(57)【要約】【課題】潤滑油組成物において、中でも精製度の高い基油を用いた、工業用潤滑油全般、特に機械油、タービン油、コンプレッサー油、油圧作動油、歯車油、軸受油において、良好な防錆性を持ち、スラッジが少なく、更に低い摩擦係数を有する省エネ性に優れた潤滑油組成物を得ようとする。【解決手段】硫黄含量が少ない精製度の高い鉱油や合成油の基油に、添加剤としてコハク酸誘導体と、エポキシ化合物を含有させる。これによって、優れた防錆性を有し、スラッジの少ない優れた工業用潤滑油として好適な潤滑油組成物を得ることができる。また、更に、アミン化合物、アミド化合物、多価アルコールエステルの少なくとも１つを含有させることにより、摩擦係数を低減させた、省エネ性にも富んだ潤滑油組成物を得ることができる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
硫黄分含量が０.３質量％以下の鉱油及び／または合成油の基油に、添加剤としてコハク酸誘導体と、エポキシ化合物を含有することを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項２】
上記コハク酸誘導体の酸価が１０〜３００ｍｇＫＯＨ／ｇ（ＪＩＳ  Ｋ２５０１）である請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
上記エポキシ化合物が、エポキシ化脂肪酸エステルである請求項１または２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
潤滑油組成物中に上記コハク酸誘導体が０.００１〜０.５質量％、エポキシ化合物が０.０１〜５質量％含まれている請求項１〜３のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
添加剤としてさらにアミン化合物、アミド化合物、多価アルコールエステルの少なくとも１つを含有することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
上記基油がＧＴＬである請求項１〜５のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
上記基油がポリαオレフィンである請求項１〜５のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関し、硫黄分含量の少ない精製された基油を用いた、工業用潤滑油全般に関するもので、特に機械油、油圧作動油、タービン油、コンプレッサー油、歯車油、軸受油として使用される潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
潤滑油組成物、その中でも工業用潤滑油組成物には、良好な防錆性及び摩擦特性が要求され、低い摩擦係数（μ）を有することによって、効率的に、機械装置における摩擦損失を低減し、高い省エネルギー性を達成することが求められている。
例えば、建設用機械等において油圧装置が多用されているが、油圧作動油として使用される潤滑油の摩擦係数が高い場合、油圧シリンダーの往復動パッキングのしゅう動部において、微小スティックスリップ現象が発生し、シリンダーのビビリ、振動、鳴き、異音発生などの現象を引き起こし、油圧装置を精度良く制御できなくなる（特許文献１）。そこで、油圧シリンダーが正確かつスムーズに移動するようにするためには、潤滑油の摩擦係数を低下させることが必要となっている。
【０００３】
機械設備に使用する潤滑油には、その性能を維持するために本質的に防錆性が必要とされている。これは、機械装置におけるタンク内の潤滑油温度が使用条件により上下するので、そのためタンク内の潤滑油には凝縮水が混入することがあること、また冷却水配管からの漏水により水分が混入することがあること、等によるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平９−１１１２７７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、潤滑油の示す摩擦係数を低くさせ、高い省エネ性を持つ工業油潤滑油を得ようとするものである。また、この様な潤滑油組成物を油圧装置における油圧作動油として使用した場合に、油圧シリンダーのビビリ、振動、鳴き、異音発生などの現象を引き起こすことなく、油圧装置を精度良く制御できるようにすると共に、錆の発生を抑制し、良好な防錆性を付与しようとするものである。そして、これらによって良好な防錆性を有し、かつ省エネルギー性に富んだ、作動効率の良い潤滑油組成物を得ようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、硫黄分含量が０.３質量％以下の精製された鉱油及び／または合成油の基油に、添加剤としてコハク酸誘導体と、エポキシ化合物を加えることによって、油圧作動油などの工業用潤滑油組成物として好適な潤滑油組成物を得ることができる。
また、添加剤としてさらにアミン化合物、アミド化合物、多価アルコールエステルの少なくとも１つを加えることによって、一層防錆性に富み、かつ省エネルギー性の優れた潤滑油組成物を得ることができる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、各種工業用の装置で発生するスラッジの発生を少なくし、錆の発生を抑制して、防錆性に富んだ潤滑油組成物を得ることができる。さらに、摩擦損失を効果的に減らすことができ、省エネルギー化を図ることができる。また油圧作動油として使用した場合に、摩擦係数を低減させることにより、油圧シリンダーのビビリ、振動、鳴き、異音発生などの現象を引き起こすことなく、油圧装置を精度良く制御することができる。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本潤滑油組成物の基油には、通常の潤滑油に使用される鉱油、合成油であって、硫黄含有量が約０．３質量％以下の高度精製油を使用することができ、特に、ＡＰＩ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ，米国石油協会）基油カテゴリーでグループ２、グループ３、グループ４などに属する基油を、単独または混合物として使用することができる。
【０００９】
グループ２基油には、例えば、原油を常圧蒸留して得られる潤滑油留分に対して、水素化分解、脱ろうなどの精製手段を適宜組合せて適用することにより得られたパラフィン系鉱油がある。ガルフ社法などの水素化精製法により精製されたグループ２基油は、全イオウ分が１０ｐｐｍ未満、アロマ分が５％以下であり、本発明に好適である。これらの基油の粘度は特に制限されないが、粘度指数は９０〜１２５、好ましくは１００〜１２０がよい。４０℃における動粘度は、好ましくは２〜６８０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは８〜２２０ｍｍ２／ｓである。また全硫黄分は７００ｐｐｍ未満、好ましくは５００ｐｐｍ未満、更に好ましくは１０ｐｐｍ未満がよい。全窒素分も１０ｐｐｍ未満、好ましくは１ｐｐｍ未満がよい。さらにアニリン点は８０〜１５０℃、好ましくは１００〜１３５℃のものを使用するのがよい。
【００１０】
グループ３基油及びグループ２プラス基油には、例えば、原油を常圧蒸留して得られる潤滑油留分に対して、高度水素化精製により製造されるパラフィン系鉱油や、脱ろうプロセスにて生成されるワックスをイソパラフィンに変換・脱ろうするＩＳＯＤＥＷＡＸプロセスにより精製された基油や、モービルＷＡＸ異性化プロセスにより精製された基油も好適である。これらの基油の粘度は特に制限されないが、粘度指数は９５〜１４５、好ましくは１００〜１４０がよい。４０℃における動粘度は、好ましくは２〜６８０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは８〜２２０ｍｍ２／ｓである。また全硫黄分は、０〜１００ｐｐｍ、好ましくは１０ｐｐｍ未満がよい。全窒素分も１０ｐｐｍ未満、好ましくは１ｐｐｍ未満がよい。さらにアニリン点は８０〜１５０℃、好ましくは１１０〜１３５℃のものを使用するのがよい。
【００１１】
合成油としては、例えば、ポリオレフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、エステル、ポリオキシアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル、ジアルキルジフェニルエーテル、含フッ素化合物（パーフルオロポリエーテル、フッ素化ポリオレフィン等）、シリコーン油などが挙げられる。
【００１２】
上記ポリオレフィンには、各種オレフィンの重合物、又はこれらの水素化物が含まれる。オレフィンとしては任意のものが用いられるが、例えば、エチレン、プロピレン、ブテン、炭素数５以上のα−オレフィンなどが挙げられる。ポリオレフィンの製造にあたっては、上記オレフィンの１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。特にポリαオレフィン（ＰＡＯ）と呼ばれているポリオレフィンが好適であり、これはグループ４基油である。
これら合成基油の粘度は特に制限されないが、４０℃における動粘度は、好ましくは２〜６８０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは８〜２２０ｍｍ２／ｓである。
【００１３】
天然ガスの液体燃料化技術のフィッシャートロプッシュ法により合成されたＧＴＬ（ガストゥリキッド）は、原油から精製された鉱油基油と比較して、硫黄分や芳香族分が極めて低く、パラフィン構成比率が極めて高いため、酸化安定性に優れ、蒸発損失も非常に小さいため、本発明の基油として好適である。ＧＴＬ基油の粘度性状は特に制限されないが、通例粘度指数は１３０〜１８０、より好ましくは１４０〜１７５である。また４０℃における動粘度は、２〜６８０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは５〜１２０ｍｍ２／ｓである。また通例全硫黄分は１０ｐｐｍ未満、全窒素分１ｐｐｍ未満である。そのようなＧＴＬ基油商品の一例として、ＳＨＥＬＬ  ＸＨＶＩ（登録商標）がある。
【００１４】
本発明の潤滑油組成物の基油成分における硫黄分含有量は、０.３質量％以下、好ましくは１０００ｐｐｍ以下、より好ましくは１００ｐｐｍ以下、更に好ましくは１０ｐｐｍ以下がよい。
本潤滑油組成物における上記基油の含有量は特に制限されないが、潤滑油組成物の全量基準で６０質量％以上、好ましくは８０質量％以上、より好ましくは９０質量％以上、更に好ましくは９５質量％以上である。
【００１５】
コハク酸誘導体は、一般式（１）に示すものである。
【化１】
2011140643.tif 000002
【００１６】
上記一般式（１）中、Ｘ１及びＸ２は各々水素又は３〜６の同一または異なったアルキル基、アルケニル基若しくはヒドロキシアルキル基であり、好ましくは、水素原子、１−ヒドロキシプロピル基、２−ヒドロキシプロピル基、２−メチルプロピル基、ターシャリーブチル基が良い。Ｘ３は炭素数１〜３０のアルキル基若しくはアルケニル基、エーテル結合を有するアルキル基、またはヒドロキシアルキル基である。例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、２−エチルヘキシル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、ドデシレン基、トリデシル基、テトラデシル基、テトラデシレン基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、オクタデシレン基、エイコシル基、ドコシル基、アルコキシプロピル基、３−（Ｃ６〜Ｃ１８）ヒドロカーボンオキシ（Ｃ３〜Ｃ６）アルキル基、更に好ましくは、テトライソプロピル基、オレイル基、シクロヘキシルオキシプロピル基、３−オクチルオキシプロピル基、３−イソオクチルオキシプロピル基、３−デシルオキシプロピル基、３−イソデシルオキシプロピル基、３−（Ｃ１２〜Ｃ１６）アルコキシプロピル基が良い。またこれらの化合物のアミン化物でも良い。
【００１７】
上記コハク酸誘導体は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１で定める酸価が１０〜３００ｍｇＫＯＨ／ｇのもの、好ましくは３０〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇのものが良い。コハク酸誘導体は、潤滑油組成物中に約０.００１〜０.５質量％程度、好ましくは約０.００１〜０.１質量％程度、より好ましくは約０.００５〜０.１質量％程度で用いられる。このコハク酸誘導体は１種で又は数種を混ぜて使用することができる。
【００１８】
上記したエポキシ化合物としては脂肪族のエポキシ化合物があり、下記の一般式（２）で示されるエポキシ化合物がある。
【化２】
2011140643.tif 000003
【００１９】
上記一般式（２）中、Ｒ１は水素（Ｈ）または炭素数１〜２２の直鎖若しくは分岐のアルキル基またはアルケニル基である。Ｒ２は水素（Ｈ）または炭素数１〜２２の直鎖若しくは分岐のアルキル基またはアルケニル基、又は「−Ｒ３−ＣＯＯＨ」基、「−Ｒ３−ＣＯＯＲ４」基、「−ＯＨ」基であり、（上記Ｒ３は炭素数１〜２２の直鎖若しくは分岐のアルキレン基またはアルケニレン基であり、Ｒ４は炭素数１〜２２の直鎖若しくは分岐のアルキル基またはアルケニル基）である。
【００２０】
上記一般式（２）で表されるエポキシ化合物として、アルケニル化合物をエポキシ化したものとして、オレフィンオキサイドと呼ばれるものが挙げられる。例えば、オクテンオキサイド、ノネンオキサイド、デセンオキサイド、ウンデセンオキサイド、ドデセンオキサイド、トリデセンオキサイド、テトラデセンオキサイド、ペンタデセンオキサイド、ヘキサデセンオキサイド、ヘプタデセンオキサイド、オクタデセンオキサイドや、末端がエポキシ化されたアルファデセンオキサイド、アルファドデセンオキサイド、アルファテトラデセンオキサイド、アルファヘキサデセンオキサイド、アルファオクタデセンオキサイドなどがある。
【００２１】
他のエポキシ化合物としては、菜種油、大豆油、アマニ油、ヒマシ油、ヤシ油、パーム油、パーム核油、ひまわり油、米ぬか油、サフラワー油、牛脂、豚脂等をエポキシ化して製造されたもので、エポキシ化菜種油、エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、エポキシ化ヒマシ油、エポキシ化サフラワー油等といったエポキシ化脂肪酸グリセライドが挙げられる。
【００２２】
上記したエポキシ化合物以外のエポキシ化合物としては、エポキシ化エステル化合物があり、菜種油、大豆油、アマニ油、ヒマシ油、ヤシ油、パーム油、パーム核油、ひまわり油、米ぬか油、サフラワー油、牛脂、豚脂等から得られる脂肪酸のエステル化合物をエポキシ化して製造されたもので、エポキシ化菜種油エステル、エポキシ化大豆油エステル、エポキシ化アマニ油エステル、エポキシ化ヒマシ油エステル、エポキシ化サフラワー油エステル等が挙げられる。
【００２３】
また、これらエステルのアルコール残基は、アルキル基、エーテル結合を有するアルキル基、若しくはヒドロキシアルキル基であり、より好ましくはブチル基、イソブチル基、２−エチルヘキシル基である。一例として、エポキシ化ステアリン酸メチル、エポキシ化ステアリン酸ブチル、エポキシ化ステアリン酸オクチル、エポキシ化菜種脂肪酸イソブチルエステル、エポキシ化菜種脂肪酸２−エチルヘキシルエステル、エポキシ化亜麻仁油脂肪酸ブチルエステルなどが挙げられる。なお、一般的な菜種脂肪酸の主成分はオレイン酸６３％、リノール酸２０％、リノレン酸８％の炭素数１８の脂肪酸であり、亜麻仁脂肪酸の主成分は、オレイン酸２１％、リノール酸１３％、リノレン酸５７％の炭素数１８の脂肪酸である。
【００２４】
これらのエポキシ化合物は、ゴムやプラスチックの可塑剤、安定剤として知られているが、エポキシ化合物の潤滑油組成物中の配合量は、０.０１〜５質量％、より好ましくは０.０１〜２質量％、更に好ましくは０.０１〜１質量％がよい。
【００２５】
アミン化合物としては脂肪族アミンがあり、下記の一般式（３）で示されるアルキルアミン類などがある。
（化３）
（Ｒ５）ｎＮＨ３−ｎ      （３）
（式３中、Ｒ５は炭素数６〜３０の直鎖の飽和または不飽和のアルキル基であり、ｎは１または２の整数である。）
【００２６】
上記一般式（３）で示されるアルキルアミン類のうち、１級アミン類としては、下記一般式（４）で示されるものがある。
（化４）
Ｈ２Ｎ−Ｘ５            （４）
上記一般式（４）中、Ｘ５は、炭素数１〜３０のアルキル基若しくはアルケニル基である。こうした化合物として、例えば、ラウリルアミン、ココナットアミン、ｎ−トリデシルアミン、ミリスチルアミン、ｎ−ペンタデシルアミン、ｎ−パルミチルアミン、ｎ−ヘプタデシルアミン、ｎ−ステアリルアミン、イソステアリルアミン、ｎ−ノナデシルアミン、ｎ−エイコシルアミン、ｎ−ヘンエイコシルアミン、ｎ−ドコシルアミン、ｎ−トリコシルアミン、ｎ−ペンタコシルアミン、オレイルアミン、牛脂アミン、水素化牛脂アミン、大豆アミン等が挙げられる。Ｘ５の炭素数は好ましくは８〜２４、更に好ましくは１２〜１８がよい。またＸ５は直鎖脂肪族でも、分岐脂肪族でも、三級アルキル基でもよい。
【００２７】
また、２級アミン類としては、例えば、ジラウリルアミン、ジココナットアミン、ジｎ−トリデシルアミン、ジｎ−ミリスチルアミン、ジｎ−ペンタデシルアミン、ジｎ−パルミチルアミン、ジｎ−ヘプタデシルアミン、ジｎ−ステアリルアミン、ジイソステアリルアミン、ジｎ−ノナデシルアミン、ジｎ−エイコシルアミン、ジｎ−ヘンエイコシルアミン、ジｎ−ドコシルアミン、ジｎ−トリコシルアミン、ジｎ−ペンタコシルアミン、ジオレイルアミン、ジ牛脂アミン、ジ水素化牛脂アミン、ジ大豆アミン等が挙げられる。
【００２８】
脂肪族アミンとしては、下記の一般式（５）で示されるジアミン類もある。
（化５）
Ｘ６−ＨＮ−Ｘ７−ＮＨ２        （５）
上記一般式（５）中、Ｘ６は炭素数１〜３０のアルキル基若しくはアルケニル基である。Ｘ６の炭素数は好ましくは８〜２４、更に好ましくは１２〜１８がよい。また、Ｘ７は炭素数１〜１２のアルキレン基である。Ｘ７の炭素数は好ましくは１〜８、更に好ましくは２〜４がよい。
【００２９】
こうした一般式（５）のジアミン化合物としては、例えば、Ｎ−オクチル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ノニル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−デシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ウンデシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ラウリル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−トリデシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ミリスチル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−テトラデシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ペンタデシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−パルミチル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ヘプタデシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−オレイル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ステアリル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−イソステアリル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ノナデシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−エイコシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ココナット−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−牛脂−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−水素化牛脂−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−大豆−１，２−エチレンジアミン、等のエチレンジアミン類がある。
【００３０】
また、Ｎ−オクチル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ノニル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−デシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ウンデシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ラウリル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−トリデシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ミリスチル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−テトラデシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ペンタデシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−パルミチル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ヘプタデシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−オレイル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ステアリル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−イソステアリル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ノナデシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−エイコシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ココナット−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−牛脂−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−水素化牛脂−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−大豆−１，３−プロピレンジアミン、等のプロピレンジアミン類がある。
【００３１】
更に、Ｎ−オクチル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ノニル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−デシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ウンデシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ラウリル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−トリデシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ミリスチル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−テトラデシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ペンタデシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−パルミチル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ヘプタデシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−オレイル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ステアリル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−イソステアリル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ノナデシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−エイコシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ココナット−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−牛脂−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−水素化牛脂−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−大豆−１，４−ブチレンジアミン、等のブチレンジアミン類がある。
【００３２】
また、脂肪族アミンとしては、下記の一般式（６）で示されるアミン類も挙げられる。
（化６）
Ｘ８−Ｎ−（Ｘ９）２        （６）
上記一般式（６）中、Ｘ８は炭素数１〜３０のアルキル基若しくはアルケニル基であり、Ｘ８の炭素数は好ましくは１〜２０が、より好ましくは１〜８若しくは１２〜１８がよい。Ｘ９は炭素数１〜２０のアルキル基、アルケニル基、若しくはヒドロキシアルキル基であり、Ｘ９の炭素数は好ましくは１〜８もしくは１２〜１８がよい。
【００３３】
Ｘ８がメチル基であるものとして、例えば、ジオクチルメチルアミン、ジノニルメチルアミン、ジデシルメチルアミン、ジウンデシルメチルアミン、ジラウリルメチルアミン、ジトリデシルメチルアミン、ジミリスチルメチルアミン、ジテトラデシルメチルアミン、ジペンタデシルメチルアミン、ジパルミチルメチルアミン、ジヘプタデシルメチルアミン、ジオレイルメチルアミン、ジステアリルメチルアミン、ジイソステアリルメチルアミン、ジノナデシルメチルアミン、ジエイコシルメチルアミン、ジココナットメチルアミン、ジ牛脂メチルアミン、ジ水素化牛脂メチルアミン、ジ大豆メチルアミン、等のジアルキルメチルアミン類がある。
【００３４】
また、Ｘ９がメチル基であるものとして、例えばオクチルジメチルアミン、ノニルジメチルアミン、デシルジメチルアミン、ウンデシルジメチルアミン、ラウリルジメチルアミン、トリデシルジメチルアミン、ミリスチルジメチルアミン、テトラデシルジメチルアミン、ペンタデシルジメチルアミン、パルミチルジメチルアミン、ヘプタデシルジメチルアミン、オレイルジメチルアミン、ステアリルジメチルアミン、イソステアリルジメチルアミン、ノナデシルジメチルアミン、エイコシルジメチルアミン、ココナットジメチルアミン、牛脂ジメチルアミン、水素化牛脂ジメチルアミン、大豆ジメチルアミン、等のアルキルジメチルアミン類がある。
【００３５】
さらに、Ｘ９がヒドロキシアルキル基であるものとして、例えばＮ−オクチルジエタノールアミン、Ｎ−ノニルジエタノールアミン、Ｎ−デシルジエタノールアミン、Ｎ−ウンデシルジエタノールアミン、Ｎ−ラウリルジエタノールアミン、Ｎ−トリデシルジエタノールアミン、Ｎ−ミリスチルジエタノールアミン、Ｎ−テトラデシルジエタノールアミン、Ｎ−ペンタデシルジエタノールアミン、Ｎ−パルミチルジエタノールアミン、Ｎ−ヘプタデシルジエタノールアミン、Ｎ−オレイルジエタノールアミン、Ｎ−ステアリルジエタノールアミン、Ｎ−イソステアリルジエタノールアミン、Ｎ−ノナデシルジエタノールアミン、Ｎ−エイコシルジエタノールアミン、Ｎ−ココナットジエタノールアミン、Ｎ−牛脂ジエタノールアミン、Ｎ−水素化牛脂ジエタノールアミン、Ｎ−大豆ジエタノールアミン等のＮ−アルキルジエタノールアミン類、またＮ−オクチルジプロパノールアミン、Ｎ−ノニルジプロパノールアミン、Ｎ−デシルジプロパノールアミン、Ｎ−ウンデシルジプロパノールアミン、Ｎ−ラウリルジプロパノールアミン、Ｎ−トリデシルジプロパノールアミン、Ｎ−ミリスチルジプロパノールアミン、Ｎ−テトラデシルジプロパノールアミン、Ｎ−ペンタデシルジプロパノールアミン、Ｎ−パルミチルジプロパノールアミン、Ｎ−ヘプタデシルジプロパノールアミン、Ｎ−オレイルジプロパノールアミン、Ｎ−ステアリルジプロパノールアミン、Ｎ−イソステアリルジプロパノールアミン、Ｎ−ノナデシルジプロパノールアミン、Ｎ−エイコシルジプロパノールアミン、Ｎ−ココナットジプロパノールアミン、Ｎ−牛脂ジプロパノールアミン、Ｎ−水素化牛脂ジプロパノールアミン、Ｎ−大豆ジプロパノールアミン等のＮ−アルキルジプロパノールアミン類がある。
【００３６】
これらの脂肪族アミンは、潤滑油組成物中に上記した群から選ばれた少なくとも１種を約０.００５〜５質量％程度、好ましくは約０.０１〜１質量％程度で用いるとよい。
【００３７】
本発明におけるアミド化合物として、一般式（７）に示す脂肪酸とモノアミンによる生成物であるアミド化合物、または脂肪酸とポリアミンによる生成物であるアミド化合物が挙げられる。
（化７）
Ｘ10ＣＯＮＨ２          （７）
【００３８】
脂肪酸とモノアミンによるアミド化合物として、上記一般式（７）中、Ｘ10は炭素数１〜３０のアルキル基若しくはアルケニル基である。例えば、ラウリルアミド、ココナットアミド、ｎ−トリデシルアミド、ミリスチルアミド、ｎ−ペンタデシルアミド、ｎ−パルミチルアミド、ｎ−ヘプタデシルアミド、ｎ−ステアリルアミド、イソステアリルアミド、ｎ−ノナデシルアミド、ｎ−エイコシルアミド、ｎ−ヘンエイコシルアミド、ｎ−ドコシルアミド、ｎ−トリコシルアミド、ｎ−ペンタコシルアミド、オレイルアミド、牛脂アミド、水素化牛脂アミド、大豆アミド等が挙げられる。好ましくはＸ10の炭素数は８〜２４、更に好ましくは１２〜１８がよい。またアルキル基若しくはアルケニル基は、直鎖脂肪族でも、分岐脂肪族でも、三級アルキル基でもよい。
【００３９】
またポリアミンと脂肪酸とのアミド化合物としては、例えばイソステアリン酸トリエチレンテトラミド，イソステアリン酸テトラエチレンペンタミド，オレイン酸ジエチレントリアミド，オレイン酸ジエタノールアミドなど、炭素数１〜２４の飽和若しくは不飽和脂肪酸と脂肪族アミド，ポリアルキレンポリアミドなどとの反応物が挙げられる。
【００４０】
アミド化合物は、潤滑油組成物中に約０.００１〜０.５質量％程度、好ましくは約０.００１〜０．１質量％程度、より好ましくは約０.００５〜０.１質量％程度で用いられる。このアミド化合物は、１種で又は数種を混ぜて使用することができる。
【００４１】
本発明の潤滑油組成物に対して、多価アルコールのエステルを配合することができる。この多価アルコールのエステルとしては、従来油性剤として使用されているもの、例えば、グリセロール、ソルビトール、アルキレングリコール、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、キシリトール等の多価アルコールの炭素数１〜２４の飽和または不飽和脂肪酸の部分または完全エステルを用いることができる。
【００４２】
こうしたものとして、具体的には、例えば、グリセロールエステルとして、グリセロールモノラウリレート、グリセロールモノステアレート、グリセロールモノイソステアレート、グリセロールモノパルミテート、グリセロールモノオレート、グリセロールジラウリレート、グリセロールジステアレート、グリセロールジイソステアレート、グリセロールジパルミテート、グリセロールジオレート等がある。
【００４３】
ソルビトールエステルとしては、ソルビトールモノラウリレート、ソルビトールモノパルミテート、ソルビトールモノステアレート、ソルビトールモノオレート、ソルビトールジラウリレート、ソルビトールジパルミテート、ソルビトールジステアレート、ソルビトールジオレート、ソルビトールトリステアレート、ソルビトールトリラウリレート、ソルビトールトリオレート、ソルビトールセスキオレート、ソルビトールテトラオレート等が挙げられる。
【００４４】
アルキレングリコールエステルとしては、エチレングリコールモノラウリレート、エチレングリコールモノステアレート、エチレングリコールモノオレート、エチレングリコールジラウリレート、エチレングリコールジステアレート、エチレングリコールジオレート、プロピレングリコールモノラウリレート、プロピレングリコールモノステアレート、プロピレングリコールモノオレート、プロピレングリコールジラウリレート、プロピレングリコールジステアレート、プロピレングリコールジオレート等がある。
【００４５】
ネオペンチルグリコールエステルとしては、ネオペンチルグリコールモノラウリレート、ネオペンチルグリコールモノステアレート、ネオペンチルグリコールモノオレート、ネオペンチルグリコールジラウリレート、ネオペンチルグリコールジステアレート、ネオペンチルグリコールジオレート等が挙げられる。
【００４６】
トリメチロールプロパンエステルとしては、トリメチロールプロパンモノラウリレート、トリメチロールプロパンモノステアレート、トリメチロールプロパンモノオレート、トリメチロールプロパンジラウリレート、トリメチロールプロパンジステアレート、トリメチロールプロパンジオレート等がある。
【００４７】
ペンタエリスリトールエステルとしては、ペンタエリスリトールモノラウリレート、ペンタエリスリトールモノステアレート、ペンタエリスリトールモノオレート、ペンタエリスリトールジラウリレート、ペンタエリスリトールジステアレート、ペンタエリスリトールジオレート、ジペンタエリスリトールモノオレート等がある。
こうした多価アルコールの脂肪酸エステルとしては、好ましくは多価アルコールと不飽和脂肪酸との部分エステルを用いるとよい。
【００４８】
これらの多価アルコールの脂肪酸エステルは、潤滑油組成物中に約０.０１〜５質量％程度、好ましくは約０.０５〜２質量％程度で用いられる。使用量が上記範囲を外れると、摩擦係数を低減する効果が弱くなることがある。
【００４９】
上記した成分のほかに更に性能を向上させるため、必要に応じて種々の添加剤を適宜使用することができる。これらのものとしては、酸化防止剤、金属不活性剤、極圧剤、油性向上剤、消泡剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、清浄分散剤、防錆剤、抗乳化剤等や、その他の公知の潤滑油添加剤を挙げることができる。
【００５０】
本発明において使用する酸化防止剤としては、潤滑油に使用されるものが実用的には好ましく、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤を挙げることができる。これらの酸化防止剤は、潤滑油組成物中に約０.０１〜５質量％の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００５１】
前記アミン系酸化防止剤としては、ｐ，ｐ’−ジオクチル−ジフェニルアミン（精工化学社製：ノンフレックスＯＤ−３）、ｐ，ｐ’−ジ−α−メチルベンジル−ジフェニルアミン、Ｎ−ｐ−ブチルフェニル−Ｎ−ｐ’−オクチルフェニルアミンなどのジアルキル−ジフェニルアミン類、モノ−ｔ−ブチルジフェニルアミン、モノオクチルジフェニルアミンなどのモノアルキルジフェニルアミン類、ジ（２，４−ジエチルフェニル）アミン、ジ（２−エチル−４−ノニルフェニル）アミンなどのビス（ジアルキルフェニル）アミン類、オクチルフェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−ｔ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミンなどのアルキルフェニル−１−ナフチルアミン類、１−ナフチルアミン、フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−ヘキシルフェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−オクチルフェニル−２−ナフチルアミンなどのアリール−ナフチルアミン類、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミンなどのフェニレンジアミン類、フェノチアジン（保土谷化学社製：Ｐｈｅｎｏｔｈｉａｚｉｎｅ）、３，７−ジオクチルフェノチアジンなどのフェノチアジン類などが挙げられる。
【００５２】
硫黄系酸化防止剤としては、ジドデシルサルファイド、ジオクタデシルサルファイドなどのジアルキルサルファイド類、ジドデシルチオジプロピオネート、ジオクタデシルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ドデシルオクタデシルチオジプロピオネートなどのチオジプロピオン酸エステル類、２−メルカプトベンゾイミダゾールなどが挙げられる。
【００５３】
フェノール系酸化防止剤としては、２−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、３−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン（川口化学社製：アンテージＤＢＨ）、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノールなどの２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルキルフェノール類、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エトキシフェノールなどの２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルコキシフェノール類がある。
また、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプト−オクチルアセテート、ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート（吉富製薬社製：ヨシノックスＳＳ）、ｎ−ドデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２’−エチルヘキシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ベンゼンプロパン酸３，５−ビス（１，１−ジメチル−エチル）−４−ヒドロキシ−Ｃ７〜Ｃ９側鎖アルキルエステル（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１３５）などのアルキル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート類、２，６−ジ−ｔ−ブチル−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＷ−４００）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＷ−５００）などの２，２’−メチレンビス（４−アルキル−６−ｔ−ブチルフェノール）類がある。
さらに、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＷ−３００）、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）（シェル・ジャパン社製：Ｉｏｎｏｘ２２０ＡＨ）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２−（ジ−ｐ−ヒドロキシフェニル）プロパン（シェル・ジャパン社製：ビスフェノールＡ）、２，２−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、４，４’−シクロヘキシリデンビス（２，６−ｔ−ブチルフェノール）、ヘキサメチレングリコールビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１０９）、トリエチレングリコールビス［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオネート］（吉富製薬社製：トミノックス９１７）、２，２’−チオ−［ジエチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１１５）、３，９−ビス｛１，１−ジメチル−２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ］エチル｝２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン（住友化学：スミライザーＧＡ８０）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＲＣ）、２，２’−チオビス（４，６−ジ−ｔ−ブチル−レゾルシン）などのビスフェノール類がある。
そして、テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１０１）、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン（吉富製薬社製：ヨシノックス９３０）、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン（シェル・ジャパン社製：Ｉｏｎｏｘ３３０）、ビス−［３，３’−ビス−（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアシッド］グリコールエステル、２−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）メチル−４−（２”，４”−ジ−ｔ−ブチル−３”−ヒドロキシフェニル）メチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ビス（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチル−ベンジル）−４−メチルフェノールなどのポリフェノール類、ｐ−ｔ−ブチルフェノールとホルムアルデヒドの縮合体、ｐ−ｔ−ブチルフェノールとアセトアルデヒドの縮合体などのフェノールアルデヒド縮合体などが挙げられる。
【００５４】
リン系酸化防止剤として、トリフェニルフォスファイト、トリクレジルフォスファイトなどのトリアリールフォスファイト類、トリオクタデシルフォスファイト、トリデシルフォスファイトなどのトリアルキルフォスファイト類、トリドデシルトリチオフォスファイトなどが挙げられる。
【００５５】
本発明の組成物と併用できる金属不活性剤としては、ベンゾトリアゾール、４−メチル−ベンゾトリアゾール、４−エチル−ベンゾトリアゾールなどの４−アルキル−ベンゾトリアゾール類、５−メチル−ベンゾトリアゾール、５−エチル−ベンゾトリアゾールなどの５−アルキル−ベンゾトリアゾール、１−ジオクチルアミノメチル−２，３−ベンゾトリアゾールなどの１−アルキル−ベンゾトリアゾール類、１−ジオクチルアミノメチル−２，３−トルトリアゾールなどの１−アルキル−トルトリアゾール類等のベンゾトリアゾール誘導体、ベンゾイミダゾール、２−（オクチルジチオ）−ベンゾイミダゾール、２−（デシルジチオ）−ベンゾイミダゾール、２−（ドデシルジチオ）−ベンゾイミダゾールなどの２−（アルキルジチオ）−ベンゾイミダゾール類、２−（オクチルジチオ）−トルイミダゾール、２−（デシルジチオ）−トルイミダゾール、２−（ドデシルジチオ）−トルイミダゾールなどの２−（アルキルジチオ）−トルイミダゾール類等のベンゾイミダゾール誘導体がある。
また、インダゾール、４−アルキル−インダゾール、５−アルキル−インダゾールなどのトルインダゾール類等のインダゾール誘導体、ベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール誘導体（千代田化学社製：チオライトＢ−３１００）、２−（ヘキシルジチオ）ベンゾチアゾール、２−（オクチルジチオ）ベンゾチアゾールなどの２−（アルキルジチオ）ベンゾチアゾール類、２−（ヘキシルジチオ）トルチアゾール、２−（オクチルジチオ）トルチアゾールなどの２−（アルキルジチオ）トルチアゾール類、２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）ベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）−ベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジヘキシルジチオカルバミル）−ベンゾチアゾールなど２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）ベンゾチアゾール類、２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）トルチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）トルチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジヘキシルジチオカルバミル）トルチアゾールなどの２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）−トルゾチアゾール類等のベンゾチアゾール誘導体がある。
さらに、２−（オクチルジチオ）ベンゾオキサゾール、２−（デシルジチオ）ベンゾオキサゾール、２−（ドデシルジチオ）ベンゾオキサゾールなどの２−（アルキルジチオ）−ベンゾオキサゾール類、２−（オクチルジチオ）トルオキサゾール、２−（デシルジチオ）トルオキサゾール、２−（ドデシルジチオ）トルオキサゾールなどの２−（アルキルジチオ）トルオキサゾール類等のベンゾオキサゾール誘導体、２，５−ビス（ヘプチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールなどの２，５−ビス（アルキルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール類、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジオクチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾールなどの２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール類、２−Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−Ｎ，Ｎ−ジオクチルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールなどの２−Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール類等のチアジアゾール誘導体、１−ジ−オクチルアミノメチル−２，４−トリアゾールなどの１−アルキル−２，４−トリアゾール類等のトリアゾール誘導体などが挙げられる。
これらの金属不活性剤は、潤滑油組成物中に約０.０１〜０.５質量％の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００５６】
本発明の潤滑油組成物に対して、耐摩耗性や極圧性を付与するために、リン化合物を添加することもできる。本発明に適したリン化合物としては、例えば、リン酸エステル、酸性リン酸エステル、酸性リン酸エステルのアミン塩、塩素化リン酸エステル、亜リン酸エステル、ホスフォロチオネート、ジチオリン酸亜鉛、ジチオリン酸とアルカノール又はポリエーテル型アルコールとのエステルあるいはその誘導体、リン含有カルボン酸、リン含有カルボン酸エステルが挙げられる。
これらのリン化合物は、潤滑油組成物中に約０.０１〜２質量％の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００５７】
上記リン酸エステルとしては、例えば、トリブチルホスフェート、トリペンチルホスフェート、トリヘキシルホスフェート、トリヘプチルホスフェート、トリオクチルホスフェート、トリノニルホスフェート、トリデシルホスフェート、トリウンデシルホスフェート、トリドデシルホスフェート、トリトリデシルホスフェート、トリテトラデシルホスフェート、トリペンタデシルホスフェート、トリヘキサデシルホスフェート、トリヘプタデシルホスフェート、トリオクタデシルホスフェート、トリオレイルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリス（ｉｓｏ−プロピルフェニル）ホスフェート、トリアリールフォスフェート、トリクレジルホスフェート、トリキシレニルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、及びキシレニルジフェニルホスフェートなどが挙げられる。
【００５８】
上記酸性リン酸エステルの具体例としては、モノブチルアシッドホスフェート、モノペンチルアシッドホスフェート、モノヘキシルアシッドホスフェート、モノヘプチルアシッドホスフェート、モノオクチルアシッドホスフェート、モノノニルアシッドホスフェート、モノデシルアシッドホスフェート、モノウンデシルアシッドホスフェート、モノドデシルアシッドホスフェート、モノトリデシルアシッドホスフェート、モノテトラデシルアシッドホスフェート、モノペンタデシルアシッドホスフェート、モノヘキサデシルアシッドホスフェート、モノヘプタデシルアシッドホスフェート、モノオクタデシルアシッドホスフェート、モノオレイルアシッドホスフェート、ジブチルアシッドホスフェート、ジペンチルアシッドホスフェート、ジヘキシルアシッドホスフェート、ジヘプチルアシッドホスフェート、ジオクチルアシッドホスフェート、ジノニルアシッドホスフェート、ジデシルアシッドホスフェート、ジウンデシルアシッドホスフェート、ジドデシルアシッドホスフェート、ジトリデシルアシッドホスフェート、ジテトラデシルアシッドホスフェート、ジペンタデシルアシッドホスフェート、ジヘキサデシルアシッドホスフェート、ジヘプタデシルアシッドホスフェート、ジオクタデシルアシッドホスフェート、及びジオレイルアシッドホスフェートなどが挙げられる。
【００５９】
上記酸性リン酸エステルのアミン塩としては、前記酸性リン酸エステルのメチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、トリペンチルアミン、トリヘキシルアミン、トリヘプチルアミン、及びトリオクチルアミンなどのアミンとの塩などが挙げられる。
【００６０】
上記亜リン酸エステルとしては、ジブチルホスファイト、ジペンチルホスファイト、ジヘキシルホスファイト、ジヘプチルホスファイト、ジオクチルホスファイト、ジノニルホスファイト、ジデシルホスファイト、ジウンデシルホスファイト、ジドデシルホスファイト、ジオレイルホスファイト、ジフェニルホスファイト、ジクレジルホスファイト、トリブチルホスファイト、トリペンチルホスファイト、トリヘキシルホスファイト、トリヘプチルホスファイト、トリオクチルホスファイト、トリノニルホスファイト、トリデシルホスファイト、トリウンデシルホスファイト、トリドデシルホスファイト、トリオレイルホスファイト、トリフェニルホスファイト、及びトリクレジルホスファイトなどが挙げられる。
【００６１】
上記ホスフォロチオネートとしては、具体的には、トリブチルホスフォロチオネート、トリペンチルホスフォロチオネート、トリヘキシルホスフォロチオネート、トリヘプチルホスフォロチオネート、トリオクチルホスフォロチオネート、トリノニルホスフォロチオネート、トリデシルホスフォロチオネート、トリウンデシルホスフォロチオネート、トリドデシルホスフォロチオネート、トリトリデシルホスフォロチオネート、トリテトラデシルホスフォロチオネート、トリペンタデシルホスフォロチオネート、トリヘキサデシルホスフォロチオネート、トリヘプタデシルホスフォロチオネート、トリオクタデシルホスフォロチオネート、トリオレイルホスフォロチオネート、トリフェニルホスフォロチオネート、トリクレジルホスフォロチオネート、トリキシレニルホスフォロチオネート、クレジルジフェニルホスフォロチオネート、キシレニルジフェニルホスフォロチオネート、トリス（ｎ−プロピルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（イソプロピルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｎ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（イソブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｓ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｔ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート等が挙げられる。また、これらの混合物も使用できる。
【００６２】
上記したジチオリン酸亜鉛としては、一般に、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ジアリールジチオリン酸亜鉛、アリールアルキルジチオリン酸亜鉛等が挙げられる。例えば、ジアルキルジチオリン酸亜鉛のアルキル基は、炭素数３〜２２の第１級又は第２級のアルキル基、炭素数３〜１８のアルキル基で置換されたアルキルアリール基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛が使用される。
ジアルキルジチオリン酸亜鉛の具体例としては、ジプロピルジチオリン酸亜鉛、ジブチルジチオリン酸亜鉛、ジペンチルジチオリン酸亜鉛、ジヘキシルジチオリン酸亜鉛、ジイソペンチルジチオリン酸亜鉛、ジエチルヘキシルジチオリン酸亜鉛、ジオクチルジチオリン酸亜鉛、ジノニルジチオリン酸亜鉛、ジデシルジチオリン酸亜鉛、ジドデシルジチオリン酸亜鉛、ジプロピルフェニルジチオリン酸亜鉛、ジペンチルフェニルジチオリン酸亜鉛、ジプロピルメチルフェニルジチオリン酸亜鉛、ジノニルフェニルジチオリン酸亜鉛、ジドデシルフェニルジチオリン酸亜鉛、ジドデシルフェニルジチオリン酸亜鉛等が挙げられる。
【００６３】
リン含有カルボン酸、同エステル等のリン含有カルボン酸化合物としては、同一分子中にカルボキシル基とリン原子の双方を含んでいればよく、その構造は特に制限されないが、通常、極圧性及び熱・酸化安定性の点から、ホスホリル化カルボン酸若しくはホスホリル化カルボン酸エステルが好ましい。ホスホリル化カルボン酸及びホスホリル化カルボン酸エステルとしては、例えば下記の一般式（８）で表される化合物が挙げられる。
【００６４】
【化８】
2011140643.tif 000004
【００６５】
上記一般式（８）中、Ｒ６及びＲ７は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、Ｒ８は炭素数１〜２０のアルキレン基を示し、Ｒ９は水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、Ｘ11、Ｘ12、Ｘ13及びＸ14は同一でも異なっていてもよく、それぞれ酸素原子又は硫黄原子を示す。
上記一般式（８）中の、Ｒ６及びＲ７における炭素数１〜３０の炭化水素基としては、アルキル基、アルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等が挙げられる。
【００６６】
上記ホスホリル化カルボン酸の中でも有用なβ−ジチオホスホリル化プロピオン酸は、下記の一般式（９）の構造を有するものである。
【化９】
2011140643.tif 000005
【００６７】
このβ−ジチオホスホリル化プロピオン酸としては、具体的に、３−（ジ−イソブトキシ−チオホスホリルスルファニル）−２−メチル−プロピオン酸などが挙げられる。
【００６８】
本潤滑油組成物におけるリン含有カルボン酸化合物の含有量は、特に制限されるものではないが、潤滑油組成物中に好ましくは０.００１〜１質量％、より好ましくは０.００２〜０.５質量％である。リン含有カルボン酸化合物の含有量が前記下限値未満では十分な潤滑性が得られない傾向にある。一方、前記上限値を超えて加えても含有量に見合う潤滑性向上効果が得られない傾向にあり、更には熱・酸化安定性や加水分解安定性が低下するおそれがあるので好ましくない。
【００６９】
なお、上記一般式（８）で表されるホスホリル化カルボン酸のうち、Ｒ９が水素原子である化合物の含有量については、０.００１〜０.１質量％、好ましくは０.００２〜０.０８質量％、より好ましくは０.００３〜０.０７質量％、更に好ましくは０.００４〜０.０６質量％、一層好ましくは０.００５〜０.０５質量％である。
【００７０】
本発明の潤滑油組成物に対して、低温流動性や粘度特性を向上させるために、流動点降下剤や粘度指数向上剤を添加してもよい。
粘度指数向上剤としては、例えばポリメタクリレート類やエチレン−プロピレン共重合体、スチレン−ジエン共重合体、ポリイソブチレン、ポリスチレンなどのオレフィンポリマー類等の非分散型粘度指数向上剤や、これらに含窒素モノマーを共重合させた分散型粘度指数向上剤等が挙げられる。その添加量は、潤滑油組成物中に約０.０５〜２０質量％の範囲で使用できる。
流動点降下剤としては、例えばポリメタクリレート系のポリマーが挙げられる。その添加量は、潤滑油組成物中に約０.０１〜５質量％の範囲で使用できる。
【００７１】
本発明の潤滑油組成物に対して、消泡性を付与するために、消泡剤を添加してもよい。本発明に適した消泡剤として、例えばジメチルポリシロキサン、ジエチルシリケート、フルオロシリコーン等のオルガノシリケート類、ポリアルキルアクリレート等の非シリコーン系消泡剤が挙げられる。その添加量は、潤滑油組成物中に約０.０００１〜０.１質量％の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００７２】
本発明に適した抗乳化剤として、通常潤滑油添加剤として使用される公知のものが挙げられる。その添加量は、潤滑油組成物中に約０.０００５〜０.５質量％の範囲で使用できる。
【実施例】
【００７３】
以下本発明について、実施例及び比較例を挙げて具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例のみに限定されるものではない。
実施例及び比較例の調製にあたり、下記の組成材料を用意した。
１．基油
（１−１）  基油１：原油を常圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、水素化分解、脱ろうなどの精製手段を適宜組み合わせて適用することにより得られたパラフィン系鉱油で、ＡＰＩ（米国石油協会）基油分類によりグループ２（Ｇｐ２）に分類されるもの。（特性：１００℃における動粘度；５.３５ｍｍ２／ｓ、４０℃における動粘度；３１.４ｍｍ２／ｓ、粘度指数；１０３、硫黄分含有量（硫黄元素換算値）；１０質量ｐｐｍ未満、窒素分含有量（窒素元素換算値）；１質量ｐｐｍ未満、アニリン点；１１０℃、１５℃密度；０.８６３、２０℃密度；０.８６０、２０℃屈折率；１.４７２、ＡＳＴＭ  Ｄ２５０２による分子量；４１１、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８法による環分析のパラフィン分；６２％、同ナフテン分；３８％、同アロマ分；１％未満、ＡＳＴＭ  Ｄ５４８０法によるガスクロ蒸留による初留点温度；３１２℃）
（１−２）  基油２：原油を常圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、高度水素化精製により製造されるパラフィン系鉱油で、ＡＰＩ（米国石油協会）基油分類によりグループ３（Ｇｐ３）に分類されるもの。（特性：１００℃における動粘度；６.５７ｍｍ２／ｓ、４０℃における動粘度；３７.５ｍｍ２／ｓ、粘度指数；１３０、硫黄分含有量（硫黄元素換算値）；１０質量ｐｐｍ未満、窒素分含有量（窒素元素換算値）；１質量ｐｐｍ未満、アニリン点；１２３℃、１５℃密度；０.８４４、２０℃密度；０.８４１、２０℃屈折率；１.４６５、ＡＳＴＭ  Ｄ２５０２による分子量；４７９、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８法による環分析のパラフィン分；７９％、同アロマ分；１％未満、ＩＰ３４６法による多環芳香族分；０.２％、ＡＳＴＭ  Ｄ５４８０法によるガスクロ蒸留による初留点温度；３０６℃）
（１−３）  基油３：フィッシャートロプッシュ法により合成されたＧＴＬ（ガストゥリキッド）で、ＡＰＩ（米国石油協会）基油分類によりグループ３（Ｇｐ３）に分類されるもの。（特性：１００℃における動粘度；５.１０ｍｍ２／ｓ、４０℃における動粘度；２３.５ｍｍ２／ｓ、粘度指数；１５３、１５℃密度；０.８２１、硫黄分含有量（硫黄元素換算値）；１０質量ｐｐｍ未満、窒素分含有量（窒素元素換算値）；１質量ｐｐｍ未満、アニリン点；１２６℃、１５℃密度；０.８２１、２０℃密度；０.８１７、２０℃屈折率；１.４５６、ＡＳＴＭ  Ｄ２５０２による分子量；４４７、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８法による環分析のパラフィン分；９５％、同アロマ分：１％未満、ＡＳＴＭ  Ｄ５４８０法によるガスクロ蒸留による初留点温度；３６５℃）
（１−４）  基油４：合成油；αデセンの重合により合成されたポリαオレフィン、一般名称ＰＡＯ６で、ＡＰＩ（米国石油協会）基油分類によりグループ４（Ｇｐ４）に分類されるもの。（特性：１００℃における動粘度；５.８９ｍｍ２／ｓ、４０℃における動粘度；３１.２ｍｍ２／ｓ、粘度指数；１３５、１５℃密度；０.８２７、硫黄分含有量（硫黄元素換算値）；１０質量ｐｐｍ未満、窒素分含有量（窒素元素換算値）；１質量ｐｐｍ未満、アニリン点；１２８℃、１５℃密度；０.８２７、２０℃屈折率；１.４６０、ＡＳＴＭ  Ｄ５４８０法によるガスクロ蒸留による初留点温度；４０３℃）
（１−５）  基油５：原油を常圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、脱ろうなどの精製手段を適宜組み合わせて適用することにより得られたパラフィン系鉱油で、ＡＰＩ（米国石油協会）基油分類によりグループ１（Ｇｐ１）に分類されるもの。（特性：１００℃における動粘度；４.６０ｍｍ２／ｓ、４０℃における動粘度；２４.６ｍｍ２／ｓ、粘度指数；１０１、１５℃密度；０.８６６、硫黄分含有量（硫黄元素換算値）；４５００質量ｐｐｍ、窒素分含有量（窒素元素換算値）；２０質量ｐｐｍ、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８法による環分析のパラフン分；６６％、同ナフテン分；３１％、同アロマ分；３％、アニリン点；９９℃、ＩＰ３４６法による多環芳香族分；０.８％、ＡＳＴＭ  Ｄ５４８０法によるガスクロ蒸留による初留点温度；３３１℃）
【００７４】
２．添加剤  
（２−１）  添加剤Ａ１：コハク酸誘導体；テトライソプロペニルコハク酸，１，２−プロパンジオールハーフエステル  （ＪＩＳ  Ｋ２５０１法による酸価：１６０ｍｇＫＯＨ／ｇ）
（２−２）  添加剤Ａ２：コハク酸誘導体；テトライソプロペニルコハク酸，１，３−プロパンジオールハーフエステル  （ＪＩＳ  Ｋ２５０１法による酸価：１６０ｍｇＫＯＨ／ｇ）
（２−３）  添加剤Ａ３：コハク酸誘導体；ラインケミー社製ＲＣ４８０２（ＡＳＴＭ  Ｄ３７３９による酸価：３５ｍｇＫＯＨ／ｇ）
（２−４）  添加剤Ｂ１：エポキシ化菜種脂肪酸２エチルヘキシルエステル
（２−５）  添加剤Ｂ２：エポキシ化菜種脂肪酸イソブチルエステル
（２−６）  添加剤Ｂ３：エポキシ化大豆油
（２−７）  添加剤Ｃ１：ココナッツアミン（主成分はドデシルアミンである）
（２−８）  添加剤Ｃ２：Ｎ−アルケニルジエタノールアミン（主成分はＮ−ドデシルジエタノールアミン）：３級アミン化合物（ＪＩＳ  Ｋ２５０１法による塩基価：１６０ｍｇＫＯＨ／ｇ）
（２−９）  添加剤Ｃ３：Ｎ−アルケニルジエタノールアミン（主成分はＮ−オレイルジエタノールアミン）：３級アミン化合物（ＪＩＳ  Ｋ２５０１法による塩基価：１６０ｍｇＫＯＨ／ｇ）
（２−10）  添加剤Ｄ１：ポリアミンのアミド（主成分はイソステアリン酸トリエチレンテトラアミドである）
（２−11）  添加剤Ｄ２：オレイルアミド
（２−12）  添加剤Ｅ１：トリメチロールプロパンモノオレート
（２−13）  添加剤Ｅ２：ペンタエリスリトールモノオレ−ト
（２−14）  添加剤Ｅ３：グリセロールモノイソステアレート（ＪＩＳ  Ｋ００７０法による水酸基価：３１３ｍｇＫＯＨ／ｇ）
【００７５】
（実施例１〜２３、比較例１〜９）
上記した組成材料を用いて、表１〜表７に示す組成により実施例１〜２３、比較例１〜９の潤滑油組成物を調製した。
【００７６】
（試験）
上記実施例１〜２３及び比較例１〜９の各潤滑油組成物について、その性能を見るために以下の試験を行った。
【００７７】
（錆止め性試験）
ＪＩＳ  Ｋ２５１０に準拠し、恒温槽内に設置した容器に、試験油３００ｍｌを採取し、毎分１０００回転で攪拌し、６０℃になったときに鉄製の試験片を試験油中に挿入し、更に人工海水を３０ｍｌ加え、６０℃に保ったまま２４時間攪拌を続け、その後試験片を取り出し、試験片の錆の発生有無を目視で評価した。
試験の評価は次の基準によって行った。
錆の発生が見られない・・・・・・・・・◎（合格）
錆の発生が見られる・・・・・・・・・・×（不合格）
【００７８】
（熱安定性試験）
ＣＩＮＣＩＮＮＡＴＩ  ＭＩＬＡＣＲＯＮ社のＴＨＥＲＭＡＬ  ＳＴＡＢＩＬＩＴＹ  ＴＥＳＴ  ＰＲＯＣＥＤＵＲＥ“Ａ”に準拠し、恒温槽内に設置した容器に、試験油２００ｍｌを採取し、銅触媒および鉄触媒との共存下、１３５℃で１６８時間放置した。その後室温まで冷却後、５ミクロンのフィルターによりスラッジを集積し、発生したスラッジ重量を秤量した。なお表中の数値は試験油２００ｍｌあたりのスラッジ量（ｍｇ／２００ｍｌ）である。
試験の評価は次の基準によって行った。
スラッジ量が２.５ｍｇ／２００ｍｌ未満・・・・・合  格（◎）
スラッジ量が２.５ｍｇ／２００ｍｌ以上・・・・・不合格（×）
【００７９】
（振り子試験・摩擦係数）
神鋼造機株式会社製の曽田式振子型油性試験機により摩擦係数を測定した。この試験は、振子支点の摩擦部分に試験油を与え、振子を振動させ、振動の減衰から摩擦係数を求めるものである。実施例９〜２３、比較例１〜９について行った。
試験の評価は次の基準によって行った。
摩擦係数が０.１３５以下・・・・・・・・・・◎（優）
摩擦係数が０.１３５超〜０.１５０未満・・・○（良）
摩擦係数が０.１５０以上・・・・・・・・・・×（不可）
【００８０】
（試験結果）
各試験の結果を表１〜表７示す。
【００８１】
（考察）
表１に示す試験結果から明らかなように、実施例１〜３に示すグループ２基油（基油１）を使用し、コハク酸誘導体（添加剤Ａ１又はＡ２）とエポキシ化合物（添加剤Ｂ１又はＢ２）を併用したものでは、錆止め性試験の人工海水中においても錆が発生せず合格（◎）しており、スラッジの発生量が少なく、スラッジ量においても合格（◎）している。
また、表２の実施例４〜８に示すように、基油としてグループ３基油（基油２）、ＧＴＬ（基油３）、ＰＡＯ（基油４）のいずれの基油を使用した潤滑油組成物においても、錆が発生せず合格（◎）しており、スラッジの発生量が少なくスラッジ量においても合格（◎）している。
【００８２】
表３中、実施例９〜１２のものでは、基油としてグループ２基油（基油１）、グループ３基油（基油２）、ＧＴＬ（基油３）、ＰＡＯ（基油４）のいずれかを使用し、コハク酸誘導体（添加剤Ａ１又はＡ２）、エポキシ化合物（添加剤Ｂ１又はＢ２）及びアミン化合物（添加剤Ｃ１）を使用したものでは、錆止め性試験においても錆が発生せず合格（◎）し、スラッジ量においても合格（◎）しており、摩擦係数が小さくて良好であり、実施例１０、１１では優（◎）、実施例９、１２では良（○）となっている。
また、実施例１３、１４の基油１にコハク酸誘導体（添加剤Ａ３）、エポキシ化合物（添加剤Ｂ２）及びアミン化合物（添加剤Ｃ１及びＣ２を併用）を加えたものでは、錆止め性試験においても錆が発生せず合格（◎）し、スラッジ量においても合格（◎）しており、摩擦係数が小さくて優（◎）となっている。
【００８３】
表４中に示されている実施例１５〜１７のものは、基油としてグループ２基油（基油１）又はＧＴＬ（基油３）のいずれかを使用し、コハク酸誘導体（添加剤Ａ１）、エポキシ化合物（添加剤Ｂ１）及びアミド化合物（添加剤Ｄ１又はＤ２）を使用したものであって、錆止め性試験においても錆が発生せず合格（◎）し、スラッジの発生量が少なくスラッジ量においても合格（◎）しており、摩擦係数において実施例１６、１７では優（◎）、実施例１５では良（○）となっている。
また、実施例１８〜１９のものは、基油として（基油１又は基油３）を使用し、コハク酸誘導体（添加剤Ａ１）、エポキシ化合物（添加剤Ｂ１）及び多価アルコールエステル（添加剤Ｅ１又はＥ２）を使用したもので、錆止め性試験において合格（◎）し、スラッジ量においても合格（◎）し、摩擦係数において優（◎）を示している。
更に、実施例２０のものは、基油（基油１）を使用し、コハク酸誘導体（添加剤Ａ１）、エポキシ化合物（添加剤Ｂ１）、アミン化合物（添加剤Ｃ１）及びアミド化合物（添加剤Ｄ１）を使用したもので、錆止め性試験において合格（◎）し、スラッジの発生量においても合格（◎）し、摩擦係数において優（◎）となっている。
【００８４】
表５に示す実施例２１〜２３のものは、基油（基油１）を使用し、コハク酸誘導体（添加剤Ａ２又はＡ３）、エポキシ化合物（添加剤Ｂ１又はＢ２）、アミン化合物〔（添加剤Ｃ１とＣ３）または（添加剤Ｃ１とＣ２）〕及び多価アルコールエステル（添加剤Ｅ３）を使用したものであって、錆止め性試験において合格（◎）し、スラッジの発生量においても合格（◎）し、摩擦係数において優（◎）となっている。
【００８５】
これに対して、表６、７に示す中で、比較例１〜８は基油としてグループ２基油（基油１）を使用したものであるが、比較例１のグループ２基油（基油１）のみのものでは、スラッジ量において合格（◎）しているが、錆止め性試験及び摩擦係数において不合格（×）になっている。比較例２及び３のコハク酸誘導体（添加剤Ａ１又はＡ２）のみを添加したものでは、錆止め性試験で合格（◎）しているが、スラッジ量及び摩擦係数で不合格（×）となっている。
比較例４、５は、エポキシ化合物（添加剤Ｂ２又はＢ３）のみを添加したものであるが、比較例４のものは、スラッジ量で合格（◎）しているが、錆止め性試験及び摩擦係数で不合格（×）となっている。また、比較例５では、スラッジ量の値が余りにも大きいので摩擦係数の測定は省略した。
【００８６】
比較例６は、基油１にアミド化合物（添加剤Ｄ１）のみを添加したもので、スラッジ量及び摩擦係数で合格（◎）しているが、錆止め性試験で不合格（×）となっている。
比較例７のものは、基油１にアミド化合物（添加剤Ｄ２）のみを添加したもので、摩擦係数で合格（◎）しているが、錆止め性試験で不合格（×）及びスラッジ量で不合格（×）となっている。
比較例８は、基油１に多価アルコールエステル（添加剤Ｅ２）のみを添加したもので、錆止め性試験で合格（◎）し、摩擦係数で良（○）であるが、スラッジ量において不合格（×）となっている。
比較例９のものは、基油にクループ１基油（基油５）を使用したもので、コハク酸誘導体（添加剤Ａ１）及びエポキシ化合物（添加剤Ｂ１）を併用しているが、錆止め性試験で合格（◎）しても、スラッジ量で不合格（×）となっている。また、比較例９でも、スラッジ量の値が余りにも大きいので摩擦係数の測定は省略した。
上記したように、各実施例のものでは、比較例に比べて、優良な結果が得られており、本発明における潤滑油組成物として好ましいことが判った。
【００８７】
【表１】
2011140643.tif 000006
【００８８】
【表２】
2011140643.tif 000007
【００８９】
【表３】
2011140643.tif 000008
【００９０】
【表４】
2011140643.tif 000009
【００９１】
【表５】
2011140643.tif 000010
【００９２】
【表６】
2011140643.tif 000011
【００９３】
【表７】
2011140643.tif 000012