(57)【要約】【課題】放射率等の調理容器固有の情報を求める精度を向上することができる加熱調理器を得る。【解決手段】トッププレート２と、鍋１２を加熱する加熱コイル１５と、加熱コイル１５を駆動する駆動部１６と、駆動部１６の動作を制御する制御部１７と、トッププレート２の温度を検出する接触式温度検知手段１３と、鍋１２から放射される赤外線を検出する赤外線検知手段１４と、赤外線検知手段１４の検出値から鍋１２の温度を求める計算部１８と、鍋１２の内容物が空の状態でキャリブレーション機能を実行させる操作がされる操作部４とを備え、キャリブレーション機能が実行されたとき、内容物が空の状態の鍋１２を所定の電力以下の電力で加熱し、キャリブレーション機能の実行時における所定のタイミングで得られた接触式温度検知手段１３および赤外線検知手段１４の検出値に基づき、鍋固有の情報を求める。【選択図】図１
2011253781.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理容器が載置されるトッププレートと、
前記トッププレートの下方に設置され、前記調理容器を加熱する加熱手段と、
前記加熱手段を駆動する駆動部と、
前記駆動部の動作を制御する制御部と、
前記トッププレートの下面と接触し、該トッププレートの温度を検出する接触式温度検知手段と、
前記調理容器から放射される赤外線を検出する赤外線検知手段と、
前記赤外線検知手段の検出値から前記調理容器の温度を求める計算部と、
前記調理容器の内容物が空の状態でキャリブレーション機能を実行させる操作がされる操作部と
を備え、
前記制御部は、
前記キャリブレーション機能が実行されたとき、内容物が空の状態の前記調理容器を所定の電力以下の電力で加熱し、
前記計算部は、
前記キャリブレーション機能の実行時における所定のタイミングで得られた前記接触式温度検知手段および前記赤外線検知手段の検出値に基づき、前記調理容器固有の情報を求める
ことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記調理容器固有の情報は、前記調理容器の放射率、反射率、および熱容量の少なくとも１つの情報である
ことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記計算部は、
前記接触式温度検知手段および前記赤外線検知手段の少なくとも一方の検出温度が所定の温度以上の状態において、前記接触式温度検知手段の検出温度と前記赤外線検知手段の検出温度との温度差を求め、該温度差に基づき前記調理容器の放射率および反射率の少なくとも一方を前記調理容器固有の情報として求める
ことを特徴とする請求項１または２記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記計算部は、
前記調理容器の放射率および反射率の少なくとも一方に基づき、前記赤外線検知手段の検出値から求めた前記調理容器の温度を補正する
ことを特徴とする請求項３記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記計算部は、
前記接触式温度検知手段の検出温度または前記赤外線検知手段の検出温度の所定時間における温度変化量と、前記所定時間における前記調理容器への投入電力量の積算値とに基づき、前記調理容器の熱容量を前記調理容器固有の情報として求める
ことを特徴とする請求項１〜４の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記制御部は、
前記調理容器の前記熱容量に応じて、前記調理容器への投入電力を制御する
ことを特徴とする請求項５記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記調理容器を識別する情報と共に、前記調理容器固有の情報が記憶される記憶部を備えた
ことを特徴とする請求項１〜６の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項８】
前記調理容器を識別する情報は、前記操作部から入力される
ことを特徴とする請求項７記載の加熱調理器。
【請求項９】
前記操作部は、
前記記憶部に記憶された前記調理容器の識別情報を選択する操作がされ、
前記計算部は、
選択された識別情報の前記調理容器固有の情報を前記記憶部から取得し、該調理容器固有の情報に基づき、前記赤外線検知手段の検出値から求めた前記調理容器の温度を補正する
ことを特徴とする請求項７または８記載の加熱調理器。
【請求項１０】
前記キャリブレーション機能が実行されたとき、前記調理容器の内容物が空の状態で前記トッププレートに載置する旨を報知する報知手段を備えた
ことを特徴とする請求項１〜９の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１１】
前記計算部は、前記キャリブレーション機能の実行時において、前記加熱手段への電力投入をやめた時点での前記調理容器固有の情報と、その直前に取得していた電力投入時の前記調理容器固有の情報とを比較し、所定以上の差異があった場合にはキャリブレーション不可である旨の警告をする
ことを特徴とする請求項１〜１０の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１２】
前記トッププレート上に載置された載置物の重量を検出する重量検知手段を備え、
前記計算部は、
前記重量検知手段の検出値に基づき、前記トッププレート上に載置された前記調理容器の重量を前記調理容器固有の情報として求める
ことを特徴とする請求項１〜１１の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１３】
前記計算部は、
前記キャリブレーション機能が実行されたとき、前記重量検知手段により検知された重量を前記調理容器の重量として求める
ことを特徴とする請求項１２記載の加熱調理器。
【請求項１４】
前記操作部は、
前記重量検知手段による検出重量のゼロ点を補正するゼロ補正操作がされ、
前記計算部は、
前記ゼロ補正操作がされたとき、前記重量検知手段による検出値を基準値として取得し、前記基準値からの変化量により前記調理容器の重量を求める
ことを特徴とする請求項１２または１３記載の加熱調理器。
【請求項１５】
前記計算部は、
前記キャリブレーション機能の実行時において、前記調理容器の重量が変化した場合、
キャリブレーションが不可である旨の警告をし、または前記キャリブレーション機能の実行を停止させる
ことを特徴とする請求項１２〜１４の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１６】
前記重量検知手段は、複数の重量センサを備え、
前記計算部は、
前記複数の重量センサの前記トッププレートに対する相対位置と、各重量センサの検出値とに基づき、前記調理容器の載置位置を求める
ことを特徴とする請求項１２〜１５の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１７】
前記操作部は、
加熱調理制御に関する操作、および前記記憶部に記憶された前記調理容器の識別情報を選択する操作がされ、
前記計算部は、
選択された識別情報の前記調理容器固有の情報を前記記憶部から取得し、
前記加熱調理制御の開始以後における前記調理容器の重量から、前記調理容器固有の情報に含まれる当該調理容器の重量を減算して、当該調理容器の内容物の重量を求める
ことを特徴とする請求項１２〜１６の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１８】
前記操作部は、
前記記憶部に記憶された前記調理容器の識別情報を選択する操作、および前記加熱調理制御に関する複数の調理メニューの選択操作がされ、
前記計算部は、
選択された識別情報の前記調理容器固有の情報を前記記憶部から取得し、該調理容器固有の情報に基づき、前記赤外線検知手段の検出値から求めた前記調理容器の温度を補正し、
選択された前記調理メニューが油を加熱する所定の調理メニューである場合、
補正された前記調理容器の温度が、前記所定の調理メニュー以外の調理メニューより高くなるように更に補正する
ことを特徴とする請求項７〜１７の何れか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１９】
前記計算部は、
前記調理容器固有の情報に基づき補正した、前記赤外線検知手段の検出値から求めた前記調理容器の温度と、前記接触式温度検知手段の検出温度と、の温度差が、所定の値以上の場合、
予め設定された標準補正値の情報に基づき、前記赤外線検知手段の検出値から求めた前記調理容器の温度を補正し、
前記制御部は、
前記標準補正値で補正された前記赤外線検知手段の検出値から求めた前記調理容器の温度と、前記接触式温度検知手段の検出温度とを比較して、高い方の温度に基づき前記加熱手段を制御する
ことを特徴とする請求項９〜１８の何れか１項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の加熱調理器においては、トッププレートに置かれた鍋等の調理容器の温度を、トッププレートの下面に接触するサーミスタ等の感熱素子で検出するものがある。しかし、調理容器である鍋の底面が反ってトッププレートから浮いていると感熱素子に鍋の温度が正しく伝わらないため、正確に温度を制御することが困難であるという課題があった。また、あらかじめ温度が上がっている鍋がトッププレート上に載置された場合、感熱素子に鍋の温度が伝わるまで時間を要するため、その間は正確に温度を制御することが困難であるという課題もあった。
【０００３】
従来の加熱調理器において、上記のような課題を解決するために調理容器から放射される赤外線を検出することで温度を検出するものがある。例えば、「本体の調理容器載置部裏面に設けた第一の感熱素子と、調理容器載置部の一部に設けた赤外線透過材と、調理容器内に設けた第二の加熱素子である赤外線センサーと、前記第一の感熱素子と第二の感熱素子の温度情報を受けて加熱量を制御する制御手段とを備え、調理容器から調理容器載置部に伝達される温度を第一の感熱素子で検知し、同時に第二の感熱素子である赤外線センサーで赤外線透過材を介して調理容器の温度変化を検出する」ものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第２８９７３０６号公報（請求項１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
調理容器から放射される赤外線を検出することで温度を検出する場合、当該調理容器の放射率（または反射率）が既知であれば、赤外線の検出値を放射率等に応じて補正することで温度検出精度が向上することが知られている。
しかしながら、調理容器の放射率（または反射率）は、調理容器の色や材質等により異なるため、加熱調理に使用する調理容器固有の放射率等（調理容器固有の情報）を求めることが望まれている。
【０００６】
調理容器固有の放射率を求めるには、例えば、調理容器内に水を入れた状態で加熱し、内部の水が沸騰して温度が安定した際、赤外線センサの検出値が１００℃での検出値として当該調理容器の放射率等を推定することが考えられる。
しかし、水が沸騰する１００℃前後においては、調理容器から放射される赤外線波長はトッププレートによる吸収量が大きく、また調理容器から放射される赤外線エネルギー量自体が小さい。このため、放射率等を精度よく求めることができないという問題点があった。
したがって、赤外線の検出値の補正精度が低く、赤外線による温度検出の精度が低いという問題点があった。
【０００７】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、放射率等の調理容器固有の情報を求める精度を向上することができる加熱調理器を得るものである。
また、赤外線による温度検出の精度を向上することができる調理容器を得るものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る加熱調理器は、調理容器が載置されるトッププレートと、トッププレートの下方に設置され、調理容器を加熱する加熱手段と、加熱手段を駆動する駆動部と、駆動部の動作を制御する制御部と、トッププレートの下面と接触し、該トッププレートの温度を検出する接触式温度検知手段と、調理容器から放射される赤外線を検出する赤外線検知手段と、赤外線検知手段の検出値から調理容器の温度を求める計算部と、調理容器の内容物が空の状態でキャリブレーション機能を実行させる操作がされる操作部とを備え、制御部は、キャリブレーション機能が実行されたとき、内容物が空の状態の調理容器を所定の電力以下の電力で加熱し、計算部は、キャリブレーション機能の実行時における所定のタイミングで得られた接触式温度検知手段および赤外線検知手段の検出値に基づき、調理容器固有の情報を求めるものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明は、内容物が空の状態の調理容器を所定の電力以下の電力で加熱し、所定のタイミングで得られた接触式温度検知手段および赤外線検知手段の検出値に基づき、調理容器固有の情報を求める。このため、調理容器固有の情報を求める精度を向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器の斜視図である。
【図２】本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器の上面図である。
【図３】本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器の正面図である。
【図４】本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器の正面概略断面図である。
【図５】トッププレートの透過率特性を示す図である。
【図６】黒体放射と波長―温度の関係を示す図である。
【図７】本発明の実施の形態１に係るキャリブレーション機能実施時のフローチャートである。
【図８】本発明の実施の形態１に係る鍋記憶操作時の表示の一例である。
【図９】本発明の実施の形態１に係るキャリブレーション機能実施時の各種センサ出力図である。
【図１０】本発明の実施の形態２に係る誘導加熱調理器の斜視図である。
【図１１】本発明の実施の形態２に係る正面図である。
【図１２】本発明の実施の形態２に係るキャリブレーション機能実施時フローチャートである。
【図１３】本発明の実施の形態２に係る重量センサを４箇所設置時の上面図である。
【図１４】本発明の実施の形態２に係る重量センサを３箇所設置時の上面図である。
【図１５】本発明の実施の形態２に係る重量センサを４箇所設置時の計算図（負荷１個時）である。
【図１６】本発明の実施の形態２に係る重量センサを４箇所設置時の計算図（負荷２個時）である。
【図１７】本発明の実施の形態３に係る自動調理モード重量情報活用時フローチャートである。
【図１８】本発明の実施の形態４に係るε補正制御フローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の加熱調理器を誘導加熱調理器に適用した実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって、本発明が限定されるものではない。
【００１２】
実施の形態１．
図１は本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器の斜視図である。
図２は本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器の上面図である。
図３は本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器の正面図である。
図４は本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器の正面概略断面図である。
図１〜図４に示すように、誘導加熱調理器は、本体１と、筐体２０の上に設けられ、鍋１２が載置されるトッププレート２と、トッププレート２の下方に設置され、鍋１２を誘導加熱する加熱コイル１５と、インバータ回路により構成され加熱コイル１５に高周波電流を供給し、加熱コイル１５を駆動する駆動部１６と、駆動部１６の動作を制御して鍋１２への投入電力（火力）の大きさを制御する制御部１７と、トッププレート２の下面と接触し、該トッププレート２の温度を検出する接触式温度検知手段１３と、鍋１２から放射される赤外線を検出する赤外線検知手段１４と、赤外線検知手段１４の検出値から鍋１２の温度を求める計算部１８と、使用者からの操作を入力する操作部４と、例えばＥＥＰＲＯＭなどの書込み・消去が可能である不揮発性のメモリ等により構成され、後述する鍋固有の情報などが記憶される記憶部１９と、動作状態や操作部４からの入力・操作内容等を表示する表示部３と、を備える。
また、本体１前面には、誘導加熱調理器の電源をオンオフする電源スイッチ５と、対応する加熱コイル１５の火力調節等の操作入力を行う調節ダイヤル６と、本体１前面に配置され、加熱調理制御における調理時間等を設定入力するための加熱タイマー７とが設けられている。
また、本体１の中央下部には魚等の調理を行うためのグリル部８が設けられている。
また、本体１の上面後方には、本体１内部と連通し、本体１内部に外気を取り込むための吸込み口９と、本体１内部に取り込んだ空気を吹き出し排出するための排気口１０とが設けられている。
なお、「表示部３」は、本発明における「報知手段」に相当する。
なお、「鍋１２」は、本発明における「調理容器」に相当する。
なお、「加熱コイル１５」は、本発明における「加熱手段」に相当する。
【００１３】
トッププレート２は、例えば耐熱性のガラス等の赤外線を透過する素材により構成される。また、トッププレート２は、裏面または表面に塗装または印刷等が施されている。なお、赤外線検知手段１４の上方の位置に対応する部分については、赤外線を透過させ易くするため、塗装または印刷等を施さない、または赤外線が透過できる程度の塗装または印刷を施すようにする。
【００１４】
赤外線検知手段１４は、鍋１２から放射されトッププレート２を透過した赤外線量（放射エネルギー量）を検知して計算部１８に出力する。
接触式温度検知手段１３は、例えばサーミスタなどの感熱素子により構成される。また、接触式温度検知手段１３は、トッププレート２下部に１または複数個設けられ、上方に予圧されてトッププレート２に接触する。接触式温度検知手段１３はトッププレート２の温度を検知して計算部１８に出力する。
【００１５】
操作部４は、例えばトッププレート２と同一面の手前側に配置される。また、操作部４は図２に示すように、キャリブレーションボタン１１を有する。このキャリブレーションボタン１１は、鍋１２の内容物が空の状態でキャリブレーション機能を実行させる操作を行うためのものである。
なお、ここではキャリブレーションボタン１１を押下することでキャリブレーション機能を実行する場合を説明するが、本発明はこれに限るものではなく、任意の操作によりキャリブレーション機能を実行させるようにしても良い。例えば任意の操作キーを長押しすることでキャリブレーション機能を実行させるようにしても良い。
なお、本体１前面のグリル部８の横に、開閉可能な操作スイッチを設けるようにしても良い。
【００１６】
制御部１７は、キャリブレーション機能が実行されたとき、内容物が空の状態の鍋１２を所定の電力以下の電力で加熱する。
【００１７】
計算部１８は、キャリブレーション機能の実行時における所定のタイミングで得られた接触式温度検知手段１３および赤外線検知手段１４の検出値に基づき、鍋固有の情報を求める。この鍋固有の情報は、鍋１２の放射率、反射率、および熱容量の少なくとも１つの情報である。また、計算部１８は、求めた鍋固有の情報を記憶部１９に記憶させる。
また、計算部１８は、鍋１２の放射率および反射率の少なくとも一方に基づき、赤外線検知手段１４の検出値から求めた鍋１２の温度を補正する。
なお、「鍋固有の情報」は、本発明における「調理容器固有の情報」に相当する。
【００１８】
赤外線検知手段１４の検出値による温度の補正は、温度検知の対象となる鍋１２の放射率または反射率（放射率＝１−反射率）を推定し、赤外線検知手段１４の検出値に放射率または反射率に応じた補正値を掛けるにより行う。鍋１２の放射率または反射率は、実際の鍋１２の温度と赤外線量に基づく温度との乖離幅（温度差）により推定することができる。
【００１９】
また、実際の鍋１２の温度は、接触式温度検知手段１３により求めることができる。但し、接触式温度検知手段１３は、トッププレート２の下面に接触して温度を検知しており、鍋１２と接触式温度検知手段１３との間には、数ミリの厚みを有したトッププレート２を介している。このため、接触式温度検知手段１３による検出温度には、トッププレート２によって所定の時定数を有することになる。つまり、鍋１２への投入電力（火力）を大きくした場合は、鍋１２の温度が急激に上昇し、実際の鍋１２の温度と接触式温度検知手段１３の検知温度とに温度差が生じることとなる。
このため、本実施の形態におけるキャリブレーション機能を実行する際には、鍋１２に対して所定の電力以下の電力（例えば２００〜８００Ｗ程度）を投入し、ゆっくりと鍋１２の温度を上昇させていく。このような低火力によって加熱速度を遅くすることで、実際の鍋１２の温度と、接触式温度検知手段１３の検知温度（出力値を温度換算した結果）とがほぼ同一となる。
【００２０】
次に、トッププレート２の赤外線透過率、および黒体放射と波長―温度の関係を説明する。
図５はトッププレートの透過率特性を示す図である。
図６は黒体放射と波長―温度の関係を示す図である。
図５に示すように、４μｍ以上の波長の赤外線は透過率が低いことがわかる。また、図６に示すように、温度検知の対象物の温度が上昇するほどピークとなる赤外線波長は短くなり、エネルギー量も増えていくことがわかる。
このことから、被加熱物である鍋１２の温度が高いほど、鍋１２から放射される赤外線の放射エネルギー量が大きくなり、トッププレート２の透過率が高い波長の赤外線が鍋１２から放射される。よって、鍋１２の温度を上昇させることで、赤外線検知手段１４の出力が向上し、温度検知精度が向上することがわかる。
【００２１】
例えば、鍋１２の内容物として水を装填した場合には、１００℃近傍で温度上昇は停止し、一定値で安定状態となる。この場合には、上記より、鍋１２の温度が１００℃では得られる赤外線量が少ないことがわかる。一方、鍋１２の内容物を空とすることで鍋１２の温度は１００℃を超えて上昇していく。
このため、本実施の形態におけるキャリブレーション機能を実行する際には、鍋１２の内容物が空の状態とし、鍋１２の温度が１００℃以上に加熱された際の赤外線量に基づいて補正量を求めることで、温度検知精度を向上させる。
【００２２】
次に、本実施の形態におけるキャリブレーション機能の動作を具体的に説明する。
図７は本発明の実施の形態１に係るキャリブレーション機能実施時のフローチャートである。
図８は本発明の実施の形態１に係る鍋記憶操作時の表示の一例である。
図９は本発明の実施の形態１に係るキャリブレーション機能実施時の各種センサ出力図である。
以下、図７の各ステップに基づき図８および図９を参照しつつ説明する。
【００２３】
（Ｓ１）
使用者により、誘導加熱調理器の電源スイッチ５がオンされる。誘導加熱調理器の各構成部はスタンバイ状態となる。
【００２４】
（Ｓ２）
使用者により、操作部４のキャリブレーションボタン１１が押下されると、各構成部は、キャリブレーションスタンバイ状態になる。なお、キャリブレーションボタン１１の押下に代えて、表示部３にキャリブレーションを行う旨の操作メニューを表示して操作メニューの選択・決定操作等を行うようにしても良い。
【００２５】
（Ｓ３）
表示部３は、鍋１２の内容物が空の状態でトッププレート２に載置する旨の情報を表示する。なお、鍋１２を載置後にキャリブレーションボタン１１を再度押下することによりキャリブレーション機能を実行する旨を表示するようにしても良い。
なお、ここでは表示により使用者に報知する場合を説明するが、本発明はこれに限らず、任意の報知手段により鍋１２の内容物が空の状態でトッププレート２に載置する旨を報知するようにしても良い。例えば、音声や警報音等でも良い。
【００２６】
（Ｓ４）
使用者は、内容物が空の状態の鍋１２をトッププレート２上に載置する。
【００２７】
（Ｓ５）
使用者により、キャリブレーションボタン１１が再度押下されると、各構成部は、キャリブレーション機能を実行する。
【００２８】
（Ｓ６）
まず、制御部１７は、鍋１２の材質を判定するため、鍋１２に一定の電力Ｗ１を投入するように駆動部１６を制御する。
【００２９】
（Ｓ７）
制御部１７は、電力Ｗ１を投入した際のコイル電流等により抵抗値情報を取得し、この抵抗値情報からトッププレート２上に載置されている鍋１２の材料を判定する。この材質判定の動作は周知の方法により行うことができる。
制御部１７は、判定した材質が抵抗値の低く誘導加熱に不適切な材質（例えば銅やアルミ）であるか否かを判断する。
【００３０】
（Ｓ８）
鍋１２の材質が誘導加熱に不適切な材質であると判断した場合、駆動部１６の出力を停止する。このとき、鍋１２の材質が誘導加熱に不適切でありキャリブレーション機能を停止した旨を表示部３に表示するようにしても良い。
【００３１】
（Ｓ９）
一方、鍋１２の材質が誘導加熱に不適切な材質でないと判断した場合、制御部１７は、内容物が空の状態の鍋１２に所定の電力以下の電力（例えば２００〜８００Ｗ）を投入する。
このようにキャリブレーション機能の実行時においては、鍋１２に対して２００〜８００Ｗ程度の低電力を投入し、ゆっくりと温度を上昇させていく。これにより、鍋１２の底表面温度と、接触式温度検知手段１３による検知温度とがほぼ同一となる。
（Ｓ１０）
計算部１８は、所定のタイミングで、接触式温度検知手段１３による検知温度（接触式温度検知手段出力温度Ｔａ）および赤外線検知手段１４による検知温度（赤外線温度検知手段出力温度Ｔｂ）を取得し、これに基づき鍋固有の情報としての放射率ε１を求める。この所定のタイミングとしては、例えば一定の時間周期とする。なお、所定のタイミングはこれに限らず、例えば使用者から任意の操作入力がされたとき放射率を求めるようにしても良い。
計算部１８は、接触式温度検知手段出力温度Ｔａと赤外線温度検知手段出力温度Ｔｂとの乖離幅（温度差）を求め、該温度差に基づき鍋１２の放射率ε１を求める。なお、反射率を求めても良い。
【００３２】
（Ｓ１１）
計算部１８は、接触式温度検知手段出力温度Ｔａおよび赤外線温度検知手段出力温度Ｔｂの少なくとも一方が所定の温度以上であるか否かを判断する。例えば、接触式温度検知手段出力温度Ｔａが予め定められた所定の温度Ｔ１を超えたか否か、または、赤外線温度検知手段出力温度Ｔｂが予め定められた所定の温度Ｔ２を超えたか否かを判断する。なお、温度Ｔ１、Ｔ２は、それぞれ異なる温度でも良いし同一の温度でも良い。例えば温度Ｔ１、Ｔ２ともに２００℃とする。なお、上記図５および図６により説明したように、温度Ｔ１、Ｔ２は、トッププレート２の透過率が大きい波長の赤外線の放射量が多くなる温度以上であるのが望ましい。
【００３３】
（Ｓ１２）
計算部１８は、接触式温度検知手段出力温度Ｔａまたは赤外線温度検知手段出力温度Ｔｂが所定の温度以上でない場合、ステップＳ１０に戻り上記動作を繰り返す。このように、接触式温度検知手段１３または赤外線検知手段１４による検知温度が所定の温度を超えていない場合には、所定のタイミングごとに繰り返し放射率ε１を求める。
これにより、接触式温度検知手段１３および赤外線検知手段１４の少なくとも一方の検出温度が所定の温度以上の状態において、放射率ε１を求めることができる。よって、鍋１２の温度が高く、トッププレート２を透過してくる赤外線量が多い状態で放射率ε１を算出することが可能となる。
【００３４】
さらに、計算部１８は、接触式温度検知手段１３の検出温度または赤外線検知手段１４の検出温度の所定時間における温度変化量と、所定時間における鍋１２への投入電力量の積算値とに基づき、鍋１２の熱容量を鍋固有の情報として求める。つまり、上記ステップＳ１２の繰り返し動作により、所定のタイミングで得られる接触式温度検知手段出力温度Ｔａの傾きが分かる。また、計算部１８は、制御部１７による投入電力を積算することで、加熱開始からの積算投入電力量が分かる。そして、鍋１２の熱容量は、鍋１２に入力されたエネルギー量（積算投入電力量）を温度変化量で除することにより求めることができる。
【００３５】
（Ｓ１３）
上記ステップＳ１２において、接触式温度検知手段出力温度Ｔａまたは赤外線温度検知手段出力温度Ｔｂが所定の温度以上の場合、制御部１７は駆動部１６の出力を停止し、鍋１２への電力投入をオフにする。
【００３６】
（Ｓ１４）
計算部１８は、電力オフ時における、接触式温度検知手段１３による検知温度（接触式温度検知手段最終出力温度Ｔａ’）および赤外線検知手段１４による検知温度（赤外線温度検知手段最終出力温度Ｔｂ’）を取得し、これに基づき放射率ε２を求める。
【００３７】
（Ｓ１５）
計算部１８は、放射率ε１とε２とが同一（または近似）するか否かを判断する。
【００３８】
（Ｓ１６）
放射率ε１とε２とが同一（または近似）でない場合、鍋１２への電力投入のオフの際に、接触式温度検知手段１３および赤外線検知手段１４の出力挙動に所定以上の差異があったと判断し、キャリブレーション不可である旨を表示部３に表示する。なお、表示に限らず、音声や警報音などの任意の報知手段により、キャリブレーション不可である旨を報知するようにしても良い。
このように電力投入のオフ時における出力挙動の変動の有無を判断することで、例えば、誘導加熱によって鍋１２に浮力が生じてトッププレート２から僅かに浮いていた場合など、温度検知が適切に行われていない場合には、キャリブレーション不可とすることができる。
【００３９】
（Ｓ１７）
計算部１８は、放射率ε１とε２とが同一（または近似）である場合、ステップＳ１０またはＳ１４で求めた放射率を鍋１２の放射率ε１２として決定する。
【００４０】
（Ｓ１８）
表示部３は、鍋１２を識別する情報としての鍋名称を入力するよう旨の表示をする。
使用者は、操作部４のボタンや調節ダイヤル６等により、例えば１文字ずつ入力を行い、鍋名称の情報を入力する。鍋名称を登録する表示部画面の一例を図８に示す。
なお、鍋名称を入力の際はトッププレート２上に設けられた操作部４のボタン、もしくは本体１前面に載置されている調節ダイヤル６を用いて１文字ずつ入力を行い登録する。なお、鍋１２の画像情報なども記憶をしてもよい。
【００４１】
（Ｓ１９）
計算部１８は、入力された鍋１２を識別する情報（鍋名称の情報）と共に、鍋固有の情報としての放射率ε１２および熱容量を記憶部１９に記憶させる。
このように、鍋名称と共に鍋固有の情報を記憶させることで、使用者が登録した鍋１２を簡単に呼び出せるように鍋１２の固有名称も入力し記憶部１９に記憶させることが可能となる。
【００４２】
上記において、ステップＳ９〜Ｓ１４までの流れの一例を図９に示す。
ステップＳ９において、キャリブレーション電力Ｏｎしたのち、所定のタイミング（ｔ＝α）で接触式温度検知手段１３および赤外線検知手段１４の出力を比較する（Ｓ１０）。この際に所定の温度に達していなければ繰り返し所定の間隔をあけ繰り返す（ｔ＝β、γ・・・）（Ｓ１２）。接触式温度検知手段１３の出力温度もしくは赤外線検知手段１４の出力温度が所定の温度に達した場合には電力をＯｆｆする（ｔ＝ζ）（Ｓ１３）。一定時間後に接触式温度検知手段１３の出力温度と赤外線検知手段１４の出力温度を比較する（ｔ＝η）。
【００４３】
以上がキャリブレーション機能の動作である。なお、上記フローは一例であり、これに限ったものではない。
【００４４】
以降、鍋１２に食材等を投入して加熱調理（例えば設定温度や自動調理の調理メニュー等）を行う場合、使用者は、操作部４により、記憶部１９に記憶された当該鍋１２の識別情報（鍋名称）を選択する操作をする。
なお、鍋１２の識別情報（鍋名称）を選択する操作は、操作部４に限らず、調節ダイヤル６や、グリル部８の横に設けられた図示しない開閉可能な操作スイッチを用いても良い。例えば、鍋固有の情報を呼び出すため、使用者が記憶させた鍋名称を表示部３により表示し、調節ダイヤル６を操作して鍋名称を選択するようにしても良い。これによりボタンの数を減らすことが可能となる。
【００４５】
計算部１８は、選択された識別情報の鍋固有の情報を記憶部１９から取得し、該鍋固有の情報に基づき、赤外線検知手段１４の検出値から求めた鍋１２の温度を補正する。
また、制御部１７は、鍋１２の熱容量に応じて、鍋１２への投入電力を制御する。例えば、鍋固有の熱容量によって熱容量の小さい鍋に対しては急加熱を行わないなどの制御を加える。
【００４６】
以上のように本実施の形態においては、鍋１２が載置されるトッププレート２と、トッププレート２の下方に設置され、鍋１２を加熱する加熱コイル１５と、加熱コイル１５を駆動する駆動部１６と、駆動部１６の動作を制御する制御部１７と、トッププレート２の下面と接触し、該トッププレート２の温度を検出する接触式温度検知手段１３と、鍋１２から放射される赤外線を検出する赤外線検知手段１４と、赤外線検知手段１４の検出値から鍋１２の温度を求める計算部１８と、鍋１２の内容物が空の状態でキャリブレーション機能を実行させる操作がされる操作部４とを備え、制御部１７は、キャリブレーション機能が実行されたとき、内容物が空の状態の鍋１２を所定の電力以下の電力で加熱し、計算部１８は、キャリブレーション機能の実行時における所定のタイミングで得られた接触式温度検知手段１３および赤外線検知手段１４の検出値に基づき、鍋固有の情報を求める。
このため、鍋１２から放射される赤外線の放射エネルギー量が大きくなり、トッププレート２の透過率が高い波長の赤外線が鍋１２から放射される。よって、放射率等の調理容器固有の情報を求める精度を向上することができる。
これによって、鍋１２の色や材質に関わらず、鍋１２の温度検出の精度を向上することができる。よって、鍋１２の温度を目的の温度に正確にコントロールすることができる。
また、鍋１２を所定の電力以下の電力で加熱することで、鍋１２の変形や塗装の剥れといった不具合が起きる可能性を低減しつつ、鍋１２の温度を上昇させることができる。
【００４７】
また、計算部１８は、接触式温度検知手段１３および赤外線検知手段１４の少なくとも一方の検出温度が所定の温度以上の状態において、接触式温度検知手段１３の検出温度と赤外線検知手段１４の検出温度との温度差を求め、該温度差に基づき鍋１２の放射率および反射率の少なくとも一方を鍋固有の情報として求める。
このため、鍋１２から放射される赤外線の放射エネルギー量が大きくなり、トッププレート２の透過率が高い波長の赤外線が鍋１２から放射される。よって、放射率等の調理容器固有の情報を求める精度を向上することができる。
【００４８】
また、計算部１８は、鍋１２の放射率および反射率の少なくとも一方に基づき、赤外線検知手段１４の検出値から求めた鍋１２の温度を補正する。
このため、鍋１２の色や材質に関わらず、鍋１２の温度検出の精度を向上することができる。よって、鍋１２の温度を目的の温度に正確にコントロールすることができる。
【００４９】
また、計算部１８は、接触式温度検知手段１３の検出温度または赤外線検知手段１４の検出温度の所定時間における温度変化量と、所定時間における鍋１２への投入電力量の積算値とに基づき、鍋１２の熱容量を鍋固有の情報として求める。
このため、鍋１２の内容物が空の状態で熱容量の算出を行うことができ、鍋１２の熱容量を精度良く求めることができる。
【００５０】
また、制御部は、鍋１２の熱容量に応じて、鍋１２への投入電力を制御する。
このため、鍋１２固有の熱容量によって、熱容量の小さい鍋に対しては急加熱を行わないなどの制御を加えることが可能となる。よって、熱容量の小さい鍋に大電力を投入することで鍋１２の変形や、内部被加熱物が少ない際に急激な温度上昇をしてしまうといった危険性を回避することが可能となる。
【００５１】
鍋１２を識別する情報と共に、鍋固有の情報が記憶される記憶部１９を備えた。
このため、複数の鍋１２のキャリブレーションを行った場合であっても、鍋１２ごとに鍋固有の情報を記憶することができる。
【００５２】
また、鍋１２を識別する情報は、操作部４から入力される。
このため、使用者により鍋名称などの任意の名称を入力でき、複数の鍋１２について鍋固有の情報が記憶された場合であっても、当該情報を使用者が識別し易くすることができる。
【００５３】
また、操作部４は、記憶部１９に記憶された鍋１２の識別情報を選択する操作がされ、計算部１８は、選択された識別情報の鍋固有の情報を記憶部１９から取得し、該鍋固有の情報に基づき、赤外線検知手段１４の検出値から求めた鍋１２の温度を補正する。
このため、使用する鍋１２の鍋固有の情報を選択することができ、加熱調理制御時において、使用する鍋１２の鍋固有の情報によって、赤外線検知手段１４の検出温度を補正することができる。よって、鍋１２の温度検出の精度を向上することができる。
また、記憶部１９から読み込んだ鍋固有の情報により温度を補正するため、加熱調理時に放射率等を算出する必要が無く、鍋１２の温度を高速で検出することができる。
また、使用者により入力した鍋名称等の識別情報を選択するため、記憶された鍋固有の情報を容易に呼び出すことができる。
【００５４】
また、キャリブレーション機能が実行されたとき、鍋１２の内容物が空の状態でトッププレート２に載置する旨を報知する表示部３を備えた。
このため、使用者に対して、鍋１２の内容物が空の状態でトッププレート２に載置することを促すことができる。
【００５５】
実施の形態２．
図１０は本発明の実施の形態２に係る誘導加熱調理器の斜視図である。
図１１は本発明の実施の形態２に係る正面図である。
図１０および図１１に示すように、本実施の形態における誘導加熱調理器は、トッププレート２上に載置された載置物の重量を検出する重量検知手段２１を備えている。
計算部１８は、重量検知手段２１の検出値に基づき、トッププレート２上に載置された鍋１２の重量を鍋固有の情報として求める。
なお、その他の構成は上記実施の形態１と同様であり、同一の構成には同一の符号を付する。
【００５６】
重量検知手段２１は、複数の重量センサ２１ａ、２１ｂ、２１ｃ、２１ｄ（以下、単に重量センサともいう。）を備えている。
図に示すように、本体１の筐体２０はトッププレート２を支持するフランジ部が形成されている。また、誘導加熱調理器は、キッチン台２２に収納配置される。
各重量センサは、筐体２０のフランジ部と、キッチン台２２における筐体２０のフランジ部を受ける面との間に配設される。
この重量検知手段２１を構成する各重量センサは、一例としてひずみゲージを用いている。
【００５７】
上記実施の形態１で説明したように、キャリブレーション機能を実行する際には、鍋１２の内容物が空の状態で行う。このため、キャリブレーション機能の実行時に、鍋１２の重量を計測することで、鍋１２自体の重量を精度良く計測することが可能となる。
本実施の形態２では、鍋固有の情報として、上述した放射率（または反射率）および熱容量に加え、鍋１２自体の重量を計測する。
以下、本実施の形態におけるキャリブレーション機能の動作を具体的に説明する。
【００５８】
図１２は本発明の実施の形態２に係るキャリブレーション機能実施時フローチャートである。
以下、図１２の各ステップに基づき、上記実施の形態１との相違点を中心に説明する。
【００５９】
ステップＳ２０、Ｓ２１は、実施の形態１のステップＳ１、Ｓ２と同様である。
【００６０】
（Ｓ２２）
ステップＳ２１によりキャリブレーションボタン１１が押下されると、計算部１８は、ゼロ補正操作がされたと判断して、重量検知手段２１による検出値を基準値として取得する。つまり、これまで載置されている重量物の影響をなくす為に出力をゼロにするようリセットをかける。
なお、ここではキャリブレーションボタン１１がゼロ点補正操作とする場合を説明するが、本発明はこれに限るものではなく、例えば操作部４の任意のボタンにより、重量検知手段２１による検出重量のゼロ点を補正するゼロ補正操作をするようにしても良い。
【００６１】
ステップＳ２３〜Ｓ２５は、実施の形態１のステップＳ３〜Ｓ５と同様である。
【００６２】
（Ｓ２６）
内容物が空の鍋１２が載置され、キャリブレーション機能を実行すると、計算部１８は、重量検知手段２１により検知された重量を鍋１２の重量Ｗ１として求める。この重量の算出は、ゼロ点補正時の基準値からの変化量により鍋１２の重量を求める。そして、求めた重量Ｗ１を鍋固有の情報として記憶部１９に記憶させる。
【００６３】
ステップＳ２７〜Ｓ３４は、実施の形態１のステップＳ６〜Ｓ１３と同様である。
【００６４】
（Ｓ３５）
ステップＳ３４により電力オフされた後、再度、計算部１８は、重量検知手段２１により検知された重量を鍋１２の重量Ｗ２として求める。
【００６５】
ステップＳ３６は、実施の形態１のステップＳ１４と同様である。
【００６６】
（Ｓ３７）
計算部１８は、放射率ε１とε２とが同一（または近似）するか否か、または、重量Ｗ１とＷ２とが同一（または近似）するか否かを判断する。
【００６７】
（Ｓ３８）
実施の形態１のステップＳ１６の動作に加え、重量Ｗ１とＷ２とが同一（または近似）でない場合、鍋１２の内容物が空の状態でないと判断し、キャリブレーション不可である旨の警告を表示部３に表示する。なお、表示に限らず、音声や警報音などの任意の報知手段により、キャリブレーション不可である旨の警告を行うようにしても良い。さらに、キャリブレーション機能の実行を停止させるようにしても良い。
【００６８】
このように重量Ｗ１とＷ２とを比較することで、例えば、鍋１２内部に水や食材等の被加熱物が装填されている場合には、水分の蒸発もしくは途中で食材等が取り出したことにより、また途中で内容物を入れたことにより重量が変動したと判断でき、内容物が有ることが分かる。
【００６９】
一方、重量Ｗ１とＷ２とが同一（または近似）である場合、鍋１２の内容物が空であると判断して、ステップＳ３９に進む。
【００７０】
ステップＳ３９、Ｓ４０は、実施の形態１のステップＳ１７、Ｓ１８と同様である。
【００７１】
（Ｓ４１）
実施の形態１のステップＳ１９の動作に加え、計算部１８は、入力された鍋１２を識別する情報（鍋名称の情報）と共に、鍋固有の情報としての重量Ｗ１の情報を記憶部１９に記憶させる。
【００７２】
以上が本実施の形態２におけるキャリブレーション機能の動作である。なお、上記フローは一例であり、これに限ったものではない。
【００７３】
以降、鍋１２に食材等を投入して加熱調理（例えば設定温度や自動調理の調理メニュー等）を行う場合、使用者は、操作部４により、記憶部１９に記憶された当該鍋１２の識別情報（鍋名称）を選択する操作をする。
計算部１８は、選択された識別情報の鍋固有の情報を記憶部１９から取得し、加熱調理制御の開始以後における鍋１２の重量から、鍋固有の情報に含まれる当該鍋１２の重量を減算して、当該鍋１２の内容物の重量を求める。
また、制御部１７は、鍋１２の内容物の重量に応じて、鍋１２への投入電力を制御する。例えば、内容物の量が少ない際は大電力を投入しないなど、安全性の高い制御を行うことが可能となる。
【００７４】
さらに、上記動作に加え、計算部１８は、複数の重量センサのトッププレート２に対する相対位置と、各重量センサの検出値とに基づき、鍋１２の載置位置を求めるようにしても良い。
これにより、キャリブレーション途中で他の重量物がトッププレート２上に載ったとしても、特定位置のみの重量をキャリブレーション前後で比較することで、キャリブレーション対象の鍋１２の重量変動の有無を判断できる。
以下、具体的に説明する。
【００７５】
図１３は本発明の実施の形態２に係る重量センサを４箇所設置時の上面図である。
図１４は本発明の実施の形態２に係る重量センサを３箇所設置時の上面図である。
図１３および図１４に示すように、重量検知手段２１は複数の重量センサを用いている。図１３では、それぞれ隣り合う重量センサとの線分が対向する線分と平行をなすように配置されている。図１４では、３つの重量センサが本体１中心部奥を基準点にした２等辺３角形をなすように配置されている。
【００７６】
重量検知手段２１を複数個の重量センサにより構成することで、各重量センサの配置されている範囲内であれば位置情報まで割り出すことが可能である。
一例として図１３の４箇所重量検知手段２１設置について位置情報の割り出し方について図１５および図１６を用いて説明を記載する。
【００７７】
図１５は本発明の実施の形態２に係る重量センサを４箇所設置時の計算図（負荷１個時）である。
図１６は本発明の実施の形態２に係る重量センサを４箇所設置時の計算図（負荷２個時）である。
図１５に示す重量センサ２１ａを原点（０．０）として、正面から奥行方向へ設置している重量センサ２１ｂまでの距離をＹ（ｍｍ）とする。同様に重量センサ２１ａより幅方向に設置している重量センサ２１ｃまでの距離をＸ（ｍｍ）とする。各重量センサに座標をつけて表すと以下のように表すことが出来る。
【００７８】
重量センサ２１ａ＝（０．０）、２１ｂ＝（０．Ｙ）、２１ｃ＝（Ｘ．０）、２１ｄ＝（Ｘ．Ｙ）
【００７９】
重量Ｍ１（ｇ）の被加熱物（鍋１２と内容物とを含む）が、トッププレート２上のＷ（Ｘ１．Ｙ１）の位置に設置された場合に、重量センサ２１ａ〜２１ｄより得られる出力を用いて被加熱物総重量、載置位置を検知する計算式を下記に示す。
なお、重量センサ２１ａの出力：Ｍａ（ｇ）、２１ｂ出力：Ｍｂ（ｇ）、２１ｃ出力：Ｍｃ（ｇ）、２１ｄ出力：Ｍｄ（ｇ）として計算を行う。
【００８０】
被加熱物の総重量      ：Ｍ１＝Ｍａ＋Ｍｂ＋Ｍｃ＋Ｍｄ
被加熱物の幅方向位置  ：Ｘ１＝Ｘ×（Ｍｃ＋Ｍｄ）／Ｍ１
被加熱物の奥行方向位置：Ｙ１＝Ｙ×（Ｍｂ＋Ｍｄ）／Ｍ１
【００８１】
以上の計算より、被加熱物の総重量、載置位置が算出できることが分かる。
【００８２】
また、被加熱物が複数個載置された場合でも、先に載置された被加熱物との重量比で差分を計算することで、後に載置された被加熱物についても重量、載置位置を検知することが出来る。このような検知方法の計算式を以下に示す。
【００８３】
図１６に示すように、重量Ｍ１（ｇ）の被加熱物１２ａがＷ１（Ｘ１．Ｙ１）の位置に載置されている。続けて、Ｗ２（Ｘ２．Ｙ２）の位置に重量Ｍ２（ｇ）の被加熱物１２ｂを載置した場合に、以下の計算よりＷ２の重量、載置位置を検知することができる。
被加熱物１２ａと被加熱物１２ｂのベクトル計算を行うと重量検知手段２１より得られる出力から仮の点Ｗｎ（Ｘｎ．Ｙｎ）、重量Ｍｎを与える。ここで言う仮の点Ｗｎは重量Ｍ１、Ｍ２を２個載置させた時の重心に相当する。
【００８４】
重量センサ２１ａ〜２１ｄの出力総和は被加熱物１２ａと被加熱物１２ｂの総重量であり、Ｍｎ＝Ｍ１＋Ｍ２となる。
被加熱物１２ｂの重量は、Ｍ２＝Ｍｎ−Ｍ１である。
重量センサ２１ａの出力：Ｍａ２（ｇ）、２１ｂ出力：Ｍｂ２（ｇ）、２１ｃ出力：Ｍｃ２（ｇ）、２１ｄ出力：Ｍｄ２（ｇ）として、被加熱物１２ｂの載置位置は以下の式で表せる。
【００８５】
被加熱物１２ａと被加熱物１２ｂとの総重量：Ｍｎ＝Ｍａ２＋Ｍｂ２＋Ｍｃ２＋Ｍｄ２
仮の点Ｗｎの幅方向位置：Ｘｎ＝Ｘ×（Ｍｃ２＋Ｍｄ２）／Ｍｎ
仮の点Ｗｎの奥行方向位置：Ｙｎ＝Ｙ×（Ｍｂ２＋Ｍｄ２）／Ｍｎ
被加熱物１２ｂ幅方向位置：Ｘ２＝（Ｍｎ×Ｘｎ−Ｍ１×Ｘ１）／Ｍ２
被加熱物１２ｂ奥行方向位置：Ｙ２＝（Ｍｎ×Ｙｎ−Ｍ１×Ｙ１）／Ｍ２
【００８６】
上記は計算例であるが、該計算方法により、載置される被加熱物が複数個となっても各被加熱物の重量、載置位置の検知が可能といった効果もある。
【００８７】
上記のように各被加熱物の重量検知が可能である為に、キャリブレーション途中で他の重量物が載ったとしても特定位置のみの重量をキャリブレーション前後で比較する為、キャリブレーション位置にて重量変動で問題となることがない。
【００８８】
また、総重量を計測／記憶させることで通常使用時に鍋１２を呼び出し、載置された際に計測された総重量Ｗ３は、鍋１２と内容物とのあわせた重量である為、呼び出した際に呼び出される重量情報はあくまで鍋１２のみであるため、差し引いた重量が内容物の量であることが分かる。内容物の量が分かれば量に適した加熱を行うことが出来る。例えば、内容物が少ない場合には、一気に大きな電力を投入すると焦げてしまうため火力を落とし、逆に内容物が多い場合は火力が大きくするというような制御を行う。
【００８９】
以上のように本実施の形態においては、トッププレート２上に載置された載置物の重量を検出する重量検知手段２１を備え、計算部１８は、重量検知手段２１の検出値に基づき、トッププレート２上に載置された鍋１２の重量を鍋固有の情報として求める。
このため、上記実施の形態１の効果に加え、鍋１２の重量を求めることができる。よって、さらに詳細な鍋固有の情報を得ることができ、さらに高精度の加熱制御が可能となる。
また、鍋１２の重量を鍋固有の情報として求め、上述したように記憶部１９に記憶させるので、重量情報も加味した制御を行うことが可能となる。つまり、加熱調理制御において、鍋１２内に投入された内容物の量を予め推測することが可能であり、内容物の量が少ない際は大電力を投入しないなど、安全性の高い制御を行うことが可能となる。
【００９０】
また、計算部１８は、キャリブレーション機能が実行されたとき、重量検知手段２１により検知された重量を鍋１２の重量として求める。
キャリブレーション機能を実行する際には、鍋１２の内容物が空の状態で行うため、キャリブレーション機能の実行時に、鍋１２の重量を計測することで、鍋１２自体の重量を精度良く計測することが可能となる。
【００９１】
また、操作部４は、重量検知手段２１による検出重量のゼロ点を補正するゼロ補正操作がされ、計算部１８は、ゼロ補正操作がされたとき、重量検知手段２１による検出値を基準値として取得し、基準値からの変化量により鍋１２の重量を求める。
このため、トッププレート２上に、鍋１２等の被加熱物以外の載置物や、汚れや水滴などにより初期重量が変動している場合であっても、キャリブレーション機能を行う際は、重量検知手段の出力をリセットする零点補正を行うことができる。よって、鍋１２の重量を精度良く検出することができる。
また、キャリブレーションボタン１１を押下したときにゼロ補正をするので、鍋１２が載置される直前のタイミングでゼロ点補正をすることができ、より正確な重量を検出する。
【００９２】
また、計算部１８は、キャリブレーション機能の実行時において、鍋１２の重量が変化した場合、キャリブレーションが不可である旨の警告をし、またはキャリブレーション機能の実行を停止させる。
このため、鍋１２内部に内容物が装填されており、蒸発もしくは途中で取り出したことにより、また内容物が入れられたことにより重量が変動したと考えられ、重量の検出が正確に得ることができない場合には、使用者に警告することができる。またはキャリブレーション機能を停止することができる。よって、鍋１２の重量として誤った情報が登録されることを防ぎ、正確な情報を得ることが可能となる。
【００９３】
また、重量検知手段２１は、複数の重量センサを備え、計算部１８は、複数の重量センサのトッププレート２に対する相対位置と、各重量センサの検出値とに基づき、鍋１２の載置位置を求める。
これにより、トッププレート２上のどの位置に被加熱物が載置されているかを割り出すことができる為、キャリブレーションを行っている鍋１２のみの重量が検知可能となる。
【００９４】
また、操作部４は、加熱調理制御に関する操作、および記憶部１９に記憶された鍋１２の識別情報を選択する操作がされ、計算部１８は、選択された識別情報の鍋固有の情報を記憶部１９から取得し、加熱調理制御の開始以後における鍋１２の重量から、鍋固有の情報に含まれる当該鍋１２の重量を減算して、当該鍋１２の内容物の重量を求める。
このため、加熱開始時の重量より、呼び出された鍋１２の重量データを差し引いた重量が、加熱初期に装填されている内容物の重量となり、内容物の重量情報が得られれば重量物の量に応じた加熱制御を行うことが可能となり、より内容物に適した加熱調理が可能となる。
【００９５】
実施の形態３．
使用者がてんぷら調理などの油調理モードを選択した場合には、油は水や食材に比べ比熱容量が略半分ほど小さく加熱速度が速いため、放射率設定を高めに設定することで、油調理に関して安全性の高い調理を行うことが出来る。
本実施の形態では、選択された調理メニューが、てんぷら調理などの油を加熱する所定の調理メニューである場合、補正された鍋１２の温度が、所定の調理メニュー以外の調理メニューより高くなるように更に補正する。
なお、本実施の形態３における構成は上記実施の形態２と同様であり、同一の構成には同一の符号を付する。
【００９６】
図１７は本発明の実施の形態３に係る自動調理モード重量情報活用時フローチャートである。以下、本実施の形態における動作の一例を図１７により説明する。
【００９７】
（Ｓ５０）
鍋１２を載置してある状態から自動調理モードを使用者が選択する。
（Ｓ５１）
使用者は、記憶部１９に記憶された鍋１２の識別情報（鍋名称）を選択する操作を行う。
（Ｓ５２）
計算部１８は、選択された識別情報の鍋固有の情報を記憶部１９から取得する。そして、該鍋固有の情報に基づき、赤外線検知手段１４の検出値から求めた鍋１２の温度を補正する。
（Ｓ５３）
使用者は、加熱調理制御に関する複数の調理メニューの選択操作を行う。
（Ｓ５４）
制御部１７は、選択された調理メニューに従い調理開始をする。
このとき、計算部１８は、選択された調理メニューが、てんぷら調理などの油を加熱する所定の調理メニューである場合、補正された鍋１２の温度が、所定の調理メニュー以外の調理メニューより高くなるように、赤外線検知手段１４の検出値から求めた鍋１２の温度を、更に補正する。
（Ｓ５５）
計算部１８は、トッププレート２上の加熱口に載置されている被加熱物（内容物を含む鍋１２）の重量Ｗ２を計測する。
（Ｓ５６）
Ｓ５２で呼び出した鍋１２の重量情報と上記重量Ｗ２との差異を計測し、それぞれのモードで、予め与えている重量（Ｘ、Ｙ、Ｚ）よりも重いか、軽いかで投入火力量を変更する。煮物モードでは重量Ｘとの比較を行う。炒め物モードでは重量Ｙとの比較を行う。てんぷらモードでは重量Ｚとの比較を行う。
【００９８】
（Ｓ５７、Ｓ５８）
煮物モードの場合、内容物量が重量Ｘより多い場合は大電力で加熱を行い、少ない場合は電力を下げて火力を投入する。
（Ｓ５９、６０）
焼き物モードの場合、内容物が重量Ｙよりも多い場合には、高温度で焼くことで失敗のない調理を実現する。内容物が重量Ｙよりも少ない場合は、底に油が少量ひかれている場合があり、安全に配慮し小さい火力から投入するようにする。
（Ｓ６１、Ｓ６２）
油を使ったてんぷら調理の場合、油は先に説明したとおり比熱が小さく加熱速度が速いため、内容物が重量Ｚより重くても電力は小さめ（火力中）に設定する。さらに内容物が重量Ｚより少なければより低電力で加熱を行うこととする。
【００９９】
以上が重量検知手段を用いた場合の調理への適用例である。
【０１００】
以上のように本実施の形態においては、操作部４は、記憶部１９に記憶された鍋１２の識別情報を選択する操作、および加熱調理制御に関する複数の調理メニューの選択操作がされ、計算部１８は、選択された識別情報の鍋固有の情報を記憶部１９から取得し、該鍋固有の情報に基づき、赤外線検知手段１４の検出値から求めた鍋１２の温度を補正し、選択された調理メニューが油を加熱する所定の調理メニューである場合、補正された鍋１２の温度が、所定の調理メニュー以外の調理メニューより高くなるように更に補正する。
このため、てんぷら調理モード等の油加熱モードを選択した場合は、赤外線検知手段１４の補正値を通常よりも高めに補正をかけることにより安全性を向上させることができる。
【０１０１】
実施の形態４．
本実施の形態４では、加熱調理中に接触式温度検知手段１３の出力と赤外線検知手段１４の出力を読み出した鍋１２固有の放射率で補正した温度とを比較し、所定の温度以上乖離があるようであれば、読み出した鍋１２の鍋固有の情報が誤っているとして、予め放射率が低く設定された補正値で前記赤外線検知手段１４の出力を補正し、接触式温度検知手段１３の出力温度と比較して、高い温度を示す方を参照して制御に使用する。
なお、本実施の形態４における構成は上記実施の形態２と同様であり、同一の構成には同一の符号を付する。
【０１０２】
図１８は本発明の実施の形態４に係るε補正制御フローチャートである。
以下、本実施の形態における動作の一例を図１８により説明する。
【０１０３】
（Ｓ７０）
使用者により加熱モード、火力を設定する。
（Ｓ７１）
表示部３に鍋１２の選択を促す表示をする。使用者は、操作部４等により、記憶部１９に記憶された当該鍋１２の識別情報（鍋名称）を選択する操作をする。
（Ｓ７２）
計算部１８は、選択された識別情報の鍋固有の情報を記憶部１９から取得する。
（Ｓ７３）
使用者により加熱開始の操作を行う。制御部１７は、選択された調理メニューに従い調理開始をする。
（Ｓ７４）
計算部１８は、加熱開始時の接触式温度検知手段１３の温度出力をＴａ、赤外線検知手段１４の温度出力をＴｂとする。
（Ｓ７４）
キャリブレーションにより既知となっている鍋の放射率εから計算される補正値をＴｂにかけ、該出力温度をＴｂ’とする。
（Ｓ７６）
計算部１８は、ＴａとＴｂ’との温度乖離（温度差）が所定の値（Ａ）以上であるか否かを判断する（｜Ｔａ−Ｔｂ’｜＞Ａ）。
（Ｓ７７）
ＴａとＴｂ’との温度乖離（温度差）が所定の値（Ａ）以上離れた場合（｜Ｔａ−Ｔｂ’｜＞Ａ）、設定された鍋１２の鍋固有の情報が誤っているか、または何か不具合が生じていると判断して、放射率を予め設定していた放射率ε0としてＴｂにかける補正値を設定する。この補正をかける放射率は例えばε＝０．０６程度の低い設定とし、補正後の温度出力をＴｂ’’とする。
（Ｓ７８）
一方、温度乖離が所定値（Ａ）以内であれば加熱を継続する。
（Ｓ７９）
そして、ＴａもしくはＴｂ’が所望の温度に達するまでステップＳ７６の確認を繰り返す。
（Ｓ８１、Ｓ８２）
また、補正値をε0とした場合にも同様にＴａもしくはＴｂ’’が所望の温度に達するまで繰り返す。
（Ｓ８０）
上記ステップＳ７９またはＳ８２で、所望の温度が得られた場合には加熱を終了、もしくは一定時間温度維持を行う。
【０１０４】
以上のように本実施の形態においては、計算部１８は、鍋固有の情報に基づき補正した、赤外線検知手段１４の検出値から求めた鍋１２の温度と、接触式温度検知手段１３の検出温度との温度差が、所定の値以上の場合、予め設定された標準補正値の情報に基づき、赤外線検知手段１４の検出値から求めた鍋１２の温度を補正し、制御部１７は、標準補正値で補正された赤外線検知手段１４の検出値から求めた鍋１２の温度と、接触式温度検知手段１３の検出温度とを比較して、高い方の温度に基づき加熱コイル１５を制御する。
このため、上記実施の形態１〜３の効果に加え、読み出した鍋１２の鍋固有の情報が誤っている場合であっても、補正をかける放射率は例えばε＝０．０６程度の低い設定とし、補正後の温度出力をより低い温度となるようにすることができる。よって、制御により誤って高温度になることがない安全な制御が可能となる。
【符号の説明】
【０１０５】
１  本体、２  トッププレート、３  表示部、４  操作部、５  電源スイッチ、６  調節ダイヤル、７  加熱タイマー、８  グリル部、９  吸込み口、１０  排気口、１１  キャリブレーションボタン、１２  鍋、１３  接触式温度検知手段、１４  赤外線検知手段、１５  加熱コイル、１６  駆動部、１７  制御部、１８  計算部、１９  記憶部、２０  筐体、２１  重量検知手段、２１ａ  重量センサ、２１ｂ  重量センサ、２１ｃ  重量センサ、２１ｄ  重量センサ、２２  キッチン台。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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