(57)【要約】【課題】握持保持して操作する際に違和感を無くすとともに、キャスティング操作時にも操作部が邪魔になることがなく、かつ、制動装置に支障をきたすのを防止できる魚釣用リールを提供すること。【解決手段】魚釣用リール１０は、リール本体１２の側板１６ａ，１６ｂ間にスプール２０を回転自在に支持し、このスプールの回転を制動する制動装置５４の制動力を、側板１６ｂに配置した回動操作部８６を介して調整可能としている。釣糸をスプール２０に巻き取るハンドル３０に対して反対側の側板１６ｂの下部には、釣竿８およびリール本体１２を握持保持した際に手の掌に対して離れた位置に回動操作部８６を配置して外部に露出させ、回動操作部８６をリール本体を保持した手の指で操作可能としている。【選択図】    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体の側板間にスプールを回転自在に支持し、このスプールの回転を制動する制動装置の制動力を、側板に配置した第１の操作部を介して調整可能とした魚釣用リールであって、
釣糸をスプールに巻き取るハンドルに対して反対側の側板の下部の外周領域に前記第１の操作部を配置して外部に露出させ、
前記第１の操作部をリール本体を握持保持した手の指で操作可能としたことを特徴とする魚釣用リール。
【請求項２】
前記第１の操作部は、前記ハンドルに対して反対側の側板の下部に、前記側板の外表面より前記ハンドル側に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の魚釣用リール。
【請求項３】
前記第１の操作部は、基準制動力を設定し、
前記ハンドルに対して反対側の側板には、前記基準制動力をベースに制動力を微調整する第２の操作部が設けられていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の魚釣用リール。
【請求項４】
前記ハンドルに対して反対側の側板に、この側板の外表面から内方に凹設させた凹部を形成し、
前記第２の操作部を、前記側板の外表面の延長面から外方に突出させることなく、この凹部内に配置して外部に露出させ、
前記第２の操作部をリール本体を保持した手の指で操作可能としたことを特徴とする請求項３に記載の魚釣用リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、魚釣用リールに関し、特に、リール本体の側板間にスプールを回転自在に支持し、このスプールの回転を制動する制動装置の制動力を、側板に配置した操作部を介して調整可能とした魚釣用リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えばキャスティング等の釣糸放出時にスプールの過回転を防止するブレーキ装置として、遠心摩擦ブレーキ装置あるいは磁気ブレーキ装置が従来から設けられている。  
例えば特許文献１では、魚釣用リールの１対の側板の間に回転自在に支持したスプールに制動力を付与する制動装置の操作部は、ハンドルと反対側の側板の前方に設けられている。例えば特許文献２では、魚釣用リールの１対の側板の間に回転自在に支持したスプールに制動力を付与する制動装置の操作部は、スプール後方の側板間に設けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平７−５３６２号公報
【特許文献２】特公平１−２７６９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１の魚釣用リールでは、側板の前方側部や中央部にスプールの制動装置の操作部が操作可能に露出されて配置されている。このため、魚釣用リールを釣竿とともに握持する際に掌に操作部の露出する突出部が喰い込んでしまって違和感が生じ、握持保持性に劣る。  
特許文献２のように、スプールの後方の側板間に操作部を設けた場合、クラッチをＯＦＦにした後のキャスティング時におけるサミング操作の邪魔になって釣糸放出操作をスムーズに行えなかったり、不用意に操作部に触れて制動状態（制動力）を変化させるおそれがあり、安定性に欠ける。  
さらに、実用時や釣場移動時に突出している外周部に外力が加わり易く、制動装置に支障が生じる可能性がある。
【０００５】
この発明は、このような課題を解決するためになされたものであり、握持保持して操作する際に違和感を無くすとともに、キャスティング操作時にも操作部が邪魔になることがなく、かつ、制動装置に支障をきたすのを防止できる魚釣用リールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、この発明に係る、リール本体の側板間にスプールを回転自在に支持し、このスプールの回転を制動する制動装置の制動力を、側板に配置した第１の操作部を介して調整可能とした魚釣用リールにあっては、釣糸をスプールに巻き取るハンドルに対して反対側の側板の下部の外周領域に前記第１の操作部を配置して外部に露出させ、前記第１の操作部をリール本体を保持した手の指で操作可能としたことを特徴とする。  
前記第１の操作部は、前記ハンドルに対して反対側の側板の下部に、前記側板の外表面より前記ハンドル側に設けられていることが好ましい。  
前記第１の操作部は、基準制動力を設定し、前記ハンドルに対して反対側の側板には、前記基準制動力をベースに制動力を微調整する第２の操作部が設けられていることが好ましい。  
前記ハンドルに対して反対側の側板に、この側板の外表面から内方に凹設させた凹部を形成し、前記第２の操作部を、前記側板の外表面の延長面から外方に突出させることなく、この凹部内に配置して外部に露出させ、前記第２の操作部をリール本体を保持した手の指で操作可能としたことが好ましい。
【発明の効果】
【０００７】
第１の操作部をハンドルに対して反対側の側板の下部で、かつ、手の掌から離れた位置に配置したことによって、釣竿およびリールを握持保持した際に第１の操作部に掌が当たることが防止されている。このため、握持保持の際に掌に違和感がなく、キャスティング操作も第１の操作部が邪魔になったり、支障が生じることなく、安定して行える。また、実釣時や釣り場移動時に第１の操作部に外力が加わり難くなるので、第１の操作部に傷が付いたり、回動操作力が低下したりするなど、制動装置に支障をきたすのを防止できる。  
側板の外表面から第１の操作部が突出していないので、握持保持の際に側板の外表面を掌で違和感なく確実に保持できる。  
制動装置の制動力を大きく変化させる第１の操作部だけでなく、第１の操作部で変化させた制動力を微調整する第２の操作部を設けることによって、釣場の実情に適した幅広い制動力調整が可能となる。  
第２の操作部が側板の外表面に突出しないように凹部に配設されているので、良好な握持保持性を維持することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】第１の実施の形態に係る、釣竿に魚釣用リールを取り付けた釣具を示し、左手で釣竿およびリールを保持した状態を示す概略的な正面図。
【図２】第１の実施の形態に係る魚釣用リールのうち、ハンドルが取り付けられた側と反対側から観察した状態を示し、図１中の矢印ＩＩ方向から見た概略図。
【図３】第１の実施の形態に係る魚釣用リールを示し、図２中のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿う概略的な部分横断面図。
【図４】第１の実施の形態に係る魚釣用リールの図３中の矢印ＩＶで示す部分の概略的な拡大図。
【図５】第２の実施の形態に係る、釣竿に魚釣用リールを取り付けた釣具を示し、左手で釣竿およびリールを保持し、右手でハンドルを保持した状態を示す概略的な上面図。
【図６】第２の実施の形態に係る魚釣用リールのうち、ハンドルが取り付けられた側と反対側から観察した状態を示し、図５中のＶＩ−ＶＩ方向から見た概略図。
【図７】第２の実施の形態に係る魚釣用リールを示し、図６中のＶＩＩ−ＶＩＩ線に沿う概略的な部分横断面図。
【図８】第２の実施の形態に係る魚釣用リールの図７中の矢印ＶＩＩＩで示す部分の概略的な拡大図。
【図９】第２の実施の形態に係る魚釣用リールのうち、ハンドルが取り付けられた側と反対側から観察した状態を示し、かつ、左側板を取り外した状態を示す概略図。
【図１０】第２の実施の形態に係る魚釣用リールの第１の操作機構の回動操作部を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は背面図、（Ｃ）は図１０（Ａ）中の１０Ｃ−１０Ｃ線に沿う縦断面図、（Ｄ）は図１０（Ａ）中の１０Ｄ−１０Ｄ線に沿う縦断面図。
【図１１】第２の実施の形態に係る魚釣用リールのうち、ハンドルが取り付けられた側と反対側から観察した状態を示し、かつ、左側板及び第１の操作機構の回動操作部を取り外した状態を示す概略図。
【図１２】第２の実施の形態に係る魚釣用リールのうち、ハンドルが取り付けられた側と反対側から観察した状態を図１１中のＸＩＩ−ＸＩＩに沿って観察した状態を示す概略図。
【図１３】第２の実施の形態に係る魚釣用リールのうち、ハンドルが取り付けられた側と反対側から第１の操作機構を観察した状態を示し、（Ａ）は第１の操作機構の回動操作部の内側突状部を図１２中の第１の段部に配置した状態を示す概略図、（Ｂ）は第１の操作機構の回動操作部の内側突状部を図１２中の第２の段部に配置した状態を示す概略図、（Ｃ）は第１の操作機構の回動操作部の内側突状部を図１２中の第３の段部に配置した状態を示す概略図。
【図１４】第２の実施の形態に係る魚釣用リールのうち、第１の操作機構の概略的な横断面を示し、（Ａ）は図１３（Ａ）に示す状態に対応し第１の操作機構の回動操作部の内側突状部を図１２中の第１の段部に配置した状態を示す概略図、（Ｂ）は図１３（Ｂ）に示す状態に対応し第１の操作機構の回動操作部の内側突状部を図１２中の第２の段部に配置した状態を示す概略図、（Ｃ）は図１３（Ｃ）に示す状態に対応し第１の操作機構の回動操作部の内側突状部を図１２中の第３の段部に配置した状態を示す概略図。
【図１５】第２の実施の形態に係る魚釣用リールを示し、図５中のＸＶ−ＸＶ線に沿う部分の要部を示す概略的な縦断面図。
【図１６】第２の実施の形態に係る魚釣用リールを示し、左手でリールを保持しながら図１５に示す第２の操作機構の回動操作部に左手の親指を当てて操作する状態を示す概略的な縦断面図。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
図１から図４は、本発明の好ましい実施形態による魚釣用リール１０を示す。  
図１から図３に示すように、本実施形態の魚釣用リール１０は、両軸受型手巻きリールとして形成してある。図１に示すように、ここでは釣り人が左手ＬＨで釣竿８および魚釣用リール１０を保持し、右手ＲＨで魚釣用リール１０のハンドル３０を回すように形成されている場合について説明する。もちろん、左手ＬＨでハンドル３０を操作するようにハンドル３０の配置が逆であっても良い。
【００１０】
図３に示すように、魚釣用リール１０のリール本体１２は、図示しない連結部材等で一体化される左右一対のフレーム１４ａ，１４ｂのそれぞれの外側に、例えばビス、螺合あるいは嵌合等の手段により、側板１６ａ，１６ｂを取り付けて、全体的に剛性構造のハウジングとして形成され、リール取付脚部１８を介して釣竿８に固定される。
【００１１】
釣糸が巻回されるスプール２０は、左右のフレーム１４ａ，１４ｂ間に回転自在に支持され、右側板１６ａは、スプール２０を回転駆動させる巻取り駆動部２２を支持し、この右側板１６ａと右フレーム１４ａとの間に形成された空間内に、この巻取り駆動部２２を形成する駆動力伝達系やドラグ系等の各種機構が収容されている。なお、左右は図１中に示すように、実釣中における左右の方向を示す。
【００１２】
図３に示すように、このリール本体１２のフレーム１４ａ，１４ｂ間には、スプール２０を装着してこのスプール２０と共に回転するスプール軸２６の両端部が、例えば図示のようなボール軸受２８ａ，２８ｂを介して回転自在に支持されている。このスプール軸２６の一端側には、ハンドル３０の回転を軸受３２ａ，３２ｂに支持されたハンドル軸３４、ハンドル軸３４に回り止め嵌合されたドラグ機構４４を経由してドライブギヤ３６を介して回転駆動されるピニオンギヤ３８がこのスプール軸２６と同軸状に配置されている。  
なお、ハンドル軸３４には、公知のスタードラグ（ドラグ調整ノブ）４２が配設され、ドライブギヤ３６には公知のドラグ機構４４が配設されているが、これらについては説明を省略する。
【００１３】
このピニオンギヤ３８は、詳細には図示しない公知のクラッチ（伝達機構）４８を介して、側板１６ａ，１６ｂ間に配置したクラッチレバー５０と連動しており、このクラッチレバー５０を下方に押圧作動することにより、クラッチ４８がＯＦＦとなり軸方向に沿って図３中の右側に移動することができる。例えば、クラッチレバー５０の操作により、スプール軸２６の右端部にピニオンギヤ３８が嵌合した位置すなわち巻取状態と、スプール軸２６の右端部からピニオンギヤ３８を分離した状態（スプールフリー状態）とすることができる。又、ピニオンギヤ３８が分離した状態で、ハンドル３０を回転させると、図示しない公知の復帰機構を介して、ピニオンギヤ３８がスプール軸２６の右端部に嵌合して元の状態（巻取状態）に復帰し、スプール軸２６と一体化されているスプール２０が、ピニオンギヤ３８と共に一体的に回転する。
【００１４】
このスプール２０は、軸方向の両側に形成された一対の鍔部２０ａ間に位置する円筒状の胴部２０ｂを有し、胴部２０ｂの内周側に位置する中央壁部２０ｃを介してスプール軸２６に一体的に装着され、一対の鍔部２０ａと釣糸巻回胴部２０ｂの外周面とで形成される環状溝内に釣糸（図示しない）が巻回される。この環状溝の底部を形成する胴部２０ｂ上に釣糸（図示しない）を均等に巻回するため、ハンドル３０の釣糸巻取り回転に連動して、一対の左右のフレーム１４ａ，１４ｂ間を往復動する公知のレベルワインド機構（図示せず）が配置されている。このレベルワインド機構は、右側板１６ａ内の駆動部と連動する係合子を左右に移動することにより、ハンドル３０の回転操作にともなって、釣糸をスプール２０の胴部２０ｂ上に均等に巻き取ることができる。
【００１５】
そして、ハンドル３０の反対側に位置する一側には、スプール２０の過回転を防止する磁気制動装置５４を配置してある。  
この磁気制動装置５４は、スプール２０と一体回転するように取り付けた導電体５６を備える。図４に示すように、本実施形態の導電体５６は、スプール軸２６に強固に固定されるボス部５６ａと、このボス部５６ａから半径方向外方に延びるディスク状部５６ｂと、このディスク状部５６ｂの外周縁部からハンドル３０と反対側に延びる円筒状部５６ｃとを有し、例えばアルミニウムあるいは銅等の非磁性の導電性材料で形成される。  
円筒状部５６ｃは、後述する内側リング磁石６８および外側リング磁石７０とほぼ等しい軸方向寸法を有し、その全体がこれらの磁石６８，７０間の環状間隙７２内に挿入されている。このため、円筒状部５６ｃは、これらのリング磁石６８，７０の側面側から漏れ出る磁束の範囲内に配置されている。これらの円筒状の導電体５６は、非磁性の導電性材料で形成されているので、これらの磁束内を移動するときに、渦電流が誘導される。
【００１６】
なお、この導電体５６は、円筒状部５６ｃがこのような非磁性の導電性材料で形成されるものであれば、その全体を同一材料で形成することは必ずしも必要なく、例えばボス部５６ａおよびディスク状部５６ｂをより軽量の樹脂材料等で形成してもよい。また、ボス部５６ａをスプール軸２６の端部の小径部に隣接させて固定することにより、スプール軸２６を支える軸受２８ｂでボス部５６ａの軸方向外方への移動を抑制し、導電体５６がスプール軸２６から脱落するのを防止することも可能である。
【００１７】
一方、この導電体５６に対向する左フレーム１４ｂの外側には、左側板１６ｂが例えば複数本のねじで強固に固定されている。左側板１６ｂは、図２に示す方向から視認できる範囲に規定される略円盤状の外表面ＯＳと、図４に示すように、この外表面ＯＳの外周面に連続的に形成された略筒状の筒状面ＣＳとを有する。なお、外表面ＯＳは、左側板１６ｂの面取りされた縁部を含む。
【００１８】
図３および図４に示すように、左フレーム１４ｂの外側には、例えばビス、螺合あるいは嵌合等の手段により、受部材（セットプレート）５８と、左側板１６ｂとが取り付けられている。そして、左側板１６ｂは、左フレーム１４ｂとの間に空間を有し、その空間内に受部材５８およびスプール制動力調整部８０が配設されている。
【００１９】
図４に示すように、受部材５８は、スプール軸２６および軸受２８ｂを収容する中央開口６０と同心状に、スプール軸２６側から小径部６２ａと大径部６２ｂとを順に形成した支持台部６２を有する。  
小径部６２ａの外周部には、磁石ホルダ６６を収容する環状溝６４を形成してある。磁石ホルダ６６は環状溝６４に対して摺動可能である。この磁石ホルダ６６の外周には、内側リング磁石６８を固定してある。左フレーム１４ｂには、内側リング磁石６８に対向した外側リング磁石７０が固定されている。
【００２０】
なお、内側リング磁石６８は磁石ホルダ６６が環状溝６４に対して摺動することにより外側リング磁石７０に対して回動可能である。このため、磁石ホルダ６６を支持台部６２の小径部６２ａに対して摺動させることにより磁界を無段階で変化させることができる。
【００２１】
受部材５８は、リール１０の前側で左フレーム１４ｂに対して遠位側（左側板１６ｂ側）に延びる腕部６３を有する。この腕部６３は、左フレーム１４ｂおよび左側板１６ｂとの間のスプール制動力調整部８０の回動操作部８６を左側板１６ｂの外表面ＯＳから離すスペーサとして機能する。さらに、腕部６３は、図２に示す回動操作部８６の動作範囲を規定させることも可能である。
【００２２】
受部材５８と左フレーム１４ｂとの間には、磁石ホルダ６６から延出された延出部７６が配設されている。この延出部７６の下側には、スプール制動力調整部８０の回動操作部８６が形成されている。回動操作部８６は左フレーム１４ｂ及び左側板１６ｂの下側領域（下部の外周領域）に形成された筒状面ＣＳの周方向の空間（凹部）内を移動可能に、左フレーム１４ｂ及び左側板１６ｂの下側に突出（露出）している。そして、回動操作部８６は、ハンドル３０に対して反対側の左側板１６ｂの下部に、左側板１６ｂの外表面ＯＳよりもハンドル３０に近接する側に設けられている。左側板１６ｂの下面（最下面）に対する回動操作部８６の突出量Ｌは例えば０ｍｍよりも大きく、１０ｍｍ以下であることが好ましいが、回動操作部８６を操作できるのであれば、後述する第２の実施の形態のスプール制動力調整部（第２の操作部）１７２のように、左フレーム１４ｂ及び左側板１６ｂの外周面ＯＳに対して引き込んだ状態であっても良い。すなわち、回動操作部８６は左フレーム１４ｂ及び左側板１６ｂの下側に露出して操作可能であれば良い。
【００２３】
そして、回動操作部８６を左フレーム１４ｂに対して例えば図２中のＰ方向に回動させると、延出部７６は左フレーム１４ｂの押圧受部１５ａ，１５ｂでその力を受けながらスプール軸２６の軸回りに回動するので、磁石ホルダ６６がＲ方向に回動する。すなわち、内側リング磁石６８が固定された外側リング磁石７０に対して回動し、内側リング磁石６８に対する外側リング磁石７０の相対位置が変化する。これにより、導電体５６の円筒状部５６ｃを配置した内側リング磁石６８と外側リング磁石７０との間に形成される環状間隙７２の磁界の強さを、例えば制動力を全く形成しないゼロ制動の状態から、最大制動力を形成する全制動の状態まで無段階的に変化させることができる。
【００２４】
そして、図１に示すように、釣り人が例えば釣竿８及びリール１０を左手ＬＨで握持保持し、右手でハンドル３０を操作する場合、左手ＬＨの人差し指ＬＦを釣竿８の下側にあてがい、人差し指ＬＦの付根から親指（図示せず）の付根にかけての領域ＬＴｈを左側板１６ｂの外表面ＯＳにあてがって握持保持する。図示しないが、親指はリール本体１２の上側にあてがう。例えば、図１に示すように、左側板１６ｂの外表面ＯＳの下部領域と釣竿８の下側（釣竿８の外周が円形であると仮定したときの接線に相当する位置）とを結ぶ線分ＩＳを仮想する。この線分ＩＳは回動操作部８６を横切っておらず、人差し指ＬＦの指腹とも回動操作部８６の近傍で交差していない。このため、人差し指ＬＦの指腹は回動操作部８６に対して離れた位置にある。すなわち、回動操作部８６に対して左手ＬＨの全体が離れた位置にある。したがって、左手ＬＨが回動操作部８６に当たることが防止（触れ難く形成）されているので、回動操作部８６を誤操作するのを防止できる。また、左手ＬＨの掌が当たる左側板１６ｂの外表面ＯＳには突起物がないので、釣竿８及びリール１０を左手ＬＨで握持保持したときのフィット感を良好に維持することができる。
【００２５】
一方、回動操作部８６を操作する場合、釣竿８から人差し指ＬＦを離して回動操作部８６にあてがうことによって操作可能である。スプール２０を回転させると、導電体５６には内側リング磁石６８および外側リング磁石７０による磁界の影響で渦電流が発生し、スプール２０の回転を抑制する。
【００２６】
このリール１０をリール取付脚部１８を介して釣竿８に取り付けた釣り具を用いて魚釣りを実際に行う場合の一連の動作について簡単に説明する。（１）ハンドル３０を操作して釣糸を巻き取るとともに、左手ＬＨでリール１０を保持しつつ人差し指ＬＦで回動操作部８６を操作し、次キャスティング時の調整を行う。（２）釣糸の巻取りを完了する。（３）釣竿８とリール１０を左手ＬＨから右手ＲＨに持ち替えて、右手ＲＨで釣竿８とリール１０を持つ。（４）このように持った状態でキャスティングする。  
すなわち、この実施の形態に係る釣り具を用いると、釣竿８を操作しながら、又は、リール１０のハンドル３０を操作しながら人差し指ＬＦ一本でスプール２０の制動調整を行うことができる。したがって、右手ＲＨで釣竿８とリール１０を持った後に左手ＬＨで回動操作部８６を調整する（スプール２０の制動調整を行う）手間を省くことができる。このため、一連の動作のサイクルを短縮でき、一定時間内での投入回数を多くすることができるので、魚釣りのチャンスを逃し難い。そして、回動操作部８６を操作するのに釣竿８を持ち替えたりする手間がないので、魚釣りをしながら次の投入プランに合わせてスプール２０の制動力を調整できる。
【００２７】
その一方、図１に示すように、左手ＬＨで釣竿８とリール１０を保持している際に、回動操作部８６と左手ＬＨとの間には空間が形成されるので、回動操作部８６に左手ＬＨを当てるのを防止でき、意図せず回動操作部８６を操作する誤操作を防止できる。また、リール１０を左手ＬＨで保持した状態で、左側板１６ｂの外表面ＯＳには突起物がないので、掌に喰い込むことがなく、握持保持性が良く、必要な場合に人差し指ＬＦを動かして回動操作部８６の一部に人差し指ＬＦを掛けることによって、容易に回動操作部８６を操作できる。また、手指が回動操作部８６に強く当たることによる誤操作も発生し難い。
【００２８】
次に、第２の実施の形態について図５から図１６を用いて説明する。この実施の形態は第１の実施の形態の変形例であって、第１の実施の形態で説明した部材と同一の部材又は同一の機能を有する部材には同一の符号を付し、詳しい説明を省略する。  
図５に示すように、この実施の形態においても、左手ＬＨで釣竿８及び魚釣用リール１０を保持し、右手ＲＨでハンドル３０を操作する場合について説明する。  
図６および図７に示すように、この実施の形態ではスプール２０の制動力の調整を行う第１および第２の操作機構（スプール制動力調整部）１１０，１１２が左フレーム１１４ｂおよび左側板１１６ｂの間に配設された例について説明する。第１の操作機構１１０の操作部（第１の操作部）１２４を操作すると、制動効果を大きく変化させて基準制動力を設定でき、第２の操作機構１１２のスプール制動力調整部（第２の操作部）１７２を操作すると、第１の操作機構１１０の操作部１２４の操作による基準制動力（制動効果）を微調整できる。  
なお、左側板１１６ｂは、図６に示す方向から視認できる範囲に規定される外表面ＯＳと、図８および図１５に示すように、この外表面ＯＳの外周面に連続的に形成された下側面（左側板１１６ｂの下部の外周領域）ＵＳとを有する。この実施の形態における左側板１１６ｂの外表面ＯＳは左手ＬＨの掌の母指球周辺に当たる位置が滑らかな膨らみを持った状態に形成されている。後述するが、外表面ＯＳには第２の操作部１７２を操作可能に配置する凹部１８８が形成され、下側面ＵＳには第１の操作部１２４の操作突起１６０を操作可能に配置する図示しない開口部（凹部）が形成されている。
【００２９】
図８に示すように、第１操作機構１１０は、セットプレート１２２と、回動操作部（第１の操作部）１２４と、内側磁石ホルダ１２６と、外側磁石ホルダ１２８とを有する。  
セットプレート１２２は、左フレーム１１４ｂに対してネジ留めや嵌合等の手段により固定されている。セットプレート１２２は、スプール軸２６および軸受２８ｂを収容する中央開口１３２と同心状に、スプール軸２６側から小径部１３４ａと大径部１３４ｂとを順に形成した支持台部１３４を有する。  
小径部１３４ａの外周部には、内側磁石ホルダ１２６を収容する環状溝１３６を形成してある。内側磁石ホルダ１２６は環状溝１３６に対して摺動可能である。この内側磁石ホルダ１２６の外周には、第１の実施の形態で説明した内側リング磁石６８を固定してある。  
大径部１３４ｂの内周部には、外側磁石ホルダ１２８を収容する環状溝１３８を形成してある。外側磁石ホルダ１２８は環状溝１３８に対して摺動可能である。この外側磁石ホルダ１２８の内周には、第１の実施の形態で説明した外側リング磁石７０を固定してある。  
すなわち、セットプレート１２２のうち、スプール２０側には、内側磁石ホルダ１２６および外側磁石ホルダ１２８が配設されている。そして、内側磁石ホルダ１２６は外側磁石ホルダ１２８に対して回動可能である。また、内側磁石ホルダ１２６は外側磁石ホルダ１２８とともにスプール軸２６の軸方向への移動は可能であるが、単独での移動は規制されている。
【００３０】
図９には左フレーム１１４ｂに対して左側板１１６ｂを取り外して、第１の操作機構１１０のセットプレート１２２および回動操作部１２４を示す。セットプレート１２２の外側には、図１０（Ａ）から図１０（Ｄ）に示す回動操作部１２４が配設されている。図１１はセットプレート１２２から回動操作部１２４を取り外した状態を示す。図１２には、図１１中のＸＩＩ−ＸＩＩ線に沿った方向から観察した状態を示す概略図を示す。
【００３１】
回動操作部１２４は、図１０（Ａ）から図１０（Ｄ）に示すように、略環状に形成された環状部１４２と、環状部１４２の縁部から例えば環状部１４２の中心軸に略平行に延出された延出部１４４ａ，１４４ｂと、延出部１４４ａ，１４４ｂから環状部１４２の径方向外方に向かって突出したフランジ部１４６ａ，１４６ｂとを有する。延出部１４４ａ，１４４ｂは、環状部１４２の中心軸に対して対向する位置に形成されている。フランジ部１４６ａ，１４６ｂは、延出部１４４ａ，１４４ｂのうち環状部１４２に対する遠位の位置から環状部１４２の中心軸に対して離れる方向に形成されている。  
一方、セットプレート１２２には回動操作部１２４のフランジ部１４６ａ，１４６ｂを回動可能に保持する１対の保持部１５０ａ，１５０ｂ（図９、図１１、図１３、図１４参照）が形成され、回動操作部１２４を所定の範囲内で回動可能としている。なお、回動操作部１２４の中心軸はスプール軸２６の中心軸と略一致する。
【００３２】
図１０（Ａ）から図１０（Ｄ）に示すように、１対の延出部１４４ａ，１４４ｂには、環状部１４２の中心軸に向かって突出する内側突状部１４８ａ，１４８ｂが形成されている。セットプレート１２２の大径部１３４ｂの環状溝１３８に摺動可能に配設された外側磁石ホルダ１２８には、図１２に示すように、内側突状部１４８ａ，１４８ｂが係合される係合溝１５２が形成されている。この係合溝１５２は、スプール軸２６と平行に形成された軸方向溝１５４と、軸方向溝１５４に連続し例えば略螺旋状に形成された螺旋状溝１５６とを有する。このうち、軸方向溝１５４は内側突状部１４８ａ，１４８ｂを外側磁石ホルダ１２８に着脱する際に用いられる。
【００３３】
そして、回動操作部１２４の内側突状部１４８ａ，１４８ｂが外側磁石ホルダ１２８の係合溝１５２に係合された状態で、回動操作部１２４を回動させると、回動操作部１２４の内側突状部１４８ａ，１４８ｂは外側磁石ホルダ１２８の係合溝１５２の螺旋状溝１５６をスプール軸２６の軸方向に押圧する。すなわち、外側磁石ホルダ１２８がスプール軸２６の軸方向に沿って移動する。図８および図１４に示すように、外側磁石ホルダ１２８と内側磁石ホルダ１２６とは互いにスプール軸２６の軸方向に一体に動く構成となっているため、外側磁石ホルダ１２８とともに内側磁石ホルダ１２６もスプール軸２６の軸方向に沿って移動する。
【００３４】
図１０（Ａ）から図１０（Ｃ）に示すように、回動操作部１２４は、環状部１４２から延出された突出部１６０ａを介して操作突起１６０を有する。図６および図９に示すように、この操作突起１６０は、リール１０の左側板１１６ｂの下側面ＵＳから突出するように形成されている。なお、図示しないが、左側板１１６ｂの下側面ＵＳには、操作突起１６０の回動量を所定の範囲内に規制するように開口部が規定されている。  
なお、操作突起１６０は、左側板１１６ｂの下側面ＵＳから突出する突出量は小さく、第１の実施の形態で説明したように、釣竿８および本実施形態に係るリール１０を握持保持したときに左手ＬＨが当たらない位置にあるように設定されている。
【００３５】
そして、図１３（Ａ）から図１３（Ｃ）に示すように、セットプレート１２２に装着された回動操作部１２４の操作突起１６０を操作し、回動操作部１２４をセットプレート１２２に対して回動させると、図１４（Ａ）から図１４（Ｃ）に示すように、導電体５６の円筒状部５６ｃが内側磁石６８と外側磁石７０との間の環状間隙７２に入る量が変更される。なお、図１３（Ａ）に示す状態は図１４（Ａ）に、図１３（Ｂ）に示す状態は図１４（Ｂ）に、図１３（Ｃ）に示す状態は図１４（Ｃ）にそれぞれ対応する。
【００３６】
この実施の形態では、図１２に示すように、外側磁石ホルダ１２８の係合溝１５２の螺旋状溝１５６は３つの段部１５６ａ，１５６ｂ，１５６ｃを連続して有する。第１段部１５６ａと第２段部１５６ｂとの間に、第２段部１５６ｂと第３段部１５６ｃとの間には共に段差（滑らかに連続していない部分）があり、回動操作部１２４の内側突状部１４８ａ，１４８ｂが第１段部１５６ａと第２段部１５６ｂとの間や第２段部１５６ｂと第３段部１５６ｃとの間を移動する際にクリック感が得られる。
【００３７】
第１段部１５６ａは軸方向溝１５４に近接する位置にあり、第１段部１５６ａに内側突状部１４８ａ，１４８ｂが係合されているときには、図１４（Ａ）に示すように、内側磁石６８および外側磁石７０に対する導電体５６のディスク状部５６ｂの位置（距離Ｌ１）は最も遠い。このため、導電体５６の円筒状部５６ｃが磁石６８，７０の間に配設されている量は小さい。  
第２段部１５６ｂは、第１段部１５６ａと螺旋状溝１５６の最も奥側の第３段部１５６ｃとの間にあり、図１４（Ｂ）に示すように、第１段部１５６ａに内側突状部１４８ａ，１４８ｂが係合されている状態よりも内側磁石６８および外側磁石７０に対する導電体５６のディスク状部５６ｂの位置は近い（距離Ｌ２＜Ｌ１）。このため、導電体５６の円筒状部５６ｃが磁石６８，７０の間に配設されている量は、第１段部１５６ａに内側突状部１４８ａ，１４８ｂが係合されている状態よりも大きい。  
第３段部１５６ｃは螺旋状溝１５６の最も奥側にあり、図１４（Ｃ）に示すように、第２段部１５６ｂに内側突状部１４８ａ，１４８ｂが係合されている状態よりも内側磁石６８および外側磁石７０に対する導電体５６のディスク状部５６ｂの位置は近い（距離Ｌ３＜Ｌ２＜Ｌ１）。このため、導電体５６の円筒状部５６ｃが磁石６８，７０の間に配設されている量は、第２段部１５６ｂに内側突状部１４８ａ，１４８ｂが係合されている状態よりも大きい。
【００３８】
すなわち、操作突起１６０を図１３（Ａ）に示す位置から図１３（Ｃ）に示す位置に向かって回動させると、図１４（Ａ）から図１４（Ｃ）に示すように、円筒状部５６ｃが環状間隙７２に入る量が次第に大きくなる。このため、図１３（Ｃ）および図１４（Ｃ）に示す位置では、磁石６８，７０により大きな磁力を受ける。一方、図１３（Ａ）および図１４（Ａ）に示すように、円筒状部５６ｃが環状間隙７２に入る量が小さくなると、磁石６８，７０により受ける磁力が小さくなる。このように、回動操作部１２４を操作することによって、スプール２０の基準制動力を設定することができる。その基準制動力（抑制力）は第１段部１５６ａに内側突状部１４８ａ，１４８ｂがある状態から、第２段部１５６ｂ、第３段部１５６ｃと奥側に移動するにつれて大きくなる。
【００３９】
そして、スプール２０を回転させると、導電体５６には内側リング磁石６８および外側リング磁石７０による磁界の影響で渦電流が発生するが、導電体５６の円筒状部５６ｃが磁石６８，７０の間に配設されている量（内側突状部１４８ａ，１４８ｂが段部１５６ａ，１５６ｂ，１５６ｃに係合されている位置）に応じてスプール２０の回転抑制力を規定する。
【００４０】
図８、図１５および図１６に示すように、第２の操作機構１１２は、スプール制動力調整部（第２の操作部）１７２と、第１の操作機構１１０の内側磁石ホルダ１２６から延出された延出部１７４と、この延出部１７４の遠位端に固定された連動歯車１７６とを有する。延出部１７４と連動歯車１７６は一体でも良いが、別体とすると組み立て性が良いので別体であることが好ましい。  
スプール制動力調整部１７２は、セットプレート１２２及び左フレーム１１４ｂに対して螺合固定可能な螺合固定部１８２と、螺合固定部１８２の回りを回動可能な回動操作部１８４とを備えている。回動操作部１８４は螺合固定部１８２によってセットプレート１２２に対して適度に押圧され、適当な力を加えないと回動操作部１８４が回動しないようになっている。
【００４１】
回動操作部１８４は外周部１８４ｃの縁部１８４ｄに少なくとも凹凸による滑り止めＫが形成された例えば円形ダイヤル形状を有する。このような円形ダイヤル形状を有すると、図１６に示す親指ＬＴの腹部が外周部１８４ｃと側面１８４ｅの２面に跨る縁部１８４ｄへの押圧となって接触面積を大きく取れ、かつ、親指ＬＴへの圧力を広範囲に分散できる。このため、左手ＬＨの親指ＬＴが痛くなり難く、回動操作部１８４の操作もし易い。また、親指ＬＴを回動操作部１８４に押し当てた際に凹凸部に指の腹が喰い込むので、操作の際の滑りを防止できる。  
なお、凹凸による滑り止めＫは回動操作部１８４の外周部１８４ｃの全体や側面１８４ｅの全体に形成しても良い。また、回動操作部１８４の径方向内方の側面１８４ｅに目盛り１８４ｆや、回動操作部１８４に対向する保護部材１９０に指標部１９０ａ等が形成されている。
【００４２】
図８、図１５および図１６に示すように、回動操作部１８４の縁部１８４ｄの近傍の側面１８４ｅには、例えば環状に溝１８４ａが形成されている。このため、指に水分が付着している場合に、その水分を溝１８４ａに逃がすことができ、回動操作部１８４を滑り難くすることができる。特に、左側板１１６ｂにより形成される凹部１８８内に親指ＬＴを押し付けるので、この回動操作部１８４への親指ＬＴへの押し付け力は小さくなり、これらの滑り防止は効果的である。  
また、回動操作部１８４には、セットプレート１２２に対して当接するときにクリック音を発生するリーフスプリング１９２が配設されている。このため、回動操作部１８４を操作すると、クリック音が発生し、調整位置がズレ難くなる。  
そして、スプール制動力調整部８０の回動操作部１８４の外周には回動操作部側歯車１８４ｂが形成され、これが連動歯車１７６に噛み合わせられている。このため、回動操作部１８４を左フレーム１１４ｂに対して例えば図６中のＰ方向に回動させると、回動操作部側歯車１８４ｂを介して連動歯車１７６をＱ方向に回動させる。そして、連動歯車１７６に連結された延出部７６を介して内側磁石ホルダ６６が外側磁石ホルダ１２８に対してＲ方向に回動する。このため、内側リング磁石６８に対する外側リング磁石７０の相対位置が変化する。これにより、導電体５６の円筒状部５６ｃを配置した内側リング磁石６８と外側リング磁石７０との間に形成される環状間隙７２の磁界の強さを微調整することができる。
【００４３】
したがって、第１の操作機構１１０と第２の操作機構１１２とを組み合わせることによって、スプール２０に対して所望の制動力を付与することができる。
【００４４】
図７および図８に示すように、左側板１１６ｂは、左フレーム１１４ｂを覆うとともに、左フレーム１１４ｂから左方に突出した第１および第２の操作機構１１０，１１２を覆う空間を有するカバーとして形成されている。この左側板１１６ｂには、第２の操作機構１１２の回動操作部１８４の一部を操作可能なように左手ＬＨの親指ＬＴを押し当てるための凹部（開口部）１８８が形成されている。
【００４５】
図６に示すように、左側板１１６ｂの凹部１８８は、左側板１１６ｂの上方かつ前方側で、上下方向よりも前後方向に長く形成されている。ここでは、凹部１８８は外観が略平行四辺形に形成されている。左フレーム１１４ｂに配設された回動操作部１８４は凹部１８８を通してその外周部および側部の一部（ここでは図５および図６に示すように回動操作部１８４の上側）が視認できる状態にある。そして、回動操作部１８４は、図１５および図１６中に破線で示す左側板１１６ｂの外表面の延長面Ｓから外方に突出させることなく、この凹部１８８の内側に配置した状態で外部に露出させている。  
図１５および図１６中に破線で示す左側板１１６ｂの外表面の延長面Ｓから回動操作部１８４までの距離は、例えば０ｍｍから５ｍｍ程度で、０．５ｍｍから３．０ｍｍ程度であればなお好ましい。すなわち、回動操作部１８４は左側板１１６ｂの外表面ＯＳに対して突出しないように露出されている。
【００４６】
なお、延長面Ｓの形状は、左側板１１６ｂの凹部１８８の周囲の形状によって変わる。凹部１８８の周囲がこの実施の形態のように曲面の場合、延長面Ｓも曲面であり、凹部１８８の周囲が平面の場合、延長面Ｓも平面である。すなわち、図１５および図１６中、凹部１８８の周囲が曲面であるから、延長面Ｓを示す破線は曲線である。
【００４７】
そして、左側板１１６ｂの外表面の延長面Ｓから回動操作部１８４が外方に突出しないことの判断は、リール取付脚部１８を水平に配置したときに、凹部１８８の水平方向および上下方向の短寸法方向で判断するものとする。この実施の形態では図６に示す凹部１８８の上下方向が前後方向に比べて短寸法方向であるため、延長面Ｓ上に図示しない基準線が凹部１８８の上下方向に採られ、その基準線に回動操作部１８４が触れているか否かで突出しているか否かが判断される。なお、基準線は、凹部１８８の周囲が曲面であるからこの実施の形態では曲線である。また、この曲面は凹部１８８の周囲の曲率面が延長した形で定義付けられる。
【００４８】
図６、図１５および図１６に示すように、左側板１１６ｂの凹部１８８の縁部には、左手ＬＨの親指ＬＴを保護したり、左側板１１６ｂの凹部１８８から左フレーム１１４ｂとの間にゴミが浸入するのを防止するため、例えば環状の保護部材１９０が固定されている。この保護部材１９０は硬度が低く、摩擦係数が小さい材料としてＰＴＦＥ、ナイロン、ＡＢＳ樹脂、アセタール樹脂（ＰＯＭ）などの樹脂材が用いられることが好ましい。  
凹部１８８の下側の縁部に配設された保護部材１９０は、親指ＬＴを置く部分として凹部１８８の下側縁部から外部に突出した状態に固定されている。凹部１８８の上側の縁部に配設された保護部材１９０は、ゴミの侵入を防止するように左側板１１６ｂの内周面から回動操作部１８４に向かって延出されている。  
図１６に示すように保護部材１９０の下側に親指ＬＴを押し当てると、親指ＬＴは下側に向けた力を掛けることとなる。このとき、親指ＬＴが保護部材１９０に強く擦れるので、親指ＬＴに負担を掛けるのを防止するため、Ｒ形状に丸められている。この保護部材１９０は、親指ＬＴが強く擦れるため、未塗装、未メッキ仕上げとすることが好ましい。
【００４９】
そして、釣り人はリール１０を左手ＬＨで保持した状態で左側板１１６ｂの凹部１８８を通して回動操作部１８４の上側部分に親指ＬＴを押し当てることができる。このため、上側部分に押し当てた親指ＬＴを凹部１８８の保護部材１９０に沿って前後方向に移動させると回動操作部１８４を回動操作可能である。そして、スプール２０を回転させると、導電体５６には内側リング磁石６８および外側リング磁石７０による磁界の影響で渦電流が発生し、スプール２０の回転を抑制する。
【００５０】
この実施の形態による釣り具は、左側板１１６ｂの下側面ＵＳから第１の操作機構１１０の操作突起１６０を操作可能に露出させている。そして、操作突起１６０が左側板１１６ｂの下側面ＵＳから突出する突出量は小さく、釣竿８およびリール１０を握持保持したときに左手ＬＨが当たらない位置にあるので、左手ＬＨで釣竿８とリール１０を保持した状態で、第１の操作機構１１０の操作突起１６０と左手ＬＨとの間に隙間がある。このため、操作突起１６０の誤操作を防止できる。また、第２の操作機構１１２の回動操作部１８４は左側板１１６ｂの凹部１８８の内部に配設されているので、左手ＬＨの親指ＬＴで回動操作部１８４を誤操作するのを防止できる。すなわち、リール１０を握持保持する際に操作突起１６０および回動操作部１８４の両者が左手ＬＨに接触することが防止されているので、釣竿８およびリール１０を握持保持した際の違和感がなく、キャスティング操作も操作突起１６０および回動操作部１８４が邪魔になることなく支障なく安定して行える。また、実釣時や釣り場移動時に操作突起１６０および回動操作部１８４に外力が加わり難くなるので、操作突起１６０および回動操作部１８４に傷が付いたり、操作突起１６０および回動操作部１８４の回転操作性が低下したり、磁気制動装置５４に支障をきたすことを防止できる。  
そして、この実施の形態では、第１の操作機構１１０に加えて第２の操作機構１１２を設けているので、良好な握持保持性の維持を図りながら、釣り場の実情に適した幅広い制動力調整が可能となる。
【００５１】
第２の操作機構１１２の回動操作部１８４が凹部１８８内に配設されているので、リール１０を左手ＬＨで保持した状態で回動操作部１８４が掌に喰い込むことがなく、握持保持性が良く、必要な場合に親指ＬＴを動かして回動操作部１８４の一部に親指ＬＴを掛けることによって、容易に回動操作部１８４を操作できる。また、手指が回動操作部１８４に強く当たることによる誤操作も発生し難い。  
また、回動操作部１８４に凹凸を有する滑り止めを形成することによって、回動操作部１８４の凹凸を親指ＬＴに引っ掛けることができ、回動操作部１８４を操作しようとする際の滑りを防止できる。また、回動操作部１８４に溝１８４ａが形成されていることによって、操作時の水分を溝１８４ａ内に入れることができる。このため、回動操作部１８４に対する親指ＬＴの滑りをより確実に防止できる。特に、凹部１８８内に親指ＬＴを押し付けるので、この回動操作部１８４への親指ＬＴからの押し付け力は小さくなり、これらの滑り防止は効果的である。
【００５２】
これまで、いくつかの実施の形態について図面を参照しながら具体的に説明したが、この発明は、上述した実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で行なわれるすべての実施を含む。
【符号の説明】
【００５３】
ＯＳ…外表面、１２…リール本体、１６ｂ，１１６ｂ…左側板、２０…スプール、２６…スプール軸、２８ａ，２８ｂ…ボール軸受、３０…ハンドル、５４…磁気制動装置、５６…導電体、５６ａ…ボス部、５６ｂ…ディスク状部、５６ｃ…円筒状部、５８…受部材、６０…中央開口、６２ａ…小径部、６２ｂ…大径部、６２…支持台部、６４…環状溝、６６…磁石ホルダ、６８…内側リング磁石、７０…外側リング磁石、７２…環状間隙、７６…延出部、８０…スプール制動力調整部、８６，１６０…第１の操作部（回動操作部）、１８４…第２の操作部（回動操作部）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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