベクトルｄ＝０となる図６（ｂ）のような被撮像物１８０ｂの輝度を変更せず、視差ベクトルｄ＜０となる図６（ｃ）のような被撮像物１８０ｃの輝度を低くする。このように、右眼用映像データおよび左眼用映像データにおいて、飛び出す側の被撮像物の輝度を相対的に高く、引き込み側の被撮像物の輝度を相対的に低くすることで、撮像者に、その被撮像物を立体視したときの飛び出しまたは引き込み程度を容易かつ確実に把握させることができる。したがって、撮像者は、１の映像データによってその被撮像物の立体感を直感的に知覚することが可能となる。
【００５４】
また、ここでは、輝度の変更を挙げて説明したが、かかる輝度の変わりに明度を用いることもでき、さらに、輝度を表すＲＧＢのうち、１または２の色信号のみを変更することによっても立体感を付与することが可能となる。
【００５５】
ところで、立体映像では、一般的に観察者が立体映像を有効に知覚できる遠近方向の範囲があり、その範囲を超えて前方に結像させたり、後方に結像させると立体映像を正しく結像できなかったり、眼に負担を与えることもある。特に、２つ映像データそれぞれの光軸が交差するトーインセッティングでは、輻輳角を調整したり、輻輳角の調整に伴う撮像状態の調整をしたりして、目的とする被撮像物をその有効範囲に収める必要がある。
【００５６】
また、撮像装置は、携帯性を高めたいという撮像者の要望に応じ小型化および軽量化が進められ、それに伴ってレンズや撮像素子も小さくなっている。しかし、レンズや撮像素子の小型化は、被写界深度の深さに大きく影響を及ぼす。例えば、レンズの小型化により被写界深度が深くなった場合、撮像装置において、焦点が合う範囲が広くなり、上述した有効範囲以外の領域の被撮像物にまで焦点が合っている映像データが生成されてしまう。そうすると、観察者は、焦点の合った有効範囲外の被撮像物も視認することとなるので、観察者の眼に負担を与える可能性が高くなる。
【００５７】
そこで本実施形態では、映像データが、所望する状態で適切に生成されているか否かを、疑似立体映像データを通じて撮像者に直感的に把握させるだけでなく、生成した映像データが遠近方向の有効範囲内で適切に生成されているか否かを容易かつ確実に撮像者に把握させることも目的とする。
【００５８】
映像変更部１３８は、視差ベクトルｄの方向が、被撮像物を映像データの表示位置（表示面）より観察者側（飛び出す側）に結像させる方向、すなわち正の方向であり、視差ベクトルｄの大きさが所定の第１閾値の絶対値以上であれば、被撮像物を、第１閾値の絶対値以上となったことを示す（把握できる）表示態様に変更する。また、映像変更部１３８は、視差ベクトルｄの方向が、被撮像物を映像データの表示位置より観察者と逆側（引き込み側）に結像させる方向、すなわち負の方向であり、視差ベクトルｄの大きさが所定の第３閾値の絶対値以上であれば、被撮像物を、第３閾値の絶対値以上となったことを示す表示態様に変更する。
【００５９】
例えば、表示態様の変更を輝度の変更とすると、映像変更部１３８は、図５に示したように、視差ベクトルｄの方向が正の方向であり、視差ベクトルｄの大きさが第１閾値の絶対値以上になれば輝度を強制的に最大輝度Ｂｍａｘとし、視差ベクトルｄの方向が負の方向であり、視差ベクトルｄの大きさが第３閾値の絶対値以上となれば輝度を強制的に最小輝度Ｂｍｉｎとする。ここで、第１閾値は、映像データの画面横幅の１０％（１００インチの画面で２２ｃｍ）に相当する大きさであり、第３閾値は、映像データの画面横幅の３％（１００インチの画面で７ｃｍ）に相当する大きさである。また、最大輝度Ｂｍａｘは、被撮像物のＲＧＢをすべて飽和させる所謂白トビ（clipped highlights）させた状態であり、最小輝度Ｂｍｉｎは、ＲＧＢがすべて最小値を示す所謂黒しずみ（黒つぶし）させた状態である。
【００６０】
こうして、映像変更部１３８は、被撮像物の視差ベクトルｄの大きさが第１閾値の絶対値または第３閾値の絶対値以上となると、その被撮像物を白トビまたは黒しずみさせることで被撮像物を強調し、撮像者に、その被撮像物が立体映像を有効に知覚できる遠近方向の範囲内で適切に生成されていないことを直感的に把握させることが可能となる。
【００６１】
また、ここでは、第１閾値や第３閾値を映像データの画面横幅に対する率（％）で示したが、かかる場合に限らず、その率に相当する画素数や長さで表すことも当然可能である。また、トーインセッティングにおいて、輻輳角が異なると、その輻輳角によって立体映像を有効に視認できる遠近方向の範囲が異なることとなるので、第１閾値や第３閾値も輻輳角によって変更するのが望ましい。
【００６２】
また、上述した例では、視差ベクトルｄの大きさが第１閾値や第３閾値に到達すると、輝度を一度に変化させたが、その変化を連続的（徐々）にすることもできる。
【００６３】
図７は、視差ベクトルと輝度との他の対応例を説明するための説明図である。新たな閾値である所定の第２閾値は、視差ベクトルの大きさの絶対値が第１閾値より小さく、所定の第４閾値は、視差ベクトルの大きさの絶対値が第３閾値より小さい。映像変更部１３８は、視差ベクトルｄが、第２閾値から第１閾値までの間、被撮像物を、視差ベクトルの大きさが第１閾値の絶対値以上となったことを示す表示態様、すなわち、最大輝度Ｂｍａｘに連続的かつ徐々に変更する。また、映像変更部１３８は、視差ベクトルｄが、第４閾値から第３閾値までの間、被撮像物を、視差ベクトルの大きさが第３閾値の絶対値以上となったことを示す表示態様、すなわち最小輝度Ｂｍｉｎに連続的かつ徐々に変更する。
【００６４】
ここで、第２閾値および第４閾値は、第１閾値および第３閾値に基づいて決められる任意の値であり、少なくとも、第４閾値から０まで、および、０から第２閾値までの視差ベクトルに対する輝度の傾き（変化率）１８６より、第３閾値から第４閾値まで、および、第２閾値から第１閾値までの傾き（変化率）１８８が大きくなるように設定される。
【００６５】
かかる構成により、撮像者は、その被撮像物の輝度の強調度合いが高まることで、もうすぐ被撮像物の遠近方向の位置が適切でなくなることを把握でき、また、第１閾値や第３閾値における唐突な輝度の変化を回避しつつ、撮像者にその被撮像物が立体映像を有効に知覚できる遠近方向の範囲内で適切に生成されていないことを直感的に把握させることが可能となる。
【００６６】
（表示態様の変更：彩度の変更）
また、表示態様の変更を、被撮像物の彩度の変更とすることもできる。
【００６７】
図８は、視差ベクトルと彩度との対応例を説明するための説明図である。図８において、横軸が視差ベクトル、縦軸が彩度を示す。彩度は、色の鮮やかさの尺度であって、彩度が高いと色が鮮やかになり、彩度が低いとくすんだ色になる。そして、人の眼は、一般的に、彩度が高いほど近くに感じ、低いほど遠くに感じる。そこで、映像変更部１３８は、図８に示すように、有効知覚範囲における最小彩度である範囲内最小彩度から有効知覚範囲における最大彩度である範囲内最大彩度までの間で、被撮像物の変更前の彩度を基準に、その視差ベクトル分、彩度を変更する。
【００６８】
具体的に、変更前の彩度をＩｂｆ、視差ベクトルをｄ、範囲内最大彩度をＩｕｌ、範囲内最小彩度をＩｄｌとすると、変更後の彩度Ｉａｆは、以下の式で表される。
Ｉａｆ＝Ｉｂｆ＋｜ｄ｜×（Ｉｕｌ−Ｉｂｆ）／｜第１閾値｜    （ただしｄ≧０）
Ｉａｆ＝Ｉｂｆ＋｜ｄ｜×（Ｉｄｌ−Ｉｂｆ）／｜第３閾値｜    （ただしｄ＜０）
こうして映像変更部１３８は、視差ベクトルｄの大きさが正方向に大きいほど彩度をより高く、視差ベクトルｄの大きさが負方向に大きいほど彩度をより低く設定することができる。
【００６９】
具体的に、彩度の変更は、以下のようにして実行される。まず、映像変更部１３８は、被撮像物（その画素）を構成する色信号ＲＧＢのうちの最大値と最小値とを抽出する。すると、彩度は、（最大値−最小値）／最大値で示される。したがって、映像変更部１３８は、視差ベクトルｄの大きさが正方向に大きいほど最小値をより低く変更して彩度を高くし、視差ベクトルｄの大きさが負方向に大きいほど最大値をより高くして彩度を低く設定する。
【００７０】
また、映像変更部１３８は、輝度を変更する場合同様、視差ベクトルｄの方向が、被撮像物を映像データの表示位置より観察者側（飛び出す側）に結像させる方向、すなわち正の方向であり、視差ベクトルｄの大きさが所定の第１閾値の絶対値以上であれば、彩度を最大彩度Ｉｍａｘとし、視差ベクトルｄの方向が、被撮像物を映像データの表示位置より観察者と逆側（引き込み側）に結像させる方向、すなわち負の方向であり、視差ベクトルｄの大きさが所定の第３閾値の絶対値以上であれば、彩度を最小彩度Ｉｍｉｎとする。ここで、第１閾値は、輝度を変更する場合同様、映像データの画面横幅の１０％に相当する大きさであり、第３閾値は、映像データの画面横幅の３％に相当する大きさである。また、最大彩度Ｉｍａｘは、被撮像物のＲＧＢのうち最大値ではないいずれかの色信号の値を０とした状態であり、最小彩度Ｉｍｉｎは、ＲＧＢの最大値と最小値との差分を０とした状態である。
【００７１】
こうして、映像変更部１３８は、被撮像物の視差ベクトルｄの大きさが第１閾値の絶対値または第３閾値の絶対値以上となると、その被撮像物を鮮やかにするまたはくすませることで被撮像物を強調し、撮像者に、その被撮像物が立体映像を有効に知覚できる遠近方向の範囲内で適切に生成されていないことを直感的に把握させることが可能となる。
【００７２】
また、当該彩度についても、図７を用いて説明したように、第２閾値および第４閾値を設けてその変化を連続的にすることが可能なことは言うまでもない。
【００７３】
（表示態様の変更：コントラストの変更）
また、表示態様の変更を、被撮像物のコントラストの変更とすることもできる。
【００７４】
図９は、視差ベクトルとコントラストとの対応例を説明するための説明図である。図９において、横軸が視差ベクトル、縦軸がコントラストを示す。コントラストは、明るい部分と暗い部分との明暗の差であって、コントラストが高いと白い部分はより白く黒い部分はより黒く表現され、コントラストが低いと明暗の差が縮まりぼやけた映像になることがある。そして、人の眼は、一般的に、コントラストが高いほど近くに感じ、低いほど遠くに感じる。
【００７５】
そこで、映像変更部１３８は、図９に示すように、有効知覚範囲における最小コントラストである範囲内最小コントラストから有効知覚範囲における最大コントラストである範囲内最大コントラストまでの間で、被撮像物の変更前のコントラストを基準に、その視差ベクトル分、コントラストを変更する。
【００７６】
具体的に、変更前のコントラストをＣｂｆ、視差ベクトルをｄ、範囲内最大コントラストをＣｕｌ、範囲内最小コントラストをＣｄｌとすると、変更後のコントラストＣａｆは、以下の式で表される。
Ｃａｆ＝Ｃｂｆ＋｜ｄ｜×（Ｃｕｌ−Ｃｂｆ）／｜第１閾値｜    （ただしｄ≧０）
Ｃａｆ＝Ｃｂｆ＋｜ｄ｜×（Ｃｄｌ−Ｃｂｆ）／｜第３閾値｜    （ただしｄ＜０）
こうして、映像変更部１３８は、視差ベクトルｄの大きさが正方向に大きいほどコントラストをより高く、視差ベクトルｄの大きさが負方向に大きいほどコントラストをより低く設定することができる。
【００７７】
具体的に、コントラストの変更は、以下のようにして実行される。例えば色信号ＲＧＢそれぞれの範囲内最大値をＲｍａｘ、Ｇｍａｘ、Ｂｍａｘ（色信号の範囲が０〜２５５の場合に例えば２２３）とし、範囲内最小値をＲｍｉｎ、Ｇｍｉｎ、Ｂｍｉｎ（色信号の範囲が０〜２５５の場合に例えば３２）とし、その中間値をＲｃ、Ｇｃ、Ｂｃ（色信号の範囲が０〜２５５の場合に例えば１２７）とする。色信号ＲＧＢの値が（Ｒ０、Ｇ０、Ｂ０）である被撮像物（その画素）のコントラストをＣ倍にした値（Ｒ１、Ｇ１、Ｂ１）は、それぞれ以下のように導出される。
Ｒ１＝（Ｒ０−Ｒｃ）×Ｃ＋Ｒｃ
Ｇ１＝（Ｇ０−Ｇｃ）×Ｃ＋Ｇｃ
Ｂ１＝（Ｂ０−Ｂｃ）×Ｃ＋Ｂｃ
ただし、
Ｒ１＜ＲｍｉｎのときはＲ１＝Ｒｍｉｎ、Ｒ１＞ＲｍａｘのときはＲ１＝Ｒｍａｘ
Ｇ１＜ＧｍｉｎのときはＧ１＝Ｇｍｉｎ、Ｇ１＞ＧｍａｘのときはＧ１＝Ｇｍａｘ
Ｂ１＜ＢｍｉｎのときはＢ１＝Ｂｍｉｎ、Ｂ１＞ＢｍａｘのときはＢ１＝Ｂｍａｘ
したがって、映像変更部１３８は、視差ベクトルｄの大きさが正方向に大きいほど１以上でかつ大きいＣを乗じてコントラストを高くし、視差ベクトルｄの大きさが負方向に大きいほど１以下でかつ小さいＣを乗じてコントラストを低く設定する。
【００７８】
また、映像変更部１３８は、輝度を変更する場合同様、視差ベクトルｄの方向が、被撮像物を映像データの表示位置より観察者側（飛び出す側）に結像させる方向、すなわち正の方向であり、視差ベクトルｄの大きさが所定の第１閾値の絶対値以上であれば、コントラストを最大コントラストＣｍａｘとし、視差ベクトルｄの方向が、被撮像物を映像データの表示位置より観察者と逆側（引き込み側）に結像させる方向、すなわち負の方向であり、視差ベクトルｄの大きさが所定の第３閾値の絶対値以上であれば、コントラストを最小コントラストＣｍｉｎとする。
【００７９】
ここで、第１閾値は、輝度を変更する場合同様、映像データの画面横幅の１０％に相当する大きさであり、第３閾値は、映像データの画面横幅の３％に相当する大きさである。また、最大コントラストＣｍａｘは、被撮像物のＲＧＢ色信号について、それぞれ中間値以上の値を最大値（例えば２５５）に、中間値未満の値を最小値（例えば０）とした状態であり、最小コントラストＣｍｉｎは、ＲＧＢの値をすべて中間値（例えば１２７）とした状態である。
【００８０】
こうして、映像変更部１３８は、被撮像物の視差ベクトルｄの大きさが第１閾値の絶対値または第３閾値の絶対値以上となると、その被撮像物の明暗の差を強くするまたは弱めることで被撮像物を強調し、撮像者に、その被撮像物が立体映像を有効に知覚できる遠近方向の範囲内で適切に生成されていないことを直感的に把握させることが可能となる。
【００８１】
また、当該彩度についても、図７を用いて説明したように、第２閾値および第４閾値を設けてその変化を連続的にすることが可能なことは言うまでもない。
【００８２】
（表示態様の変更：他の映像の重畳）
また、表示態様の変更を、他の映像を重畳することとしてもよい。このとき、中央制御部１２２と表示部１１８との間には図示しないグラフィック部が設けられているとする。
【００８３】
映像変更部１３８は、かかるグラフィック部を通じて、被撮像物の外枠またはその領域内に様々な映像を重畳する。外枠に映像を重畳する例として、例えば、映像データ内の顔検出を行う場合、検出した顔が収まる矩形の外枠を表示し、その外枠に加工を施す。例えば、映像変更部１３８は、検出した顔の視差ベクトルに応じて、外枠の太さ、外枠の色、外枠の形状、または外枠の点滅などのエフェクト処理を変更し撮像者に立体感を知覚させる。また、領域内に映像を重畳する例として、映像データ内の顔検出を行う場合、検出した顔自体に加工を施し、色を掛け合わせたりすることもできる。
【００８４】
また、映像変更部１３８は、風景といった被写体については、外枠で囲まず、画像上のエッジに対して加工を施し、エッジの色を変化させるとしてもよい。例えば、映像変更部１３８は、木、山、建物等を被写体とした映像データに対し、手前に配置される建物のエッジに、赤い線、または、赤い点、文字等を重畳させる。
【００８５】
図１０は、他の映像の重畳の一例を示した説明図である。ここでは、映像データ内の顔検出が行われ、ニュートラルまたは飛び出し側に位置する顔には赤色の外枠（矩形、楕円等）が重畳され、引き込み側に位置する顔には、青色の外枠が重畳される。かかる外枠には実線、破線といったエフェクト処理も施される。また、映像データの右側には、それぞれの顔の遠近方向の位置を鉛直上方から見た立体マップ１９０が重畳される。
【００８６】
例えば、図１０（ａ）のように、人物１９２がニュートラルの位置にいる場合、映像変更部１３８は、その顔の外枠を赤色の実線とし、立体マップ１９０の中央に同赤色の矩形枠１９４を配置する。また、人物１９６が引き込み側にいる場合、映像変更部１３８は、その顔の外枠を青色の破線とし、立体マップ１９０の引き込み側に相当する画面上部に同青色の矩形枠１９８を配置する。こうすることで、撮像者は、その被撮像物の遠近方向の位置を、外枠の形状および立体マップ１９０上の配置から直感的に把握できる。
【００８７】
また、図１０（ｂ）では、人物１９２が飛び出し側にいるので、映像変更部１３８は、その顔の外枠を赤色の破線とし、立体マップ１９０の飛び出し側に相当する画面下部に同赤色の矩形枠１９４を配置する。また、人物１９６がニュートラルの位置にいる場合、映像変更部１３８は、その顔の外枠を赤色の実線とし、立体マップ１９０の中央に同赤色の矩形枠１９８を配置する。このとき、人物１９２が飛び出し側に移動し、その視差ベクトルの大きさが第１閾値の絶対値以上となった場合、映像変更部１３８は、その顔の外枠を点滅させ、図１０（ｃ）に示すように、立体マップ１９０の飛び出し側に相当する画面下部に同赤色の矩形枠１９４を塗りつぶして配置する。こうすることで、撮像者に、映像データが、所望する状態で適切に生成されているか否かを撮像者に直感的に把握させることが可能となる。
【００８８】
ここでは、視差ベクトルに応じた立体視の程度を外枠に対するエフェクト処理で示しているが、かかる場合に限られず、映像変更部１３８は、被撮像物の領域内に対するエフェクト処理を施したり、その他のグラフィックを重畳する等様々な加工を施すことができる。また、立体マップ１９０も図１０に示すような三角形の表示態様に限られず、矩形や楕円形等、様々な形状を用いることができる。さらに、ここでは、顔検出を挙げて説明しているが、被撮像物全体に適用できるのは言うまでもない。
【００８９】
また、映像変更部１３８は、被撮像物の視差ベクトルの大きさが第１閾値の絶対値または第３閾値の絶対値以上となった場合にその外枠を点滅する例を挙げて説明したが、かかる場合に限られず、映像変更部１３８は、被撮像物の視差ベクトルの大きさが第１閾値の絶対値または第３閾値の絶対値以上となった場合、被撮像物自体にゼブラ模様等の様々な模様を重畳させたり、その旨把握できる色を重畳させたり、「！」等の記号を重畳させ注意を促すこともできる。
【００９０】
映像変更部１３８は、被撮像物の視差ベクトルの大きさが第１閾値の絶対値または第３閾値の絶対値以上となると、その被撮像物に上述したような特別な加工を施し、被撮像物を強調する。こうして、映像変更部１３８は、撮像者に、その被撮像物が立体映像を有効に知覚できる遠近方向の範囲内で適切に生成されていないことを直感的に把握させることが可能となる。
【００９１】
また、当該他の映像の重畳についても、図７を用いて説明したように、第２閾値および第４閾値を設けてその変化を連続的にすることが可能なことは言うまでもない。
【００９２】
このように、映像変更部１３８で表示態様が変更された映像データは、表示制御部１３２によって表示部１１８に表示される。このとき、表示制御部１３２は、以下の複数の表示モードで当該映像データを表示することができる。
【００９３】
図１１は、表示モードを説明するための説明図である。表示モードには、映像データが２Ｄ映像である場合に、生成された映像データをそのまま表示する図１１（ａ）の２Ｄ映像表示モードと、立体映像である場合に２つの映像データのいずれか一方のみを表示する図１１（ｂ）の片眼表示モードと、２つの映像データを重畳して表示する図１１（ｃ）の重畳表示モードと、２つの映像データを左右に並置して表示する図１１（ｄ）の並置表示モードとを含む。
【００９４】
かかる表示モードは、その映像データが２Ｄ映像であるか立体映像であるかの情報と、操作部１１６を通じた撮像者の選択入力によって決定される。
【００９５】
ここでは、立体映像を知覚させるための映像データを図１１（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）に示した片眼表示モード、重畳表示モード、並置表示モードのいずれで表示したとしても、映像変更部１３８による表示態様の変更により、撮像者は映像データの立体感を直感的に把握できる。
【００９６】
また、表示部が立体映像を表示するための加工が施されていた場合、当該表示態様の変更を実行しなくとも立体映像が知覚されるように思われるが、通常、撮像装置１００の大きさに伴って表示部も小型化されているので、想定された画面サイズの大きい表示部のような立体感を得ることが難しい。本実施形態では、このような場合においても表示態様を変更することでより高い立体感を得ることができる。
【００９７】
また、表示制御部１３２は、上述した片眼表示モード、重畳表示モード、並置表示モードにおいて、さらに、表示画面に視差ベクトルを目測するための格子を重畳してもよい。かかる構成により、表示態様の変更のみならず、格子を基準とした視差の大きさによって被撮像物の遠近方向の位置を定量的に把握することが可能となる。
【００９８】
以上説明した撮像装置１００により、撮像時において、映像データが、所望する状態で不具合なく適切に生成されているか否かを、擬似立体映像データを通じて撮像者に直感的に把握させることが可能となる。こうして、撮像者は、所望する撮像状態となるよう調整することができ、撮像装置１００は、自然な立体映像を知覚させる映像データを確実に生成することが可能となる。
【００９９】
さらに、撮像装置１００では、映像データが有効範囲内で適切に生成されているか否かをその表示態様の変化によって直感的かつ確実に把握することができ、被撮像物が有効範囲外にある映像データを残すこともなく、不適切な映像データの生成を未然に防ぐことが可能となる。
【０１００】
（撮像方法）
また、上述した撮像装置１００を用いた撮像方法も提供される。図１２は、撮像方法の処理の流れを示すフローチャートである。
【０１０１】
撮像者が操作部１１６を通じて撮像を指示すると（Ｓ２００におけるＹＥＳ）、撮像部１１２は、略平行に並んだまたは撮像方向で交わる２つの光軸それぞれにおける映像データを生成する（Ｓ２０２）。このとき、視差取得部１３６は、２つの映像データに含まれる被撮像物の２つの映像データ間の視差ベクトルを取得し（Ｓ２０４）、映像変更部１３８は、視差ベクトルに基づいて被撮像物の表示態様を変更する（Ｓ２０６）。なお、撮像者による撮像指示がない場合（Ｓ２００におけるＮＯ）、撮像指示がある（Ｓ２００におけるＹＥＳ）まで撮像部１１２は映像データの生成を行わない。
【０１０２】
かかる表示態様の変更ステップＳ２０６において、映像変更部１３８は、視差ベクトルの方向が、被撮像物を映像データの表示位置より観察者側に結像させる方向であり、視差ベクトルの大きさが所定の第１閾値の絶対値以上であれば、被撮像物を、第１閾値の絶対値以上となったことを示す表示態様に変更し、視差ベクトルの方向が、被撮像物を映像データの表示位置より観察者と逆側に結像させる方向であり、視差ベクトルの大きさが所定の第３閾値の絶対値以上であれば、被撮像物を、第３閾値の絶対値以上となったことを示す表示態様に変更する。表示部１１８は、被撮像物の表示態様が変更された映像データを表示する（Ｓ２０８）。
【０１０３】
上述したように、撮像装置１００を用いた撮像方法によっても、映像データが、所望する状態で適切に生成されているか否かを、擬似立体映像データを通じて撮像者に直感的に把握させることできるので、撮像者は、所望する撮像状態となるよう調整することが可能となり、ひいては自然な立体映像を知覚させる映像データを生成することができる。
【０１０４】
以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明はかかる実施形態に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【０１０５】
なお、本明細書の撮像方法における各工程は、必ずしもフローチャートとして記載された順序に沿って時系列に処理する必要はなく、並列的あるいはサブルーチンによる処理を含んでもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１０６】
本発明は、立体映像を知覚させるための２つの映像データを生成する撮像装置および撮像方法に利用することができる。
【符号の説明】
【０１０７】
１００  …撮像装置
１１０  …立体映像撮像用アダプタ
１１２  …撮像部
１１８  …表示部
１３６  …視差取得部
１３８  …映像変更部
【図１】
2011228886.tif 000003
【図２】
2011228886.tif 000004
【図３】
2011228886.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2011228886.tif 000011
【図１０】
2011228886.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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