(57)【要約】【課題】従来のＶＲ型レゾルバよりも大幅な構造の簡略化及び組立作業の容易化を達成して、製造コストを低減したＶＲ型レゾルバを提供することを目的とする。【解決手段】ＶＲ型レゾルバ１において、複数の励磁巻線および検出巻線は、ロータ５の回転軸を中心にして円環状に形成されており、ステータ４は、複数の励磁巻線のうちの、互いの出力波形が電気角で１８０°の位相差を有する円環状巻線の一対からなる励磁巻線群と、ロータ５の周面とギャップを形成する突極部を有して、検出巻線および励磁巻線群のそれぞれを部分的に覆い、ロータ５とギャップとともに磁気回路を構成する複数の板状コアを備えるとともに、それぞれが機械角で（９０゜／ｎ）（ｎは軸倍角に応じた整数）ずつ異なる位置毎に突極部が設けられるように軸方向に重ねて配列された複数の分割ステータ部２，３により構成され、ロータ５の外側または内側に配置した。【選択図】図１
2011133282.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータと、複数の励磁巻線および検出巻線を含むステータとを備え、前記検出巻線と前記ロータの外周部との間のギャップパーミアンスが前記ロータの回転角に対して正弦波状に変化するように前記ロータの外周形状が形成される軸倍角がｎＸ（ｎは１以上の任意の整数）のバリアブルリラクタンス型レゾルバにおいて、
前記複数の励磁巻線および前記検出巻線は、前記ロータの回転軸を中心にして円環状に形成されており、
前記ステータは、前記複数の励磁巻線のうちの、互いの入力信号が電気角で１８０°の位相差を有する円環状巻線の一対からなる励磁巻線群と、前記ロータの周面とギャップを形成する突極部を有して、前記検出巻線および前記励磁巻線群を部分的に覆って前記ロータと前記ギャップとともに磁気回路を構成する複数の板状コアを備えるとともに、それぞれが機械角で（９０゜／ｎ）（ｎは軸倍角に応じた整数）ずつ異なる位置毎に前記突極部が設けられるように軸方向に重ねて配列された複数の分割ステータ部により構成され、前記ロータの外側または内側に配置されていることを特徴とするバリアブルリラクタンス型レゾルバ。
【請求項２】
前記複数の分割ステータ部における前記突極部は、複数の板状コアによって機械角で（１８０°／ｎ）（ｎは軸倍角に応じた整数）ずつ異なる位置に形成され、前記検出巻線の一部と前記一対からなる励磁巻線群のそれぞれの円環状巻線の一部とが交互に覆われるように形成されていることを特徴とする請求項１記載のバリアブルリラクタンス型レゾルバ。
【請求項３】
前記ロータは、磁性材料で出来た板状プレートを機械角で（３６０°／ｎ）（ｎは軸倍角に応じた整数）ずつ異なる位置に埋設したことを特徴とする請求項１または２記載のバリアブルリラクタンス型レゾルバ。
【請求項４】
前記複数の分割ステータ部のそれぞれにおいて、前記検出巻線および前記励磁巻線群は、ボビンに巻回されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載のバリアブルリラクタンス型レゾルバ。
【請求項５】
前記複数の分割ステータ部のそれぞれにおいて、前記ロータの回転軸に対して、前記検出巻線を外側に、前記励磁巻線群を内側に配置したことを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載のバリアブルリラクタンス型レゾルバ。
【請求項６】
前記複数の分割ステータ部のそれぞれにおいて、前記ロータの回転軸に対して、前記検出巻線を内側に、前記励磁巻線群を外側に配置したことを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載のバリアブルリラクタンス型レゾルバ。
【請求項７】
前記複数の分割ステータ部のそれぞれにおいて、前記検出巻線は、前記励磁巻線群と同数の分割検出巻線部により構成されることを特徴とする請求項１乃至６のいずれか一項に記載のバリアブルリラクタンス型レゾルバ。
【請求項８】
径方向において同一面上に並んだ前記励磁巻線群の一方の励磁巻線と前記分割検出巻線部とは、同じボビンに巻回されていることを特徴とする請求項７記載のバリアブルリラクタンス型レゾルバ。
【請求項９】
前記複数の板状コアは、径方向において同一面上に並んだ前記励磁巻線群の一方の励磁巻線と前記分割検出巻線部を覆うように形成されていることを特徴とする請求項７または８記載のバリアブルリラクタンス型レゾルバ。
【請求項１０】
前記励磁巻線群と前記分割巻線部を前記ロータの回転軸に対して、軸方向に配列したことを特徴とする請求項７記載のバリアブルリラクタンス型レゾルバ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転角度または回転位置の計測や制御等に用いられるバリアブルリラクタンス型レゾルバに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の回転角度検出装置に用いられるバリアブルリラクタンス（ＶＲ）型レゾルバは、磁極に励磁巻線と出力巻線を巻回したステータと、任意の突極形状を有するロータとにより、回転角度に応じてＳＩＮ信号電圧とＣＯＳ信号電圧の２相信号を出力する。このようなバリアブルリラクタンス型レゾルバとして、例えば、図１０に示される構成がある。図１０において、ステータ巻線１０１はステータヨーク１０２上に設けた各磁極に渡り部ツメ部分１０３を介して順次連続的に形成される。ステータ巻線１０１の端部はコネクタ部１０４にまとめて結線される。ロータ１０５の突極はステータヨーク１０２との間のギャップパーミアンスがロータ１０５の回転角度θに対して正弦波状に変化するように、非真円形状に構成されている。図１０での軸倍角は７Ｘである。このように、図１０に示すバリアブルリラクタンス型レゾルバは、ステータヨーク１０２の突極が内側に一体に突出して形成されているため、励磁巻線と出力巻線を自動巻線機によりステータヨーク１０２の各突極に巻回する工程での作業性が悪く、作業効率を低下させている。このため、輪状ヨーク板のコアに対して複数の輪状巻線用ボビン板を、巻線用板状肉厚部を介して所定の間隔で設け、この巻線用板状肉厚部の外周に巻線を巻回することにより、巻線を容易化した回転角度検出装置が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
図１１は特許文献１に開示された回転角度検出装置を示す分解説明図、図１２は図１１の分解図、図１３は図１２のボビンの巻線構成図である。
【０００４】
図１１に示すように、固定子２０１の輪状ヨーク板２２０の複数のコア２１４（図１１では８個）に対して、この輪状ヨーク板２２０とほぼ同径の６個の輪状巻線用ボビン板２１０、２１０ａ、２１０ｂ、２１０ｃ、２１０ｄ、２１０ｅからなるボビン２１０Ａが軸方向に積層され、又は一体で製作され、各輪状巻線用ボビン板２１０〜２１０ｅの各案内孔２３０にコア２１４が貫通している。各輪状巻線用ボビン板２１０〜２１０ｅの一面には軸方向に沿って突出する板状の四角形又は楕円形（他の四角形等の非真円形も可）の形状をなす巻線用板状肉厚部２３１が突出して形成され、この巻線用板状肉厚部２３１は各輪状巻線用ボビン板２１０〜２１０ｅの各間隔を所定間隔に設定している。各巻線用板状肉厚部２３１の外周面２３２には巻線が巻回され、この外周面２３２が案内孔２３０すなわちコア２１４の外側に位置しているため大巻きを達成することができるように構成されている。輪状巻線用ボビン板２１０、２１０ａには、励磁巻線２０４、２０４’が巻回され、輪状巻線用ボビン板２１０ｂ、２１０ｃ、２１０ｄ及び２１０ｅには、出力巻線２０６、２０６’、２０７、２０７’が巻回されており、巻線２０４、２０６、２０７は各コア２１４の外側及び内側を経て巻回されている。このような構成により、輪状ヨーク板に複数の輪状巻線用ボビン板を巻線用板状肉厚部を介して積層させ、この巻線用板状肉厚部の外周面に巻線を巻回しているため、巻線の巻回が極めて容易で巻線時間を大幅に短縮することができ自動巻線化ができ、従来よりも生産性を大幅に向上させることができるとともに、回転子を磁極板がコアに対向させているため、バリアブルリラクタンス型レゾルバを簡単に得ることができる、としている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００４−６９３５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１のバリアブルリラクタンス型レゾルバ方式の回転角度検出装置は、輪状ヨーク板２２０に複数のコア２１４を設け、コア２１４にはそれぞれ磁極板２０３が共働するように設けられ、各コア２１４が磁極板２０３の案内孔２３０を貫通して係合する構成のため、部品点数が多く、組立工数を増加させ、ひいては回転角度検出装置の製造コストを増加させることになる。
【０００７】
本発明は、以上のような課題を解決するためになされたものであり、従来のバリアブルリラクタンス型レゾルバよりも大幅な構造の簡略化及び組立作業の容易化を達成して、製造コストを低減したバリアブルリラクタンス型レゾルバを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は上記の目的を達成するために、ロータと、複数の励磁巻線および検出巻線を含むステータとを備え、前記検出巻線と前記ロータの外周部との間のギャップパーミアンスが前記ロータの回転角に対して正弦波状に変化するように前記ロータの外周形状が形成される軸倍角がｎＸ（ｎは１以上の任意の整数）のバリアブルリラクタンス型レゾルバにおいて、前記複数の励磁巻線および前記検出巻線は、前記ロータの回転軸を中心にして円環状に形成されており、前記ステータは、前記複数の励磁巻線のうちの、互いの入力信号が電気角で１８０°の位相差を有する円環状巻線の一対からなる励磁巻線群と、前記ロータの周面とギャップを形成する突極部を有して、前記検出巻線および前記励磁巻線群を部分的に覆って前記ロータと前記ギャップとともに磁気回路を構成する複数の板状コアを備えるとともに、それぞれが機械角で（９０゜／ｎ）（ｎは軸倍角に応じた整数）ずつ異なる位置毎に前記突極部が設けられるように軸方向に重ねて配列された複数の分割ステータ部により構成され、前記ロータの外側または内側に配置されていることを特徴とするバリアブルリラクタンス型レゾルバである。
【０００９】
また、請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、前記複数の分割ステータ部における前記突極部は、複数の板状コアによって機械角で（１８０°／ｎ）（ｎは軸倍角に応じた整数）ずつ異なる位置に形成され、前記検出巻線の一部と前記一対からなる励磁巻線群のそれぞれの円環状巻線の一部とが交互に覆われるように形成されていることを特徴とするバリアブルリラクタンス型レゾルバである。
【００１０】
また、請求項３に記載の発明は、請求項１または２に記載の発明において、前記ロータは、磁性材料で出来た板状プレートを機械角で（３６０°／ｎ）（ｎは軸倍角に応じた整数）ずつ異なる位置に埋設したことを特徴とするバリアブルリラクタンス型レゾルバである。
【００１１】
また、請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれか一項に記載の発明において、  前記複数の分割ステータ部のそれぞれにおいて、前記検出巻線および前記励磁巻線群は、ボビンに巻回されていることを特徴とするバリアブルリラクタンス型レゾルバである。
【００１２】
また、請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか一項に記載の発明において、  前記複数の分割ステータ部のそれぞれにおいて、前記ロータの回転軸に対して、前記検出巻線を外側に、前記励磁巻線群を内側に配置したことを特徴とするバリアブルリラクタンス型レゾルバである。
【００１３】
また、請求項６に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか一項に記載の発明において、  前記複数の分割ステータ部のそれぞれにおいて、前記ロータの回転軸に対して、前記検出巻線を内側に、前記励磁巻線群を外側に配置したことを特徴とするバリアブルリラクタンス型レゾルバである。
【００１４】
また、請求項７に記載の発明は、請求項１〜６のいずれか一項に記載の発明において、  前記複数の分割ステータ部のそれぞれにおいて、前記検出巻線は、前記励磁巻線群と同数の分割検出巻線部により構成されることを特徴とするバリアブルリラクタンス型レゾルバである。
【００１５】
また、請求項８に記載の発明は、請求項７に記載の発明において、径方向において同一面上に並んだ前記励磁巻線群の一方の励磁巻線と前記分割検出巻線部とは、同じボビンに巻回されていることを特徴とするバリアブルリラクタンス型レゾルバである。
【００１６】
また、請求項９に記載の発明は、請求項７または８に記載の発明において、前記複数の板状コアは、径方向において同一面上に並んだ前記励磁巻線群の一方の励磁巻線と前記分割検出巻線部を覆うように形成されていることを特徴とするバリアブルリラクタンス型レゾルバである。
【００１７】
また、請求項１０に記載の発明は、請求項７に記載の発明において、前記励磁巻線群と前記分割巻線部を前記ロータの回転軸に対して、軸方向に配列したことを特徴とするバリアブルリラクタンス型レゾルバである。
【発明の効果】
【００１８】
従来のバリアブルリラクタンス型レゾルバよりも大幅な構造の簡略化及び組立作業の容易化を達成して、製造コストを低減したバリアブルリラクタンス型レゾルバを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の実施形態によるバリアブルリラクタンス型レゾルバの斜視図である。
【図２】本発明の実施形態によるバリアブルリラクタンス型レゾルバの分解斜視図である。
【図３】本発明の実施形態によるバリアブルリラクタンス型レゾルバの断面斜視図である。
【図４】本発明の実施形態による分割ステータ部の分解斜視図である。
【図５】本発明の実施形態によるバリアブルリラクタンス型レゾルバのステータの構造を示す説明図であり、（ａ）はステータの断面図、（ｂ）は第一の分割ステータ部の上面図、（ｃ）は第二の分割ステータ部の上面図である。
【図６】（ａ）本発明の実施形態によるロータの板状プレートが極に対して２枚埋設した時の上面図である。（ｂ）本発明の実施形態によるロータの板状プレートが極に対して１枚埋設した時の上面図である。（ｃ）本発明の実施形態によるロータの板状プレートが極に対して３枚埋設した時の上面図である。
【図７】（ａ）本発明の実施形態によるバリアブルリラクタンス型レゾルバの動作原理を説明する第一の分割ステータ部の上面図である。（ｂ）  図７（ａ）のＥ−Ｅ断面図である。（ｃ）  図7（ｂ）の破線部分の拡大図である。
【図８】（ａ）  本発明の実施形態によるバリアブルリラクタンス型レゾルバの動作原理を説明する第一の分割ステータ部の上面図であり、図7(ａ)とは、ロータの位置が機械角で６０°ずれている。（ｂ）  図８（ａ）のＦ−Ｆ断面図である。（ｃ）  図８（ｂ）の破線部分の拡大図である。
【図９】（ａ）本発明の実施形態によるバリアブルリラクタンス型レゾルバの第一の分割ステータ部とロータの模式図であり、（ａ）は第一の実施形態を示す図、（ｂ）〜（ｇ）は他の実施形態を示す図である。
【図１０】従来のバリアブルリラクタンス型レゾルバを示す構成図である。
【図１１】特許文献１に示すバリアブルリラクタンス型レゾルバを示す分解説明図である。
【図１２】図１１の分解図である。
【図１３】図１２のボビンの巻線構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の実施の形態のバリアブルリラクタンス型レゾルバについて図面を用いて説明する。
（第一の実施形態）
図１、図２、図３は、本発明の実施形態におけるバリアブルリラクタンス（ＶＲ）型レゾルバ（以下、ＶＲ型レゾルバと記す）である軸倍角が３ＸのＶＲ型レゾルバを示しており、図１は斜視図、図２は分解斜視図、図３は断面斜視図である。
【００２１】
本実施形態によるＶＲ型レゾルバ１は、図１および図２に示すように、第一の分割ステータ部２と第二の分割ステータ部３で構成されるステータ４と、ロータ５とを備えている。なお、本実施形態によるＶＲ型レゾルバ１は、ロータ５がステータ４の内側に配置されるインナーロータタイプである。
【００２２】
ここで、図４、図５を用いて、ステータ４の構造および組立方法について説明する。
図４は、第一の分割ステータ部２と第二の分割ステータ部３の分解斜視図を示している。
なお、第一の分割ステータ部２と第二の分割ステータ部３とは、同様な部品形状をしているため、両者は同じ図を用いて示しており、第二の分割ステータ部３の主な部品については、括弧書きで引用符号を付している。
【００２３】
（構造）
第一の分割ステータ部２は、それぞれに励磁巻線を有する第一の励磁巻線組立体１４、第二の励磁巻線組立体１８と、ｓｉｎ相組立体１９を備えている。ｓｉｎ相組立体１９は、第一の検出巻線用ボビン１９ａにｓｉｎ相巻線１９ｂを円環状に巻回したものである。第一の励磁巻線組立体１４と第二の励磁巻線組立体１８とにより、励磁巻線群を形成している。
【００２４】
第一の励磁巻線組立体１４は、第一の板状コア１１と、第二の板状コア１３と、第一の励磁巻線用ボビン１２ａに第一の励磁巻線１２ｂを円環状に巻回した第一の励磁巻線部１２とにより構成されており、第二の励磁巻線組立体１８は、第三の板状コア１５と、第四の板状コア１７と、第二の励磁巻線用ボビン１６ａに第二の励磁巻線１６ｂを円環状に巻回した第二の励磁巻線部１６とにより構成されている。第一の励磁巻線１２ｂと第二の励磁巻線１６ｂは、互いに巻回方向が逆方向となっており、例えば、第一の励磁巻線１２ｂを時計回りに巻回した場合、第二の励磁巻線１６ｂは反時計回りに巻回されている。また、４つの板状コア（第一の板状コア１１、第二の板状コア１３、第三の板状コア１５、第四の板状コア１７）は、それぞれ１枚の板金によって作られている。
【００２５】
第二の分割ステータ部３は、それぞれに励磁巻線を備える第三の励磁巻線組立体２４、第四の励磁巻線組立体２８と、ｃｏｓ相組立体２９を備えている。ｃｏｓ相組立体２９は、第二の検出巻線用ボビン２９ａにｃｏｓ相巻線２９ｂを円環状に巻回したものである。第三の励磁巻線組立体２４と第四の励磁巻線組立体２８とにより、励磁巻線群を形成している。
【００２６】
第三の励磁巻線組立体２４は、第五の板状コア２１と、第六の板状コア２３と、第三の励磁巻線用ボビン２２ａに第三の励磁巻線２２ｂを円環状に巻回した第三の励磁巻線部２２とにより構成されており、第四の励磁巻線組立体２８は、第七の板状コア２５と、第八の板状コア２７と、第四の励磁巻線用ボビン２６ａに第四の励磁巻線２６ｂを円環状に巻回した第四の励磁巻線部２６とにより構成されている。第三の励磁巻線２２ｂと第四の励磁巻線２６ｂは、互いに巻回方向が逆方向となっており、例えば、第三の励磁巻線２２ｂを時計回りに巻回した場合、第四二の励磁巻線１６ｂは反時計回りに巻回されている。また、４つの板状コア（第五の板状コア２１、第六の板状コア２３、第七の板状コア２５、第八の板状コア２７）は、それぞれ１枚の板金によって作られている。
【００２７】
なお、第一の分割ステータ部２が有する第一の板状コア１１、第三の板状コア１５、および第二の分割ステータ部３が有する第五の板状コア２１、第七の板状コア２５は、同一の部品形状である。また、第一の分割ステータ部２が有する第二の板状コア１３、第四の板状コア１７、および第二の分割ステータ部３が有する第六の板状コア２３、第八の板状コア２７も同一の部品形状である。
【００２８】
（組立方法）
第一の分割ステータ部２の組立方法について説明する。
第一の励磁巻線組立体１４は、まず、３箇所の突極部１３ａ、１３ｂ、１３ｃを持つ略輪状の第二の板状コア１３に第一の励磁巻線部１２をはめ込み、次に、３箇所の突極部１１ａ、１１ｂ、１１ｃを持ちそれぞれをブリッジ部１１ｄ、１１ｅ，１１ｆによってつながれた略輪状の第一の板状コア１１を、突極部１１ａ，１１ｂ，１１ｃが第二の板状コア１３の突極部とお互いに周方向に６０°ずつずらした状態になるように第一の励磁巻線部１２を挟み込み固定することにより組み立てる。
【００２９】
同様に、第二の励磁巻線組立体１８は、まず、３箇所の突極部１７ａ，１７ｂ，１７ｃを持つ略輪状の第四の板状コア１７に第二の励磁巻線部１６をはめ込み、次に、３箇所の突極部１５ａ、１５ｂ、１５ｃを持ちそれぞれをブリッジ部１５ｄ、１５ｅ，１５ｆによってつながれた略輪状の第三の板状コア１５を、突極部１５ａ，１５ｂ，１５ｃが第四の板状コア１７の突極部とお互いに周方向に６０°ずつずらした状態になるように第二の励磁巻線部１６を挟み込み固定することにより組み立てる。
【００３０】
次に、第一の励磁巻線組立体１４と第二の励磁巻線組立体１８とによりｓｉｎ相組立体１９を上下両側から挟み込み、それぞれを固定することにより、第一の分割ステータ部２が完成する。ここで、第一の板状コア１１の突極部と第四の板状コア１７の突極部が矢印Ｂの方向から見て軸方向で同位置（換言すれば、周方向で同じ位置）になるように固定する。
【００３１】
次に、第二の分割ステータ部３の組立方法について説明する。
第三の励磁巻線組立体２４は、まず、３箇所の突極部２３ａ、２３ｂ、２３ｃを持つ略輪状の第六の板状コア２３に第三の励磁巻線部２２をはめ込み、次に、３箇所の突極部２１ａ、２１ｂ、２１ｃを持ちそれぞれをブリッジ部２１ｄ、２１ｅ，２１ｆによってつながれた略輪状の第五の板状コア２１を、突極部２１ａ，２１ｂ，２１ｃが第六の板状コア２３の突極部とお互いに周方向に６０°ずつずらした状態になるように第三の励磁巻線部２２を挟み込み固定することにより組み立てる。
【００３２】
同様に、第四の励磁巻線組立体２８は、まず、３箇所の突極部２７ａ，２７ｂ，２７ｃを持つ略輪状の第八の板状コア２７に第四の励磁巻線部２６をはめ込み、次に、３箇所の突極部２５ａ、２５ｂ、２５ｃを持ちそれぞれをブリッジ部２５ｄ、２５ｅ，２５ｆによってつながれた略輪状の第七の板状コア２５を、突極部２５ａ，２５ｂ，２５ｃが第八の板状コア２７の突極部とお互いに周方向に６０°ずつずらした状態になるように第四の励磁巻線部２６を挟み込み固定することにより組み立てる。
【００３３】
次に、第三の励磁巻線組立体２４と第四の励磁巻線組立体２８とによりｃｏｓ相組立体２９を上下両側から挟み込み、それぞれを固定することにより、第二の分割ステータ部３が完成する。ここで、第五の板状コア２１の突極部と第八の板状コア２７の突極部が矢印Ｂの方向から見て軸方向で同位置（換言すれば、周方向で同じ位置）になるように固定する。
【００３４】
次に、図５を用いて、ステータ４の組立方法について説明する。
図５（ａ）は図３における矢印Ａの方向から見たステータ４の断面図、図５（ｂ）は第一の分割ステータ部２の上面図、図５（ｃ）は第二の分割ステータ部３の上面図である。
第一の分割ステータ部２と第二の分割ステータ部３を重ねて固定する際、周方向に３０°（電気角で９０°）ずらした位置で重ねて固定する。具体的には、図５（ｂ）、（ｃ）に示すように、第一の分割ステータ部２の突極部１１ｂと第二の分割ステータ部３の突極部２１ｂとは、周方向に３０°ずらした位置で重ねられている。
【００３５】
次に、ロータ５について説明する。
ロータ５は、図２に示すとおり、非磁性材よりなる円柱状のロータヨーク６の中心をシャフト（図示せず）が貫通する構造になっている。ロータヨーク６には、その外周縁に沿って磁性材よりなる板状プレート７が埋設できる埋設孔が設けられている。具体的には、ロータヨーク６の外周縁に沿って複数の埋設孔がロータ５の軸方向に延びており、軸倍角３Xの場合、ロータの極は3箇所になり、その極は（３６０°／（ｎ＝３））＝１２０°ずつ異なる位置に設けられていて、板状プレート７がそれぞれ挿入されている。なお、図２、および図６（ａ）では、それぞれの極に対して２枚の板状プレート７が埋設されている。極に対応した２枚の板状プレートの取付角度は、板状プレート７の平面部分の垂直方向がロータの中心から外側にずらした点Ｃの位置にくるよう埋設孔を設け、板状プレート７を挿入する。また、その他の実施形態として図６（ｂ）のように、それぞれの極に対して１枚の板状プレート７を埋設してもよく、この場合、板状プレート７の取付角度は、板状プレート７の平面部分の垂直方向がロータの中心にくる位置に埋設孔を設ける。また、図６（ｃ）のように、それぞれの極に対して３枚の板状プレート７を埋設してもよく、この場合、中心に位置する板状プレート７の取付角度は、板状プレート７の平面部分の垂直方向がロータの中心にくる位置に埋設孔を設け、両側に位置する２枚の板状プレート７の取付角度は、板状プレート７の平面部分の垂直方向がロータの中心から外側にずらした点Ｄの位置にくるよう埋設孔を設ける。なお、板状プレートの外形は、ロータヨーク６の高さと同じ長さにする必要はあるが、板状プレートの厚さや幅、また取付角度や位置、それぞれの極に取付ける板状プレートの枚数については、ＶＲ型レゾルバの外形サイズに合わせて、適宜最適になるよう板状プレートを設計しロータヨークに配置する。
【００３６】
（動作原理）
図７、および図８を用いて、本実施形態による軸倍角が３ＸのＶＲ型レゾルバ１の動作原理について説明する。図７（ａ）は、第一の分割ステータ部２の上面図であり、ロータにはそれぞれの極に対応した板状プレートがそれぞれ1枚挿入されている。図７（ｂ）は、図７（ａ）のＥ−Ｅ断面図であり、図７（ｃ）は、  図7（ｂ）の破線部分の拡大図である。また、図８（ａ）も図7（ａ）同様、第一の分割ステータ部の上面図であるが、図7(ａ)とは、ロータの位置が機械角で６０°周方向にずれている。また、図８（ｂ）は、図８（ａ）のＦ−Ｆ断面図であり、図８（ｃ）は、図８（ｂ）の破線部分の拡大図である。
【００３７】
第一の励磁巻線１２ｂおよび第二の励磁巻線１６ｂに通電した時、ロータの板状プレート７がステータ部の突極部を通過する際に発生するリアクタンス変化により誘起される電圧がｓｉｎ相巻線１９ｂから出力される。
【００３８】
ｓｉｎ相巻線１９ｂで検出する磁束は、第一の板状コアの突極部と第四の板状コアの突極部を合わせた面、および、第二の板状コアの突極部と第三の板状コアの突極部を合わせた面に対してロータの板状プレート７が通過する際、磁路が形成されて発生する。具体的には、図７（ｃ）に示すように、第一の励磁巻線１２ｂには、読み手から紙面へ向かっていく方向（クロス）に電流が流れ、第二の励磁巻線１６ｂには、紙面の裏側から紙面の上へ向かう方向（ドット）に電流が流れた状態で、板状プレート７が近接した時に、図中矢印のように、第一の板状コア１１の突極部１１ａ→ロータの板状プレート７→第四の板状コア１７の突極部１７ａ→第二の板状コア１３のブリッジ部１３ｄ→第一の板状コア１１の突極部１１ａの経路で流れて磁路が形成され、ｓｉｎ相巻線１９ｂには、紙面の裏側から紙面の上へ向かう方向（ドット）に電流が発生する。これに対し、ロータ角度が機械角で６０°周方向にずれた図８（ｃ）においては、それぞれの励磁巻線１２ｂ、１６ｂに流れる電流の向きは変わらないが、板状プレート７が近接した時に、図中矢印のように第三の板状コア１５の突極部１５ｃ→ロータの板状プレート７→第二の板状コア１３の突極部１３ｃ→第四の板状コア１７のブリッジ部１７ｄ→第三の板状コア１５の突極部１５ｃの経路で流れて磁路が形成されるため、ｓｉｎ相巻線１９ｂには紙面の裏側から紙面の上へ向かう方向（ドット）に電流が発生する。このようにして、ロータが６０°回転することによりｓｉｎ相巻線１９ｂから出力される検出信号は反転し、１２０°を１周期とした検出信号がｓｉｎ相巻線１９ｂから出力される。
【００３９】
ｃｏｓ相巻線において（図示せず）は、ｓｉｎ相巻線と同様の出力が得られるが、ｓｉｎ相巻線とは周方向に３０°ずらして固定しているため、電気角で９０°位相の異なる出力電圧が得られる。これにより回転角度に応じてｓｉｎ相とｃｏｓ相の２相信号を出力することができる。
【００４０】
なお、本実施形態では、軸倍角が３ＸのＶＲ型レゾルバについて記載したが、本発明はこれに限定されるものではなく、任意の軸倍角のＶＲ型レゾルバに適用可能である。この場合、軸倍角がｎ倍のものについては、ロータの極はｎ個になり、ステータ部同士を機械角で９０°／ｎだけずらして貼り合わせることにより、ｎＸのＶＲ型レゾルバを得ることができる。
【００４１】
以上のように、本実施形態によるＶＲ型レゾルバは、励磁巻線と検出巻線の両方を円環状のボビンに巻回する構造としたことにより、巻線の形成が容易になり、巻線のタクトタイムを短縮することができる。また、従来のステータは、薄板状の磁性材料を積層（スタック）して形成されているが、本実施形態によるＶＲ型レゾルバは、簡易な板金部品により形成されているため、組立が容易で、しかも部品コストおよび製造コストを抑えることが出来る。また、従来のロータは、薄板状の磁性材料を積層（スタック）して形成し、凸極を設ける必要があったが、本実施形態によるＶＲ型レゾルバは、非磁性の材料を円筒形状に加工し埋設孔を設け、その埋設孔に磁性材料のプレートを挿入して形成しているため、組立が容易で、しかも材料コストおよび製造コストを抑えることが出来る。
【００４２】
（その他の実施形態）
図９を用いて、本発明のその他の実施形態について説明する。
図９は、第一の分割ステータ部の断面を模式的に示した図であり、図９（ａ）は、その他の実施形態との比較用として、第一の実施形態による軸倍角が３ＸのＶＲ型レゾルバ１の第一の分割ステータ部とロータのみを記載した模式図である。図９（ｂ）〜（ｅ）は、その他の実施形態を説明する模式図であるが、図９（ａ）と同様に、第一の分割ステータ部とロータのみを記載している。
【００４３】
図９（ａ）において、ステータコア３１は、第一の板状コア１１の突極部１１ａ、第四の板状コア１７の突極部１７ａ、第二の板状コア１３のブリッジ部１３ｄを含めた構成で板状コアの集合体を指しており、ステータコア３２は、第三の板状コア１５の突極部１５ｃ、第二の板状コア１３の突極部１３ｃ、第四の板状コア１７のブリッジ部１７ｄを含めた構成で板状コアの集合体を指している。また、ロータ３６の破線部は、軸倍角が３Ｘの場合、板状プレートの位置が略三角形の頂点に位置するため、図の左側に板状プレートがある場合、右側は隠れている。図の破線部は、右側に板状プレートが回転してきた場合の位置を表したものである。
第一の励磁巻線３４と第二の励磁巻線３５に通電することにより、ステータコア３１、およびステータコア３２とロータの板状プレート３７で磁路を形成して、ｓｉｎ相巻線３３に出力される。
以下、その他の実施形態について説明するが、各実施形態のステータコアは、図９（ａ）と同様に、板状コアの集合体を指している。
【００４４】
図９（ｂ）は、ｓｉｎ相巻線４３を励磁巻線（第一の励磁巻線４４，第二の励磁巻線４５）の内側に配置した構造を示している。ステータコア４１は、ｓｉｎ相巻線４３と第一の励磁巻線４４を覆い、ロータの板状プレート４７と磁路を形成している。また、ステータコア４２は、ｓｉｎ巻線４３と第二の励磁巻線４５を覆い、ロータの板状プレート４７と磁路を形成している。この構成においても、第一の実施形態によるＶＲ型レゾルバ１と同様な効果が得られる。
【００４５】
図９（ｃ）は、ｓｉｎ相巻線を二つの巻線部に分割してｓｉｎ相巻線５３ａ，５３ｂ（分割検出巻線部）とし、励磁巻線（第一の励磁巻線５４，第二の励磁巻線５５）の外側に配置した構造を示している。ステータコア５１は、ｓｉｎ相巻線５３ａ，５３ｂと第一の励磁巻線５４を覆い、ロータの板状プレート５７と磁路を形成している。また、ステータコア５２は、ｓｉｎ相巻線５３ａ，５３ｂと第二の励磁巻線５５を覆い、ロータの板状プレート５７と磁路を形成している。この構成によれば、第一の実施形態によるＶＲ型レゾルバ１と同様な効果が得られるとともに、ｓｉｎ相巻線が分割されていることにより、励磁巻線５４，５５からの引出線をｓｉｎ相巻線５３ａ，５３ｂの間より取り出すことができるため、配線の引き回しが容易になる。
【００４６】
図９（ｄ）は、二つに分割されたｓｉｎ相巻線６３ａ，６３ｂ（分割検出巻線部）を励磁巻線（第一の励磁巻線６４，第二の励磁巻線６５）の外側に配置した構造を示している。同一面上に並んだ励磁巻線とｓｉｎ相巻線の一方側をステータコア６１，６２で覆い、ステータコア６１，６２とロータの板状プレート６７とで磁路を形成している。すなわち、ステータコア６１は、ｓｉｎ相巻線６３ａと第一の励磁巻線６４を覆い、ロータの板状プレート６７と磁路を形成している。また、ステータコア６２は、ｓｉｎ相巻線６３ｂと第二の励磁巻線６５を覆い、ロータの板状プレート６７と磁路を形成している。この構成によれば、第一の実施形態によるＶＲ型レゾルバ１と同様な効果が得られる。また、第一の実施形態では、第一の分割ステータ部２で板状コアを４枚使用していたが、本構造では、ｓｉｎ相巻線６３ａ，６３ｂの間、ならびに励磁巻線６４、６５の間に挟まれた部分の板状コアを共通化することができるため、板状コアを３枚に減らすことができる。また、第一の実施形態では、ｓｉｎ相巻線用ボビンにｓｉｎ相巻線を巻回していたが、励磁巻線を巻回した後に、励磁巻線の外周に直接ｓｉｎ相巻線を巻回してもよく、ｓｉｎ相巻線用ボビンと励磁巻線用ボビンを共通化することが可能となるとともに、励磁巻線やｓｉｎ相巻線の配線の引き回しが容易になる。
【００４７】
図９（ｅ）は、二つに分割されたｓｉｎ相巻線７３ａ，７３ｂ（分割検出巻線部）を励磁巻線（第一の励磁巻線７４，第二の励磁巻線７５）の内側に配置した構造であり、同一面上に並んだ励磁巻線と検出巻線の一方側をステータコア７１，７２で覆い、ステータコア７１，７２とロータの板状プレート７７とで磁路を形成している。すなわち、ステータコア７１は、ｓｉｎ相巻線７３ａと第一の励磁巻線７４を覆い、ロータの板状プレート７７と磁路を形成している。また、ステータコア７２は、ｓｉｎ相巻線７３ｂと第二の励磁巻線７５を覆い、ロータの板状プレート７７と磁路を形成している。この構成においても、図９（ｄ）の構成と同様な効果が得られる
【００４８】
図９（ｆ）は、二つに分割されたｓｉｎ相巻線８３ａ，８３ｂ（分割検出巻線部）と励磁巻線（第一の励磁巻線８４，第二の励磁巻線８５）を軸方向に配置した構造である。具体的には、軸方向において、ｓｉｎ相巻線８３ａの一方側に励磁巻線８４を配置し、ｓｉｎ相巻線８３ａの他方側にｓｉｎ相巻線８３ｂを配置し、ｓｉｎ相巻線８３ｂのｓｉｎ相巻線８３ａとは反対側に励磁巻線８５を配置している。ステータコア８１は、ｓｉｎ相巻線８３ａと第一の励磁巻線８４を覆い、ロータの板状プレート８７と磁路を形成している。また、ステータコア８２は、ｓｉｎ相巻線８３ｂと第二の励磁巻線８５を覆い、ロータの板状プレート８７と磁路を形成している。この構成においても、第一の実施形態によるＶＲ型レゾルバ１と同様な効果が得られるとともに、励磁巻線と検出巻線とを軸方向に配置したことで、ＶＲ型レゾルバの外形を小さくすることができる。また、図９（ｄ）の構成と同様に、板状コアの枚数を減らすことができる。また、第一の実施形態では、ｓｉｎ相巻線用ボビンにｓｉｎ相巻線を巻回していたが、同じボビンにｓｉｎ相巻線と励磁巻線を巻回してもよく、励磁巻線用ボビンとｓｉｎ相巻線用ボビンを共通化することが可能となるとともに、励磁巻線や検出巻線の配線の引き回しが容易になる。尚、励磁巻線と検出巻線の配列構成は、図９（ｆ）の配列に限定されるものではなく、励磁巻線の外側にｓｉｎ相巻線が配置される構成であってもよい。
【００４９】
図９（ｇ）は、ｓｉｎ相巻線９３を励磁巻線（第一の励磁巻線９４，第二の励磁巻線９５）の外側に配置し、ロータ９６をステータコアの外側に配置したアウターロータタイプの構造を示している。ステータコア９１は、ｓｉｎ相巻線９３と第一の励磁巻線９４を覆い、ロータの板状プレート９７と磁路を形成している。また、ステータコア９２は、ｓｉｎ相巻線９３と第二の励磁巻線９５を覆い、ロータの板状プレート９７と磁路を形成している。この構成においても、第一の実施形態によるＶＲ型レゾルバ１と同様な効果が得られる。
【００５０】
以上、本発明を好ましい実施形態によって説明したが、本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の技術的思想の範囲内で種々の変形や応用が可能である。
たとえば、上記の実施形態で構成されるロータは、板金で成形したものとしたが、これに限定されるものではなく、従来からのコアを積層（スタック）して成形したロータであっても構わない。
【００５１】
また、板状コアの形状についても、本実施形態に限定されるものではなく、その他の形状であっても良い。例えば、第一の板状コアにおけるブリッジ部１１ｄ，１１ｅ，１１ｆのように磁路に関与しない部分については省略して、突極部１１ａ，１１ｂ，１１ｃを独立して配置する構造であってもよい。
【００５２】
また、上記の実施形態においては、各巻線をボビンに巻回する構造としたが、各巻線を空心構造とすることで、ボビンを省略することは可能である。
【００５３】
また、第一の実施形態では、励磁巻線群について、それぞれの巻線を逆方向に巻回するものとしたが、これらの信号の入力部分で各信号の極性を合わせて入力すれば、各巻線の巻方向について、特に定めなくても構わない。
【符号の説明】
【００５４】
１：バリアブルリラクタンス型レゾルバ、２：第一の分割ステータ部、３：第二の分割ステータ部、４：ステータ、５：ロータ、６：ロータヨーク、７：板状プレート、１１：第一の板状コア、１１ａ，１１ｂ，１１ｃ：第一の板状コアの突極部、１１ｄ，１１ｅ，１１ｆ：第一の板状コアのブリッジ部、１２：第一の励磁巻線部、１２ａ：第一の励磁巻線用ボビン、１２ｂ：第一の励磁巻線、１３：第二の板状コア、１３ａ，１３ｂ，１３ｃ：第二の板状コアの突極部、１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ：第二の板状コアのブリッジ部、１４：第一の励磁巻線組立体、１５：第三の板状コア、１５ａ，１５ｂ，１５ｃ：第三の板状コアの突極部、１５ｄ，１５ｅ，１５ｆ：第三の板状コアのブリッジ部、１６：第二の励磁巻線部、１６ａ：第二の励磁巻線用ボビン、１６ｂ：第二の励磁巻線、１７：第四の板状コア、１７ａ，１７ｂ，１７ｃ：第四の板状コアの突極部、１７ｄ，１７ｅ，１７ｆ：第四の板状コアのブリッジ部、１８：第二の励磁巻線組立体、１９：ｓｉｎ相巻線組立体、１９ａ：第一の検出巻線用ボビン、１９ｂ：ｓｉｎ相巻線、２１：第五の板状コア、  ２１ａ，２１ｂ，２１ｃ：第五の板状コアの突極部、２１ｄ，２１ｅ，２１ｆ：第五の板状コアのブリッジ部、２２：第三の励磁巻線部、２２ａ：第三の励磁巻線用ボビン、２２ｂ：第三の励磁巻線、２３：第六の板状コア、２３ａ，２３ｂ，２３ｃ：第六の板状コアの突極部、２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ：第六の板状コアのブリッジ部、２４：第三の励磁巻線組立体、２５：第七の板状コア、２５ａ、２５ｂ、２５ｃ：第七の板状コアの突極部、２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ：第七の板状コアのブリッジ部、２６：第四の励磁巻線部、２６ａ：第四の励磁巻線用ボビン、２６ｂ：第四の励磁巻線、２７：第八の板状コア、２７ａ，２７ｂ，２７ｃ：第八の板状コアの突極部、２７ｄ，２７ｅ，２７ｆ：第八の板状コアのブリッジ部、２８：第四の励磁巻線組立体、２９：ｃｏｓ相巻線組立体、２９ａ：第二の検出巻線用ボビン、２９ｂ：ｃｏｓ相巻線、３１，３２，４１，４２，５１，５２，６１，６２，７１，７２，８１，８２，９１，９２：ステータコア、３３，４３，９３：検出巻線、５３ａ，５３ｂ，６３ａ，６３ｂ，７３ａ，７３ｂ，８３ａ，８３ｂ：検出巻線（分割巻線部）、３４，４４，５４，６４，７４，８４，９４：第一の励磁巻線、３５，４５，５５，６５，７５，８５，９５：第二の励磁巻線、３６，４６，５６，６６，７６，８６，９６：ロータ、３７，４７，５７，６７，７７，８７，９７：板状プレート
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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