(57)【要約】【課題】本発明の目的は、短波長レーザー露光で形成された高密度のドット潜像にハイブリット現像方式を適用すると、発生しやすい画像濃度の低下やカブリの問題を解決し、更に、小粒径トナーを用いた場合でも十分な画像濃度や高精細のドット画像の再現性が達成される画像形成方法を提供することであり、画像形成方法を用いた画像形成装置を提供することである。【解決手段】有機感光体が円筒状導電性支持体上に中間層、電荷発生層及び電荷輸送層を順次積層した構成を有し且つ電荷発生層が縮合多環顔料を含有し、前記現像手段が少なくとも現像ローラと該現像ローラに隣接する搬送ローラを備えており、該搬送ローラが現像ローラとの対向領域まで二成分現像剤を搬送し、現像ローラの外周面にトナーを選択的に供給して、該現像ローラの外周面にトナー薄層を形成し、該トナー薄層による静電潜像の現像により、有機感光体上にトナー像を形成する画像形成方法。【選択図】図３
2011133731.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
有機感光体上に帯電手段により帯電電位を付与し、続いて、露光手段によりデジタル静電潜像を形成し、該静電潜像を現像手段により現像してトナー像を形成し、該トナー像を転写手段により記録媒体に転写し、その後、記録媒体に転写されたトナー像を定着手段により定着する画像形成方法において、前記有機感光体が円筒状導電性支持体上に中間層、電荷発生層及び電荷輸送層を順次積層した構成を有し且つ電荷発生層が縮合多環顔料を含有し、前記現像手段が少なくとも現像ローラと該現像ローラに隣接する搬送ローラを備えており、該搬送ローラが現像ローラとの対向領域まで二成分現像剤を搬送し、現像ローラの外周面にトナーを選択的に供給して、該現像ローラの外周面にトナー薄層を形成し、該トナー薄層による静電潜像の現像により、有機感光体上にトナー像を形成することを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
前記露光手段の書き込み光源の波長が３８０〜４５０ｎｍの半導体レーザー又は発光ダイオードであり、該書き込み光源の露光スポット径が１０〜５０μｍであることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項３】
前記縮合多環顔料がピランスロン系顔料であることを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成方法。
【請求項４】
有機感光体上に帯電手段により帯電電位を付与し、続いて、露光手段によりデジタル静電潜像を形成し、該静電潜像を現像手段により現像してトナー像を形成し、該トナー像を転写手段により記録媒体に転写し、その後、記録媒体に転写されたトナー像を定着手段により定着する画像形成装置において、前記有機感光体が円筒状導電性支持体上に中間層、電荷発生層及び電荷輸送層を順次積層した構成を有し且つ電荷発生層が縮合多環顔料を含有し、前記現像手段が少なくとも現像ローラと該現像ローラに隣接する搬送ローラを備えており、該搬送ローラが現像ローラとの対向領域まで二成分現像剤を搬送し、現像ローラの外周面にトナーを選択的に供給して、該現像ローラの外周面にトナー薄層を形成し、該トナー薄層による静電潜像の現像により、有機感光体上にトナー像を形成することを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式の画像形成に用いる画像形成装置及び画像形成方法に関し、更に詳しくは、複写機やプリンターの分野で用いられる電子写真方式の画像形成装置及び画像形成方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真用の感光体はＳｅ、ヒ素、ヒ素／Ｓｅ合金、ＣｄＳ、ＺｎＯ等の無機感光体から、公害や製造の容易性等の利点に優れる有機感光体に主体が移り、様々な材料を用いた有機感光体が開発されている。
【０００３】
近年では電荷発生と電荷輸送の機能を異なる材料に担当させた機能分離型の感光体が主流となっており、例えば、導電性支持体上に中間層を介して電荷発生層、電荷輸送層を積層した積層型の感光体が広く用いられている（特許文献１）。
【０００４】
一方、複写機やプリンターにおいても、高画質のデジタルカラー画像を求める傾向が強い。というのも、現在では電子写真方式の画像形成方法の印刷分野への進出が進展しており、この印刷画質に対応した高画質および高安定化が求められている。このような要求に対し、露光スポット径を小さく絞りやすい光源として短波長のレーザ光を用い、高密度のデジタル画像を形成することが提案されている（特許文献２）。
【０００５】
しかしながら、このような小スポット径、例えば、露光スポット径が４０μｍ以下で、８００ｄｐｉ以上の高画質画像を形成するための、画像形成方法がまだ十分に達成できていない。
【０００６】
高画質を形成する画像形成方法としては、２成分現像剤を用いた１成分現像法（以下、ハイブリット現像方式と云う）を用いた画像形成方法が提案されている（特許文献３）。
【０００７】
該ハイブリット現像方式は２成分現像剤を用いた１成分現像法であり、搬送ローラで運ばれてきた２成分現像剤からトナーのみを選択して、現像ローラに薄層のトナー層を形成し、感光体の静電潜像をトナー像に変換する現像方法を採用しているが、該ハイブリット方式は、感光体上の静電潜像の電位に対する現像の再現性が良好であるため、感光体の電位特性がそのまま、トナー画像として再現され、感光体の電位の安定性が悪いと、濃度ムラやカブリ等が発生しやすい。
【０００８】
この為、該ハイブリット現像方式に適応する電子写真感光体は良好な感度特性と電位安定性を要求され、このような要求を満たす感光体としては、チタニルフタロシアニン顔料等を電荷発生物質に用いた高感度の有機感光体が開発されてきた。
【０００９】
しかしながら、該チタニルフタロシアニン顔料を用いた有機感光体は、短波長レーザー光（３８０ｎｍ〜５００ｎｍの発振波長のレーザー）に対する感度特性と電位安定性が必ずしも十分でなく、該チタニルフタロシアニン顔料を用いた有機感光体上に短波長レーザー光で静電潜像を形成し、該静電潜像を前記ハイブリット現像方式でトナー像に現像すると、しばしば、カブリの発生や画像濃度の低下を引き起こし、高精細のドット画像が達成されないという問題が発生している。
【００１０】
又、上記ハイブリット現像方式に、高画質を得るために、現像剤は平均粒径が１０μｍ以下の小粒径トナーを採用すると、画像濃度が十分でなく、鮮鋭性の良いドット画像の再現性が得られにくいという問題が発生している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特開２００４−１３３０１８号公報
【特許文献２】特開平５−１１９５０３号公報
【特許文献３】特開２００９−３１７４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明の目的は、上記問題点を解決するために、前記ハイブリット現像方式の課題を解決し、短波長レーザー露光で形成された高密度のドット潜像にハイブリット現像方式を適用すると、発生しやすい画像濃度の低下やカブリの問題を解決し、更に、小粒径トナーを用いた場合でも十分な画像濃度や高精細のドット画像の再現性が達成される画像形成方法を提供することであり、画像形成方法を用いた画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
我々は上記問題点について検討を重ねた結果、短波長レーザー露光での感光体の感度と電位特性の安定性を高めて、ハイブリット現像方式に適応する有機感光体を見出すことが、上記本願発明の課題を解決することに有効であることを見出し、本願発明を達成した。
【００１４】
１．有機感光体上に帯電手段により帯電電位を付与し、続いて、露光手段によりデジタル静電潜像を形成し、該静電潜像を現像手段により現像してトナー像を形成し、該トナー像を転写手段により記録媒体に転写し、その後、記録媒体に転写されたトナー像を定着手段により定着する画像形成方法において、前記有機感光体が円筒状導電性支持体上に中間層、電荷発生層及び電荷輸送層を順次積層した構成を有し且つ電荷発生層が縮合多環顔料を含有し、前記現像手段が少なくとも現像ローラと該現像ローラに隣接する搬送ローラを備えており、該搬送ローラが現像ローラとの対向領域まで二成分現像剤を搬送し、現像ローラの外周面にトナーを選択的に供給して、該現像ローラの外周面にトナー薄層を形成し、該トナー薄層による静電潜像の現像により、有機感光体上にトナー像を形成することを特徴とする画像形成方法。
【００１５】
２．前記露光手段の書き込み光源の波長が３８０〜４５０ｎｍの半導体レーザー又は発光ダイオードであり、該書き込み光源の露光スポット径が１０〜５０μｍであることを特徴とする前記１に記載の画像形成方法。
【００１６】
３．前記縮合多環顔料がピランスロン系顔料であることを特徴とする前記１又は２に記載の画像形成方法。
【００１７】
４．有機感光体上に帯電手段により帯電電位を付与し、続いて、露光手段によりデジタル静電潜像を形成し、該静電潜像を現像手段により現像してトナー像を形成し、該トナー像を転写手段により記録媒体に転写し、その後、記録媒体に転写されたトナー像を定着手段により定着する画像形成装置において、前記有機感光体が円筒状導電性支持体上に中間層、電荷発生層及び電荷輸送層を順次積層した構成を有し且つ電荷発生層が縮合多環顔料を含有し、前記現像手段が少なくとも現像ローラと該現像ローラに隣接する搬送ローラを備えており、該搬送ローラが現像ローラとの対向領域まで二成分現像剤を搬送し、現像ローラの外周面にトナーを選択的に供給して、該現像ローラの外周面にトナー薄層を形成し、該トナー薄層による静電潜像の現像により、有機感光体上にトナー像を形成することを特徴とする画像形成装置。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の画像形成方法を用いることにより、現像ローラに薄層のトナー層を形成する現像手段で発生しやすいカブリや画像濃度の低下を防止し、有機感光体上の微細な静電潜像を忠実に顕像化し、十分な画像濃度を達成し、ドット再現性が良好な電子写真画像を形成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の画像形成装置の機能が組み込まれた概略図である。
【図２】本発明の一実施の形態を示すカラー画像形成装置の断面構成図である。
【図３】本願発明に係わる現像手段の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明について、詳細に説明する。
【００２１】
本願発明の画像形成方法は、有機感光体上に帯電手段により帯電電位を付与し、続いて、露光手段によりデジタル静電潜像を形成し、該静電潜像を現像手段により現像してトナー像を形成し、該トナー像を転写手段により記録媒体に転写し、その後、記録媒体に転写されたトナー像を定着手段により定着する画像形成方法でおいて、前記有機感光体が円筒状導電性支持体上に中間層、電荷発生層及び電荷輸送層を順次積層した構成を有し且つ電荷発生層が縮合多環顔料を含有し、前記現像手段が少なくとも現像ローラと該現像ローラに隣接する搬送ローラを備えており、該搬送ローラが現像ローラとの対向領域まで二成分現像剤を搬送し、現像ローラの外周面にトナーを選択的に供給して、該現像ローラの外周面にトナー薄層を形成し、該トナー薄層による静電潜像の現像により、有機感光体上にトナー像を形成することを特徴とする。
【００２２】
本発明の画像形成方法は上記構成を有することにより、現像ローラに薄層のトナー層を形成する現像手段で発生しやすいカブリや画像濃度の低下を防止し、有機感光体上の微細な静電潜像を忠実に顕像化し、十分な画像濃度を達成し、ドット再現性が良好な電子写真画像を形成することができる。
【００２３】
本願発明の画像形成方法に用いられる画像形成装置を以下に例示し、該画像形成装置に基づいて本願発明の画像形成方法を説明する。
【００２４】
先ず、本願発明の有機感光体が用いられる画像形成方法について、説明する。
【００２５】
本願発明に係わる画像形成方法のプロセスを下記図１で例示する画像形成装置を用いて説明する。
【００２６】
図１に示す画像形成装置１は、デジタル方式による画像形成装置であって、画像読取り部Ａ、画像処理部Ｂ、画像形成部Ｃ、転写材搬送手段としての転写材搬送部Ｄから構成されている。
【００２７】
画像読取り部Ａの上部には原稿を自動搬送する自動原稿送り手段が設けられていて、原稿載置台１１上に載置された原稿は原稿搬送ローラ１２によって１枚宛分離搬送され読み取り位置１３ａにて画像の読み取りが行われる。原稿読み取りが終了した原稿は原稿搬送ローラ１２によって原稿排紙皿１４上に排出される。
【００２８】
一方、プラテンガラス１３上に置かれた場合の原稿の画像は走査光学系を構成する照明ランプ及び第１ミラーから成る第１ミラーユニット１５の速度ｖによる読み取り動作と、Ｖ字状に位置した第２ミラー及び第３ミラーから成る第２ミラーユニット１６の同方向への速度ｖ／２による移動によって読み取られる。
【００２９】
読み取られた画像は、投影レンズ１７を通してラインセンサである撮像素子ＣＣＤの受光面に結像される。撮像素子ＣＣＤ上に結像されたライン状の光学像は順次電気信号（輝度信号）に光電変換されたのちＡ／Ｄ変換を行い、画像処理部Ｂにおいて濃度変換、フィルタ処理などの処理が施された後、画像データは一旦メモリに記憶される。
【００３０】
画像形成部Ｃでは、画像形成ユニットとして、像担持体であるドラム状の感光体２１と、その外周に、該感光体２１を帯電させる帯電手段（帯電工程）２２、帯電した感光体の表面電位を検出する電位検出手段２２０、現像手段（現像工程）２３、転写手段（転写工程）である転写搬送ベルト装置４５、前記感光体２１のクリーニング装置（クリーニング工程）２６及び光除電手段（光除電工程）としてのＰＣＬ（プレチャージランプ）２７が各々動作順に配置されている。また、現像手段２３の下流側には感光体２１上に現像されたパッチ像の反射濃度を測定する反射濃度検出手段２２２が設けられている。感光体２１には、本発明に係わる有機感光体を使用し、図示の時計方向に駆動回転される。
【００３１】
回転する感光体２１へは帯電手段２２による一様帯電がなされた後、像露光手段（像露光工程）３０としての露光光学系により画像処理部Ｂのメモリから呼び出された画像信号に基づいた像露光が行われる。書き込み手段である像露光手段３０としての露光光学系は図示しないレーザーダイオードを発光光源とし、回転するポリゴンミラー３１、ｆθレンズ３４、シリンドリカルレンズ３５を経て反射ミラー３２により光路が曲げられ主走査がなされるもので、感光体２１に対してＡｏの位置において像露光が行われ、感光体２１の回転（副走査）によって静電潜像が形成される。本実施の形態の一例では文字部に対して露光を行い静電潜像を形成する。
【００３２】
本発明の画像形成方法においては、感光体上に８００ｄｐｉ以上のデジタル静電潜像を形成するに際し、発振波長が３８０〜４５０ｎｍの半導体レーザー又を像露光光源として用いる。これらの像露光光源を用いて、書込みの主査方向の露光ドット径を１０〜４０μｍに絞り込み、有機感光体上にデジタル露光を行うことにより、８００ｄｐｉ（ｄｐｉ：２．５４ｃｍ当たりのドット数）以上から２５００ｄｐｉの高解像度の電子写真画像をうることができる。
【００３３】
本願発明では、像露光のスポット径（書き込み光のスポット径のこと）を４０μｍ以下に、好ましくは３０ｎｍ以下、１５ｎｍ以上に絞り込み、有機感光体上にデジタル露光を行うことにより、６００ｄｐｉ（ｄｐｉ：２．５４ｃｍ当たりのドット数）以上から２４００ｄｐｉの高解像度の電子写真画像をうることができる。
【００３４】
前記像露光のスポット径とは該露光ビームの強度がピーク強度の１／ｅ２以上の光強度に対応する面積を真円面積に換算し、該真円面積の直径とする。
【００３５】
用いられる光ビームとしては半導体レーザを用いた走査光学系及びＬＥＤの固体スキャナー等があり、光強度分布についてもガウス分布及びローレンツ分布等があるがそれぞれのピーク強度の１／ｅ２までの部分をスポット面積とする。
【００３６】
像露光光源（書き込み光源）は、高速露光を行うために、複数のレーザー光源を用いてもよく、アレイ状に配置されたレーザー光源を用いてもよい。このような該複数のレーザー光を用いたマルチビーム方式の像露光の場合に、本願発明のページ内画像ムラの改善効果が顕著に表れる。
【００３７】
感光体２１上の静電潜像は現像手段２３によって反転現像が行われ、感光体２１の表面に可視像のトナー像が形成される。本発明の画像形成方法では、該現像手段に用いられる現像剤には重合トナーを用いることが好ましい。形状や粒度分布が均一な重合トナーを本発明に係わる有機感光体と併用することにより、より鮮鋭性が良好な電子写真画像を得ることができる。
【００３８】
ここで、本願発明に係わる現像手段について、図３に例示して詳述する。図３に示すように、現像手段２３は、現像剤容器２３１、攪拌ミキサー２３２、パドルミキサー２３３、磁気ローラ２３４及び現像ローラ２３５を備えている。現像剤容器２３１は、上記各色の現像剤（トナー）を収容する例えばカートリッジタイプの収容部である。攪拌ミキサー２３２は、現像剤容器２３１から補給された現像剤を攪拌するものである。パドルミキサー２３３は、現像剤を攪拌するとともに、現像ローラ２３５上の現像に使用されなかった残留トナーを回収した磁気ブラシを掻き取ることによって該現像剤を回収するものである。
【００３９】
磁気ローラ２３４（現像ローラに隣接する搬送ローラのこと）は、内部に配設された磁石によって、現像剤に含まれるキャリアで磁気ブラシを発生させて、現像ローラ２３５上にトナー薄層を形成するものである。現像ローラ２３５は、トナー薄層を担持して、感光体ドラム２１上の静電潜像を現像するものである。
【００４０】
本発明において、現像手段は複数あってもよく、プロセス速度が４５０ｍｍ／ｓｅｃ以上の高速領域においては、現像手段が少なくとも２つ以上有することが好ましい。
【００４１】
本実施形態では、上記現像剤として、トナーとキャリアとからなる所謂２成分現像剤が採用されている。トナーは、着色剤、電荷制御剤およびワックス等の添加剤をバインダー樹脂中に分散させた粒径が例えば２〜９μｍの微粉体であり、ここでは、負帯電性トナーを採用している。これに対してキャリアは、磁鉄鉱（Ｆｅ３Ｏ４）等の粒径が例えば２０〜６０μｍの磁性粒子であり、トナーの帯電に使用される。キャリアは、トナーの回収と供給との役割を有しており、例えば体積固有抵抗が１０８Ω・ｃｍ以上であるものを用いている。
【００４２】
そして、現像ローラ２３５及び磁気ローラ２３４間のニップにおいて、強固に静電的に付着したトナーを磁気ブラシで引き剥がすとともに、現像に必要なトナーを供給する。このとき、トナーとの接点を増やすためには、５０μｍ以下のフェライトキャリアを用いて、キャリアの表面積を高めることが望ましい。
【００４３】
現像手段２３における当該２成分現像剤は、磁気ローラ２３４上にトナーとキャリアとからなる磁気ブラシを形成する。このトナーは攪拌ミキサー２３２によって攪拌されて適正なレベルに帯電される。そして、この２成分現像剤によって磁気ローラ２３４上に磁気ブラシが形成され、穂切りブレードによって層規制されながら一定の層厚で現像ローラ２３５に接触し、磁気ローラ２３４及び現像ローラ２３５間の電位差｜ＤＣ１−ＤＣ２｜（この電位差をΔＶと表現する）によって、その磁気ブラシから現像ローラ２３５上に（磁気ブラシから現像ローラへトナーのみが選択的に供給され）トナーのみの薄層が形成される。
【００４４】
即ち、トナーのみが磁気ローラ２３４から現像ローラ２３５に移行するように磁気ローラ及び現像ローラにはバイアス電圧（直流及び交流電圧）が印可され、そのバイアス電圧の電位差ΔＶや穂切りブレードによる層規制等により、現像ローラにトナー層が形成される。トナー層の膜厚は６μｍ〜１５μｍに形成される。
【００４５】
上記“ＤＣ１”は、第１バイアス電源２３６によって磁気ローラ２３４に印加されるトナー供給バイアス電圧の直流成分を示し、“ＤＣ２”は第２バイアス電源２３７によって現像ローラ２３５に印加される現像バイアス電圧の直流成分を示している。
【００４６】
転写材搬送部Ｄでは、画像形成ユニットの下方に異なるサイズの転写材Ｐが収納された転写材収納手段としての給紙ユニット４１（Ａ）、４１（Ｂ）、４１（Ｃ）が設けられ、また側方には手差し給紙を行う手差し給紙ユニット４２が設けられていて、それらの何れかから選択された転写材Ｐは案内ローラ４３によって搬送路４０に沿って給紙され、給紙される転写材Ｐの傾きと偏りの修正を行う対の給紙レジストローラ４４によって転写材Ｐは一時停止を行ったのち再給紙が行われ、搬送路４０、転写前ローラ４３ａ、給紙経路４６及び進入ガイド板４７に案内され、感光体２１上のトナー画像が転写位置Ｂｏにおいて転写極２４及び分離極２５、爪分離手段２５０等によって、転写材Ｐ上に転写され、該転写材Ｐも感光体から分離され、その後、転写材Ｐは転写搬送ベルト装置４５の転写搬送ベルト４５４に載置搬送され、転写搬送ベルト装置４５により定着手段５０に搬送される。
【００４７】
定着手段５０は定着ローラ５１と加圧ローラ５２とを有しており、転写材Ｐを定着ローラ５１と加圧ローラ５２との間を通過させることにより、加熱、加圧によってトナーを定着させる。トナー画像の定着を終えた転写材Ｐは排紙トレイ６４上に排出される。
【００４８】
以上は転写材の片側への画像形成を行う状態を説明したものであるが、両面複写の場合は排紙切換部材１７０が切り替わり、転写材案内部１７７が開放され、転写材Ｐは破線矢印の方向に搬送される。
【００４９】
更に、搬送機構１７８により転写材Ｐは下方に搬送され、転写材反転部１７９によりスイッチバックさせられ、転写材Ｐの後端部は先端部となって両面複写用給紙ユニット１３０内に搬送される。
【００５０】
転写材Ｐは両面複写用給紙ユニット１３０に設けられた搬送ガイド１３１を給紙方向に移動し、給紙ローラ１３２で転写材Ｐを再給紙し、転写材Ｐを搬送路４０に案内する。
【００５１】
再び、上述したように感光体２１方向に転写材Ｐを搬送し、転写材Ｐの裏面にトナー画像を転写し、定着手段５０で定着した後、排紙トレイ６４に排紙する。
【００５２】
本発明の画像形成装置としては、上述の感光体と、現像器、クリーニング器等の構成要素をプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このユニットを装置本体に対して着脱自在に構成しても良い。又、帯電器、像露光器、現像器、転写又は分離器、及びクリーニング器の少なくとも１つを感光体とともに一体に支持してプロセスカートリッジを形成し、装置本体に着脱自在の単一ユニットとし、装置本体のレールなどの案内手段を用いて着脱自在の構成としても良い。
【００５３】
図２は、本発明の一実施の形態を示すカラー画像形成装置の断面構成図である。
【００５４】
このカラー画像形成装置は、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、４組の画像形成部（画像形成ユニット）１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７と、給紙搬送手段２１及び定着手段２４とから成る。画像形成装置の本体Ａの上部には、原稿画像読み取り装置ＳＣが配置されている。
【００５５】
イエロー色の画像を形成する画像形成部１０Ｙは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｙの周囲に配置された帯電手段（帯電工程）２Ｙ、露光手段（露光工程）３Ｙ、現像手段（現像工程）４Ｙ、一次転写手段（一次転写工程）としての一次転写ローラ５Ｙ、クリーニング手段６Ｙを有する。マゼンタ色の画像を形成する画像形成部１０Ｍは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｍ、帯電手段２Ｍ、露光手段３Ｍ、現像手段４Ｍ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｍ、クリーニング手段６Ｍを有する。シアン色の画像を形成する画像形成部１０Ｃは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｃ、帯電手段２Ｃ、露光手段３Ｃ、現像手段４Ｃ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｃ、クリーニング手段６Ｃを有する。黒色画像を形成する画像形成部１０Ｂｋは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｂｋ、帯電手段２Ｂｋ、露光手段３Ｂｋ、現像手段４Ｂｋ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｂｋ、クリーニング手段６Ｂｋを有する。
【００５６】
上記各現像手段（４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｒ）には、全て図３で示したようなハイブリット現像方式の現像手段が用いられる。
【００５７】
前記４組の画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、感光体ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋを中心に、回転する帯電手段２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｂｋと、像露光手段３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｂｋと、回転する現像手段４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｋ、及び、感光体ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋをクリーニングするクリーニング手段５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋより構成されている。
【００５８】
前記画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋにそれぞれ形成するトナー画像の色が異なるだけで、同じ構成であり、画像形成ユニット１０Ｙを例にして詳細に説明する。
【００５９】
画像形成ユニット１０Ｙは、像形成体である感光体ドラム１Ｙの周囲に、帯電手段２Ｙ（以下、単に帯電手段２Ｙ、あるいは、帯電器２Ｙという）、露光手段３Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段５Ｙ（以下、単にクリーニング手段５Ｙ、あるいは、クリーニングブレード５Ｙという）を配置し、感光体ドラム１Ｙ上にイエロー（Ｙ）のトナー画像を形成するものである。また、本実施の形態においては、この画像形成ユニット１０Ｙのうち、少なくとも感光体ドラム１Ｙ、帯電手段２Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段５Ｙを一体化するように設けている。
【００６０】
帯電手段２Ｙは、感光体ドラム１Ｙに対して一様な電位を与える手段であって、本実施の形態においては、感光体ドラム１Ｙにコロナ放電型の帯電器２Ｙが用いられている。
【００６１】
像露光手段３Ｙは、帯電器２Ｙによって一様な電位を与えられた感光体ドラム１Ｙ上に、画像信号（イエロー）に基づいて露光を行い、イエローの画像に対応する静電潜像を形成する手段であって、この露光手段３Ｙとしては、感光体ドラム１Ｙの軸方向に図１の像露光手段で説明した３８０〜４５０ｎｍのレーザー光学系などが用いられる。
【００６２】
本発明の画像形成装置としては、上述の感光体と、現像器、クリーニング器等の構成要素をプロセスカートリッジ（画像形成ユニット）として一体に結合して構成し、この画像形成ユニットを装置本体に対して着脱自在に構成しても良い。又、帯電器、像露光器、現像器、転写又は分離器、及びクリーニング器の少なくとも１つを感光体とともに一体に支持してプロセスカートリッジ（画像形成ユニット）を形成し、装置本体に着脱自在の単一画像形成ユニットとし、装置本体のレールなどの案内手段を用いて着脱自在の構成としても良い。
【００６３】
無端ベルト状中間転写体ユニット７は、複数のローラにより巻回され、回動可能に支持された半導電性エンドレスベルト状の第２の像担持体としての無端ベルト状中間転写体７０を有する。
【００６４】
画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋより形成された各色の画像は、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋにより、回動する無端ベルト状中間転写体７０上に逐次転写されて、合成されたカラー画像が形成される。給紙カセット２０内に収容された転写材（定着された最終画像を担持する支持体：例えば普通紙、透明シート等）としての転写材Ｐは、給紙手段２１により給紙され、複数の中間ローラ２２Ａ、２２Ｂ、２２Ｃ、２２Ｄ、レジストローラ２３を経て、二次転写手段としての二次転写ローラ５ｂに搬送され、転写材Ｐ上に二次転写してカラー画像が一括転写される。カラー画像が転写された転写材Ｐは、定着手段２４により定着処理され、排紙ローラ２５に挟持されて機外の排紙トレイ２６上に載置される。ここで、中間転写体や転写材等の感光体上に形成されたトナー画像の転写支持体を総称して転写媒体と云う。
【００６５】
一方、二次転写手段としての二次転写ローラ５ｂにより転写材Ｐにカラー画像を転写した後、転写材Ｐを曲率分離した無端ベルト状中間転写体７０は、クリーニング手段６ｂにより残留トナーが除去される。
【００６６】
画像形成処理中、一次転写ローラ５Ｂｋは常時、感光体１Ｂｋに当接している。他の一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃはカラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃに当接する。
【００６７】
二次転写ローラ５ｂは、ここを転写材Ｐが通過して二次転写が行われる時にのみ、無端ベルト状中間転写体７０に当接する。
【００６８】
また、装置本体Ａから筐体８を支持レール８２Ｌ、８２Ｒを介して引き出し可能にしてある。
【００６９】
筐体８は、画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７とから成る。
【００７０】
画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、垂直方向に縦列配置されている。感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋの図示左側方には無端ベルト状中間転写体ユニット７が配置されている。無端ベルト状中間転写体ユニット７は、ローラ７１、７２、７３、７４を巻回して回動可能な無端ベルト状中間転写体７０、一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋ、及びクリーニング手段６ｂとから成る。
【００７１】
〈トナー〉
本発明の有機感光体上に形成された静電潜像は現像によりトナー像として顕像化される。現像に用いられるトナーは、粉砕トナーでも、重合トナーでもよいが、本発明に係わるトナーとしては、安定した粒度分布を得られる観点から、重合法で作製できる重合トナーが好ましい。
【００７２】
重合トナーとはトナー用バインダーの樹脂の生成とトナー形状がバインダー樹脂の原料モノマーの重合と、必要によりその後の化学的処理により形成されるトナーを意味する。より具体的には懸濁重合、乳化重合等の重合反応と、必要によりその後に行われる粒子同士の融着工程を経て形成されるトナーを意味する。
【００７３】
なお、トナーの体積平均粒径、即ち、上記５０％体積粒径（Ｄｖ５０）は２〜９μｍ、より好ましくは３〜７μｍであることが望ましい。この範囲とすることにより、解像度を高くすることができる。さらに上記の範囲と組み合わせることにより、小粒径トナーでありながら、微細な粒径のトナーの存在量を少なくすることができ、長期に亘ってドット画像の再現性が改善され、鮮鋭性の良好な、安定した画像を形成することができる。
【００７４】
〈現像剤〉
本発明に係わる現像剤は二成分現像剤を用いる。
【００７５】
二成分現像剤のキャリアとしては、鉄、フェライト、マグネタイト等の金属、それらの金属とアルミニウム、鉛等の金属との合金等の従来から公知の材料を用いることが出来る。特にフェライト粒子が好ましい。上記磁性粒子は、その体積平均粒径としては１５〜６０μｍ、より好ましくは２０〜５０μｍの小径のものが、キャリアの表面積を高めて、トナーの供給量を増大させる為に、好ましい。
【００７６】
キャリアの体積平均粒径の測定は、代表的には湿式分散機を備えたレーザー回折式粒度分布測定装置「ヘロス（ＨＥＬＯＳ）」（シンパティック（ＳＹＭＰＡＴＥＣ）社製）により測定することができる。
【００７７】
キャリアは、磁性粒子が更に樹脂により被覆されているもの、あるいは樹脂中に磁性粒子を分散させたいわゆる樹脂分散型キャリアが好ましい。コーティング用の樹脂組成としては、特に限定は無いが、例えば、オレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、スチレン−アクリル系樹脂、シリコーン系樹脂、エステル系樹脂或いはフッ素含有重合体系樹脂等が用いられる。また、樹脂分散型キャリアを構成するための樹脂としては、特に限定されず公知のものを使用することができ、例えば、スチレン−アクリル系樹脂、ポリエステル樹脂、フッ素系樹脂、フェノール樹脂等を使用することができる。
【００７８】
以下、本発明の画像形成方法に用いられる有機感光体について詳しく説明する。
【００７９】
本発明において、有機感光体とは電子写真感光体の構成に必要不可欠な電荷発生機能及び電荷輸送機能の少なくとも一方の機能を有機化合物に持たせて構成された電子写真感光体を意味し、公知の有機電荷発生物質又は有機電荷輸送物質から構成された感光体、電荷発生機能と電荷輸送機能を高分子錯体で構成した感光体等公知の有機感光体を全て含有する。
【００８０】
本発明の有機感光体の感光層の構成は、導電性支持体上に、中間層、電荷発生層及び電荷輸送層を有した構成が好ましく、必要により保護層を有してもよい。
【００８１】
導電性支持体
感光体に用いられる導電性支持体として、画像形成装置をコンパクトに設計するためには円筒状導電性支持体を用いる。
【００８２】
円筒状導電性支持体とは回転することによりエンドレスに画像を形成できるに必要な円筒状の支持体を意味し、真直度で０．１ｍｍ以下、振れ０．１ｍｍ以下の範囲にある導電性の支持体が好ましい。この真直度及び振れの範囲を超えると、良好な画像形成が困難になる。
【００８３】
導電性の材料としてはアルミニウム、ニッケルなどの金属ドラム、又はアルミニウム、酸化錫、酸化インジュウムなどを蒸着したプラスチックドラム、又は導電性物質を塗布した紙・プラスチックドラムを使用することができる。導電性支持体としては常温で比抵抗１０３Ω・ｃｍ以下が好ましい。本発明の導電性支持体としては、アルミニウム支持体が最も好ましい。該アルミニウム支持体は、主成分のアルミニウム以外にマンガン、亜鉛、マグネシウム等の成分が混合したものも用いられる。
【００８４】
中間層
本発明においては導電性支持体と感光層の間に、中間層を設けることが好ましい。
【００８５】
本発明に用いられる中間層にはＮ型半導性粒子を含有することが好ましい。該Ｎ型半導性粒子とは、主たる電荷キャリアが電子である粒子を意味する。すなわち、主たる電荷キャリアが電子であることから、該Ｎ型半導性粒子を絶縁性バインダーに含有させた中間層は、基体からのホール注入を効率的にブロックし、また、感光層からの電子に対してはブロッキング性が少ない性質を有する。
【００８６】
Ｎ型半導性粒子としては、酸化チタン（ＴｉＯ２）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）が好ましく、特に酸化チタンが特に好ましく用いられる。
【００８７】
Ｎ型半導性粒子は数平均一次粒径が３．０〜２００ｎｍの範囲の微粒子を用いる。特に、５ｎｍ〜１００ｎｍが好ましい。数平均一次粒径とは、微粒子を透過型電子顕微鏡観察によって１００００倍に拡大し、ランダムに１００個の粒子を一次粒子として観察し、画像解析によってフェレ方向平均径としての測定値である。
【００８８】
前記酸化チタン粒子は、結晶形としては、アナターゼ形、ルチル形、ブルッカイト形及びアモルファス形等があるが、中でもルチル形酸化チタン顔料又はアナターゼ形酸化チタン顔料は、中間層を通過する電荷の整流性を高め、即ち、電子の移動性を高め、帯電電位を安定させ、残留電位の増大を防止すると共に、ドット画像の劣化を防止することができ、本発明のＮ型半導性粒子として最も好ましい。
【００８９】
Ｎ型半導性粒子はシランカップリング剤や下式で表される反応性有機ケイ素化合物で表面処理したものが好ましい。
【００９０】
（Ｒ）ｎ−Ｓｉ−（Ｘ）４−ｎ
（上式中、Ｓｉはケイ素原子、Ｒは該ケイ素原子に炭素が直接結合した形の有機基を表し、Ｘは加水分解性基を表し、ｎは０〜３の整数を表す。）
上式で表される有機ケイ素化合物において、Ｒで示されるケイ素に炭素が直接結合した形の有機基としては、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、オクチル、ドデシル等のアルキル基、フェニル、トリル、ナフチル、ビフェニル等のアリール基、γ−グリシドキシプロピル、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチル等の含エポキシ基、γ−アクリロキシプロピル、γ−メタアクリロキシプロピルの含（メタ）アクリロイル基、γ−ヒドロキシプロピル、２，３−ジヒドロキシプロピルオキシプロピル等の含水酸基、ビニル、プロペニル等の含ビニル基、γ−メルカプトプロピル等の含メルカプト基、γ−アミノプロピル、Ｎ−β（アミノエチル）−γ−アミノプロピル等の含アミノ基、γ−クロロプロピル、１，１，１−トリフルオロプロピル、ノナフルオロヘキシル、パーフルオロオクチルエチル等の含ハロゲン基、その他ニトロ、シアノ置換アルキル基を挙げられる。また、Ｘの加水分解性基としてはメトキシ、エトキシ等のアルコキシ基、ハロゲン基、アシルオキシ基が挙げられる。
【００９１】
また、上式で表される有機ケイ素化合物は、単独でも良いし、２種以上組み合わせて使用しても良い。
【００９２】
また、上式で表される有機ケイ素化合物の具体的化合物で、ｎが２以上の場合、複数のＲは同一でも異なっていても良い。同様に、ｎが２以下の場合、複数のＸは同一でも異なっていても良い。又、上式で表される有機ケイ素化合物を２種以上を用いるとき、Ｒ及びＸはそれぞれの化合物間で同一でも良く、異なっていても良い。
【００９３】
本発明に用いられる中間層を形成するために作製する中間層塗布液は前記表面処理酸化チタン等のＮ型半導性粒子の他にバインダー樹脂、分散溶媒等から構成される。
【００９４】
Ｎ型半導性粒子の中間層中での比率は、中間層のバインダー樹脂との体積比（バインダー樹脂の体積を１とすると）で０．５〜２．０倍が好ましい。中間層中でこのような高密度で本発明のＮ型半導性粒子を用いることにより、中間層の整流性が高まり、膜厚を厚くしても残留電位の上昇やドット画像の劣化を効果的に防止でき、良好な有機感光体を形成することができる。又、このような中間層はバインダー樹脂１００体積部に対し、Ｎ型半導性粒子を５０〜２００体積部を用いることが好ましい。
【００９５】
一方、これらの粒子を分散し、中間層の層構造を形成するバインダー樹脂としては、粒子の良好な分散性を得る為にポリアミド樹脂が好ましいが、特に以下に示すポリアミド樹脂が好ましい。
【００９６】
中間層のバインダー樹脂としてはアルコール可溶性ポリアミド樹脂が好ましい。有機感光体の中間層のバインダー樹脂としては、中間層を均一な膜厚で形成するために、溶媒溶解性の優れた樹脂が必要とされている。このようなアルコール可溶性のポリアミド樹脂としては、前記した６−ナイロン等のアミド結合間の炭素鎖の少ない化学構造から構成される共重合ポリアミド樹脂やメトキシメチル化ポリアミド樹脂が知られているが、これ以外にも下記のようなポリアミドも好ましく用いることができる。
【００９７】
【化１】
2011133731.tif 000003
【００９８】
又、上記ポリアミド樹脂の分子量は数平均分子量で５，０００〜８０，０００が好ましく、１０，０００〜６０，０００がより好ましい。
【００９９】
上記ポリアミド樹脂はその一部が既に市販されており、例えばダイセル・デグサ（株）製のベスタメルトＸ１０１０、Ｘ４６８５等の商品名で販売されて、一般的なポリアミドの合成法で作製することができるが、以下に合成例の一例を挙げる。
【０１００】
上記ポリアミド樹脂を溶解し、塗布液を作製する溶媒としては、エタノール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブタノール、ｔ−ブタノール、ｓｅｃ−ブタノール等の炭素数２〜４のアルコール類が好ましく、ポリアミドの溶解性と作製された塗布液の塗布性の点で優れている。これらの溶媒は全溶媒中に３０〜１００質量％、好ましくは４０〜１００質量％、更には５０〜１００質量％が好ましい。前記溶媒と併用し、好ましい効果を得られる助溶媒としては、メタノール、ベンジルアルコール、トルエン、メチレンクロライド、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。
【０１０１】
本発明の中間層の膜厚は０．３〜１０μｍが好ましい。
【０１０２】
又、上記中間層は実質的に絶縁層であることが好ましい。ここで絶縁層とは、体積抵抗が１×１０８Ω・ｃｍ以上である。本発明の中間層及び保護層の体積抵抗は１×１０８〜１０１５Ω・ｃｍが好ましく、１×１０９〜１０１４Ω・ｃｍがより好ましく、更に好ましくは、２×１０９〜１×１０１３Ω・ｃｍである。体積抵抗は下記のようにして測定できる。
【０１０３】
測定条件；ＪＩＳ：Ｃ２３１８−１９７５に準ずる。
【０１０４】
測定器：三菱油化社製Ｈｉｒｅｓｔａ  ＩＰ
測定条件：測定プローブ  ＨＲＳ
印加電圧：５００Ｖ
測定環境：３０±２℃、８０±５ＲＨ％
感光層
本発明の感光体の感光層構成は、前記中間層上に電荷発生層（ＣＧＬ）と電荷輸送層（ＣＴＬ）に分離した機能分離型の構成を用いる。
【０１０５】
電荷発生層
本願発明は電荷発生層はバインダー樹脂及び電荷発生物質を含有する。
【０１０６】
電荷発生層の電荷発生物質（ＣＧＭ）としては、短波長レーザー光に対して高感度の縮合多環顔料を用いる。
【０１０７】
縮合多環顔料を電荷発生物質として用いることにより、短波長レーザに対して高感度な感光体及び初期の電位変動が安定した感光体を達成できると共に、該感光体を前記したハイブリット現像に適用することにより、高精細でハーフトーン画像がなめらかな電子写真画像を得ることができる。
【０１０８】
短波長レーザー光に対して高感度の電荷輸送物質としては、フタロシアニン顔料、ハロゲン置換縮合多環顔料等が挙げられるが、中でも、ピランスロン系顔料が短波長光源の波長が３５０〜５００ｎｍの範囲内の半導体レーザ又は発光ダイオードの像露光に十分な感度を有し、好ましい。
【０１０９】
ピランスロン系顔料としては、下記一般式（１）の化合物が挙げられる。
【０１１０】
【化２】
2011133731.tif 000004
【０１１１】
（一般式（１）中、ｎは１〜６の整数）
一般式（１）の化合物で、置換Ｂｒの数、ｎは１〜６個であり、これらＢｒの置換位置は下記一般式（２）のＲ１〜Ｒ１４の位置に置換可能である。
【０１１２】
【化３】
2011133731.tif 000005
【０１１３】
しかしながら、Ｂｒの置換位置を正確に特定する手段は、確立されておらず、置換位置の正確な特定は困難である。
【０１１４】
又、前記一般式（１）の化合物は下記の合成例で示すように、置換Ｂｒの数、ｎが複数の混合体として得られ、これら混合体を電荷発生層の電荷発生物質として使用することが好ましい。
【０１１５】
以下に、前記一般式（１）で表される化合物の合成例を記載する。
【０１１６】
合成例１
ＣＧＭ−１（ｎ＝１〜３の混合物）
８，１６−ピランスレンジオン：５．０ｇ、ヨウ素：０．２５ｇをクロロ硫酸：５０ｇに溶解し、臭素３．０ｇを滴下した。５０℃にて３時間加熱撹拌し、室温まで冷却後、氷５００ｇにあけた。濾過、水洗した後乾燥し、顔料粗品６．８ｇを得た。顔料粗品５．０ｇをパイレックス（登録商標）ガラスチューブに入れ、このチューブを、チューブの長さに沿って約４４０℃〜約２０℃の温度勾配（１ｍの長さで、約４４０℃〜約２０℃の温度勾配をつけた）を生ずる炉の内側に置いた。ガラスチューブ内を約１×１０−２Ｐａに減圧し、精製すべき顔料粗品が置かれた位置を約４４０℃に加熱した。生成した蒸気をチューブの低温側に移動、凝縮させ、約３００〜３８０℃の間の領域に凝縮した昇華物（ＣＧＭ−１）２．４ｇを得た。
【０１１７】
ＣＧＭ−１のマススペクトル測定の結果、ｎ＝１〜３の混合物であり、ｎ＝１／ｎ＝２／ｎ＝３のピーク強度比は１１／５９／３０であった。
【０１１８】
合成例２
ＣＧＭ−２（ｎ＝３〜５の混合物）
８，１６−ピランスレンジオン：５．０ｇ、ヨウ素：０．２５ｇをクロロ硫酸：５０ｇに溶解し、臭素５．９ｇを滴下した。７０℃にて５時間加熱撹拌し、室温まで冷却後氷５００ｇにあけた。濾過、水洗した後乾燥し、顔料粗品８．５ｇを得た。顔料粗品５．０ｇをパイレックス（登録商標）ガラスチューブに入れ、このチューブを、チューブの長さに沿って約４６０℃〜約２０℃の温度勾配（１ｍの長さで、約４６０℃〜約２０℃の温度勾配をつけた）を生ずる炉の内側に置いた。ガラスチューブ内を約１×１０−２Ｐａに減圧し、精製すべき顔料粗品が置かれた位置を約４６０℃に加熱した。生成した蒸気をチューブの低温側に移動、凝縮させ、約３００〜４００℃の間の領域に凝縮した昇華物３．３ｇを得た。
【０１１９】
マススペクトル測定の結果、ｎ＝３〜５の混合物であり、ｎ＝３／ｎ＝４／ｎ＝５のピーク強度比は１６／６７／１７であった。
【０１２０】
合成例３
ＣＧＭ−３（ｎ＝３〜６の混合物）
８，１６−ピランスレンジオン：５．０ｇ、ヨウ素：０．２５ｇをクロロ硫酸：５０ｇに溶解し、臭素５．９ｇを滴下した。７５℃にて６時間加熱撹拌し、室温まで冷却後氷５００ｇにあけた。濾過、水洗した後乾燥し、顔料粗品８．７ｇを得た。顔料粗品５．０ｇをパイレックス（登録商標）ガラスチューブに入れ、このチューブを、チューブの長さに沿って約４８０℃〜約２０℃の温度勾配（１ｍの長さで、約４８０℃〜約２０℃の温度勾配をつけた）を生ずる炉の内側に置いた。ガラスチューブ内を約１×１０−２Ｐａに減圧し、精製すべき顔料粗品が置かれた位置を約４８０℃に加熱した。生成した蒸気をチューブの低温側に移動、凝縮させ、約３００〜４２０℃の間の領域に凝縮した昇華物（ＣＧＭ−３）３．０ｇを得た。
【０１２１】
ＣＧＭ−３のマススペクトル測定の結果、ｎ＝３〜６の混合物であり、ｎ＝３／ｎ＝４／ｎ＝５／ｎ＝６のピーク強度比は１７／５１／２７／５であった。
【０１２２】
上記一般式（１）以外の電荷発生物質としては、下記に例示するような化合物が挙げられる。
【０１２３】
【化４】
2011133731.tif 000006
【０１２４】
一方、電荷発生層のバインダー樹脂として、ブチラール樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン変性ブチラール樹脂、フェノキシ樹脂等が用いられるが、中でも、ポリビニルブチラールと塩化ビニル−酢酸ビニル−ビニルアルコール共重合体を併用することが好ましい。
【０１２５】
バインダー樹脂と電荷発生物質の顔料との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し、顔料１００〜５００質量部が好ましく、１００〜３００質量部が特に好ましい。又、電荷発生層の膜厚は０．２μｍ〜２μｍが好ましい。
【０１２６】
電荷発生層の分散塗布溶媒としては、ケトン系溶媒が好ましい。例えば、２−ブタノン、シクロヘキサン、アセトン、メチルイソブチルケトン等が好ましい。また、これら溶媒にエステル系溶媒、或いはエーテル系溶媒を混合して用いてもよい。例えば、酢酸エチル、酢酸ｔ−ブチル等或いはテトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン等が挙げられる。
【０１２７】
電荷輸送層
電荷輸送層には電荷輸送物質（ＣＴＭ）及びＣＴＭを分散し製膜するバインダー樹脂を含有する。その他の物質としては必要により無機微粒子や酸化防止剤等の添加剤を含有しても良い。
【０１２８】
電荷輸送層（ＣＴＬ）に用いられるバインダー樹脂としては、ポリスチレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂等が用いられるが、中でも、ＣＴＭの分散性、電子写真特性が良好なポリカーボネート樹脂が最も好ましい。
【０１２９】
電荷輸送物質（ＣＴＭ）としては、公知の電荷発生物質を用いることができるが、本願発明では、短波長のレーザ光等に対し、透過性のよい電荷輸送物質を用いることが好ましい。短波長のレーザ光等に対し、透過性のよい電荷輸送物質として、下記一般式（３）の化合物を用いることが好ましい。該電荷輸送物質は、３８０〜４５０ｎｍの波長領域に吸収を有しないので、３８０〜４５０ｎｍの波長領域の像露光の露光光を遮ることなく電荷発生層に到達させ、又、電荷輸送層中で、光露光による電荷トラップの発生もなく、電荷発生層からの正孔キャリアを効率よく感光体の表面まで輸送することができる。
【０１３０】
【化５】
2011133731.tif 000007
【０１３１】
一般式（３）中、Ｒ１〜Ｒ６は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数４以下のアルキル基又はアルコキシ基を表し、Ｒ７は、水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。
【０１３２】
前記一般式（３）の電荷輸送物質の具体例としては、下記のような化合物例が挙げられる。
【０１３３】
【化６】
2011133731.tif 000008
【０１３４】
【化７】
2011133731.tif 000009
【０１３５】
【化８】
2011133731.tif 000010
【０１３６】
【化９】
2011133731.tif 000011
【０１３７】
【化１０】
2011133731.tif 000012
【０１３８】
【化１１】
2011133731.tif 000013
【０１３９】
一般式（３）で表される化合物を合成するには、ビフェニル基を有するトリフェニルアミンを種々のケトン化合物と酸触媒にて反応することにより、合成する事ができる。また、下記一般式（４）で表されるジアミノ体とハロゲン化アリールを種々の合成法によって合成することもできる。
【０１４０】
【化１２】
2011133731.tif 000014
【０１４１】
一般式（４）中、Ａｒ１は、置換基を有しても良いフェニル基又は、一般式（３）に於ける置換基を有するビフェニル基を表す。
【０１４２】
これら電荷輸送物質は通常、適当なバインダー樹脂中に溶解して層形成が行われる。
【０１４３】
バインダー樹脂と電荷輸送物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し５０〜２００質量部が好ましい。
【０１４４】
電荷輸送層の合計膜厚は、１０〜３０μｍが好ましい。
【０１４５】
又、電荷輸送層には酸化防止剤を含有させることが好ましい。感光体の表面層は帯電時の活性ガス、例えばＮＯｘやオゾン等で酸化されやすく、画像ボケが発生しやすいが、酸化防止剤を共存させることにより、画像ボケの発生を防止することが出来る。該酸化防止剤とは、その代表的なものは有機感光体中ないしは有機感光体表面に存在する自動酸化性物質に対して、光、熱、放電等の条件下で酸素の作用を防止ないし、抑制する性質を有する物質である。
【０１４６】
中間層、電荷発生層、電荷輸送層等の層形成に用いられる溶媒又は分散媒としては、ｎ−ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、１，２−ジクロロプロパン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、ブタノール、イソプロパノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセロソルブ等が挙げられる。本発明はこれらに限定されるものではないが、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン等が好ましく用いられる。また、これらの溶媒は単独或いは２種以上の混合溶媒として用いることもできる。
【実施例】
【０１４７】
以下、実施例をあげて本発明を詳細に説明するが、本発明の様態はこれに限定されない。尚、下記文中「部」とは「質量部」を表す。
【０１４８】
感光体１の作製
下記の様に感光体１を作製した。
【０１４９】
円筒形アルミニウム支持体の表面を切削加工し、十点表面粗さＲｚ＝０．７（μｍ）の導電性支持体を用意した。
【０１５０】
〈中間層〉
下記中間層分散液を同じ混合溶媒にて二倍に希釈し、一夜静置後に濾過（フィルター；日本ポール社製リジメッシュフィルター公称濾過精度：５ミクロン、圧力；５０ｋＰａ）し、中間層塗布液を作製した。
【０１５１】
（中間層分散液の作製）
バインダー樹脂：（例示ポリアミドＮ−１）              １部（１．００体積部）
Ｎ型半導性粒子：ルチル形酸化チタンＡ１（一次粒径３５ｎｍ；メチルハイドロジェンシロキサンとジメチルシロキサンの共重合体（モル比１：１）を用い、酸化チタン全質量の５質量％の量で表面処理したもの）                    ３．５部（１．０体積部）
エタノール／ｎ−プロピルアルコール／ＴＨＦ（＝４５／２０／３０質量比）１０部
上記成分を混合し、サンドミル分散機を用い、１０時間、バッチ式にて分散して、中間層分散液を作製した。
【０１５２】
前記導電性支持体上に、上記中間層塗布液を浸漬塗布法で塗布し、１２０℃３０分で乾燥し、乾燥膜厚１．０μｍの中間層を形成した。
【０１５３】
〈電荷発生層：ＣＧＬ〉
電荷発生物質（ＣＧＭ）：前記合成例１のＣＧＭ−２の化合物                ３部
バインダー：塩化ビニル−酢酸ビニル−ビニルアルコール共重合樹脂（ｌ：ｍ：ｎ＝９１：２：７（モル％）、分子量：２．２万）                                  １部
２−ブタノン／シクロヘキサノン（体積比４／１）混合液                  ７０部
上記組成物を混合し、ビーズミル分散機で分散し、電荷発生物質の平均粒子径が５０ｎｍ〜２００ｎｍとなったことを確認し、電荷発生層塗布液を作製した。この塗布液を前記中間層上に乾燥膜厚０．３μｍとなる様に浸漬塗布法で塗布し、８０℃５０分の乾燥を行い、電荷発生層を形成した。
【０１５４】
〈電荷輸送層（ＣＴＬ）〉
電荷輸送物質（ＣＴＭ）：例示化合物ＣＴＭ−１                        ２２５部
ポリカーボネート（Ｚ３００：三菱ガス化学社製）                      ３００部
酸化防止剤（下記ＡＯ−１）                                              ６部
ＴＨＦ／トルエン混合液（体積比３／１混合）                        ２０００部
シリコンオイル（ＫＦ−５４：信越化学社製）                              １部
を混合し、溶解して電荷輸送層塗布液を調製した。この塗布液を前記電荷発生層の上に浸漬塗布法で塗布し、１１０℃７０分の乾燥を行い、乾燥膜厚２０．０μｍの電荷輸送層１を形成し、感光体１を作製した。
【０１５５】
【化１３】
2011133731.tif 000015
【０１５６】
評価
基本的に図２の構成を有するフルカラー複合機ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５００（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）改造機（像露光光源に４０５ｎｍのレーザ光を使用し、ビーム径３０μｍで、１２００ｄｐｉの露光条件に改造し、更に、現像手段を図３に記載のハイブリット現像方式の現像手段に変更し、反転現像）に上記感光体１を搭載して、電子写真画像を形成し評価した。
【０１５７】
評価条件
感光体の線速：外径６０ｍｍφの感光体を用い、感光体の線速を３００ｍｍ／ｓｅｃに設定した。
【０１５８】
帯電条件：感光体の表面電位を−６５０Ｖに帯電した。
【０１５９】
像露光：４０５ｎｍのレーザ光、露光ビーム径：２５μｍ、８００ｄｐｉ
現像条件：反転現像
図３に記載のハイブリット現像方式の現像手段
現像剤：
キャリア：平均粒径３０μｍのスチレンアクリル樹脂被覆のフェライトキャリア
トナー：平均粒径６μｍの重合トナー
現像バイアス条件：
現像ローラ：ＤＣ：−４５０Ｖ、ＡＣ：Ｖｐ−ｐ＝１．６ｋＶ、周波数＝２．６ｋＨｚ
磁気ローラ：ＤＣ：−３００Ｖ、ＡＣ：Ｖｐ−ｐ＝２．６ｋＶ、周波数＝２．６ｋＨｚ
電子写真画像の評価
《画像評価》
上記フルカラー複合機ｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５００改造機中の画像形成ユニットに各感光体及び現像剤を取り付け、常温常湿（３０℃、８０％ＲＨ）環境でＡ４紙、１万枚の文字画像（印字率５％）を有するオリジナルモノクロ画像データの複写を１枚間欠にて行い、スタート時及び１万枚出力後にカブリ、画像濃度、ドット再現性の評価を下記の基準で行った。
【０１６０】
カブリ：ベタ白画像濃度で判定
マクベス反射濃度計「ＲＤ−９１８」を用いて、印字されていないコピー用紙（白紙）の濃度を２０カ所、絶対画像濃度で測定し、その平均値を白紙濃度とする。次に、画像形成がなされた評価用紙の白地部分を同様に２０カ所、絶対画像濃度で測定し、その平均濃度から前記白紙濃度を引いた値をカブリ濃度として評価した。
【０１６１】
◎：スタート時及び１万枚出力後の両方とも、０．００５以下（良好）
○：スタート時及び１万枚出力後の両方とも、０．００５より大で、０．０１以下（実用上問題ないレベル）
×：スタート時及び１万枚出力後の少なくともどちらか一方が、０．０１より大（明らかに、実用上問題あり）
画像濃度
画像濃度の測定は、各色のべた部を濃度計「ＲＤ−９１８」（マクベス社製）を使用し、記録紙をゼロとした相対反射濃度で測定した。
【０１６２】
◎：スタート時及び１万枚出力後の両方とも、Ｂｋ及びＹ、Ｍ、Ｃのソリッド（べた）画像部の各濃度が１．２以上（良好）
○：スタート時及び１万枚出力後の両方とも、Ｂｋ及びＹ、Ｍ、Ｃのソリッド（べた）画像部の各濃度が１．０以上（実用上問題なし）
×：スタート時及び１万枚出力後の少なくともどちらか一方が、Ｂｋ及びＹ、Ｍ、Ｃのソリッド（べた）画像部の各濃度が１．０未満（実用上問題あり）
ドット再現性
下記の２ドットラインを作製し評価した。
【０１６３】
べた黒の画像の中に、２ドットラインの白線を作製し、下記の基準で評価した。
【０１６４】
◎：２ドットラインの白線が連続して再現されており、黒べたの画像濃度が１．２以上（良好）
○：２ドットラインの白線は連続して再現されているが、黒べたの画像濃度が１．２未      満〜１．０以上（実用性に問題なし）
×：２ドットラインの白線が切断されて再現されているか、又は２ドットラインの白線      は連続して再現されていても、黒べたの画像濃度が１．０未満（実用性に問題有り）
評価結果
ハイブリット現像方式の現像手段の画像形成装置で上記感光体１を用いて作製した電子写真画像は、カブリ◎、画像濃度◎、ドット再現性◎の高精細の良好な電子写真画像が得られている。
【０１６５】
感光体２の作製
感光体１の作製において、電荷発生層の電荷発生物質をＣＧＭ−２からＣＧＭ−１に変更した以外は同様にして感光体２を作製した。
【０１６６】
感光体３の作製
感光体１の作製において、電荷発生層の電荷発生物質をＣＧＭ−２からＣＧＭ−７に変更した以外は同様にして感光体３を作製した。
【０１６７】
感光体４（比較例）の作製
感光体１の作製において、電荷発生層の電荷発生物質をＣＧＭ−２からチタニルフタロシアニン顔料に変更した以外は同様にして感光体４を作製した。
【０１６８】
評価
上記感光体２〜４を感光体１と同じ画像評価を行った。
【０１６９】
評価結果
感光体２は感光体１と同様に、カブリ◎、画像濃度◎、ドット再現性◎の高精細の良好な電子写真画像が得られている。
【０１７０】
感光体３は画像濃度の低下が少し発生していて○、カブリ◎やドット再現性◎は良好で実用範囲内の電子写真画像が得られている。
【０１７１】
一方、感光体４を用いた場合は、カブリが発生し×、画像濃度の低下も大きく×、ドット再現性も×で、ハイブリット現像方式での画像形成には不適である。
【符号の説明】
【０１７２】
１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋ  画像形成ユニット
１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋ  感光体
２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｂｋ  帯電手段
３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｂｋ  露光手段
４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｋ  現像手段
Ｌ  発光点
【図１】
2011133731.tif 000016
【図２】
2011133731.tif 000017
【図３】
2011133731.tif 000018