(57)【要約】【課題】特定のアミノ酸又はその塩酸塩を一定量配合しても当該アミノ酸又はその塩酸塩による変臭を抑制出来る皮膚外用剤を提供すること。【解決手段】（Ａ）Ｌ−リジン塩酸塩、Ｌ−アルギニン塩酸塩及びＬ−プロリンからなる群から選択される１種又は２種以上のアミノ酸又はその塩酸塩を０．０１〜５質量％と、（Ｂ）ピロ亜硫酸ナトリウム、ピロ亜硫酸カリウム、亜硫酸ナトリウム、亜硫酸水素ナトリウム、亜硫酸カリウム及び亜硫酸カルシウムからなる群から選択される１種又は２種以上の亜硫酸塩又は亜硫酸水素塩を０．００１〜０．１質量％と、（Ｃ）水溶性増粘剤を０．０１〜１質量％含有し、（Ｄ）そのｐＨが３．０〜６．５であることを特徴とする皮膚外用剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）Ｌ−リジン塩酸塩、Ｌ−アルギニン塩酸塩及びＬ−プロリンからなる群から選択される１種又は２種以上のアミノ酸又はその塩酸塩を０．０１〜５質量％と、
（Ｂ）ピロ亜硫酸ナトリウム、ピロ亜硫酸カリウム、亜硫酸ナトリウム、亜硫酸水素ナトリウム、亜硫酸カリウム及び亜硫酸カルシウムからなる群から選択される１種又は２種以上の亜硫酸塩又は亜硫酸水素塩を０．００１〜０．１質量％と、
（Ｃ）水溶性増粘剤を０．０１〜１質量％含有し、
（Ｄ）そのｐＨが３．０〜６．５であることを特徴とする皮膚外用剤。
【請求項２】
前記アミノ酸又はその塩酸塩がＬ−リジン塩酸塩であることを特徴とする請求項１記載の皮膚外用剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は皮膚外用剤に関するものである。さらに詳しくは特定のアミノ酸又はその塩酸塩を一定量配合しても当該アミノ酸又はその塩酸塩による変臭を防止出来る皮膚外用剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
アミノ酸又はその塩はその保湿作用等を利用するために皮膚外用剤に配合されている。しかしながら、皮膚外用剤にアミノ酸又はその塩を配合する際にはしばしばアミノ酸又はその塩に由来する変臭が問題となっていた。
【０００３】
例えば、特許文献１には、含水化粧料の変臭・変色防止方法が開示されており、Ｎ−アシルアミノ酸及びその塩により生じる変臭を亜硫酸塩及びチオ亜硫酸塩とキレート剤により防止している。
しかしながら、亜硫酸塩及びチオ亜硫酸塩とキレート剤によっては、特定のアミノ酸又はその塩酸塩によって生じる変臭を必ずしも完全に抑えることは出来ない。
【０００４】
特許文献２には、アミノ酸又はその塩を配合してなる皮膚外用剤において、アミノ酸又はその塩から生じる変臭や変色を抑制する方法が開示されており、当該変臭をキレート剤とピロリドキシルセリンとの併用により抑制している。
しかしながら、キレート剤とピロリドキシルセリンとの併用によっては、特定のアミノ酸又はその塩酸塩によって生じる変臭を必ずしも完全に抑えることは出来ない。
【０００５】
特許文献３には、含水化粧料の変臭・変色防止方法が開示されており、アミノ酸及びその塩の変臭をある種の特定含窒素化合物により防止している。
しかしながら、当該特定含窒素化合物によっては、特定のアミノ酸又はその塩酸塩によって生じる変臭を必ずしも完全に抑えることは出来ない。
【０００６】
特許文献４は本願出願人により特許出願された発明であり、海洋性コラーゲンを含有する化粧料において、海洋性コラーゲン由来の変臭を亜硫酸塩と特定のｐＨ（6.9〜10）により防止した化粧料が開示されている。
しかしながら、特定のアミノ酸又はその塩酸塩によって生じる変臭は、亜硫酸塩と6.9〜10の特定のｐＨ値では必ずしも完全に防止することは出来ない。なお、特許文献４の必須要件である6.9〜10なるｐＨ値は本願発明の必須要件である特定のｐＨ値とは異なる範囲である。
【０００７】
特許文献５には、塩基性アミノ酸により塩を形成したアニオン界面活性剤を含有する洗浄剤組成物において、特定量の水溶性還元剤及び／又はキレート剤により塩基性アミノ酸に由来する変臭を防止する洗浄剤組成物が開示されている。
しかしながら、特許文献５は塩基性アミノ酸に由来する変臭を防止する洗浄剤組成物の発明である。また、特定のアミノ酸又はその塩酸塩によって生じる皮膚外用剤の変臭は、特定量の水溶性還元剤及び／又はキレート剤によっては必ずしも完全に防止することは出来ない。
【０００８】
一方、一般に化粧料の変臭を防止するには、基剤のｐＨを調整したり、香料を用いて変臭をマスキングしたりする方法も知られている。
しかしながら、基剤のｐＨを調整する方法では、変臭を低減出来る場合もあるが、必ずしも完全に防止することは出来ない。
また、香料を用いて変臭をマスキングする方法は、変臭を抑えるだけの根本的な解決にはなっておらず、さらには製品の香調が制限されてしまうという欠点が存在する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開平８−２３１３３５号公報
【特許文献２】特開２００５−２５５６３４号公報
【特許文献３】特開平９−１３６８１０号公報
【特許文献４】特開２００８−０６３２４８号公報
【特許文献５】特開平５−２５５６９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明者等は上述の事情に鑑み鋭意研究した結果、アミノ酸又はアミノ酸塩の全てが特定条件下に変臭するとは限らず、ある種の特定のアミノ酸又はアミノ酸塩が変臭することを新規に見出し、そして変臭を来す特定アミノ酸又はアミノ酸塩に、特定の亜硫酸塩と特定の水溶性増粘剤とを組み合わせて皮膚外用剤に配合し、さらに皮膚外用剤のｐＨを特定範囲に調整すると、実に驚くべきことに変臭が抑制できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１１】
本発明の目的は、特定のアミノ酸又はアミノ酸塩酸塩を配合する皮膚外用剤において、当該アミノ酸またはアミノ酸塩酸塩に由来する変臭を、特定の亜硫酸塩及び水溶性増粘剤を併用し、さらに皮膚外用剤のｐＨを特定範囲に調整することによって防止することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
すなわち、本発明は、（Ａ）Ｌ−リジン塩酸塩、Ｌ−アルギニン塩酸塩及びＬ−プロリンからなる群から選択される１種又は２種以上のアミノ酸又はその塩酸塩を０．０１〜５質量％と、
（Ｂ）ピロ亜硫酸ナトリウム、ピロ亜硫酸カリウム、亜硫酸ナトリウム、亜硫酸水素ナトリウム、亜硫酸カリウム及び亜硫酸カルシウムからなる群から選択される１種又は２種以上の亜硫酸塩又は亜硫酸水素塩を０．００１〜０．１質量％と、
（Ｃ）水溶性増粘剤を０．０１〜１質量％含有し、
（Ｄ）そのｐＨが３．０〜６．５であることを特徴とする皮膚外用剤を提供するものである。
【００１３】
また、本発明は、前記アミノ酸又はその塩酸塩がＬ−リジン塩酸塩であることを特徴とする上記の皮膚外用剤を提供するものである。
【発明の効果】
【００１４】
本発明により、特定のアミノ酸又はその塩酸塩を配合する皮膚外用剤において、当該アミノ酸又はその塩酸塩の由来する変臭を効果的に防止することが出来る。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
＜（Ａ）特定のアミノ酸又はその塩酸塩＞
本発明に用いるアミノ酸又はその塩酸塩は、（Ａ）Ｌ−リジン塩酸塩、Ｌ−アルギニン塩酸塩及びＬ−プロリンからなる群から選択される１種又は２種以上である。
一般に従来技術の特許文献等では、アミノ酸又はその塩全てが皮膚外用剤中で問題を生じる変臭を引き起こすと想定されているが、必ずしもそうではないことが本発明者等によって確認された。本発明に用いるＬ−リジン塩酸塩、Ｌ−アルギニン塩酸塩及びＬ−プロリンは、皮膚外用剤に配合可能なアミノ酸又はその塩酸塩の中から、特定条件下で（水溶液中に６０℃で２週間放置）その変臭が大きいことが本発明者等によって新規に見出されたのである。
本発明においては、変臭防止効果の点から特にＬ−リジン塩酸塩を用いることが好ましい。
【００１６】
上記のアミノ酸又はその塩酸塩の配合量は、皮膚外用剤全量に対して、０．０１〜５質量％であり、好ましくは０．１〜０．５質量％である。アミノ酸又はその塩酸塩の配合量が０．０１〜５質量％の範囲の場合に変臭が大きくなる。５質量％を超えると変臭を防止することが困難になる。
【００１７】
＜（Ｂ）特定の亜硫酸塩又は亜硫酸水素塩＞
本発明に用いる亜硫酸塩又は亜硫酸水素塩は、ピロ亜硫酸ナトリウム、ピロ亜硫酸カリウム、亜硫酸ナトリウム、亜硫酸水素ナトリウム、亜硫酸カリウム及び亜硫酸カルシウムからなる群から選択される１種又は２種以上である。これらの物質は一般に化粧料に安定化合物剤、抗酸化剤として配合される物質である。本発明においてはこれらの物質を配合することにより変臭を防止出来る。
特にピロ亜硫酸ナトリウムが好ましい。
【００１８】
上記の亜硫酸塩又は亜硫酸水素塩の配合量は、皮膚外用剤全量に対して、０．００１〜０．１質量％であり、好ましくは０．００１〜０．０１質量％である。これらの範囲外になると、変臭の防止が困難になる。
【００１９】
＜（Ｃ）水溶性増粘剤＞
本発明に用いる水溶性増粘剤は特に限定されないが、例えば、クインスシード（マルメロ）、カゼイン、デキストリン、ゼラチン、ペクチン酸ナトリウム、アラギン酸ナトリウム、メチルセルロース、エチルセルロース、ＣＭＣ、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ポリアクリル酸ナトリウム、カルボキシビニルポリマー、アルキル変性カルボキシビニルポリマー、ローカストビーンガム、グアーガム、タマリントガム、ジアルキルジメチルアンモニウム硫酸セルロース、キサンタンガム、サクシノグルカン、ケイ酸アルミニウムマグネシウム、ベントナイト、ヘクトライト、ケイ酸AlMg(ビーガム)、ラポナイト等が挙げられる。中でもヒドロキシエチルセルロース、サクシノグルカン、カルボキシビニルポリマー、アルキル変性カルボキシビニルポリマーが好ましく用いられ、特にヒドロキシエチルセルロースが好ましい。
本発明においてはこれらの水溶性増粘剤を配合することにより変臭を防止できる。
【００２０】
上記の水溶性増粘剤の配合量は、皮膚外用剤全量に対して、０．０１〜１質量％であり、好ましくは０．１〜０．５質量％である。０．０１質量％未満になると、変臭の防止が困難になり、１質量％を超えるとべたつきが生じ使用性に影響を及ぼす。
【００２１】
＜（Ｄ）皮膚外用剤のｐＨが３．０〜６．５であること＞
本発明において変臭を防止するためには、皮膚外用剤のｐＨが３．０〜６．５に調整されなければならない。好ましくは、皮膚外用剤のｐＨが４．０〜６．０に調整される。６．５を超えると、変臭の防止抑制が困難になり、３．０未満になると肌への刺激が強くなり商品として成り立たない。
ｐＨの調整方法は常法に従って調整され特に限定されないが、具体的には、例えば、クエン酸およびクエン酸ナトリウムの緩衝作用により、目的とするｐＨに調整される。
なお、３．０、６．５なるｐＨ値は、ｐＨメータで小数点２ケタ目を四捨五入した値である。
【００２２】
本発明の皮膚外用剤には上記した必須構成成分の他に通常化粧品や医薬品等の皮膚外用剤に用いられる他の成分、例えば、粉末成分、液体油脂、固体油脂、ロウ、炭化水素油、高級脂肪酸、高級アルコール、エステル油、シリコーン油、アニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤、両性界面活性剤、非イオン界面活性剤、保湿剤、水溶性高分子、増粘剤、皮膜剤、紫外線吸収剤、金属イオン封鎖剤、低級アルコール、多価アルコール、糖、高分子エマルジョン、ｐＨ調整剤、皮膚栄養剤、ビタミン、酸化防止剤、酸化防止助剤、香料、水等を必要に応じて適宜配合し、目的とする剤型に応じて常法により製造することが出来る。
【００２３】
本発明の皮膚外用剤の剤型は任意であり、溶液系、可溶化系、乳化系、粉末分散系、水−油二層系、水−油−粉末三層系等、どのような剤型でも構わない。また、本発明の皮膚外用剤の製品形態も任意であり、化粧水、乳液、クリーム、パック等のフェーシャル化粧料やファンデーション、口紅、アイシャドー等のメーキャップ化粧料やボディー化粧料、軟膏等に用いることが出来る。
特に好ましい製品はフェーシャル化粧料である。
【実施例】
【００２４】
以下実施例によって本発明をさらに具体的に説明する。本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。実施例における配合量は特に断りのない限り質量％で示す。
【００２５】
＜変臭の大きいアミノ酸又はその塩の選択試験＞
表１及び表２に示すアミノ酸又はその塩について加速条件下で変臭が生じるものを確認した。５０ｍｌのサンプル管に各表に示す水溶液を充填し、６０℃の恒温槽に２週間放置し、変臭の有無を官能試験（試験者３名）で確認し、その結果を各表に示した。判定基準を以下に示す。
【００２６】
「判定基準」
変臭なし：○
やや変臭あり：△
変臭あり：×
【００２７】
【表１】
2011144143.tif 000002
【００２８】
【表２】
2011144143.tif 000003
【００２９】
上記の結果から、変臭が生じるアミノ酸又はその塩として、Ｌ−リジン塩酸塩、Ｌ−アルギニン塩酸塩及びＬ−プロリンが選択された。一般に従来技術の特許文献等では、アミノ酸又はその塩全てが皮膚外用剤中で問題を生じる変臭を引き起こすと想定されているが、必ずしもそうではないことが本発明者等によって確認された。
したがって、本発明の皮膚外用剤においては、変臭防止の対象となるアミノ酸又はその塩として、一定量のＬ−リジン塩酸塩、Ｌ−アルギニン塩酸塩及びＬ−プロリンが必須成分として配合される。
【００３０】
次に、表３に示す処方例（化粧水）で上記試験例１〜１３と同様の方法で変臭を確認した。その結果、（Ａ）成分のＬ−リジン塩酸塩（試験例１４）、Ｌ−プロリン（試験例１５）、Ｌ−アルギニン塩酸塩（試験例１６）を配合した化粧水では、（Ｂ）成分及び（Ｃ）成分が配合されておらず、また（Ｄ）のｐＨも３．０〜６．５の範囲外であるので、変臭が生じた。また、試験例１４〜１６では、たとえエデト酸塩等のキレート剤を配合しても変臭が生じることが分かった。
一方、試験例１７及び１８では、アミノ酸として、Ｌ−グルタミン（試験例１７）、Ｌ−セリン（試験例１８）を配合した化粧水では、（Ｂ）成分及び（Ｃ）成分が配合されておらず、また（Ｄ）のｐＨも３．０〜６．５の範囲外であっても変臭は生じないことが確認された。
【００３１】
【表３】
2011144143.tif 000004
【００３２】
【表４】
2011144143.tif 000005
【００３３】
実施例１〜５の結果から、本発明の皮膚外用剤は（Ａ）成分のＬ−リジン塩酸塩由来の変臭を、（Ｂ）成分と（Ｃ）成分とを併用し、さらに（Ｄ）皮膚外用剤のｐＨを３．０〜６．５に調整することによって、効果的に防止していることが分かる。
なお、実施例４は、ＥＤＴＡ・３Ｎａ．２Ｈ2Ｏ等のキレート剤を使用しなくても、（Ｂ）成分と（Ｃ）成分とを併用し（Ｄ）皮膚外用剤のｐＨを３．０〜６．５に調整しさえすれば、変臭を防止できることを示す実施例である。
一方、比較例１ではＬ−リジン塩酸塩の配合量とｐＨの値が本発明の範囲にない。Ｌ−リジン塩酸塩の配合量が少量ではあるが、変臭は発生する。
比較例２ではｐＨの値が本発明の範囲になく、変臭を防止出来ない。
比較例３では（Ｂ）成分のピロ亜硫酸ナトリウムが配合されておらず、変臭を防止出来ない。
比較例４では（Ｃ）成分の水溶性増粘剤のヒドロキシエチルセルロースが配合されておらず、変臭を防止出来ない。
比較例５は、ピロ亜硫酸ナトリウム（一般に安定化剤、抗酸化剤として化粧料に使用される物質である）が配合されておらず、その代わりに、抗酸化剤として酢酸トコフェノールが配合されている場合であっても、変臭を防止出来ないことを示す比較例である。
【００３４】
以下に本発明の皮膚外用剤の処方例を挙げる。いずれの処方例も変臭が防止されている皮膚外用剤である。
【００３５】
〔実施例６：化粧水〕
配合成分                                              質量％
（１）精製水                                            残余
（２）グリセリン                                        3
（３）ブチレングリコール                                5
（４）エチルアルコール                                  5
（５）エデト酸塩                                        0.05
（６）Ｌ−リジン塩酸塩（Ａ成分）                        0.3
（７）Ｌ−アルギニン                                    0.5
（８）クエン酸                                          0.09
（９）クエン酸ナトリウム                                0.01
（１０）ＰＰＧ−１３デシルテトラデセス−２４            0.5
（１１）香料                                            適量
（１２）ピロ亜硫酸ナトリウム（Ｂ成分）                  0.005
（１３）トラネキサム酸                                  1
（１４）ヒドロキシエチルセルロース（Ｃ成分）            0.01
（１５）ヒアルロン酸                                    0.05
製造方法：（１４）、（１５）、（１０）、（１１）を（４）に溶解後、（２）、（３）、（５）〜（９）、（１２）、（１３）とともに（１）に添加、撹拌混合して化粧水を得る。なお、得られる化粧水のｐＨは５．８である。
【００３６】
〔実施例６：乳液〕
配合成分                                              質量％
（１）精製水                                            残余
（２）エチルアルコール                                  3
（３）グリセリン                                        5
（４）ブチレングリコール                                5
（５）ジプロピレングリコール                            5
（６）サクシノグルカン（Ｃ成分）                        0.1
（７）アルキル変性カルボキシビニルポリマー（Ｃ成分）    0.2
（８）カルボキシビニルポリマー（Ｃ成分）                0.05
（９）自己乳化型モノステアリン酸グリセリン              1
（１０）ベヘニルアルコール                              1
（１１）水酸化カリウム                                  0.15
（１２）クエン酸                                        0.09
（１３）クエン酸ナトリウム                              0.01
（１４）硬化油                                          1
（１５）スクワラン                                      4
（１６）ワセリン                                        2
（１７）トリオクタノイン                                4
（１８）メチルポリシロキサン                            1
（１９）Ｌ−リジン塩酸塩（Ａ成分）                      0.5
（２０）Ｌ−プロリン（Ａ成分）                          0.3
（２１）メタリン酸ナトリウム                            0.05
（２２）亜硫酸ナトリウム（Ｂ成分）                      0.05
（２３）パラベン                                        適量
（２４）香料                                            適量
製造方法：油溶性成分を油分に溶解後、他方、水溶性成分を精製水に溶解し、この水相に前述の油相を添加撹拌混合し、乳液を得る。なお、得られる乳液のｐＨは５．９である。
【００３７】
〔実施例８：クリーム〕
配合成分                                              質量％
（１）精製水                                            残余
（２）グリセリン                                       10
（３）ブチレングリコール                                5
（４）ジプロピレングリコール                            5
（５）キサンタンガム（Ｃ成分）                          0.5
（６）自己乳化型モノステアリン酸グリセリン              1
（７）モノステアリン酸ポリオキシエチレングリセリン      1
（８）ベヘニルアルコール                                3
（９）水酸化カリウム                                    0.1
（１０）クエン酸                                        0.09
（１１）クエン酸ナトリウム                              0.01
（１２）硬化油                                          2
（１３）スクワラン                                      6
（１４）ワセリン                                        3
（１５）トリオクタノイン                                4
（１６）メチルポリシロキサン                            1
（１７）Ｌ−リジン塩酸塩（Ａ成分）                      0.5
（１８）Ｌ−アルギニン塩酸塩（Ａ成分）                  0.5
（１９）メタリン酸ナトリウム                            0.05
（２０）亜硫酸カリウム（Ｂ成分）                        0.01
（２１）パラベン                                        適量
（２２）香料                                            適量
製造方法：油溶性成分を油分に溶解後、７０℃に加温した（油相）。他方、水溶性成分を精製水に溶解し、７０℃に加温した（水相）。この水相に前述の油相を添加撹拌混合した後、室温まで冷却し、クリームを得る。なお、得られるクリームのｐＨは６．０である。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
本発明によれば、特定のアミノ酸又はその塩酸塩を一定量配合しても当該アミノ酸又はその塩酸塩による変臭を防止可能な皮膚外用剤が提供できる。
したがって、経時による製品の変臭を心配することなく、化粧料等の皮膚外用剤に特定のアミノ酸又はアミノ酸塩酸塩を配合することが可能となる。