(57)【要約】【課題】耐久性が高められた車両用ベルト式無段変速機の伝動ベルトを提供する。【解決手段】一対の係合突部１８ｃの一方および他方とそれらの内周側に位置する第１リング１４および第２リング１６との間に介在された一対の無端環状の緩衝部材３２を備えることから、伝動ベルト１０がその長手方向の回転中にプーリーから引き離されるときに第１リング１４および第２リング１６がエレメント１８に対して外周側へ引っ張られても、それら第１リング１４および第２リング１６の外周面２４とエレメント１８の係合突部１８ｃとの間に緩衝部材３２が介在されているので、上記外周面２４に傷が付くのを抑制することができる。そのため、その傷に起因して第１リング１４および第２リング１６の耐久性が低下するのを抑制することができ、伝動ベルト１０の耐久性が高められる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端環状の帯状部材がそれぞれ複数積層されて成り、相互に並列に配設された一対のリングと、
該一対のリングの長手方向に沿って厚み方向に環状に複数連ねられた板状の部材から成り、前記一対のリングの内周側に位置する基部と、該基部の幅方向の両端部から前記一対のリングの外周側にそれぞれ突設され且つ前記一対のリングを挟んで相対向する一対の案内突部と、該一対の案内突部の先端部から相互に接近する側にそれぞれ突設されて前記一対のリングの外周側への相対移動を阻止するための一対の係合突部とをそれぞれ有する複数のエレメントと
を、備えた車両用ベルト式無段変速機の伝動ベルトであって、
前記一対の係合突部の一方および他方とそれらの内周側に位置する前記一対のリングの一方および他方との間に介在された一対の無端環状の緩衝部材を備えることを特徴とする車両用ベルト式無段変速機の伝動ベルト。
【請求項２】
前記無端環状の緩衝部材は、前記係合突部の前記基部側の面に隣接する平坦部と、該平坦部の一側縁から立ち上がって前記一対の係合突部の相互の対向面に隣接する立上り部とを、一体に有する断面Ｌ字型の可撓性樹脂製部材であり、
前記平坦部は、前記係合突部の前記基部側の面と前記リングとの間に介挿されることを特徴とする請求項１の車両用ベルト式無段変速機の伝動ベルト。
【請求項３】
前記係合突部の前記基部側の面は、前記案内突部から離れる側へ向かうほど前記基部へ接近する傾斜面となるように形成され、
前記緩衝部材の平坦部は、前記案内突部から離れる側へ向かうほど厚み寸法が小さくなるように、且つ該案内突部側の一端部の厚み寸法が前記係合突部の前記基部側の角とその内周側の前記リングとの間隔よりも大きくなるように形成されていることを特徴とする請求項２の車両用ベルト式無段変速機の伝動ベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用ベルト式無段変速機用の伝動ベルトに関し、特に、上記伝動ベルトの耐久性を高めるための技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
無端環状の帯状部材がそれぞれ複数積層されて成り、相互に並列に配設された一対のリングと、それら一対のリングの長手方向に沿って厚み方向に環状に複数連ねられた板状の部材から成る前記一対のリングの内周側に位置する基部、その基部の幅方向の両端部から前記一対のリングの外周側にそれぞれ突設され且つ前記一対のリングを挟んで相対向する一対の案内突部、およびそれら一対の案内突部の先端部から相互に接近する側にそれぞれ突設されて前記一対のリングの外周側への相対移動を阻止するための一対の係合突部をそれぞれ有する複数のエレメントとを、備えた車両用ベルト式無段変速機の伝動ベルトが知られている。例えば、特許文献１に記載されたものがそれである。この特許文献１には、リングの長手方向において前後に配置されたエレメント同士が互いに接触する面にフッ素樹脂をコーティングすることにより、それらエレメント同士の接触によるエレメントの摩耗を低減するための技術が開示されている。
【０００３】
上記伝動ベルトは、車両用ベルト式無段変速機の入力軸および出力軸に設けられる溝幅可変の駆動側プーリーおよび従動側プーリーのＶ溝に巻き掛けられて、それら駆動側プーリーと従動側プーリーとの間で動力伝達を行うために用いられる。上記車両用ベルト式無段変速機は、上記駆動側プーリーおよび従動側プーリーの溝幅を変化させて伝動ベルトの巻付け径を変化させることにより、上記入力軸と出力軸との相対的な回転速度比を連続的に変化させて変速を行う。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−２４９１９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、上記従来の伝動ベルトは、前記各プーリーに巻き掛けられて幅方向に挟圧された状態で前記駆動プーリーが回転されることにより、長手方向に回転される。その際、複数のエレメントのうち伝動ベルトがプーリーから離れる周方向位置に位置するエレメントは、そのプーリーにより挟圧されて保持されているためにそのままプーリーと共にそのプーリーの軸心まわりに回転しようとする。しかし、そのエレメントは、それを支持する一対のリングによりそのプーリーのＶ溝内から引き離されてそのリングと共にその長手方向へ周回転するようになっている。ここで、上記エレメントがプーリーのＶ溝から引き離される際に一対のリングは、その外周面がエレメントの係合突部の基部側の角に接触させられる。これにより、それらの外周面に傷が付き、リングの耐久性が低下する可能性があった。
【０００６】
本発明は以上の事情を背景としてなされたものであり、その目的とするところは、耐久性が高められた車両用ベルト式無段変速機の伝動ベルトを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
かかる目的を達成するための請求項１にかかる発明の要旨とするところは、(a-1) 無端環状の帯状部材がそれぞれ複数積層されて成り、相互に並列に配設された一対のリングと、(a-2) それら一対のリングの長手方向に沿って厚み方向に環状に複数連ねられた板状の部材から成る前記一対のリングの内周側に位置する基部と、その基部の幅方向の両端部から前記一対のリングの外周側にそれぞれ突設され且つ前記一対のリングを挟んで相対向する一対の案内突部と、それら一対の案内突部の先端部から相互に接近する側にそれぞれ突設されて前記一対のリングの外周側への相対移動を阻止するための一対の係合突部とをそれぞれ有する複数のエレメントとを、備えた車両用ベルト式無段変速機の伝動ベルトであって、(b) 前記一対の係合突部の一方および他方とそれらの内周側に位置する前記一対のリングの一方および他方との間に介在された一対の無端環状の緩衝部材を備えることにある。
【０００８】
また、請求項２にかかる発明の要旨とするところは、請求項１にかかる発明において、(a) 前記無端環状の緩衝部材は、前記係合突部の前記基部側の面に隣接する平坦部と、その平坦部の一側縁から立ち上がって前記一対の係合突部の相互の対向面に隣接する立上り部とを、一体に有する断面Ｌ字型の可撓性樹脂製部材であり、(b) 前記平坦部は、前記係合突部の前記基部側の面と前記リングとの間に介挿されることにある。
【０００９】
また、請求項３にかかる発明の要旨とするところは、請求項２にかかる発明において、(a) 前記係合突部の前記基部側の面は、前記案内突部から離れる側へ向かうほど前記基部へ接近する傾斜面となるように形成され、(b) 前記緩衝部材の平坦部は、前記案内突部から離れる側へ向かうほど厚み寸法が小さくなるように、且つ前記案内突部側の一端部の厚み寸法が前記係合突部の前記基部側の角とその内周側の前記リングとの間隔よりも大きくなるように形成されていることにある。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１にかかる発明の車両用ベルト式無段変速機用の伝動ベルトによれば、一対の係合突部の一方および他方とそれらの内周側に位置する一対のリングの一方および他方との間に介在された一対の無端環状の緩衝部材を備えることから、伝動ベルトがその長手方向の回転中にプーリーのＶ溝内から引き離されるときにリングがエレメントに対して外周側へ引っ張られても、リングの外周面とエレメントの係合突部との間に緩衝部材が介在されているので、リングの外周面に傷が付くのを抑制することができる。そのため、その傷に起因してリングの耐久性が低下するのを抑制することができ、伝動ベルトの耐久性が高められる。
【００１１】
また、請求項２にかかる発明の車両用ベルト式無段変速機用の伝動ベルトによれば、緩衝部材は、係合突部の基部側の面に隣接する平坦部と、その平坦部の一側縁から立ち上がって一対の係合突部の相互の対向面に隣接する立上り部とを、一体に有する断面Ｌ字型の可撓性樹脂製部材であり、上記平坦部は、係合突部の基部側の面とリングとの間に介挿されることから、リングとエレメントとが相互に組み付けられた後であっても、緩衝部材の柔軟性を利用してそれをリングとエレメントの係合突部との間に嵌め入れて組み付けることが可能である。
【００１２】
また、請求項３にかかる発明の車両用ベルト式無段変速機用の伝動ベルトによれば、係合突部の基部側の面は、案内突部から離れる側へ向かうほど基部へ接近する傾斜面となるように形成され、緩衝部材の平坦部は、案内突部から離れる側へ向かうほど厚み寸法が小さくなるように、且つ案内突部側の一端部の厚み寸法が係合突部の基部側の角とその内周側のリングとの間隔よりも大きくなるように形成されていることから、緩衝部材を固定することなくそれが例えば車両用ベルト式無段変速機の運転中であってもエレメントの係合突部とリングとの間から抜け出るのを防止することができる。そのため、リングの外周面に傷が付くのを確実に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明に係る車両用ベルト式無段変速機の伝動ベルトの周方向の一部を示す斜視図である。
【図２】図１に示す第１リングおよび第２リングの長手方向に直交する方向の断面、およびそれに組み付けられたエレメントおよび緩衝部材を示す図である。
【図３】図２のIII矢視部を拡大して示す拡大図である。
【図４】図１に示すエレメントがプーリーに巻き掛けられて長手方向に回転させられているときに、プーリーから引き離される際に第１リングおよび第２リングがそのエレメントに対して外周側へ位置させられた状態を示す図である。
【図５】従来の伝動ベルトを示す図であって、本実施例の図４に対応する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の一実施例を図面を参照して詳細に説明する。なお、以下の実施例において図は説明を容易にするために適宜簡略化或いは変形されており、各部の寸法比および形状等は必ずしも正確に描かれていない。
【実施例】
【００１５】
図１は、本発明に係る車両用ベルト式無段変速機の伝動ベルト１０の周方向の一部を示す斜視図である。上記ベルト式無段変速機は、良く知られているように、入力軸および出力軸に設けられた溝幅が可変である図示しない駆動側プーリーおよび従動側プーリーと、それら駆動側プーリーおよび従動側プーリーのＶ溝に巻き掛けられて駆動側プーリーと従動側プーリーとの間で動力伝達を行う伝動ベルト１０とを備え、それら駆動側プーリーおよび従動側プーリーのＶ溝幅を変化させて伝動ベルト１０の巻付け径を変化させることにより、上記入力軸と出力軸との相対的な回転速度比を連続的に変化させて変速を行うものである。
【００１６】
図１において、上記伝動ベルト１０は、可撓性を有する無端環状の金属製の帯状部材１２がそれぞれ複数積層されて成り、相互に並列に配設された第１リング１４および第２リング１６と、それら第１リング１４および第２リング１６の長手方向に沿って厚み方向に環状に複数連ねられた板状の金属から成る複数のエレメント１８とを備えている。第１リング１４および第２リング１６は、例えば、内周側から外周側に向かうほど周長が順に大きくなるようにそれぞれ調整された９個の帯状金属部材１２が内周側から順に積層されて成る。なお、図１では、便宜上、第１リング１４および第２リング１６が必ずしも９層に図示されていない。このことは、以下の図２乃至図５においても同様である。
【００１７】
図２は、図１に示す第１リング１４および第２リング１６の長手方向（周方向）に直交する方向の断面、およびそれに組み付けられたエレメント１８等を示す図である。図１および図２において、第１リング１４および第２リング１６は、例えばフープやバンドなどとも称され、例えば、厚み０．２ｍｍ程度の高張力鋼板が輪状にされて図１および図２に矢印ａで示す厚み方向に層状に重ねられたものである。また、第１リング１４と第２リング１６とは、図１および図２に矢印ｂで示す幅方向の幅寸法、前記厚み方向の厚み寸法、および周長が互いに等しくなるように形成されている。これら第１リング１４および第２リング１６は、伝動ベルト１０が前記駆動側プーリーおよび従動側プーリーに巻き掛けられた状態で図１に矢印ｃで示す周回転方向に回転させられるときに、各プーリーの間に掛け渡されている部分は直線状に、また、各プーリーに巻き掛けられている部分は各プーリーのＶ溝の幅に応じた巻付け径を有する曲面状に弾性変形可能である。
【００１８】
エレメント１８は、例えばブロックなどとも称され、第１リング１４および第２リング１６の内周側に位置する基部１８ａと、その基部１８ａの図１および図２に矢印ｂで示す幅方向の両端部から第１リング１４および第２リング１６の外周側すなわち基部１８ａに対する反対側にそれぞれ突設され、且つ第１リング１４および第２リング１６を挟んで相対向する一対の案内突部１８ｂと、それら一対の案内突部１８ｂの先端部から相互に接近する側にそれぞれ突設され、且つ相互の対向面２０の前記幅方向の間隔がその幅方向に相互に並列に配設された第１リング１４および第２リング１６の全体的な幅寸法よりも小さくなるように設けられた一対の係合突部１８ｃとを、有して構成される。
【００１９】
上記一対の係合突部１８ｃは、エレメント１８に対する第１リング１４および第２リング１６の外周側への相対移動を阻止するためのもの、すなわち、エレメント１８が第１リング１４および第２リング１６から外れないようにそれらリングと係合するものである。それら係合突部１８ｃには、基部１８ａ側の面であって案内突部１８ｂから離れる側へ向かうほど基部１８ａへ接近する傾斜面２２がそれぞれ形成されている。そして、それら傾斜面２２とそれらの内周側に位置する第１リング１４および第２リング１６の外周面２４との間隔は、案内突部１８ｂから離れる側へ向かうほどそれぞれ小さくされている。
【００２０】
上記エレメント１８の基部１８ａの前記周回転方向の前側には、内周側すなわち基部１８ａの案内突部１８ｂとは反対側に向かうほど基部１８ａの厚みを減少させる傾斜面２６が形成されている。エレメント１８の前記周回転方向の正面と上記傾斜面２６との角は、良く知られた所謂ロッキングエッジ２８である。このロッキングエッジ２８は、エレメント１８が前記周回転方向においてそれの前方に隣接して配置されたエレメント１８に対して相対的に揺動するときの支点として機能するものである。すなわち、前記周回転方向において前後に隣接して配置されたエレメント１８のうち後方のエレメント１８は、それのロッキングエッジ２８が前方のエレメント１８の背面に線接触しつつそれを支点に揺動するようになっている。そして、前記周回転方向において前後に隣接して配置されたエレメント１８同士は、それらを支持する第１リング１４および第２リング１６の形状すなわち曲がり具合に応じて、前方のエレメント１８の背面および後方のエレメント１８の正面が当接する状態から、上記前方のエレメント１８の背面および上記後方のエレメント１８の傾斜面２６が当接する状態まで、相対的な位置関係が変化する。
【００２１】
上記傾斜面２６の前記幅方向の中間部には、前記周回転方向の前方側に向けて突き出す円錐台形状の突起３０が形成されている。この突起３０は、それの前方のエレメント１８の背面に形成された図示しない嵌合穴に嵌め入れられている。これにより、前記周回転方向において前後に配置されたエレメント１８同士は、突起３０まわりに相対回転可能、且つその突起３０の軸心に直交する方向の相対移動不能に係合されている。このようなエレメント１８は、例えば、１．８ｍｍ程度の鋼板から打ち抜かれてプレス加工等が施されることによって作られる。
【００２２】
図３は、図２のIII矢視部を拡大して示す拡大図である。図２および図３に示すように、伝動ベルト１０は、一対の係合突部１８ｃの一方および他方とそれらの内周側に位置する第１リング１４および第２リング１６（一対のリングの一方および他方）との間に介在された一対の無端環状の緩衝部材３２を備えている。
【００２３】
上記緩衝部材３２は、係合突部１８ｃの傾斜面（基部側の面）２２に隣接する平坦部３２ａと、その平坦部３２ａの一側縁から立ち上がって係合突部１８ｃの対向面２０に隣接する立上り部３２ｂとを、一体に有する断面Ｌ字型の可撓性樹脂製部材である。上記平坦部３２ａは、係合突部１８ｃの傾斜面２２とその内周側に位置するリングの外周面２４との間に介挿されている。また、平坦部３２ａは、案内突部１８ｂから離れる側へ向かうほど図２および図３において矢印ａで示す厚み方向の厚みが小さくなるように、且つ案内突部１８ｂ側の一端部の厚み寸法ｔが係合突部１８ｃの基部１８ａ側の角３４とその内周側のリングの外周面２４との間隔ｓよりも大きくなるように形成されている。このような緩衝部材３２は、図３に示すように、第１リング１４が基部１８ａに当接された状態において案内突部１８ｂから離れる側へ移動しても、２点差線で示すように、係合突部１８ｃの傾斜面２２に対してそれに対向する面が当接することにより、それ以上の案内突部１８ｂから離れる側への移動が阻止される。これにより、緩衝部材３２は、係合突部１８ｃの傾斜面２２とその内周側に位置するリングの外周面２４との間から抜け出ることが阻止されている。このような緩衝部材３２は、例えば、第１リング１４および第２リング１６に複数のエレメント１８が組み付けられたものに対して、平坦部３２ａがエレメント１８の係合突部１８ｃの傾斜面２２とその内周側に位置するリングの外周面２４との間にその平坦部３２ａの柔軟性を利用して嵌め入れられることにより、組み付けられる。
【００２４】
上記のように構成された伝動ベルト１０は、車両用ベルト式無段変速機において前記駆動側プーリーおよび従動側プーリーに巻き掛けられて幅方向に挟圧された状態で上記駆動側プーリーが回転されることにより、長手方向に回転される。そのとき、複数のエレメント１８のうち伝動ベルト１０がプーリーから離れる周方向位置に位置するエレメント１８は、そのプーリーに挟圧されて保持されているためにそのままプーリーと共にそのプーリーの軸心まわりに回転しようとする。しかしながら、そのエレメント１８は、それを支持する第１リング１４および第２リング１６によりそのプーリーから引き離されてそれら第１リング１４および第２リング１６と共にその長手方向へ周回転するようになっている。ここで、上記エレメント１８がプーリーから引き離される際に第１リング１４および第２リング１６は、エレメント１８に対して外周側へ引っ張られる。図４は、その状態を示した図である。エレメント１８に対して外周側へ位置させられた第１リング１４および第２リング１６は、外周面２４が緩衝部材３２の基部１８ｃ側の角３６に接触させられるが、緩衝部材３２は樹脂製であるため、外周面２４に傷が付くことはない。
【００２５】
因みに、図５は、本実施例のような緩衝部材３２が備えられない従来の伝動ベルト４０を示す図である。緩衝部材３２がない従来の伝動ベルト４０においては、エレメント４２に対して外周側へ位置させられた第１リング１４および第２リング１６の外周面２４は、エレメント４２の係合突部４２ｃの基部４２ａ側の角４４に接触させられる。そのため、第１リング１４および第２リング１６の外周面２４に傷が付き、それら第１リング１４および第２リング１６の耐久性が低下する可能性があった。
【００２６】
上述のように、本実施例の車両用ベルト式無段変速機の伝動ベルト１０によれば、一対の係合突部１８ｃの一方および他方とそれらの内周側に位置する第１リング１４および第２リング１６との間に介在された一対の無端環状の緩衝部材３２を備えることから、伝動ベルト１０がその長手方向の回転中にプーリーのＶ溝内から引き離されるときに第１リング１４および第２リング１６がエレメント１８に対して外周側へ引っ張られても、それら第１リング１４および第２リング１６の外周面２４とエレメント１８の係合突部１８ｃとの間に緩衝部材３２が介在されているので、上記外周面２４に傷が付くのを抑制することができる。そのため、その傷に起因して第１リング１４および第２リング１６の耐久性が低下するのを抑制することができ、伝動ベルト１０の耐久性が高められる。
【００２７】
また、本実施例の伝動ベルト１０によれば、緩衝部材３２は、係合突部１８ｃの傾斜面（基部側の面）２２に隣接してその傾斜面２２とそれの内周側に位置するリングとの間に介挿される平坦部３２ａと、その平坦部３２ａの一側縁から立ち上がって係合突部１８ｃの対向面２０に隣接する立上り部３２ｂとを、一体に有する断面Ｌ字型の可撓性樹脂製部材であることから、第１リング１４および第２リング１６とエレメント１８とが相互に組み付けられた後であっても、緩衝部材３２の柔軟性を利用してそれを第１リング１４および第２リング１６とエレメント１８の係合突部１８ｃとの間に嵌め入れて組み付けることが可能である。
【００２８】
また、本実施例の伝動ベルト１０によれば、係合突部１８ｃの傾斜面２２は、案内突部１８ｂから離れる側へ向かうほど基部１８ａへ接近するように形成され、緩衝部材３２の平坦部３２ａは、案内突部１８ｂから離れる側へ向かうほど厚みが小さくなるように、且つ案内突部１８ｂ側の一端部の厚み寸法ｔが係合突部１８ｃの基部１８ａ側の角３４とその内周側のリングの外周面２４との間隔ｓよりも大きくなるように形成されていることから、緩衝部材３２を固定することなくそれが例えば車両用ベルト式無段変速機の運転中であってもエレメント１８の係合突部１８ｃと第１リング１４および第２リング１６との間から抜け出るのを防止することができる。そのため、第１リング１４および第２リング１６の外周面２４に傷が付くのを確実に防止することができる。
【００２９】
以上、本発明の一実施例を図面を参照して詳細に説明したが、本発明はこの実施例に限定されるものではなく、別の態様でも実施され得る。
【００３０】
たとえば、前述の実施例において、緩衝部材３２は、樹脂製であったが、これに限らず、例えば、合成ゴム製や比較的に柔らかい金属製であってもよい。要するに、第１リング１４および第２リング１６の外周面２４に接触してもその外周面２４を傷つけない程度に柔らかい材質であればそれでよい。
【００３１】
また、前述の実施例において、第１リング１４および第２リング１６は、厚み０．２ｍｍ程度の高張力鋼板が輪状にされた帯状部材１２が層状に重ねられたものであったが、その帯状部材１２の厚みは上記に限らず、また材質は例えばその他の鋼板等の金属あるいは樹脂などであってもよい。
【００３２】
また、前述の実施例において、エレメント１８の係合突部１８ｃに形成された傾斜面２２は、必ずしも設けられる必要はない。また、緩衝部材３２の平坦部３２ａの厚さが案内突部１８ｂから離れるほど小さく形成されていたが、必ずしもそのように形成される必要はない。上記傾斜面２２および平坦部３２ａの形状は、緩衝部材３２を固定することなくそれが係合突部１８ｃとリングとの間から抜け出ることを防止するためのものであるが、例えば、緩衝部材３２をエレメント１８またはリングの一方に固定することでそれが係合突部１８ｃとリングとの間から抜け出ることを防止してもよい。
【００３３】
また、前述の実施例の緩衝部材３２の断面において、平坦部３２ａの長手方向の長さおよび立上り部３２ｂの長手方向の長さは、図３のものから変更されてもよい。
【００３４】
また、前述の実施例において、一対の緩衝部材３２の立上り部３２ｂ同士が弾性変形可能な連結部材によって相互に連結されてもよい。
【００３５】
また、前述の実施例において、緩衝部材３２は、第１リング１４および第２リング１６と複数のエレメント１８との組付体に対して組み付けられていたが、例えば、第１リング１４および第２リング１６にエレメント１８を組み付けるときにそれと一緒に組み付けられてもよい。このようにすれば、エレメント１８の組付時においてそれの係合突部１８ｃが第１リング１４および第２リング１６の外周面２４に接触してその外周面２４に傷が付くのを防止することができる。そのため、上記組付時の外周面の傷に起因して第１リング１４および第２リング１６の耐久性が低下するのを防止できる。
【００３６】
なお、上述したのはあくまでも一実施形態であり、その他一々例示はしないが、本発明は、その主旨を逸脱しない範囲で当業者の知識に基づいて種々変更、改良を加えた態様で実施することができる。
【符号の説明】
【００３７】
１０：伝動ベルト
１２：帯状部材
１４：第１リング（リング）
１６：第２リング（リング）
１８：エレメント
１８ａ：基部
１８ｂ：案内突起
１８ｃ：係合突起
２０：対向面
２２：傾斜面（基部側の面）
３２：緩衝部材
３２ａ：平坦部
３２ｂ：立上り部
３４：角
ｓ：間隔
ｔ：厚み寸法
【図１】
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【図２】
2011144841.tif 000004
【図３】
2011144841.tif 000005
【図４】
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【図５】
2011144841.tif 000007