(57)【要約】【課題】載置面の振動検出が可能なエリアを叩くことにより正確に操作を行うことができる表示装置を提供する。【解決手段】画像を表示する表示部２６と、載置面の振動を検出する検出部１９と、所定の位置に切欠部を有し前記検出部の周囲を囲んで配置される振動吸収部材と、前記検出部において検出された前記振動吸収部材の切欠部の方向の振動に基づいて前記表示部を制御する操作を実行する制御部２０とを備える。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像を表示する表示部と、
載置面の振動を検出する検出部と、
所定の位置に切欠部を有し前記検出部の周囲を囲んで配置される振動吸収部材と、
前記検出部において検出された前記振動吸収部材の切欠部の方向の振動に基づいて前記表示部を制御する操作を実行する制御部と
を備えることを特徴とする表示装置。
【請求項２】
前記振動吸収部材が前記切欠部を複数有する場合において、
前記切欠部の少なくとも一つに配置されている、前記振動吸収部材と振動吸収率が異なる切欠部振動吸収部材と、
前記切欠部振動吸収部材を介して前記検出部により検出した振動、または前記振動吸収部材の配置されていない前記切欠部を介して前記検出部により検出した振動の強度に基づいて振動源の方向を特定する特定部とを備え、
前記制御部は、前記振動源の方向に基づいて前記操作を実行することを特徴とする請求項１に記載の表示装置。
【請求項３】
前記振動吸収部材が前記切欠部振動吸収部材を複数有する場合において、前記切欠部振動吸収部材の振動吸収率は、それぞれ異なることを特徴とする請求項２に記載の表示装置。
【請求項４】
前記切欠部の位置を表示する表示部を備えることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の表示装置。
【請求項５】
前記表示部は、前記検出部が前記切欠部の位置する方向の振動を検出した場合における操作内容を表示することを特徴とする請求項４に記載の表示装置。
【請求項６】
前記載置面と前記検出部との間に前記載置面の振動を前記検出部に伝達する間接部材を備え、
前記検出部は、前記間接部材を介して伝達された振動を検出することを特徴とする請求項請求項１〜５のいずれか一項に記載の表示装置。
【請求項７】
画像を表示する表示部と、
載置面の振動を検出する検出部と、
表示装置の底面の周辺に互いに離間して配置され前記検出部に対して前記載置面の振動を伝達する振動吸収率が異なる複数の振動伝達部と、
前記検出部により検出した振動に基づいて前記表示部を制御する操作を実行する制御部と
を備えることを特徴とする表示装置。
【請求項８】
前記検出部により検出した振動の強度に基づいて振動源の方向を特定する特定部を備え、
前記制御部は、前記振動源の方向に基づいて前記操作を実行することを特徴とする請求項７に記載の表示装置。
【請求項９】
前記表示部は、前記画像を投影する投影部であることを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
打指により操作を行う装着型コマンド入力装置が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−３２２１８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上述の装着型コマンド入力装置においては、装置を人体につけなければ操作を行うことができなかった。
【０００５】
本発明の目的は、載置面の振動検出が可能なエリアを叩くことにより正確に操作を行うことができる表示装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の表示装置は、画像を表示する表示部と、載置面の振動を検出する検出部と、所定の位置に切欠部を有し前記検出部の周囲を囲んで配置される振動吸収部材と、前記検出部において検出された前記振動吸収部材の切欠部の方向の振動に基づいて前記表示部を制御する操作を実行する制御部とを備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の表示装置によれば、載置面の振動検出が可能なエリアを叩くことにより正確に操作を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施の形態に係るプロジェクタの投影状態及び操作エリアを示す図である。
【図２】実施の形態に係るプロジェクタにおける加速度センサ及び振動吸収部材の配置位置を示す図である。
【図３】実施の形態に係るプロジェクタにおける加速度センサと振動吸収部材の配置状態及び操作エリアを示す図である。
【図４】実施の形態に係るプロジェクタの構成を示すブロック図である。
【図５】実施の形態に係るプロジェクタにおいて投影を実行するまでの処理を示すフローチャートである。
【図６】実施の形態に係るプロジェクタにおいて検出した加速度の検出値を示す波形図である。
【図７】実施の形態に係るプロジェクタにおける加速度センサと振動吸収部材の配置状態及び操作エリアを示す図である。
【図８】実施の形態に係るプロジェクタにおける加速度センサと振動吸収部材の配置状態及び操作エリアを示す図である。
【図９】実施の形態に係るプロジェクタにおける加速度センサと振動吸収部材の配置状態及び操作エリアを示す図である。
【図１０】実施の形態に係るプロジェクタにおける加速度センサと振動吸収部材の配置状態及び操作エリアを示す図である。
【図１１】実施の形態に係るプロジェクタにおける加速度センサと振動吸収部材の配置状態及び操作エリアを示す図である。
【図１２】実施の形態に係るプロジェクタにおける加速度センサの配置位置を示す図である。
【図１３】実施の形態に係るプロジェクタにおける加速度センサの配置位置を示す図である。
【図１４】実施の形態に係るプロジェクタにおける加速度センサと振動吸収部材の配置状態及び操作エリアを示す図である。
【図１５】実施の形態に係るプロジェクタにおける加速度センサと振動吸収部材の配置状態及び操作エリアを示す図である。
【図１６】実施の形態に係るプロジェクタの表示部を示す図である。
【図１７】実施の形態に係るプロジェクタにおける加速度センサの配置位置を示す図である。
【図１８】実施の形態に係るプロジェクタにおける加速度センサと振動伝達部材の配置状態及び操作エリアを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態に係るプロジェクタについて説明する。図１は、実施の形態に係るプロジェクタ２の投影状態及び操作エリアを示す図である。プロジェクタ２の筐体４は、机６の載置面Ｇに載置され、筐体４の前面には、載置面Ｇに対して投影画像８の投影を行うための投影窓１０が設けられている。また、筐体４の底面には載置面Ｇの振動を吸収する振動吸収部材１２が筐体４の周縁に沿って配置されている。この振動吸収部材１２は、投影窓１０の方向に切欠部１４を有し、切欠部１４の方向に広がる操作エリア１６の振動が振動吸収部材１２に吸収されることなくプロジェクタ２に到達する。このため、プロジェクタ２の操作は、操作エリア１６を指１８で叩くことにより行われる。ここで、振動吸収部材１２は、振動吸収率の高いゴムなどの弾性体により構成される。また、筐体４を支持することができればゲル状の弾性体であってもよい。
【００１０】
図２は、実施の形態に係るプロジェクタ２における加速度センサ１９及び振動吸収部材１２の配置位置を示す図である。加速度センサ１９は、筐体４の底面に配置され、直接机６に接触している。これにより、筐体４に作用する加速度の中で机６の載置面Ｇの法線方向に作用する加速度を検出する。また、振動吸収部材１２は、筐体４の底面において、加速度センサ１９の周りに筐体４の周縁に沿って配置され、直接机６に接触している。これにより、振動吸収部材１２は載置面Ｇの振動を吸収し、振動が筐体４に作用することを防止する。ただし、切欠部１４の方向の振動は振動吸収部材１２によって吸収されないため切欠部１４を介して筐体４に作用し、筐体４に作用した加速度が加速度センサ１９によって検出される。
【００１１】
図３は、実施の形態に係るプロジェクタ２における加速度センサ１９と振動吸収部材１２の配置状態及び操作エリアを示す図である。加速度センサ１９は、筐体４の底面の略中央に配置され、その周りを囲んで振動吸収部材１２が配置されている。また、操作エリア１６は、加速度センサ１９から切欠部１４を介して載置面Ｇに広がり、本実施の形態のように切欠部１４が投影窓１０の方向に位置する場合には、操作エリア１６は投影画像８の一部と重複する。
【００１２】
図４は、実施の形態に係るプロジェクタ２の構成を示すブロック図である。プロジェクタ２はＣＰＵ２０を備え、ＣＰＵ２０には、机６の載置面Ｇの法線方向の加速度を検出する加速度センサ１９、投影画像８を載置面Ｇに投影する投影部２６、投影部２６により投影される投影画像８の画像データに対して台形補正等を行う画像処理部３６、投影画像８等の種々のデータを記憶するメモリカード３８が接続されている。ここで、投影部２６は、光源であるＬＥＤ光源２８の点灯、消灯及びＬＥＤ光源２８から射出される投影光の光量を調節する電源制御部３０、投影画像８を表示するＬＣＯＳ３２の制御を行う投影制御部３４を備えている。
【００１３】
次に図５のフローチャートを参照して実施の形態に係るプロジェクタ２において操作を実行するまでの処理について説明する。まず、筐体４が机６の載置面Ｇに載置され、筐体４に作用する加速度の中で操作を実行するための加速度を検出する検出モードに移行すると（ステップＳ１）、ＣＰＵ２０は、検出した加速度の強度が所定の閾値を超えたか否かの判定を行う（ステップＳ２）。例えば、検出モードに移行した状態において、載置面Ｇの操作エリア１６が指１８で一回叩かれた場合、操作エリア１６の振動は切欠部１４を介して筐体４に作用し、筐体４に作用した加速度が加速度センサ１９によって検出される。検出された加速度の強度の波形は、図６に示すように、上下方向に大きく振動する。ここで、ＣＰＵ２０は、法線方向に作用する加速度の強度が閾値＋Ｔｈ１を超えたか否かの判定を行う。法線方向に作用する加速度の強度が閾値＋Ｔｈ１を超えなかった場合には（ステップＳ２：Ｎｏ）、ＣＰＵ２０は、判定を繰り返す（ステップＳ２）。また、載置面Ｇの操作エリア１６外のエリアが指１８で叩かれた場合にもＣＰＵ２０は、判定を繰り返す。即ち、載置面Ｇの操作エリア１６外のエリアが叩かれた場合、操作エリア１６の振動は振動吸収部材１２によって吸収され、振動の加速度は筐体４に作用しない。このため、加速度センサ１９は加速度を検出せず、ＣＰＵ２０は判定を繰り返す。
【００１４】
一方、法線方向に作用する加速度の強度が閾値＋Ｔｈ１を超えた場合（ステップＳ２：Ｙｅｓ）、ＣＰＵ２０は、プロジェクタ２の操作を実行する（ステップＳ３）。例えば、載置面Ｇの操作エリア１６が指１８で叩かれ、法線方向に作用する加速度の強度が閾値＋Ｔｈ１を超えた場合、ＣＰＵ２０は、投影部２６に投影開始の指示を行い、メモリカード３８から画像データを読み出して、投影制御部３４により画像データに基づく画像をＬＣＯＳ３２に表示する。また、電源制御部３０は、投影開始の指示により、ＬＥＤ光源２８から射出される光を予め設定された所定の輝度に調整して点灯し、図１に示すように投影窓１０から所定の角度で斜下方向に投影光を射出し、載置面Ｇに投影画像８を表示する。
【００１５】
この実施の形態に係るプロジェクタ２によれば、載置面Ｇの操作エリア１６の範囲外を誤って叩いた場合においてプロジェクタ２を誤作動させることなく、筺体４の載置面Ｇの操作エリア１６を指１８で叩くことにより正確に操作を行うことができる。また、筐体４の底面に振動吸収部材１２を配置することにより、筐体４の底面の摩擦抵抗を増大させ、プロジェクタ２の位置ずれを防止することができる。
【００１６】
なお、上述の実施の形態においては、筐体４の外観形状が円柱形状である場合を例に説明したが、例えば、筐体４の外観形状が直方体である場合、振動吸収部材１２は筐体４の底面の形状に合わせて図７に示すような形状で配置される。
【００１７】
また、上述の実施の形態においては、振動吸収部材１２が一つの切欠部１４を有する場合を例に説明したが、振動吸収部材１２に切欠部１４を複数設けてもよい。例えば、図８に示すように、振動吸収部材１２に切欠部１４を筐体４の前方に２つ設けてもよく、また、図９に示すように、振動吸収部材１２に切欠部１４を筐体４の前方に３つ設けてもよい。これにより、操作エリア１６を複数方向に設定することができる。また、操作エリア１６を複数方向に設定する場合、図１０に示すように、切欠部１４を筐体４の周縁に等間隔で３方向に設定するようにしてもよい。また、操作エリア１６を一方向に広く取りたい場合は、図１１に示すように、加速度センサ１９を筐体４の底面の一端に配置してもよい。
【００１８】
また、上述の実施の形態においては、加速度センサ１９が直接机６に接触しているが、間接的に机６に接触させるようにしてもよい。例えば、図１２に示すように、加速度センサ１９が振動を伝達できる剛体４２を介して机６に接触するようにしてもよく、また、図１３に示すように、加速度センサ１９の上下を剛体４２で挟んでもよい。
【００１９】
また、上述の実施の形態において、指１８で叩かれた振動源の方向を特定し、振動源の方向に基づいてプロジェクタ２の操作を実行するようにしてもよい。例えば、図１４に示すように、一方の切欠部１５に振動吸収部材１２と振動吸収率が異なる切欠部振動吸収部材４４を配置し、操作エリア４６が指１８で叩かれた場合に加速度センサ１９が検出する加速度の強度と、操作エリア４８が指１８で叩かれた場合に加速度センサ１９が検出する加速度の強度とが異なるようにしてもよい。これにより、加速度センサ１９は、操作エリア４６が指１８で叩かれた場合、操作エリア４６を振動源の方向と特定して次の画像の投影を行い、操作エリア４８が指１８で叩かれた場合、操作エリア４８を振動源の方向と特定して前の画像の投影を行うことができる。なお、指１８で載置面Ｇを叩く強度は同じ強度であるものとする。
【００２０】
また、所定の期間内に加速度センサ１９において検出した複数の加速度の強度の最大値の強度比を算出し、強度比に基づいて操作を行うようにしてもよい。例えば、先に検出された加速度の強度の最大値を分母とし、後に検出された加速度の強度の最大値を分子とした場合の強度比の値が１００％未満である場合に次の画像を表示し、強度比が１００％以上である場合に前の画像を表示するようにしてもよい。即ち、操作エリア４６、操作エリア４８の順で載置面Ｇを指１８で叩いた場合には、強度比の値が１００％未満であるため次の画像を表示し、操作エリア４８、操作エリア４６の順で載置面Ｇを指１８で叩いた場合には、強度比の値が１００％以上であるため前の画像を表示するようにしてもよい。なお、所定の期間については、操作者が任意に設定することができる。また、指１８で載置面Ｇを叩く強度は同じ強度であるものとする。
【００２１】
また、図１５に示すように、振動吸収部材１２に３つの切欠部１４、１５、１７を設け、切欠部１５、１７に振動吸収率の異なる切欠部振動吸収部材４４、５２を配置してもよい。これにより、例えば、操作エリア４６が指１８で叩かれた場合、操作エリア４６を振動源の方向と特定して次の画像の投影を行い、操作エリア４８が指１８で叩かれた場合、操作エリア４８を振動源の方向と特定して前の画像の投影を行い、操作エリア５０が指１８で叩かれた場合、操作エリア５０を振動源の方向と特定して投影を中止することができる。
【００２２】
また、加速度の強度の最大値の強度比に基づいて、所定の期間内に操作エリア４６、操作エリア４８の順で載置面Ｇを指１８で叩いた場合には、次の画像を表示し、操作エリア４８、操作エリア５０の順で載置面Ｇを指１８で叩いた場合には、前の画像を表示し、操作エリア５０、操作エリア４６の順で載置面Ｇを指１８で叩いた場合には、スライドショー表示を開始する、などのように操作のバリエーションを増やすことができる。なお、指１８で載置面Ｇを叩く強度は同じ強度であるものとする。また、切欠部振動吸収部材４４、５２は、プラスチックや木材、金属などの硬く弾性率が小さい材質で構成される。また、切欠部１４に切欠部振動吸収部材４４、切欠部振動吸収部材５２と振動吸収率が異なる切欠部振動吸収部材を配置してもよい。
【００２３】
また、上述の実施の形態において、図１６に示すように、筐体４に切欠部１４の位置を示す切欠表示部５４、５６を設けるようにしてもよい。これにより、操作者は、載置面Ｇにおける操作エリア６２，６４の位置を容易に知ることができ、操作を行いやすくなる。また、切欠表示部５４、５６内にＬＥＤなどの発光体を内蔵し、切欠表示部５４、５６が発光するようにしてもよい。
【００２４】
また、特定した振動源の方向により操作内容が異なる場合は、切欠表示部５４、５６に操作内容を表示するようにしてもよい。例えば、切欠表示部５４に左側矢印を、切欠表示部５６に右側矢印を表示し、操作エリア６２が指１８で叩かれた場合に前の画像の投影を行い、操作エリア６４が指１８で叩かれた場合に次の画像の投影を行うようにしてもよい。また、「次の画像を投影」、「前の画像の投影」などのように操作内容を文字で表示してもよい。
【００２５】
また、上述の実施の形態においては、筐体４の底面において加速度センサ１９が載置面Ｇに接触しているが、加速度センサ１９が載置面Ｇに接触しないように配置してもよい。例えば、図１７、図１８に示すように、筐体４の底面において、筐体４の周縁に等間隔で載置面Ｇの振動を伝達する振動伝達部材６６，６８，７０を配置し、振動伝達部材６６，６８，７０を介して載置面Ｇの振動を加速度センサ１９に伝達するようにしてもよい。ここで、振動伝達部材６６，６８，７０の振動伝達率はそれぞれ異なるものとする。これにより、加速度センサ１９が加速度を検出した場合、加速度の強度に基づいて振動源の方向を特定することができる。例えば、操作エリア７２が指１８で叩かれた場合、操作エリア７２を振動源の方向と特定して次の画像の投影を行い、操作エリア７４が指１８で叩かれた場合、操作エリア７４を振動源の方向と特定して前の画像の投影を行い、操作エリア７６が指１８で叩かれた場合、操作エリア７６を振動源の方向と特定して投影を中止するようにしてもよい。
【００２６】
また、上述の実施の形態においては、加速度センサ１９により筐体４に作用する加速度を検出しているが、振動を検出する機能を備えたセンサであれば種類は問わない。例えば、筐体４の底面にマイクを配置し、マイクにより載置面Ｇの音声の振動を検出するようにしてもよい。
【００２７】
また、上述の実施の形態においては、筐体４及び机６の材質を明記していないが、加速度センサ１９が筐体４に作用する加速度を検出し、ＣＰＵ２０が検出した加速度の検出値に基づいてプロジェクタ２の操作を行うことができれば筐体４及び机６の材質は問わない。
【００２８】
また、上述の実施の形態においては、机６の載置面Ｇに投影画像の投影を行っているが、投影画像は、壁や床など、他の平面に投影してもよい。また、球のような曲面体や移動物体などに投影してもよい。
【００２９】
また、上述の実施の形態においては、表示装置としてプロジェクタ２を例に説明したが、筐体の載置面を叩くことにより操作を行う機能を備えていれば、デジタルフォトフレームやデジタルカメラ、卓上時計等、他の表示装置においても本発明を適用することができる。
【符号の説明】
【００３０】
２…プロジェクタ、４…筐体、６…机、８…投影画像、１０…投影窓、１２…振動吸収部材、１４…切欠部、１６…操作エリア、１８…指、１９…加速度センサ、２０…ＣＰＵ、２４…加速度センサ、２６…投影部、３８…メモリカード
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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