(57)【要約】【課題】占有面積を最低限に抑えつつ、ジャンパのばね部によるトルク負荷を低減させ得るカレンダ機構及び該カレンダ機構を備えた時計の提供。【解決手段】カレンダ歯車部３１を回すカレンダ回し爪部４６及びトルク低減形状部５２を具備するカム部５０を備えたカレンダ回し車４０と、基板に回動可能に支持されたレバー本体部６１、カム部に追従するカム従節部６５及びレバー本体部に関しその長手方向の中間部において且つその回動方向についてカム従節部と同じ側に形成されたジャンパ作動ばね受部７３を備えたジャンパ支持レバー６０と、レバー本体部に重なった状態でジャンパ支持レバーに対して回動可能に配置されたジャンパ８０であってジャンパ支持レバーのカム従節部とは反対側に向き先端側端部でジャンパ作動ばね受部に係止されたジャンパばね部８６によってカレンダ歯車部に押付けられた躍制爪部８５を備えたものとを有する。【選択図】図１
2011242258.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
カレンダ歯車部を備えたカレンダ車と、
カレンダ歯車部を回すカレンダ回し爪部及び該爪部と同心に回転するカム部を備えたカレンダ回し車と、
レバー基端部で基板に回動可能に支持されたレバー本体部、該レバー本体部の先端部の一側に形成され前記カム部に追従するカム従節部及びレバー本体部の長手方向に関して先端部と基端部との中間部にジャンパ作動ばね受部を備えるジャンパ支持レバーであって、カム従節部とジャンパ作動ばね受部とが、レバー本体部の回動方向に関して、該レバー本体部の同じ側に形成されたものと、
該ジャンパ支持レバーのレバー本体部に重なった状態で該ジャンパ支持レバーに対して回動可能に配置されたジャンパであって、レバー本体部の回動方向に関してジャンパ支持レバーのカム従節部とは反対側に向きカレンダ歯車部に係合される躍制爪部及び該躍制爪部をカレンダ歯車部に対して押付けるジャンパばね部を備えると共に該ばね部の先端側端部でジャンパ支持レバーのジャンパ作動ばね受部に係止されたものとを有し、
ジャンパの躍制爪部がカレンダ歯車部を構成する歯部を乗越える際におけるジャンパばね部のばね負荷を低減させるように、カレンダ回し車のカム部がトルク低減形状部を備えるカレンダ機構。
【請求項２】
ジャンパ支持レバーがジャンパ回動支持部を備え、ジャンパがジャンパ支持レバーのジャンパ回動支持部に回動可能に支持されている請求項１に記載のカレンダ機構。
【請求項３】
ジャンパ支持レバーが、レバー本体部の前記基端部の近傍にジャンパ回動支持部を備えると共に、該レバーの長手方向に関してレバー本体部の前記先端部とジャンパ回動支持部との中間部にジャンパ作動ばね受部を備え、ジャンパが、レバー本体部の長手方向に関して、該レバー本体部の先端部と基端部の中間で、且つ該レバー本体部の幅方向に関して、ジャンパ作動ばね受部の反対側に躍制爪部を備える請求項２に記載のカレンダ機構。
【請求項４】
ジャンパが、細長いジャンパ本体部を備え、該ジャンパ本体部の基端部においてジャンパ回動支持部によって回動可能に支持され、ジャンパばね部が、ジャンパ本体部の基端部からＵ字状に湾曲して該ジャンパ本体部の一側部に沿って延び、躍制爪部が、ジャンパ本体の先端部の他側部に形成されている請求項３に記載のカレンダ機構。
【請求項５】
前記カム部が、部分環状面部と、前記トルク低減形状部として働くべく該環状面部から径方向内向きに落ち込んだ凹部とを備え、ジャンパの躍制爪部がカレンダ歯車部の一つの歯部の頂点に乗上げる際に、ジャンパ支持レバーのカム従節部がカム部の前記凹部に嵌り込むように構成された請求項２から４までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
【請求項６】
ジャンパの躍制爪部がカレンダ歯車部の一つの歯部に対する乗上げを開始した後にジャンパ支持レバーのカム従節部がカム部の前記凹部への嵌り込みを開始するように構成された請求項５に記載のカレンダ機構。
【請求項７】
ジャンパの躍制爪部がカレンダ歯車部の一つの歯部の乗越えを完了し次の一対の歯部の間に嵌り込んでカレンダ歯車部の規正が完了した後、ジャンパ支持レバーのカム従節部がカム部の前記凹部から脱出し始めるように構成された請求項５に記載のカレンダ機構。
【請求項８】
カレンダ車及びカレンダ歯車部が、夫々、日車及び日歯車部であり、カレンダ回し車及びカレンダ回し爪部が、夫々、日回し車及び日回し爪部であり、ジャンパ支持レバー及びジャンパ作動ばね受部が、夫々、日ジャンパ支持レバー及び日ジャンパ作動ばね受部であり、ジャンパが日ジャンパである請求項１から７までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構。
【請求項９】
請求項１から８までのいずれか一つの項に記載のカレンダ機構を備えた時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、カレンダ機構及びこれを備えた時計に係る。
【背景技術】
【０００２】
日歯車部を備えた日車と、日歯車部をまわす日回し爪部を備えた日回し車と、日歯車部に係合される躍制爪部及び該躍制爪部を日歯車部に対して押付けるジャンパばね部を備え且つ回動可能に支持された日ジャンパとを有するカレンダ機構は、周知である。
【０００３】
このようなカレンダ機構では、日ジャンパの躍制動作の際において該日ジャンパが日車の回転負荷になる程度が、躍制爪部による日車歯車部の歯の頂部の乗越えのとき（日落ち寸前）最大になる。従って、この種の従来のカレンダ機構では、この最大のカレンダ抵抗値を越えるような日送りトルクを与え得るカレンダ送り構造が形成される。一方、躍制爪部が日車歯車部の隣接する二つの歯部の間において日車を規正しているときは、日送りトルクが最低限の一定値になり、負荷変動が大きくなる。
【０００４】
なお、日ジャンパによる回転負荷の過度な増加を避けるべく、日回し車にカム部を設け、日ジャンパの躍制爪部が日車歯車部の歯を乗越える際の日ジャンパの抵抗（回転負荷）を該カム部によって低減させるようにすることも知られている（例えば、特許文献１）。
【０００５】
特許文献１においてその従来技術としてその第５図に示されたカレンダ機構では、図１０においてカレンダ機構１００として示した通り、筒車１０１のＰＡ方向回転に応じて日回し車１０２がＰＢ方向に回転され、該日回し車１０２のＰＢ方向回転に伴い弾性変形可能な日回し腕部１０３の先端にある日回し爪１０３ａがカレンダ送りかな１０７をＰＣ方向に回転させ、該カレンダ送りかな１０７を介して、日車１０８をＰＤ方向に回転させる。この日車１０８のＰＤ方向回転に際しては、躍制レバー軸１０９のまわりで回動可能なレバーの形態の日ジャンパ本体１１０が躍制爪部１１０ａで躍制動作を行う。日ジャンパ本体１１０は、レバーばね軸１１２のまわりで回動可能な躍制レバーばね１１１のばね部１１１ａの先端にある躍制レバー接触部１１１ｃによってＰＥ方向の弾性偏移力を受けている。躍制レバーばね１１１は、他方で、カム従節となるカム接触部１１１ｂにおいて日送り車１０２のカム部１０４の外周の円形（円筒状）カム面１０４ｂに当接している。カム部１０４のカム面１０４ｂは、負荷低減用凹部１０４ａを備える。
【０００６】
すなわち、このカレンダ機構１００では、日ジャンパ１２０が日ジャンパ本体１１０とばね機構ないし躍制レバーばね１１１とからなり、日ジャンパ本体１１０の躍制爪部１１０ａが日車歯車部１０８ｂの歯部１０８ａを乗越える際に日ジャンパ本体１１０が回動軸１０９のまわりでＰＥ方向とは逆向きに回動されるとき、日ジャンパ本体１１０にばね負荷を与えるばね機構１１１のカム従節１１１ｂが日回し車１０２のカム１０４の凹部１０４ａに丁度落込み、ばね機構１１１が全体としてその回動軸１１２のまわりでＰＦ方向に回動され、ばね機構１１１のうち日ジャンパ本体１１０の背後を押す躍制レバー接触部１１１ｃも逃げる。これによって、日ジャンパ１２０が日車歯車部０１８ｂの歯１０８ａを乗越える際の負荷の増大を抑え得ることになる。
【０００７】
しかしながら、このカレンダ機構１００では、日ジャンパ１２０が相互に平面的に配置され且つ平面的に走査される日ジャンパ本体１１０とばね機構１１１という二つの別部品で構成されるので、日ジャンパ１２０の走査領域が大きくなり、他の部品の動作領域が限定されてしまう。また、バネ機構１１１が複雑な形状及び配置を採ることから、設計が面倒になるのを避け難い。更に、カム従節であるカム接触部とレバーばね軸１１２との間の距離（腕の長さ）が躍制レバー接触部１１１ｃとレバーばね軸１１２との距離（腕の長さ）とが同程度になるのを避け難いことから、カム部の凹凸形状が小さくならざるを得ず、部品コストも無視し難くなる虞れがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】実公平５−４４７９３号公報（第５図、考案の詳細な説明中の関連部分）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、前記した点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、占有面積を最低限に抑えつつ、ジャンパのばね部によるトルク負荷を低減させ得るカレンダ機構及び該カレンダ機構を備えた時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明のカレンダ機構は、前記目的を達成すべく、カレンダ歯車部を備えたカレンダ車と、カレンダ歯車部を回すカレンダ回し爪部及び該爪部と同心に回転するカム部を備えたカレンダ回し車と、レバー基端部で基板に回動可能に支持されたレバー本体部、該レバー本体部の先端部の一側に形成され前記カム部に追従するカム従節部及びレバー本体部の長手方向に関して先端部と基端部との中間部にジャンパ作動ばね受部を備えるジャンパ支持レバーであって、カム従節部とジャンパ作動ばね受部とが、レバー本体部の回動方向に関して、該レバー本体部の同じ側に形成されたものと、該ジャンパ支持レバーのレバー本体部に重なった状態で該ジャンパ支持レバーに対して回動可能に配置されたジャンパであって、レバー本体部の回動方向に関してジャンパ支持レバーのカム従節部とは反対側に向きカレンダ歯車部に係合される躍制爪部及び該躍制爪部をカレンダ歯車部に対して押付けるジャンパばね部を備えると共に該ばね部の先端側端部でジャンパ支持レバーのジャンパ作動ばね受部に係止されたものとを有し、ジャンパの躍制爪部がカレンダ歯車部を構成する歯部を乗越える際におけるジャンパばね部のばね負荷を低減させるように、カレンダ回し車のカム部がトルク低減形状部を備える。
【００１１】
本発明のカレンダ機構では、「ジャンパの躍制爪部がカレンダ歯車部を構成する歯部を乗越える際におけるジャンパばね部のばね負荷を低減させるように、カレンダ回し車のカム部がトルク低減形状部を備える」ので、ジャンパばね部によるトルク負荷を低減させ得る。また、本発明のカレンダ機構では、「カレンダ歯車部をまわすカレンダ回し爪部及び該爪部と同心に回転するカム部を備えたカレンダ回し車」に加えて、「レバー基端部で基板に回動可能に支持されたレバー本体部、該レバー本体部の先端部の一側に形成され前記カム部に追従するカム従節部及びレバー本体部の長手方向に関して先端部と基端部との中間部にジャンパ作動ばね受部を備えるジャンパ支持レバー」を有し、「カレンダ歯車部に係合される躍制爪部及び該躍制爪部をカレンダ歯車部に対して押付けるジャンパばね部を備えたジャンパ」が、「ジャンパ支持レバーのレバー本体部に重なった状態で該ジャンパ支持レバーに対して回動可能に配置され、且つばね部の先端側端部でジャンパ支持レバーのジャンパ作動ばね受部に係止されている」ので、ジャンパが実際上ジャンパ支持レバーの拡がり及び動作の範囲内で躍制動作を行い得るから、ジャンパ支持レバーの回動走査に要する領域を確保すればジャンパのばね部によるトルク負荷を低減させ得る故、占有面積を最低限に抑えることが可能になる。
【００１２】
また、この場合、ジャンパばねのばね力等の設計が容易になり得る。
【００１３】
更に、本発明のカレンダ機構では、「レバー本体部の回動方向に関して、ジャンパ支持レバーのカム従節部とジャンパ作動ばね受部とが、該レバー本体部の同じ側に形成され」ているので占有面積の前記低減が効果的に行われ得、また、これに加えてジャンパの躍制爪部が、「レバー本体部の回動方向に関してジャンパ支持レバーのカム従節部とは反対側に向きカレンダ歯車部に係合される」ので、ジャンパのばね部が該ジャンパの躍制動作を規定するだけでなく、ジャンパ支持レバーのカム従節部によるカム部の追従を規定するから、構造が最大限簡単化され得る。
【００１４】
本発明のカレンダ機構では、典型的には、ジャンパ支持レバーがジャンパ回動支持部を備え、ジャンパがジャンパ支持レバーのジャンパ回動支持部に回動可能に支持されている。
【００１５】
その場合、ジャンパをジャンパ支持レバーの所望位置（典型的には、レバー自体が回動可能に支持された基端部の近傍の位置）において支持し得、躍制爪部がカレンダ車歯車部に対して躍制動作を行うに際してトルク負荷を所望レベルに抑えるに適した位置に設定し易い。但し、所望ならば、ジャンパの回動中心がジャンパ支持レバーの回動中心と一致していてもよい。その場合、ジャンパをジャンパ支持レバーのジャンパ回動支持部で回動可能に支持してもよいけれども、その代わりに、ジャンパを基板によって直接回動可能に支持してもよい（例えば、地板のような基板から突設した突起状軸部をジャンパ支持レバーの軸受孔及びジャンパの軸受孔に挿入してジャンパ支持レバー及びジャンパを回動可能に支持するようにしてもよい）。なお、ジャンパ支持レバーの回動中心とジャンパの回動中心とがずれている場合、カレンダ車歯車部に対するジャンパの躍制爪部の変位の仕方を種々に選択し易い。
【００１６】
本発明のカレンダ機構では、典型的には、ジャンパ支持レバーが、レバー本体部の前記基端部の近傍にジャンパ回動支持部を備えると共に、該レバーの長手方向に関してレバー本体部の前記先端部とジャンパ回動支持部との中間部にジャンパ作動ばね受部を備え、ジャンパが、レバー本体部の長手方向に関して、該レバー本体部の先端部と基端部の中間で、且つ該レバー本体部の幅方向に関して、ジャンパ作動ばね受部の反対側に躍制爪部を備える。
【００１７】
その場合、レバー本体部の先端部にあって腕の長さが相対的に長いカム従節部が長手方向中間部に位置して腕の長さが相対的に短いジャンパ作動ばね受部や躍制爪部と比較して大きく変位し得るので、カレンダ回し車のカム部の形状変化を大きくすることが可能になる。従って、トルク負荷の増大を抑えつつジャンパによる躍制動作を確実に行わせ易い。
【００１８】
本発明のカレンダ機構では、典型的には、ジャンパが、細長いジャンパ本体部を備え、該ジャンパ本体部の基端部においてジャンパ回動支持部によって回動可能に支持され、ジャンパばね部が、ジャンパ本体部の基端部からＵ字状に湾曲して該ジャンパ本体部の一側部に沿って延び、躍制爪部が、ジャンパ本体の先端部の他側部に形成されている。
【００１９】
その場合、ばね部が比較的単純な形状でありながら、ジャンパ支持レバーのカム従節部及びジャンパの躍制爪部の両方に所望の動作を行わせ得る。
【００２０】
本発明のカレンダ機構では、典型的には、前記カム部が、部分環状面部と、前記トルク低減形状部として働くべく該環状面部から径方向内向きに落ち込んだ凹部とを備え、ジャンパの躍制爪部がカレンダ歯車部の一つの歯部の頂点に乗上げる際に、ジャンパ支持レバーのカム従節部がカム部の前記凹部に嵌り込むように構成される。
【００２１】
この場合、カム部の凹部の周方向の拡がり及び深さ、並びに部分環状面部から該凹部の底部に達するまでの凹部の側面の形状（周方向の拡がり及び傾斜）を規定することによって、ジャンパばね部によるトルク負荷の低減のさせ方を規定し得る。なお、カレンダ車歯車部を構成する歯部の形状及び隣接歯部間の谷部の形状にも依存するので、所望に応じて、該形状とのバランスを採ればよい。
【００２２】
本発明のカレンダ機構では、典型的には、ジャンパの躍制爪部がカレンダ歯車部の一つの歯部に対する乗上げを開始した後にジャンパ支持レバーのカム従節部がカム部の前記凹部への嵌り込みを開始するように構成される。
【００２３】
その場合、一方では、トルク負荷の過度な上昇を抑制し得、他方では、該トルク負荷の上昇前にトルク負荷が一時的に低下するのを避け得る。勿論、ジャンパの躍制爪部がカレンダ車歯車部の一つの歯部に対する乗り上げの開始と実際上同時にジャンパ支持レバーのカム従節部がカム部の凹部への嵌り込みを開始するようにしてもよいけれども、バラツキがあった場合に特性が逆になる虞れがあるので、典型的には、このように構成される。
【００２４】
本発明のカレンダ機構では、典型的には、ジャンパの躍制爪部がカレンダ歯車部の一つの歯部の乗越えを完了し次の一対の歯部の間に嵌り込んでカレンダ歯車部の規正が完了した後、ジャンパ支持レバーのカム従節部がカム部の前記凹部から脱出し始めるように構成される。
【００２５】
その場合、ジャンパの躍制爪部がカレンダ車歯車部の一つの歯部の乗越えを完了する前でトルク負荷が高くなっているときに該負荷を一層高めてしまうのを避け得、トルク負荷の低減が確実に行われ易い。
【００２６】
本発明のカレンダ機構では、典型的には、カレンダ車及びカレンダ歯車部が、夫々、日車及び日歯車部であり、カレンダ回し車及びカレンダ回し爪部が、夫々、日回し車及び日回し爪部であり、ジャンパ支持レバー及びジャンパ作動ばね受部が、夫々、日ジャンパ支持レバー及び日ジャンパ作動ばね受部であり、ジャンパが日ジャンパである。
【００２７】
その場合、カレンダ車としての日車の動作を狭い占有面積で確実に制御し易い。なお、その場合、日ジャンパに躍制動作を行わせるに要するトルクを低減し得るので、カレンダ車の日替わりの際に許容される最大トルクが比較的低い場合であっても、例えば、日車と曜車とを同時に送ることも可能になる。
【００２８】
本発明の時計は、前記目的を達成すべく、上述のようなカレンダ機構を備える。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の好ましい一実施例のカレンダ機構を備えた本発明の好ましい一実施例の時計の一部を示した一部破断平面説明図（破断部では、レバーの手前に位置する日車を想像線で示してある）。
【図２】図１の時計の一部についての断面説明図。
【図３】図１の時計のカレンダ機構の動作状態の一部を示したものであって、（ａ）は図１の動作状態よりも少し進んだ動作状態にある場合についての図１と概ね同様な平面説明図（但し、レバーの手前に位置する日車を想像線で示してある（以下同））、（ｂ）は（ａ）よりも少し進んだ動作状態にある場合についての（ａ）と同様な平面説明図。
【図４】図１の時計のカレンダ機構の動作状態の別の一部を示したものであって、（ａ）は図３の（ｂ）の動作状態よりも少し進んだ動作状態にある場合についての図３の（ｂ）と概ね同様な平面説明図、（ｂ）は（ａ）よりも少し進んだ動作状態にある場合についての（ａ）と同様な平面説明図。
【図５】図１の時計のカレンダ機構の動作状態の別の一部を示したものであって、（ａ）は図４の（ｂ）の動作状態よりも少し進んだ動作状態にある場合についての図４の（ｂ）と概ね同様な平面説明図、（ｂ）は（ａ）よりも少し進んだ動作状態にある場合についての（ａ）と同様な平面説明図。
【図６】図１の時計のカレンダ機構の動作状態の別の一部を示したものであって、（ａ）は図５の（ｂ）の動作状態よりも少し進んだ動作状態にある場合についての図５の（ｂ）と概ね同様な平面説明図、（ｂ）は（ａ）よりも少し進んだ動作状態にある場合についての（ａ）と同様な平面説明図。
【図７】図１の時計のカレンダ機構の動作状態の別の一部を示したものであって、（ａ）は図６の（ｂ）の動作状態よりも少し進んだ動作状態にある場合についての図６の（ｂ）と概ね同様な平面説明図、（ｂ）は（ａ）よりも少し進んだ動作状態にある場合についての（ａ）と同様な平面説明図。
【図８】図１の時計のカレンダ機構の動作状態の別の一部を示したものであって、（ａ）は図７の（ｂ）の動作状態よりも少し進んだ動作状態にある場合についての図７の（ｂ）と概ね同様な平面説明図、（ｂ）は（ａ）よりも少し進んだ動作状態にある場合についての（ａ）と同様な平面説明図。
【図９】図１の時計のカレンダ機構が図１や図３の（ａ）や（ｂ）から図８の（ａ）や（ｂ）の状態に達するまでの動作状態の変化と日回し車の回転負荷トルクとの関係を示したトルク変化の説明図。
【図１０】従来のカレンダ機構についての図１と概ね同様な平面説明図。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
本発明の好ましい一実施の形態を添付図面に示した好ましい一実施例に基づいて説明する。
【実施例】
【００３１】
本発明の好ましい一実施例のカレンダ機構１を備えた時計２は、カレンダ機構１の概要を平面図で示した図１及び時計２の一部を断面図で示した図２からわかるように、地板３の文字板４側に、カレンダ機構１を備える。
【００３２】
時計２は、地板３や輪列受５によって回転自在に支持されて時刻表示を可能にする時計輪列１０を、中心軸線Ｃに沿って乃至該中心軸線Ｃの近くに備える。この時計輪列１０は、中心軸線Ｃのまわりに同心状に配置された四番車１１、二番車１２及び筒車１３を含む。四番車１１、二番車１２及び筒車１３の夫々の軸ないし真のうち文字板４の中心孔から突出した先端部には秒針１４、分針１５及び時針１６が装着されている。四番車（秒車）１１と二番車（分車）１２とは三番車１７でつながり、二番車１２と筒車（時車）１３とは図示しない日の裏車でつながっている。
【００３３】
地板３の裏蓋（図示せず）側には電池プラス端子１８が延在し、時計モータ（図示せず）や水晶発振器（図示せず）等の駆動源となる電池（図示せず）からの給電の基準電位を与えている。なお、時計２は、ぜんまいのエネルギを利用する機械式時計であってもよい。
【００３４】
筒車１３は、歯車部１３ａにおいて、カレンダ機構１につながっている。
【００３５】
カレンダ機構１は、カレンダ車としての日車３０と、カレンダ回し車としての日回し車４０と、ジャンパ支持レバーとしての日ジャンパ支持レバー６０と、日ジャンパ８０とを有する。
【００３６】
地板３は、文字板４に対面する側の表面に日回し車４０及び日ジャンパ支持レバー６０の動作を許容する凹部２１を備えると共に、該凹部２１の底面２２から突出した日回し車回転支持軸部２３及び日ジャンパ支持レバー回転支持軸部２４を備える。凹部２１のうち日回し車回転支持軸部２３のまわりには、概ね円形の日回し車回転許容領域規定凹部２５が形成され、該凹部２１のうち日ジャンパ支持レバー回転支持軸部２４の周囲には、概ね扇形の円形の日回し車回転許容領域規定凹部２６が形成されている。２７は、日車３０の回転を案内すべく地板３の前記表面に形成された日車回転案内突起部である。
【００３７】
日ジャンパ支持レバー回転支持軸部２４は、日車３０の内周縁の近傍に位置する。この例では、日回し車回転支持軸部２３が時計２の１２時の位置にあり、日ジャンパ支持レバー回転支持軸部２４が時計２の概ね８時〜８時半の位置にある。
【００３８】
カレンダ車としての日車３０は、概ね円環状の形状を有し、内周に沿って内歯歯車の形態の日歯車部３１を備える。カレンダ歯車部としての日歯車部３１は、３１個の歯部３２を有する。日車３０は、文字板４側の環状面に、周方向に沿って反時計回りに「１」から「３１」までの日付が付された日表示面部３６を備える。
【００３９】
カレンダ回し車としての日回し車４０は、軸受孔４１を備えた中央のハブ部４２を一体的に含む本体部４３と、該本体部４３と一体的で筒車１３の歯車部１３ａに噛合された日回し歯車部４４と、本体部４３から円弧状に延びた弾性腕部４５の先端に形成されたカレンダ回し爪部としての日回し爪部４６と、ハブ部４２と一体的なカム部５０とを有し、軸受孔４１で地板３の日回し車回転支持軸部２３に摺動回転自在に嵌合されて、１回転／日の回転速度で、中心軸線Ａのまわりで回転可能である。
【００４０】
従って、時の経過に伴う筒車１３のＣ１方向回転に応じて、歯車部１３ａ，４４を介して筒車１３に噛合された日回し車４０がＡ１方向に回転され、一日に一回すなわち日替わり時に、日回し爪４６で日歯車部３１の隣接位置にある歯部３２に係合して、日車３０を、一日に一ステップだけＣ１方向に間欠回転させ、文字板４の日窓（図示せず）を介して表示される日付を一日だけ進める日送りを行う。なお、９は日車押さえである。
【００４１】
日回し車４０のカム部５０は、軸受孔４１の中心軸線Ａを中心とした円形すなわち円筒状の主カム面部５１と、該主カム面部５１に対して径方向に凹んだトルク低減形状部としての凹部５２とを有する。図示の例では、凹部５２は、傾斜側面５３，５４と底面５５とを備える。
【００４２】
この例では、底面５５は中心軸線Ａからの距離が一定の円形（円筒形）である。但し、所望ならは、該距離が周方向の中央部で最大又は最小になるような異なった形状であっても、最大径部や最小径部が周方向の中央部とは異なる部位にあっても、複数ある等他の形状であってもよい。また、この例では、傾斜側面５３，５４は、中心軸線Ａを通る径方向線（面）に沿って位置するけれども、その代わりに、例えば、中間部が凸状に又は凹状に湾曲していても、更に異なる形状であってもよい。
【００４３】
ジャンパ支持レバーとしての日ジャンパ支持レバー６０は、概ね細長い板状のレバー本体部６１を有すると共に、該レバー本体部６１のレバー基端部６２側に軸受孔６３を備えた肉厚のハブ部６４を有し、レバー本体部６１のうち多少薄肉の先端部６６の一側にカム従節をなす突起部６５を有する。カム従節としての突起部６５は、その先端で、日回し車４０のカム部５０に係合してカム部５０に追従する。
【００４４】
日ジャンパ支持レバー６０は、ハブ部６４の軸受孔６３で地板３の日ジャンパ支持レバー回転支持軸部２４に嵌合され、該日ジャンパ支持レバー回転支持軸部２４の中心軸線ＢのまわりでＢ１，Ｂ２方向に摺動回転可能である。
【００４５】
なお、例えば、地板３の代わりに日ジャンパ支持レバー６０が軸状突起部（日ジャンパ支持レバー回転支持軸部２４に相当する軸部）を備え、日ジャンパ支持レバー６０の代わりに地板３が孔部（軸受孔６３に相当する孔部）を備えていてもよい。また、回転支持軸部２４に相当する軸部ないしピン状部が、日ジャンパ６０及び地板３の両方に対して回転自在に日ジャンパ６０及び地板３の孔に嵌合されていてもよい。
【００４６】
従って、日回し車４０のＡ１方向回転に伴なうカム部５０のＡ１方向回転に応じて、主カム面部５１及び凹部５２による凹凸を含むカム部５０に先端側突起部６５で係合した日ジャンパ支持レバー６０が、該凹凸に従って、中心軸線ＢのまわりでＢ１，Ｂ２方向に回動される。
【００４７】
日ジャンパ支持レバー６０は、更に、基端部６２のハブ部６４の近傍で且つ文字板４に対面する側の表面６８に日ジャンパ回転支持軸部をなす軸状突起部７０を備えると共に、レバー本体部６１の長手方向の中央部６９のうち日車歯車部３１の隣接部分３３に対面する側縁７１とは反対側の一側縁７２にジャンパ作動ばね受け部ないしばね掛け部として働く突起部７３を備える。ばね受け部７３の係止表面７４は、該ばね受け部７３の断面で見て、概ね半円状である。但し、半円状とは多少異なっていてもよい。
【００４８】
日ジャンパ支持レバー６０がＢ２方向に回動変位した通常位置（日送りを行っていない通常位置）にある場合、日ジャンパ回転支持軸部としての軸状突起部７０は、日ジャンパ支持レバー回転支持軸部２４と同様に、日車３０の内周縁の近傍に位置する。日回し車回転支持軸部２３が時計２の１２時の位置にあり日ジャンパ支持レバー回転支持軸部２４が時計２の概ね８時〜８時半の位置にあるこの例では、日ジャンパ回転支持軸部としての軸状突起部７０は、時計２の概ね９時の位置にある。
【００４９】
日ジャンパ８０は、日ジャンパ本体８１とジャンパばね８６とを一体的に備え、日ジャンパ支持レバー６０のレバー本体部６１に概ね重なった状態に配置されている。より詳しくは、日ジャンパ本体８１は、細長いレバー８２の形態で、該レバー８２の基端８２ａの孔部８３で支持レバー６０の突起部７０に該突起部７０の中心軸線ＤのまわりでＤ１，Ｄ２方向に回転自在に嵌合され先端８２ｂの一側に躍制爪部８５備える。ジャンパばね８６は、Ｕ字状ないし円弧状湾曲部８７と直線状延在部８８とを備える。ジャンパばね８６は、Ｕ字状ないし円弧状湾曲部８７の「Ｕ」ないし「円弧」の一端８７ａ側に位置する基端８６ａで日ジャンパ本体８１のレバー８２の基端８２ａに一体的につながり、Ｕ字状ないし円弧状湾曲部８７の他端８７ｂで直線状延在部８８の基端８８ａに一体的につながっている。直線状延在部８８は、概ねレバー８２の一側に沿って延びる。直線状延在部８８は、延在端部８８ｂの一側８９で日ジャンパ支持レバー６０のばね受け部７３のばね受け面ないし係止表面７４に弾性的に押付けられている。
【００５０】
従って、日ジャンパ８０の本体すなわち日ジャンパ本体８１は、ジャンパばね部８６の延在端８８ｂの一側の被当接部８９で日ジャンパ支持レバー６０のばね受け部７３に係止された状態で、Ｕ字状のジャンパばね部８６のばね力の作用下で、躍制爪部８５が日車３０の日歯車部３１の歯３２に対して躍制動作を行う。
【００５１】
すなわち、日ジャンパ８０は、日ジャンパ支持レバー６０のレバー本体部６１に重なった状態で軸受孔部８３において該ジャンパ支持レバー６０の軸部７０に対してＤ１，Ｄ２方向に回動可能に嵌合されていて、レバー本体部６１の回動方向Ｂ１，Ｂ２に関してジャンパ支持レバー６０のカム従節部たる突起部６５の向いている方向Ｂ１とは反対側Ｂ２に向き日歯車部３１に係合される躍制爪部８５及び該躍制爪部８５を日歯車部３１に対して押付けるジャンパばね部８６を備えると共に該ばね部８６の先端側端部８８ｂの一側の被当接部８９でジャンパ支持レバー６０のジャンパ作動ばね受部７３に係止されている。
【００５２】
従って、日ジャンパ８０のジャンパばね部８６は、同時に、該日ジャンパ８０の躍制爪部８５が日車３０の日車歯車部３１に係合された状態で、日ジャンパ支持レバー６０に対してＢ１方向回動偏倚力を付与し、日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５をカム従節として日回し車４０のカム部５０に追従させる。
【００５３】
以上の如く構成されたカレンダ機構１を備える時計２の日送り更動作ないしカレンダ送り動作について、次に、図１及び図２に加えて、図３の（ａ）及び（ｂ）〜図８の（ａ）及び（ｂ）並びに図９に基づいてより詳しく説明する。
【００５４】
日回し車４０は、日回し爪部４６が日車３０の歯車部３１に係合する位置に達するまでは、筒車１３のＣ１方向回転に応じて概ね無負荷状態でＡ１方向に回転される。日回し車４０のこの概ね無負荷状態の回転の間、日車３０は、日窓（図示せず）内の所定の間欠回転位置に日付が丁度位置する状態で、日ジャンパ８０の躍制爪部８５によって規正されている。この状態Ｓ０が、図１に示した状態である。図９のグラフにおいて実線Ｑで示したように、この状態Ｓ０では、日回し車４０の回転負荷トルクＴが極めて小さく、ゼロに近い極小の状態にある。
【００５５】
なお、この状態Ｓ０において、負荷トルクＴがゼロでないのは、日ジャンパ支持レバー６０の先端突起部６５と日回し車４０のカム部５０の円筒状カム面部５１との間の摩擦が日回し車４０のＡ１方向回転に対する抵抗として働くことによる。すなわち、この状態Ｓ０では、ジャンパばね部８６が、一方では、日車３０の日歯車部３１を規正して停止位置に保つに必要な力をジャンパ８０の躍制爪部８５与え、他方では、反作用として、日回し車４０のカム部５０の円筒状カム面部５１に日ジャンパ支持レバー６０の先端突起部６５をカム従節として押付ける力を与えていることから、日ジャンパ支持レバー６０の先端突起部６５と日回し車４０のカム部５０の円筒状の主カム面部５１との間の摩擦が日回し車４０のＡ１方向回転に対する抵抗として働く。
【００５６】
より詳しくは、図１は、日回し車４０の日回し爪部４６が丁度日車３０の日歯車部３１の隣接歯部３２に丁度当接した状態であって日車３０に対してＡ１方向回転力を及ぼし始める直前の状態（図９の状態Ｓ０のうち最後の状態）を示している。一方、このとき、日ジャンパ支持レバー６０の先端突起部６５は、日回し車４０のカム部５０のうち円筒状の主カム面部５１の終端５６、換言すれば、凹部５２の入側斜面５３の上端５６の近傍に位置する。
【００５７】
日ジャンパ支持レバー６０の先端突起部６５が日回し車４０のカム部５０の円筒状主カム面部５１に当接している状態では、日ジャンパ支持レバー６０の先端突起部６５の回動方向Ｂ１は、丁度又は概ね、円筒状カム面部５１の径方向と一致している。従って、先端突起部６５の押付け力がある程度大きい割には、摩擦抵抗ないし負荷トルクが低く抑えられる。なお、回転中心Ｂのまわりでのトルクの釣合いを考慮すると、日ジャンパ支持レバー６０の先端突起部６５と回転中心Ｂとの間の腕の長さは、日ジャンパ８０の躍制爪部８５と回転中心Ｂとの間の腕の長さよりも相当大きい（図示の例では、概ね２倍程度である）ので、カム従節として働く先端突起部６５とカム部５０の円筒状カム面部５１との間の摩擦は、比較的小さい。
【００５８】
なお、日ジャンパ支持レバー６０の先端突起部６５が日回し車４０のカム部５０の円筒状主カム面部５１に当接している状態では、日ジャンパ支持レバー６０は、Ｂ２方向に最大限回動された位置を採り、日ジャンパ８０の回転中心ＤもＢ２方向に最大限回動された位置を採る。それ故、ジャンパばね８６は、規制位置にある日ジャンパ８０の躍制爪部８５を最大限のばね力で状態で、日車３０の日歯車部３１に押付けて日車３０の回転を規正する。
【００５９】
日回し車４０が、筒車１３の回転に伴って図１に示した状態Ｓ０から更にＡ１方向に回転されると、図３の（ａ）に示したように、日回し車４０の日回し爪部４６が日車３０の日歯車部３１の隣接歯部３２に係合して該歯部３２を押して日車３０をＣ１方向に回転させ始める。それに伴ない、日車３０の日歯車部３１が、その上流側歯面ないし上流側の傾斜側面で係合していた歯部３２ａにより、日ジャンパ８０の躍制爪部８５を、ジャンパばね８６のばね力に抗してＤ１方向に押上げ始める（図３の（ａ）で示した状態Ｓ１）。従って、この状態Ｓ１では、日回し車４０のＡ１方向回転に要するトルクＴが急激に高くなる。図９では、この状態Ｓ１が示されると共に状態Ｓ０から状態Ｓ１に変わる際のトルクＴの急激な増加が斜面Ｋ１で表されている。
【００６０】
状態Ｓ１において、日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５の先端は、円筒状主カム面部５１の終端５６に極めて近接したところ、即ち終端５６の直前に達している（但し、カム部５０の凹部５２には達していない）。
【００６１】
なお、所望ならば、日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５の先端が円筒状主カム面部５１の終端５６を越えて凹部５２の側面５３に沿って落ち始めた後、日歯車部３１の隣接歯部３２ａが日ジャンパ８０の躍制爪部８５の押上を開始するようにしてもよい。その場合、トルクＴの最大値をより低減することも可能である。
【００６２】
時間の経過に伴う筒車１３に回転により、日回し車４０が更にＡ１方向に回転され、日車３０を更にＣ１方向に回転させる。その結果、一方では、上述のように、日車３０の日歯車部３１が、その上流側の係合歯部３２ａにおいてジャンパばね８６のばね力に抗して、日ジャンパ８０の躍制爪部８５をＤ１方向に押上げ、他方では、日ジャンパ支持レバー６０の先端突起部６５が、円筒状主カム面部５１の終端５６を越えて凹部５２の入側斜面５３に沿って凹部５２に落込み始める（図３の（ｂ）で示した状態Ｓ２）。
【００６３】
この状態Ｓ２においては、一方では、ジャンパばね８６のばね力に抗して躍制爪部８５をＤ１方向に回動させる点では、トルクＴが高くなる方向に変化するけれども、他方では、日ジャンパ支持レバー６０の先端突起部６５が日回し車４０のカム部５０の凹部５２に入側斜面５３に沿って落込むにつれて日ジャンパ支持レバー６０自体がＢ１方向に回動されそれに伴なってジャンパばね８６のばね受け部７３もＢ１方向に後退する点では、トルクＴが低くなる方向に変化する。即ち、図３の（ｂ）に示した状態Ｓ２では、相反する二種類の傾向（トルクＴを高める傾向及びトルクＴを低くする傾向）が重なっている。即ち、トルクＴの大きさを実際上規定するジャンパばね８６の撓み変形の程度についてみると、日ジャンパ８０の躍制爪部８５のＤ１方向回動によってジャンパばね８６の撓み変形が増し（「Ｕ」の開口側が狭まり）、日ジャンパ支持レバー６０のばね受け部７３のＢ１方向回動によってジャンパばね８６の撓み変形が減る（「Ｕ」の開口側が拡がる）。回転中心Ａ，Ｂ，Ｄの相対配置やカム部５０の位置や凹部５２の形（深さ，周方向幅，側面・底面の形）や日歯車部３１の歯部３２の形状（深さ、傾斜側面の傾斜等）等を所望に応じて選択しておくことにより、この二つの傾向を概ね同程度にすることが可能であり、例えば、図９に示したように、状態Ｓ１から状態Ｓ２への変化に際して、トルク低減傾向の方がトルク増加傾向よりも大きくなるようにしておくことができる。
【００６４】
図４の（ａ）及び（ｂ）において、夫々、状態Ｓ３及びＳ４として示したように、この傾向は、日ジャンパ支持レバー６０の先端突起部６５が日回し車４０のカム部５０のトルク低減形状部としての凹部５２の底５５に近づくまで続く。
【００６５】
更に、日回し車４０のＡ１方向回転及び日車３０のＣ１方向回転に伴い、日ジャンパ支持レバー６０の先端突起部６５が日回し車４０のカム部５０の凹部５２の底５５に達すると、トルクＴが極小値を採る。図５の（ａ）は、日ジャンパ支持レバー６０の先端突起部６５が日回し車４０のカム部５０の凹部５２の底５５に達する直前の状態Ｓ５を示している。図９では、便宜上、状態Ｓ５を極小の状態として示す。
【００６６】
日回し車４０が更にＡ１方向に回転し日車３０が更にＣ１方向に回転すると、その後は、日ジャンパ支持レバー６０の先端突起部６５が日回し車４０のカム部５０の凹部５２の底（底部円筒状面部）５５に当接し、且つ該底部円筒状面部５５に沿って位置する状態（該底部円筒状面部５５に当接した状態）に保たれる。従って、日ジャンパ支持レバー６０は、Ｂ１，Ｂ２方向に回動されることなく一定の回動位置において不動の状態に保たれ、日ジャンパ８０の躍制爪部８５が日歯車部３１の隣接歯部３２ａの傾斜側面を上るに従いジャンパばね部８６の撓み画増加し、トルクＴが高くなる。このトルクＴの増大は、図５の（ｂ）に状態Ｓ６として示したように、日ジャンパ８０の躍制爪部８５が日歯車部３１の隣接歯部３２ａの頂点３４に極めて近接したところで、実際上、最大になる。
【００６７】
日回し車４０が更にＡ１方向に回転して日車３０が更にＣ１方向に回転すると、図６の（ａ）において状態Ｓ７で示したように、日ジャンパ支持レバー６０の先端突起部６５がカム部５０の凹部５２の底部円筒状面部５５に当接し続けて日ジャンパ支持レバー６０が不動に保たれた状態で日ジャンパ８０の躍制爪部８５が日歯車部３１の隣接歯部３２ａの頂点３４に達し、日ジャンパ８０のＤ１方向回動も停止して、負荷トルクＴが急激に落ち込む。この状態Ｓ７では、図９において横軸の値が０°であり、日窓（図示せず）内に表示される日付を一日進める日送りを行なうべく、日車３０の急激な間欠回転が始まる。
【００６８】
日ジャンパ８０の躍制爪部８５は、日歯車部３１の係合歯部３２ａの頂点３４を越えると、ジャンパばね８６のばね力でＤ２方向に回動変位されつつ係合歯部３２ａの背後の斜面３５を押し、日車３０の日歯車部３１をＣ１方向に回動させ、日歯車部３１の次の歯部３２，３２間に落込んで、日車３０を規正する。日ジャンパ８０の躍制爪部８５のこの落込みの際、日車３０が急激に回転され、躍制爪部８５が規正位置に達した際に日送りが完了する。図６の（ｂ）において状態Ｓ８で示したように、日車３０の急回転に伴い、日車３０の日歯車部３１の歯３２が日回し車４０の日回し爪部４６から離れる。なお、この間、日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５は、カム部５０の凹部５２の円筒状底面５５に当接状態に保たれ、日ジャンパ支持レバー６０は中心軸線Ｂのまわりで一定の回動位置に保たれる。図６の（ｂ）の状態Ｓ８では、図１の状態Ｓ０と比較して、ジャンパばね８６の曲げ負荷が小さいので、日回し車４０の回転に対する摩擦抵抗がより小さくなる。従って、この状態Ｓ８では、図９に示したように、トルクＴが最低になる。
【００６９】
その後、時間の経過に伴う筒車１３のＣ１方向回転に応じた日回し車４０のＡ１方向回転に従い、図７の（ａ）において状態Ｓ９として示したように、日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５が側縁６５ａで日回し車４０のカム部５０の凹部５２の斜面５４に当接し更に日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５が日回し車４０のカム部５０の凹部５２の斜面５４に上り始める。このとき、日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５は、日ジャンパ８０のジャンパばね８６のばね力に抗して該ばね８６を撓めつつ、Ｂ２方向に回動される。日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５のＢ２方向回動に応じてジャンパばね８６のばね力を受けたばね受け部７３もＢ２方向に回動されて日回し車４０の回転に対する負荷トルクＴを与え、図９に示したように、トルクＴが多少上がる。このとき、日ジャンパ８０は、躍制爪部８５で、日車３０の歯車部３１を規正したままである。
【００７０】
その後も、筒車１３のＣ１方向回転に応じた日回し車４０のＡ１方向回転に従って、図７の（ｂ）において状態Ｓ１０として示したように、日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５が、日ジャンパ８０のジャンパばね８６のばね力に抗してＢ２方向に回動されつつ日回し車４０のカム部５０の凹部５２の斜面５４を上り続ける（図示の例では、より詳しくは、日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５がその側縁６５ａで斜面５４の上端部（円筒状主カム面部５１と交わる部位）５７に当接した状態で凹部５２から出てくる）。ジャンパばね８６のばね力に起因して生じる日回し車４０のＡ１方向回転に対する負荷トルクＴは増大するけれども、図９からわかるように、日ジャンパ８０が日歯車部３１の歯３２を乗越える前の状態（状態Ｓ１〜Ｓ６）と比較して、その負荷トルクＴは相当小さい。日ジャンパ８０は、躍制爪部８５で、日車３０の歯車部３１を規正した状態に保たれる。
【００７１】
ここで、負荷トルクＴが比較的小さくて済むのは、中心軸線Ｂから日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５までの腕の長さが該中心軸線Ｂから日ジャンパ８０は、躍制爪部８５までの腕の長さよりも長く（この例では概ね２倍程度で、中心軸線Ｄから日ジャンパ８０の躍制爪部８５までの腕の長さと比較すると概ね３倍程度である（但しより大きくても多少小さくてもよい））、カム部５０の凹部５２をその製造を容易化すべく相当深くしておいても負荷トルクＴが比較的低く抑えられ得、また、日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５の側縁６５ａの傾斜（又はカム部５０の凹部５２の斜面５４の傾斜）を比較的小さくしていることによる。
【００７２】
更に、筒車１３のＣ１方向回転に応じた日回し車４０のＡ１方向回転に従って、図８の（ａ）において状態Ｓ１１として示したように、日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５が、日ジャンパ８０のジャンパばね８６のばね力に抗してＢ２方向に回動されつつ日回し車４０のカム部５０の凹部５２の斜面５４を上り切ろうとする（前述のように、図示の例では、より詳しくは、日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５の側縁６５ａが斜面５４の上端部５７に当接した状態で突起部６５の先端６５ｂが斜面５４の上端部５７に達しようとする）。このとき、ジャンパばね８６に起因して生じる日回し車４０のＡ１方向回転に対する負荷トルクＴが実際上最大になる。但し、前述の通り、図９からわかるように、日ジャンパ８０が日歯車部３１の歯３２を乗越えようとしたとき（状態Ｓ１〜Ｓ６）と比較して、その負荷トルクＴは相当小さい。日ジャンパ８０は、躍制爪部８５で、日車３０の歯車部３１を規正したままであることも同様である。
【００７３】
更に、筒車１３のＣ１方向回転に応じた日回し車４０のＡ１方向回転に従って、図８の（ｂ）において状態Ｓ１２として示したように、日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５が、カム部５０の凹部５２の斜面５４を上り切った後、円弧状ないし部分円筒状の主カム面部５１に当接するようになると、日回し車４０が回転しても中心軸線Ｂのまわりにおける日ジャンパ支持レバー６０の回動位置が一定に保たれる。従って、日ジャンパ支持レバー６０は中心軸線Ｂのまわりで一定位置に保たれる。一方、日ジャンパ８０は、躍制爪部８５で、日車３０の歯車部３１を規正したままである。従って、日回し車４０のＡ１方向回転に対する負荷トルクＴが低いレベルに落ち該レベルの一定値に保たれる。この状態Ｓ１２は、負荷トルクＴに関して言えば図１に示した状態Ｓ０と同じである。但し、図６の（ｂ）の状態Ｓ８と比較した場合、この状態Ｓ１２は、日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５がカム部５０の凹部５２の底５４ではなくて主カム面部５１に当接していてジャンパばね８６のばね負荷が高められている分だけ（多少ではあるが）、摩擦力に起因する負荷トルクＴが高くなる。
【００７４】
以上のようなカレンダ機構１の動作に際して、日ジャンパ８０の躍制爪部８５の移動ないし変位及びも日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５の移動ないし変位の両方が、ジャンパばね８６のばね力によって行われる。しかも、特に、このカレンダ機構１の動作に際して、日ジャンパ８０が日ジャンパ支持レバー６０上に載っていて該日ジャンパ支持レバー６０のＢ１，Ｂ２方向走査範囲内でＤ１，Ｄ２方向に走査されるので、カレンダ機構１が動作するに際して占有する面積が最低限に抑えられ得る。従って、残りの領域を時計２の各種機能や各種表示のために残し得る。
【００７５】
なお、以上において、他の条件を一定にする場合、例えば、カム部５０の凹部５２がより深くなると、一方では、状態Ｓ１〜Ｓ６の間における負荷トルクＴがより低減され、他方では、状態Ｓ１０〜Ｓ１１の間における負荷トルクＴがより高くなることになる。カム部５０の凹凸形状の製造の容易さが確保され得る限り、例えば、日ジャンパ支持レバー６０の腕の長さを多少短くしても、この点に関しては、概ね同様の効果が得られる。
【００７６】
以上の通り、図９では、時計２のカレンダ機構１における負荷トルクＴの変化が実線Ｑで示されている。ここで、横軸θｔは時針１６ないし筒車１３の回転位置であり、時針１６が零時を指す時点が０度になる。従って、図９において、時計２のカレンダ機構１の負荷トルクＴの変化を表す実線Ｑでは、日送り状態Ｓ７に対応する時点が０度になる。
【００７７】
なお、図９において、破線Ｑｒは、日ジャンパのばね部を支えるばね受の位置が変動せず一定位置にある場合（地板に対して回動可能な日ジャンパ支持レバーを欠き、ばね受が地板のような支持基板に形成されている場合（このとき、日ジャンパも該支持基板に回動可能に支持されることになる））を、比較例として示したものである。この比較例の場合、破線Ｑｒに示したとおり、日ジャンパの躍制爪部が日車の日歯車部の歯部を乗越える際にばね受が逃げないので負荷トルクが高くなる（実線Ｑの状態Ｓ２〜Ｓ６に概ね対応する状態参照）。換言すれば、この時計２のカレンダ機構１では、負荷トルクＴが小さくなる。
【００７８】
負荷トルクＴは、元々、日ジャンパ８０の躍制爪部８５の形状及び日車３０の歯車部３１の歯部３２，３２の形状に依存するけれども、例えば、日ジャンパ８０の躍制爪部８５の形状及び日車３０の歯車部３１の歯部３２，３２の形状を変更しない場合であっても、例えば、回動中心Ｂを基準として、日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５までの腕の長さと日ジャンパ８０の躍制爪部８５までの腕の長さとの割合や突起部６５の側縁形状及びカム部５０の凹部５２の形状等を変えることによって、負荷トルクＴの低減の程度が変更され得る。
【００７９】
また、日送りの時点を０度として基準とすると、時計２のカレンダ機構１では日車３０のＣ１回転に伴なう日ジャンパ支持レバー６０のＢ１方向回動に応じてばね受７３がＢ１方向に回動されるだけでなく回動中心Ｄ１もＢ１方向に回動されるので、日ジャンパ８０の躍制爪部８５も中心軸線ＢのまわりでＢ１方向に多少は回動される。即ち、日車３０のＣ１方向回転に伴って日ジャンパ８０の躍制爪部８５がＤ１方向に回動するだけでなく、日車３０の該Ｃ１方向回転に伴って日ジャンパ支持レバー６０の突起部６５がカム部５０の凹部５２に嵌り込んで行き該日ジャンパ支持レバー６０がＢ１方向に回動することにより日ジャンパ８０の躍制爪部８５が同時にＢ１方向に回動される（換言すれば日ジャンパ８０の躍制爪部８５の実効的なＤ１方向回動が更に大きくなる）ので、躍制爪部８５が日歯車部３１の歯部３２，３２間から抜け出す速度が速くなる。従って、上述のように日送りの時点θｔを基準として０度とすると、時計２のカレンダ機構１の動作Ｑ（実線）における躍制爪部８５の持ち上げ開始時点から日送り完了までの間（この例の場合、概ね状態Ｓ０の最後〜状態Ｓ７までの間）は、ばね受の位置が不動に保たれる参考例の動作Ｑｒ（破線）における躍制爪の持ち上げ開始時点θｒ０から日送り完了θｒ７までの間と比較して、期間が短かい。それ故、日車の日歯車部の歯部の形状が同様である場合でも、例えば、日ジャンパの躍制爪部の形状が多少異なり得る。
【００８０】
線Ｑ，Ｑｒの対比からわかるように、参考例Ｑｒでは大きな負荷トルクＴが短い期間に集中的に現れ残りの期間は負荷トルクＴがゼロに近いのに対して、時計２のカレンダ機構１では、負荷トルクＴが比較的低く且つ全体的に分散されている。
【００８１】
従って、カレンダ機構１では、負荷トルクＴの最大値に応じた大きなパワーの駆動源や大きな回転負荷に耐え得る大きな支持構造（高い堅牢性）もなくてもよくなる。別の観点で見れば、カレンダ機構１では、日回しの際の負荷トルクＴが比較的小さく抑えられ得ることから、日付だけでなく曜日表示のある時計に適用された場合でも、日車の日送りと同じタイミング（図９の０度の時点）で、曜車の曜送りを行うようにすることも可能である。
【００８２】
また、以上においては、日ジャンパ８０の回動中心Ｄが日ジャンパ支持レバー６０の回動中心Ｂとは異なる例について説明したけれども、日ジャンパ８０の回動中心Ｄが日ジャンパ支持レバー６０の回動中心Ｂと一致していてもよい。その場合、日ジャンパ８０を日ジャンパ支持レバー６０によって直接的に回動可能に支える代わりに、例えば、地板から突設した軸状突起部に日ジャンパ支持レバー及び日ジャンパの両方が夫々の軸受孔部で回動自在に嵌合されていてもよい。なお、相対回動する場合の常として、軸部が日ジャンパ支持レバー又は日ジャンパにあって軸受孔部が他の二つの部材にあってもよい。このように日ジャンパの回動中心が日ジャンパ支持レバーの回動中心と一致する場合、日ジャンパによる躍制力を最大値は低減されるけれども、日ジャンパがジャンプ動作を行なう時間は、参考例Ｑｒの場合の時間（θｒ７−θｒ０）と実際上変わらない。
【００８３】
以上においては、カレンダ機構として日表示の例について説明したけれども、曜その他の表示に適用されてもよい。
【符号の説明】
【００８４】
１  カレンダ機構
２  時計（カレンダ機構付時計）
３  地板
４  文字板
５  輪列受
９  日車押さえ
１０  時計輪列
１１  四番車
１２  二番車
１３  筒車
１３ａ  歯車部
１４  秒針
１５  分針
１６  時針
１７  三番車
１８  電池プラス端子
２１  凹部
２２  底面
２３  日回し車回転支持軸部
２４  日ジャンパ支持レバー回転支持軸部
２５  日回し車回転許容領域規定凹部
２６  日回し車回転許容領域規定凹部
２７  日車回転案内突起
３０  日車（カレンダ車）
３１  日歯車部（カレンダ歯車部）
３２  歯部
３３  日車歯車部の隣接部分
３４  頂点
３５  斜面
３６  日表示面部
４０  日回し車（カレンダ回し車）
４１  軸受孔
４２  中央のハブ部
４３  本体部
４４  日回し歯車部
４５  弾性腕部
４６  日回し爪部（カレンダ回し爪部）
５０  カム部
５１  円筒状主カム面部
５２  凹部（トルク低減形状部）
５３，５４  傾斜側面
５５  底面（円筒状面）
５６，５７  上端
６０  日ジャンパ支持レバー
６１  レバー本体部
６２  レバー基端部
６３  軸受孔
６４  ハブ部
６５  突起部（カム従節）
６５ａ  側縁
６５ｂ  先端
６６  先端部
６８  表面
６９  中央部
７０  突起部（日ジャンパ回転支持軸部）
７１，７２  側縁
７３  ばね掛け部（ジャンパ作動ばね受け部）
７４  係止表面
８０  日ジャンパ
８１  日ジャンパ本体
８２  レバー
８２ａ  基端
８２ｂ  先端
８３  孔部
８５  躍制爪部
８６  ジャンパばね
８６ａ，８６ｂ  端
８７  Ｕ字状湾曲部（円弧状湾曲部）
８７ａ，８７ｂ  端
８８  直線状延在部
８８ａ，８８ｂ  端
８９  側部（被当接部）
Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ  回転中心軸線
Ａ１，Ｃ１  回転方向
Ｂ１，Ｂ２，Ｄ１，Ｄ２  回動方向
Ｓ０，Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４，Ｓ５，Ｓ６，Ｓ７，Ｓ８，Ｓ９，Ｓ１０，Ｓ１１，Ｓ１２  カレンダ機構の状態
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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