(57)【要約】【課題】干渉波を十分に除去可能なアンテナ装置を提供する。【解決手段】副アンテナ装置２０は、可変移相器２１〜２Ｋの位相を制御してアンテナ１〜Ｋから放射される放射ビームの指向性を順次変化させて干渉波を検出するとともに、干渉波の到来方向を検出する。そして、主アンテナ装置１０は、副アンテナ装置２０から干渉波を検出したことを示す干渉波検出信号を受けると、可変移相器１１〜１Ｋの位相を制御して副アンテナ装置２０から受けた干渉波の到来方向にヌルを形成した放射ビームを形成し、電波を受信する。【選択図】図１
2011239297.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｋ（Ｋは２以上の整数）本のアンテナと、
前記Ｋ本のアンテナが受信した電波に基づいて所望波の周波数と異なる周波数を有する干渉波を検出するとともに前記干渉波の到来方向を検出し、前記干渉波を検出したことを示す干渉波検出信号と前記到来方向とを出力する副アンテナ装置と、
前記副アンテナ装置から前記干渉波検出信号を受けると、前記副アンテナ装置から受けた前記到来方向に基づいて、前記干渉波の到来方向にヌルを形成して前記Ｋ本のアンテナから電波を受信し、または前記干渉波の到来方向における電波の受信強度を基準値よりも低くして前記Ｋ本のアンテナから電波を受信する主アンテナ装置とを備えるアンテナ装置。
【請求項２】
前記副アンテナ装置は、
前記Ｋ本のアンテナに対応して設けられたＫ個の第１の可変移相器と、
前記Ｋ本のアンテナから放射されるビームの指向性が所望の角度間隔で複数の方向に変化するように前記Ｋ個の第１の可変移相器を制御するとともに、前記ビームの指向性を１つの方向に設定する毎に前記設定した１つの方向を前記副アンテナ装置へ出力する第１の制御部と、
前記ビームの指向性が任意の１つの方向に設定されたときに前記Ｋ本のアンテナによって受信された電波に基づいて前記干渉波を検出したか否かを判定し、前記干渉波を検出したとき前記干渉波検出信号を前記主アンテナ装置へ出力する干渉波検出処理を前記複数の方向の全てについて実行する検出器とを含み、
前記主アンテナ装置は、
前記Ｋ本のアンテナに対応して設けられたＫ個の第２の可変移相器と、
前記副アンテナ装置から前記干渉波検出信号を受けると、前記干渉波検出信号を受けたときに前記副アンテナ装置から受けた前記１つの方向を前記干渉波の到来方向とし、前記到来方向に基づいて、前記干渉波の到来方向にヌルが形成されるように前記Ｋ個の第２の可変移相器を制御し、または前記干渉波の到来方向における電波の受信強度が基準値よりも低くなるように前記Ｋ個の第２の可変移相器を制御する移相制御を実行する第２の制御部とを含む、請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記検出器は、前記Ｋ本のアンテナによって受信された電波をフーリエ変換し、そのフーリエ変換した電波に基づいて前記干渉波の周波数帯域における受信強度を検出し、その検出した受信強度が閾値よりも大きいとき前記干渉波を検出したと判定する、請求項２に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記移相制御が実行された状態で前記Ｋ本のアンテナを用いて前記所望の周波数を有する信号を送信する送信部を更に備える、請求項２に記載のアンテナ装置。
【請求項５】
請求項１から請求項３のいずれかに記載のアンテナ装置と、
前記アンテナ装置の前記主アンテナ装置を介して受信電波を受け、その受けた受信電波をアナログ信号からデジタル信号に変換して受信信号処理を行なう信号処理装置とを備える受信機。
【請求項６】
請求項２に記載のアンテナ装置と、
前記Ｋ本のアンテナに対応して設けられ、各々が対応するアンテナによって受信された電波を復調するＫ個の受信処理回路とを備え、
前記検出器は、前記受信強度が第１の閾値よりも大きいとき前記干渉波検出信号を前記第２の制御部へ出力し、前記受信強度が前記第１の閾値よりも小さい第２の閾値以下であるとき副アンテナ装置の動作を停止したことを示す第１の停止信号を生成して前記第２の制御部へ出力し、前記受信強度が前記第２の閾値よりも大きく、かつ、前記第１の閾値以下であるとき、主アンテナ装置の動作を停止したことを示す第２の停止信号を生成して前記第２の制御部へ出力し、
前記検出器は、前記受信強度が前記第２の閾値よりも大きく、かつ、前記第１の閾値以下であるとき、前記Ｋ本のアンテナをそれぞれ前記Ｋ個の受信処理回路へ接続し、
前記第２の制御部は、前記干渉波検出信号を前記検出器から受けると、前記移相制御を実行し、前記第１の停止信号を前記検出器から受けると、前記Ｋ本のアンテナが所望の指向性を形成するように前記Ｋ個の第２の可変移相器を制御し、前記第２の停止信号を前記検出器から受けると、動作を停止する、受信機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、アンテナ装置およびそれを備えた受信機に関し、特に、干渉波を除去するアンテナ装置およびそれを備えた受信機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、帯域外からの干渉波対策は、ＲＦ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）フロントエンドへ加わる信号を減衰させるアッテネータ、または帯域外の干渉信号を減衰させるフィルタを用いて行なわれていた。
【０００３】
しかし、前者では、所望波よりも干渉波の信号レベルが大きいときに、ＲＦフロントエンドにおいて干渉波に歪みが生じない程度にＲＦ信号を減衰させると、所望の信号が減衰することによりＳＮＲ（Ｓｉｇｎａｌ  ｔｏ  Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）が不足するという問題がある。
【０００４】
また、後者では、比較的近い周波数にある干渉波を十分に減衰させることが困難であったり、フィルタの挿入損失が問題となったり、その挿入損失を低減し、かつ、干渉波に対する減衰量を大きくすると、フィルタが大きくなり、コストが増大するという問題がある。
【０００５】
更に、干渉波自体の強入力によるＲＦフロントエンドの歪みではなく、干渉波のスプリアス信号が問題となるときには、上述した２つの方式では、干渉を抑圧することができないという問題がある。
【０００６】
干渉波自体のスプリアス信号の干渉に対して、干渉波の歪スペクトルのみの信号レベルを検出することによって干渉波のスプリアスに対するヌルステアリングを実現している（非特許文献１）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】藤元，堀，“ＩＴＳ通信における干渉抑圧のためのＢＰＦ付きＰＩアダプティブアレー”，電子情報通信学会技術報告，ｖｏｌ．１０９，ｎｏ．３１，ＡＰ２００９−３１，ｐｐ．１１７−１２２，Ｍａｙ  ２００９．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、非特許文献１に記載された方法では、ヌルステアリングの精度が低いために干渉波を十分に除去することが困難であるという問題がある。
【０００９】
そこで、この発明は、かかる問題を解決するためになされたものであり、その目的は、干渉波を十分に除去可能なアンテナ装置を提供することである。
【００１０】
また、この発明の別の目的は、干渉波を十分に除去可能なアンテナ装置を備えた受信機を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
この発明によれば、アンテナ装置は、Ｋ（Ｋは２以上の整数）本のアンテナと、副アンテナ装置と、主アンテナ装置とを備える。副アンテナ装置は、Ｋ本のアンテナが受信した電波に基づいて所望波の周波数と異なる周波数を有する干渉波を検出するとともに干渉波の到来方向を検出し、干渉波を検出したことを示す干渉波検出信号と到来方向とを出力する。主アンテナ装置は、副アンテナ装置から干渉波検出信号を受けると、副アンテナ装置から受けた到来方向に基づいて、干渉波の到来方向にヌルを形成してＫ本のアンテナから電波を受信し、または干渉波の到来方向における電波の受信強度を基準値よりも低くしてＫ本のアンテナから電波を受信する。
【００１２】
好ましくは、副アンテナ装置は、Ｋ個の第１の可変移相器と、第１の制御部と、検出器とを含む。Ｋ個の第１の可変移相器は、Ｋ本のアンテナに対応して設けられる。第１の制御部は、Ｋ本のアンテナから放射されるビームの指向性が所望の角度間隔で複数の方向に変化するようにＫ個の第１の可変移相器を制御するとともに、ビームの指向性を１つの方向に設定する毎に設定した１つの方向を副アンテナ装置へ出力する。検出器は、ビームの指向性が任意の１つの方向に設定されたときにＫ本のアンテナによって受信された電波に基づいて干渉波を検出したか否かを判定し、干渉波を検出したとき干渉波検出信号を主アンテナ装置へ出力する干渉波検出処理を複数の方向の全てについて実行する。主アンテナ装置は、Ｋ個の第２の可変移相器と、第２の制御部とを含む。Ｋ個の第２の可変移相器は、Ｋ本のアンテナに対応して設けられる。第２の制御部は、副アンテナ装置から干渉波検出信号を受けると、干渉波検出信号を受けたときに副アンテナ装置から受けた１つの方向を干渉波の到来方向とし、到来方向に基づいて、干渉波の到来方向にヌルが形成されるようにＫ個の第２の可変移相器を制御し、または干渉波の到来方向における電波の受信強度が基準値よりも低くなるようにＫ個の第２の可変移相器を制御する移相制御を実行する。
【００１３】
好ましくは、検出器は、Ｋ本のアンテナによって受信された電波をフーリエ変換し、そのフーリエ変換した電波に基づいて干渉波の周波数帯域における受信強度を検出し、その検出した受信強度が閾値よりも大きいとき干渉波を検出したと判定する。
【００１４】
好ましくは、アンテナ装置は、送信部を更に備える。送信部は、移相制御が実行された状態でＫ本のアンテナを用いて所望の周波数を有する信号を送信する。
【００１５】
また、この発明によれば、受信機は、アンテナ装置と、信号処理装置とを備える。アンテナ装置は、請求項１から請求項３のいずれかに記載のアンテナ装置からなる。信号処理装置は、アンテナ装置の主アンテナ装置を介して受信電波を受け、その受けた受信電波をアナログ信号からデジタル信号に変換して受信信号処理を行なう。
【００１６】
更に、この発明によれば、受信機は、アンテナ装置と、Ｋ個の受信処理回路とを備える。アンテナ装置は、請求項２に記載のアンテナ装置からなる。Ｋ個の受信処理回路は、Ｋ本のアンテナに対応して設けられ、各々が対応するアンテナによって受信された電波を復調する。検出器は、受信強度が第１の閾値よりも大きいとき干渉波検出信号を第２の制御部へ出力し、受信強度が前記第１の閾値よりも小さい第２の閾値以下であるとき副アンテナ装置の動作を停止したことを示す第１の停止信号を生成して第２の制御部へ出力し、受信強度が前記第２の閾値よりも大きく、かつ、第１の閾値以下であるとき、主アンテナ装置の動作を停止したことを示す第２の停止信号を生成して第２の制御部へ出力する。検出器は、受信強度が第２の閾値よりも大きく、かつ、第１の閾値以下であるとき、Ｋ本のアンテナをそれぞれＫ個の受信処理回路へ接続する。第２の制御部は、干渉波検出信号を検出器から受けると、移相制御を実行し、第１の停止信号を前記検出器から受けると、Ｋ本のアンテナが所望の指向性を形成するようにＫ個の第２の可変移相器を制御し、第２の停止信号を検出器から受けると、動作を停止する。
【発明の効果】
【００１７】
この発明の実施の形態によるアンテナ装置においては、干渉波の到来方向が検出され、その検出された到来方向にヌルを形成して電波が受信される。また、この発明の実施の形態によるアンテナ装置においては、干渉波の到来方向における電波の受信強度を基準値よりも低くして電波が受信される。その結果、干渉波の信号レベルが低減された状態で電波が受信される。
【００１８】
従って、干渉波を十分に除去できる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】この発明の実施の形態によるアンテナ装置の概略図である。
【図２】周波数帯域の概念図である。
【図３】放射ビームの概念図である。
【図４】他の放射ビームの概念図である。
【図５】図１に示すアンテナ装置における動作を説明するためのフローチャートである。
【図６】図５に示すステップＳ１の詳細な動作を説明するためのフローチャートである。
【図７】この発明の実施の形態による他のアンテナ装置の概略図である。
【図８】この発明の実施の形態によるアンテナ装置を備えた受信機の概略図である。
【図９】この発明の実施の形態によるアンテナ装置を備えた他の受信機の概略図である。
【図１０】図９に示す受信機の動作を説明するためのフローチャートである。
【図１１】この発明の実施の形態によるアンテナ装置を備えた更に他の受信機の概略図である。
【図１２】図１１に示す受信機の動作を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本発明の実施の形態について図面を参照しながら詳細に説明する。なお、図中同一または相当部分には同一符号を付してその説明は繰返さない。
【００２１】
図１は、この発明の実施の形態によるアンテナ装置の概略図である。図１を参照して、この発明の実施の形態によるアンテナ装置１００は、アンテナ１〜Ｋ（Ｋは２以上の整数）と、主アンテナ装置１０と、副アンテナ装置２０とを備える。
【００２２】
アンテナ装置１００は、例えば、ＩＴＳ（Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｔ  Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  Ｓｙｓｔｅｍ）通信に用いられるアンテナ装置である。そして、アンテナ装置１００は、例えば、ＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）方式によって変調された電波を送受信する。この場合、電波の周波数帯は、中心周波数が７２０ＭＨｚであり、帯域幅が１０ＭＨｚである。
【００２３】
主アンテナ装置１０は、可変移相器１１〜１Ｋと、加算器３０と、制御部４０とを含む。副アンテナ装置２０は、可変移相器２１〜２Ｋと、加算器５０と、乗算器６０と、発振器７０と、ＦＦＴ（Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）８０と、検出器９０と、制御部１１０とを含む。
【００２４】
アンテナ１〜Ｋは、直線の導体からなり、例えば、距離ｄの等間隔で直線状に配置される。
【００２５】
可変移相器１１〜１Ｋは、それぞれ、アンテナ１〜Ｋに対応して設けられる。そして、可変移相器１１〜１Ｋは、制御部４０からそれぞれ位相φ１ｎ〜φＫｎを受け、その受けた位相φ１ｎ〜φＫｎを設定する。
【００２６】
加算器３０は、可変移相器１１〜１Ｋを介してＫ個の電波を受け、その受けたＫ個の電波を加算する。そして、加算器３０は、その加算結果を受信処理回路（図示せず）へ出力する。
【００２７】
制御部４０は、検出器９０から干渉波検出信号を受け、制御部１１０から干渉波の到来方向を受ける。そして、制御部４０は、干渉波検出信号を受けたときに制御部１１０から受けた到来方向に基づいて、干渉波の到来方向にヌルを形成するための位相φ１ｎ〜φＫｎを後述する方法によって演算する。また、制御部４０は、干渉波検出信号を受けたときに制御部１１０から受けた到来方向に基づいて、干渉波の到来方向における電波の受信強度を基準値よりも低く設定するための位相φ１ｎ〜φＫｎを後述する方法によって演算する。
【００２８】
そして、制御部４０は、その演算した位相φ１ｎ〜φＫｎをそれぞれ設定するように可変移相器１１〜１Ｋを制御する。
【００２９】
一方、制御部４０は、検出器９０から干渉波不検出信号を受けると、アンテナ１〜Ｋをフェーズドアレーアンテナとして動作させるための位相φ１ｎ〜φＫｎを決定し、その決定した位相φ１ｎ〜φＫｎをそれぞれ設定するように可変移相器１１〜１Ｋを制御する。
【００３０】
可変移相器２１〜２Ｋは、それぞれ、アンテナ１〜Ｋに対応して設けられる。そして、可変移相器２１〜２Ｋは、アンテナ１〜Ｋから放射される放射パターンの指向性を所望の方向に設定するための位相φ１ｂ〜φＫｂを制御部１１０から受ける。そうすると、可変移相器２１〜２Ｋは、その受けた位相φ１ｂ〜φＫｂを設定する。
【００３１】
加算器５０は、可変移相器２１〜２Ｋを介してＫ個の電波を受け、その受けたＫ個の電波を加算する。そして、加算器５０は、その加算結果を乗算器６０へ出力する。
【００３２】
乗算器６０は、加算器５０から加算結果を受け、発振器７０から中間周波数を有する周期信号を受ける。そして、乗算器６０は、加算結果に周期信号を乗算し、その乗算結果をＦＦＴ８０へ出力する。即ち、乗算器６０は、受信電波の周波数を中間周波数に変換し、その変換した受信電波をＦＦＴ８０へ出力する。
【００３３】
発振器７０は、中間周波数を有する周期信号を発振し、その発振した周期信号を乗算器６０へ出力する。
【００３４】
ＦＦＴ８０は、乗算器６０から受けた受信電波を高速フーリエ変換し、その高速フーリエ変換した受信電波を検出器９０へ出力する。
【００３５】
検出器９０は、閾値Ｉｔｈ１を保持している。検出器９０は、ＦＦＴ８０から受けた受信電波に基づいて、所望波の周波数帯と異なる周波数帯における受信電波の受信強度を検出し、その検出した受信強度が閾値Ｉｔｈ１よりも大きいか否かを判定する。そして、検出器９０は、受信強度が閾値Ｉｔｈ１よりも大きいとき、干渉波検出信号を生成し、その生成した干渉波検出信号を制御部４０，１１０へ出力する。一方、検出器９０は、受信強度が閾値Ｉｔｈ１以下であるとき、干渉波不検出信号を生成し、その生成した干渉波不検出信号を制御部４０，１１０へ出力する。
【００３６】
制御部１１０は、アンテナ１〜Ｋが放射する放射パターンの指向性を所望の角度間隔で複数の方向に順次設定するための位相φ１ｂ〜φＫｂを決定し、その決定した位相φ１ｂ〜φＫｂを設定するように可変移相器２１〜２Ｋを制御する。この場合、制御部１１０は、放射パターンの指向性を１つの方向に設定するように可変移相器２１〜２Ｋを制御する毎に、その１つの方向を制御部４０へ出力する。また、制御部１１０は、干渉波検出信号を検出器９０から受けると、新たな位相φ１ｂ〜φＫｂの決定を停止し、干渉波不検出信号を受けると、新たな位相φ１ｂ〜φＫｂを決定し、その決定した位相φ１ｂ〜φＫｂを設定するように可変移相器２１〜２Ｋを制御する。即ち、制御部１１０は、干渉波検出信号を受けるまで、放射パターンの指向性を変えるように可変移相器２１〜２Ｋを制御する。
【００３７】
なお、制御部４０は、検出器９０から干渉波検出信号を受けたときに制御部１１０から受けた１つの方向を干渉波の到来方向とする。
【００３８】
ＩＴＳ通信の主要パラメータを表１に示す。
【表１】
2011239297.tif 000003
【００３９】
データサブキャリア数は、６４本のサブキャリア数のうちの５２本である。また、データの占有周波数帯域幅は、約８．３ＭＨｚである。
【００４０】
図２は、周波数帯域の概念図である。図２を参照して、周波数帯Ｂａｎｄ１は、ＩＴＳ通信に割り当てられた周波数帯（１０ＭＨｚ）であり、周波数帯Ｂａｎｄ２は、データの占有周波数帯（８．３ＭＨｚ）である。従って、周波数帯Ｂａｎｄ３，Ｂａｎｄ４は、干渉波が存在する周波数帯である。この場合、周波数帯Ｂａｎｄ３，Ｂａｎｄ４の各々の帯域幅は、０．８５ＭＨｚである。
【００４１】
この発明の実施の形態においては、干渉波の受信電力レベルが所望波の受信電力レベルよりも大きい干渉波を「強入力干渉波」と定義する。
【００４２】
強入力干渉波が到来していない場合、ヌルサブキャリア周波数帯（＝Ｂａｎｄ３，Ｂａｎｄ４）におけるパワースペクトルは、熱雑音レベルである（図２の（ａ）参照）。
【００４３】
一方、強入力干渉波が到来した場合、干渉波の帯域外漏洩電力によって所望波の帯域内で干渉波の信号が観測される。即ち、強入力干渉波が到来した場合、ヌルサブキャリア周波数帯（＝Ｂａｎｄ３，Ｂａｎｄ４）において、干渉波の信号が観測される（図２の（ｂ）参照）。
【００４４】
従って、副アンテナ装置２０のＦＦＴ８０は、受信電波を高速フーリエ変換して受信電波を周波数領域の受信電波に変換し、検出器９０は、周波数帯Ｂａｎｄ３，Ｂａｎｄ４の情報を予め保持しており、周波数領域の受信電波のうち、ヌルサブキャリア周波数帯（＝Ｂａｎｄ３，Ｂａｎｄ４）における受信強度を検出し、その検出した受信強度を閾値Ｉｔｈ１と比較して強入力干渉波を検出したか否かを判定する。より具体的には、検出器９０は、受信強度が閾値Ｉｔｈ１よりも大きいとき、強入力干渉波を検出したと判定し、受信強度が閾値Ｉｔｈ１以下であるとき、強入力干渉波を検出しなかったと判定する。
【００４５】
このように、副アンテナ装置２０は、所望波の周波数帯（７１５〜７２５ＭＨｚ）と異なる周波数帯（７１５〜７２５ＭＨｚ以外の周波数帯）で送受信される電波を干渉波として検出する。
【００４６】
従来、所望波の周波数帯と同じ周波数帯で送受信される電波を干渉波として捉えることが多いが、この発明の実施の形態においては、所望波の周波数と異なる周波数を有する電波を干渉波と言う。
【００４７】
そして、従来、所望波の周波数と異なる周波数を有する干渉波を検出することは、殆ど、行なわれていない。
【００４８】
そこで、この発明の実施の形態においては、所望波の周波数帯（７１５〜７２５ＭＨｚ）以外の周波数帯で送受信される干渉波の強度が大きくなると、干渉波の電力が所望波の帯域内に漏れ込むという新たな知見に基づいて強入力干渉波を検出することにした。
【００４９】
より具体的には、所望波の周波数帯（７１５〜７２５ＭＨｚ）のうち、データの占有周波数帯（７１５．８５〜７２４．１５ＭＨｚ）を除く、ヌルサブキャリア周波数帯（７１５〜７１５．８５ＭＨｚおよび７２４．１５〜７２５ＭＨｚ）へ干渉波の電力が漏れ込むという新たな知見に基づいて、ヌルサブキャリア周波数帯（７１５〜７１５．８５ＭＨｚおよび７２４．１５〜７２５ＭＨｚ）における受信強度が閾値Ｉｔｈ１よりも大きいか否かを判定することによって強入力干渉波を検出したか否かを判定することにした。
【００５０】
従って、副アンテナ装置２０は、所望波の周波数と異なる周波数を有する干渉波をどのように検出するかという新規な課題を上述した新規な方法によって解決するものである。
【００５１】
なお、強入力干渉波は、例えば、ＩＴＳ通信の隣接帯域にある地上デジタル放送の電波からなる。
【００５２】
図３は、放射ビームの概念図である。図３を参照して、アンテナ１〜Ｋの長さ方向に垂直な平面をｘ−ｙ平面と定義する。そして、制御部１１０は、例えば、アンテナ１〜Ｋから放射される放射ビームの指向性θが４５度の間隔で変化するように位相φ１ｂ〜φＫｂをそれぞれ可変移相器２１〜２Ｋに設定する。
【００５３】
より具体的には、制御部１１０は、アンテナ１〜Ｋから放射される放射ビームの指向性θが０度、４５度、９０度、１３５度、１８０度、２２５度、２７０度および３１５度と変化するように位相φ１ｂ〜φＫｂをそれぞれ可変移相器２１〜２Ｋに設定する。即ち、制御部１１０は、アンテナ１〜Ｋから放射ビームＢＭ１を放射させる場合、位相φ１ｂ＿０〜φＫｂ＿０をそれぞれ可変移相器２１〜２Ｋに設定する。また、制御部１１０は、アンテナ１〜Ｋから放射ビームＢＭ２を放射させる場合、位相φ１ｂ＿４５〜φＫｂ＿４５をそれぞれ可変移相器２１〜２Ｋに設定する。更に、制御部１１０は、アンテナ１〜Ｋから放射ビームＢＭ３を放射させる場合、位相φ１ｂ＿９０〜φＫｂ＿９０をそれぞれ可変移相器２１〜２Ｋに設定する。更に、制御部１１０は、アンテナ１〜Ｋから放射ビームＢＭ４を放射させる場合、位相φ１ｂ＿１３５〜φＫｂ＿１３５をそれぞれ可変移相器２１〜２Ｋに設定する。更に、制御部１１０は、アンテナ１〜Ｋから放射ビームＢＭ５を放射させる場合、位相φ１ｂ＿１８０〜φＫｂ＿１８０をそれぞれ可変移相器２１〜２Ｋに設定する。更に、制御部１１０は、アンテナ１〜Ｋから放射ビームＢＭ６を放射させる場合、位相φ１ｂ＿２２５〜φＫｂ＿２２５をそれぞれ可変移相器２１〜２Ｋに設定する。更に、制御部１１０は、アンテナ１〜Ｋから放射ビームＢＭ７を放射させる場合、位相φ１ｂ＿２７０〜φＫｂ＿２７０をそれぞれ可変移相器２１〜２Ｋに設定する。更に、制御部１１０は、アンテナ１〜Ｋから放射ビームＢＭ８を放射させる場合、位相φ１ｂ＿３１５〜φＫｂ＿３１５をそれぞれ可変移相器２１〜２Ｋに設定する。
【００５４】
表１に示すように、有効データ区間は、６．４μｓｅｃであり、ガードインターバル区間は、１．６μｓｅｃである。従って、アンテナ１〜Ｋが１つのデータを受信できる時間は、６．４μｓｅｃ＋１．６μｓｅｃ＝８μｓｅｃとなる。
【００５５】
そこで、制御部１１０は、アンテナ１〜Ｋが１つのデータを受信可能な時間間隔、即ち、８μｓｅｃ間隔で放射ビームの指向性θを変えるように位相φ１ｂ＿０〜φＫｂ＿０；φ１ｂ＿４５〜φＫｂ＿４５；φ１ｂ＿９０〜φＫｂ＿９０；φ１ｂ＿１３５〜φＫｂ＿１３５；φ１ｂ＿１８０〜φＫｂ＿１８０；φ１ｂ＿２２５〜φＫｂ＿２２５；φ１ｂ＿２７０〜φＫｂ＿２７０；φ１ｂ＿３１５〜φＫｂ＿３１５を、順次、可変位相器２１〜２Ｋに設定する。従って、３６０度の全方向で干渉波を観測するために必要な時間は、６４μｓｅｃである。
【００５６】
また、制御部１１０は、１つの位相φ１ｂ＿θ〜φＫｂ＿θ（θ＝０度、４５度、９０度、１３５度、１８０度、２２５度、２７０度、３１５度）を可変移相器２１〜２Ｋに設定するごとに、その設定した位相φ１ｂ＿θ〜φＫｂ＿θによって生成される放射ビームの指向性を示す角度θを制御部４０へ出力する。
【００５７】
アンテナ１〜Ｋから放射される放射ビームが放射ビームＢＭ１に設定されると、検出器９０は、アンテナ１〜Ｋが放射ビームＢＭ１で受信した受信電波に基づいて、上述した方法によって強入力干渉波を検出したか否かを判定する。そして、検出器９０は、強入力干渉波を検出したと判定したとき、干渉波検出信号を制御部４０，１１０へ出力し、強入力干渉波を検出しなかったと判定したとき、干渉波不検出信号を制御部４０，１１０へ出力する。
【００５８】
検出器９０は、アンテナ１〜Ｋから放射される放射ビームが放射ビームＢＭ２〜ＢＭ８のいずれかに設定された場合も、同様にして干渉波検出信号または干渉波不検出信号を制御部４０，１１０へ出力する。
【００５９】
制御部４０は、検出器９０から干渉波検出信号または干渉波不検出信号を受け、制御部１１０から角度θを受ける。そして、制御部４０は、検出器９０から干渉波検出信号を受けたときに制御部１１０から受けた角度θを干渉波の到来方向とする。
【００６０】
干渉波の到来方向にヌルを形成する方法について説明する。アンテナ１〜Ｋがオムニアンテナであり、アンテナ１〜Ｋ間の電磁界結合を無視できるとき、アレーファクタＡＦは、次式によって表される。
【数１】
2011239297.tif 000004
【００６１】
式（１）において、ａｎは、各アンテナ１〜Ｋの重み係数であり、ｋ０は、ＩＴＳ通信の周波数における波数ベクトルであり、ｒｎは、各アンテナ１〜Ｋの位置ベクトルであり、Ｋは、アンテナの数である。
【００６２】
位置ベクトルｒｎは、アンテナ１〜Ｋの配置間隔ｄおよび干渉波の到来方向（＝角度θ）を用いると、ｒｎ＝ｄｃｏｓθとなる。
【００６３】
従って、式（１）は、次式に変換される。
【数２】
2011239297.tif 000005
【００６４】
ここで、ｚ＝ｅｊｋｄｃｏｓθとすると、式（２）は、式（３）に変換される。
【数３】
2011239297.tif 000006
【００６５】
式（３）を因数分解すると、次式が得られる。
【数４】
2011239297.tif 000007
【００６６】
式（４）において、ｚ＝ｚ１，ｚ２，・・・，ｚＫ−１は、アレーファクタＡＦの根である。
【００６７】
θ＝θ１，θ２の方向にヌルを形成する場合、ｚ１＝ｅｊｋｄｃｏｓθ１，ｚ２＝ｅｊｋｄｃｏｓθ２とし、次式を作成する。
【数５】
2011239297.tif 000008
【００６８】
また、アレーファクタＡＦは、重み係数を用いて次式によって表される。
【数６】
2011239297.tif 000009
【００６９】
式（５）と式（６）の係数を比較すると、ａ１＝ｚ１ｚ２、ａ２＝−（ｚ１＋ｚ２）およびａ３＝１が得られる。
【００７０】
また、重み係数ａ１〜ａ３の各々は、Ａｎｅｊφｎによって表される。そして、この発明の実施の形態においては、可変移相器１１〜１Ｋにおける位相φ１ｎ〜φＫｎによってアンテナ１〜Ｋの重み係数ａ１〜ａＫを制御するので、振幅Ａｎは、１とする。
【００７１】
従って、ａ１＝ｚ１ｚ２、ａ２＝−（ｚ１＋ｚ２）、ａ３＝１、ａ１＝ｅｊφ１、ａ２＝ｅｊφ２、およびａ３＝ｅｊφ３を用いて、φ１〜φ３を決定する。
【００７２】
このように、２個のヌルを形成する場合、３本のアンテナがあればよいが、式（５）において重解を持つように設定すれば、３本以上の任意のアンテナ数で２個のヌルを形成できる。
【００７３】
その結果、２本以上のアンテナ１〜Ｋを用いて１個以上のヌルを形成できる。
【００７４】
制御部４０は、干渉波検出信号を検出器９０から受けたときに制御部１１０から角度θを受けると、上述した方法によって、角度θの方向にヌルを形成するための位相φ１ｎ〜φＫｎを決定する。そして、制御部４０は、その決定した位相φ１ｎ〜φＫｎを設定するように可変移相器１１〜１Ｋを制御する。
【００７５】
可変移相器１１〜１Ｋは、制御部４０からの制御に従って、それぞれ、位相φ１ｎ〜φＫｎを設定する。
【００７６】
図４は、他の放射ビームの概念図である。図４を参照して、制御部４０が位相φ１ｎ〜φＫｎを設定するように可変移相器１１〜１Ｋを制御すると、可変移相器１１〜１Ｋは、それぞれ、位相φ１ｎ〜φＫｎを設定する。
【００７７】
その結果、アンテナ１〜Ｋは、放射ビームＢＭ０を放射する。放射ビームＢＭ０は、干渉波の到来方向にヌルを有するビーム形状からなる。
【００７８】
従って、アンテナ装置１００は、放射ビームＢＭ０を用いて電波を受信することによって、干渉波を除去して電波を受信する。即ち、アンテナ装置１００は、干渉波をアナログ的に除去可能なアンテナ装置である。
【００７９】
制御部４０は、干渉波の到来方向における電波の受信強度を基準値よりも低くなるように位相φ１ｎ〜φＫｎを決定し、その決定したφ１ｎ〜φＫｎを設定するように可変移相器１１〜１Ｋを制御してもよい。
【００８０】
この場合、制御部４０は、受信電波の所望波受信電力対干渉信号電力比ＳＩＲ、所望波の到来方向の利得Ｇｄ、および干渉波の到来方向の利得Ｇｉを測定する。そして、制御部４０は、ＳＩＲ＋α＝Ｇｄ−Ｇｉを満たすように位相φ１ｎ〜φＫｎを決定し、その決定したφ１ｎ〜φＫｎを設定するように可変移相器１１〜１Ｋを制御する。
【００８１】
なお、αは、数［ｄＢ］に設定され、所望波受信電力対干渉信号電力比ＳＩＲ、所望波の到来方向の利得Ｇｄ、および干渉波の到来方向の利得は、［ｄＢ］単位で表される。
【００８２】
このように、制御部４０は、干渉波の到来方向にヌルを形成するように可変移相器１１〜１Ｋを制御し、または干渉波の到来方向における電波の受信強度を基準値よりも低くするように可変移相器１１〜１Ｋを制御する。
【００８３】
図５は、図１に示すアンテナ装置１００における動作を説明するためのフローチャートである。図５を参照して、アンテナ装置１００における動作が開始されると、副アンテナ装置２０は、干渉波および干渉波の到来方向を検出し（ステップＳ１）、干渉波検出信号および干渉波の到来方向を主アンテナ装置１０へ出力する。
【００８４】
そして、主アンテナ装置１０は、干渉波検出信号および干渉波の到来方向を受け、その受けた干渉波検出信号および干渉波の到来方向に基づいて、上述した方法によって、干渉波の到来方向にヌルを形成する（ステップＳ２）。
【００８５】
その後、主アンテナ装置１０は、干渉波の到来方向にヌルが形成された状態で電波を受信する（ステップＳ３）。これによって、一連の動作が終了する。
【００８６】
なお、主アンテナ装置１０は、干渉波の到来方向にヌルが形成された状態で受信した受信電波を受信処理回路（図示せず）へ出力する。そして、受信処理回路は、受信電波を通常の方法によって復調する。
【００８７】
図６は、図５に示すステップＳ１の詳細な動作を説明するためのフローチャートである。図６を参照して、アンテナ装置１００における動作が開始されると、副アンテナ装置２０の制御部１１０は、アンテナ１〜Ｋから放射される放射ビームの指向性を次の方向に変える。即ち、制御部１１０は、受信ビームの方向θを変える（ステップＳ１１）。
【００８８】
その後、制御部１１０は、受信ビームの方向を方向θに設定するための位相φ１ｂ〜φＫｂを決定し、その決定した位相φ１ｂ〜φＫｂを設定するように可変移相器２１〜２Ｋを制御する。引き続いて、可変移相器２１〜２Ｋは、それぞれ、位相φ１ｂ〜φＫｂを設定する。これによって、θ方向の放射ビームが形成される（ステップＳ１２）。
【００８９】
そして、副アンテナ装置２０は、θ方向に設定された放射ビームで電波を受信する。加算器５０は、可変移相器２１〜２ＫからのＫ個の電波を加算し、その加算結果を乗算器６０へ出力し、乗算器６０は、加算器５０からの受信電波の周波数を中間周波数に変換し、ＦＦＴ８０は、中間周波数に変換された受信電波を高速フーリエ変換する。
【００９０】
その後、検出器９０は、周波数領域の受信電波に基づいて、ヌルサブキャリア周波数における電力レベルを検出する（ステップＳ１３）。
【００９１】
そして、検出器９０は、その検出した電力レベルが閾値Ｉｔｈ１よりも大きいか否かを判定する（ステップＳ１４）。
【００９２】
ステップＳ１４において、電力レベルが閾値Ｉｔｈ１以下であると判定されたとき、検出器９０は、干渉波不検出信号を生成し、その検出した干渉波不検出信号を主アンテナ装置１０の制御部４０へ出力するとともに（ステップＳ１５）、干渉波不検出信号を制御部１１０へ出力する。
【００９３】
一方、ステップＳ１４において、電力レベルが閾値Ｉｔｈ１よりも大きいと判定されたとき、検出器９０は、干渉波検出信号を生成し、その生成した干渉波検出信号を主アンテナ装置１０の制御部４０へ出力するとともに、干渉波検出信号を制御部１１０へ出力する。そして、制御部１１０は、干渉波検出信号に応じて、方向θを主アンテナ装置１０の制御部４０へ出力する。即ち、干渉波の検出と干渉波の到来方向とを主アンテナ装置１０へ出力する（ステップＳ１６）。
【００９４】
ステップＳ１５またはステップＳ１６の後、制御部１１０は、放射ビームの方向を全ての方向に変えたか否かを判定する（ステップＳ１７）。
【００９５】
ステップＳ１７において、放射ビームの方向を全ての方向に変えていないと判定されたとき、一連の動作は、ステップＳ１１へ戻る。その後、ステップＳ１７において、放射ビームの方向を全ての方向に変えたと判定されるまで、上述したステップＳ１１〜ステップＳ１７が繰返し実行される。
【００９６】
そして、ステップＳ１７において、放射ビームの方向を全ての方向に変えたと判定されると、一連の動作は、図５に示すステップＳ２へ移行する。
【００９７】
上述したように、アンテナ装置１００は、干渉波の到来方向を検出し、その検出した到来方向にヌルが形成されるように放射ビームを作成する。その結果、干渉波の到来方向からアンテナ装置１００へ到来した電波に対する感度がなくなる。
【００９８】
従って、干渉波を十分に除去できる。
【００９９】
アンテナ装置１００が干渉波の受信強度を基準値よりも低くして電波を受信する場合も、アンテナ装置は、図５および図６に示すフローチャートに従って動作する。この場合、ステップＳ２においては、干渉波の受信強度を基準値よりも低くするように放射ビームが形成される。即ち、制御部４０は、干渉波の到来方向における利得ＧｉがＳＩＲ＋α＝Ｇｄ−Ｇｉを満たすように位相φ１ｎ〜φＫｎを決定し、その決定した位相φ１ｎ〜φＫｎを設定するように可変移相器１１〜１Ｋを制御する。そして、可変移相器１１〜１Ｋは、それぞれ、位相φ１ｎ〜φＫｎを設定する。
【０１００】
この場合、アンテナ装置１００は、干渉波の到来方向から到来した電波の感度を低くして電波を受信する。従って、干渉波を十分に除去できる。
【０１０１】
また、アンテナ装置１００においては、干渉波の検出を行なう自由度を、ＲＦフィルタを用いて干渉波の検出を行なう非特許文献１の従来技術よりも任意に実現できる。
【０１０２】
図７は、この発明の実施の形態による他のアンテナ装置の概略図である。この発明の実施の形態によるアンテナ装置は、図７に示すアンテナ装置１００Ａであってもよい。
【０１０３】
図７を参照して、アンテナ装置１００Ａは、図１に示すアンテナ装置１００に送信部１２０を追加したものであり、その他は、アンテナ装置１００と同じである。
【０１０４】
アンテナ装置１００Ａにおいては、副アンテナ装置２０は、他の無線システムによって送信された電波の到来方向を上述した方法によって検出し、その検出した到来方向を主アンテナ装置１０へ出力する。そして、主アンテナ装置１０は、上述した方法によって、副アンテナ装置２０から受けた到来方向にヌルを形成する。
【０１０５】
送信部１２０は、ＯＦＤＭ方式によって変調されたデジタル信号からなる送信信号を信号処理回路（図示せず）から受け、その受けた送信信号をデジタル信号からアナログ信号に変換する。そして、送信部１２０は、他の無線システムによって送信された電波の到来方向にヌルが形成された放射ビームがアンテナ１〜Ｋから放射されている状態で、アナログ信号からなる送信信号をアンテナ１〜Ｋを介して送信する。
【０１０６】
その結果、アンテナ装置１００Ａから送信された電波は、他の無線システムによって電波を送信している無線装置によって受信されない。
【０１０７】
従って、他の無線システムによって電波を送信している無線装置に干渉を与えることを防止できる。
【０１０８】
図８は、この発明の実施の形態によるアンテナ装置１００を備えた受信機の概略図である。図８を参照して、受信機２００は、アンテナ装置１００と、信号処理部２１０とを備える。
【０１０９】
信号処理部２１０は、不要波を含む特定の周波数帯で送信された電波をアンテナ装置１００から受け、その受けた電波を一括してＡ／Ｄ変換し、そのＡ／Ｄ変換した信号をＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇaｔｅ  Ａｒｒａｙ）またはソフトウェアによってデジタル信号処理し、所望波を復調する。
【０１１０】
この場合、アンテナ装置１００は、上述した方法によって不要波の信号レベルを低減し、その不要波の信号レベルを低減した電波を信号処理部２１０へ出力する。
【０１１１】
従って、信号処理部２１０に含まれるＡＤ変換器に要求されるダイナミックレンジを低減できる。
【０１１２】
なお、このような処理は、所望帯域のみを通過させるバンドパスフィルタを設けて不要波を抑圧すれば同様の効果が得られる。しかし、所望帯域の比帯域が狭帯域（例えば、１％未満）で中心周波数を可変とする場合、このバンドパスフィルタを高周波帯で実現することは困難である。
【０１１３】
従って、高周波帯において不要波の信号レベルを低減させる方法としてアンテナ装置１００を用いて不要波の信号レベルを低減させる方法が有効である。
【０１１４】
図９は、この発明の実施の形態によるアンテナ装置を備えた他の受信機の概略図である。図９を参照して、受信機３００は、アンテナ装置１００Ｂと、受信機回路３０１〜３０Ｋ，３１０と、加算器３２０とを備える。
【０１１５】
アンテナ装置１００Ｂは、図１に示すアンテナ装置１００の検出器９０を検出器９０Ａに代え、制御部４０を制御部４０Ａに代え、スイッチＳ１〜ＳＫを追加したものであり、その他は、アンテナ装置１００と同じである。
【０１１６】
検出器９０Ａは、閾値Ｉｔｈ１，Ｉｔｈ２を保持している。閾値Ｉｔｈ２は、閾値Ｉｔｈ１よりも小さい。
【０１１７】
検出器９０Ａは、検出器９０と同様にしてヌルサブキャリア周波数における電波の受信強度を検出し、その検出した受信強度を閾値Ｉｔｈ１，Ｉｔｈ２と比較する。
【０１１８】
そして、検出器９０Ａは、受信強度が閾値Ｉｔｈ１よりも大きいとき、干渉波検出信号を生成し、その生成した干渉波検出信号を制御部４０Ａへ出力する。また、検出器９０Ａは、スイッチＳ１〜ＳＫをそれぞれ端子Ｔ１１〜Ｔ１Ｋに接続するための信号ＣＮＴ１を生成し、その生成した信号ＣＮＴ１をスイッチＳ１〜ＳＫへ出力する。
【０１１９】
また、検出器９０Ａは、受信強度が閾値Ｉｔｈ２以下であるとき、主アンテナ装置１０が所定の指向性を有する放射ビームを形成するための信号ＤＩＲと、動作を停止するための停止信号ＳＴＰ１とを生成し、その生成した信号ＤＩＲを制御部４０Ａへ出力し、その生成した停止信号ＳＴＰ１を制御部１１０へ出力する。そして、検出器９０Ａは、信号ＣＮＴ１を生成し、その生成した信号ＣＮＴ１をスイッチＳ１〜ＳＫへ出力する。
【０１２０】
更に、検出器９０Ａは、受信強度が閾値Ｉｔｈ２よりも大きく、かつ、閾値Ｉｔｈ１以下であるとき、動作を停止するための停止信号ＳＴＰ２を生成し、その生成した停止信号ＳＴＰ２を制御部４０Ａ，１１０へ出力する。また、検出器９０Ａは、スイッチＳ１〜ＳＫをそれぞれ端子Ｔ２１〜Ｔ２Ｋに接続するための信号ＣＮＴ２を生成し、その生成した信号ＣＮＴ２をスイッチＳ１〜ＳＫへ出力する。
【０１２１】
スイッチＳ１〜ＳＫは、それぞれ、アンテナ１〜Ｋに対応して設けられ、アンテナ１〜Ｋと可変移相器１１〜１Ｋとの間に接続される。そして、スイッチＳ１〜ＳＫは、検出器９０Ａから信号ＣＮＴ１を受けると、それぞれ、端子Ｔ１１〜Ｔ１Ｋに接続され、検出器９０Ａから信号ＣＮＴ２を受けると、それぞれ、端子Ｔ２１〜Ｔ２Ｋに接続される。
【０１２２】
制御部４０Ａは、信号ＤＩＲを検出器９０Ａから受け、その受けた信号ＤＩＲに応じて、アンテナ１〜Ｋから放射される放射ビームの指向性を所定の指向性に設定するための位相φ１ｎ〜φＫｎを決定し、その決定した位相φ１ｎ〜φＫｎを設定するように可変移相器１１〜１Ｋを制御する。例えば、制御部４０Ａは、アンテナ１〜Ｋから放射される放射ビームの指向性を無指向性に設定するための位相φ１ｎ〜φＫｎを決定し、その決定した位相φ１ｎ〜φＫｎを設定するように可変移相器１１〜１Ｋを制御する。
【０１２３】
また、制御部４０Ａは、停止信号ＳＴＰ１，ＳＴＰ２に応じて、動作を停止する。
【０１２４】
制御部４０Ａは、その他、制御部４０と同じ機能を果たす。
【０１２５】
なお、制御部１１０は、停止信号ＳＴＰ１，ＳＴＰ２に応じて、制御部４０Ａへ何も出力しない。
【０１２６】
受信機回路３０１〜３０Ｋは、それぞれ、アンテナ１〜Ｋに対応して設けられる。そして、受信機回路３０１〜３０Ｋは、それぞれ、アンテナ１〜Ｋが受信した電波を受け、その受けた電波をＡＤ変換等して復調する。その後、受信機回路３０１〜３０Ｋは、その復調した信号を加算器３２０へ出力する。
【０１２７】
加算器３２０は、受信機回路３０１〜３０Ｋからの信号を選択合成し、その選択合成した信号を受信信号として出力する。
【０１２８】
このように、受信機回路３０１〜３０Ｋおよび加算器３２０は、ダイバーシチ受信を行なう。
【０１２９】
受信機回路３１０は、加算器３０から受信電波を受け、その受けた受信電波をＡＤ変換等して復調し、その復調した信号を受信信号として出力する。
【０１３０】
図１０は、図９に示す受信機３００の動作を説明するためのフローチャートである。図１０を参照して、受信機３００の動作が開始されると、副アンテナ装置２０の検出器９０Ａは、ヌルサブキャリア周波数における電波の受信強度を検出する（ステップＳ２１）。
【０１３１】
そして、検出器９０Ａは、受信強度が閾値Ｉｔｈ１よりも大きいか否かを判定する（ステップＳ２２）。
【０１３２】
ステップＳ２２において、受信強度が閾値Ｉｔｈ１よりも大きいと判定されたとき、図５に示すステップＳ１〜ステップＳ３と同じ動作が行なわれる（ステップＳ２３〜ステップＳ２５）。即ち、主アンテナ装置１０は、干渉波の到来方向にヌルを形成して電波を受信し、その受信した受信電波を受信機回路３１０へ出力する。そして、受信機回路３１０は、受信電波をＡＤ変換等して復調し、その復調した信号を受信信号として出力する。
【０１３３】
一方、ステップＳ２２において、受信強度が閾値Ｉｔｈ１以下であると判定されたとき、検出器９０Ａは、受信強度が閾値Ｉｔｈ２以下であるか否かを更に判定する（ステップＳ２６）。
【０１３４】
ステップＳ２６において、受信強度が閾値Ｉｔｈ２以下であると判定されたとき、検出器９０Ａは、信号ＤＩＲおよび停止信号ＳＴＰ１を生成し、その生成した信号ＤＩＲを制御部４０Ａへ出力し、停止信号ＳＴＰ１を制御部１１０へ出力する。また、検出器９０Ａは、信号ＣＮＴ１を生成し、その生成した信号ＣＮＴ１をスイッチＳ１〜ＳＫへ出力する。
【０１３５】
制御部１１０は、停止信号ＳＴＰ１に応じて、制御部４０Ａへ何も出力しない。即ち、副アンテナ装置２０を停止する（ステップＳ２７）。
【０１３６】
また、スイッチＳ１〜ＳＫは、信号ＣＮＴ１に応じて、端子Ｔ１１〜Ｔ１Ｋに接続される。そして、制御部４０Ａは、信号ＤＩＲに応じて、アンテナ１〜Ｋが放射する放射ビームの指向性を所定の指向性（＝例えば、無指向性）に設定するための位相φ１ｎ〜φＫｎを決定し、その決定した位相φ１ｎ〜φＫｎを設定するように可変移相器１１〜１Ｋを制御する。可変移相器１１〜１Ｋは、制御部４０Ａからの制御に従って、それぞれ、位相φ１ｎ〜φＫｎを設定する。
【０１３７】
加算器３０は、アンテナ１〜Ｋから放射される放射ビームの指向性を無指向性に設定してアンテナ１〜Ｋが受信した受信電波をそれぞれ可変移相器１１〜１Ｋを介して受け、その受けた受信電波を加算する。そして、加算器３０は、その加算結果を受信機回路３１０へ出力する。
【０１３８】
受信機回路３１０は、加算器３０から受けた受信電波をＡＤ変換等して復調し、その復調した信号を受信信号として出力する。
【０１３９】
即ち、放射ビームの指向性を所定の指向性に設定して主アンテナ装置１０で電波を受信する（ステップＳ２８）。
【０１４０】
一方、ステップＳ２６において、受信強度が閾値Ｉｔｈ２よりも大きいと判定されたとき、検出器９０Ａは、停止信号ＳＴＰ２を生成し、その生成した停止信号ＳＴＰ２を制御部４０Ａ，１１０へ出力する。また、検出器９０Ａは、信号ＣＮＴ２を生成し、その生成した信号ＣＮＴ２をスイッチＳ１〜ＳＫへ出力する。
【０１４１】
制御部４０Ａ，１１０は、停止信号ＳＴＰ２に応じて、動作を停止する。また、スイッチＳ１〜ＳＫは、信号ＣＮＴ２に応じて、それぞれ、端子Ｔ２１〜Ｔ２Ｋに接続される。
【０１４２】
受信機回路３０１〜３０Ｋは、それぞれ、アンテナ１〜Ｋから受信電波を受け、その受けた受信電波をＡＤ変換等して復調し、その復調した信号を加算器３２０へ出力する。加算器３２０は、受信機回路３０１〜３０Ｋからの復調信号を選択合成して受信信号を生成し、その生成した受信信号を出力する。即ち、アンテナ１〜Ｋを用いてダイバーシチ受信が行なわれる（ステップＳ２９）。
【０１４３】
そして、ステップＳ２５、ステップＳ２８およびステップＳ２９のいずれかの後、一連の動作は、終了する。
【０１４４】
このように、受信機３００は、ヌルサブキャリア周波数における受信強度が閾値Ｉｔｈ１よりも大きいとき、干渉波の到来方向にヌルを形成して電波を受信し、その受信した受信電波を復調する（ステップＳ２２の“ＹＥＳ”およびステップＳ２３〜Ｓ２５参照）。
【０１４５】
また、受信機３００は、ヌルサブキャリア周波数における受信強度が閾値Ｉｔｈ２以下であるとき、アンテナ１〜Ｋから放射される放射ビームの指向性を所定の指向性に設定して電波を受信し、その受信した受信電波を復調する（ステップＳ２６の“ＹＥＳ”およびステップＳ２７，Ｓ２８参照）。
【０１４６】
更に、受信機３００は、ヌルサブキャリア周波数における受信強度が閾値Ｉｔｈ２よりも大きく、かつ、閾値Ｉｔｈ１以下であるとき、アンテナ１〜Ｋを用いて電波をダイバーシチ受信する（ステップＳ２６の“ＮＯ”およびステップＳ２９参照）。
【０１４７】
従って、ヌルサブキャリア周波数における受信強度の大きさに応じて受信機３００を動作させることができる。
【０１４８】
図１１は、この発明の実施の形態によるアンテナ装置を備えた更に他の受信機の概略図である。図１１を参照して、受信機４００は、アンテナ装置１００Ｃと、乗算器３１１〜３１Ｋと、加算器３３０とを備える。
【０１４９】
アンテナ装置１００Ｃは、図９に示すアンテナ装置１００Ｂの制御部４０Ａおよび検出器９０Ａをそれぞれ制御部４０Ｂおよび検出器９０Ｂに代えたものであり、その他は、アンテナ装置１００Ｂと同じである。
【０１５０】
検出器９０Ｂは、閾値Ｉｔｈ１，Ｉｔｈ２を保持している。検出器９０Ｂは、ヌルサブキャリア周波数における電波の受信強度が閾値Ｉｔｈ２よりも大きく、かつ、閾値Ｉｔｈ１以下であるとき、アンテナ１〜Ｋをアダプティブアレーアンテナとして動作せるための信号ＡＤＰを生成し、その生成した信号ＡＤＰを制御部４０Ｂへ出力する。また、検出器９０Ｂは、停止信号ＳＴＰ２を生成し、その生成した停止信号ＳＴＰ２を制御部１１０へ出力する。
【０１５１】
検出器９０Ｂは、その他、検出器９０，９０Ａと同じ機能を果たす。
【０１５２】
制御部４０Ｂは、検出器９０Ｂから信号ＡＤＰを受ける。そして、制御部４０Ｂは、信号ＡＤＰに応じて、公知の方法によって、アンテナ１〜Ｋを用いて所望波を受信するための重みｗ１〜ｗＫを演算し、その演算した重みｗ１〜ｗＫをそれぞれ乗算器３１１〜３１Ｋへ出力する。
【０１５３】
制御部４０Ｂは、その他、制御部４０，４０Ａと同じ機能を果たす。
【０１５４】
乗算器３１１〜３１Ｋは、それぞれ、アンテナ１〜Ｋに対応して設けられる。そして、乗算器３１１〜３１Ｋは、それぞれ、アンテナ１〜Ｋが受信した電波を受け、重みｗ１〜ｗＫを制御部４０Ｂから受ける。そうすると、乗算器３１１〜３１Ｋは、アンテナ１〜Ｋが受信した電波にそれぞれ重みｗ１〜ｗＫを乗算し、その乗算結果を加算器３３０へ出力する。
【０１５５】
加算器３３０は、乗算器３１１〜３１Ｋからの受信電波を加算し、その加算結果を信号処理部（図示せず）へ出力する。信号処理部は、加算器３３０からの受信電波をＡＤ変換等して復調し、その復調した信号を受信信号として出力する。
【０１５６】
図１２は、図１１に示す受信機４００の動作を説明するためのフローチャートである。図１２に示すフローチャートは、図１０に示すフローチャートのステップＳ２９をステップＳ２９Ａに代えたものであり、その他は、図１０に示すフローチャートと同じである。
【０１５７】
図１２を参照して、ステップＳ２６において、受信強度が閾値Ｉｔｈ２よりも大きいと判定されたとき、検出器９０Ｂは、信号ＡＤＰを生成し、その生成した信号ＡＤＰを制御部４０Ｂへ出力する。また、検出器９０Ｂは、信号ＣＮＴ２を生成し、その生成した信号ＣＮＴ２をスイッチＳ１〜ＳＫへ出力する。更に、検出器９０Ｂは、停止信号ＳＴＰ２を生成し、その生成した停止信号ＳＴＰ２を制御部１１０へ出力する。
【０１５８】
制御部１１０は、停止信号ＳＴＰ２に応じて、制御部４０Ｂへ何も出力しない。スイッチＳ１〜ＳＫは、信号ＣＮＴ２に応じて、それぞれ、端子Ｔ２１〜Ｔ２Ｋに接続される。制御部４０Ｂは、信号ＡＤＰに応じて、重み係数ｗ１〜ｗＫを演算し、その演算した重み係数ｗ１〜ｗＫをそれぞれ乗算器３１１〜３１Ｋへ出力する。
【０１５９】
乗算器３１１〜３１Ｋは、それぞれ、アンテナ１〜Ｋが受信した電波に重み係数ｗ１〜ｗＫを乗算し、その乗算結果を加算器３３０へ出力する。そして、加算器３３０は、乗算器３１１〜３１Ｋから受けた受信電波を加算し、その加算結果を信号処理部（図示せず）へ出力する。即ち、アンテナ１〜Ｋ、乗算器３１１〜３１Ｋおよび加算器３３０は、アンテナ１〜Ｋをアダプティブアレーアンテナとして用いて電波を受信する（ステップＳ２９Ａ）。
【０１６０】
そして、ステップＳ２５、ステップＳ２８およびステップＳ２９Ａのいずれかの後、一連の動作が終了する。
【０１６１】
このように、受信機４００は、ヌルサブキャリア周波数における受信強度が閾値Ｉｔｈ１よりも大きいとき、干渉波の到来方向にヌルを形成して電波を受信し、その受信した受信電波を復調する（ステップＳ２２の“ＹＥＳ”およびステップＳ２３〜Ｓ２５参照）。
【０１６２】
また、受信機４００は、ヌルサブキャリア周波数における受信強度が閾値Ｉｔｈ２以下であるとき、アンテナ１〜Ｋから放射される放射ビームの指向性を所定の指向性に設定して電波を受信し、その受信した受信電波を復調する（ステップＳ２６の“ＹＥＳ”およびステップＳ２７，Ｓ２８参照）。
【０１６３】
更に、受信機４００は、ヌルサブキャリア周波数における受信強度が閾値Ｉｔｈ２よりも大きく、かつ、閾値Ｉｔｈ１以下であるとき、アンテナ１〜Ｋをアダプティブアレーアンテナとして用いて電波を受信する（ステップＳ２６の“ＮＯ”およびステップＳ２９Ａ参照）。
【０１６４】
従って、ヌルサブキャリア周波数における受信強度の大きさに応じて受信機４００を動作させることができる。
【０１６５】
この発明の実施の形態による受信機は、アンテナ装置１００Ｃと、受信機３００の受信機回路３０１〜３０Ｋおよび加算器３２０と、受信機４００の乗算器３１１〜３１Ｋおよび加算器３３０とを備えるものであってもよい。
【０１６６】
そして、この受信機は、ヌルサブキャリア周波数における電波の受信強度が閾値Ｉｔｈ２よりも大きく、かつ、閾値Ｉｔｈ１以下であるとき、アンテナ１〜Ｋを用いて電波をダイバーシチ受信、またはアンテナ１〜Ｋをアダプティブアレーアンテナとして用いて電波を受信する。
【０１６７】
従って、この受信機における動作は、図１２に示すフローチャートのステップＳ２９Ａを、アンテナ１〜Ｋを用いて電波をダイバーシチ受信、またはアンテナ１〜Ｋをアダプティブアレーアンテナとして用いて電波を受信するステップに代えたフローチャートに従って行なわれる。
【０１６８】
上記においては、副アンテナ装置２０は、アンテナ１〜Ｋから放射される放射ビームの指向性を４５度の角度間隔で変えて干渉波の到来方向を検出すると説明したが、この発明の実施の形態においては、これに限らず、副アンテナ装置２０は、アンテナ１〜Ｋから放射される放射ビームの指向性を４５度の角度間隔で変えて干渉波の到来方向を検出してもよい。
【０１６９】
なお、この発明の実施の形態においては、干渉波が所望波よりも強いが、フロントエンドにおけるブロッキングが生じるほど、干渉波が所望波よりも強くないとき、干渉の状況と無線機のリソース要求とを総合的に判断して、干渉検知、他の放送チャネルの受信、および他の通信等、最適な目的のためにアンテナ装置１００を使用してもよい。
【０１７０】
このようにアンテナ装置１００を使用した場合、干渉抑圧のためにコストの上昇およびサイズの増大が生じない、という効果が得られる。
【０１７１】
また、この発明の実施の形態においては、干渉スプリアスが所望波に妨害を与える程に強くないとき、干渉波の抑圧が不要であるので、アンテナ装置１００において、Ｋ本のアンテナ１〜Ｋのうちの１本のみを所望波の受信に用い、他のアンテナを他の目的に使用してもよい。
【０１７２】
更に、この発明の実施の形態においては、干渉波を検出しないとき、アンテナ装置１００の動作を停止してもよい。このようにアンテナ装置１００を使用した場合、無線機の低消費電力化を図ることができる。
【０１７３】
更に、この発明の実施の形態においては、可変移相器２１〜２Ｋは、「Ｋ個の第１の可変移相器」を構成し、可変移相器１１〜１Ｋは、「Ｋ個の第２の可変移相器」を構成する。
【０１７４】
更に、この発明の実施の形態においては、制御部１１０は、「第１の制御部」を構成し、制御部４０，４０Ａ，４０Ｂの各々は、「第２の制御部」を構成する。
【０１７５】
更に、この発明の実施の形態においては、閾値Ｉｔｈ１は、「第１の閾値」を構成し、閾値Ｉｔｈ２は、「第２の閾値」を構成する。
【０１７６】
更に、この発明の実施の形態においては、受信機回路３０１〜３０Ｋは、「Ｋ個の受信処理回路」を構成する。
【０１７７】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した実施の形態の説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【産業上の利用可能性】
【０１７８】
この発明は、干渉波を除去するアンテナ装置に適用される。また、この発明は、干渉波を除去するアンテナ装置を備えた受信機に適用される。
【符号の説明】
【０１７９】
１〜Ｋ  アンテナ、１０  主アンテナ装置、１１〜１Ｋ，２１〜２Ｋ  可変移相器、２０  副アンテナ装置、３０，５０，３２０，３３０  加算器、４０，４０Ａ，４０Ｂ，１１０  制御部、６０  乗算器、７０  発振器、８０  ＦＦＴ、９０，９０Ａ，９０Ｂ  検出器、１００，１００Ａ，１００Ｂ，１００Ｃ，２００  アンテナ装置、１２０  送信部、２１０  信号処理部、３００，４００  受信機、３０１〜３０Ｋ，３１０  受信機回路、３１１〜３１Ｋ  乗算器。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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