(57)【要約】【課題】  センタフレームの底板の熱歪を抑えることができ、かつ簡単な構成によってセンタフレームに対するビームの接合強度を高める。【解決手段】  底板１３の左端縁部１３Ｃと左前ビーム１９の途中部位１９Ｅとの間に左前補強板２０を配置し、底板１３の左端縁部１３Ｃと左前補強板２０とを溶接すると共に、左前ビーム１９の途中部位１９Ｅと左前補強板２０とを溶接する。これにより、左前ビーム１９の途中部位１９Ｅを左前補強板２０によって支持し、左前ビーム１９とセンタフレーム１２との接合強度を高めることができる。この場合、左前ビーム１９の途中部位１９Ｅは、底板１３の左端縁部１３Ｃに溶接された左前補強板２０に溶接されるので、左前ビーム１９の溶接時に底板１３に伝わる熱を低減することができ、底板１３の広幅部１３Ａに形成された機械加工面１３Ａ１等を熱から保護することができる。【選択図】        図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
自走可能な走行体上に搭載され、底板及び該底板上に立設された左，右の縦板からなるセンタフレームと、該センタフレームの左，右両側に位置し前，後方向に延びて配設された左，右のサイドフレームと、前記センタフレームと左，右のサイドフレームとの間にそれぞれ設けられ前記センタフレームに対し前記左，右のサイドフレームを接合する左，右のビームとを備えてなる建設機械の旋回フレームにおいて、
前記ビームは、左，右方向の一端側を前記センタフレームの縦板に溶接すると共に左，右方向の他端側を前記サイドフレームに溶接する構成とし、
前記センタフレームの底板の左，右方向の端縁部と前記ビームの左，右方向の途中部位との間には、前記ビームの左，右方向の途中部位を支持する補強板を上，下方向に延びて配置し、
前記センタフレームの底板の端縁部と前記補強板とを溶接すると共に、前記補強板と前記ビームの左，右方向の途中部位とを溶接する構成としたことを特徴とする建設機械の旋回フレーム。
【請求項２】
前記ビームは前記センタフレームとサイドフレームとの間に前，後方向に離間して複数個設け、
前記補強板は、前記各ビームの途中部位と前記センタフレームの底板の端縁部とにそれぞれ個別に溶接される複数枚の補強板により構成してなる請求項１に記載の建設機械の旋回フレーム。
【請求項３】
前記ビームは前記センタフレームとサイドフレームとの間に前，後方向に離間して複数個設け、
前記補強板は、前，後方向で隣合う２個のビームの左，右方向の途中部位と前記センタフレームの底板の端縁部とにそれぞれ溶接される１枚の補強板により構成してなる請求項１に記載の建設機械の旋回フレーム。
【請求項４】
前記ビームは、一端側が前記底板と上，下方向で対面した状態で左，右方向に延びる横梁部と、該横梁部から前記底板側に向けて延びる縦梁部とにより構成し、前記ビームの縦梁部には、前記縦板と前記補強板との間に位置して前，後方向に貫通する貫通孔を設ける構成としてなる請求項１，２または３に記載の建設機械の旋回フレーム。
【請求項５】
自走可能な走行体上に搭載され、底板及び該底板上に立設された左，右の縦板からなるセンタフレームと、該センタフレームの左，右両側に位置し前，後方向に延びて配設された左，右のサイドフレームと、前記センタフレームと左，右のサイドフレームとの間にそれぞれ設けられ前記センタフレームに対し前記左，右のサイドフレームを接合する左，右のビームとを備えてなる建設機械の旋回フレームにおいて、
前記ビームは、左，右方向の一端側を前記センタフレームの縦板に溶接すると共に左，右方向の他端側を前記サイドフレームに溶接する構成とし、
前記センタフレームの縦板と前記ビームの左，右方向の一端側との間には、前記ビームの一端側を支持する補強板を左，右方向に延びて配置し、
前記センタフレームの縦板と前記補強板とを溶接すると共に、前記補強板と前記ビームの左，右方向の一端側とを溶接する構成としたことを特徴とする建設機械の旋回フレーム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば油圧ショベル、油圧クレーン等に用いられる建設機械の旋回フレームに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、建設機械としての油圧ショベルは、自走可能な下部走行体と、該下部走行体上に旋回輪（ベアリング）を介して旋回可能に搭載された上部旋回体と、該上部旋回体の前部側に設けられた作業装置とにより大略構成されている。そして、上部旋回体は、ベースとなる旋回フレームを有し、この旋回フレームの前部側には作業装置が俯仰動可能に設けられ、旋回フレームの後部側には、作業装置との重量バランスをとるカウンタウエイトが設けられている。また、旋回フレームの前部左側には運転室を画成するキャブが設けられ、該キャブの後側には、原動機等を収容する建屋カバー等が設けられている。
【０００３】
ここで、建設機械の旋回フレームは、底板及び該底板上に立設された左，右の縦板からなるセンタフレームと、該センタフレームの左，右両側に位置し前，後方向に延びて配設された左，右のサイドフレームと、センタフレームと左，右のサイドフレームとの間にそれぞれ設けられ、センタフレームに対し左，右のサイドフレームを接合する左，右のビームとにより大略構成されている。そして、センタフレームを構成する底板の下面側には、通常、大径な旋回輪の外輪が当接するために表面粗さを抑えた平坦な機械加工面が形成されると共に、旋回輪の外輪を取付けるためのボルトが螺合する複数のボルト孔（雌ねじ孔）が螺設されている。
【０００４】
この場合、従来技術による旋回フレームは、通常、センタフレームのベースとなる底板に左，右の縦板を溶接した後、底板の下面側にフライス加工等によって機械加工面を形成すると共に、この機械加工面に沿って複数個のボルト孔を螺設することにより、センタフレームを形成する。
【０００５】
そして、センタフレームと左サイドフレームとの間に設けられる複数個のビームの左，右方向（長さ方向）の一端側を、センタフレームの底板と左縦板とにそれぞれ溶接によって接合した後、各ビームの左，右方向の他端側に左サイドフレームを溶接によって接合すると共に、センタフレームと右サイドフレームとの間に設けられる複数個のビームの左，右方向の一端側を、センタフレームの底板と右縦板とにそれぞれ溶接によって接合した後、各ビームの左，右方向の他端側に右サイドフレームを溶接によって接合する。これにより、センタフレームと、左，右のサイドフレームと、各ビームとからなる強固な支持構造体をなす旋回フレームが製造される。
【０００６】
ところで、従来技術による旋回フレームの製造時においては、通常、センタフレームの底板の下面側に平坦な機械加工面と複数のボルト孔とを形成した後に、このセンタフレームの底板と左，右の縦板とに対し、各ビームの一端側を溶接によって接合する方法が採用されている。
【０００７】
このため、センタフレームの底板に各ビームの一端側を溶接するときの熱により、底板に形成した機械加工面や各ボルト孔が熱歪（熱変形）を生じることがある。そして、底板の機械加工面や各ボルト孔に熱歪が生じた状態で、旋回輪の外輪をボルトを用いて底板に締結した場合には、旋回輪が底板に生じた熱歪の影響を受けることにより、下部走行体に対する上部旋回体の円滑な旋回動作が阻害されてしまうという問題がある。
【０００８】
これに対し、従来技術による建設機械の旋回フレームとして、センタフレーム（中央フレーム）を構成する底板（下板）の上面側に、箱形状をなす溶接変形防止構造物を溶接によって接合した後、底板の下面側に機械加工面を形成する構成となった旋回フレームが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００９】
そして、特許文献１による旋回フレームは、底板の上面側に接合された溶接変形防止構造物にビーム（横フレーム）の一端側を溶接することにより、この溶接時の熱が直接的に底板に伝わるのを抑えることができ、底板が熱歪を生じるのを防止することができる。
【００１０】
また、他の従来技術による旋回フレームとして、センタフレーム（センタセクション）の立板に溶接されるサイドデッキの下面に補強材を溶接し、サイドデッキを立板に溶接すると共に底板の端部を補強材に溶接する構成となった旋回フレームが提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【００１１】
そして、特許文献２による旋回フレームは、底板の端部が、立板の溶接時に上方に持上がるように熱変形した場合でも、サイドデッキを水平状態でセンタフレームに接合することができ、かつサイドデッキに作用する荷重を補強材を介して底板によって支持することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】特開２００７−３２２６２号公報
【特許文献２】特開平１１−２５６６１４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
しかし、特許文献１による旋回フレームは、底板の上面側に箱形状をなす溶接変形防止構造物を溶接によって接合する構成としているため、旋回フレーム全体の構成が複雑化するだけでなく、旋回フレームの重量も増大するという不具合がある。また、溶接変形防止構造物を溶接するときの熱によって底板が大きな熱歪を生じることにより、底板の下面側にフライス加工によって機械加工面を形成するときの加工範囲が増大し、この機械加工面を形成するときの作業性が低下してしまうという問題がある。
【００１４】
一方、特許文献２による旋回フレームは、サイドデッキの下面に予め補強材を溶接した状態で、底板の端部と補強材との当接部を溶接によって接合する構成としているため、底板に立板を溶接するときの熱によって底板の端部が熱変形を生じた場合には、この熱変形の度合いに応じて底板の端部とサイドデッキに溶接した補強材との間隔が変化してしまい、両者を確実に溶接することが困難となる。この結果、センタフレームに対するビームの接合強度が充分に得られないという問題がある。
【００１５】
本発明は上述した従来技術の問題に鑑みなされたもので、センタフレームの底板の熱歪を抑えることができ、かつ簡単な構成によってセンタフレームに対するビームの接合強度を高めることができるようにした建設機械の旋回フレームを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
上述した課題を解決するため本発明は、自走可能な走行体上に搭載され、底板及び該底板上に立設された左，右の縦板からなるセンタフレームと、該センタフレームの左，右両側に位置し前，後方向に延びて配設された左，右のサイドフレームと、前記センタフレームと左，右のサイドフレームとの間にそれぞれ設けられ前記センタフレームに対し前記左，右のサイドフレームを接合する左，右のビームとを備えてなる建設機械の旋回フレームに適用される。
【００１７】
そして、請求項１の発明の特徴は、前記ビームは、左，右方向の一端側を前記センタフレームの縦板に溶接すると共に左，右方向の他端側を前記サイドフレームに溶接する構成とし、前記センタフレームの底板の左，右方向の端縁部と前記ビームの左，右方向の途中部位との間には、前記ビームの左，右方向の途中部位を支持する補強板を上，下方向に延びて配置し、前記センタフレームの底板の端縁部と前記補強板とを溶接すると共に、前記補強板と前記ビームの左，右方向の途中部位とを溶接する構成としたことにある。
【００１８】
請求項２の発明は、前記ビームは前記センタフレームとサイドフレームとの間に前，後方向に離間して複数個設け、前記補強板は、前記各ビームの途中部位と前記センタフレームの底板の端縁部とにそれぞれ個別に溶接される複数枚の補強板により構成したことにある。
【００１９】
請求項３の発明は、前記ビームは前記センタフレームとサイドフレームとの間に前，後方向に離間して複数個設け、前記補強板は、前，後方向で隣合う２個のビームの左，右方向の途中部位と前記センタフレームの底板の端縁部とにそれぞれ溶接される１枚の補強板により構成したことにある。
【００２０】
請求項４の発明は、前記ビームは、一端側が前記底板と上，下方向で対面した状態で左，右方向に延びる横梁部と、該横梁部から前記底板側に向けて延びる縦梁部とにより構成し、前記ビームの縦梁部には、前記縦板と前記補強板との間に位置して前，後方向に貫通する貫通孔を設ける構成としたことにある。
【００２１】
請求項５の発明は、自走可能な走行体上に搭載され、底板及び該底板上に立設された左，右の縦板からなるセンタフレームと、該センタフレームの左，右両側に位置し前，後方向に延びて配設された左，右のサイドフレームと、前記センタフレームと左，右のサイドフレームとの間にそれぞれ設けられ前記センタフレームに対し前記左，右のサイドフレームを接合する左，右のビームとを備えてなる建設機械の旋回フレームにおいて、前記ビームは、左，右方向の一端側を前記センタフレームの縦板に溶接すると共に左，右方向の他端側を前記サイドフレームに溶接する構成とし、前記センタフレームの縦板と前記ビームの左，右方向の一端側との間には、前記ビームの一端側を支持する補強板を左，右方向に延びて配置し、前記センタフレームの縦板と前記補強板とを溶接すると共に、前記補強板と前記ビームの左，右方向の一端側とを溶接する構成としたことを特徴としている。
【発明の効果】
【００２２】
請求項１の発明によれば、ビームの左，右方向の一端側をセンタフレームの縦板に溶接すると共に、センタフレームの底板の端縁部に溶接した補強板とビームの左，右方向の途中部位とを溶接することにより、ビームの左，右方向の途中部位を補強板によって支持することができ、センタフレームに対してビームを確実に接合することができる。この場合、ビームの左，右方向の途中部位を支持する補強板を、底板の左，右方向の端縁部に溶接することにより、この補強板を溶接するときの熱が底板の下面側に伝わるのを抑えることができる。従って、例えば底板の下面側に機械加工面を形成した後に、ビームをセンタフレームに溶接する場合でも、底板の機械加工面が熱歪を生じるのを確実に防止することができ、この機械加工面を保護することができる。
【００２３】
また、ビームは、左，右方向の一端側が縦板に溶接されると共に、左，右方向の途中部位が補強板に溶接されるので、センタフレームに対するビームの接合強度を高めることができ、センタフレーム、左，右のサイドフレーム、各ビームからなる旋回フレーム全体の強度を確保することができる。しかも、底板の端縁部に溶接された補強板によってビームの左，右方向の途中部位を支持することにより、旋回フレーム全体の構成の簡素化、軽量化にも寄与することができる。
【００２４】
請求項２の発明によれば、センタフレームとサイドフレームとの間に設けられた複数個のビームごとに補強板を用意し、これら複数枚の補強板を、各ビームの左，右方向の途中部位と底板の端縁部とにそれぞれ個別に溶接することにより、センタフレームに対する各ビームの接合強度を高めることができる。
【００２５】
請求項３の発明によれば、底板の端縁部に溶接された１枚の補強板を、前，後方向で隣合う２個のビームの途中部位にそれぞれ溶接することができる。この場合、センタフレームの底板および縦板と、前，後方向で隣合う２個のビームと、補強板とによって四角形の枠状体が形成されるので、センタフレームに対する各ビームの接合強度を一層高めることができる。また、隣合う２個のビームに対して１枚の補強板を用いることにより、部品点数を削減し、構成の簡素化を図ることができる。
【００２６】
請求項４の発明によれば、センタフレームとサイドフレームとの間を接合するビームの縦梁部に、前，後方向に貫通する貫通孔を設けることにより、旋回フレームに搭載される油圧アクチュエータに接続される油圧ホース等を、貫通孔を通じて前，後方向に伸長させた状態で配策することができる。この場合、貫通孔は、縦梁部のうち縦板と補強板との間に設けられるので、貫通孔を有するビームの強度を保つことができる。
【００２７】
請求項５の発明によれば、ビームの左，右方向の一端側を、センタフレームの縦板に溶接すると共に、センタフレームの縦板に溶接された補強板に溶接することにより、ビームの一端側を補強板によって支持することができ、センタフレームに対してビームを確実に接合することができる。この場合、ビームの一端側を支持する補強板を縦板に溶接することにより、この補強板を溶接するときの熱が底板の下面側に伝わるのを抑えることができ、例えば底板の下面側に形成された機械加工面を保護することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明の第１の実施の形態による旋回フレームを備えた油圧ショベルを示す正面図である。
【図２】第１の実施の形態による旋回フレームを示す斜視図である。
【図３】図２中の底板、左縦板、左前ビーム、左後ビーム、左前補強板、左後補強板等を上方からみた要部拡大の平面図である。
【図４】底板、左縦板、左前ビーム、左後ビーム、左前補強板、左後補強板を図３中の矢示IV−IV方向から見た断面図である。
【図５】底板、左縦板、左前ビーム、左前補強板を図３中の矢示Ｖ−Ｖ方向から見た断面図である。
【図６】底板、左縦板、左後ビーム、左後補強板を図３中の矢示VI−VI方向から見た断面図である。
【図７】左前補強板を単体で示す斜視図である。
【図８】左後補強板を単体で示す斜視図である。
【図９】第２の実施の形態による旋回フレームを示す斜視図である。
【図１０】底板、左縦板、左前ビーム、左後ビーム、左補強板を図９中の矢示Ｘ−Ｘ方向から見た断面図である。
【図１１】底板、左縦板、左前ビーム、左補強板を図１０中の矢示XI−XI方向から見た断面図である。
【図１２】第３の実施の形態による旋回フレームを示す斜視図である。
【図１３】底板、左縦板、左前ビーム、左前補強板等を図１２中の矢示XIII−XIII方向から見た図５と同様な断面図である。
【図１４】底板、左縦板、左後ビーム、左後補強板等を図１２中の矢示XIV−XIV方向から見た図６と同様な断面図である。
【図１５】第４の実施の形態による旋回フレームを示す斜視図である。
【図１６】底板、左縦板、左前ビーム、左後ビーム、左前補強板、左後補強板を図１５中の矢示XVI−XVI方向から見た断面図である。
【図１７】底板、左縦板、左前ビーム、左前補強板を図１６中の矢示XVII−XVII方向から見た断面図である。
【図１８】底板、左縦板、左前ビーム、左後補強板を図１６中の矢示XVIII−XVIII方向から見た断面図である。
【図１９】左前補強板を単体で示す斜視図である。
【図２０】第１の変形例による左前補強板と底板との溶接部分を示す図５と同様な断面図である。
【図２１】第２の変形例による左前補強板と底板との溶接部分を示す図５と同様な断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、本発明に係る建設機械の旋回フレームの実施の形態を、油圧ショベルに適用した場合を例に挙げ、添付図面を参照しつつ詳細に説明する。
【００３０】
まず、図１ないし図８は本発明の第１の実施の形態を示している。図中、１は建設機械の代表例である油圧ショベルを示し、該油圧ショベル１は、自走可能なクローラ式の下部走行体２と、該下部走行体２上に旋回輪３を介して旋回可能に搭載された上部旋回体４とにより大略構成されている。そして、上部旋回体４の前部側には、土砂等の掘削作業を行う作業装置５が俯仰動可能に設けられている。
【００３１】
ここで、上部旋回体４は、後述の旋回フレーム１１と、該旋回フレーム１１の後端側に設けられ作業装置５との重量バランスをとるカウンタウエイト６と、該カウンタウエイト６の前側に配設されエンジン、油圧ポンプ等（いずれも図示せず）を収容する建屋カバー７と、旋回フレーム１１の前部左側に配設され運転室を画成するキャブ８とにより大略構成されている。
【００３２】
また、作業装置５は、基端側が後述の旋回フレーム１１に回動可能に取付けられたブーム５Ａと、該ブーム５Ａの先端側に回動可能に取付けられたアーム５Ｂと、該アーム５Ｂの先端側に回動可能に取付けられたバケット５Ｃと、油圧シリンダからなるブームシリンダ５Ｄ、アームシリンダ５Ｅ、バケットシリンダ５Ｆとにより大略構成されている。
【００３３】
１１は車体フレームとしての旋回フレームを示し、該旋回フレーム１１は、上部旋回体４のベースとなるものである。そして、旋回フレーム１１は、図２ないし図４に示すように、後述のセンタフレーム１２、左サイドフレーム１７、左前ビーム１９、左前補強板２０、左後ビーム２４、左後補強板２５、右サイドフレーム２９、各右ビーム３０等により構成され、強固な支持構造体をなしている。
【００３４】
１２は旋回フレーム１１の中央部分を構成するセンタフレームで、該センタフレーム１２は、厚肉な鋼板等を用いて平板状に形成され前，後方向に延びた底板１３と、該底板１３の上面側に溶接等の手段を用いて立設され、左，右方向で一定の間隔を保ちつつ前，後方向に延びた左縦板１４，右縦板１５とにより大略構成されている。また、左縦板１４の前部側（ブームブラケット部１４Ａ側）と右縦板１５の前部側（ブームブラケット部１５Ａ側）との間は、両者に接合された縦板補強板１６によって補強されている。
【００３５】
ここで、底板１３の前部側は、後部側に比較して左，右方向に広幅となった広幅部１３Ａとなり、この広幅部１３Ａの下面側には、図１に示す旋回輪３の外輪が多数のボルトを用いて固定される構成となっている。このため、底板１３の広幅部１３Ａの下面側は、フライス加工等によって表面粗さが抑えられ、旋回輪３の外輪が当接する平坦な機械加工面１３Ａ１となっている。また、底板１３の広幅部１３Ａには、旋回輪３の外輪を固定するためのボルトが螺合する多数のボルト孔（雌ねじ孔）１３Ｂが、底板１３の上面と下面との間を上，下方向に貫通して環状に形成されている。さらに、広幅部１３Ａのうち後述の左サイドフレーム１７と対向する左端縁部１３Ｃには、後述する左前補強板２０と左後補強板２５とが溶接によって固着される構成となっている。
【００３６】
一方、左縦板１４と右縦板１５の前部側は、それぞれ山形状に隆起したブームブラケット部１４Ａ，１５Ａとなり、これら左，右のブームブラケット部１４Ａ，１５Ａには、図１に示す作業装置５のブーム５Ａの基端側が回動可能にピン結合される構成となっている。また、左，右の縦板１４，１５の後部側は、それぞれ断面Ｉ字状をなしてブームブラケット部１４Ａ，１５Ａから後方へと延び、左，右の縦板１４，１５の後端側は、図１に示すカウンタウエイト６が取付けられるウエイト取付部１４Ｂ，１５Ｂとなっている。さらに、左縦板１４のうち左サイドフレーム１７と対向する外側面は、後述する左前ビーム１９、左後ビーム２４等が接合されるビーム接合面１４Ｃとなっている。
【００３７】
ここで、センタフレーム１２は、底板１３の上面側に左，右の縦板１４，１５を溶接によって接合することにより形成され、通常、左，右の縦板１４，１５を底板１３に溶接した後に、底板１３の広幅部１３Ａに複数のボルト孔１３Ｂを形成する。これにより、広幅部１３Ａの下面である機械加工面１３Ａ１やボルト孔１３Ｂが溶接作業時の熱によって熱歪を生じるのを抑えることができる構成となっている。
【００３８】
１７はセンタフレーム１２を挟んで左，右方向の一側（左側）に配置された左サイドフレームを示している。ここで、左サイドフレーム１７と後述の右サイドフレーム２９とは、例えば断面Ｄ字状の筒体からなるＤ型フレームを用いて形成され、センタフレーム１２に沿って前，後方向に延びている。そして、左サイドフレーム１７は、後述のキャブ支持枠１８、左前ビーム１９、左後ビーム２４等を介してセンタフレーム１２の左側に取付けられるものである。
【００３９】
１８は左サイドフレーム１７の前端側とセンタフレーム１２との間を連結するキャブ支持枠で、該キャブ支持枠１８は、後述する左後ビーム２４と共に図１に示すキャブ８を下側から支持するものである。ここで、キャブ支持枠１８は、左縦板１４に沿って前，後方向に延びた角筒状の縦枠部材１８Ａと、縦枠部材１８Ａの前端部と左サイドフレーム１７の前端部とに溶接によって接合され左，右方向に延びた横枠部材１８Ｂとにより略Ｌ字状に形成されている。そして、縦枠部材１８Ａの後端部は、後述の左前ビーム１９に溶接によって接合され、横枠部材１８Ｂの左端部は、左サイドフレーム１７の前端側に溶接によって接合されている。
【００４０】
１９はキャブ支持枠１８の後側に位置してセンタフレーム１２と左サイドフレーム１７との間に設けられた左前ビームで、該左前ビーム１９は、後述の左後ビーム２４等と共に、センタフレーム１２に対し左サイドフレーム１７を接合するものである。
【００４１】
ここで、左前ビーム１９は、例えば鋼板材に折曲加工を施すことにより、Ｌ字型の断面形状をもって左，右方向に延びる板状体として形成され、一端側が底板１３と上，下方向で対面した状態で左，右方向に延びる横梁部１９Ａと、該横梁部１９Ａの前端側から底板１３に向けて折曲げられた縦梁部１９Ｂとにより構成されている（図４参照）。
【００４２】
そして、左前ビーム１９の左，右方向（長さ方向）の一端側１９Ｃは、左縦板１４のビーム接合面１４Ｃに溶接され、左前ビーム１９の左，右方向の他端側１９Ｄは、左サイドフレーム１７に溶接されている。また、左前ビーム１９の左，右方向の途中部位１９Ｅは、後述の左前補強板２０に溶接される構成となっている。
【００４３】
２０は底板１３を構成する広幅部１３Ａの左端縁部１３Ｃと左前ビーム１９の左，右方向の途中部位１９Ｅとの間に設けられた左前補強板を示している。なお、左前ビーム１９の途中部位１９Ｅとは、一端側１９Ｃと他端側１９Ｄとの間の部位（中間部）を指すものである。そして、左前補強板２０は、左前ビーム１９の左，右方向の途中部位１９Ｅを支持するもので、底板１３の左端縁部１３Ｃに溶接されると共に、左前ビーム１９の左，右方向の途中部位１９Ｅに溶接されるものである。
【００４４】
ここで、左前補強板２０は、図４、図５および図７に示すように、鋼板等を用いて上縁部２０Ａ、下縁部２０Ｂ、前縁部２０Ｃおよび後縁部２０Ｄを有する１枚の四角形の平板状に形成されている。そして、左前補強板２０は、左縦板１４のビーム接合面１４Ｃと対向する内側面２０Ｅを底板１３（広幅部１３Ａ）の左端縁部１３Ｃに当接させた状態で、この左端縁部１３Ｃに溶接されている。
【００４５】
これにより、底板１３の左端縁部１３Ｃと左前補強板２０の下縁部２０Ｂとの間には、下縁部２０Ｂに沿って前，後方向に延びる下溶接部２１が形成され、この下溶接部２１によって底板１３の左端縁部１３Ｃに接合された左前補強板２０は、底板１３から上方に向けて上，下方向に延びている。このように、左前補強板２０は、底板１３の左端縁部１３Ｃに溶接されるので、この溶接時の熱が底板１３に伝わる範囲を低減することができ、底板１３に形成した機械加工面１３Ａ１やボルト孔１３Ｂ等の熱歪を抑えることができる構成となっている。
【００４６】
一方、底板１３から上方に立上がった左前補強板２０の上縁部２０Ａに、左前ビーム１９を構成する横梁部１９Ａの下面を溶接すると共に、左前補強板２０の前縁部２０Ｃに、左前ビーム１９を構成する縦梁部１９Ｂの後面を溶接する。これにより、左前ビーム１９の横梁部１９Ａと左前補強板２０の上縁部２０Ａとの間には、上縁部２０Ａに沿って前，後方向に延びる上溶接部２２が、左前補強板２０を挟んで左，右両側に形成されている。また、左前ビーム１９の縦梁部１９Ｂと左前補強板２０の前縁部２０Ｃとの間には、前縁部２０Ｃに沿って上，下方向に延びる縦溶接部２３が、左前補強板２０を挟んで左，右両側に形成されている。
【００４７】
２４は左前ビーム１９の後側に位置してセンタフレーム１２と左サイドフレーム１７との間に設けられた左後ビームで、該左後ビーム２４は、左前ビーム１９等と共に、センタフレーム１２に対して左サイドフレーム１７を接合するものである。
【００４８】
ここで、左後ビーム２４も左前ビーム１９と同様に、横梁部２４Ａと縦梁部２４Ｂとにより、Ｌ字型の断面形状をもって左，右方向に延びる板状体として形成されている。そして、左後ビーム２４の左，右方向（長さ方向）の一端側２４Ｃは、左縦板１４のビーム接合面１４Ｃに溶接され、左後ビーム２４の左，右方向の他端側２４Ｄは、左サイドフレーム１７に溶接されている。また、左後ビーム２４の左，右方向の途中部位２４Ｅは、後述の左後補強板２５に溶接される構成となっている。
【００４９】
２５は左前補強板２０の後側に位置して底板１３（広幅部１３Ａ）の左端縁部１３Ｃと左後ビーム２４の左，右方向の途中部位２４Ｅとの間に設けられた左後補強板を示している。なお、左後ビーム２４の途中部位２４Ｅとは、一端側２４Ｃと他端側２４Ｄとの間の部位（中間部）を指すものである。そして、左後補強板２５は、左後ビーム２４の左，右方向の途中部位２４Ｅを支持するもので、底板１３の左端縁部１３Ｃに溶接されると共に、左後ビーム２４の左，右方向の途中部位２４Ｅに溶接されるものである。
【００５０】
ここで、左後補強板２５は、図４、図６および図８に示すように、上縁部２５Ａ、下縁部２５Ｂ、前縁部２５Ｃおよび後縁部２５Ｄを有し、左前補強板２０よりも前，後方向の長さ寸法が小さな１枚の四角形の平板状に形成されている。そして、左後補強板２５は、左縦板１４のビーム接合面１４Ｃと対向する内側面２５Ｅを底板１３の左端縁部１３Ｃに当接させた状態で、当該左端縁部１３Ｃに溶接されている。
【００５１】
これにより、底板１３の左端縁部１３Ｃと左後補強板２５の下縁部２５Ｂとの間には、下縁部２５Ｂに沿って前，後方向に延びる下溶接部２６が形成され、この下溶接部２６によって底板１３の左端縁部１３Ｃに接合された左後補強板２５は、底板１３から上方に向けて上，下方向に延びている。このように、左後補強板２５も、底板１３の左端縁部１３Ｃに溶接されることにより、左後補強板２５を溶接するときの熱が底板１３に伝わるのを抑え、底板１３に形成した機械加工面１３Ａ１等の熱歪を抑えることができる構成となっている。
【００５２】
そして、底板１３から上方に立上がった左後補強板２５の上縁部２５Ａに、左後ビーム２４の横梁部２４Ａの下面を溶接すると共に、左後補強板２５の前縁部２５Ｃに、左後ビーム２４の縦梁部２４Ｂの後面を溶接する。これにより、左後ビーム２４の横梁部２４Ａと左後補強板２５の上縁部２５Ａとの間には、上縁部２５Ａに沿って前，後方向に延びる上溶接部２７が、左後補強板２５を挟んで左，右両側に形成されている。また、左後ビーム２４の縦梁部２４Ｂと左後補強板２５の前縁部２５Ｃとの間には、前縁部２５Ｃに沿って上，下方向に延びる縦溶接部２８が、左後補強板２５を挟んで左，右両側に形成されている。
【００５３】
２９はセンタフレーム１２を挟んで左，右方向の他側（右側）に配置された右サイドフレームを示し、この右サイドフレーム２９は、例えば断面Ｄ字状の筒体からなるＤ型フレームを用いて形成され、センタフレーム１２に沿って前，後方向に延びている。そして、右サイドフレーム２９は、後述の各右ビーム３０，３１，３２等を介してセンタフレーム１２の右側に取付けられるものである。
【００５４】
３０，３１，３２はセンタフレーム１２の右縦板１５と右サイドフレーム２９との間に設けられた右前ビーム，右中間ビーム，右後ビームを示している。これら各ビーム３０，３１，３２は、前，後方向に適度な間隔をもって配置され、センタフレーム１２に対して右サイドフレーム２９を接合するものである。ここで、右前ビーム３０、右中間ビーム３１、右後ビーム３２は、例えば鋼板材に折曲加工を施すことにより形成され、左，右方向の一端側（左端側）がセンタフレーム１２の右縦板１５にそれぞれ溶接されると共に、左，右方向の他端側（右端側）が右サイドフレーム２９にそれぞれ溶接されている。
【００５５】
そして、右前ビーム３０、右中間ビーム３１、右後ビーム３２の左，右方向の途中部位と底板１３の右端縁部との間には、上述した左前補強板２０とほぼ同様な板体からなる３枚の右補強板（図示せず）がそれぞれ配置され、これら各右補強板は、ビーム３０，３１，３２の左，右方向の途中部位と底板１３の右端縁部とにそれぞれ溶接されることにより、これらビーム３０，３１，３２の途中部位を支持する構成となっている。
【００５６】
本実施の形態による旋回フレーム１１は上述の如き構成を有するもので、この旋回フレーム１１によれば、底板１３の左端縁部１３Ｃと左前ビーム１９の途中部位１９Ｅとの間に左前補強板２０を配置し、底板１３の左端縁部１３Ｃと左前補強板２０とを溶接すると共に、左前ビーム１９の途中部位１９Ｅと左前補強板２０とを溶接する構成としている。これにより、左，右方向の一端側１９Ｃがセンタフレーム１２の左縦板１４に溶接された左前ビーム１９の途中部位１９Ｅを、左前補強板２０によって支持することができ、左前ビーム１９とセンタフレーム１２との接合強度を高めることができる。
【００５７】
また、底板１３の左端縁部１３Ｃと左後ビーム２４の途中部位２４Ｅとの間に左後補強板２５を配置し、底板１３の左端縁部１３Ｃと左後補強板２５とを溶接すると共に、左後ビーム２４の途中部位２４Ｅと左後補強板２５とを溶接する構成としている。これにより、左，右方向の一端側２４Ｃがセンタフレーム１２の左縦板１４に溶接された左後ビーム２４の途中部位２４Ｅを、左後補強板２５によって支持することができ、左後ビーム２４とセンタフレーム１２との接合強度を高めることができる。
【００５８】
この場合、左前ビーム１９の途中部位１９Ｅは、センタフレーム１２の底板１３には直接溶接されておらず、底板１３の左端縁部１３Ｃに溶接された左前補強板２０に溶接されている。また、左後ビーム２４の途中部位２４Ｅも、センタフレーム１２の底板１３には直接溶接されておらず、底板１３の左端縁部１３Ｃに溶接された左後補強板２５に溶接されている。このため、左前ビーム１９、左後ビーム２４をセンタフレーム１２に溶接するときに底板１３に伝わる熱を低減することができる。この結果、左前ビーム１９、左後ビーム２４を溶接する前段階で底板１３の広幅部１３Ａに形成された機械加工面１３Ａ１やボルト孔１３Ｂ等が、左前ビーム１９、左後ビーム２４を溶接するときの熱によって熱歪を生じるのを確実に防止することができ、底板１３の機械加工面１３Ａ１に取付けた旋回輪３を円滑に回転させることができる。
【００５９】
しかも、左前ビーム１９の途中部位１９Ｅを支持する左前補強板２０と、左後ビーム２４の途中部位２４Ｅを支持する左後補強板２５とは、それぞれ底板１３の左端縁部１３Ｃに溶接される１枚の板体からなるので、旋回フレーム１１全体の構成の簡素化、軽量化にも寄与することができる。
【００６０】
次に、図９ないし図１１は本発明の第２の実施の形態を示し、本実施の形態の特徴は、前，後方向で隣合う２個のビームの左，右方向の途中部位と底板の端縁部との間に１枚の補強板を設ける構成としたことにある。なお、本実施の形態では、上述した第１の実施の形態と同一の構成要素に同一符号を付し、その説明を省略するものとする。
【００６１】
図中、４１は第２の実施の形態による旋回フレームを示し、該旋回フレーム４１は、第１の実施の形態による旋回フレーム１１とほぼ同様に、センタフレーム１２、左サイドフレーム１７、左前ビーム１９、左後ビーム２４、右サイドフレーム２９、各右ビーム３０等により構成されるものの、左前ビーム１９と左後ビーム２４との間に後述の左ビーム補強板４２を設けた点で、第１の実施の形態による旋回フレーム１１とは異なるものである。
【００６２】
４２は前，後方向で隣合う左前ビーム１９と左後ビーム２４との間に配置された左ビーム補強板を示している。この左ビーム補強板４２は、左前ビーム１９の左，右方向の途中部位１９Ｅと左後ビーム２４の左，右方向の途中部位２４Ｅとを支持するもので、底板１３の左端縁部１３Ｃに溶接されると共に、左前ビーム１９の途中部位１９Ｅおよび左後ビーム２４の途中部位２４Ｅに溶接されるものである。
【００６３】
ここで、左ビーム補強板４２は、鋼板等を用いて前，後方向に延びる１枚の長方形の平板状に形成され、上縁部４２Ａ、下縁部４２Ｂ、前縁部４２Ｃおよび後縁部４２Ｄを有している。そして、左ビーム補強板４２は、左縦板１４のビーム接合面１４Ｃと対向する内側面４２Ｅを底板１３（広幅部１３Ａ）の左端縁部１３Ｃに当接させた状態で、この左端縁部１３Ｃに溶接されている。
【００６４】
これにより、底板１３の左端縁部１３Ｃと左ビーム補強板４２の下縁部４２Ｂとの間には、下縁部４２Ｂに沿って前，後方向に延びる下溶接部４３が形成され、この下溶接部４３によって底板１３の左端縁部１３Ｃに接合された左ビーム補強板４２は、底板１３から上方に立上がっている。
【００６５】
そして、底板１３から上方に立上がった左ビーム補強板４２の上縁部４２Ａに、左前ビーム１９を構成する横梁部１９Ａの下面を溶接し、左ビーム補強板４２の前縁部４２Ｃに、左前ビーム１９を構成する縦梁部１９Ｂの後面を溶接すると共に、左ビーム補強板４２の後縁部４２Ｄに、左後ビーム２４を構成する縦梁部２４Ｂの前面を溶接する。
【００６６】
これにより、左前ビーム１９の横梁部１９Ａと左ビーム補強板４２の上縁部４２Ａとの間には、上縁部４２Ａに沿って前，後方向に延びる上溶接部４４が、左ビーム補強板４２を挟んで左，右両側に形成されている。また、左前ビーム１９の縦梁部１９Ｂと左ビーム補強板４２の前縁部４２Ｃとの間には、前縁部４２Ｃに沿って上，下方向に延びる前側縦溶接部４５が、左ビーム補強板４２を挟んで左，右両側に形成されている。また、左後ビーム２４の縦梁部２４Ｂと左ビーム補強板４２の後縁部４２Ｄとの間には、後縁部４２Ｄに沿って上，下方向に延びる後側縦溶接部４６が、左ビーム補強板４２を挟んで左，右両側に形成されている。
【００６７】
このように、本実施の形態による左ビーム補強板４２は、左前ビーム１９の左，右方向の途中部位１９Ｅと、左後ビーム２４の左，右方向の途中部位２４Ｅと、センタフレーム１２を構成する底板１３の左端縁部１３Ｃとにそれぞれ溶接されることにより、前，後方向で隣合う左前ビーム１９の途中部位１９Ｅと左後ビーム２４の途中部位２４Ｅとを、同時に支持する構成となっている。この場合、左ビーム補強板４２は、底板１３の左端縁部１３Ｃに溶接されるので、底板１３に形成した機械加工面１３Ａ１やボルト孔１３Ｂ等の熱歪を抑えることができる構成となっている。
【００６８】
第２の実施の形態による旋回フレーム４１は、上述の如き左ビーム補強板４２を有するもので、その基本的作動については上述した第１の実施の形態と格別差異はない。
【００６９】
然るに、第２の実施の形態によれば、左，右方向の一端側１９Ｃが左縦板１４に溶接された左前ビーム１９の途中部位１９Ｅと、左，右方向の一端側２４Ｃが左縦板１４に溶接された左後ビーム２４の途中部位２４Ｅと、底板１３の左端縁部１３Ｃとに、それぞれ１枚の左ビーム補強板４２を溶接する構成としている。これにより、センタフレーム１２の底板１３および左縦板１４と、左前ビーム１９と、左後ビーム２４と、左ビーム補強板４２とによって、互いに溶接された四角形の枠状体を形成することができるので、センタフレーム１２に対する左前ビーム１９、左後ビーム２４の接合強度を一層高めることができる。
【００７０】
また、１枚の左ビーム補強板４２を、左前ビーム１９の途中部位１９Ｅと、左後ビーム２４の途中部位２４Ｅと、底板１３の左端縁部１３Ｃとに溶接することにより、左前ビーム１９の途中部位１９Ｅと左後ビーム２４の途中部位２４Ｅとを同時に支持することができるので、旋回フレーム４１の部品点数を削減し、構成の簡素化を図ることができる。
【００７１】
次に、図１２ないし図１４は本発明の第３の実施の形態を示し、本実施の形態の特徴は、ビームの縦梁部に前，後方向に貫通する貫通孔を設ける構成としたことにある。なお、本実施の形態では、上述した第１の実施の形態と同一の構成要素に同一符号を付し、その説明を省略するものとする。
【００７２】
図中、５１は第３の実施の形態による旋回フレームを示し、該旋回フレーム５１は、第１の実施の形態による旋回フレーム１１とほぼ同様に、センタフレーム１２、左サイドフレーム１７、後述の左前ビーム５２、左前補強板２０、後述の左後ビーム５３、左後補強板２５、右サイドフレーム２９、各右ビーム３０等により構成されるものの、左前ビーム５２、左後ビーム５３の形状が、第１の実施の形態による左前ビーム１９、左後ビーム２４とは異なるものである。
【００７３】
５２はキャブ支持枠１８の後側に位置してセンタフレーム１２と左サイドフレーム１７との間に設けられた左前ビームで、該左前ビーム５２は、第１の実施の形態による左前ビーム１９に代えて第３の実施の形態に用いたものである。
【００７４】
ここで、左前ビーム５２は、第１の実施の形態による左前ビーム１９と同様に、Ｌ字型の断面形状をもって左，右方向に延びる板状体として形成され、一端側が底板１３と上，下方向で対面した状態で左，右方向に延びる横梁部５２Ａと、該横梁部５２Ａの前端側から底板１３に向けて折曲げられた縦梁部５２Ｂとにより構成されている。そして、左前ビーム５２の左，右方向の一端側５２Ｃは左縦板１４のビーム接合面１４Ｃに溶接され、左前ビーム５２の左，右方向の他端側５２Ｄは左サイドフレーム１７に溶接され、左前ビーム５２の左，右方向の途中部位５２Ｅは左前補強板２０に溶接されている。
【００７５】
また、左前ビーム５２の縦梁部５２Ｂのうち、左縦板１４と左前補強板２０との間には、左，右方向に延びる長方形の角孔状をなし、前，後方向に貫通する貫通孔５２Ｆが形成されている。
【００７６】
５３は左前ビーム５２の後側に位置してセンタフレーム１２と左サイドフレーム１７との間に設けられた左後ビームで、該左後ビーム５３は、第１の実施の形態による左後ビーム２４に代えて第３の実施の形態に用いたものである。
【００７７】
ここで、左後ビーム５３は、第１の実施の形態による左後ビーム２４と同様に、横梁部５３Ａと縦梁部５３Ｂとを有する断面Ｌ字型の板状体として形成され、左，右方向に延びている。そして、左後ビーム５３の左，右方向の一端側５３Ｃは左縦板１４のビーム接合面１４Ｃに溶接され、左後ビーム５３の左，右方向の他端側５３Ｄは左サイドフレーム１７に溶接され、左後ビーム５３の左，右方向の途中部位５３Ｅは左後補強板２５に溶接されている。
【００７８】
また、左後ビーム５３の縦梁部５３Ｂのうち、左縦板１４と左後補強板２５との間には、左，右方向に延びる長方形の角孔状をなし、前，後方向に貫通する貫通孔５３Ｆが形成されている。
【００７９】
これにより、旋回フレーム５１に搭載された油圧アクチュエータに圧油を給排するための油圧ホース（いずれも図示せず）を、左前ビーム５２に設けた貫通孔５２Ｆ、左後ビーム５３に設けた貫通孔５３Ｆを通じて前，後方向に延ばして配策することができる構成となっている。
【００８０】
第３の実施の形態による旋回フレーム５１は上述の如き左前ビーム５２、左後ビーム５３を有するもので、その基本的作動については上述した第１の実施の形態と格別差異はない。
【００８１】
然るに、第３の実施の形態によれば、左前ビーム５２の縦梁部５２Ｂに貫通孔５２Ｆを設けると共に、左後ビーム５３の縦梁部５３Ｂに貫通孔５３Ｆを設ける構成としたので、旋回フレーム５１に搭載された油圧アクチュエータに圧油を給排するための油圧ホース（いずれも図示せず）を、左前ビーム５２に設けた貫通孔５２Ｆ、左後ビーム５３に設けた貫通孔５３Ｆを通じて前，後方向に延ばして配策することができ、この油圧ホースの配策作業を容易に行うことができる。
【００８２】
この場合、左前ビーム５２の貫通孔５２Ｆは、縦梁部５２Ｂのうち左縦板１４と左前補強板２０との間に設けられるので、この貫通孔５２Ｆを有する左前ビーム５２の強度を保つことができる。また、左後ビーム５３の貫通孔５３Ｆは、縦梁部５３Ｂのうち左縦板１４と左後補強板２５との間に設けられるので、この貫通孔５３Ｆを有する左後ビーム５３の強度を保つことができる。
【００８３】
次に、図１５ないし図１９は本発明の第４の実施の形態を示し、本実施の形態の特徴は、センタフレームの縦板とビームの左，右方向の一端側との間に、このビームの一端側を支持する補強板を設ける構成としたことにある。なお、本実施の形態では、上述した第１の実施の形態と同一の構成要素に同一符号を付し、その説明を省略するものとする。
【００８４】
図中、６１は第４の実施の形態による旋回フレームを示し、該旋回フレーム６１は、第１の実施の形態による旋回フレーム１１とほぼ同様に、センタフレーム１２、左サイドフレーム１７、左前ビーム１９、左後ビーム２４、右サイドフレーム２９、各右ビーム３０等により構成されるものの、センタフレーム１２を構成する左縦板１４と左前ビーム１９の一端側１９Ｃとの間に後述の左前補強板６２を設け、左縦板１４と左後ビーム２４の一端側２４Ｃとの間に後述の左後補強板６５を設けた点で、第１の実施の形態による旋回フレーム１１とは異なるものである。
【００８５】
６２はセンタフレーム１２の左縦板１４と左前ビーム１９の左，右方向の一端側１９Ｃとの間に設けられた左前補強板を示し、この左前補強板６２は、左前ビーム１９の左，右方向の一端側１９Ｃを支持するもので、左縦板１４のビーム接合面１４Ｃに溶接されると共に、左前ビーム１９の一端側１９Ｃに溶接されるものである。
【００８６】
ここで、左前補強板６２は、鋼板等を用いて上縁部６２Ａ、下縁部６２Ｂおよび右端縁部６２Ｃを有する１枚の三角形の平板状に形成され、左，右方向に延びている。そして、左前補強板６２は、左縦板１４と対向する右端縁部６２Ｃが左縦板１４のビーム接合面１４Ｃに溶接されることにより、このビーム接合面１４Ｃから左，右方向に延びている。これにより、左前補強板６２の右端縁部６２Ｃと左縦板１４のビーム接合面１４Ｃとの間には、右端縁部６２Ｃに沿って上，下方向に延びる縦溶接部６３が、左前補強板６２を挟んで前，後両側に形成されている。
【００８７】
そして、左縦板１４のビーム接合面１４Ｃから左，右方向に張出した左前補強板６２の上縁部６２Ａには、左前ビーム１９の横梁部１９Ａの下面が溶接される。これにより、左前ビーム１９の横梁部１９Ａと左前補強板６２の上縁部６２Ａとの間には、上縁部６２Ａに沿って左，右方向に延びる上溶接部６４が、左前補強板６２を挟んで前，後両側に形成されている。
【００８８】
６５はセンタフレーム１２の左縦板１４と左後ビーム２４の左，右方向の一端側２４Ｃとの間に設けられた左後補強板を示し、この左後補強板６５は、左後ビーム２４の左，右方向の一端側２４Ｃを支持するもので、左縦板１４のビーム接合面１４Ｃに溶接されると共に、左後ビーム２４の一端側２４Ｃに溶接されるものである。
【００８９】
ここで、左後補強板６５は、左前補強板６２と同様に、上縁部６５Ａ、下縁部６５Ｂおよび右端縁部６５Ｃを有する１枚の三角形の平板状に形成され、左，右方向に延びている。そして、左後補強板６５は、左縦板１４と対向する右端縁部６５Ｃが左縦板１４のビーム接合面１４Ｃに溶接されることにより、このビーム接合面１４Ｃから左，右方向に延びている。これにより、左後補強板６５の右端縁部６５Ｃと左縦板１４のビーム接合面１４Ｃとの間には、右端縁部６５Ｃに沿って上，下方向に延びる縦溶接部６６が、左後補強板６５を挟んで前，後両側に形成されている。
【００９０】
そして、左縦板１４のビーム接合面１４Ｃから左，右方向に張出した左後補強板６５の上縁部６５Ａには、左後ビーム２４の横梁部２４Ａの下面が溶接される。これにより、左後ビーム２４の横梁部２４Ａと左後補強板６５の上縁部６５Ａとの間には、上縁部６５Ａに沿って左，右方向に延びる上溶接部６７が、左後補強板６５を挟んで前，後両側に形成されている。
【００９１】
このように、センタフレーム１２の左縦板１４と左前補強板６２とを溶接すると共に、左前補強板６２と左前ビーム１９の一端側１９Ｃとを溶接することにより、左前補強板６２によって左前ビーム１９の一端側１９Ｃを支持することができ、センタフレーム１２の左縦板１４と左後補強板６５とを溶接すると共に、左後補強板６５と左後ビーム２４の一端側２４Ｃとを溶接することにより、左後補強板６５によって左後ビーム２４の一端側２４Ｃを支持することができる構成となっている。
【００９２】
第４の実施の形態による旋回フレーム６１は、上述の如き左前補強板６２、左後補強板６５を有するもので、その基本的作動については上述した第１の実施の形態と格別差異はない。
【００９３】
然るに、第４の実施の形態によれば、センタフレーム１２の左縦板１４と左前ビーム１９とに溶接した左前補強板６２によって、左前ビーム１９の一端側１９Ｃを支持すると共に、センタフレーム１２の左縦板１４と左後ビーム２４とに溶接した左後補強板６５によって、左後ビーム２４の一端側２４Ｃを支持する構成としている。
【００９４】
このため、左前補強板６２と左後補強板６５とをセンタフレーム１２の左縦板１４に溶接するときの熱が、底板１３の下面側に伝わるのを確実に抑えることができる。この結果、左前ビーム１９、左後ビーム２４を溶接する前段階で底板１３に形成された機械加工面１３Ａ１等を、溶接作業時の熱から保護することができる。
【００９５】
なお、上述した第１の実施の形態では、左前補強板２０を底板１３の左端縁部１３Ｃに溶接するときに、左前補強板２０の下縁部２０Ｂと底板１３の左端縁部１３Ｃとの間に下溶接部２１を形成した場合を例示している（図５参照）。しかし、本発明はこれに限るものではなく、例えば図２０に示す第１の変形例のように、左前補強板２０の内側面２０Ｅと底板１３の左端縁部１３Ｃとの間に下溶接部６８を形成する構成としてもよい。このことは、左後補強板２５と底板１３の左端縁部１３Ｃとの溶接部についても同様である。
【００９６】
また、例えば図２１に示す第２の変形例のように、左前補強板２０の下縁部２０Ｂと底板１３の左端縁部１３Ｃとの間に下溶接部２１を形成すると共に、左前補強板２０の内側面２０Ｅと底板１３の左端縁部１３Ｃとの間に下溶接部６８を形成する構成としてもよい。このことは、左後補強板２５と底板１３の左端縁部１３Ｃとの溶接部についても同様である。
【００９７】
また、上述した第１の実施の形態では、左前ビーム１９の途中部位１９Ｅと底板１３との間に左前補強板２０を設け、左後ビーム２４の途中部位２４Ｅと底板１３との間に左後補強板２５を設けると共に、複数の右ビーム３０，３１，３２の途中部位と底板１３との間にそれぞれ補強板（図示せず）を設ける場合を例示している。しかし、本発明はこれに限らず、例えば、センタフレーム１２を挟んで左側に設けられるビームと右側に設けられるビームのうち、いずれか一方のビームと底板１３との間に補強板を設ける構成としてもよい。
【００９８】
さらに、上述した各実施の形態では、油圧ショベルに適用される旋回フレームを例に挙げて説明したが、本発明はこれに限るものではなく、例えば油圧クレーン等の他の建設機械に広く適用することができるものである。
【符号の説明】
【００９９】
１  油圧ショベル（建設機械）
２  下部走行体（走行体）
１１，４１，５１，６１  旋回フレーム
１２  センタフレーム
１３  底板
１３Ｃ  左端縁部（端縁部）
１４  左縦板
１５  右縦板
１７  左サイドフレーム
１９，５２  左前ビーム（ビーム）
１９Ａ，２４Ａ，５２Ａ，５３Ａ  横梁部
１９Ｂ，２４Ｂ，５２Ｂ，５３Ｂ  縦梁部
１９Ｃ，２４Ｃ，５２Ｃ，５３Ｃ  一端側
１９Ｄ，２４Ｄ，５２Ｄ，５３Ｄ  他端側
１９Ｅ，２４Ｅ，５２Ｅ，５３Ｅ  途中部位
２０，６２  左前補強板（補強板）
２１，２６，４３，６８  下溶接部
２２，２７，４４，６４，６７  上溶接部
２３，２８，６３，６６  縦溶接部
２４，５３  左後ビーム（ビーム）
２５，６５  左後補強板（補強板）
２９  右サイドフレーム
３０  右前ビーム（ビーム）
３１  右中間ビーム（ビーム）
３２  右後ビーム（ビーム）
４２  左ビーム補強板（補強板）
４５  前側縦溶接部
４６  後側縦溶接部
５２Ｆ，５３Ｆ  貫通孔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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