(57)【要約】【課題】複数回の燃料噴射を行うときの脈動の影響を考慮してより正確な燃料噴射を行う。【解決手段】気筒内へ複数回の燃料噴射を行う内燃機関の燃料噴射システムにおいて、先に行なわれる先の噴射と該先の噴射よりも後に行なわれる後の噴射との間隔である噴射インターバルを先の噴射により発生する燃料の圧力脈動の周期で除算した値である無次元インターバルに対応する補正量に基づいて後の噴射を補正する補正部を備え、補正部は、先の噴射及び後の噴射に起因して発生する燃料圧力の変動から得られる燃料の脈動の伝播速度と相関関係にある物理量の実測値と、該物理量の予測値と、の比に基づいて圧力脈動の周期を補正する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
気筒内に燃料を噴射する燃料噴射弁を備え、気筒内へ複数回の燃料噴射を行う内燃機関の燃料噴射システムにおいて、
先に行なわれる先の噴射と該先の噴射よりも後に行なわれる後の噴射との間隔である噴射インターバルを前記先の噴射により発生する燃料の圧力脈動の周期で除算した値である無次元インターバルに対応する補正量に基づいて前記後の噴射を補正する補正部を備え、
前記補正部は、前記先の噴射及び前記後の噴射に起因して発生する燃料圧力の変動から得られる燃料の脈動の伝播速度と相関関係にある物理量の実測値と、該物理量の予測値と、の比に基づいて前記圧力脈動の周期を補正することを特徴とする内燃機関の燃料噴射システム。
【請求項２】
前記補正部は、前記物理量の実測値を予測値で除算して得られる比を、燃料温度及び燃料圧力をパラメータとして算出される圧力脈動の周期の予測値に乗算することで該圧力脈動の周期を補正することを特徴とする請求項１に記載の内燃機関の燃料噴射システム。
【請求項３】
前記物理量は、前記先の噴射により燃料の圧力が極小値となってから前記後の噴射により燃料の圧力が極小値となるまでの期間であることを特徴とする請求項１または２に記載の内燃機関の燃料噴射システム。
【請求項４】
前記後の噴射よりも前に、前記先の噴射が複数回行なわれる場合には、それぞれの先の噴射に対して前記物理量の実測値と、該物理量の予測値と、の比を算出し、算出されたそれぞれの比に基づいて前記圧力脈動の周期を補正することを特徴とする請求項１から３の何れか１項に記載の内燃機関の燃料噴射システム。
【請求項５】
前記物理量の実測値を該物理量の予測値で除算して得られる比を、燃料圧力及び燃料温度と関連付けて学習値として記憶する記憶部を備えることを特徴とする請求項２または４に記載の内燃機関の燃料噴射システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の燃料噴射システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
パイロット噴射時に発生した燃料の圧力脈動の影響で変動する主噴射量を補正するための燃料噴射量補正制御において、パイロット噴射から主噴射までの噴射インターバルを圧力脈動の周期で除算して無次元インターバルを算出し、この無次元インターバルに対する補正量（噴射量と噴射時期）を補正マップから求め、その補正量をディーゼル機関の運転状態から算出された主噴射量及び主噴射時期に加算して最終的な主噴射量及び主噴射時期を決定する技術が知られている（例えば、特許文献１参照。）。ここで、無次元インターバルマップは、規定の運転条件下でパイロット噴射のインターバルを変化させ、そのときの噴射量の変動を脈動の周期で除した値に対してマップ化したものである。この技術によれば、圧力脈動の周期を算出する際に燃料圧力及び燃料温度が用いられるため、運転条件などの変化に対応した補正が可能となる。
【０００３】
しかし、実際には、たとえば燃料噴射弁のボディー部とパイプ部とで温度が異なるため、負荷が変化したり外気温度が変化したりした場合などでは、全体を代表する温度をどこの温度とするのか決定することは困難である。すなわち、１箇所で温度を測定しても、その温度が全体を代表する温度とはならない場合もある。このため、圧力脈動の伝播速度を正確に求めることも困難となる。これに対し、あらゆる条件を網羅しようとするとデータ量が膨大となるため、試験を行なう時間がかかったり、大容量のメモリーが必要となったりするため、コスト高となる。
【０００４】
また、圧力も、一般的にはコモンレールの圧力を検出しているが、実際には燃料噴射弁の先端の圧力の影響が大きいため、全体を代表する圧力を測定していない可能性がある。
【０００５】
さらに、燃料噴射弁のニードルの挙動（作動速度）は、燃料圧力の影響を受ける。そして、燃料噴射弁のニードルの挙動によって、燃料噴射量の変動の特性が変わる。すなわち、脈動の伝播速度以外にも、燃料噴射弁のニードルの挙動の変化に応じた補正を行わなければ、正確な燃料噴射を行なうことが困難な場合もある。
【０００６】
また、複数回のパイロット噴射を行なう場合には、補正値のずれが噴射回数分積み重なるため、従来の温度及び圧力による脈動の伝播速度のみの補正では不十分な場合がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００３−３１４３３７号公報
【特許文献２】特開２００１−１６４９７６号公報
【特許文献３】特開２００４−０６８６１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上記したような問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、複数回の燃料噴射を行うときの脈動の影響を考慮してより正確な燃料噴射を行うことにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を達成するために本発明による内燃機関の燃料噴射システムは、
気筒内に燃料を噴射する燃料噴射弁を備え、気筒内へ複数回の燃料噴射を行う内燃機関の燃料噴射システムにおいて、
先に行なわれる先の噴射と該先の噴射よりも後に行なわれる後の噴射との間隔である噴射インターバルを前記先の噴射により発生する燃料の圧力脈動の周期で除算した値である無次元インターバルに対応する補正量に基づいて前記後の噴射を補正する補正部を備え、
前記補正部は、前記先の噴射及び前記後の噴射に起因して発生する燃料圧力の変動から得られる燃料の脈動の伝播速度と相関関係にある物理量の実測値と、該物理量の予測値と、の比に基づいて前記圧力脈動の周期を補正する。
【００１０】
噴射インターバルは、先の噴射が完了してから後の噴射が開始されるまでの期間、または先の噴射が開始されてから後の噴射が開始されるまでの期間とすることができる。そして、先の噴射及び後の噴射により夫々燃料の圧力脈動が生じる。この燃料の圧力脈動の周期は、圧力脈動の伝播速度に基づいて算出することができ、この圧力脈動の伝播速度は、燃料温度や燃料圧力に基づいて算出することができる。補正部は、たとえば後の噴射における燃料噴射量または燃料噴射時期を補正する。ここで、前記物理量の実測値と、該物理量の予測値と、に差がある場合には、圧力脈動の伝播速度が正確に予測できていないと考えられる。これは、燃料圧力や燃料温度の代表値が正確に得られていないために起こり得る。これに対し、前記物理量の実測値と、該物理量の予測値と、の比は、脈動の伝播速度のずれの度合いを表しており、この値によれば圧力脈動の周期を補正することができる。そうすると、燃料圧力及び燃料温度により変化する圧力脈動の伝播速度を考慮して圧力脈動の周期を補正することができる。また、燃料圧力の影響を受けて燃料噴射弁のニードルの挙動が変わることで燃料噴射量の変動の特性が変わったとしても、補正が可能となる。このようにして、より正確な圧力脈動の周期を用いて無次元インターバルを算出することができるので、後の噴射の補正の精度を高めることができる。
【００１１】
本発明においては、前記補正部は、前記物理量の実測値を予測値で除算して得られる比を、燃料温度及び燃料圧力をパラメータとして算出される圧力脈動の周期の予測値に乗算することで該圧力脈動の周期を補正することができる。そうすると、燃料の脈動の伝播速度のずれに応じて圧力脈動の周期を補正することが可能となる。
【００１２】
本発明においては、前記物理量は、前記先の噴射により燃料の圧力が極小値となってから前記後の噴射により燃料の圧力が極小値となるまでの期間であってもよい。ここで、先の噴射により燃料噴射弁の先端の燃料の圧力が低下する。そして、燃料噴射弁が閉じられることで、該燃料噴射弁の先端の圧力の低下が脈動となって伝播する。また、後の噴射によっても同様の脈動が発生する。そして、先の噴射により燃料の圧力が極小値となってから後の噴射により燃料の圧力が極小値となるまでの期間は、燃料の脈動の伝播速度によって変わる。なお、燃料の圧力はセンサなどにより容易に得ることができる。一方、脈動が及ぶ範囲である燃料通路の長さと、燃料の体積弾性率と、燃料温度と、から脈動の伝播速度が予測できるため、先の噴射により燃料の圧力が極小値となってから後の噴射により燃料の圧力が極小値となるまでの期間を予測することができる。したがって、燃料の脈動の伝播速度と相関関係にある物理量の実測値と、該物理量の予測値と、の比を容易に求めることができる。
【００１３】
本発明においては、前記後の噴射よりも前に、前記先の噴射が複数回行なわれる場合には、それぞれの先の噴射に対して物理量の実測値と、該物理量の予測値と、の比を算出し、算出されたそれぞれの比に基づいて前記圧力脈動の周期を補正することができる。
【００１４】
燃料噴射を３回以上行なう場合には、後の噴射を行なう前に２回以上の燃料噴射が行なわれ得る。以前に２回以上の燃料噴射が行なわれた場合には、それぞれの燃料噴射により燃料の脈動が発生し、後の噴射はそれぞれの脈動の影響を受ける。このため、以前に行な
われた全ての燃料噴射に対して、前記比を夫々求めて圧力脈動の周期を補正すれば、該圧力脈動の周期を高精度に補正することができる。
【００１５】
本発明においては、前記物理量の実測値を予測値で除算して得られる比を、燃料圧力及び燃料温度と関連付けて学習値として記憶する記憶部を備えることができる。このような学習を行なうことにより、それ以降の燃料噴射の精度を高めることができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、複数回の燃料噴射を行うときの脈動の影響を考慮してより正確な燃料噴射を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】実施例に係る内燃機関の概略構成を示す図である。
【図２】実施例に係る主噴射補正制御のフローを示したフローチャートである。
【図３】燃料噴射弁の指令信号及びコモンレール内の圧力の推移を示したタイムチャートである。
【図４】噴射インターバルに対する主噴射量のずれを示した図である。
【図５】無次元インターバルに対する主噴射量のずれを示した図である。
【図６】主噴射の前にパイロット噴射を３回行なう場合の燃料噴射弁の指令信号とコモンレール内の圧力との推移を示したタイムチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明に係る内燃機関の燃料噴射システムの具体的な実施態様について図面に基づいて説明する。ここでは、本発明による内燃機関の燃料噴射システムを車両駆動用のディーゼルエンジンに適用した場合を例に挙げて説明する。
【実施例１】
【００１９】
図１は、本実施例に係る内燃機関１の概略構成を示す図である。なお、本実施例においては、内燃機関１を簡潔に表示するため、一部の構成要素の表示を省略している。内燃機関１は、４つの気筒を有する４サイクルディーゼル機関である。
【００２０】
内燃機関１には、気筒内へ燃料を噴射する燃料噴射弁２が夫々の気筒毎に取り付けられている。燃料噴射弁２は、それぞれ分配管３を介してコモンレール４に接続されている。このコモンレール４は、燃料ポンプ５に接続されている。燃料ポンプ５は、燃料タンク（図示省略）に接続されている。
【００２１】
さらに、コモンレール４には、該コモンレール４内の燃料の圧力を測定する圧力センサ６、および該コモンレール４内の燃料の温度を測定する温度センサ７が取り付けられている。また、内燃機関１には、該内燃機関１の回転数を検出するためのクランクポジションセンサ８が取り付けられている。
【００２２】
以上述べたように構成された内燃機関１には、該内燃機関１を制御するための電子制御ユニットであるＥＣＵ１０が併設されている。このＥＣＵ１０は、内燃機関１の運転条件や運転者の要求に応じて内燃機関１の運転状態を制御する。
【００２３】
ＥＣＵ１０には、上記センサの他、アクセルペダル１１の開度に応じた信号を出力し内燃機関１の負荷を検出するアクセル開度センサ１２が電気的に接続されている。また、ＥＣＵ１０には、燃料噴射弁２及び燃料ポンプ５が電気配線を介して接続されており、これらはＥＣＵ１０により制御される。
【００２４】
たとえば、ＥＣＵ１０は、内燃機関１の運転状態（内燃機関１の回転数と負荷）に基づいて目標燃料圧力（目標コモンレール圧）を算出し、実際のコモンレール圧（圧力センサ６の検出値）が目標燃料圧力と一致する様に燃料ポンプ５の燃料吐出量を制御する。また、ＥＣＵ１０は、内燃機関１の運転状態から噴射時期と噴射量を算出し、燃料噴射弁２への通電時期により噴射時期を制御し、燃料噴射弁２への通電時間により噴射期間（噴射量）を制御する。
【００２５】
なお、ＥＣＵ１０は、１つの気筒に対し１サイクルの間に２回の噴射を実施する。つまり、燃料噴射弁２に対する通電を２回行うことにより、噴射率の小さいパイロット噴射の後に、噴射率の大きい主噴射が実施される。但し、パイロット噴射時に発生した圧力脈動がコモンレール４と燃料噴射弁２との間（分配管３）を往復するため、その影響で主噴射量及び主噴射時期が或る周期（＝圧力脈動の周期）で変動する。これに対し、本実施例では、主噴射量及び主噴射時期を補正するための主噴射補正制御を実施している。
【００２６】
次に、主噴射補正制御を実行するＥＣＵ１０の処理手順を説明する。図２は、本実施例に係る主噴射補正制御のフローを示したフローチャートである。本ルーチンは、ＥＣＵ１０により所定の時間毎に実行される。
【００２７】
ステップＳ１０１では、アクセル開度センサ１２及びクランクポジションセンサ８の出力信号に基づいて、アクセル開度（機関負荷）及び機関回転数を検出する。
【００２８】
ステップＳ１０２では、内燃機関１の運転状態（アクセル開度と機関回転数）からパイロット噴射量と主噴射量を算出する。この関係は、予めＥＣＵ１０に記憶されている。
【００２９】
ステップＳ１０３では、内燃機関１の運転状態に応じて最適な燃料噴射圧を実現するための目標燃料圧力を算出する。この関係は、予めＥＣＵ１０に記憶されている。
【００３０】
ステップＳ１０４では、パイロット噴射と主噴射との間隔である噴射インターバルＩを求める。なお、この噴射インターバルＩは、パイロット噴射の終了時点から主噴射の開始時点までの時間間隔であり、以下の手順で算出される。（１）まず、機関回転数と主噴射量との２次元マップより、パイロット噴射の開始時期と主噴射の開始時期との時間間隔ＴＡを算出する。（２）次に、目標燃料圧力とパイロット噴射量からパイロット噴射の実噴射期間ＴＢを算出する。（３）そして、上記（１）で算出した時間間隔ＴＡからパイロット噴射の実噴射期間ＴＢを引き算して噴射インターバルＩを算出する。
【００３１】
ステップＳ１０５では、圧力センサ６及び温度センサ７により、燃料温度及び燃料圧力（コモンレール圧）を検出する。
【００３２】
ステップＳ１０６では、パイロット噴射時に発生する燃料の圧力脈動の周期（脈動周期Ｔと称する）を算出する。この脈動周期Ｔは、以下の算式により求められる。
脈動周期Ｔ＝４Ｌ／圧力脈動の伝播速度 （Ｌ：燃料通路長さ）
なお、燃料通路長さＬは、コモンレール４に開口する分配管３の開口端〜燃料噴射弁２の内部のシート部（先端部としてもよい）までの長さである。この燃料通路長さＬは、予め求められてＥＣＵ１０に記憶されている。
【００３３】
また、圧力脈動の伝播速度は、以下の算式により求められる。
圧力脈動の伝播速度＝（燃料の体積弾性係数／燃料密度）(1/2)
ここで、燃料の体積弾性係数は、燃料圧力及び燃料温度の関数であり、燃料密度は、燃料温度の関数である。
【００３４】
ステップＳ１０７では、圧力センサ６により実際に得られる圧力の推移に基づいて、脈動周期Ｔを補正する。
【００３５】
ここで、図３は、燃料噴射弁２の指令信号及びコモンレール４内の圧力の推移を示したタイムチャートである。コモンレール４内の圧力における実線は圧力センサ６により実際に得られる値（実圧力と称する。）であり、一点鎖線はステップＳ１０６で得られる圧力脈動の伝播速度に基づいて予想される値（予測圧力と称する。）である。パイロット噴射指令後及び主噴射指令後に、それぞれの噴射に起因してコモンレール４内の圧力が一旦低下した後、上昇に転じる。そして、パイロット噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期から、主噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期までの期間を比較すると、実圧力の場合と予測圧力の場合とで差が生じている。この差が生じる原因の１つとして、圧力脈動の伝播速度が正確に求められていないことが挙げられる。すなわち、圧力脈動の伝播速度のずれが、実圧力と予測圧力との差となって現れている。これは、燃料圧力や燃料温度の代表値が圧力センサ６及び温度センサ７によって正確に得られていないことにより実圧力と予測圧力とに差が生じているともいえる。
【００３６】
これに対し本実施例では、ステップＳ１０６で得られる脈動周期Ｔを図３に示される関係に従って補正する。ここで、実圧力におけるパイロット噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期から、主噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期までの期間を「実期間ＴＣ」とする。また、予測圧力におけるパイロット噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期から、主噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期までの期間を「予測期間ＴＤ」とする。そうすると、この比（実期間ＴＣ／予測期間ＴＤ）は、燃料圧力や燃料温度が圧力センサ６及び温度センサ７により正確に代表されていないことにより生じている差を補正する補正係数となる。なお、本実施例においては、パイロット噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期から、主噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期までの期間が、本発明における燃料の脈動の伝播速度と相関関係にある物理量に相当する。
【００３７】
ここで、図４は、噴射インターバルに対する主噴射量のずれを示した図である。実線は補正後の値を示し、一点鎖線は補正前の値（予測値）を示している。主噴射量のずれが０のときは、指令値通りの燃料が噴射されていることを示し、主噴射のずれが０よりも小さいときには指令値よりも燃料噴射量が少ないことを示し、主噴射のずれが０よりも大きいときには指令値よりも燃料噴射量が多いことを示している。この関係は、実験等により得ることができる。図４に示されるように、噴射インターバルが大きくなるに従って、主噴射量のずれが０を境に上下に変動する。主噴射量のずれの最初の極大値までの期間を脈動周期とすると、補正後の脈動周期ＴＦは、以下の式により得られる。
補正後の脈動周期ＴＦ＝脈動周期Ｔ×（実期間ＴＣ／予測期間ＴＤ）
なお、主噴射時期のずれも同様にして考えることができる。
【００３８】
次に、ステップＳ１０８では、ステップＳ１０４で算出した噴射インターバルＩをステップＳ１０７で算出した補正後の脈動周期ＴＦで除算して無次元インターバルを算出する。
【００３９】
ステップＳ１０９では、ステップＳ１０８で算出した無次元インターバルに対する主噴射量及び主噴射時期の補正量を求める。
【００４０】
ここで、図５は、無次元インターバルに対する主噴射量のずれを示した図である。図５は、図４に示す噴射インターバルを補正後の脈動周期ＴＦで除算することにより得ることができる。なお、主噴射時期のずれも同様にして考えることができる。図５に示される無次元インターバルに対する主噴射量のずれを打ち消す（０とする）燃料量が補正量となる
。なお、主噴射時期のずれも同様にして補正することができる。なお、無次元インターバルと補正量との関係は、予め適合が図られて、補正マップとして作成されていてもよい。この補正マップには、主噴射量の補正量を求める補正マップと、主噴射時期の補正量を求める補正マップとが作成され、それぞれＥＣＵ１０に記憶される。
【００４１】
ステップＳ１１０では、ステップＳ１０２で算出した主噴射量と、ステップＳ１０４で算出した主噴射時期に対し、それぞれステップＳ１０９で求めた補正量を加算して、最終の主噴射量及び主噴射時期を決定する。なお、本実施例ではこのようなフローに基づいて補正を行うＥＣＵ１０が、本発明における補正部に相当する。
【００４２】
なお、上述の比（実期間ＴＣ／予測期間ＴＤ）は、燃料圧力及び燃料温度によって変化し得るため、この比（実期間ＴＣ／予測期間ＴＤ）を燃料圧力及び燃料温度と関連付けて学習値として記憶させておけば、この学習値をその後の制御に使用することができる。なお、本実施例では学習値を記憶するＥＣＵ１０が、本発明における記憶部に相当する。
【００４３】
（変形例）上記した燃料噴射量及び燃料噴射時期の補正は、３回以上の燃料噴射を行なう場合であっても同様に適用することができる。例えば、主噴射の前にパイロット噴射を３回行なう場合、すなわち、合計４回の燃料噴射を行なう場合では、夫々のパイロット噴射が後のパイロット噴射や主噴射に及ぼす影響を考慮して夫々の燃料噴射を補正することができる。
【００４４】
図６は、主噴射の前にパイロット噴射を３回行なう場合の燃料噴射弁２の指令信号とコモンレール４内の圧力との推移を示したタイムチャートである。コモンレール４内の圧力における実線は圧力センサ６により実際に得られる値（実圧力）である。それぞれのパイロット噴射指令後及び主噴射指令後に、それぞれの噴射に起因してコモンレール４内の圧力が一旦低下した後、上昇に転じる。そして、１回目のパイロット噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期から、その後のパイロット噴射指令後及び主噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期までの期間を比較すると、実圧力と予測圧力との間に差が生じる。
【００４５】
ここで、実圧力における１回目のパイロット噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期から、２回目のパイロット噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期までの期間を「実期間ＴＣ１２」とする。また、実圧力における１回目のパイロット噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期から、３回目のパイロット噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期までの期間を「実期間ＴＣ１３」とする。さらに、実圧力における１回目のパイロット噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期から、主噴射指令後にコモンレール４内の圧力が極小値となる時期までの期間を「実期間ＴＣ１４」とする。
【００４６】
また、実期間ＴＣ１２、実期間ＴＣ１３、実期間ＴＣ１４に対応する予測期間を夫々、予測期間ＴＤ１２、予測期間ＴＤ１３、予測期間ＴＤ１４とする。
【００４７】
１回目のパイロット噴射は脈動による影響を受けないため、燃料噴射量及び燃料噴射時期を補正する必要はない。
【００４８】
２回目のパイロット噴射では、１回目のパイロット噴射により生じる脈動の影響を受けるため、（実期間ＴＣ１２／予測期間ＴＤ１２）を補正係数として脈動周期を補正する。
【００４９】
３回目のパイロット噴射では、１回目のパイロット噴射により生じる脈動の影響及び２回目のパイロット噴射により生じる脈動の影響を受けるため、（実期間ＴＣ１３／予測期
間ＴＤ１３）及び（（実期間ＴＣ１３−実期間ＴＣ１２）／（予測期間ＴＤ１３−予測期間ＴＤ１２））を補正係数として脈動周期を補正する。
【００５０】
主噴射では、１回目から３回目までのパイロット噴射により生じるそれぞれの脈動の影響を受けるため、（実期間ＴＣ１４／予測期間ＴＤ１４）、（（実期間ＴＣ１４−実期間ＴＣ１２）／（予測期間ＴＤ１４−予測期間ＴＤ１２））、及び（（実期間ＴＣ１４−実期間ＴＣ１３）／（予測期間ＴＤ１４−予測期間ＴＤ１３））を補正係数として脈動周期を補正する。
【００５１】
このように、以前に行なわれた燃料噴射により生じる脈動の影響をそれぞれ考慮することで、燃料噴射の回数が増えた場合であっても適用することができる。また、それぞれの補正係数を燃料圧力及び燃料温度と関連付けて学習値として記憶させておけば、この学習値をその後の制御に使用することができる。
【００５２】
なお、上記の実施例では、パイロット噴射と主噴射との噴射インターバルＩを、パイロット噴射の終了時点から主噴射の開始時点までの時間間隔としているが、パイロット噴射期間は、圧力脈動の周期に比べて小さいので、パイロット噴射の開始時点から主噴射の開始時点までの時間間隔ＴＡとして無次元インターバルを算出しても良い。
【００５３】
以上説明したように本実施例によれば、実際の脈動の伝播速度に基づいて脈動周期を補正するため、代表温度や代表圧力を正確に得ることができない場合であっても、燃料噴射量や燃料噴射時期を補正することができる。そして、燃料圧力及び燃料温度などの補正誤差を最小化できるので、精度の高い燃料噴射制御が可能となる。また、補正量を求めるためのマップ数を削減（データ容量の削減）できる。さらに、燃料噴射の回数が多い場合であっても、それぞれの燃料噴射による影響を考慮した補正が可能であるため、精度の高い燃料噴射制御が可能となる。
【符号の説明】
【００５４】
１     内燃機関
２     燃料噴射弁
３     分配管
４     コモンレール
５     燃料ポンプ
６     圧力センサ
７     温度センサ
８     クランクポジションセンサ
１０   ＥＣＵ
１１   アクセルペダル
１２   アクセル開度センサ
【図１】
2011252418.tif 000003
【図２】
2011252418.tif 000004
【図３】
2011252418.tif 000005
【図４】
2011252418.tif 000006
【図５】
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【図６】
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