(57)【要約】【課題】２次元画像を擬似的に立体表示する立体画像表示装置であって、光利用効率を悪化させず、回転角によって視認性に与える影響が少ない立体画像表示装置を提供する。【解決手段】右眼用シャッタと左眼用シャッタとを有し、双方のシャッタがエレクトロクロミック素子を備え、該エレクトロクロミック素子は、電圧非印加時に、所定の偏光方向の直線偏光のみ透過し、電圧印加時に、全ての偏光を透過する立体画像視認用眼鏡と、２次元画像から３次元画像を生成する３次元画像生成回路と、右眼用画像と左眼用画像とを時系列で交互に表示する２次元画像表示装置と、右眼用シャッタと左眼用シャッタとに備えられたエレクトロクロミック素子の各々に電圧を印加するタイミングと、右眼用画像と左眼用画像とを表示させるタイミングを合わせる制御回路と、を有する。【選択図】図７
2011253146.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
右眼用シャッタと左眼用シャッタとを有し、双方のシャッタがエレクトロクロミック素子を備え、該エレクトロクロミック素子は、電圧非印加時に、所定の偏光方向の直線偏光のみ透過し、電圧印加時に、全ての偏光を透過する立体画像視認用眼鏡と、
２次元画像から３次元画像を生成する３次元画像生成回路と、
右眼用画像と左眼用画像とを時系列で交互に表示する２次元画像表示装置と、
前記右眼用シャッタと前記左眼用シャッタとに備えられたエレクトロクロミック素子の各々に電圧を印加するタイミングと、前記右眼用画像と前記左眼用画像とを表示させるタイミングを合わせる制御回路と、
を有することを特徴とする立体画像表示装置。
【請求項２】
前記２次元画像表示装置は、相直交する直線偏光を発する右眼用画像と左眼用画像とを時系列で交互に表示し、
前記立体画像視認用眼鏡の右眼用シャッタと左眼用シャッタを各々構成する一つのエレクトロクロミック素子を透過する直線偏光の偏光方向が、入射する光の直線偏光の偏光方向と直交していることを特徴とする請求項１に記載の立体画像表示装置。
【請求項３】
右眼用シャッタと左眼用シャッタとを有し、双方のシャッタが互いに偏光軸が平行であるエレクトロクロミック素子を備え、該エレクトロクロミック素子は、電圧非印加時に、所定の偏光方向の直線偏光のみ透過し、電圧印加時に、全ての偏光を透過する立体画像視認用眼鏡と、
２次元画像から３次元画像を生成する３次元画像生成回路と、
相直交する偏光方向を有する直線偏光を各々射出する右眼用画像と左眼用画像とが交互に並列された２次元画像表示装置と、
前記右眼用画像と前記左眼用画像の表示のタイミングを合わせる制御回路と、
を有することを特徴とする立体画像表示装置。
【請求項４】
前記エレクトロクロミック素子を透過する直線偏光の偏光度が、８０以上１００未満であることを特徴とする請求項１から３の何れか一項に記載の立体画像表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、立体画像表示装置に関し、更に詳しくは、テレビなどの２次元画像を擬似的に立体表示する立体画像表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
立体画像の表示が可能なテレビなどの立体画像表示装置が提唱されている。立体視するには、右眼用画像と左眼用画像の二つの視差画像が必要であり、一般には、２台の撮像カメラで撮像して生成されている。
【０００３】
しかし、現在利用されている画像は、１台の撮像カメラで撮像された２次元画像である。２台のカメラを用意することは、高コストに繋がり、また、従来蓄積された２次元画像を利用できないという不具合がある。
【０００４】
近年、１台の撮像カメラで撮像された画像から立体画像を得ようとする技術が提唱されている（例えば、特許文献１，２参照）。
【０００５】
このように生成された立体画像を表示させる方式の一つに、専用の立体画像視認用眼鏡を観測者が着用することで、２次元画像を立体画像として観測者に認識させる方式がある。
【０００６】
この方式で現在有力視されているのが、画像を表示するディスプレイに視差画像である右眼用画像と左眼用画像とを時系列で交互に切り替えて映し出し、観測者は図１１に示すような立体画像視認用眼鏡Ｇ１を着用して、液晶ディスプレイの画像を見るという方式である（例えば特許文献３参照）。
【０００７】
立体画像視認用眼鏡Ｇ１には、図１１に示すように左右の目に液晶シャッタＳ１，Ｓ２が備え付けられ、これらの液晶シャッタＳ１，Ｓ２を制御する制御回路Ｃが接続されている。図１２に示す立体画像表示装置のように、液晶ディスプレイＤに映し出される画像としては、２枚のフィールドに、左眼用画像ＬＩと右眼用画像ＲＩとがそれぞれ割り当てられてあり、時系列でこれらが交互に高速に切り替わって表示される。液晶ディスプレイＤから出射される光は直線偏光である。さらに立体画像視認用眼鏡Ｇ１の左右の液晶シャッタＳ１，Ｓ２の開閉の切り替えは、左眼用画像ＬＩと右眼用画像ＲＩの切り替えに同期させて行う。
【０００８】
液晶シャッタＳ１，Ｓ２は、図１３に示すように、偏光板Ｐ１１，Ｐ１２と液晶層ＬＣを有しており、液晶シャッタＳ１，Ｓ２に入射する直線偏光の光Ｌ１の回転角を、液晶層ＬＣを用いて制御することで、液晶シャッタＳ１，Ｓ２から出射する光の透過率を制御している。このように液晶ディスプレイＤと立体画像視認用眼鏡Ｇ１とを制御することにより、図１２に示すように、液晶ディスプレイＤに左眼用画像ＬＩが表示されている時には右眼用の液晶シャッタＳ１が閉じて左眼用の液晶シャッタＳ２が開き、逆に右眼用画像ＲＩが表示されているときには右眼用の液晶シャッタＳ１が開いて左眼用の液晶シャッタＳ２が閉じることになる。なお、液晶ディスプレイＤのように発せられる光が直線偏光でないディスプレイ、例えば有機ＥＬディスプレイやプラズマディスプレイなどの自発光型ディスプレイを用いることもできる。
【０００９】
さらに、液晶シャッタを用いない立体画像表示装置も提案されている。図１４は、右眼用と左眼用とに相直交する偏光軸を有する二つの偏光板Ｈ１、Ｈ２を備えた立体画像視認用眼鏡Ｇ２と、視差画像毎に異なる相直交する直線偏光を出射する２次元ディスプレイ１１を有する立体画像表示装置の例である。２次元ディスプレイ１１は、バックライトＫ１、偏光板Ｋ２、液晶層Ｋ３、偏光板Ｋ４、及びλ／２板アレイＫ５を有する。偏光板Ｋ２と偏光板Ｋ４とは直交ニコル配置されている。
【００１０】
λ／２板アレイＫ５には、偏光板Ｋ４を出射した直線偏光が、ＬＩ１からＬＩ４のＹ方向の偏光方向を有する直線偏光に変換されるような偏光軸を有するλ／２板と、ＲＩ１からＲＩ４のＸ方向の偏光方向を有する直線偏光に変換されるような偏光軸を有するλ／２板とが交互に配置されている。
【００１１】
尚、ＲＩ１からＲＩ４に配置されるλ／２板は、空気を含む光学的に等方性の光学板であってもよい。液晶層Ｋ３とλ／２板アレイＫ５とは、同図に示すように、右眼用画像ＲＩと左眼用画像ＬＩに対応して短冊状に区切られた像が合成されている。立体画像視認用眼鏡Ｇ２で２次元ディスプレイ１１を観察することで、右眼には右眼用画像ＲＩ、左眼には左眼用画像ＬＩが観察される。なお、２次元ディスプレイ１１において、バックライトＫ１、偏光板Ｋ２、液晶層Ｋ３の部分を発せられる光が直線偏光でない２次元ディスプレイ、例えば有機ＥＬディスプレイやプラズマディスプレイなどの自発光型ディスプレイを用いることもできる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】特開平１１−１８７４２６号公報
【特許文献２】特開平８−１８６８４４号公報
【特許文献３】特開平８−２０１９４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
特許文献３に記載の液晶シャッタにおいては、液晶シャッタの回転角、すなわち立体画像視認用眼鏡Ｇ１の回転角が視認性に影響する。図１５は、偏光光を出射するディスプレイを用いた場合の液晶シャッタのＺＹ平面内における回転角θが透過率に影響することを示すグラフである。
【００１４】
Ｊ１は左眼用画像ＬＩがＳ２を透過する際、回転角θが０度の時に液晶シャッタＳ２の透過率が最大になるように液晶層ＬＣを制御した場合を示し、Ｊ２は回転角θが０度の時に液晶シャッタＳ２の透過率が０になるように液晶層ＬＣを制御した場合を示す。また、右眼用画像ＲＩの場合はＳ２がＳ１となる以外は上記と同じである。何れの場合も、液晶シャッタの回転角θが大きくなると、ディスプレイから出射される偏光光と液晶シャッタの偏光板Ｐ１１の偏光軸がずれる。そのため、右眼用画像ＲＩが左眼に視認され、左眼用画像ＬＩが右眼に視認されることとなり、更に、右眼用画像ＲＩが右眼に入る光量及び、左眼用画像ＬＩが左眼に入る光量それぞれが低下するため、立体感が損なわれた画像を視認することとなる。
【００１５】
図１４に示す右眼用と左眼用とに相直交する偏光軸を有する二つの偏光板を備えた立体画像視認用眼鏡Ｇ２を用いた立体画像表示装置の場合においても同様の不具合が発生する。すなわち、立体画像視認用眼鏡Ｇ２がＺＹ平面内で回転した場合、右眼用の液晶シャッタＨ１には、左眼用画像ＬＩが入り、左眼用の液晶シャッタＨ２には、右眼用画像ＲＩが入りこむことで、視認性が悪化する。
【００１６】
また、図１４のＬＩとＲＩの画像がそれぞれ直交する偏光光で出射される場合、Ｇ２を利用することが出来るが、この場合も同様の不具合が発生し、視認性が悪化する。
【００１７】
また、立体画像視認用眼鏡Ｇ１に採用される液晶シャッタＳ１，Ｓ２が有する偏光板Ｐ１１，Ｐ１２と液晶層ＬＣの透過率は低いことから、立体画像視認用眼鏡Ｇ１の光利用効率は低い。
【００１８】
さらに、両者の立体画像表示装置において、有機ＥＬディスプレイやプラズマディスプレイなどの自発光型ディスプレイを用いると、自発光型ディスプレイから発せられる光は偏光板で遮光されることで光強度が半分に減少してしまい、光利用効率が悪化する。
【００１９】
本発明は、２次元画像を擬似的に立体表示する立体画像表示装置であって、光利用効率を悪化させず、回転角によって視認性に与える影響が少ない立体画像表示装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
前述の目的は、下記に記載する発明により達成される。
【００２１】
１．右眼用シャッタと左眼用シャッタとを有し、双方のシャッタがエレクトロクロミック素子を備え、該エレクトロクロミック素子は、電圧非印加時に、所定の偏光方向の直線偏光のみ透過し、電圧印加時に、全ての偏光を透過する立体画像視認用眼鏡と、
２次元画像から３次元画像を生成する３次元画像生成回路と、
右眼用画像と左眼用画像とを時系列で交互に表示する２次元画像表示装置と、
前記右眼用シャッタと前記左眼用シャッタとに備えられたエレクトロクロミック素子の各々に電圧を印加するタイミングと、前記右眼用画像と前記左眼用画像とを表示させるタイミングを合わせる制御回路と、
を有することを特徴とする立体画像表示装置。
【００２２】
２．前記２次元画像表示装置は、相直交する直線偏光を発する右眼用画像と左眼用画像とを時系列で交互に表示し、
前記立体画像視認用眼鏡の右眼用シャッタと左眼用シャッタを各々構成する一つのエレクトロクロミック素子を透過する直線偏光の偏光方向が、入射する光の直線偏光の偏光方向と直交していることを特徴とする前記１に記載の立体画像表示装置。
【００２３】
３．右眼用シャッタと左眼用シャッタとを有し、双方のシャッタが互いに偏光軸が平行であるエレクトロクロミック素子を備え、該エレクトロクロミック素子は、電圧非印加時に、所定の偏光方向の直線偏光のみ透過し、電圧印加時に、全ての偏光を透過する立体画像視認用眼鏡と、
２次元画像から３次元画像を生成する３次元画像生成回路と、
相直交する偏光方向を有する直線偏光を各々射出する右眼用画像と左眼用画像とが交互に並列された２次元画像表示装置と、
前記右眼用画像と前記左眼用画像の表示のタイミングを合わせる制御回路と、
を有することを特徴とする立体画像表示装置。
【００２４】
４．前記エレクトロクロミック素子を透過する直線偏光の偏光度が、８０以上１００未満であることを特徴とする前記１から３の何れか一項に記載の立体画像表示装置。
【発明の効果】
【００２５】
２次元画像を擬似的に立体表示する立体画像表示装置であって、光利用効率を悪化させず、回転角によって視認性に与える影響が少ない立体画像表示装置を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】立体画像視認用眼鏡１の概要図である。
【図２】偏光制御素子の、典型的な構成の例の模式図である。
【図３】光吸収スペクトルの変化の例として、吸収極大を示す波長が変化する場合の吸収スペクトルの変化を表す模式図である。
【図４】エレクトロクロミック素子を備えた右眼用シャッタＳ３と左眼用シャッタＳ４とを有する立体画像視認用眼鏡１と入射光との関係を示す模式図である。図４（ａ）は、電圧を印加しない場合の偏光の挙動を示す模式図であり、図４（ｂ）は、電圧を印加する場合の偏光の挙動を示す模式図である。
【図５】立体画像視認用眼鏡１への入射光が、右眼と左眼とで相直交する直線偏光である場合に、立体画像視認用眼鏡１と入射光との関係を示す模式図である。
【図６】立体画像視認用眼鏡１への入射光が、右眼と左眼とで相直交する直線偏光である場合に、立体画像視認用眼鏡１と入射光との関係を示す模式図である。
【図７】立体画像表示装置２１の概要図である。
【図８】全体制御回路７の構成図である。
【図９】立体画像表示装置２２の概要図である。
【図１０】立体画像表示装置２３の概要図である。
【図１１】従来の立体画像視認用眼鏡Ｇ１の模式図である。
【図１２】従来の立体画像表示装置の模式図である。
【図１３】従来の液晶シャッタＳ１，Ｓ２の模式図である。
【図１４】右眼用と左眼用とに相直交する偏光軸を有する二つの偏光板Ｈ１、Ｈ２を備えた立体画像視認用眼鏡Ｇ２と、視差画像毎に異なる相直交する直線偏光を出射する２次元ディスプレイ１１を有する立体画像表示装置の例である。
【図１５】偏光光を出射するディスプレイを用いた場合の液晶シャッタのＺＹ平面内における回転角θが透過率に影響することを示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下に本発明の実施形態を図面により説明するが、本実施形態は以下に説明する実施形態に限られるものではない。なお、各図において同一の符号を付した構成は、同一の構成であることを示し、その説明を省略する。
【００２８】
（立体画像視認用眼鏡）
図１は、立体画像視認用眼鏡１の概要図である。立体画像視認用眼鏡１は、光シャッタ３，４，５，６と眼鏡フレーム２とを有する。
【００２９】
光シャッタ３，４，５，６には、入射する光の透過率を制御する機能を有するエレクトロクロミック（Ｅｌｅｃｔｒｏｃｈｒｏｍｉｃ）素子を用いた偏光制御素子が備えられている。
【００３０】
（偏光制御素子）
偏光制御素子の、典型的な構成の例の模式図を図２に示す。偏光制御素子１１０は、偏光制御膜及び電荷供給手段を有し、具体的には、第一の電極１０１、第一の電極１０１上の電解質層１０２、電解質層１０２上の偏光制御膜１０３、及び偏光制御膜１０３上の第二の電極１０４を有する。
【００３１】
電荷供給手段は、偏光制御膜中の色素に電荷を供給する手段であり、電解質層１０２、及び第一の電極１０１、及び第二の電極１０４で構成される。対向する第一の電極１０１と第二の電極１０４との間に電圧をかけることで、偏光制御膜１０３に電荷を供給することができる。
【００３２】
後述するように偏光制御膜１０３の色素が、電解質層を介して電荷を授受することで、偏光制御膜の偏光特性が変化する。
【００３３】
偏光制御素子１１０は、このように第一の電極１０１、電解質層１０２、偏光制御膜１０３、及び第二の電極１０４を有し、第一の電極１０１、電解質層１０２、及び第二の電極１０４の透過率は高く、後述するように直線偏光を透過させる際の偏光制御膜１０３の透過率も高い。従って、従来の液晶シャッタに比べて高い光利用効率を得ることができる。
【００３４】
電極としては、例えば、金、銀、クロム、銅、タングステン等の金属薄膜、金属酸化物からなる導電膜などが使用でき、用途にもよるが透明電極であることが好ましい。前記金属酸化物としては、例えば、ＩＴＯ（Ｉｎ２Ｏ３−ＳｎＯ２）、酸化錫、酸化銀、酸化亜鉛、酸化バナジウム等が挙げられる。電極の膜厚は、特に制限されるものではないが、通常１０〜５００ｎｍ、好ましくは５０〜３００ｎｍの範囲にあり、表面抵抗（抵抗率）は特に制限されるものではないが、通常５００Ω／ｃｍ２以下が好ましく、特に５０Ω／ｃｍ２以下の範囲にあることが好ましい。電極の形成には、公知の手段を任意に採用することができるが、電極を構成する金属および／又は金属酸化物等の種類により、採用する手段を選択するのが好ましい。通常は、真空蒸着法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、ゾルゲル法等が採用される。
【００３５】
電解質層は、対向する電極の間に位置し、両極間の電荷輸送を行う機能を有する層であり、室温で１０−５〜１０−１Ｓ／ｃｍのイオン伝導性を有している層が好ましく用いられる。電解質層は電解質組成物からなる。電解質組成物は、電解質物質を含有し、さらに溶媒を含有することが好ましい。電解質物質としては塩類、酸類、アルカリ類が使用できる。電解質組成物の形態としては、上記電解質物質を含有する上記溶媒からなる液体の状態、ゲル状、固体状の形態がある。偏光制御素子は、基板上に形成されて基板と共に用いられることが好ましい。
【００３６】
（偏光制御膜）
本実施形態における偏光制御膜は、偏光特性の制御が電荷の授受により行われる、電荷制御型偏光制御膜であり、偏光制御素子は、偏光特性の制御が電荷の授受により行われる、電荷制御型偏光制御素子である。
【００３７】
本実施形態では、偏光制御膜の状態を、色素が発色状態であって偏光特性を有する状態と、色素が消色状態であって偏光特性を示さない状態とを、可逆的に電荷の授受により制御できる。
【００３８】
即ち、電圧非印加時と電圧印加時とにおいて、色素が発色状態で偏光制御膜が偏光特性を有する状態、すなわち所定の偏光方向の直線偏光を透過する状態と、色素が消色状態で偏光制御膜が偏光特性を有さない状態、すなわち全ての偏光を透過させる状態とが、可逆的に変化する態様が好ましい態様である。
【００３９】
偏光特性を有する状態における、所定の偏光方向を有する直線偏光の偏光度Ｐは、透過させる直線偏光の光強度ＹＰと、透過させる直線偏光に直交する偏光方向を有する直線偏光の光強度ＹＣとで、（１）式のように表される。
【００４０】
Ｐ＝（ＹＰ−ＹＣ）／（ＹＰ＋ＹＣ）×１００                          （１）
偏光度Ｐは、例えば、偏光フィルム測定装置ＶＡＰ−７０７０Ｄ（日本分光株式会社製）で測定可能である。偏光度は８０以上１００未満が好ましい。
【００４１】
（２色性色素）
偏光制御膜には２色性色素が採用される。２色性色素は、電荷の授受により分子の光吸収スペクトルが可逆的に変化する性質を有する。
【００４２】
電荷の授受により分子の光吸収スペクトルが可逆的に変化するとは、色素分子が電荷を授受することで、色素が吸収する光の波長または強度が可逆的に変化することである。本実施形態においては、波長範囲４００ｎｍ〜１８００ｎｍの範囲において、０．０１Ｖ以上、１０００Ｖ以下の電圧を、電解質の存在下に印加することで、光吸収スペクトルが、吸光度変化（吸光度（吸光度が変化したときの特定波長における吸光度の大きな方の吸光度）／吸光度（その波長における吸光度の小さい方の吸光度））が２以上、となるように変化する電圧範囲及び波長範囲を有する色素をいう。好ましくは、７以上となるように、変化するものであり、より好ましくは、１０以上となるように、変化するものである。
【００４３】
例えば、一例として後述する例示化合物１では、５９０ｎｍにある吸収極大が、４Ｖの電圧の印加によって、吸光度変化が１１．６であった。吸光度の変化は、例えば色素を溶解した電解質を透明な電極で挟み、これに電圧をかけ、電圧をかける前後の吸光度を測定することで得られる。
【００４４】
吸光度は、光が媒質に入射した際、媒質が吸収する程度を表す尺度であり、吸収の極大値を有する波長が測定可能な分光光度計により測定した値である。
【００４５】
好ましくは、吸収スペクトルの変化は、特に制限はないが、その吸収極大値の波長が、４００ｎｍ〜１８００ｎｍの領域から、２００ｎｍ〜１６００ｎｍへと可逆的に変化するものが好ましく用いられる。より好ましくは、４００ｎｍ〜８００ｎｍの領域と２００ｎｍ〜４００ｎｍの領域を可逆的に変化するものである。
【００４６】
例えば、一例として後述する例示化合物１では、酸化還元反応により２色性色素の電子状態が変化するため、吸収波長領域が変化し、５９０ｎｍの吸収極大が、４００ｎｍ以下へ吸収波長極大がシフトした。
【００４７】
図３に、光吸収スペクトルの変化の例として、吸収極大を示す波長が変化する場合の吸収スペクトルの変化を模式的に示す。
【００４８】
図３に、縦軸を吸光度、横軸を波長として、電圧を印加する前の吸収スペクトルＡと、電圧を印加した後の吸収スペクトルＢとを示した。
【００４９】
色素としては、特に電荷の授受で、可視領域において、発色状態と、消色状態をとりうるものが好ましく、発色状態と消色状態を、電荷の授受で可逆的にとりうる色素が好ましく用いられる。
【００５０】
電荷の授受の具体的態様としては、例えば電極と色素の電荷の授受による酸化還元反応が挙げられる。
【００５１】
本実施形態における２色性色素とは、吸収異方性を有する色素、即ち透過光が色素の遷移モーメントの方向によって異なる色素であり、且つ電荷の授受により生じた光吸収スペクトルの変化により吸収異方性の大きさが変化する色素である。
【００５２】
即ち、分子の遷移モーメントの方向と、遷移モーメントと直交する方向の光吸収強度が異なる波長範囲を有する色素であり、下記の２色性測定により、２色性比が３以上である領域を有するものをいう。例えば、液晶分子のような棒状骨格、板状骨格、円盤状骨格のもので誘電異方性を持つ２色性色素や、分子凝集や重合などによって、分子配向が特定方向に制限される２色性色素などが好適に用いることができる。
【００５３】
２色性比（Ｄ）は、偏光フィルム測定装置ＶＡＰ−７０７０Ｄ（日本分光株式会社製）で測定することによって得られた値である。
【００５４】
２色性色素としては、例えば、機能性色素（講談社サイエンティフィク）ｐ１５７−１５９に記載の色素や特許第４０７４１０５号明細書の段落（００９３）〜（０１０１）に記載の色素などが挙げられ、これらの中でも特に、色素の遷移モーメントと色素の分子軸の角度が±１０度以内または９０度±１０度以内である色素が好適であり、例えば、金属−有機物錯体、特に金属−ビスターピリジン錯体などを好適に用いることができる。
【００５５】
好適に用いられる化合物としては、例えば下述する化合物が挙げられる。
【００５６】
配位高分子であり、下記一般式（１）で表される部分構造を主鎖に有する化合物。
【００５７】
【化１】
2011253146.tif 000003
【００５８】
一般式（１）中、Ｍ１及びＭ２は金属イオンを表し、それぞれ同じであっても異なっていても良く、Ｘ１及びＸ２は窒素原子、酸素原子または硫黄原子を表し、それぞれ同じであっても異なっていても良い。Ｌは炭素原子を含むＸ１とＸ２を連結する基を表す。
【００５９】
さらに、前記配位高分子が金属イオンと下記一般式（２）で表される化合物を含有する化合物が挙げられる。
【００６０】
【化２】
2011253146.tif 000004
【００６１】
一般式（２）中、Ｊは単なる結合手または２価の連結基を表し、Ｚ１〜Ｚ４はそれぞれＣ＝Ｎ部と共に５または６員の含窒素複素環を形成するのに必要な非金属原子群を表す。
【００６２】
［前記一般式（１）で表される化合物］
前記一般式（１）において、Ｍ１及びＭ２は金属イオンを表し、それぞれ同じであっても異なっていても良い。
【００６３】
前記一般式（１）において、Ｍ１及びＭ２で表される金属イオンとしては、配位高分子を形成するものであれば特に制限はないが、VIII族、Ｉｂ族、IIｂ族、IIIａ族、IVａ族、Ｖａ族、VIａ族、VIIａ族の金属原子から選ばれる遷移金属イオンが好ましい。具体的にはＮｉ、Ｃｕ、Ｃｏ、Ｍｎ、Ｚｎ、Ｆｅ、Ｒｕ、Ｔｉ、Ｐｄ、Ｐｔの２価の金属イオンが挙げられ、さらに好ましくはＮｉ、Ｃｕ、Ｃｏ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｒｕの２価の金属イオンが挙げられ、特に好ましくはＦｅの２価の金属イオンである。
【００６４】
前記一般式（１）において、Ｘ１及びＸ２は窒素原子、酸素原子または硫黄原子を表し、それぞれ同じであっても異なっていても良い。Ｘ１及びＸ２は窒素原子が好ましい。
【００６５】
前記一般式（１）において、Ｌは炭素原子を含むＸ１とＸ２を連結する基を表すが、Ｌは、Ｘ１及びＸ２と共に二官能性の有機配位子を形成する。二官能性の有機配位子としては、例えば、ビスターピリジン、ビスフェナントロリン、ビスビピリジン等を挙げることができる。
【００６６】
［前記一般式（２）で表される化合物］
前記一般式（２）において、Ｊは単なる結合手または２価の連結基を表す。２価の連結基として、例えば、置換基を有してもよいアルキレン基（例えば、メチレン基、エチレン基、トリメチレン基等）、置換基を有してもよいシクロアルキレン基（例えば、シクロヘキシレン基）、置換基を有してもよいアルケニレン基（例えば、エテニレン基、プロペニレン基、ブテニレン基等）、エチニレン基、置換基を有してもよいアリーレン基（例えば、フェニレン基、ナフチレン基等）、カルボニル基、酸素原子、窒素原子、硫黄原子（例えば、チオエーテル基、スルホニル基等）、あるいはこれらの連結基の組み合わせ（例えば、アラルキレン基、エステル基、アルコシカルボニル基、カルバモイル基、アミド基、スルファモイル基、スルホンアミド基、ジスルフィド基、ヒドラジノ基、アゾ基等）を挙げることができる。Ｊはアリーレン基が好ましく、フェニレン基がさらに好ましく、１，４−フェニレン基または１，４−フェニレン基同士の組み合わせが特に好ましい。
【００６７】
前記一般式（２）において、Ｊで表される２価の連結基が有してもよい置換基として、例えば、アルキル基（例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリフルオロメチル基等）、シクロアルキル基（例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等）、アリール基（例えば、フェニル基、ナフチル基等）、アシルアミノ基（例えば、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基等）、アルキルチオ基（例えば、メチルチオ基、エチルチオ基等）、アリールチオ基（例えば、フェニルチオ基、ナフチルチオ基等）、アルケニル基（例えば、ビニル基、２−プロペニル基、３−ブテニル基、１−メチル−３−プロペニル基、３−ペンテニル基、１−メチル−３−ブテニル基、４−ヘキセニル基、シクロヘキセニル基等）、ハロゲン原子（例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、沃素原子等）、アルキニル基（例えば、プロパルギル基等）、複素環基（例えば、ピリジル基、チアゾリル基、オキサゾリル基、イミダゾリル基等）、アルキルスルホニル基（例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基等）、アリールスルホニル基（例えば、フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基等）、アルキルスルフィニル基（例えば、メチルスルフィニル基等）、アリールスルフィニル基（例えば、フェニルスルフィニル基等）、ホスホノ基、アシル基（例えば、アセチル基、ピバロイル基、ベンゾイル基等）、カルバモイル基（例えば、アミノカルボニル基、メチルアミノカルボニル基、ジメチルアミノカルボニル基、ブチルアミノカルボニル基、シクロヘキシルアミノカルボニル基、フェニルアミノカルボニル基、２−ピリジルアミノカルボニル基等）、スルファモイル基（例えば、アミノスルホニル基、メチルアミノスルホニル基、ジメチルアミノスルホニル基、ブチルアミノスルホニル基、ヘキシルアミノスルホニル基、シクロヘキシルアミノスルホニル基、オクチルアミノスルホニル基、ドデシルアミノスルホニル基、フェニルアミノスルホニル基、ナフチルアミノスルホニル基、２−ピリジルアミノスルホニル基等）、スルホンアミド基（例えば、メタンスルホンアミド基、ベンゼンスルホンアミド基等）、シアノ基、アルコキシ基（例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基等）、アリールオキシ基（例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等）、複素環オキシ基、シロキシ基、アシルオキシ基（例えば、アセチルオキシ基、ベンゾイルオキシ基等）、スルホン酸基、スルホン酸の塩、アミノカルボニルオキシ基、アミノ基（例えば、アミノ基、エチルアミノ基、ジメチルアミノ基、ブチルアミノ基、シクロペンチルアミノ基、２−エチルヘキシルアミノ基、ドデシルアミノ基等）、アニリノ基（例えば、フェニルアミノ基、クロロフェニルアミノ基、トルイジノ基、アニシジノ基、ナフチルアミノ基、２−ピリジルアミノ基等）、イミド基、ウレイド基（例えば、メチルウレイド基、エチルウレイド基、ペンチルウレイド基、シクロヘキシルウレイド基、オクチルウレイド基、ドデシルウレイド基、フェニルウレイド基、ナフチルウレイド基、２−ピリジルアミノウレイド基等）、アルコキシカルボニルアミノ基（例えば、メトキシカルボニルアミノ基、フェノキシカルボニルアミノ基等）、アルコキシカルボニル基（例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、フェノキシカルボニル等）、アリールオキシカルボニル基（例えば、フェノキシカルボニル基等）、複素環チオ基、チオウレイド基、カルボキシル基、カルボン酸の塩、ヒドロキシル基、メルカプト基、ニトロ基等の各基が挙げられる。これらの置換基は、同様の置換基によってさらに置換されていてもよい。
【００６８】
前記一般式（２）において、Ｚ１〜Ｚ４はそれぞれＣ＝Ｎ部と共に５または６員の含窒素複素環を形成するのに必要な非金属原子群を表す。含窒素複素環の具体例として、ピリジン環、ピラゾール環、イミダゾール環、ピラジン環、ピリミジン環、ピリダジン環、トリアジン環、チアゾール環、イソチアゾール環、チアジアゾール、オキサゾール環、イソオキサゾール環、オキサジアゾール環、トリアゾール環、テトラゾール環、キノリン環、イソキノリン環、ベンゾチアゾール環、ベンゾイソチアゾール環、ベンゾオキサゾール環、ベンゾイソオキサゾール環、ベンゾピラゾール環、ベンゾイミダゾール環等の各環を挙げることができる。好ましくはピリジン環、ベンゾイミダゾール環であり、特に好ましくはピリジン環である。これらの環は置換基を有してもよく、置換基としては前記Ｊで表される２価の連結基が有してもよい置換基と同様の基を挙げることができ、さらに同様の置換基によって置換されていてもよい。また、Ｚ１〜Ｚ４はそれぞれ同じであっても、異なっていてもよい。
【００６９】
さらに、前記一般式（１）で表される部分構造を主鎖に有する化合物が好ましく用いられる。
【００７０】
前記一般式（１）において、Ｍ１及びＭ２は金属イオンを表し、それぞれ同じであっても異なっていても良く、Ｘ１及びＸ２は窒素原子、酸素原子または硫黄原子を表し、それぞれ同じであっても異なっていても良い。Ｌは炭素原子を含むＸ１とＸ２を連結する基を表す。
【００７１】
前記一般式（１）において、Ｍ１、Ｍ２、Ｘ１、Ｘ２及びＬとしては、例えば、上述で説明したものと同様のものを挙げることができ、さらに、上述で説明したものと同様のカウンターアニオンを有してもよい。
【００７２】
前記一般式（１）で表される部分構造を主鎖に有する異方性色素膜用配位高分子は、直線性に優れており、吸収異方性の観点から異方性色素膜、特に偏光機能を必要とする偏光膜に有用である。さらに、配位高分子の主軸の末端基や側方置換基の種類や組み合わせを選択することで、配位高分子とそれと組み合わせる高分子材料や配位高分子同士の分子間相互作用を任意に制御することが可能である。また、配位高分子は、耐熱性にも優れていることから、耐熱性が必要とされる種々の用途の異方性色素膜に用いることができる。
【００７３】
以下に、２色性色素の具体例を示すが、２色性色素はこれらに限定されるものではない。尚、例示化合物として記載の構造式中のｎは、括弧内の構造が複数個繰り返していることを意味する。
【００７４】
【化３】
2011253146.tif 000005
【００７５】
【化４】
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【００７６】
【化５】
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【００７７】
【化６】
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【００７８】
【化７】
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【００７９】
【化８】
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【００８０】
【化９】
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【００８１】
上記のような色素は、従来公知の方法に従って製造することができる。例えば、Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ２００６，Ｎｏ．１７，２８７３−２８７８、特開２００７−１１２７６９号公報に記載の方法を参考にして、配位子および配位高分子を合成することができる。
【００８２】
（配向）
偏光制御膜は、配向された、上述した２色性色素を含有する。
【００８３】
配向された、とは色素分子（以下単に色素とも称する）が、一定の方向性を有して配置されていることであり、偏光フィルム測定装置ＶＡＰ−７０７０Ｄ（日本分光株式会社製）で測定したときに、偏光度５０以上であることをいう。
【００８４】
配向された２色性色素を有する偏光制御膜は、液体状膜であってもよいし、固体状膜であってもよい。
【００８５】
偏光制御膜とは、その厚さが、５０ｎｍ〜５００μｍであり、特に１００ｎｍ〜１０μｍであることが好ましい。
【００８６】
色素を配向させる方法としては、電場、磁場、風の流れ、液体の流れ、斜め蒸着、ラビング、光配向膜、基材凹凸、濡れ性の違い、剪断などを用いた方法が挙げられる。
【００８７】
偏光制御膜としては、色素のみからなってもよいし、バインダーなどを含有する態様でもよい。
【００８８】
また、樹脂と色素とを含有する色素組成物を膜状にして、この膜を延伸することで、色素が配向された偏光制御膜を得ることができる。
【００８９】
また、配向材と色素とを含有する色素組成物を、電場、磁場、風の流れ、液体の流れ、斜め蒸着、ラビング、光配向膜、基材凹凸、濡れ性の違い、剪断、延伸などの処理をすることで、色素が配向された偏光制御膜を得ることができる。
【００９０】
配向の態様としては、面内一軸配向であることが好ましい。直線偏光を透過させる方向の偏光軸は色素の配向と垂直方向となる。
【００９１】
面内一軸配向とは、膜内の色素が、光軸または吸収軸を有し、その軸が、色素溶液を塗工する基材面に対し平行であり、色素溶液または色素膜に、電場、磁場、風の流れ、液体の流れ、斜め蒸着、ラビング、光配向膜、基材凹凸、濡れ性の違い、剪断、延伸などの処理をすることにより、形成することができる。
【００９２】
（立体画像視認用眼鏡の構成と動作）
図４から図６を用いて立体画像視認用眼鏡１の構成と動作について説明する。以下、各光シャッタの偏光軸とは、エレクトロクロミック素子の直線偏光を透過させる方向の偏光軸のことを指すものとする。
【００９３】
図４は、エレクトロクロミック素子を備えた右眼用シャッタＳ３と左眼用シャッタＳ４とを有する立体画像視認用眼鏡１と入射光との関係を示す模式図である。図４（ａ）は、電圧を印加しない場合の偏光の挙動を示す模式図であり、図４（ｂ）は、電圧を印加する場合の偏光の挙動を示す模式図である。なお、図４（ａ）においては、理解を進めるために光シャッタ３と光シャッタ５と、そして光シャッタ４と光シャッタ６とを分離した形で表している。
【００９４】
右眼用シャッタＳ３を構成する光シャッタ３，５の直線偏光を透過させる方向の各々の偏光軸Ｄ１，Ｄ３は互いに直交するように配置される。また、左眼用シャッタＳ４を構成する光シャッタ４，６の各々の偏光軸Ｄ２，Ｄ４も互いに直交するように配置される。
【００９５】
各々の光シャッタに備えられたエレクトロクロミック素子に電圧を印加しない電圧非印加時には、各々の光シャッタを透過する直線偏光の偏光方向は、各々の光シャッタの偏光軸と平行な方向である。従って、右眼用シャッタＳ３を構成する光シャッタ３，５の各々の偏光軸Ｄ１，Ｄ３は互いに直交するように配置されているので、光シャッタ５を透過した直線偏光は光シャッタ３に遮光される。同じく、左眼用シャッタＳ４においても、右眼用シャッタＳ４を構成する光シャッタ４，６の各々の偏光軸Ｄ２，Ｄ４は互いに直交するように配置されているので、光シャッタ６を透過した直線偏光は光シャッタ４に遮光される。
【００９６】
従って、同図に示すような直交軸方向の偏光成分を有する偏光（偏光Ｐ１，Ｐ２）、例えば、直線偏光、円偏光、楕円偏光等、全ての偏光は右眼用シャッタＳ３，左眼用シャッタＳ４に遮光される。なお、無偏光状態の光の場合も同様であることは言うまでもない。
【００９７】
一方、図４（ｂ）のように、各光シャッタに電圧を印加する場合、各光シャッタは、全ての偏光を透過させるので、右眼用シャッタＳ３に入射する偏光Ｐ１と、左眼用シャッタＳ４に入射する偏光Ｐ２とは、各々右眼用シャッタＳ３と左眼用シャッタＳ４とを透過する。無偏光状態の光の場合も同様であることは言うまでもない。
【００９８】
このように、偏光Ｐ１，Ｐ２が無偏光状態である場合も含め、いかなる偏光の場合であっても、右眼用シャッタＳ３と左眼用シャッタＳ４に、各々、相直交する偏光軸を有する二つの光シャッタを用いることで、透過率を制御することができる。
【００９９】
図５は、立体画像視認用眼鏡１への入射光が、右眼と左眼とで相直交する直線偏光である場合に、立体画像視認用眼鏡１と入射光との関係を示す模式図である。
【０１００】
このように、右眼用画像と左眼用画像の各々の光が相直交する直線偏光の場合にも、立体画像視認用眼鏡１は採用可能である。すなわち、入射する直線偏光である偏光Ｐ１，Ｐ２の偏光方向は、一方を右眼用シャッタＳ３を構成する光シャッタ３，５の少なくとも一方の偏光軸と垂直にでき、他方を左眼用シャッタＳ４を構成する光シャッタ４，６の少なくとも一方の偏光軸とも垂直にできる。従って、直線偏光である偏光Ｐ１，Ｐ２の両方とも遮光することができる。
【０１０１】
また、入射する直線偏光である偏光Ｐ１，Ｐ２の偏光方向が、一方が右眼用シャッタＳ３を構成する光シャッタ３，５のどちらとも偏光軸が垂直でなく、他方も左眼用シャッタＳ４を構成する光シャッタ４，６の偏光軸と垂直でない場合でも、右眼用シャッタと左眼用シャッタとは、各々相直交する偏光軸を有するエレクトロクロミック素子を有しているので、各々遮光することができる。各光シャッタに電圧を印加とすると、全ての偏光を透過させることができるので、右眼用画像の偏光Ｐ１、左眼用画像の偏光Ｐ２の両方供に透過させることができる。
【０１０２】
なお、入射光が直線偏光であるので、図６に示すように、右眼用シャッタＳ３、左眼用シャッタＳ４を制御してもよい。図６は、立体画像視認用眼鏡１への入射光が、右眼と左眼とで相直交する直線偏光である場合に、立体画像視認用眼鏡１と入射光との関係を示す模式図である。入射光が直線偏光であるので、右眼用シャッタＳ３，左眼用シャッタＳ４の各々を構成する光シャッタのうちの一方のみ電圧の印加非印加の制御を行ってもよい。同図では、右眼用シャッタＳ３における光シャッタ５、左眼用シャッタＳ４における光シャッタ６の各々の偏光軸を入射光の偏光方向と直交させ、光シャッタ３、光シャッタ４は電圧印加状態のままとし、光シャッタ５、光シャッタ６に電圧を印加しない状態で入射光を遮光することで、入射光を遮光している。
【０１０３】
以上のように、右眼用シャッタＳ３と左眼用シャッタＳ４に入射する光に係わらず、偏光軸の方向が相直交する光シャッタを二つ重ねた右眼用シャッタと左眼用シャッタとで立体画像視認用眼鏡を構成することで、右眼用画像と左眼用画像の光の透過率を制御することができる。
【０１０４】
（立体画像表示装置）
立体画像視認用眼鏡１を用いた立体画像表示装置２１，２２，２３について説明する。
【０１０５】
図７は、立体画像表示装置２１の概要図である。立体画像表示装置２１は、２次元ディスプレイ１０、立体画像視認用眼鏡１、全体制御回路７、及びＥＣ制御回路９を有する。
【０１０６】
立体画像視認用眼鏡１には図４を用いて説明したタイプを用いる。
【０１０７】
２次元ディスプレイ１０は、直線偏光を射出する表示装置であり、液晶ディスプレイが好ましく用いられる。偏光板を用いて直線偏光を射出させるようにすれば、ブラウン管（ＣＲＴ）、プラズマディスプレイ、及びエレクトロルミネセンス（Ｅｌｅｃｔｒｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ）ディスプレイなどの無偏光状態の光を射出する表示装置をも採用することができる。２次元ディスプレイ１０には、２枚のフィールドに、左眼用画像ＬＩと右眼用画像ＲＩとがそれぞれ割り当てられてあり、時系列でこれらが交互に高速に切り替わって表示される。左眼用画像ＬＩと右眼用画像ＲＩとは視差画像である。図７では、２次元ディスプレイ１０上に例示として立方体を右から見た右眼用画像ＲＩ（点線）と、左から見た左眼用画像ＬＩ（実線）とが表示されている。
【０１０８】
全体制御回路７は、２次元画像から３次元画像を生成する３次元画像生成回路であるとともに、２次元ディスプレイ上に表示させる左眼用画像ＬＩと右眼用画像ＲＩとの表示タイミングと、後述する立体画像視認用眼鏡１のエレクトロクロミック素子を制御するＥＣ制御回路９とを制御する。
【０１０９】
図８は、全体制御回路７の構成図である。全体制御回路７には、映像信号が入力される映像信号入力端子３０が設けられる。映像とは、例えば時間的に連続した静止画像の集合である。
【０１１０】
映像信号は、右眼用と左眼用の２系統に分離され、映像信号は遅延手段３１で所定の遅延処理が施された後、切替手段３３に供給される。切替手段３３は２次元ディスプレイ１０とＥＣ制御回路９とに出力する。
【０１１１】
映像信号は、最終的に合成されて立体画像として出力されるが、元画像は立体画像ではなく通常の平面画像が入力される。
【０１１２】
映像信号入力端子３０から入力された映像信号は、右眼用と左眼用の２系統に分離され、遅延手段３１を構成する右眼用遅延回路３１１及び左眼用遅延回路３１２にそれぞれ入力される。右眼用遅延回路３１１は、映像信号の画像に対し映像信号の走査期間を基準として１水平走査期間（＝１Ｈ）＋Δ１だけ遅延して出力する。一方、左眼用遅延回路３１２は、映像信号の画像を１水平走査期間（＝１Ｈ）−Δ１だけ遅延して出力する。ここで１Ｈは、１水平走査ラインの走査期間であり、Δ１はこの１水平走査期間を基準とする１〜数μｓｅｃ（例えば２μｓｅｃ）の正の遅延量を有しており、１水平走査期間の映像を元にこの映像信号は±Δ１だけ走査方向の前後に移動することになる。
【０１１３】
右眼用画像については、１Ｈ＋Δ１の遅延処理により画像を画面上で水平に右方向へ一定量だけずらす作用が得られる。これに対して左眼用画像は、１Ｈ−Δ１の遅延処理により画像を画面上で水平に左方向に一定量だけずらす作用が得られる。このように、Δ１で示される遅延量は、画面上の左から右へ走査される１水平走査ラインに対し走査方向に対する正方向側（＋Δ１）及び負方向（−Δ１）側でそれぞれ画像の定位位置をそれぞれ水平な逆方向にずらすこととなる。
【０１１４】
これら両遅延回路３１１，３１２は、内部にラインメモリを有しデジタルの映像信号を水平走査の２ライン分一時記憶し、入力された水平走査１ラインに対し前記１Ｈ±Δ１の遅延処理を行い出力する。具体的には、一方のラインメモリに書き込まれた１水平走査ラインの映像信号を構成するビットデータ列中から遅延量±Δ１に対応するビット部分を先頭として読み出し出力する。この１ラインの遅延処理中（読み出し出力時）に入力された次の（２ライン目）１水平走査ラインの映像信号は、他方のラインメモリに一時格納される。このように２ライン分のラインメモリを交互に使用して画像全体に相当する複数ラインについて横にずらす遅延処理が繰り返し実行される。
【０１１５】
右眼用画像と左眼用画像は、切替手段６で１フィールド毎交互に切り換えられ２次元ディスプレイ１０に出力される。この切替時にはフィールド切替信号を出力する。２次元ディスプレイ１０は、ＮＴＳＣ方式等による画像信号を表示する表示面を有するテレビジョン等のディスプレイで構成され、右眼用画像と左眼用画像を前記１フィールド毎に切り換え交互に表示する。
【０１１６】
映像信号の風景の画像は遅延手段３１による遅延処理（遅延量±Δ１）によって、２次元ディスプレイ１０の表示面より奥方に広がる立体感を有して表示される。即ち、遅延手段３１における遅延処理（１Ｈ±Δ１）により、右眼用画像は＋Δ１の分だけ遅延され画面上で右方向にずれることになる一方、左眼用画像は−Δ１の分だけ遅延され画面上で左方向にずれることになり、これら両画像は遅延前に比してΔ１の２倍の距離だけ互いに離れることとなる。
【０１１７】
この結果、表示画像のうち、例えば映像信号から生成される画像の中の物体は、右眼用画像と左眼用画像を重ね合わせた状態においては２・（Δ１）の間隔を有することとなり、この映像信号による風景は、全体が２次元ディスプレイ１０の表示面より奥方向に引っ込んだ立体画像として観察できる。
【０１１８】
なお、右眼用画像と左眼用画像とは任意の遅延時間を設定し、一方を遅延させ、一方を進ませた時間にさせた画像を出力させてもよい。例えば、回転する物体の映像の場合、時間に応じて物体が回転する。右眼と左眼には、回転する物体が映るが、右眼と左眼には視差のある画像が映り、この視差を回転角の相違であることから、時間が遅延した画像、時間が進んだ画像を右眼と左眼とが見ることになる。従って、時間差のある画像を表示させることで、視差画像を形成することができる。
【０１１９】
全体制御回路７は、これら左眼用画像ＬＩと右眼用画像ＲＩとを時系列に交互に２次元ディスプレイ１０に表示させる。時系列に表示させる速度は少なくとも人間が連続画像として視認できる速度であり、例えば３０分の１秒間隔である。
【０１２０】
ＥＣ制御回路９は、立体画像視認用眼鏡１のエレクトロクロミック素子を制御する。具体的には、右眼用シャッタＳ３と左眼用シャッタＳ４に備えられたエレクトロクロミック素子に印加する電圧を制御し、エレクトロクロミック素子の光学特性を制御する。
【０１２１】
全体制御回路７とＥＣ制御回路９とは、２次元ディスプレイ１０と立体画像視認用眼鏡１の何れかに配置される。全体制御回路７は、好ましくは、２次元ディスプレイ１０に一体化して配置され、ＥＣ制御回路９は立体画像視認用眼鏡１に一体化して配置される。なお、ここに言う全体制御回路７の２次元ディスプレイへの一体化は、全体制御回路の機能を有する変換機を２次元ディスプレイに接続してなる場合も含む。ＥＣ制御回路９が立体画像視認用眼鏡１を制御する上で立体画像視認用眼鏡１に近接させることで電圧ノイズの影響が回避される。全体制御回路７は、好ましくは、２次元ディスプレイ１０に一体化して配置され、ＥＣ制御回路９は立体画像視認用眼鏡１に一体化して配置された場合、全体制御回路７とＥＣ制御回路９との通信のための接続は、有線でもよいし、無線でもよい。使用者の利便性の上では、全体制御回路７とＥＣ制御回路９とは無線で通信されることが望ましい。無線で通信する場合には、全体制御回路７とＥＣ制御回路９とに無線通信手段を設ける。
【０１２２】
次いで、立体画像表示装置２１の動作を説明する。
【０１２３】
２次元ディスプレイ１０は、視差画像である左眼用画像ＬＩと右眼用画像ＲＩとを時系列に交互に表示する。
【０１２４】
２次元ディスプレイからの光は直線偏光であり、立体画像視認用眼鏡１の右眼用シャッタＳ３と左眼用シャッタＳ４は、上記したように電圧非印加時には全ての偏光を遮光し、電圧印加時には全ての偏光を透過させることから光シャッタ３，４は２次元ディスプレイからの光の透過率を制御することができる。
【０１２５】
立体画像視認用眼鏡１は、２次元ディスプレイ１０が右眼用画像ＲＩを表示している間は右眼用シャッタＳ３が入射光を透過し、左眼用シャッタＳ４が入射光を遮光する。そして、２次元ディスプレイ１０が左眼用画像ＬＩを表示している間は左眼用シャッタＳ４が入射光を透過し、右眼用シャッタＳ３が入射光を遮光する。２次元ディスプレイ１０が左眼用画像ＬＩまたは右眼用画像ＲＩを表示するタイミングと、右眼用シャッタＳ３と左眼用シャッタＳ４とが入射光を透過しまたは遮光するタイミングはＥＣ制御回路９が制御する。
【０１２６】
偏光度については、例えば右眼には右眼用画像ＲＩの光強度が左眼用画像ＬＩの光強度より少なくとも５倍以上入射することが望ましいので、８０以上１００未満の偏光度が望ましい。
【０１２７】
なお、立体画像視認用眼鏡１における右眼用シャッタＳ３及び左眼用シャッタＳ４を図６に示したように制御してもよい。すなわち、２次元ディスプレイ１０における右眼用画像の光の偏光Ｐ１、左眼用画像の光の偏光Ｐ２は相直交する直線偏光であることから、右眼用シャッタＳ３，左眼用シャッタＳ４を構成する光シャッタのうちの一方に対して電圧を印加または非印加する制御を行い、他方の光シャッタに電圧を印加した状態にして全ての偏光を透過させるようにしておく。かかる制御を実施することで、右眼用画像または左眼用画像の一方のみを観察者に視認させることが可能となる。
【０１２８】
以上のように、観察者は立体画像視認用眼鏡１を装着し、視差に合わせた位置で、２次元ディスプレイ１０を観察することで、立体画像を視認できる。
【０１２９】
かかる立体画像表示装置２１によれば、上記のように、各光シャッタの全ての偏光を透過させる場合、すなわち、色素が消色状態で偏光制御膜が偏光特性を有さない状態では、直線偏光である入射光の偏光角の相違によって、所望の光の光量に変化が生じることはない。そのため、光シャッタ３，４が入射光を透過させる時に、立体画像視認用眼鏡１がＸＹ平面内で回転しても、所望の光の透過率が変化することはない。また、遮光させる場合、光シャッタ５，６の偏光軸が直交しているため、偏光角の相違によって、透過光量に変化が生じることはない。従って、光を透過させる光シャッタが立体画像表示装置２１の立体画像の視認性に影響を与えることはなく、観察者は良好な立体画像を視認できる。
【０１３０】
また、従来の液晶シャッタに比べて立体画像視認用眼鏡１は光利用効率が高いので、立体画像表示装置２１も従来の立体画像表示装置に比べて高い光利用効率を得ることができる。
【０１３１】
次いで、立体画像表示装置２２について説明する。図８は、立体画像表示装置２２の概要図である。
【０１３２】
立体画像表示装置２２と立体画像表示装置２１との相違点は、２次元ディスプレイには上記したプラズマディスプレイ等の無偏光状態の光を発する２次元ディスプレイ１１を有する点である。
【０１３３】
上記のように、右眼用シャッタＳ３を構成する光シャッタ３，５の偏光軸は直交しており、左眼用シャッタＳ４を構成する光シャッタ４，６の偏光軸も直交していることから、電圧非印加時には全ての偏光を遮光し、電圧印加時には全ての偏光を透過させる。従って、無偏光状態の光の透過率を制御することができる。
【０１３４】
従って、観察者は立体画像視認用眼鏡１を装着し、視差に合わせた位置で、２次元ディスプレイ１０を観察することで、立体画像を視認できる。
【０１３５】
かかる立体画像表示装置２２によれば、上記のように、各光シャッタの全ての偏光を透過させる場合、すなわち、色素が消色状態で偏光制御膜が偏光特性を有さない状態では、直線偏光である入射光の偏光角の相違によって、所望の光の光量に変化が生じることはない。そのため、光シャッタ３，４が入射光を透過させる時に、立体画像視認用眼鏡１がＸＹ平面内で回転しても、所望の光の透過率が変化することはない。また、遮光させる場合、光シャッタ５，６の偏光軸が直交しているため、偏光角の相違によって、透過光量に変化が生じることはない。従って、光を透過させる光シャッタが立体画像表示装置２２の立体画像の視認性へ与える影響はなく、観察者は良好な立体画像を視認できる。
【０１３６】
また、従来の液晶シャッタに比べて立体画像視認用眼鏡１は光利用効率が高いので、立体画像表示装置２２も従来の立体画像表示装置に比べて高い光利用効率を得ることができる。
【０１３７】
次いで、立体画像表示装置２３について説明する。図９は、立体画像表示装置２３の概要図である。
【０１３８】
２次元ディスプレイ１１は、バックライトＫ１、偏光板Ｋ２、液晶層Ｋ３、偏光板Ｋ４、及びλ／２板アレイＫ５を有する。偏光板Ｋ２と偏光板Ｋ４とは直交ニコル配置されている。
【０１３９】
λ／２板アレイＫ５には、偏光板Ｋ４を出射した直線偏光が、ＬＩ１からＬＩ４のＹ方向の偏光方向を有する直線偏光に変換されるような偏光軸を有するλ／２板と、ＲＩ１からＲＩ４のＸ方向の偏光方向を有する直線偏光に変換されるような偏光軸を有するλ／２板とが交互に配置されている。
【０１４０】
尚、ＲＩ１からＲＩ４に配置されるλ／２板は、空気を含む光学的等方性光学板が配置されていてもよい。
【０１４１】
液晶層Ｋ３とλ／２板アレイＫ５とは、同図に示すように、右眼用画像ＲＩと左眼用画像ＬＩに対応して短冊状に区切られた像が合成されている。λ／２板アレイＫ５においては、右眼用画像ＲＩと左眼用画像ＬＩに対応して相直交する偏光軸を有する二つの偏光板が並列されている。立体画像視認用眼鏡１で２次元ディスプレイ１１を観察することで、右眼には右眼用画像ＲＩ、左眼には左眼用画像ＬＩが観察される。なお、２次元ディスプレイ１１において、バックライトＫ１、偏光板Ｋ２、液晶層Ｋ３の部分を発せられる光が直線偏光でない２次元ディスプレイ、例えばプラズマディスプレイを用いることもできる。
【０１４２】
立体画像視認用眼鏡１においては、右眼には右眼用画像ＲＩが入射し、左眼には左眼用画像ＬＩが入射するように制御される。
【０１４３】
右眼用シャッタＳ３を構成する光シャッタ３，５の各々の偏光軸Ｄ１，Ｄ３は互いに直交するように配置されている。また、左眼用シャッタＳ４を構成する光シャッタ４，６の各々の偏光軸Ｄ２，Ｄ４は互いに直交するように配置されている。
【０１４４】
右眼用画像ＲＩの偏光方向と平行な偏光軸Ｄ３を有する光シャッタ５には電圧を印加せず、右眼用画像ＲＩの偏光方向と直交する偏光軸Ｄ１を有する光シャッタ３には電圧を印加して右眼用画像ＲＩを透過させる。
【０１４５】
左眼用画像ＬＩの偏光方向と平行な偏光軸Ｄ２を有する光シャッタ４には電圧を印加せず、左眼用画像ＬＩの偏光方向と直交する偏光軸Ｄ４を有する光シャッタ６には電圧を印加して左眼用画像ＬＩを透過させる。
【０１４６】
右眼用シャッタＳ３と左眼用シャッタＳ４とが入射光を透過しまたは遮光するタイミングはＥＣ制御回路９が制御する。
【０１４７】
偏光度については、例えば右眼には右眼用画像ＲＩの光強度が左眼用画像ＬＩの光強度より少なくとも５倍以上入射することが望ましいので、８０以上１００未満の偏光度が望ましい。
【０１４８】
係る立体画像表示装置２２によれば、上記のように立体画像表示装置として用いることができるとともに、全ての光シャッタに電圧を印加して全ての偏光を透過させることで、２次元ディスプレイ１１に視差のない２次元画像を表示させて２次元画像を視認することができる。このように２次元画像を視認する場合、従来の立体画像視認用眼鏡を使用する場合に比べて高い光利用効率を得ることができる。
【０１４９】
なお、立体画像視認用眼鏡１，５の２次元ディスプレイ１０，１１の側の面と、２次元ディスプレイ１０，１１の立体画像視認用眼鏡１，５の側の面に、各々位相差板を積層しても良い。係る位置に例えばλ／４板を設ければ、視認性の回転角依存を抑制することができる。
【０１５０】
以上のように本実施形態によれば、右眼用シャッタと左眼用シャッタとを有し、双方のシャッタがエレクトロクロミック素子を備え、該エレクトロクロミック素子は、電圧非印加時に、所定の偏光方向の直線偏光のみ透過し、電圧印加時に、全ての偏光を透過する立体画像視認用眼鏡と、２次元画像から３次元画像を生成する３次元画像生成回路と、右眼用画像と左眼用画像とを時系列で交互に表示する２次元画像表示装置と、右眼用シャッタと左眼用シャッタとに備えられたエレクトロクロミック素子の各々に電圧を印加するタイミングと、右眼用画像と左眼用画像とを表示させるタイミングを合わせる制御回路と、を有することで、光利用効率を悪化させず、回転角によって視認性に与える影響が少ない立体画像表示装置を提供することができる。
【０１５１】
また、本実施形態によれば、上記立体画像表示装置において、２次元画像表示装置は、相直交する直線偏光を発する右眼用画像と左眼用画像とを時系列で交互に表示し、立体画像視認用眼鏡の右眼用シャッタと左眼用シャッタを各々構成する一つのエレクトロクロミック素子を透過する直線偏光の偏光方向が、入射する光の直線偏光の偏光方向と直交していることで、光利用効率を悪化させず、回転角によって視認性に与える影響が少ない立体画像表示装置を提供することができる。
【０１５２】
また、本実施形態によれば、右眼用シャッタと左眼用シャッタとを有し、双方のシャッタが互いに偏光軸が平行であるエレクトロクロミック素子を備え、該エレクトロクロミック素子は、電圧非印加時に、所定の偏光方向の直線偏光のみ透過し、電圧印加時に、全ての偏光を透過する立体画像視認用眼鏡と、２次元画像から３次元画像を生成する３次元画像生成回路と、相直交する偏光方向を有する直線偏光を各々射出する右眼用画像と左眼用画像とが交互に並列された２次元画像表示装置と、右眼用画像と左眼用画像の表示のタイミングを合わせる制御回路と、を有していることで、光利用効率を悪化させず、回転角によって視認性に与える影響が少ない立体画像表示装置を提供することができる。
【０１５３】
また、本実施形態によれば、エレクトロクロミック素子を透過させる直線偏光の偏光度が、８０以上１００未満であることから、例えば右眼には左眼用画像の光強度に比べて５倍以上の光強度を有する右眼用画像を入射させることができ、立体画像の観察において良好な視認性を得ることができる。
【符号の説明】
【０１５４】
１  立体画像視認用眼鏡
３，４，５，６光シャッタ
７  全体制御回路
９  ＥＣ制御回路
１０，１１  ２次元ディスプレイ
２１，２２，２３  立体画像表示装置
３０  映像信号入力端子
３１  遅延手段
３３  切替手段
１１０  偏光制御素子
３１１  右眼用遅延回路
３１２  左眼用遅延回路
ＬＩ  左眼用画像
Ｐ１、Ｐ２  偏光
ＲＩ  右眼用画像
Ｓ３  右眼用シャッタ
Ｓ４  左眼用シャッタ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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