(57)【要約】【課題】キラルな化学源を使用せずに、アキラルな側鎖を有するポリシランとアキラルな溶媒とを使用して、左回りまたは右回りのらせん状構造を有することにより光学活性を有するポリシランを提供する。【解決手段】アキラルな側鎖を有するポリシランと、炭素数が６以上１６以下の範囲内である炭化水素、炭素数が３以上１１以下の範囲内であるアルコール、エーテル、炭素数が１以上３以下の範囲内であるニトリルおよびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドからなる群より選択される少なくとも１種のアキラルな溶媒と、を混合し、アキラルな溶媒の温度が、１１０℃以下である。【選択図】図１
2011153270.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アキラルな側鎖を有するポリシランと、
炭素数が６以上１６以下の範囲内である炭化水素、炭素数が３以上１１以下の範囲内であるアルコール、エーテル、炭素数が１以上３以下の範囲内であるニトリルおよびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドからなる群より選択される少なくとも１種のアキラルな溶媒と、
を混合し、
上記アキラルな溶媒の温度が、１１０℃以下であることを特徴とする光学活性を有するポリシランの製造方法。
【請求項２】
上記アキラルな側鎖を有するポリシランが、一般式（１）
【化１】
2011153270.tif 000008
（式中、Ｒ１，Ｒ２は、それぞれ独立して、直鎖状構造を有する炭素数が２以上１２以下の範囲内である炭化水素基、またはβ位もしくはγ位が分岐した構造を有する炭素数が３以上１０以下の範囲内である炭化水素基を表す）
で表される化合物であることを特徴とする請求項１に記載の光学活性を有するポリシランの製造方法。
【請求項３】
上記アキラルな溶媒が、直鎖状構造を有することを特徴とする請求項１または２に記載の光学活性を有するポリシランの製造方法。
【請求項４】
上記アキラルな溶媒の温度が、−１０℃以上１１０℃以下の範囲内であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の光学活性を有するポリシランの製造方法。
【請求項５】
上記アキラルな側鎖を有するポリシランと上記アキラルな溶媒とを混合した後に、さらに貧溶媒を混合することを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の光学活性を有するポリシランの製造方法。
【請求項６】
上記アキラルな側鎖を有するポリシランを、イソオクタン、テトラヒドロフラン、クロロホルム、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドまたはジメチルスルホキシドに溶解させた後に、上記アキラルな溶媒と混合することを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の光学活性を有するポリシランの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学活性を有するポリシランの製造方法に関するものである。さらに詳しくは、キラルな化学源を使用せずに、左回りまたは右回りのらせん状構造を有することにより光学活性を付与する、光学活性を有するポリシランの製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、環境、エネルギー、資源リサイクル・リユース、高収率・短工程・簡便プロセス化等の、従来とは発想を全く異にする機能材料の革新的創成における概念の提示と実証が緊急の、かつ重要な課題となっている。
【０００３】
それに伴い、医薬、農薬、液晶、キラル分離等に利用される光学活性分子および光学活性高分子に対する関心が高まってきている。しかし、現在の技術では、これまで精密設計された高純度かつ高価な不斉（キラルな）分子触媒、合成条件等の最適化が必要となる。
【０００４】
現在の技術として、例えば、非特許文献１には、アキラルな高分子とキラルな低分子とを使用して光学活性高分子を製造する方法が開示されている。図４は、非特許文献１に開示されている光学活性を有する重合体の製造方法を示す説明図である。
【０００５】
また、非特許文献２には、側鎖にキラル基を有する光学活性高分子（キラルな高分子）を製造する方法が開示されている。図５は、非特許文献２に開示されている光学活性を有する重合体の概略構成を示す説明図である。なお、図５において、M-helixが左回りのらせん状構造を示しており、P-helixが右回りのらせん状構造を示している。
【０００６】
また、特許文献１には、パリティ非保存性を利用して不斉触媒、不斉置換基、キラル添加物等の化学的不斉源、円偏光等の物理的不斉源を使用することのない、キラルな側鎖を有する光学活性物質が開示されている。
【０００７】
また、特許文献２には、キラルな側鎖を非対称化することによって、反転温度が高く、より高性能な光学活性物質が開示されている。
【０００８】
ここで、原子の光学活性については、その理論が、例えば非特許文献３に開示されている。その後、多くの研究者により、Ｃｓ，Ｂｉ，Ｔｌ，Ｐｂ等を用いて光学活性信号として実験的検出に成功している。一方、分子の光学活性については、その理論が、例えば非特許文献４に開示されている。その後、多くの研究者により研究が行われているが、実験的に検出した例はまだ存在しない。
【０００９】
なお、非特許文献５には、ｎ−アルカンＣｎＨ２ｎ＋２について、パリティ非保存相互作用に基づく鏡像構造間のエネルギー差（Ｅｐｖ）を計算した結果、右巻きｎ−アルカンらせんはその鏡像体よりも安定であり、鏡像体分子間のエネルギー差は鎖状が長くなるにつれて増加するということが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開２００５−３６０８２号公報（２００５年２月１０日公開）
【特許文献２】特開２００５−４１９１０号公報（２００５年２月１７日公開）
【非特許文献】
【００１１】
【非特許文献１】E. Yashima et al, J. Am. Chem. Soc., 123, p.7441 (2001)
【非特許文献２】M. Fujiki, J. Am. Chem. Soc., 122, p.3336 （2000）
【非特許文献３】M. A. Bouchiat, L. Pottier, Science, 234, p.1203 (1986)
【非特許文献４】R. A. Hegstrom, D. W. Rein, P. G. Sandars, J. Chem. Phys., 73, p.2329 (1980)
【非特許文献５】O. Kikuchi, H. Kiyonaga, J. Mol. Struct (THEOCHEM), 312, p.271-274 (1994)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
しかしながら、上記特許文献１，２および非特許文献１〜４に示されている光学活性物質は、キラルな化学源（原子、分子等）を使用して製造しており、キラルな化学源が入手困難であり、かつ高価であるという問題点を有している。
【００１３】
また、上記非特許文献５には、右巻きｎ−アルカンらせんがその鏡像体よりも安定であるということが開示されているだけであり、らせん状構造が右回りか左回りかを決定する方法については開示されていない。
【００１４】
よって、仮に、入手容易で、かつ安価な光学不活性体（アキラル構造、ラセミ構造等）から高純度な光学活性体を簡便に入手することができれば、革新的な技術となりうる。
【００１５】
本発明は、上記従来の問題点に鑑みてなされたものであって、その目的は、キラルな化学源を使用せずに、アキラルな側鎖を有するポリシランとアキラルな溶媒とを使用して、左回りまたは右回りのらせん状構造を有することにより光学活性を有するポリシランを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、上記の課題を解決するために、アキラルな側鎖を有するポリシランと、炭素数が６以上１６以下の範囲内である炭化水素、炭素数が３以上１１以下の範囲内であるアルコール、エーテル、炭素数が１以上３以下の範囲内であるニトリルおよびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）からなる群より選択される少なくとも１種のアキラルな溶媒と、を混合し、上記アキラルな溶媒の温度が、１１０℃以下であることを特徴としている。
【００１７】
上記の構成によれば、上記アキラルな側鎖を有するポリシランと、上記特定のアキラルな溶媒とを混合することにより、らせん状構造のポリシランを得ることができる。また、上記の構成によれば、上記アキラルな溶媒の温度が、１１０℃以下であることにより、上記らせん状構造が右回りか左回りかを決定することができる。その結果、ポリシランに光学活性（円偏光吸収・円偏光発光）を付与することができる。
【００１８】
ここで、ポリシランがらせん状構造を有するようになるのは、いわゆる電弱力によるスピン軌道相互作用とパリティ非保存性の弱中性電流との相乗効果に基づいている。
【００１９】
また、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、上記アキラルな側鎖を有するポリシランが、一般式（１）
【００２０】
【化１】
2011153270.tif 000003
【００２１】
（式中、Ｒ１，Ｒ２は、それぞれ独立して、直鎖状構造を有する炭素数が２以上１２以下の範囲内である炭化水素基、またはβ位もしくはγ位が分岐した構造を有する炭素数が３以上１０以下の範囲内である炭化水素基を表す）で表される化合物であることが好ましい。
【００２２】
これにより、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、上記アキラルな側鎖を有するポリシランと、上記特定のアキラルな溶媒とを混合することで、らせん状構造を有しやすくなる。その結果、ポリシランに光学活性をより一層付与することができる。
【００２３】
また、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、上記アキラルな溶媒が、直鎖状構造を有することが好ましい。
【００２４】
これにより、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、上記アキラルな側鎖を有するポリシランと、上記特定のアキラルな溶媒とを混合することで、らせん状構造を有しやすくなる。その結果、ポリシランに光学活性をより一層付与することができる。
【００２５】
また、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、上記アキラルな溶媒の温度が、−１０℃以上１１０℃以下の範囲内であることが好ましい。
【００２６】
ここで、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、温度可変装置の性能上、−１０℃以上１１０℃以下の範囲内であることが好ましいが、上記アキラルな溶媒の沸点以上、融点以下の範囲内の温度であれば本発明に含まれる。
【００２７】
また、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、上記アキラルな側鎖を有するポリシランと上記アキラルな溶媒とを混合した後に、さらに貧溶媒を混合することが好ましい。
【００２８】
これにより、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、光学活性を有するポリシランの微粒子を固定化することができる。
【００２９】
また、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、上記アキラルな側鎖を有するポリシランを、イソオクタン、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、クロロホルム、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドまたはジメチルスルホキシドに溶解させた後に、上記アキラルな溶媒と混合することが好ましい。
【００３０】
これにより、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、上記アキラルな側鎖を有するポリシランと、上記特定のアキラルな溶媒とを混合しやすくすることができる。その結果、ポリシランに光学活性をより一層付与することができる。
【発明の効果】
【００３１】
本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、以上のように、アキラルな側鎖を有するポリシランと、炭素数が６以上１６以下の範囲内である炭化水素、炭素数が３以上１１以下の範囲内であるアルコール、エーテル、炭素数が１以上３以下の範囲内であるニトリルおよびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドからなる群より選択される少なくとも１種のアキラルな溶媒と、を混合し、上記アキラルな溶媒の温度が、１１０℃以下である。
【００３２】
それゆえ、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、キラルな化学源を使用せずに、左回りまたは右回りのらせん状構造を有することにより光学活性を付与することができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】（ａ）・（ｂ）は、本発明の一実施形態におけるＣＤ（circular dichroism）およびＵＶ（ultraviolet）スペクトルの結果を示すグラフである。
【図２】（ａ）・（ｂ）は、本発明の一実施形態における非対称性因子ｇＣＤ値の温度依存性の結果を示すグラフである。
【図３】本発明の一実施形態におけるＣＤ（circular dichroism）およびＡｂｓ（absorbance、吸光度）スペクトルの結果を示すグラフである。
【図４】従来の光学活性を有する重合体の製造方法を示す説明図である。
【図５】従来の光学活性を有する重合体の概略構成を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
本発明の一実施形態について、以下に詳しく説明するが、本発明の範囲はこれらの説明に拘束されることはなく、以下の例示以外についても、本発明の趣旨を損なわない範囲で適宜変更して実施し得るものである。具体的には、本発明は以下の実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能である。すなわち、請求項に示した範囲で適宜変更した技術的手段を組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。
【００３５】
本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、アキラルな側鎖を有するポリシランと、炭素数が６以上１６以下の範囲内である炭化水素、炭素数が３以上１１以下の範囲内であるアルコール、エーテル、炭素数が１以上３以下の範囲内であるニトリルおよびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドからなる群より選択される少なくとも１種のアキラルな溶媒と、を混合し、上記アキラルな溶媒の温度が、１１０℃以下である。
【００３６】
具体的には、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、炭素数が６以上１６以下の範囲内である炭化水素、炭素数が３以上１１以下の範囲内であるアルコール、エーテル、炭素数が１以上３以下の範囲内であるニトリルおよびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドからなる群より選択される少なくとも１種のアキラルな溶媒の温度を１１０℃以下に制御する工程、並びに、アキラルな側鎖を有するポリシランと温度が１１０℃以下である上記アキラルな溶媒とを混合する工程を含む方法である。ただし、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、温度が１１０℃以下である上記アキラルな溶媒にアキラルな側鎖を有するポリシランを混合すればよく、上記アキラルな溶媒の温度を１１０℃以下に制御する工程は、本発明の必須の工程ではない。
【００３７】
＜光学活性＞
本発明において、光学活性とは、ある特別な化学構造、結晶構造等を有する物質が示す光の性質のことをいい、旋光性ともいう。通常、光は縦成分の偏光（直線偏光）と横成分の偏光（直線偏光）との重ね合わせ状態として、または右回りのらせん状偏光（円偏光）と左回りのらせん状偏光（円偏光）との重ね合わせ状態として、表すことができる。そこで、直線偏光および円偏光が光学活性な物質中を通過すると、偏光面が右か左のどちらかに回転する。その結果、光学活性な物質は、右回りのらせん状構造または左回りのらせん状構造を有する。
【００３８】
これにより、本発明のポリシランがらせん状構造を有すると光学活性が付与されているといえる。
【００３９】
＜アキラルな側鎖を有するポリシラン＞
本発明に用いられるアキラルな側鎖を有するポリシランは、アキラルな側鎖を有しているものであれば特に限定されないが、一般式（１）
【００４０】
【化２】
2011153270.tif 000004
【００４１】
（式中、Ｒ１，Ｒ２は、それぞれ独立して、直鎖状構造を有する炭素数が２以上１２以下、好ましくは２以上８以下の範囲内である炭化水素基、またはβ位もしくはγ位が分岐した構造を有する炭素数が３以上１０以下、好ましくは３以上６以下の範囲内である炭化水素基を表す）で表される化合物であることが好ましい。
【００４２】
また、上記アキラルな側鎖を有するポリシランは、紫外光および可視光領域において吸収および発光を示すことが好ましい。
【００４３】
＜アキラルな溶媒＞
本発明に用いられるアキラルな溶媒は、炭素数が６以上１６以下の範囲内である炭化水素、炭素数が３以上１１以下の範囲内であるアルコール、エーテル、炭素数が１以上３以下の範囲内であるニトリルおよびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドからなる群より選択される少なくとも１種である。また、上記アキラルな溶媒は、直鎖状構造を有することが好ましい。
【００４４】
また、上記アキラルな溶媒は、紫外光および可視光領域において透明であることが好ましい。なぜなら、上記アキラルな溶媒が紫外光および可視光領域において透明でなく光を吸収すると、光がポリシランに吸収されたのか溶媒に吸収されたのか判別できないからである。
【００４５】
《炭素数が６以上１６以下の範囲内である炭化水素》
本発明に用いられる炭化水素は、炭素数が６以上１６以下、好ましくは１０以上１６以下、より好ましくは１４以上１６以下の範囲内である。
【００４６】
《炭素数が３以上１１以下の範囲内であるアルコール》
本発明に用いられるアルコールは、炭素数が３以上１１以下の範囲内である。なお、炭素数は一般に大きい方が好ましいと考えられるが、炭素数が増加するにつれて融点が上昇して測定が困難となるため、上記範囲内とする。
【００４７】
《エーテル》
本発明に用いられるエーテルは、分子式中の炭素原子の数を酸素原子の数で割った値ができるだけ小さくなるもの、例えば、ジオキサン等が好ましい。
【００４８】
《炭素数が１以上３以下の範囲内であるニトリル》
本発明に用いられるニトリルは、炭素数が１以上３以下の範囲内であり、好ましくは炭素数が１のアセトニトリルである。
【００４９】
＜上記アキラルな溶媒の温度＞
上記アキラルな溶媒の温度は、１１０℃以下である。ここで、上記アキラルな溶媒の温度は、温度可変装置の性能上、−１０℃以上１１０℃以下の範囲内であることが好ましいが、上記アキラルな溶媒の沸点以上、融点以下の範囲内の温度であれば本発明に含まれる。一方、上記アキラルな溶媒の温度が−１０℃未満である場合には、非対称因子ｇＣＤが大きくなると予想されるため、可能であれば、上記アキラルな溶媒の温度は−１０℃未満であることが好ましい。
【００５０】
アキラルな溶媒の温度を上記の範囲内に設定する方法は特に限定されず、例えば、常温のアキラルな溶媒を容器に入れて加熱する方法等が挙げられる。
【００５１】
＜アキラルな側鎖を有するポリシランと上記アキラルな溶媒との組み合わせ＞
本発明に用いられるアキラルな側鎖を有するポリシランとしては、例えば、一般式（２）〜（１０）
【００５２】
【化３】
2011153270.tif 000005
【００５３】
で表される化合物が挙げられる。
【００５４】
上記一般式（２）で表される化合物は、上記アキラルな溶媒として、上記炭化水素、上記アルコールまたは上記エーテルを用いることが好ましい。
【００５５】
上記一般式（３）で表される化合物は、上記アキラルな溶媒として、上記炭化水素を用いることが好ましい。
【００５６】
上記一般式（４）で表される化合物は、上記アキラルな溶媒として、上記炭化水素を用いることが好ましい。
【００５７】
上記一般式（５）で表される化合物は、上記アキラルな溶媒として、上記炭化水素、上記ニトリルまたは上記Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドを用いることが好ましい。
【００５８】
上記一般式（６）で表される化合物は、上記アキラルな溶媒として、上記炭化水素を用いることが好ましい。
【００５９】
上記一般式（７）で表される化合物は、上記アキラルな溶媒として、上記炭化水素を用いることが好ましい。
【００６０】
上記一般式（８）で表される化合物は、上記アキラルな溶媒として、上記炭化水素または上記アルコールを用いることが好ましい。
【００６１】
上記一般式（９）で表される化合物は、上記アキラルな溶媒として、上記アルコールを用いることが好ましい。
【００６２】
上記一般式（１０）で表される化合物は、上記アキラルな溶媒として、上記アルコールを用いることが好ましい。
【００６３】
＜アキラルな側鎖を有するポリシランと上記アキラルな溶媒との混合＞
本発明では、アキラルな側鎖を有するポリシランと上記アキラルな溶媒とを、所定の温度で混合する。
【００６４】
本発明では、上記アキラルな側鎖を有するポリシランと上記アキラルな溶媒とを混合した後に、さらに貧溶媒を混合することが好ましい。これにより、光学活性を有するポリシランの微粒子を固定化することができる。
【００６５】
本発明に用いられる貧溶媒としては、例えば、イソプロパノール等が挙げられる。
【００６６】
また、本発明では、上記アキラルな側鎖を有するポリシランを、イソオクタン、テトラヒドロフランまたはクロロホルムに溶解させた後に、上記アキラルな溶媒と混合することが好ましい。これにより、上記のアキラルな溶媒の種類によらず、上記アキラルな側鎖を有するポリシランと、上記のアキラルな溶媒とを混合しやすくすることができる。イソオクタンを用いる場合には、アキラルな溶媒としてのアルコールの炭素数は３以上であることが好ましい。なぜなら、イソオクタンとメタノールまたはエタノールとが混ざり難いからである。一方、テトラヒドロフラン、クロロホルム、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドまたはジメチルスルホキシドを用いる場合には、アルコールの炭素数は３未満でもよい。
【００６７】
アキラルな側鎖を有するポリシランと上記アキラルな溶媒とを混合した後の溶液の濃度は、ポリシランが溶媒に溶けていれば特に限定されない。例えば、上記濃度は、１０−５〜１０−６ｍｏｌ／ｌに設定すればよい。
【実施例】
【００６８】
以下に、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法について、実施例を用いてより具体的に説明する。ただし、本発明の光学活性を有するポリシランの製造方法は、以下の実施例にのみ限定されるものではない。
【００６９】
〔実施例１〕
一般式（２）
【００７０】
【化４】
2011153270.tif 000006
【００７１】
で表される化合物を、テトラヒドロフランまたはクロロホルムに溶解させ、濃度が１．０×１０−３Ｍとなるようにストック溶液を調製した。その後、６０℃に温めた上記アキラルな溶媒２．９１ｍｌにストック溶液を０．０９ｍｌ添加した（濃度３．０×１０−５Ｍ）。
【００７２】
このように作製した溶液を、Ｊ−８２０、Ｊ−７２５またはＪ７２０型円二色分散計（日本分光株式会社製）等の市販の円二色分散計を用い、ＣＤ（circular dichroism）／ＵＶ（ultraviolet）−ｖｉｓスペクトルを測定および解析した。
【００７３】
図１（ａ）は、本発明の実施例１におけるＣＤおよびＵＶスペクトルの結果を示すグラフである。図１（ａ）における上側のグラフがＣＤスペクトルを示し、下側のグラフがＵＶスペクトルを示している。
【００７４】
図１（ａ）によれば、３００ｎｍおよび３２０ｎｍ付近に、らせん状構造発生に由来する強いコットン効果が出現していることが明らかである。すなわち、図１（ａ）によれば、アキラル分子系のみで光学活性を発現させることができたといえる。
【００７５】
また、図２（ａ）は、本発明の実施例１における非対称性因子ｇＣＤ値の温度依存性の結果を示すグラフである。
【００７６】
図２（ａ）によれば、２５℃付近でらせんセンスが反転しており、光学活性を示していることが明らかである。また、１１０℃付近で左右のらせん割合がほぼ同等になり、光学活性が消失していることが明らかである。
【００７７】
なお、温度によってらせんの向きは反転する。低温の場合には、らせんが右回りとなり、高温の場合には、らせんが左回りとなる。
【００７８】
〔実施例２〕
一般式（７）
【００７９】
【化５】
2011153270.tif 000007
【００８０】
で表される化合物を用いること以外は実施例１と同様の方法により、ＣＤ／ＵＶ−ｖｉｓスペクトルを測定および解析した。
【００８１】
図１（ｂ）は、本発明の実施例２におけるＣＤおよびＵＶスペクトルの結果を示すグラフである。図１（ｂ）における上側のグラフがＣＤスペクトルを示し、下側のグラフがＵＶスペクトルを示している。
【００８２】
図１（ｂ）によれば、３１５ｎｍ付近に、らせん状構造発生に由来する強いコットン効果が出現していることが明らかである。すなわち、図１（ｂ）によれば、アキラル分子系のみで光学活性を発現させることができたといえる。
【００８３】
また、図２（ｂ）は、本発明の実施例２における非対称性因子ｇＣＤ値の温度依存性の結果を示すグラフである。
【００８４】
図２（ｂ）によれば、実施例１と同様に、２５℃付近でらせんセンスが反転しており、光学活性を示していることが明らかである。また、１１０℃付近で左右のらせん割合がほぼ同等になり、光学活性が消失していることが明らかである。
【００８５】
〔実施例３〕
実施例１と同様の構造を有する化合物（ポリシラン）を、イソオクタンを溶媒として溶解させ、濃度が１．０×１０−３Ｍとなるようにストック溶液を調製した。その後、ストック溶液０．０９ｍｌをジオキサン２．９１ｍｌと混合させた。その後、上記混合溶液をホットプレート（加熱温度７０℃）上に置いた石英基盤に添加した。上記混合溶液が乾いたら、当該混合溶液をさらに添加するという操作を石英基盤上に白い薄膜が生じるまで繰り返した。
【００８６】
このように作製した薄膜を、Ｊ−８２０型円二色分散計を用い、ＣＤ（circular dichroism）／Ａｂｓ（absorbance、吸光度）スペクトルを測定および解析した。
【００８７】
図３は、本発明の実施例３におけるＣＤおよびＡｂｓスペクトルの結果を示すグラフである。図３における上側のグラフがＣＤスペクトルを示し、下側のグラフがＡｂｓスペクトルを示している。
【００８８】
図３によれば、３００ｎｍ付近に、らせん状構造発生に由来する強いコットン効果が出現していることが明らかである。すなわち、図３によれば、アキラル分子系のみで光学活性を発現させることができたといえる。
【産業上の利用可能性】
【００８９】
本発明は、医薬、農薬、液晶等の分野に利用することができる。
【図１】
2011153270.tif 000009
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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