(57)【要約】【課題】オイルポンプにおける駆動損失の増大を抑制しつつ、複数のオイル供給対象に必要とされる供給圧をもってそれらにオイルを供給することのできる内燃機関のオイル供給装置を提供する。【解決手段】オイル供給装置は、オイル供給経路を通じて内燃機関の複数のオイル供給対象にオイルを供給する。第１の供給通路を介してオイル供給対象における可変バルブタイミング機構、油圧式ラッシュアジャスタ、潤滑部位の順にオイルが供給される一方、第２の供給通路を介して潤滑部位、油圧式ラッシュアジャスタ、可変バルブタイミング機構の順にオイルが供給される。各供給通路に供給されるオイルの量は、流量制御弁３０によって制御される。ある機関運転状態においてその必要とされるオイルの供給圧が最も大きいオイル供給対象に他のオイル供給対象よりも多くのオイル量が供給されるように、流量制御弁３０によってオイル供給通路が切り替えられる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
オイルポンプから吐出されるオイルをオイル供給経路を通じて内燃機関の複数のオイル供給対象に供給する内燃機関のオイル供給装置において、
前記複数のオイル供給対象は、第１の供給対象及び第２の供給対象を含み、
前記オイル供給経路は、前記オイルポンプから吐出されるオイルを前記第１の供給対象から前記第２の供給対象に順に供給する第１の供給通路と、前記オイルポンプから吐出されるオイルを前記第２の供給対象から前記第１の供給対象に順に供給する第２の供給通路とを含み、
前記オイル供給経路には、前記オイルポンプから前記第１の供給通路及び前記第２の供給通路に供給されるオイルの量を制御する流量制御弁が設けられ、
前記流量制御弁は、前記第１の供給対象に必要とされるオイルの供給圧が前記第２の供給対象に必要とされるオイルの供給圧よりも大きくなる第１の機関運転状態にあるときには、前記第１の供給通路に供給されるオイルの量が前記第２の供給通路に供給されるオイルの量よりも多くなるように前記オイル供給経路におけるオイルの流通状態を制御する一方、前記第２の供給対象に必要とされるオイルの供給圧が前記第１の供給対象に必要とされるオイルの供給圧よりも大きくなる第２の機関運転状態にあるときには、前記第２の供給通路に供給されるオイルの量が前記第１の供給通路に供給されるオイルの量よりも多くなるように前記オイル供給経路におけるオイルの流通状態を制御する
ことを特徴とする内燃機関のオイル供給装置。
【請求項２】
前記第１の機関運転状態は機関回転速度が第１の機関回転速度領域となる状態であり、前記第２の機関運転状態は機関回転速度が前記第１の機関回転速度領域とは異なる第２の機関回転速度領域となる状態である
請求項１に記載の内燃機関のオイル供給装置。
【請求項３】
前記第１の機関回転速度領域及び前記第２の機関回転速度領域は、前記第１の機関回転速度領域の最高回転速度が前記第２の機関回転速度領域の最低回転速度以下に設定されるものであり、
前記第１の供給対象はオイルが作動媒体として機能する油圧作動機構であり、
前記第２の供給対象は前記内燃機関のクランクシャフトにおける回転摺動部位を少なくとも含みオイルが潤滑媒体として機能する潤滑部位である
請求項２に記載の内燃機関のオイル供給装置。
【請求項４】
前記油圧作動機構は機関バルブの開閉特性を変更する油圧式可変動弁機構である
請求項３に記載の内燃機関のオイル供給装置。
【請求項５】
前記油圧作動機構は機関バルブのバルブクリアランスを調整する油圧式ラッシュアジャスタである
請求項３に記載の内燃機関のオイル供給装置。
【請求項６】
前記各オイル供給対象は、前記油圧作動機構として機関バルブの開閉特性を変更する油圧式可変動弁機構及び機関バルブのバルブクリアランスを調整する油圧式ラッシュアジャスタを含むとともに、前記油圧式可変動弁機構に必要とされるオイルの供給圧をＰ１、前記油圧式ラッシュアジャスタに必要とされるオイルの供給圧をＰ２、前記潤滑部位に必要とされるオイルの供給圧をＰ３としたとき、前記第１の機関回転速度領域では前記各オイルの供給圧Ｐ１〜Ｐ３について（Ｐ１＞Ｐ２＞Ｐ３）なる関係が満たされる一方、前記第２の機関回転速度領域では前記各オイルの供給圧Ｐ１〜Ｐ３について（Ｐ３＞Ｐ２＞Ｐ１）なる関係が満たされるものであり、
前記第１の供給通路は前記オイルポンプから吐出されるオイルを前記油圧式可変動弁機構から前記油圧式ラッシュアジャスタを経て前記潤滑部位に順に供給するものであり、前記第２の供給通路は前記オイルポンプから吐出されるオイルを前記潤滑部位から前記油圧式ラッシュアジャスタを経て前記油圧式可変動弁機構に順に供給するものである
請求項３に記載の内燃機関のオイル供給装置。
【請求項７】
前記オイルポンプは前記内燃機関のクランクシャフトにより駆動されるものであり、
前記流量制御弁は、前記オイルポンプのオイル吐出圧が作用する受圧面を有し同オイル吐出圧に応じて変位することにより前記オイルポンプから前記第１の供給通路及び前記第２の供給通路に供給されるオイルの量をそれぞれ制御する弁体を含み、
同弁体は、機関回転速度が前記第１の機関回転速度領域にあるときには、前記オイルポンプから前記第１の供給通路に供給されるオイルの量が前記オイルポンプから前記第２の供給通路に供給されるオイルの量よりも多くなる位置に変位する一方、機関回転速度が前記第２の機関回転速度領域にあるときには、前記オイルポンプから前記第２の供給通路に供給されるオイルの量が前記オイルポンプから前記第１の供給通路に供給されるオイルの量よりも多くなる位置に変位する
請求項３〜６のいずれか一項に記載の内燃機関のオイル供給装置。
【請求項８】
前記流量制御弁は、前記第１の機関運転状態では前記オイルポンプから吐出されるオイルが全て前記第１の供給通路に供給される一方、前記第２の機関運転状態では前記オイルポンプから吐出されるオイルが全て前記第２の供給通路に供給されるように、前記オイル供給経路におけるオイルの流通状態を制御する
請求項１〜７のいずれか一項に記載の内燃機関のオイル供給装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、オイルポンプから吐出されるオイルを内燃機関の複数のオイル供給対象に供給する内燃機関のオイル供給装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、オイルポンプから吐出されるオイルをオイル供給対象に供給する内燃機関のオイル供給装置が知られている（例えば特許文献１）。通常、こうしたオイル供給対象には、油圧式可変動弁機構や動弁系の油圧式ラッシュアジャスタ等、内燃機関に搭載される油圧作動機構や、クランクシャフトやカムシャフトの回転摺動部位といった内燃機関の潤滑部位等々が含まれ、オイルポンプから吐出されるオイルは、これら複数のオイル供給対象に対して、例えば、油圧式可変動弁機構、油圧式ラッシュアジャスタ、内燃機関の潤滑部位といった順にオイル供給経路を通じて供給される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平５−３１２１５５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上述したように、オイルポンプから吐出されるオイルを複数のオイル供給対象に対して順に供給するようにした場合には、以下のような不都合が無視できないものとなる。すなわち、オイル供給対象に必要とされるオイルの供給圧は機関回転速度等の機関運転状態に応じて変化するため、オイル供給対象のうちで必要とされるオイルの供給圧が最も高いオイル供給対象には高圧のオイルを、必要とされるオイルの供給圧が最も低いオイル供給対象には低圧のオイルをそれぞれ供給することが望ましい。
【０００５】
しかしながら、上述したように、オイルポンプから吐出されるオイルを、油圧式可変動弁機構、油圧式ラッシュアジャスタ、内燃機関の潤滑部位といった順に供給するようにしたオイル供給装置においては、最初に油圧式可変動弁機構にオイルが供給されるため、同油圧式可変動弁機構に供給されるオイルは他のオイル供給対象より高圧となる。一方、潤滑部位には最後にオイルが供給されるため、同潤滑部位に供給されるオイルは他のオイル供給対象より低圧となる。したがって、油圧式可変動弁機構に必要とされるオイルの供給圧が相対的に低く、潤滑部位に必要とされるオイルの供給圧が相対的に高い機関運転状態になると、油圧式可変動弁機構には必要とされるオイルの供給圧よりも高圧のオイルが供給される一方、潤滑部位には必要とされるオイルの供給圧よりも低圧のオイルが供給されることとなる。
【０００６】
こうしたオイル供給対象へのオイル供給圧の過剰や不足を抑制すべく、以下のような対策を講じることが考えられる。
例えば、オイルポンプが内燃機関のクランクシャフトにより駆動される機関駆動式のオイルポンプである場合には、機関回転速度が低い状況、すなわちオイルの吐出量が少ない状況下にあっても、全てのオイル供給対象に対し十分な量（圧力）のオイルを供給可能にすべくオイルポンプを大型化することが考えられる。また、例えば、オイルポンプがオイル吐出量を機関回転速度に関係なく変更できる電動式のオイルポンプである場合には、全てのオイル供給対象に対し十分な量（圧力）のオイルが供給されるように、そのオイル吐出量を増大することが考えられる。
【０００７】
しかしながら、このようにしてオイルポンプを大型化したりオイル吐出量を増大したりすると、確かにオイルの供給圧が不足するオイル供給対象についてはその不足分が補えるようにはなるものの、もともとオイルの供給圧が過剰であったオイル供給対象についてはさらにその過剰分が大きくなることとなるため、オイルポンプの駆動損失の増大が避けられないものとなる。
【０００８】
この発明は、上記実情に鑑みてなされたものでありその目的は、オイルポンプにおける駆動損失の増大を抑制しつつ、複数のオイル供給対象に必要とされる供給圧をもってそれらにオイルを供給することのできる内燃機関のオイル供給装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。
請求項１に記載の発明は、オイルポンプから吐出されるオイルをオイル供給経路を通じて内燃機関の複数のオイル供給対象に供給する内燃機関のオイル供給装置において、前記複数のオイル供給対象は、第１の供給対象及び第２の供給対象を含み、前記オイル供給経路は、前記オイルポンプから吐出されるオイルを前記第１の供給対象から前記第２の供給対象に順に供給する第１の供給通路と、前記オイルポンプから吐出されるオイルを前記第２の供給対象から前記第１の供給対象に順に供給する第２の供給通路とを含み、前記オイル供給経路には、前記オイルポンプから前記第１の供給通路及び前記第２の供給通路に供給されるオイルの量を制御する流量制御弁が設けられ、前記流量制御弁は、前記第１の供給対象に必要とされるオイルの供給圧が前記第２の供給対象に必要とされるオイルの供給圧よりも大きくなる第１の機関運転状態にあるときには、前記第１の供給通路に供給されるオイルの量が前記第２の供給通路に供給されるオイルの量よりも多くなるように前記オイル供給経路におけるオイルの流通状態を制御する一方、前記第２の供給対象に必要とされるオイルの供給圧が前記第１の供給対象に必要とされるオイルの供給圧よりも大きくなる第２の機関運転状態にあるときには、前記第２の供給通路に供給されるオイルの量が前記第１の供給通路に供給されるオイルの量よりも多くなるように前記オイル供給経路におけるオイルの流通状態を制御することをその要旨とする。
【００１０】
上記構成では、第１の供給対象に必要とされるオイルの供給圧が第２の供給対象に必要とされるオイルの供給圧よりも大きくなる第１の機関運転状態にあるときには、オイルポンプから第１の供給通路に供給されるオイルの量が第２の供給通路に供給されるオイルの量よりも多くなる。このため、第１の供給通路において上流側に位置する第１の供給対象には第２の供給対象よりも多くの量のオイルが供給されるようになり、そのオイル供給圧も第２の供給対象と比較して高いものとなる。一方、第２の供給対象に必要とされるオイルの供給圧が第１の供給対象に必要とされるオイルの供給圧よりも大きくなる第２の機関運転状態にあるときには、オイルポンプから第２の供給通路に供給されるオイルの量が第１の供給通路に供給されるオイルの量よりも多くなる。このため、第２の供給通路において上流側に位置する第２の供給対象には第１の供給対象よりも多くの量のオイルが供給されるようになり、そのオイル供給圧も第１の供給対象と比較して高いものとなる。その結果、オイルポンプにおける駆動損失の増大を抑制しつつ、各オイル供給対象に必要とされる供給圧をもってそれらにオイルを供給することができるようになる。
【００１１】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の内燃機関のオイル供給装置において、前記第１の機関運転状態は機関回転速度が第１の機関回転速度領域となる状態であり、前記第２の機関運転状態は機関回転速度が前記第１の機関回転速度領域とは異なる第２の機関回転速度領域となる状態であることをその要旨とする。
【００１２】
上記構成によれば、第１の供給対象において必要とされるオイルの供給圧及び第２の供給対象に必要とされるオイルの供給圧が機関回転速度に基づいてそれぞれ変化する場合であっても、この変化に応じたかたちでオイル供給経路におけるオイルの流通状態、すなわち第１の供給通路及び第２の供給通路にそれぞれ供給されるオイルの量を制御することにより、それら各オイル供給対象に対して適切な量のオイルを供給することができる。したがって、オイルポンプにおける駆動損失の増大を抑制しつつ、各オイル供給対象に必要とされる供給圧をもってそれらにオイルを供給することができるようになる。
【００１３】
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の内燃機関のオイル供給装置において、前記第１の機関回転速度領域及び前記第２の機関回転速度領域は、前記第１の機関回転速度領域の最高回転速度が前記第２の機関回転速度領域の最低回転速度以下に設定されるものであり、前記第１の供給対象はオイルが作動媒体として機能する油圧作動機構であり、前記第２の供給対象は前記内燃機関のクランクシャフトにおける回転摺動部位を少なくとも含みオイルが潤滑媒体として機能する潤滑部位であることをその要旨とする。
【００１４】
油圧式可変動弁機構や動弁系の油圧式ラッシュアジャスタ等、内燃機関に搭載される油圧作動機構は、その正常な作動に必要とされるオイルの供給圧が機関回転速度に依らず略一定であるか、若しくは機関回転速度の上昇に伴って若干増大する傾向がある。
【００１５】
一方、内燃機関の潤滑部位、特にクランクシャフトの回転摺動部位は、機関回転速度が上昇するのにしたがって摺動抵抗やその摺動に伴って発生する熱量が大きくなる。また、オイルポンプから吐出されたオイルは、クランクシャフトを回転可能に支持する軸受を介して同クランクシャフトの内部に形成された内部通路に導入され、同内部通路を介してその他の軸受やクランクピンとコネクティングロッドとの連結部分等、潤滑が必要とされる部位に供給される。ここで、機関回転速度が上昇すると、こうした内部通路に存在するオイルに大きな遠心力が作用するようになるため、オイルが軸受から内部通路に導入され難くなる。そのため、こうした遠心力や上述した摺動抵抗等の増大の影響により、内燃機関の潤滑部位に必要とされるオイルの供給圧は機関回転速度が高くなると著しく上昇するようになる。
【００１６】
そしてこの結果、機関回転速度が低い領域においては油圧作動機構に必要とされるオイルの供給圧が潤滑部位に必要とされるオイルの供給圧よりも高くなる一方、機関回転速度が高い領域においては潤滑部位に必要とされるオイルの供給圧が油圧作動機構に必要とされるオイルの供給圧よりも高くなる。
【００１７】
この点、上記構成によれば、機関回転速度が第１の機関回転速度領域にあるとき、すなわち低回転領域にあるときには、内燃機関の潤滑部位よりも油圧作動機構に対してより多くのオイルが供給されるようになるため、油圧作動機構に供給されるオイルの供給圧を同油圧作動機構が正常に作動し得る大きさまで高めることができる。その一方、機関回転速度が第２の機関回転速度領域にあるとき、すなわち高回転領域にあるときには、油圧作動機構よりも内燃機関の潤滑部位に対してより多くのオイルが供給されるようになるため、潤滑部位に供給されるオイルの供給圧を良好な潤滑状態とし得る大きさまで高めることができる。このように、上記構成によれば、油圧作動機構及び潤滑部位に必要とされるオイルの供給圧が機関回転速度に応じて異なる状況にあっても、オイルポンプにおける駆動損失の増大を招くことなく、そうした状況に即したかたちで油圧作動機構及び潤滑部位にオイルを供給することができる。
【００１８】
なお、上述した油圧作動機構としては、請求項４に記載の発明によるように、機関バルブの開閉特性を変更する油圧式可変動弁機構を挙げることができる。なおここで、「機関バルブの開閉特性」には、吸気バルブ、排気バルブの開弁時期、閉弁時期、最大リフト量、作用角（開弁期間）、吸気バルブ及び排気バルブのバルブオーバラップ期間のうち、少なくとも一つ、若しくはそれらの組み合わせが含まれる。
【００１９】
また、その他の油圧作動機構としては、請求項５に記載の発明によるように、機関バルブのバルブクリアランスを調整する油圧式ラッシュアジャスタを挙げることができる。
請求項６に記載の発明は、請求項３に記載の内燃機関のオイル供給装置において、前記各オイル供給対象は、前記油圧作動機構として機関バルブの開閉特性を変更する油圧式可変動弁機構及び機関バルブのバルブクリアランスを調整する油圧式ラッシュアジャスタを含むとともに、前記油圧式可変動弁機構に必要とされるオイルの供給圧をＰ１、前記油圧式ラッシュアジャスタに必要とされるオイルの供給圧をＰ２、前記潤滑部位に必要とされるオイルの供給圧をＰ３としたとき、前記第１の機関回転速度領域では前記各オイルの供給圧Ｐ１〜Ｐ３について（Ｐ１＞Ｐ２＞Ｐ３）なる関係が満たされる一方、前記第２の機関回転速度領域では前記各オイルの供給圧Ｐ１〜Ｐ３について（Ｐ３＞Ｐ２＞Ｐ１）なる関係が満たされるものであり、前記第１の供給通路は前記オイルポンプから吐出されるオイルを前記油圧式可変動弁機構から前記油圧式ラッシュアジャスタを経て前記潤滑部位に順に供給するものであり、前記第２の供給通路は前記オイルポンプから吐出されるオイルを前記潤滑部位から前記油圧式ラッシュアジャスタを経て前記油圧式可変動弁機構に順に供給するものであることをその要旨とする。
【００２０】
油圧作動機構においてその正常な作動に必要とされるオイルの供給圧は、油圧式可変動弁機構では機関回転速度に依らず略一定である一方、油圧式ラッシュアジャスタでは機関回転速度の上昇に伴って若干増大する傾向がある。このように油圧式ラッシュアジャスタに必要とされるオイルの供給圧が機関回転速度の上昇に伴って増大するのは以下の理由による。すなわち、機関回転速度が高くなり、クランクシャフト等の回転部材の回転速度が高くなると、これら回転部材からオイルが飛散しつつオイルパンに戻されるようになるため、同オイルパンのオイルには多量の気泡が含まれるようになる。そしてこのように、気泡を含むオイルが油圧式ラッシュアジャスタに供給されると、その気泡の影響によってオイルの供給圧が低下するようになる。すなわち、油圧式ラッシュアジャスタにあっては、こうした気泡の影響を受けやすいためこれを考慮した上で、その必要とされるオイルの供給圧を設定する必要がある。このため、上述したように油圧式ラッシュアジャスタに必要とされるオイルの供給圧は機関回転速度が高くなるほど上昇するようになる。
【００２１】
そしてこの結果、機関回転速度が低い領域においては油圧式可変動弁機構に必要とされるオイルの供給圧が油圧式ラッシュアジャスタに必要とされるオイルの供給圧よりも高くなる一方、機関回転速度が高い領域においては油圧式ラッシュアジャスタに必要とされるオイルの供給圧が油圧式可変動弁機構に必要とされるオイルの供給圧よりも高くなる。
【００２２】
さらには、上述の通り、機関回転速度が低い領域においては油圧式可変動弁機構や油圧式ラッシュアジャスタ等の油圧作動機構に必要とされるオイルの供給圧が潤滑部位に必要とされるオイルの供給圧よりも高くなる一方、機関回転速度が高い領域においては潤滑部位に必要とされるオイルの供給圧が油圧作動機構に必要とされるオイルの供給圧よりも高くなる。そのため、各オイル供給対象に必要とされるオイルの供給圧は、機関回転速度が低い領域では、油圧式可変動弁機構に必要とされるオイルの供給圧＞油圧式ラッシュアジャスタに必要とされるオイルの供給圧＞潤滑部位に必要とされるオイルの供給圧といった関係が成立する一方、機関回転速度が高い領域では、潤滑部位に必要とされるオイルの供給圧＞油圧式ラッシュアジャスタに必要とされるオイルの供給圧＞油圧式可変動弁機構に必要とされるオイルの供給圧といった関係が成立する。
【００２３】
この点、上記構成によれば、機関回転速度が第１の機関回転速度領域にあるとき、すなわち低回転領域にあるときには、第２の供給通路よりも第１の供給通路に対してより多くのオイルがオイルポンプから供給されるようになる。その結果、油圧式可変動弁機構に供給されるオイルの量＞油圧式ラッシュアジャスタに供給されるオイルの量＞潤滑部位に供給されるオイルの量といった関係が成立するようになり、油圧式可変動弁機構及び油圧式ラッシュアジャスタを含む油圧作動機構に供給されるオイルの供給圧を同油圧作動機構が正常に作動し得る大きさまで高めることができる。その一方、機関回転速度が第２の機関回転速度領域にあるとき、すなわち高回転領域にあるときには、第１の供給通路よりも第２の供給通路に対してより多くのオイルがオイルポンプから供給されるようになる。その結果、潤滑部位に供給されるオイルの量＞油圧式ラッシュアジャスタに供給されるオイルの量＞油圧式可変動弁機構に供給されるオイルの量といった関係が成立するようになり、潤滑部位に供給されるオイルの供給圧を良好な潤滑機能を発揮し得る大きさまで高めることができる。このように、上記構成によれば、油圧式可変動弁機構及び、油圧式ラッシュアジャスタ、潤滑部位に必要とされるオイルの供給圧が機関回転速度に応じて異なる状況にあっても、オイルポンプにおける駆動損失の増大を招くことなく、そうした状況に即したかたちで油圧作動機構及び潤滑部位にオイルを供給することができる。なおここで、「機関バルブの開閉特性」には、吸気バルブ、排気バルブの開弁時期、閉弁時期、最大リフト量、作用角（開弁期間）、吸気バルブ及び排気バルブのバルブオーバラップ期間のうち、少なくとも一つ、若しくはそれらの組み合わせが含まれる。
【００２４】
請求項７に記載の発明は、請求項３〜６のいずれか一項に記載の内燃機関のオイル供給装置において、前記オイルポンプは前記内燃機関のクランクシャフトにより駆動されるものであり、前記流量制御弁は、前記オイルポンプのオイル吐出圧が作用する受圧面を有し同オイル吐出圧に応じて変位することにより前記オイルポンプから前記第１の供給通路及び前記第２の供給通路に供給されるオイルの量をそれぞれ制御する弁体を含み、同弁体は、機関回転速度が前記第１の機関回転速度領域にあるときには、前記オイルポンプから前記第１の供給通路に供給されるオイルの量が前記オイルポンプから前記第２の供給通路に供給されるオイルの量よりも多くなる位置に変位する一方、機関回転速度が前記第２の機関回転速度領域にあるときには、前記オイルポンプから前記第２の供給通路に供給されるオイルの量が前記オイルポンプから前記第１の供給通路に供給されるオイルの量よりも多くなる位置に変位することをその要旨とする。
【００２５】
上記構成によれば、流量制御弁の弁体は、オイルポンプのオイル吐出圧に応じてその位置が変化する。また、オイルポンプは機関駆動式であるため、機関回転速度が高くなるほどオイル吐出圧は大きくなる。したがって、流量制御弁の弁体は機関回転速度に応じてその位置が変化するようになる。具体的には、機関回転速度が第１の機関回転速度領域にあるとき、すなわちオイルポンプのオイル吐出圧が低いときには、弁体がそのオイル吐出圧に応じた位置に変位して、第１の供給通路に供給されるオイルの量が第２の供給通路に供給されるオイルの量よりも多くなる。一方、機関回転速度が第２の機関回転速度領域にあるとき、すなわちオイルポンプのオイル吐出圧が高いときには、弁体がそのオイル吐出圧に応じた位置に変位して、第２の供給通路に供給されるオイルの量が第１の供給通路に供給されるオイルの量よりも多くなる。このように、上記構成によれば、流量制御弁が機関回転速度に応じて自律的にオイル供給経路におけるオイルの流通状態を制御することができるようになり、例えば流量制御弁として電磁駆動式のものを採用するとともに、機関回転速度を監視し、その検出される機関回転速度に応じて流量制御弁の弁位置を切り替えることでオイルの流通状態を制御するようにした場合と比較して、オイル供給装置における構成の簡略化を図ることができる。
【００２６】
請求項８に記載の発明は、請求項１〜７のいずれか一項に記載の内燃機関のオイル供給装置において、前記流量制御弁は、前記第１の機関運転状態では前記オイルポンプから吐出されるオイルが全て前記第１の供給通路に供給される一方、前記第２の機関運転状態では前記オイルポンプから吐出されるオイルが全て前記第２の供給通路に供給されるように、前記オイル供給経路におけるオイルの流通状態を制御することをその要旨とする。
【００２７】
上記構成では、第１の機関運転状態ではオイルポンプから吐出されるオイルが全て第１の供給通路に供給される一方、第２の機関運転状態ではオイルポンプから吐出されるオイルが全て第２の供給通路に供給される。このため、各機関運転状態に応じて第１の供給対象及び第２の供給対象のうち、必要とされるオイルの供給圧が大きい供給対象に対してより多くの量のオイルを供給することができ、必要な供給圧をもって各オイル供給対象にオイルを供給することができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明にかかる内燃機関のオイル供給装置の第１の実施形態についてその構成及び機関回転速度が低回転領域にあるときのオイル供給対象へのオイル供給順序を示すブロック図。
【図２】同実施形態にかかるオイル供給装置の流量制御弁についてその断面構造及び機関回転速度が低回転領域にあるときのスプール位置を示す断面図。
【図３】機関回転速度とオイル供給対象のオイル要求圧との関係を示すグラフ。
【図４】同実施形態にかかるオイル供給装置の流量制御弁について機関回転速度が中回転領域にあるときのスプール位置を示す断面図。
【図５】同実施形態にかかるオイル供給装置について機関回転速度が中回転領域にあるときのオイル供給対象へのオイル供給順序を示すブロック図。
【図６】同実施形態にかかるオイル供給装置の流量制御弁について機関回転速度が高回転領域にあるときのスプール位置を示す断面図。
【図７】同実施形態にかかるオイル供給装置について機関回転速度が高回転領域にあるときのオイル供給対象へのオイル供給順序を示すブロック図。
【図８】本発明の第２の実施形態にかかるオイル供給装置の流量制御弁についてその断面構造を示す断面図。
【図９】他の実施形態にかかるオイル供給装置の流量制御弁についてその断面構造を示す断面図。
【図１０】他の実施形態にかかるオイル供給装置の流量制御弁についてその断面構造を示す断面図。
【図１１】他の実施形態にかかるオイル供給装置の流量制御弁についてその断面構造を示す断面図。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
（第１の実施形態）
以下、この発明にかかる内燃機関のオイル供給装置を具体化した第１の実施形態について、図１〜図７を参照して説明する。
【００３０】
図１に示すように、このオイル供給装置１０では、オイルポンプ１１から吐出されたオイルがオイルフィルタ１２、流量制御弁３０を介して内燃機関の各オイル供給対象、具体的には、可変バルブタイミング機構２１、油圧式ラッシュアジャスタ２２、及び潤滑部位２３にそれぞれ供給される。ここで、可変バルブタイミング機構２１は、オイルを作動媒体として作動することにより吸気バルブ及び排気バルブ（いずれも図示略）の開弁時期と閉弁時期とを変更する油圧作動機構である。同じく、油圧式ラッシュアジャスタ２２も、オイルを作動媒体として作動することにより吸気バルブや排気バルブのバルブクリアランスを調整する油圧作動機構である。また、潤滑部位２３には、クランクシャフトやカムシャフト（いずれも図示略）の回転摺動部位や、ピストンや各バルブ等の往復摺動部位が含まれ、これら各部位にオイルが潤滑媒体として供給される。また、オイルポンプ１１は、内燃機関のクランクシャフト（図示略）により駆動される機関駆動式のオイルポンプである。
【００３１】
オイルポンプ１１，オイルフィルタ１２、流量制御弁３０の他、各オイル供給対象２１〜２３は、オイル供給経路を介して接続されている。このオイル供給経路は、オイルポンプ１１から吐出されたオイルをオイルフィルタ１２を介して流量制御弁３０に供給する吐出通路２５と、流量制御弁３０の切替状態に基づいて吐出通路２５と連通可能な第１の供給通路２０Ａ及び第２の供給通路２０Ｂとによって構成されている。この第１の供給通路２０Ａは、流量制御弁３０と可変バルブタイミング機構２１とを接続してオイルを流量制御弁３０から可変バルブタイミング機構２１に供給する第１の接続通路２６と、可変バルブタイミング機構２１及び潤滑部位２３を油圧式ラッシュアジャスタ２２を介して連通する連通路２８とによって構成されている。一方、第２の供給通路２０Ｂは、流量制御弁３０と潤滑部位２３とを接続してオイルを流量制御弁３０から潤滑部位２３に供給する第２の接続通路２７と、上記連通路２８とによって構成されている。
【００３２】
次に、吐出通路２５及び流量制御弁３０の構成については図２を参照して説明する。なお、以下に示す本実施形態やその他の実施形態においては、図の説明における左右方向を単に左右方向と称することとする。
【００３３】
図２に示すように、流量制御弁３０は、その右端部３８ａが開放されたシリンダ３８、同シリンダ３８に内挿されたスプール３１、このスプール３１の左端側に設けられた圧力室３８ｂ、吐出通路２５から分岐して圧力室３８ｂにオイルポンプ１１からのオイルを供給する分岐通路２５ｂ、この圧力室３８ｂの圧力に基づく力によりスプール３１が付勢される方向と逆方向に同スプール３１を付勢するスプリング３６によって構成されている。また、シリンダ３８の右端部３８ａ近傍には、同右端部３８ａからスプリング３６が離脱することを防止するための割りピン３７が固定されている。
【００３４】
シリンダ３８には複数の開口２５ａ，２６ａ，２７ａが形成されており、これら開口２５ａ〜２７ａを介して吐出通路２５、第１の接続通路２６、第２の接続通路２７とシリンダ３８の内部とがそれぞれ連通されている。なお、シリンダ３８において、開口２６ａ及び開口２７ａは同シリンダ３８の長手方向に隣接して形成されている一方、開口２５ａはそれら開口２６ａ，２７ａと対向する位置に形成されている。
【００３５】
また、スプール３１は、その左端に配設された円柱状の左端部３２と、右端に配設された円柱状の右端部３４と、これら左端部３２及び右端部３４を連結する連結部３３とを備えている。これら左端部３２及び右端部３４の外径はともに等しく、シリンダ３８の内径よりも僅かに小さく設定されているため、スプール３１は、左端部３２及び右端部３４の外周面がシリンダ３８の内周面に案内された状態でシリンダ３８内を往復動することができる。なお、シリンダ３８はその右端部３８ａが開口されているため、同シリンダ３８内において右端部３４よりも右方に位置する部位に存在する空気や同部位に流れ込んだオイルによってスプール３１の往復動が阻害されてしまうことはない。
【００３６】
ところで、上述の各オイル供給対象２１〜２３に必要とされるオイルの供給圧、具体的には、可変バルブタイミング機構２１のオイル要求圧Ｐ１、油圧式ラッシュアジャスタ２２のオイル要求圧Ｐ２、及び潤滑部位２３のオイル要求圧Ｐ３は機関運転状態、例えば機関回転速度に応じて変化する。各オイル供給対象２１〜２３のオイル要求圧Ｐ１〜Ｐ３の機関回転速度に応じた変化態様については図３を参照して以下に説明する。
【００３７】
ここで、各オイル供給対象２１〜２３のうちで内燃機関の潤滑部位２３において、特にクランクシャフトの回転摺動部位は、機関回転速度が上昇するのにしたがって摺動抵抗やその摺動に伴って発生する熱量が大きくなる。また、オイルポンプ１１から吐出されたオイルは、クランクシャフトを回転可能に支持する軸受を介して同クランクシャフトの内部に形成された内部通路に導入され、同内部通路を介してその他の軸受やクランクピンとコネクティングロッドとの連結部分等、潤滑が必要とされる部位に供給される。ここで、機関回転速度が上昇すると、こうした内部通路に存在するオイルに大きな遠心力が作用するようになるため、オイルが軸受から内部通路に導入され難くなる。そのため、こうした遠心力や上述した摺動抵抗等の増大の影響により、内燃機関の潤滑部位２３のオイル要求圧Ｐ３は、図３に一点鎖線にて示すように、機関回転速度が高くなると著しく上昇するようになる。
【００３８】
そしてこの結果、機関回転速度が低い領域においては可変バルブタイミング機構２１、油圧式ラッシュアジャスタ２２といった油圧作動機構のオイル要求圧が潤滑部位２３のオイル要求圧Ｐ３よりも高くなる一方、機関回転速度が高い領域においては潤滑部位２３のオイル要求圧Ｐ３が油圧作動機構のオイル要求圧よりも高くなる。
【００３９】
また、可変バルブタイミング機構２１のオイル要求圧Ｐ１は、同図に実線にて示すように、機関回転速度に依らず略一定である一方、油圧式ラッシュアジャスタ２２のオイル要求圧Ｐ２は、同図に二点鎖線にて示すように、機関回転速度の上昇に伴って若干増大する傾向がある。この油圧式ラッシュアジャスタ２２のオイル要求圧Ｐ２が機関回転速度の上昇に伴って増大するのは以下の理由による。すなわち、機関回転速度が高くなり、クランクシャフト等の回転部材の回転速度が高くなると、これら回転部材からオイルが飛散しつつオイルパンに戻されるようになるため、同オイルパンのオイルには多量の気泡が含まれるようになる。そしてこのように、気泡を含むオイルが油圧式ラッシュアジャスタ２２に供給されると、その気泡の影響によってオイルの供給圧が低下するようになる。これに対して、可変バルブタイミング機構２１におけるこうした気泡の影響は殆ど無視できる範囲にある。すなわち、油圧式ラッシュアジャスタ２２にあっては、こうした気泡の影響を受けやすいためこれを考慮した上で、そのオイル要求圧Ｐ２を設定する必要がある。このため、上述したように油圧式ラッシュアジャスタ２２のオイル要求圧Ｐ２は機関回転速度が高くなるほど上昇するようになる。
【００４０】
そしてこの結果、機関回転速度が低い領域においては可変バルブタイミング機構２１のオイル要求圧Ｐ１が油圧式ラッシュアジャスタ２２のオイル要求圧Ｐ２よりも高くなる一方、機関回転速度が高い領域においては油圧式ラッシュアジャスタ２２のオイル要求圧Ｐ２が可変バルブタイミング機構２１のオイル要求圧Ｐ１よりも高くなる。
【００４１】
そのため、各オイル供給対象２１〜２３のオイル要求圧Ｐ１〜Ｐ３については、機関回転速度が低い領域では、（Ｐ１＞Ｐ２＞Ｐ３）なる関係が成立する一方、機関回転速度が高い領域では、（Ｐ３＞Ｐ２＞Ｐ１）といった関係が成立する。
【００４２】
こうして、各オイル供給対象２１〜２３のオイル要求圧Ｐ１〜Ｐ３は機関回転速度に応じて変化するため、オイル供給対象２１〜２３のうちでオイル要求圧が最も高いオイル供給対象には高圧のオイルを、オイル要求圧が最も低いオイル供給対象には低圧のオイルをそれぞれ供給することが望ましい。
【００４３】
しかしながら、例えば、オイルポンプから吐出されるオイルを、可変バルブタイミング機構、油圧式ラッシュアジャスタ、内燃機関の潤滑部位といった予め定められた所定の順序で供給するようにしたオイル供給装置においては、機関回転速度領域によって、各オイル供給対象２１〜２３へのオイルの供給圧の過剰や不足が生じるおそれがある。
【００４４】
こうした各オイル供給対象２１〜２３へのオイルの供給圧の過剰や不足を抑制すべく、例えば機関駆動式のオイルポンプである場合にはオイルポンプを大型化することや、また、電動式のオイルポンプである場合には、そのオイル吐出量を増大することといった対策を講じることが考えられる。
【００４５】
しかしながら、こうした対策を講じると、確かにオイルの供給圧が不足する各オイル供給対象２１〜２３についてはその不足分が補えるようにはなるものの、もともとオイルの供給圧が過剰であったオイル供給対象２１〜２３についてはさらにその過剰分が大きくなることとなるため、オイルポンプの駆動損失の増大が避けられないものとなる。
【００４６】
そこで、本実施形態におけるオイル供給装置１０においては、オイルポンプにおける駆動損失の増大を抑制しつつ、各オイル供給対象２１〜２３のオイル要求圧Ｐ１〜Ｐ３をもってそれらにオイルを供給することを可能にすべく、流量制御弁３０によってオイルを供給する供給通路を機関回転速度に応じて切り替えるようにしている。
【００４７】
まず、機関回転速度が第１の機関回転速度領域にあるとき、すなわち低回転領域にあるときを例に、流量制御弁３０の駆動態様について、以下に図１〜図３を参照して説明する。
【００４８】
図２に実線の矢印にて示すように、オイルポンプ１１から吐出されたオイルは、吐出通路２５を介してシリンダ３８に流入するほか、吐出通路２５から分岐通路２５ｂに流入した後に圧力室３８ｂに流入する。ここで、圧力室３８ｂに流入したオイルのオイル圧は、スプール３１における左端部３２の左端面３２ａに作用し、この左端面３２ａに作用するオイル圧によりスプール３１が右方向に付勢される。そして、例えば、このオイル圧によるスプール３１への付勢力が大きくなると、スプリング３６による左方向の付勢力に抗してスプール３１が右方向に変位することとなる。こうして受圧面としての左端面３２ａに作用するオイル圧に応じてスプール３１の位置が変化することにより、オイルポンプ１１から流量制御弁３０を介して第１の供給通路２０Ａ及び第２の供給通路２０Ｂに供給されるオイルの量が制御される。
【００４９】
ここで、機関回転速度が低回転領域にあるときは、オイルポンプ１１から吐出されるオイル圧が小さいため、圧力室３８ｂに流入するオイルの圧力も小さくなる。したがって、スプール３１の左端面３２ａに作用するオイル圧も小さくなり、スプール３１の変位がほとんど生じない。このように機関回転速度が低回転領域にあり、スプール３１の左端面３２ａに作用するオイル圧が小さい場合には、第２の接続通路２７の開口２７ａはスプール３１の右端部３４によって閉塞された状態となる一方、第１の接続通路２６の開口２６ａは開放された状態となる。このため、低回転領域において、第１の接続通路２６は吐出通路２５と連通状態となる一方、第２の接続通路２７は吐出通路２５と非連通状態となり、吐出通路２５からのオイルは第１の接続通路２６にのみ供給されることとなる。
【００５０】
こうした低回転領域において、図１に実線の矢印にて示すように、オイルポンプ１１から吐出されたオイルは、オイルフィルタ１２及び流量制御弁３０を介して第１の供給通路２０Ａに供給されることとなる。すなわち、まずオイルは第１の接続通路２６に流入し、可変バルブタイミング機構２１に供給される。続いて、オイルは同可変バルブタイミング機構２１から連通路２８を介して油圧式ラッシュアジャスタ２２、潤滑部位２３の順に供給される。また、各オイル供給対象２１〜２３に供給されたオイルは、同オイル供給対象２１〜２３からオイルパンにも戻される。
【００５１】
このように、低回転領域においては、可変バルブタイミング機構２１、油圧式ラッシュアジャスタ２２、そして潤滑部位２３の順でオイルが供給される。その結果、可変バルブタイミング機構２１に供給されるオイルの量＞油圧式ラッシュアジャスタ２２に供給されるオイルの量＞潤滑部位２３に供給されるオイルの量といった関係が成立するようになる。こうして低回転領域においては、図３における低回転領域にて示された各オイル供給対象２１〜２３の各オイル要求圧Ｐ１〜Ｐ３が満たされるように、各オイル供給対象２１〜２３にオイルが供給される。
【００５２】
次に、機関回転速度が中回転領域にある場合について図４及び図５を参照して説明する。
中回転領域にあるときは、オイルポンプ１１から吐出されるオイル圧が上述の低回転領域よりも大きくなる。そのため、スプール３１の左端面３２ａに作用するオイル圧も低回転領域よりも大きくなり、スプリング３６による左方向の付勢力に抗して、スプール３１が右方向に変位することとなる。
【００５３】
こうしてスプール３１が変位すると、図４に示すように、第１の接続通路２６の開口２６ａ及び第２の接続通路２７の開口２７ａはいずれも開放状態となり、それら各接続通路２６，２７はいずれも吐出通路２５と連通状態になる。このため、各接続通路２６，２７には吐出通路２５からオイルが供給されることとなる。なお、スプール３１の左端部３２が第１の接続通路２６の開口２６ａに近づくこととなるが、中回転領域においては、同開口２６ａが閉塞状態とされる位置まではスプール３１は変位しない。
【００５４】
こうした中回転領域において、図５に実線の矢印にて示すように、オイルポンプ１１から吐出されたオイルは、流量制御弁３０を介して第１の供給通路２０Ａ及び第２の供給通路２０Ｂのいずれに対しても供給されることとなる。すなわち、第１の供給通路２０Ａにおいては、第１の接続通路２６から可変バルブタイミング機構２１にオイルが供給された後、同可変バルブタイミング機構２１から連通路２８を介して油圧式ラッシュアジャスタ２２にオイルが供給される。また、第２の供給通路２０Ｂにおいては、第２の接続通路２７から潤滑部位２３にオイルが供給された後、同潤滑部位２３から連通路２８を介して油圧式ラッシュアジャスタ２２にオイルが供給される。
【００５５】
なお、中回転領域においては、油圧式ラッシュアジャスタ２２に対しては、第１の供給通路２０Ａ及び第２の供給通路２０Ｂからオイルが供給される。また、油圧式ラッシュアジャスタ２２から連通路２８に供給されるオイルの量よりも、同連通路２８から油圧式ラッシュアジャスタ２２に供給されるオイルの量の方が多い。そのため、油圧式ラッシュアジャスタ２２から連通路２８に供給されるオイルは、同連通路２８から油圧式ラッシュアジャスタ２２に供給されるオイルに押し戻されるかたちとなり、可変バルブタイミング機構２１や潤滑部位２３には到達しない。また、各オイル供給対象２１〜２３に供給されたオイルは、同オイル供給対象２１〜２３からオイルパンにも戻される。
【００５６】
このように、中回転領域においては、第１の供給通路２０Ａによって可変バルブタイミング機構２１、油圧式ラッシュアジャスタ２２の順でオイルが供給される一方、第２の供給通路２０Ｂによって潤滑部位２３、油圧式ラッシュアジャスタ２２の順でオイルが供給される。その結果、各オイル供給対象２１〜２３には、同程度のオイル圧をもってオイルがそれぞれ供給されることとなる。
【００５７】
ここで、図３における中回転領域において、各オイル供給対象２１〜２３のオイル要求圧Ｐ１〜Ｐ３は、多少その大きさの順序が変動するが大きな差は生じない。そして、上述のように中回転領域における各オイル供給対象２１〜２３へのオイルの供給圧は、図３における中回転領域にて示された各オイル供給対象２１〜２３のオイル要求圧Ｐ１〜Ｐ３にほぼ即したオイル供給圧に設定されることとなる。
【００５８】
続いて、機関回転速度が第２の機関回転速度領域、すなわち高回転領域にある場合について図６及び図７を参照して説明する。
高回転領域にあるときは、オイルポンプ１１から吐出されるオイル圧が上述の中回転領域よりもさらに大きくなる。そのため、スプール３１の左端面３２ａに作用するオイル圧も中回転領域よりも大きくなり、スプリング３６による左方向の付勢力に抗して、スプール３１が右方向へさらに変位することとなる。
【００５９】
こうしてスプール３１が変位すると、図６に示すように、第１の接続通路２６の開口２６ａがスプール３１の左端部３２によって閉塞状態とされる。その一方で、スプールの右端部３４が第２の接続通路２７の開口２７ａからさらに遠ざかることとなり、同開口２７ａが連通状態のまま維持されるようになる。したがって、高回転領域において、第１の接続通路２６は吐出通路２５と非連通状態とされる一方、第２の接続通路２７は吐出通路２５と連通状態とされ、吐出通路２５からのオイルは第２の接続通路２７にのみ供給されることとなる。
【００６０】
こうした高回転領域において、図７に実線の矢印にて示すように、オイルポンプ１１から吐出したオイルは、流量制御弁３０を介して第２の供給通路２０Ｂに供給されることとなる。すなわち、まずオイルは第２の接続通路２７に流入し、潤滑部位２３に供給される。続いて、オイルは同潤滑部位２３から連通路２８を介して油圧式ラッシュアジャスタ２２、可変バルブタイミング機構２１の順に供給される。また、各オイル供給対象２１〜２３に供給されたオイルは、同オイル供給対象２１〜２３からオイルパンにも戻される。
【００６１】
このように、高回転領域においては、潤滑部位２３、油圧式ラッシュアジャスタ２２、そして可変バルブタイミング機構２１の順でオイルが供給される。その結果、潤滑部位２３に供給されるオイルの量＞油圧式ラッシュアジャスタ２２に供給されるオイルの量＞可変バルブタイミング機構２１に供給されるオイルの量といった関係が成立するようになる。こうして高回転領域においては、図３における高回転領域にて示された各オイル供給対象２１〜２３のオイル要求圧Ｐ１〜Ｐ３が満たされるように、各オイル供給対象にオイルが供給される。
【００６２】
なお、本実施形態において、図３に示されるように、低回転領域における最高回転速度は高回転領域における最低回転速度以下に設定されているものとする。また、スプール３１の連結部３３は、第１の接続通路２６の開口２６ａと第２の接続通路２７の開口２７ａとの間の距離よりも長くなるようにその全長が設定されている。すなわち、例えば低回転領域や高回転領域におけるように、第１の接続通路２６及び第２の接続通路２７のいずれか一方の供給通路の開口が閉塞状態とされる際に、他方の供給通路が吐出通路２５と連通状態となるように、スプール３１の連結部３３の全長は設定されている。また、本実施形態において、可変バルブタイミング機構２１及び油圧式ラッシュアジャスタ２２が第１の供給対象に、潤滑部位２３が第２の供給対象にそれぞれ相当する。
【００６３】
以上説明した本実施形態によれば、以下の効果が得られるようになる。
（１）可変バルブタイミング機構２１、油圧式ラッシュアジャスタ２２、潤滑部位２３の各オイル要求圧Ｐ１〜Ｐ３について（Ｐ１＞Ｐ２＞Ｐ３）の関係が満たされる低回転領域にあるときには、オイルポンプ１１から第１の供給通路２０Ａに供給されるオイルの量が第２の供給通路２０Ｂに供給されるオイルの量よりも多くなる。このため、第１の供給通路２０Ａにおいて上流側に位置する可変バルブタイミング機構２１には油圧式ラッシュアジャスタ２２よりも多くの量のオイルが供給されるとともに、油圧式ラッシュアジャスタ２２には潤滑部位２３よりも多くの量のオイルが供給されるようになる。この結果、可変バルブタイミング機構２１のオイル供給圧は油圧式ラッシュアジャスタ２２のオイル供給圧よりも高いものとなり、また油圧式ラッシュアジャスタ２２のオイル供給圧は潤滑部位２３のオイル供給圧よりも高いものとなる。一方、各オイル供給対象２１〜２３の各オイル要求圧Ｐ１〜Ｐ３について（Ｐ３＞Ｐ２＞Ｐ１）の関係が満たされる高回転領域にあるときには、オイルポンプ１１から第２の供給通路２０Ｂに供給されるオイルの量が第１の供給通路２０Ａに供給されるオイルの量よりも多くなる。このため、第２の供給通路２０Ｂにおいて上流側に位置する潤滑部位２３には油圧式ラッシュアジャスタ２２よりも多くの量のオイルが供給されるとともに、油圧式ラッシュアジャスタ２２には可変バルブタイミング機構２１よりも多くの量のオイルが供給されるようになる。この結果、潤滑部位２３のオイル供給圧は油圧式ラッシュアジャスタ２２のオイル供給圧よりも高いものとなり、また油圧式ラッシュアジャスタ２２のオイル供給圧は可変バルブタイミング機構２１のオイル供給圧よりも高いものとなる。したがって、オイルポンプ１１における駆動損失の増大を抑制しつつ、各オイル供給対象２１〜２３に適したオイル要求圧Ｐ１〜Ｐ３をもってそれらにオイルを供給することができるようになる。
【００６４】
（２）流量制御弁３０のスプール３１は、オイルポンプ１１のオイル吐出圧に応じてその位置が変化する。また、オイルポンプ１１は機関駆動式であるため、機関回転速度が高くなるほどオイル吐出圧は大きくなる。そして上述したように、流量制御弁３０のスプール３１は機関回転速度に応じてその位置が変化するようになる。具体的には、機関回転速度が低回転領域にあるとき、すなわちオイルポンプ１１のオイル吐出圧が低いときには、スプール３１がそのオイル吐出圧に応じた位置に変位して、第１の供給通路２０Ａに供給されるオイルの量が第２の供給通路２０Ｂに供給されるオイルの量よりも多くなる。一方、機関回転速度が高回転領域にあるとき、すなわちオイルポンプ１１のオイル吐出圧が高いときには、スプール３１がそのオイル吐出圧に応じた位置に変位して、第２の供給通路２０Ｂに供給されるオイルの量が第１の供給通路２０Ａに供給されるオイルの量よりも多くなる。このように、上記実施形態によれば、流量制御弁３０が機関回転速度に応じて自律的にオイル供給経路におけるオイルの流通状態を制御することができるようになり、例えば流量制御弁として電磁駆動式のものを採用するとともに、機関回転速度を監視し、その検出される機関回転速度に応じて流量制御弁の弁位置を切り替えることでオイルの流通状態を制御するようにした場合と比較して、オイル供給装置１０における構成の簡略化を図ることができる。
【００６５】
（３）低回転領域ではオイルポンプ１１から吐出されるオイルが全て第１の供給通路２０Ａに供給される一方、高回転領域ではオイルポンプ１１から吐出されるオイルが全て第２の供給通路２０Ｂに供給される。このため、各機関回転速度領域に応じて可変バルブタイミング機構２１及び潤滑部位２３のうち、必要とされるオイルの供給圧が大きい供給対象に対してより多くの量のオイルを供給することができ、各オイル供給対象２１〜２３のオイル要求圧Ｐ１〜Ｐ３をもってそれらにオイルを供給することができるようになる。
【００６６】
（第２の実施形態）
以下、この発明にかかる内燃機関のオイル供給装置を具体化した第２の実施形態について、図８を参照して説明する。なお、本実施形態と上記第１の実施形態とは、先の図２にて示したオイル供給装置１０の流量制御弁３０についてその一部の構成が異なっている。以下では、そうした相違点を中心に、本実施形態における内燃機関のオイル供給装置を説明する。なお、本実施形態において符号「１２５」、「１２５ａ」、「１２６」、「１２６ａ」、「１２７」、「１２７ａ」…「１３８ａ」…を付した部材や部位は、第１の実施形態において符号「２５」、「２５ａ」、「２６」、「２６ａ」、「２７」、「２７ａ」…「３８ａ」…を付した部材や部位と同等の機能を有するものとする。
【００６７】
図８に示すように、本実施形態の流量制御弁１３０においては、吐出通路１２５の途中にて分岐通路は形成されておらず、同吐出通路１２５を介してシリンダ１３８内にオイルが供給される。そして、シリンダ１３８の右方部分、具体的には第２の接続通路１２７の開口１２７ａの形成位置から右方向のシリンダ１３８ｄの内径が、左方向のシリンダ１３８ｃの内径よりも大きく形成されている。また、スプール１３１において、左端部１３２よりも右端部１３４の方が大きい外径をなしている。そして、左端部１３２の外径が上記左方向のシリンダ１３８ｃの内径と比較して、また右端部１３４の外径が上記右方向のシリンダ１３８ｄの内径と比較して、それぞれ僅かに小さく設定されている。このため、スプール１３１は、左端部１３２及び右端部１３４の外周面がシリンダ１３８の内周面に案内された状態でシリンダ１３８内を往復動することができる。
【００６８】
図８に実線の矢印にて示すように、オイルポンプ１１から吐出したオイルがシリンダ１３８に流入すると、この流入したオイル圧がスプール１３１における右端部１３４の左端面１３４ａに作用する。左端面１３４ａに作用するオイル圧が大きくなると、上記第１の実施形態と同様に、スプリング１３６による左方向の付勢力に抗して、スプール１３１が右方向に変位する。こうして受圧面としての左端面１３４ａに作用するオイル圧に応じてスプール１３１の位置が変化することにより、オイルポンプ１１から流量制御弁１３０を介して第１の供給通路２０Ａ及び第２の供給通路２０Ｂに供給されるオイルの量が制御される。
【００６９】
以上説明した本実施形態によれば、吐出通路１２５に分岐通路を設けない場合でも、上記第１の実施形態の効果に準ずる効果が得られるようになる。
上述した第１の実施形態、第２の実施形態は、これを適宜変更した以下の形態にて実施することもできる。なお、以下に示す各変形例において、符号「２２５」、「２２５ａ」、「２２６」、「２２６ａ」…「２３８ａ」…を付した部材や部位、符号「３２５」、「３２５ａ」、「３２６」、「３２６ａ」…「３３８ａ」…を付した部材や部位、及び符号「４２５」、「４２５ａ」、「４２６」、「４２６ａ」…「４３８ａ」…を付した部材や部位は、いずれも第１の実施形態において符号「２５」、「２５ａ」、「２６」、「２６ａ」…「３８ａ」…を付した部材や部位と同等の機能を有するものとする。
【００７０】
・上記第１及び第２の実施形態においては、流量制御弁３０，１３０において、スプール３１，１３１は左端部３２，１３２及び右端部３４，１３４の間を連結部３３，１３３により連結する形状を有したものを採用するようにしたが、スプールの形状はこれに限定されるものではなく、以下の変形例に示すようなスプールを採用することもできる。すなわち、図９に示すように、この変形例ではスプール２３１は円柱状をなし、その外周面には一対の開口２３５ａ、２３５ｂが対向する位置に形成されている。そして、一方の開口２３５ａから他方の開口２３５ｂに貫通するオイルの流通通路２３５が形成されている。こうしたスプール２３１を備える流量制御弁２３０であっても、上記各実施形態と同様に、機関回転速度に応じて適切な量のオイルを吐出通路２２５から流通通路２３５を介して第１の接続通路２２６や第２の接続通路２２７に供給することができる。なお、本形態におけるスプール２３１は、その外周面にあって流通通路２３５が形成されていない箇所の左方から右方にかけて直線状のスプライン２３１ｂが形成されている。そして、シリンダ２３８の内周面にあってスプライン２３１ｂと対向する位置には上記スプライン２３１ｂが嵌合する凹条（図示略）が形成されている。このため、スプール２３１がシリンダ２３８内で回転してしまうことがない。その結果、スプール２３１は、一方の開口２３５ａが吐出通路２２５の開口２２５ａに、他方の開口２３５ｂが第１の接続通路２２６の開口２２６ａ及び第２の接続通路２２７の開口２２７ａの少なくとも一方に連通可能な状態を維持しつつシリンダ１３８内を往復動することができる。
【００７１】
・上記第１及び第２の実施形態においては、第１の接続通路２６，１２６の開口２６ａ，１２６ａ及び第２の接続通路２７，１２７の開口２７ａ，１２７ａがシリンダ３８，１３８の外周に隣接して形成される流量制御弁３０，１３０を例示したが、同流量制御弁３０，１３０は、例えば以下の図１０に示す構成を有するものであってもよい。すなわち、同図１０に示すように、この流量制御弁３３０では、吐出通路３２５からシリンダ３３８内に供給されるオイルの供給方向に沿ってスプール３３１が往復動することができる。すなわち、スプール３３１の下端面３３１ａがオイルの受圧面となっている。シリンダ３３８の外周面には、第１の接続通路３２６の開口３２６ａ及び第２の接続通路３２７の開口３２７ａが対向する位置に形成されている。また、スプール３３１の内部には、その下端から上方の途中までオイルの流通通路３３５が形成されているとともに、同オイルの流通通路３３５の延伸方向においてそれぞれ別の位置で分岐する第１の流通通路３３５ａ及び第２の流通通路３３５ｂが形成されている。これら第１の流通通路３３５ａ及び第２の流通通路３３５ｂは、スプール３３１の外周面において開口している。そして、スプール３３１の下端面３３１ａにオイル圧が作用すると、スプール３３１が変位することにより、上記各実施形態と同様に、機関回転速度に応じて適切な量のオイルを吐出通路２２５から流通通路３３５を介して第１の接続通路３２６や第２の接続通路３２７に供給することができる。なお、本形態においても上記実施形態と同様に、シリンダ３３８内でのスプール３３１の回転を規制するためのスプライン３３１ｂがスプール３３１に形成されるとともに、シリンダ３３８の内周面にあってスプライン３３１ｂと対向する位置には上記スプライン３３１ｂが嵌合する凹条が形成されている。
【００７２】
・上記第１及び第２の実施形態においては、スプリング３６，１３６の右端が割りピン３７，１３７に接続されており、シリンダ３８，１３８の開口した右端部３８ａ，１３８ａに割りピン３７，１３７が配設されるようにしていたが、割りピンに代えてプラグを配設するようにしてもよい。具体的には図１１に示すように、プラグ４３７は、その左端部４３７ａにスプリング４３６の右端部が接続されているとともに、シリンダ４３８の右端部４３８ａの開口を塞ぐように同右端部４３８ａに配設されるようにしてもよい。なお、このプラグ４３７には、シリンダ４３８内において右端部４３４よりも右方に位置する部分と外部とを連通する空気孔４３７ｂが形成されているため、同シリンダ４３８内において右端部４３４よりも右方に位置する部位に存在する空気や同部位に流れ込んだオイルはこの空気孔４３７ｂから外部に排出されるため、これら空気やオイルによってスプール４３１の往復動が阻害されてしまうことはない。
【００７３】
・上記第１及び第２の実施形態においては、流量制御弁３０，１３０によるオイル供給経路の切替態様を、機関回転速度が低回転領域にあるとき、中回転領域にあるとき、そして高回転領域にあるときの３つの領域においてそれぞれ設定するようにしていた。この他、流量制御弁によるオイル供給経路の切り替えを、機関回転速度が低回転領域と高回転領域との間で変化するときにのみ行うようにしてもよい。この場合、第２の接続通路２７，１２７の開口２７ａ，１２７ａが右端部３４，１３４によって完全に閉塞された状態から開放された状態に移行すると同時に、第１の接続通路２６，１２６の開口２６ａ，１２６ａが左端部３２，１３２により完全に閉鎖された状態に移行する一方、第１の接続通路２６，１２６の開口２６ａ，１２６ａが左端部３２，１３２によって完全に閉塞された状態から開放された状態に移行する同時に、第２の接続通路２７，１２７の開口２７ａ，１２７ａが右端部３４，１３４により完全に閉鎖された状態に移行するように、スプール３１，１３１の往復動方向における左端部３２，１３２、連結部３３，１３３、右端部３４，１３４の長さや、開口２６ａ，１２６ａ，２７ａ，１２７ａの形状、開口２６ａ，１２６ａと開口２７ａ，１２７ａとの距離等々、流量制御弁３０，１３０の諸元が設定される。
【００７４】
・上記第１及び第２の実施形態、並びに上記各変形例においては、流量制御弁によって、機関回転速度が低回転領域にあるときには第１の供給通路２０Ａにのみオイルを供給する一方、高回転領域にあるときには第２の供給通路２０Ｂにのみオイルを供給するようにしたが、機関回転速度が低回転領域にあるときには、各供給通路２０Ａ，２０Ｂの双方にオイルを供給するものの、第１の供給通路２０Ａに供給されるオイルの量が第２の供給通路２０Ｂに供給されるオイルの量よりも多くなるようにし、高回転領域にあるときには、各供給通路２０Ａ，２０Ｂの双方にオイルを供給しつつ、第２の供給通路２０Ｂに供給されるオイルの量が第１の供給通路２０Ａに供給されるオイルの量よりも多くなるように流量制御弁を制御するようにしてもよい。
【００７５】
・上記第１及び第２の実施形態においては、第１の接続通路２６，１２６の開口２６ａ，１２６ａ及び第２の接続通路２７，１２７の開口２７ａ，１２７ａがシリンダ３８，１３８の外周面にあってその長手方向にて隣り合うように形成されるようにしていた。その一方で、吐出通路２５，１２５の開口２５ａ，１２５ａはその開口が開口２６ａ，１２６ａ，２７ａ，１２７ａの開口と対向する位置に形成されるようにしていた。吐出通路の開口や各接続通路の開口の形成位置は、こうした形態に限らない。すなわち、吐出通路の開口や各接続通路の開口は、スプールの右端部や左端部によってその開口が閉塞可能な位置に形成されてさえいれば、そのシリンダの周方向における形成位置の変更は構わない。この点は他の変形例についても同様である。
【００７６】
・上記変形例を含む上記各実施形態では、流量制御弁３０，１３０は機関回転速度に応じてオイルを供給する供給通路２０Ａ，２０Ｂを切り替えるようにしていた。機関回転速度の他、機関冷却水温度や機関始動後の経過期間、機関停止から始動開始までの時間等、他の機関運転状態に応じてオイルを供給する供給通路を切り替えるようにしてもよい。また、機関回転速度に加えてこれら他の機関運転状態を考慮してオイルを供給する供給通路を切り替えるようにしてもよい。
【００７７】
・上記変形例を含む上記各実施形態では、オイル供給対象として吸気バルブや排気バルブの開弁時期及び閉弁時期を変更する油圧式の可変バルブタイミング機構を採用していた。この他、吸気バルブや排気バルブの最大リフト量、作用角（開弁期間）、吸気バルブ及び排気バルブのバルブオーバラップ期間といった、機関バルブの開閉特性のうち一つを変更する油圧式可変動弁機構を採用してもよい。また、上記機関バルブの開閉特性の変更を組み合わせて行う油圧式可変動弁機構を採用してもよい。
【００７８】
・上記変形例を含む上記各実施形態では、第１の供給対象として可変バルブタイミング機構２１及び油圧式ラッシュアジャスタ２２を、第２の供給対象として潤滑部位２３をそれぞれ例示した。この他、第１の供給対象を油圧式ラッシュアジャスタのみとするとともに第２の供給対象を上述した潤滑部位としてもよいし、第１の供給対象を可変バルブタイミング機構のみとするとともに第２の供給対象を潤滑部位としてもよい。更に、第１の供給対象を可変バルブタイミング機構とし、第２の供給対象を油圧式ラッシュアジャスタとしてもよい。また、オイル供給対象として、可変バルブタイミング機構２１、油圧式ラッシュアジャスタ２２、そして潤滑部位２３の他、４つ以上のオイル供給対象について本発明を適用することもできる。
【００７９】
・オイルポンプ１１として機関駆動式のオイルポンプを採用していたが、電動式のオイルポンプを採用してもよい。こうした形態においては、上記第１及び第２の実施形態における（１）及び（３）の効果に準ずる効果を得ることができる。
【符号の説明】
【００８０】
１０…オイル供給装置、１１…オイルポンプ、１２…オイルフィルタ、２０Ａ…第１の供給通路、２０Ｂ…第２の供給通路、２１…可変バルブタイミング機構（オイル供給対象）、２２…油圧式ラッシュアジャスタ（オイル供給対象）、２３…潤滑部位（オイル供給対象）、２５，１２５，２２５，３２５…吐出通路、２５ａ，２６ａ，２７ａ，１２６ａ，１２７ａ，２２５ａ，２３５ａ，２３５ｂ，３２６ａ，３２７ａ…開口、２５ｂ…分岐通路、２６，１２６，２２６，３２６…第１の接続通路、２７，１２７，２２７，３２７…第２の接続通路、２８…連通路、３０，１３０，２３０，３３０…流量制御弁、３１，１３１，２３１，３３１，４３１…スプール（弁体）、３２，１３２，４３７ａ…左端部、３２ａ，１３４ａ…左端面、３３，１３３…連結部、３４，３８ａ，１３４，４３４，４３８ａ…右端部，３６，１３６，４３６…スプリング、３７，１３７…割りピン、３８，１３８，２３８，３３８，４３８…シリンダ、３８ｂ…圧力室、１３８ｃ…（左方向の）シリンダ、１３８ｄ…（右方向の）シリンダ、２３１ｂ，３３１ｂ…スプライン、２３５，３３５…流通通路、３３１ａ…下端面、３３５ａ…第１の流通通路、３３５ｂ…第２の流通通路、４３７…プラグ、４３７ｂ…空気孔。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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