(57)【要約】      （修正有）【課題】２００℃以下の温度であっても試料としての油からコーキングを生成させて、その炭化現象を検証できる油の炭化試験方法を提供する。【解決手段】油の炭化試験方法であって、容器を回転させて油を膜状に拡げているので効率的に酸素と接触できる。さらに２００℃以下の温度であっても試料としての油からコーキングを生成させて、その炭化現象を検証することができる。そのため、２００℃以下の温度においてコーキングの生成を抑制できる油を、効率よく開発・設計できるという効果がある。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
油の炭化試験方法であって、
前記油を膜状に拡げ、前記油に酸素を接触させつつ、前記油を加熱することを特徴とする油の炭化試験方法。
【請求項２】
請求項１に記載の油の炭化試験方法において、
前記油を所定の容器内に貯溜し、前記容器を回転させて前記油を膜状に拡げることを特徴とする油の炭化試験方法。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の油の炭化試験方法において、
前記油を１６０℃以上２００℃以下の温度で加熱することを特徴とする油の炭化試験方法。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか一項に記載の油の炭化試験方法において、
前記油を所定の容器内に貯溜し、前記容器内に酸素を含む気体を０．２ＭＰａ以上の充填圧力で充填することを特徴とする油の炭化試験方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、油の炭化試験方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、内燃機関から導かれる排気ガスの運動エネルギーを利用して、内燃機関に圧縮した空気を供給し、内燃機関の性能を向上させる過給機が使用されている。過給器内には、回転翼等を円滑に回転させるための潤滑油が供給されている。過給機のタービン部には内燃機関からの排気ガスが導入される。しかし、エンジンの動作が止まった際、潤滑油の循環も止まるため、冷却効果が無くなり、運転時よりも過給機の温度が上昇する（ヒートソーク）。ヒートソーク時、タービン部の近傍に設けられ且つ潤滑油が流動する流路の温度は、２００℃〜３００℃に上昇することがある。流路の温度が上昇することで、流路内の潤滑油が炭化・変質し、炭化物（いわゆるコーキング）となる現象が見られた。また、過給機のコンプレッサ部では、外部から導入された空気が圧縮されるため、その内部温度は上昇する。コンプレッサ部の内部温度は、タービン部近傍に設けられた潤滑油用流路に比べて低く、２００℃以下である。しかし、コンプレッサ部の内部においても、供給された潤滑油が炭化・変質し、炭化物となる現象が見られた。
【０００３】
コーキングが生成されると過給機の効率が低下する等の不具合が生じるため、コーキングが生成されにくい潤滑油が求められている。そこで、潤滑油の炭化現象を検証するために、非特許文献１に開示されたパネルコーキング試験方法等が用いられている。このパネルコーキング試験方法は、加熱されたパネルに試料油としての潤滑油を連続で撥ね掛けさせ、パネル表面にコーキングを生成させるものである。パネルコーキング試験方法を用いることで潤滑油の炭化現象を検証でき、コーキングの生成を抑制できる潤滑油の開発・設計を行うことができた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特公平１−２３７３６号公報
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】パネルコーキングテストによる潤滑油の評価（潤滑  ７巻  ４号  Ｐ１７２−１７８  （１９６２））
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述した従来技術には、以下のような課題が存在する。
上述した従来技術は、パネル温度を２５０℃以上にした状態での潤滑油・コーキングの評価方法であり、２００℃以下のパネル温度ではパネル表面にコーキングを生成させることが困難であった。そのため、内部温度が２００℃以下のコンプレッサ部における潤滑油の炭化・変質現象を検証することができず、コンプレッサ部でのコーキングの生成を抑制できる潤滑油を効率よく開発・設計することが難しいという課題があった。
【０００７】
本発明は、以上のような点を考慮してなされたもので、２００℃以下の温度であっても試料としての油からコーキングを生成させて、その炭化現象を検証できる油の炭化試験方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本発明は以下の手段を採用する。
本発明は、油の炭化試験方法であって、上記油を膜状に拡げ、上記油に酸素を接触させつつ、上記油を加熱する、という方法を採用する。
本発明では、膜状に拡げられた上記油に酸素を接触させつつ加熱することで、上記油が炭化・変質し、コーキングが生成される。
【０００９】
また、本発明は、上記油を所定の容器内に貯溜し、該容器を回転させて上記油を膜状に拡げる、という方法を採用する。
【００１０】
また、本発明は、上記油を１６０℃以上２００℃以下の温度で加熱する、という方法を採用する。
【００１１】
また、本発明は、上記油を所定の容器内に貯溜し、該容器内に酸素を含む気体を０．２ＭＰａ以上の充填圧力で充填する、という方法を採用する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、以下の効果を得ることができる。
本発明によれば、油を膜状に拡げているので効率的に酸素と接触できる。また、本発明によれば、容器を回転させているので、より油を膜状に拡げられ、さらに２００℃以下の温度であっても試料としての油からコーキングを生成させて、その炭化現象を検証することができる。そのため、２００℃以下の温度においてコーキングの生成を抑制できる油を、効率よく開発・設計できるという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】低温炭化試験装置１の全体構成を示す概略図である。
【図２】密閉容器３の構成を示す概略図である。
【図３】コンプレッサ部に生じたコーキングの元素分析結果を示す概略図である。
【図４】パネルコーキング試験により生じたコーキングの元素分析結果を示す概略図である。
【図５】油の低温炭化試験を用いて生成されたコーキングの元素分析結果を示す概略図である。
【図６】熱重量分析法を用いて各コーキングの状態を分析した結果を示す概略図である。
【図７】パネルコーキング試験における、パネル温度とコーキング量との関係を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態を、図１から図７を参照して説明する。なお、以下の説明に用いる各図面では、各部材を認識可能な大きさとするため、各部材の縮尺を適宜変更している。
【００１５】
本実施形態における低温炭化試験装置１の構成を、図１を参照して説明する。
図１は、低温炭化試験装置１の全体構成を示す概略図である。なお、図１における紙面上下方向は鉛直方向である。
低温炭化試験装置１は、試料としての油（試料油Ｘ、図２参照）を所定の時間加熱し、試料油Ｘを炭化・変質させることでコーキングを生成させ、その炭化現象を検証するためのものである。低温炭化試験装置１は、恒温槽２と、密閉容器３と、圧力計４と、回転駆動部５と、温度調節部６とを有している。
【００１６】
恒温槽２は、密閉容器３を所定の温度に維持する槽であって、槽の内部には温度調節部６によって所定の温度に維持される熱媒油Ｌが貯溜されている。熱媒油Ｌは、温度調節部６からの熱を媒介して密閉容器３を加熱するための油である。
【００１７】
密閉容器３は、気密に構成された容器であって、その内部の貯溜空間Ｓ（図２参照）に炭化現象の検証対象である試料油Ｘが貯留される容器である。密閉容器３は、有蓋及び有底の略円筒状に形成されており、その中心軸方向が鉛直方向に対して傾いた姿勢で、恒温槽２に貯留された熱媒油Ｌ内に配置されている。また、密閉容器３は、熱媒油Ｌ内にその中心軸周りで回転自在に設けられている。密閉容器３の内部構成は後述する。
【００１８】
圧力計４は、密閉容器３内の気体の圧力を測定し、その測定値を表示するためのものである。圧力計４は、恒温槽２の外部に設けられている。圧力計４と密閉容器３とは、筒部材である導管４１によって互いに連結されている。すなわち、圧力計４は、導管４１を介して密閉容器３の貯溜空間Ｓと連通しており、貯溜空間Ｓ内の気体の圧力を測定できる構成となっている。導管４１は、恒温槽２に設置される導管軸受２１によって、回転自在に支持されている。
【００１９】
導管４１には、気体導入口４２が設けられている。気体導入口４２は、導管４１を介して密閉容器３内に気体を導入するための導入口である。気体導入口４２には、酸素を含む所定の気体が充填されたガスボンベ４３が接続される。なお、本実施形態におけるガスボンベ４３には酸素のみが充填されている。また、気体導入口４２には、不図示の調整弁が設けられており、ガスボンベ４３を接続し圧力計４の表示を確認しつつ調整弁を操作することで、密閉容器３内の気体の圧力を所定の値に設定することができる。
【００２０】
回転駆動部５は、密閉容器３をその中心軸周りで回転させる駆動部である。回転駆動部５は、モータ５１と、容器ホルダ５２とを有している。
【００２１】
モータ５１は、密閉容器３を所定の回転速度で回転させる電動機である。モータ５１は、恒温槽２の外部に設置されている。モータ５１には、不図示の回転制御部が接続されている。
【００２２】
容器ホルダ５２は、恒温槽２の内側に回転自在に設けられ、密閉部材３を保持する部材である。容器ホルダ５２は、恒温槽２に設置されるホルダ軸受２２によって、回転自在に支持されている。容器ホルダ５２は駆動ベルト５３等を介して、恒温槽２の外部に設置されるモータ５１と接続されている。よって、密閉容器３は、容器ホルダ５２及び駆動ベルト５３等を介してモータ５１と接続され、モータ５１の駆動によって回転できる構成となっている。
【００２３】
温度調節部６は、熱媒油Ｌを加熱し所定の温度に維持するものである。温度調節部６は、ヒータ６１と、温度測定器６２と、温度制御部６３とを有している。
【００２４】
ヒータ６１は、恒温槽２の内部に設置され、熱媒油Ｌを加熱するものである。温度測定器６２は、恒温槽２の内部に設置され、熱媒油Ｌの温度を測定するものである。温度制御部６３は、熱媒油Ｌを所定の温度に維持するための制御部である。温度制御部６３はヒータ６１及び温度測定器６２と電気的に接続されており、温度測定器６２が測定した熱媒油Ｌの温度の測定値を取得して、ヒータ６１の発熱量を制御するように構成されている。また、温度制御部６３はタイマー機能を備えており、所定の時間で熱媒油Ｌを加熱することができる。
【００２５】
次に、密閉容器３の構成を、図２を参照して詳細に説明する。
図２は、密閉容器３の構成を示す概略図であって、（ａ）は断面図、（ｂ）は（ａ）のＡ−Ａ線視断面図である。なお、図２（ａ）における紙面上下方向は鉛直方向である。
密閉容器３は、密閉容器本体３１と、蓋部３２と、試料容器（容器）３３とを有している。
【００２６】
密閉容器本体３１は、有底の略円筒状に成形された部材である。蓋部３２は、密閉容器本体３１の開口部を密閉するための部材である。密閉容器本体３１及び蓋部３２は、金属材料等を用いて成形され、貯溜空間Ｓに充填される気体の充填圧力に耐えうる剛性を備えている。蓋部３２には、密閉容器３の中心軸方向で貫通する貫通孔３２ａが形成され、貫通孔３２ａには導管４１が一体的に接続されている。
【００２７】
密閉容器本体３１と蓋部３２との接続部には雄ネジ部及び雌ネジ部がそれぞれ形成され、密閉容器本体３１と蓋部３２とは一体的に螺合している。また、密閉容器本体３１と蓋部３２との接続部には、密閉容器３に必要とされる気密性を確保するための、略円環状のシール部３４が設けられている。
【００２８】
試料容器３３は、密閉容器本体３１の内部に設けられ、試料油Ｘを貯留するための容器である。試料容器３３は、ガラス等を用いて成形され、有底の略円筒状に成形された部材である。試料容器３３の外形は、密閉容器本体３１の内面に隙間なく接触して挿入される大きさとなっている。試料容器３３の内部には、試料油Ｘを貯留するための貯溜空間Ｓが形成される。
【００２９】
試料容器３３の内部には、２００℃以下の温度で加熱したときの炭化現象の検証対象である試料油Ｘが貯留されている。密閉容器３が鉛直方向に対して傾いて設けられているため、試料油Ｘは、試料容器３３における内周面３３ａ及び底面３３ｂに接して貯留される。試料油Ｘとしては、例えば過給機のコンプレッサ部に混入する潤滑油が挙げられる。試料油Ｘには、基油のみ、又は基油に添加剤を添加したものが用いられる。
【００３０】
基油としては、石油を精製して得られる鉱物油、石油や天然ガスを化学的に分解し再合成して得られるポリアルファオレフィンやエステル等の化学合成油、及びそれらを混合して得られる部分合成油等が用いられる。また、ひまし油等の植物油を用いてもよい。
【００３１】
添加剤は、基油の諸性能を調整するために添加されるものである。添加剤としては、基油の潤滑性能を向上させる摩擦調整剤や粘度指数向上剤、基油の酸化劣化を防ぐための酸化防止剤、油流路内を清浄に保つための清浄分散剤、低温時の基油の凝固を防止するための流動点降下剤等が用いられ、一般的にはこれらの複数種類の添加剤が同時に添加されている。
【００３２】
続いて、本実施形態に係る、油の炭化試験方法を、図１及び図２を参照して説明する。
まず、試料容器３３内に、炭化現象の検証対象である試料油Ｘを所定の量で貯留する。試料容器３３を、密閉容器本体３１内に挿入した後、密閉容器本体３１と蓋部３２を互いに螺合して接続する。試料油Ｘは、密閉された空間である貯溜空間Ｓ内に貯留される。
【００３３】
次に、密閉容器３を、恒温槽２内に貯留された熱媒油Ｌ内に浸入させ、容器ホルダ５２に取り付けて保持する。また、導管４１を、導管軸受２１に取り付けて回転自在に保持する。気体導入口４２にガスボンベ４３を接続し、圧力計４の表示を確認しつつ気体導入口４２の調整弁を操作して、密閉容器３内の気体の圧力を所定の値に設定する。この圧力は、例えば過給機におけるコンプレッサ部内の圧力である０．２ＭＰａ以上に設定される。本実施形態のガスボンベ４３には酸素のみが充填されているので、試料容器３３の貯溜空間Ｓ内には酸素が充填される。なお、これに限定されるものではなく、試料油Ｘの炭化速度を調整するため、酸素と不活性ガス（窒素、アルゴン等）を混合したガスを充填してもよい。
【００３４】
次に、温度調節部６の作動によって、恒温槽２内に貯留された熱媒油Ｌを所定の温度に加熱して維持する。温度制御部６３は、温度測定器６２の測定結果を取得し、熱媒油Ｌを設定された所定の温度に維持するように、ヒータ６１の発熱を調整する。熱媒油Ｌの温度としては、例えば１６０℃以上２００℃以下の温度が設定される。密閉容器３は、熱媒油Ｌ内に設けられているため、熱媒油Ｌによって加熱される。さらに、密閉容器３内に貯留されている試料油Ｘも、熱媒油Ｌの熱が密閉容器本体３１及び試料容器３３を介して伝わることで加熱される。結果として、試料油Ｘは、熱媒油Ｌの温度に維持される。
【００３５】
次に、回転駆動部５の作動によって、密閉容器３を回転させる。モータ５１は回転制御部の制御により、所定の回転速度（例えば、１００ｒｐｍ）で密閉容器３を回転させる。密閉容器３とともに試料容器３３が回転すると、試料油Ｘは試料容器３３の内周面３３ａ及び底面３３ｂで、周方向に向かって膜状に拡がる。
【００３６】
ここで、試料容器３３内の貯溜空間Ｓ内には所定の充填圧力で酸素が充填されており、試料油Ｘには酸素が接触する。膜状に拡げられ且つ加熱された試料油Ｘに酸素が接触することで、試料油Ｘは炭化・変質してコーキングが生成される。試料油Ｘを膜状に拡げることで、試料油Ｘに酸素を効率よく接触させることができ、従来のコーキング試験装置ではコーキングが生成されなかった２００℃以下の温度でも、実機で発生しているものと同様なコーキングを生成することができる。また、試料油Ｘは密閉容器３内に貯留され、密閉容器３の外部との間で試料油Ｘの循環等も無いため、所定の量の試料油Ｘに対して繰り返し酸素を接触させることができ、試料油Ｘの炭化・変質を促進させることができる。さらに、酸素の充填圧力を上昇させることで、試料油Ｘの炭化・変質を促進させることができる。
【００３７】
最後に、生成されたコーキングの量や成分等を検証し、試料油Ｘの炭化・変質に対する性質を検証する。
以上で、試料油Ｘの炭化試験方法が完了する。
【００３８】
次に、本実施形態に係る、油の炭化試験方法を用いて、複数種類の油からコーキングを生成させた結果を、表１に示す。
【００３９】
【表１】
2011127957.tif 000002
【００４０】
まず、油の炭化試験の条件を説明する。使用した油は、実施の車両で使用した後に回収した回収オイルＡ及び回収オイルＢ、並びに新品のＣ社製オイル及びＤ社製オイルの４種類である。各油の貯溜量は、各油ごとに準備された試料容器３３内にそれぞれ１．０ｇずつである。密閉容器３の貯溜空間Ｓ内には、酸素のみを０．６ＭＰａの充填圧力で充填する。密閉容器３の回転数は、１００ｒｐｍである。加熱時間は２４時間とする。また、各油に対する加熱温度を、１４０℃、１６０℃又は１８０℃とする。すなわち、計１２回の炭化試験を実施した。
【００４１】
表１に示すように、１４０℃では、いずれの油においてもコーキングは生成されなかった。１６０℃では、回収オイルＡ及び回収オイルＢで、流動性を有するコーキングが生成された。一方、１６０℃のＣ社製オイル及びＤ社製オイルでは、コーキングは生成されなかった。１８０℃では、いずれの油においてもコーキングが生成された。したがって、本実施形態に係る、油の炭化試験方法を用いた場合には、従来のコーキング試験装置ではコーキングが生成されなかった２００℃以下の温度でも、少なくとも１６０℃以上であればコーキングを生成させることができる。
【００４２】
次に、本実施形態に係る、油の炭化試験方法を用いて生成させたコーキングに含まれる元素及びコーキングの状態を、過給機のコンプレッサ部で生じたコーキングと比較した結果を、図３から図６を参照して説明する。コンプレッサ部から得られたコーキングは、そのスクロール面及び圧縮空気の吐出口の２箇所において生じたものである。なお、従来のパネルコーキング試験によって生成されたコーキングとも比較している。
【００４３】
図３は、コンプレッサ部に生じたコーキングの元素分析結果を示す概略図であって、（ａ）はスクロール面に付着したコーキングの元素分析結果を示し、（ｂ）は吐出口に付着したコーキングの元素分析結果を示している。図４は、従来のパネルコーキング試験により生じたコーキングの元素分析結果を示す概略図である。図５は、油の低温炭化試験を用いて生成されたコーキングの元素分析結果を示す概略図であって、（ａ）は回収オイルＡから生じたコーキングの元素分析結果を示し、（ｂ）は回収オイルＢから生じたコーキングの元素分析結果を示している。図６は、熱重量分析法（Thermo Gravimetric Analysis、いわゆるＴＧ分析法）を用いて各コーキングの状態を分析した結果を示す概略図である。なお、図３から図６までの、各コーキングに含まれる元素の割合、及び各コーキングに含まれ所定の状態にある物質の割合は、いずれも重量パーセントで表している。
【００４４】
図３から図５に示す元素分析では、ＣＨＮＯ分析及び蛍光Ｘ線分析を用いて各コーキングに含まれる元素を分析する。ＣＨＮＯ分析は、ヘリウムの熱伝導性が不純物の混入により低下すること利用した、炭素、水素及び窒素を分析するＣＨＮ分析に加えて、酸素の分析をも行うものである。ＣＨＮＯ分析では、炭素（Ｃ）、水素（Ｈ）、窒素（Ｎ）及び酸素（Ｏ）を分析し、蛍光Ｘ線分析では、カルシウム（Ｃａ）、亜鉛（Ｚｎ）、硫黄（Ｓ）及びリン（Ｐ）を分析する。ＣＨＮＯ分析及び蛍光Ｘ線分析によって分析不可能な元素は、その他とする。図３から図５において、紙面左側にはＣＨＮＯ分析による分析結果を、紙面右側には蛍光Ｘ線分析による分析結果を示す。なお、従来のパネルコーキング試験では、新品のＣ社製オイルからコーキングを生成させている。
【００４５】
図６には、各コーキングに含まれ所定の状態にある物質の割合を重量パーセントで示している。物質の状態としては、カーボン、スラッジ、オイル、低分子、及びその他としている。カーボンはそのほとんどが炭素からなる固形物であり、スラッジは高分子の物質である。なお、図６には、図３から図５を参照して説明した各コーキングの他に、新品のＣ社製オイルから本実施形態に係る炭化試験方法を用いて生成させたコーキング（紙面右側から３番目のグラフ）、及び回収オイルＡから従来のパネルコーキング試験方法を用いて生成させたコーキング（紙面の最も右側のグラフ）の状態を分析した結果も合わせて記載している。
【００４６】
図３から図６に示す分析結果を検証する。本実施形態に係る、油の低温炭化試験方法を用いて回収オイルＡ、回収オイルＢ、及びＣ社製オイルから生じたコーキングを、従来のパネルコーキング試験により生じたコーキング（Ｃ社製オイル及び回収オイルＡから生じたもの）と比較すると、コーキングに含まれる元素の割合、及び各コーキングに含まれ所定の状態にある物質の割合のいずれもが大きく異なっている。
【００４７】
一方、回収オイルＡ、回収オイルＢ、及びＣ社製オイルから生じたコーキングを、スクロール面及び吐出口にて生じたコーキングと比較すると、コーキングに含まれる元素の割合、及び各コーキングに含まれ所定の状態にある物質の割合のいずれもが類似するものとなっている。特に、高分子物質からなるスラッジ分の割合が多く含まれている点が類似している。したがって、本実施形態に係る、油の低温炭化試験方法を用いることで、内部温度が２００℃以下のコンプレッサ部における潤滑油の炭化現象を検証することができる。結果として、コンプレッサ部でのコーキングの生成を抑制できる潤滑油を効率よく開発・設計することが可能となる。
【００４８】
最後に、従来のパネルコーキング試験を用いてコーキングを生成するときの、パネル温度とコーキング量との関係を、図７を参照して説明する。
図７は、従来のパネルコーキング試験における、パネル温度とコーキング量との関係を示す概略図である。図７において、横軸はパネル温度（℃）を示し、縦軸は生成されたコーキング量（ｍｇ）を示している。
【００４９】
図７に示すパネルコーキング試験では、新品のオイル（新オイル）と車両から回収した回収オイルを使用している。回収オイルでは、２２０℃辺りから生成されるコーキング量が増加し始め、新オイルでは、２５０℃辺りから生成されるコーキング量が増加し始めている。すなわち、従来のパネルコーキング試験では、パネル温度を２００℃以下に設定したときには、コーキングを生成することは困難であることがわかる。
【００５０】
本実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。
本実施形態によれば、２００℃以下の温度であっても試料油Ｘからコーキングを生成させて、その炭化現象を検証することができる。そのため、２００℃以下の温度においてコーキングの生成を抑制できる油を、効率よく開発・設計できるという効果がある。
【００５１】
以上、添付図面を参照しながら本発明に係る好適な実施形態について説明したが、本発明は係る例に限定されないことは言うまでもない。上述した例において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。
【００５２】
例えば、本実施形態では、試料油Ｘは密閉された密閉容器３内に貯留されているが、これに限定されるものではなく、膜状に拡げられた試料油Ｘに酸素が接触できる構成であれば、密閉された容器内に貯留されなくともよい。
【００５３】
また、本実施形態では、試料油Ｘが貯留された密閉容器３を回転させて、試料油Ｘを膜状に拡げているが、これに限定されるものではなく、例えば試料油Ｘを滴下した平板をその板面に平行に往復移動又は回転させて試料油Ｘを膜状に拡げてもよい。
【００５４】
なお、本実施形態における、試料油Ｘの貯溜量、貯溜空間Ｓ内の酸素の充填圧力、及び加熱時間は適宜変更してよい。
【符号の説明】
【００５５】
３３…試料容器（容器）、Ｘ…試料油（油）
【図１】
2011127957.tif 000003
【図２】
2011127957.tif 000004
【図３】
2011127957.tif 000005
【図４】
2011127957.tif 000006
【図５】
2011127957.tif 000007
【図６】
2011127957.tif 000008
【図７】
2011127957.tif 000009