(57)【要約】【課題】  特別な冷却水を使用することなく、蒸気を凝縮させて、このとき生じた凝縮水の水質を測定する場合でも、蒸気の性状の監視が充分にできる。【解決手段】  ボイラで発生した蒸気Ｓを熱交換手段を用いて凝縮させ、このとき発生した凝縮水Ｗ２の水質を水質測定器４により測定することにより、蒸気Ｓの性状を監視する蒸気性状監視装置１であって、熱交換手段を、蒸気Ｓを大気中の空気Ａで強制的に冷却する空冷式冷却器３としている。空冷式冷却器３を用いた場合には、冷却水を使用する水冷式冷却器を用いた場合に比べて、熱伝達係数が小さく、凝縮水の流量も減少させざるをえないが、この場合でも、水冷式冷却器を用いた場合とほぼ同様な結果を得ることができる。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ボイラで発生した蒸気を熱交換手段を用いて凝縮させ、このとき発生した凝縮水の水質を水質測定器により測定することにより、前記蒸気の性状を監視する蒸気性状監視装置であって、
前記熱交換手段が、前記蒸気を大気中の空気で強制的に冷却する空冷式冷却器であることを特徴とする蒸気性状監視装置。
【請求項２】
前記水質測定器にて水質が測定された後の前記凝縮水で、前記空冷式熱交換器に導入される蒸気を冷却する凝縮水冷却器を設けていることを特徴とする請求項１記載の蒸気性状監視装置。
【請求項３】
前記空冷式熱交換器と前記水質測定器との間に、前記空冷式熱交換器から出た凝縮水を撹拌して均一化する撹拌用セルを設けていることを特徴とする請求項１又は２記載の蒸気性状監視装置。
【請求項４】
前記空冷式熱交換器と前記水質測定器との間に、前記空冷式熱交換器から出た凝縮水中のガスを集めて抜くためのガス抜き用セルを設けていることを特徴とする請求項１乃至３の何れかに記載の蒸気性状監視装置。
【請求項５】
前記水質測定器には、水質の測定結果に基づいて、ボイラ給水中、ボイラ缶水中、及び蒸気中の少なくとも１つに水処理剤を注入する水処理剤注入装置に信号を伝達して、蒸気性状の改善を図る信号伝達手段が設けられていることを特徴とする請求項１乃至４の何れかに記載の蒸気性状監視装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ボイラで発生した蒸気の性状を監視する蒸気性状監視装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、ボイラから発生した蒸気を冷却し、その凝縮水の性状を測定することで、蒸気中に含まれる不純物量や、蒸気の腐食性を類推する種々の方法が実施されている。
【０００３】
例えば、特許文献１で示される蒸気性状監視装置では、充分な量の蒸気をサンプリングした後、この蒸気を冷却水で冷却して常温（２５℃）に近い温度の凝縮水とし、この凝縮水の水質を安定的に計測することにより、蒸気の性状を正確に判定し評価している。また、特許文献２で示されるボイラ復水系用監視装置では、装置に受け入れた蒸気を冷却水を使用して凝縮させ、その凝縮水中にテストピースを浸漬させることで、蒸気の腐食性を評価している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−９３１２８号公報
【特許文献２】特開平８−２８８０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記蒸気性状監視装置の場合であっても、上記ボイラ復水系用監視装置の場合であっても、蒸気を凝縮させるために、大量の安定した量の冷却水が必要となる。このため、これらの装置を使用して、常設や任意の期間において現場での試験を実施する場合には、冷却水の確保が容易でなく、かつ、冷却水の廃棄先の確保も容易でないという問題があった。
【０００６】
この発明は、以上の点に鑑み、冷却水を使用することなく、蒸気を凝縮させて、このとき生じた凝縮水の水質を測定する場合でも、蒸気の性状の監視が充分にできる蒸気性状監視装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明の請求項１記載の発明は、ボイラで発生した蒸気を熱交換手段を用いて凝縮させ、このとき発生した凝縮水の水質を水質測定器により測定することにより、前記蒸気の性状を監視する蒸気性状監視装置であって、前記熱交換手段が、前記蒸気を大気中の空気で強制的に冷却する空冷式冷却器であることを特徴とする。
【０００８】
この発明では、ボイラからの蒸気は、空冷式冷却器を用いて、大気中の空気により強制的に冷却されて、凝縮水に変えられ、その後、水質測定器により凝縮水の水質が測定される。空冷式冷却器を用いた場合には、冷却水を使用する水冷式冷却器を用いた場合に比べて、熱伝達係数が小さく、凝縮水の流量も減少させざるをえないが、この場合でも、水冷式冷却器を用いた場合とほぼ同様な結果を得ることができる。
【０００９】
この発明の請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明の場合において、前記水質測定器にて水質が測定された後の前記凝縮水で、前記空冷式熱交換器に導入される蒸気を冷却する凝縮水冷却器を設けていることを特徴とする。
【００１０】
この発明では、ボイラからの蒸気は、まず凝縮水冷却器を用いて、水質測定後の凝縮水により冷却され、つぎに空冷式冷却器により冷却される。
【００１１】
この発明の請求項３記載の発明は、請求項１又は２記載の発明の場合において、前記空冷式熱交換器と前記水質測定器との間に、前記空冷式熱交換器から出た凝縮水を撹拌して均一化する撹拌用セルを設けていることを特徴とする。
【００１２】
空冷式熱交換器等を用いて発生する蒸気の凝縮水量は、比較的小流量であり、流路中を流れる間に撹拌されにくく、水質に偏りが生じやすい。このため、撹拌用セルを用いて、凝縮水を所定量溜めて撹拌し、水質の均一化を図った。
【００１３】
この発明の請求項４記載の発明は、請求項１乃至３の何れかに記載の発明の場合において、前記空冷式熱交換器と前記水質測定器との間に、前記空冷式熱交換器から出た凝縮水中のガスを集めて抜くためのガス抜き用セルを設けていることを特徴とする。
【００１４】
ボイラからの蒸気中には、窒素等がガス状態で含まれており、蒸気を冷却して凝縮水とした場合に、これらのガスの一部が水中に溶解せず、ガス状態で水中に存在する場合もある。このため、ガス抜き用セルを用いて、凝縮水中に存在するガスを集めるとともに、このガスを外部に放出し、水質測定に悪影響を及ぼすガスが、水質測定器側に移動するのを防止した。
【００１５】
この発明の請求項５記載の発明は、請求項１乃至４の何れかに記載の発明の場合において、前記水質測定器には、水質の測定結果に基づいて、ボイラ給水中、ボイラ缶水中、及び蒸気中の少なくとも１つに水処理剤を注入する水処理剤注入装置に信号を伝達して、蒸気性状の改善を図る信号伝達手段が設けられていることを特徴とする。
【００１６】
この発明では、蒸気性状の変化に伴い、水処理剤注入装置に信号を発し、ボイラ給水中等に注入する水処理剤の注入量を加減させたり、又は、ボイラ給水中等に水処理剤の注入を開始させたり、停止させたりする。
【発明の効果】
【００１７】
この発明の請求項１記載の発明によれば、蒸気を凝縮水に変える熱交換手段が空冷式冷却器であるため、冷却水が不要となり、冷却水源のみでなく、装置までの配管等も不要となる。このため、この発明では、蒸気性状の監視作業の容易化を図ることができる。
【００１８】
この発明の請求項２記載の発明によれば、蒸気の冷却を、空冷式冷却器のみでなく、凝縮水冷却器でも行うことができるので、凝縮水の流量を増加させることができるとともに、空冷式冷却器の小型化を図ることができる。また、この発明では、凝縮水冷却器の冷却媒体に使用済みの凝縮水を使用しているので、蒸気の冷却効率を高めることもできる。
【００１９】
この発明の請求項３記載の発明によれば、水質測定器に供給される凝縮水中の水質の偏りをなくすことができ、水質測定器を用いて精度よく凝縮水の水質を測定することができる。
【００２０】
この発明の請求項４記載の発明によれば、凝縮水中に存在するガスが水質測定器の計測部周りに付着して、測定精度を下げてしまうのを防止することができる。
【００２１】
この発明の請求項５記載の発明によれば、蒸気の性状変化に伴って、ボイラ給水やボイラ缶水中等に注入される水処理剤の注入量等を制御できるので、蒸気系や復水系において生じる腐食を迅速に抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】この発明の一実施の形態に係る蒸気性状監視装置を示す流れ図である。
【図２】空冷式冷却器を用いた蒸気性状監視装置により測定した溶存酸素濃度のグラフを示している。
【図３】水冷式冷却器を用いた従来の蒸気性状監視装置により測定した溶存酸素濃度のグラフを示している。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、この発明の実施の形態を図面を参照しつつ説明する。
図１はこの発明の一実施の形態に係る蒸気性状監視装置を示している。
蒸気性状監視装置１は、ボイラで発生した蒸気Ｓを冷却して凝縮させ、このとき発生した凝縮水Ｗ２の水質を測定することにより、蒸気Ｓの性状（質）の良否を判定しつつを監視するものであり、かつ、例えば、蒸気Ｓの性状が悪化した場合には、水処理剤注入装置に水処理剤の注入量を変更させて、蒸気性状の改善を図ろうとするものである。
【００２４】
蒸気性状監視装置１は、図１で示されるように、凝縮水冷却器２と、熱交換手段である空冷式冷却器３と、水質測定器４と、蒸気ライン５と、１次凝縮水ライン６と、２次凝縮水ライン７と、測定済み凝縮水ライン８とから構成されている。なお、蒸気ライン５と、１次凝縮水ライン６と、２次凝縮水ライン７における配管サイズは、ステンレスの１／１６インチ管（内径０．８ｍｍ）となっていて非常に細くなっているが、測定済み凝縮水ライン８の配管サイズは、炭素鋼の１／２インチ管となっていて、比較的大きくなっている。
【００２５】
凝縮水冷却器２は、図１で示されるように、蒸気Ｓを、測定済み凝縮水Ｗ３によって冷却して、１次凝縮水Ｗ１を作るものであり、ケーシング２０と、ケーシング蓋２１と、熱交換部２２とから構成されている。ケーシング２０は、測定済み凝縮水Ｗ３を貯めて、この測定済み凝縮水Ｗ３と内部に設置される熱交換部２２とを接触させるものであり、上部側に測定済み凝縮水Ｗ３のオーバーフロー管２０ａが設けられている。
【００２６】
ケーシング蓋２１は、上端が開放したケーシング２０の上部を着脱容易に覆うものであり、上面側に、蒸気ライン５と１次凝縮水ライン６と２次凝縮水ライン７とに接続される連結部が設けられている。このケーシング蓋２１には、上側に、大気開放用のベント管２１ａが設けられ、下側に、測定済み凝縮水ライン８とつながるノズル２１ｂが設けられている。熱交換部２２は、蒸気Ｓと測定済み凝縮水Ｗ３とを熱交換させるものであり、入口側が、蒸気ライン５と接続され、出口側が１次凝縮水ライン６と接続されている。この熱交換部２２は、細いステンレス管から形成されている。
【００２７】
空冷式冷却器３は、１次凝縮水Ｗ１を、大気中の空気Ａによって強制冷却して、水質測定用の２次凝縮水Ｗ２を作るものであり、送風機３０と、ダクト３１と、伝熱コイル３２とから構成されている。ダクト３１内に収納された伝熱コイル３２の入口側は、１次凝縮水ライン６に接続され、出口側は２次凝縮水ライン７に接続されている。ダクト３１の一端側、すなわち、伝熱コイル３２の出口側には送風機３０が取り付けられ、ダクト３１の他端側、すなわち、伝熱コイル３２の入口側は、送風機３０からの空気Ａを排出するために開放されている。
【００２８】
なお、伝熱コイル３２には、伝熱と圧損を考慮して、例えば、内径が０．１〜２．０ｍｍ（好ましくは、０．５〜１．０ｍｍ）で、長さが５〜２０ｍの細い管が用いられる。また、送風機３０には、例えば、風量が０．３〜０．４ｍ3／ｍｉｎのものが用いられる。
【００２９】
水質測定器４は、図１で示されるように、測定部４Ａと表示発信部４Ｂとから構成されている。測定部４Ａは、２次凝縮水Ｗ２の種々の水質、例えばこの実施の形態では、溶存酸素濃度（ＤＯ）と、電気伝導度（ＥＣ）と、ｐＨとを測定するものである。この測定部４Ａには、第１測定セル４０内に、ＤＯ測定部４２とＥＣ測定部４３とが設けられ、第１測定セル４０に連通する第２測定セル４１内に、ｐＨ測定部４４が設けられている。この測定部４Ａは、第１測定セル４０が２次凝縮水ライン７と接続され、第２測定セル４１が測定済み凝縮水ライン８と接続されている。
【００３０】
表示発信部４Ｂは、測定部４Ａからの測定信号を受け、この測定部４Ａにより測定された溶存酸素濃度値、電気伝導度値、ｐＨ値を表示したり、これらの値を記録するためのものである。また、この表示発信部４Ｂは、ボイラ給水中、ボイラ缶水中、及び蒸気中の少なくとも１カ所に水処理剤を注入している水処理剤注入装置に、測定部４Ａからの測定信号に基づき、これらの水処理剤注入装置をコントロールするための信号を発する信号伝達部４５，４６，４７を有している。
【００３１】
すなわち、表示発信部４Ｂの信号伝達部４５，４６，４７は、蒸気Ｓの性状が悪化すれば、水処理剤注入装置に水処理剤の注入量を増加させたり、必要な水処理剤注入装置を作動させたりするとともに、蒸気Ｓの性状がよくなれば、水処理剤注入装置に水処理剤の注入量を減少させたり、不要な水処理剤注入装置の運転を停止させたりするための信号を発する。
【００３２】
蒸気ライン５は、ボイラ側の蒸気Ｓを、詳細には、図１で示されるように、ボイラの蒸気ヘッダ１００に設けられた圧力計１０１用の枝管側からの蒸気Ｓを、凝縮水冷却器２側に取り込むためのラインである。この蒸気ライン５の配管中には、蒸気Ｓの流れに沿って、減圧弁５０と、電磁弁５１と、フィルタ５２とが設けられ、減圧弁５０の前段には、フラッシング用のバルブ５３が設けられている。
【００３３】
２次凝縮水ライン７は、２次凝縮水Ｗ２を水質測定器４の測定部４Ａ側に送るラインであり、このラインの配管中には、２次凝縮水Ｗ２の流れに沿って、サーモスタット７０と、撹拌ガス抜きセル７２とが設けられている。サーモスタット７０は、バイメタル式であり、高温の凝縮水や蒸気が水質測定器４の測定部４Ａ側に流れ込むのを防止すると同時に、２次凝縮水Ｗ２の温度が所定値以上の高温に達すると、蒸気ライン５中の電磁弁５１を閉じさせるためのものである。
【００３４】
撹拌ガス抜きセル７２は、内部に一定量の２次凝縮水Ｗ２を溜めて、この２次凝縮水Ｗ２中のガスを外部に排出させるとともに、溜まった２次凝縮水Ｗ２を撹拌して、その性状の均一化を図るためのものである。この撹拌ガス抜きセル７２は、本体部７２ａの上部が、容易にガス抜きできるように、漸次細くなる形状をしており、本体部７２ａの上端には、バルブ７２ｂで開閉できる大気開放管７２ｃが設けられている。また、撹拌ガス抜きセル７２の本体部７２ａの下端には、スターラー７２ｄが取り付けられ、本体部７２ａ内の２次凝縮水Ｗ２が羽Ｙによって撹拌できるようになっている。
【００３５】
なお、１次凝縮水ライン６は、凝縮水冷却器２で発生した１次凝縮水Ｗ１を空冷式冷却器３に供給するためのものであり、測定済み凝縮水ライン８は、測定済み凝縮水Ｗ３を水質測定器４の測定部４Ａから凝縮水冷却器２に供給するためのものである。
【００３６】
つぎに蒸気性状監視装置１の作用効果について説明する。
この蒸気性状監視装置１では、大部分の配管サイズが１／１６インチの細管であり、閉塞を生じやすいため、蒸気ヘッダ１００側の蒸気Ｓ中の異物を充分に除去しておく必要がある。このため、蒸気Ｓの取り込みに当たり、バルブ５３等を使用して、充分なフラッシングを行っておくとともに、測定中には、フィルタ５２により蒸気Ｓ中の異物が除去される。また、蒸気Ｓの取り込みに当たり、空冷式冷却器３の送風機３０を作動させておくとともに、撹拌ガス抜きセル７２のスターラー７２ｄを作動させておく。さらに、凝縮水冷却器２中には、予め冷却用の水を入れておく。
【００３７】
減圧弁５０を介して、例えば、０．７ＭＰａの圧力の蒸気Ｓを蒸気ライン５に取り込み、蒸気Ｓを凝縮水冷却器２に通して１次凝縮水Ｗ１に変えた後、この１次凝縮水Ｗ１を空冷式冷却器３に通して、この１次凝縮水Ｗ１より温度の低い２次凝縮水Ｗ２に変える。そして、この２次凝縮水Ｗ２を撹拌ガス抜きセル７２や水質測定器４に通した後、この２次凝縮水Ｗ２、すなわち、測定済み凝縮水Ｗ３を凝縮水冷却器２に供給する。この場合、２次凝縮水Ｗ２は、外気の温度にもよるが、常温（例えば２５℃）に近い温度まで冷却されるとともに、圧力も大気圧に近い圧力まで減圧される。
【００３８】
以上のような運転を一定時間継続し、撹拌ガス抜きセル７２等に２次凝縮水Ｗ２を必要量溜めるとともに、凝縮水冷却器２中の冷却媒体を、２次凝縮水Ｗ２（測定済み凝縮水Ｗ３）と置き換える。この間、撹拌ガス抜きセル７２の本体部７２ａ内の２次凝縮水Ｗ２は、スターラー７２ｄにより均一になるように撹拌されて、水質測定器４の測定部４Ａ側に供給される。また、一定時間毎に、撹拌ガス抜きセル７２のバルブ７２ｂを操作して、本体部７２ａの上端部に溜められたガスを、大気開放管７２ｃを通して外部に排出する。
【００３９】
そして、２次凝縮水Ｗ２の温度が常温に近い一定値になると、作業者は、水質測定器４を操作して、測定部４Ａにより、２次凝縮水Ｗ２中の溶存酸素濃度と、２次凝縮水Ｗ２の電気伝導度及びｐＨとを測定させ、これらの測定値を、表示発信部４Ｂに表示・記録させる。つづいて、作業者は、表示発信部４Ｂで示される２次凝縮水Ｗ２の水質をチェックしつつ、蒸気Ｓの性状を監視する。また、表示発信部４Ｂは、２次凝縮水Ｗ２の水質の低下等が生じると、蒸気Ｓの性状が低下しているとして、不図示の水処理剤注入装置に信号を発して、ボイラ給水中やボイラ缶水中に注入される水処理剤の量を増加させ、蒸気Ｓの品質の向上を図る。
【００４０】
以上のように、この蒸気性状監視装置１では、蒸気Ｓの冷却に空冷式冷却器３を使用し、従来の装置のように冷却水を使用する必要がないので、冷却水源や冷却水配管が不要となり、ボイラで発生させた蒸気Ｓの性状を簡単かつ迅速に監視することができるとともに、使用後の冷却水の処置の問題を生じさせることもない。また、この蒸気性状監視装置１では、冷却水のない場所でも、ボイラからの蒸気Ｓの性状を監視することができるとともに、冷却水を使用しない分、監視コストを下げることもできる。なお、この蒸気性状監視装置１では、水冷式冷却器を用いた従来の監視装置に比べ、装置の大型化を避けるために蒸気Ｓの凝縮水量を減少させざるを得ないが、このことにより、測定される凝縮水の水質が変化することはない。
【００４１】
また、この蒸気性状監視装置１では、凝縮水冷却器２を備えて、蒸気Ｓの冷却に測定済み凝縮水Ｗ３を使用できるようにしているので、蒸気Ｓの冷却を効率よく行うことができるとともに、空冷式冷却器３の小型化を図ることができ、かつ、２次凝縮水Ｗ２の流量を増加させることもできる。
【００４２】
さらに、この蒸気性状監視装置１では、撹拌ガス抜きセル７２を設けて、蒸気Ｓ中に微量に存在する窒素などのガスのうち、蒸気Ｓの凝縮時に溶解しきれなかったものを、２次凝縮水Ｗ２から除いているので、これらのガスが水質測定器４のＤＯ測定部４やとＥＣ測定部４３等に付着して、溶存酸素濃度や電気伝導度が正しく測定できないと言ったトラブルを回避することができる。
【００４３】
また、この蒸気性状監視装置１では、蒸気を凝縮させる冷却器（空冷式冷却器３）の性能上、水質測定器４に供給できる凝縮水の流量（２次凝縮水Ｗ２の流量）が、冷却水を使用した従来のものに比べてかなり減少することになるため、２次凝縮水Ｗ２に撹拌が生じにくく、２次凝縮水Ｗ２に水質の偏りが生じやすいという問題が生じる。ところが、この蒸気性状監視装置１では、撹拌ガス抜きセル７２を設け、これに２次凝縮水Ｗ２を一定量溜めた状態で、この２次凝縮水Ｗ２を撹拌するようにしているので、水質測定器４に供給される２次凝縮水Ｗ２に水質の偏りが生じることはなく、水質測定器４により平均的な２次凝縮水Ｗ２の水質を測定することができる。
【００４４】
さらに、この蒸気性状監視装置１では、水質測定器４の表示発信部４Ｂに、水処理剤注入装置に信号を発する信号伝達部４５，４６，４７を設けているので、蒸気Ｓの性状悪化等に対して、ボイラ給水中やボイラ缶水中等に必要な水処理剤を迅速に注入させることができ、蒸気Ｓの性状の迅速な改善、すなわち、蒸気Ｓや復水による腐食の迅速な防止を図ることができる。
【００４５】
なお、この実施形態では、蒸気Ｓは、凝縮水冷却器２の出口において１００％の凝縮水（１次凝縮水Ｗ２）に変えられているが、一部蒸気Ｓが混じっていてもよいのはもちろんである。
【００４６】
また、水質測定器４で測定される水質は、溶存酸素濃度、電気伝導度、ｐＨ値、硬度成分、吸光度、色度、シリカ濃度、塩化物イオン濃度、カリウムイオン濃度、ナトリウムイオン濃度、ＯＲＰ値、ＴＯＣ値の内の、少なくとも１つであってもよい。
【００４７】
さらに、この蒸気性状監視装置１において、凝縮水冷却器２を設けず、蒸気Ｓを、空冷式冷却器３のみで冷却して凝縮水にするようにしてもよい。
【００４８】
図２と図３は、圧力が０．７ＭＰａの小形貫流ボイラ１台から発生させた、蒸気Ｓの凝縮水中の溶存酸素濃度（ＤＯ（ｍｇ／Ｌ））を、この蒸気性状監視装置１と、蒸気Ｓの冷却に冷却水を使用した従来の蒸気性状監視装置（例えば、特許文献１で示されるもの）とで同時に測定した結果を示している。図２は、凝縮水の流量が少ない、この蒸気性状監視装置１を用いて測定した場合であり、図３は、凝縮水の流量が多い（例えば、蒸気性状監視装置１の場合に比べて数倍の流量）、従来の蒸気性状監視装置を用いて測定した場合である。なお、図２及び図３中のデータは、１分間隔でデータロガーに出力した結果を示している。また、図２及び図３中溶存酸素濃度が低くなっているのは、ボイラ給水中に脱酸素剤が注入されている状態を示し、図２及び図３中溶存酸素濃度が高くなっているのは、ボイラ給水中への脱酸素剤の注入が停止された状態を示している。
【００４９】
この蒸気性状監視装置１を用いた場合には、脱酸素剤が注入されている状態においては、従来の蒸気性状監視装置を用いた場合に比べてピークの高さがやや異なっているものの、全体としては、この蒸気性状監視装置１を用いて測定した溶存酸素濃度は、従来の蒸気性状監視装置を用いた場合とほぼ一致している。すなわち、図２と図３は、蒸気性状監視装置１を使用した場合でも、精度よく蒸気Ｓの性状を監視できることを示している。
【符号の説明】
【００５０】
１    蒸気性状監視装置
２    凝縮水冷却器
３    空冷式冷却器（熱交換手段）
４    水質測定器
４５，４６，４７  信号伝達部（信号伝達手段）
７２    撹拌エア抜きセル（撹拌セル、ガス抜きセル）
Ｓ      蒸気
Ｗ２    ２次凝縮水（凝縮水）
【図１】
2011021771.tif 000003
【図２】
2011021771.tif 000004
【図３】
2011021771.tif 000005