(57)【要約】    【課題】着用者のＯ脚を良好に予防ないし解消することのできるＯ脚防止衣類を提供する。    【解決手段】本発明にかかるＯ脚防止衣類は、着用者の下半身に装着されるＯ脚防止衣類であって、その生地が編組織からなり、腰周りの左右側部を覆う位置に配置される第１の伸長制御領域と、両太腿のそれぞれの外側を覆う位置に配置される第２の伸長制御領域と、を備える。【選択図】図１
2011042901.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
着用者の下半身に装着されるＯ脚防止衣類であって、
その生地が編組織からなり、
腰周りの左右側部を覆う位置に配置される第１の伸長制御領域と、
両太腿のそれぞれの外側を覆う位置に配置される第２の伸長制御領域と、
を備えることを特徴とする、Ｏ脚防止衣類。
【請求項２】
両太腿のそれぞれの内側を覆う位置に配置され、第２の伸長制御領域よりも制御の弱い第３の伸長制御領域をも備える、請求項１に記載のＯ脚防止衣類。
【請求項３】
臀部を覆う位置に配置される凹凸領域をも備える、請求項１または２に記載のＯ脚防止衣類。
【請求項４】
裾がヘム縁部となっている、請求項１から３までのいずれかに記載のＯ脚防止衣類。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、着用者のＯ脚を予防ないし解消するためのＯ脚防止衣類に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、着用者の姿勢を矯正したり、体型を補整したりする目的で、様々な衣類が提案されてきた。このような衣類としては、例えば、編組織の変化により、所定の部分に所定の比較的緊迫力の強い部分と比較的緊迫力の弱い部分をパターン状に設けた経編地からなる体型補整機能を有する衣類が知られている（特許文献１参照）。意識的なエクササイズによらずに着用者のお腹周りのシェイプアップ効果が得られるボトム衣類が知られている（特許文献２参照）。そして、体に密着させるようにして着用する衣類であって、着用者の体型の補整や姿勢の矯正を行ったり運動機能を向上させたりするための緊締部の緊締力や形状に関する設計上の自由度を改善した衣類も知られている（特許文献３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第３４６１３１６号公報
【特許文献２】特開２００６−３２８６０２号公報
【特許文献３】特開２００７−１１３１２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、Ｏ脚の予防ないし解消を目的とする衣類は、従来、提案されていなかった。
そこで、本発明が解決しようとする課題は、Ｏ脚を有効に予防ないし解消するためのＯ脚防止衣類を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者は、上記課題を解決するべく鋭意検討を行った。その結果、Ｏ脚を予防ないし解消するためには、適切な位置に伸長制御領域を複数設けるようにして、着用者がＯ脚となったときに、少なくとも注意を喚起する程度の抵抗力を付与すれば良いことを見出し、それを確認して、本発明を完成した。
すなわち、本発明にかかるＯ脚防止衣類は、着用者の下半身に装着されるＯ脚防止衣類であって、その生地が編組織からなり、腰周りの左右側部を覆う位置に配置される第１の伸長制御領域と、両太腿のそれぞれの外側を覆う位置に配置される第２の伸長制御領域と、を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、このＯ脚防止衣類をガードルなどとして着用したとき、第１の伸長制御領域と第２の伸長制御領域それぞれの伸び抑制力が腰部と太腿に外側から刺激を与えるため、この刺激が身体に注意を喚起して、外股形（Ｏ脚）になりそうな身体の動きを抑制することになり、また、伸長制御力を強くした場合には内股方向への強制的が働くことになり、Ｏ脚が有効に予防ないし解消されるという効果が得られる。
両太腿のそれぞれの内側を覆う位置に配置され、第２の伸長制御領域よりも制御の弱い第３の伸長制御領域をも設けるようにすれば、着用者がＯ脚の姿勢をとった際の伸び抑制力が内腿にも刺激を与えることとなり、Ｏ脚がより有効に予防ないし解消される。
【０００７】
臀部を覆う位置に配置される凹凸領域をも備えるものであれば、着用者の臀部の筋肉をほぐして着用者の足の親指が内側に向くことを容易とさせ、Ｏ脚の防止がより有効に予防ないし解消される。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の一実施形態であるガードルの正面図である。
【図２】本発明の一実施形態であるガードルの背面図である。
【図３】本発明の一実施形態であるガードルにおいて、着用者の骨格の位置関係を示す正面図である。
【図４】本発明にかかるＯ脚防止衣類の一編成例における各編成糸を示す図である。
【図５】本発明にかかるＯ脚防止衣類の一編成例における各編成糸を示す図である。
【図６】本発明にかかるＯ脚防止衣類の一編成例における各編成糸を示す図である。
【図７】本発明にかかるＯ脚防止衣類の一部に適用できる編地の一例を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照しながら、本発明にかかるＯ脚防止衣類について詳しく説明するが、本発明の範囲はこれらの説明に拘束されることはなく、以下の例示以外についても、本発明の趣旨を損なわない範囲で適宜変更実施し得る。
〔本発明のＯ脚防止衣類の構造および作用〕
図１は本発明にかかるＯ脚防止衣類の一例であるガードル１０の正面図、図２は本発明にかかるＯ脚防止衣類の一例であるガードル１０の背面図である。
ガードル１０は、図１、図２に示すように、着用者の腰周りの左右側部を覆う位置に配置される第１の伸長制御領域１２と、着用者の両太腿のそれぞれの外側を覆う位置に配置される第２の伸長制御領域１３とを備える。さらに、この実施形態では、着用者の臀部を包み込む位置に波形に配置される凹凸領域１１を備え、また、着用者の両太腿のそれぞれの内側を覆う位置に第３の伸長制御領域１４も配置されている。
【００１０】
このような各伸長制御領域１２〜１４や凹凸領域１１は、編組織によって形成するようにしても良いし、当て布などによって形成するようにしても良い。
上記凹凸領域１１および各伸長制御領域１２〜１４以外の領域は、ガードルに通常適用される編組織によって形成することができる。具体的には、図１，２では、第２の伸長制御領域１３と第３の伸長制御領域１４の間に、どちらの領域にも属しない領域１５が存在するが、この領域１５は、伸長制御のなされていない通常の地組織によって構成することができる。また、腹部布１６も、ガードルに一般に使用されるものを、各領域を構成する編地と縫製するなどすればよい。後述するように、第３の伸長制御領域は、伸長制御の程度が大きくないので、前記領域１５を設けずに、第３の伸長制御領域が第２の伸長制御領域にまで延びて繋がっている形態でも良い。このようにすれば、必要な編組織の数が減るので、Ｏ脚防止衣類作製における手間が軽減する。
【００１１】
ここで、本発明における伸長制御領域とは、伸長が制御された領域、具体的には、伸長しないか、あるいは、伸長しにくい領域である。
第１の伸長制御領域１２は、８０％伸長時におけるタテのパワーが１０００ｃＮ以上であることが好ましく、１１００ｃＮ以上であることがより好ましく、１２００ｃＮ以上であることが特に好ましい。第２の伸長制御領域１３は、８０％伸長時におけるタテのパワーが７００〜９９０ｃＮであることが好ましく、８００〜９９０ｃＮであることがより好ましく、９００〜９９０ｃＮであることが特に好ましい。第３の伸長制御領域１４は、８０％伸長時におけるタテのパワーが４５０〜６９０ｃＮであることが好ましく、５５０〜６９０ｃＮであることがより好ましく、６３０〜６９０ｃＮであることが特に好ましい。
【００１２】
前記領域１５を設ける場合、その８０％伸長時におけるタテのパワーは、４５０ｃＮ未満であることが好ましく、２５０〜４４９ｃＮであることがより好ましく、３５０〜４４９ｃＮであることが特に好ましい。
ここで、上記８０％伸長時におけるタテのパワーは、後述の実施例において採用する試験方法によって測定される値とする。また、「タテ」とは、編地のタテ方向（編み方向）という意味であって、通常は、この編地のタテ方向が、Ｏ脚防止衣類の水平方向あるいは±４５°程度の斜め方向となるように、各伸長制御領域１２〜１４が配置される。
第１の伸長制御領域１２、第２の伸長制御領域１３および第３の伸長制御領域１４における各伸長制御の程度は、
第１の伸長制御領域＞第２の伸長制御領域＞第３の伸長制御領域
の順となることが好ましい。Ｏ脚を予防ないし解消するのに最も効果を発揮するのは第１の伸長制御領域であり、次いで、第２の伸長制御領域、第３の伸長制御領域となるからであって、また、第２の伸長制御領域や第３の伸長制御領域、特に第３の伸長制御領域は、着用者の運動による生地の伸縮幅が大きいので、伸長制御の程度が小さくても着用者に対して十分な刺激を与えることができるが、逆に伸長制御の程度が大きすぎると運動を妨げるおそれがあるからである。
【００１３】
このような各伸長制御領域１２、１３、１４は、編組織によって形成するようにしても良いし、当て布などによって形成するようにしても良い。
Ｏ脚防止衣類によって、着用者のＯ脚が予防ないし解消される作用機序は、次のとおりである。着用者がＯ脚姿勢となると、腰周りの左右側部に設けられた第１の伸長制御領域１２が腰を外側から圧迫し、同様に、両太腿のそれぞれの外側に設けられた第２の伸長制御領域１３が太腿を外側から圧迫するので、少なくとも着用者にＯ脚姿勢を気付かせる程度の刺激が与えられる。具体的には、上記ガードルの着用状態における着用者の骨格の位置関係を示す図３を見ると分かるように、第１の伸長制御領域１２は着用者の骨盤２１、特に、腸骨先端２１ａの動きに対して、第２の伸長制御領域１３は着用者の大腿骨２２、特に大転子２２ａの動きに対して、それぞれ、抵抗力を与えるのである。このようにして、Ｏ脚姿勢の予防ないし解消が可能となる。このとき、図１，２に示すように、第１の伸長制御領域１２は両外側に向けて幅広となるように形成すれば、Ｏ脚姿勢の予防ないし解消効果に優れるため好ましい。また、図示しないが、第２の伸長制御領域１３が裾から第１の伸長制御領域１２に向けて幅広となるように形成した場合も、Ｏ脚姿勢の予防ないし解消効果に優れるため好ましい。
【００１４】
さらに、所望により、凹凸領域１１を配置しておくことで、着用者の臀部にマッサージ効果が生じて筋肉がほぐれることにより、着用者の足の親指が内側に向き易くなり、Ｏ脚の予防ないし解消が促進される。
また、第３の伸長制御領域１４を配置しておくことで、着用者がＯ脚の姿勢をとったときに、通常の姿勢の状態よりも抵抗力が生じるため、着用者の内腿の筋肉が刺激され、Ｏ脚姿勢がより顕著に予防ないし解消される。
以上、ガードルを例にして、本発明のＯ脚防止衣類を説明したが、この発明は、着用者の下半身に装着される様々な衣類に応用でき、ガードル以外、例えば、スポーツ用アンダー、メンズ用パンツなどに適用することもできる。
【００１５】
〔本発明のＯ脚防止衣類の編成例〕
以下に、本発明のＯ脚防止衣類の編成例を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
なお、下記において、非弾性糸としては伸度１００％未満の糸が好ましく使用でき、綿などの天然繊維、ナイロンなどの合成繊維、さらには半合成繊維や再生繊維などが使用できる。これらの繊維からなるフィラメント糸、紡績糸、交撚糸などの何れの形態でもよい。
また、弾性糸としては伸度２００％以上の糸が好ましく使用でき、例えば、ポリウレタン弾性糸が使用できる。スパンデックスとして知られる高弾性ポリウレタン糸や弾性糸に非弾性糸を被覆した被覆弾性糸も使用できる。
【００１６】
編成装置としては、カールマイヤー社製のＲＳＥ−６ＥＬなどを用いることができる。
＜編成例１＞
図４は伸縮性経編地を構成する各糸の個別の編成組織を模式的に示している。
図４において、編成装置の第１の筬〔Ｇ１〕で編成される非弾性糸３１の編成組織Ａは、２３／１０／／の繰り返し単位からなり、第２の筬〔Ｇ２〕で編成される弾性糸３２の編成組織Ｂは、１０／１２／／の繰り返し単位からなる。編成組織Ａおよび編成組織Ｂは、地組織である。非弾性糸３１の太さは、例えば、２２〜５６ｄｔｅｘとし、弾性糸３２の太さは、例えば、２２〜１１７ｄｔｅｘとする。
【００１７】
図４において、第３の筬〔Ｇ３〕で編成される弾性糸３３の編成組織Ｃは、畝状の凹凸領域を形成させるものであり、具体的には、４５／４４／３３／２２／１１／１０／１１／２２／３３／４４／／の繰り返し単位からなる領域を有し、この領域では、糸の弾性力によって収縮し、畝状の凹凸領域が形成される。凹凸領域以外の領域では、図４に示すように、１１／００／／の繰り返し単位からなる。前記弾性糸３３の太さは、例えば、４４〜１５６ｄｔｅｘとする。
図４において、第４の筬〔Ｇ４〕で編成される弾性糸３４の編成組織Ｄは、４４／３３／４４／３３／４４／３３／４４／２２／３３／２２／３３／１１／２２／１１／２２／００／１１／００／１１／００／１１／００／２２／１１／２２／１１／３３／２２／３３／２２／／の繰り返し単位からなり（一部図示を省略している。）、この編成組織Ｄは、タテ方向へのパワーを付与するものであって、編成組織Ａ，Ｂからなる地組織と組み合わせることで、上述の第１の伸長制御領域を構成する。図４に示す弾性糸３４のこのような湾曲した動きは、第１の伸長制御領域の下端の糸の動き、具体的には、図１の例でいえば、第１の伸長制御領域１２の下端１２ａにおける糸の動きを表したものである。弾性糸３４の太さは、例えば、３１０〜７８０ｄｔｅｘとする。
【００１８】
図４において、第５の筬〔Ｇ５〕で編成される非弾性糸３５の編成組織Ｅは、１０／０１／／の繰り返し単位からなり、抜き糸部および縁部を構成する。非弾性糸３５の太さは、例えば、抜き糸部においては５０〜１６８ｄｔｅｘ、縁部においては２２〜５６ｄｔｅｘとする。
第６の筬〔Ｇ６〕で編成される弾性糸３６の編成組織Ｆは、編成組織Ａ，Ｂからなる地組織と組み合わせることで、第２の伸長制御領域や第３の伸長制御領域を構成する。図４に示す例では、編成組織Ｆは、求められるパワーに応じて糸の動きを変化させており、第２の伸長制御領域では３３／２２／５５／２２／３３／００／／の繰り返し単位（図４中の弾性糸３６−１の動き）とし、第３の伸長制御領域では２２／１１／３３／１１／２２／００／／の繰り返し単位（図４中の弾性糸３６−２の動き）とし、伸長制御のなされていない領域（図１，２における領域１５など）では１１／００／／の繰り返し単位（図４中の弾性糸３６−３の動き）としている。このように、振り幅を変えることで、パワーを調整している。
【００１９】
上記編成組織Ｆの２２／１１／３３／１１／２２／００／／の繰り返し単位（図４中の弾性糸３６−２の動き）は、単位編地の縁部と縁部を連結する連結組織にも適用できる。抜き糸を抜き去ることにより、連結組織が分離した単位編地の両側に引き寄せられ、裾としてのヘム縁部が形成される。弾性糸３６の太さは、例えば、１５６〜６２０ｄｔｅｘとする。
＜編成例２＞
図５は伸縮性経編地を構成する各糸の個別の編成組織を模式的に示している。
図５において、編成装置の第１の筬〔Ｇ１〕で編成される非弾性糸４１の編成組織Ａは、３４／２１／３４／２１／３４／２１／３４／２１／３４／２１／３４／２１／３４／１０／２３／１０／２３／１０／２３／１０／２３／１０／２３／１０／２３／１０／２３／１０／３４／２１／３４／２１／３４／２１／３４／２１／３４／２１／３４／２１／３４／１０／２３／１０／・・・、第２の筬〔Ｇ２〕で編成される弾性糸４２の編成組織Ｂは、２１／２３／２１／２３／２１／２３／２１／２３／２１／２３／２１／２３／１０／１２／１０／１２／１０／１２／１０／１２／１０／１２／１０／１２／１０／１２／１０／２３／２１／２３／２１／２３／２１／２３／２１／２３／２１／２３／２１／２３／１０／１２／１０／１２／・・・からなる。編成組織Ａおよび編成組織Ｂは、地組織である。非弾性糸４１の太さは、例えば、２８〜７８ｄｔｅｘとし、弾性糸４２の太さは、例えば、３３〜１５６ｄｔｅｘとする。
【００２０】
図５において、第３の筬〔Ｇ３〕で編成される非弾性糸４３の編成組織Ｃは、１２／１１／１１／１１／１１／１１／１１／１１／１１／１１／１１／１１／１１／１０／２３／１０／２３／１０／２３／１０／２３／１０／２３／１０／２３／１０／２３／１０／１２／１１／１１／１１／１１／１１／１１／１１／１１／１１／１１／１１／１１／１０／１１／１１／・・・からなり、この編成組織Ｃの編目の存在するところには厚みが生じるので、この編成組織Ｃの編目が存在するところと存在しないところの厚みの違いにより、凹凸領域が形成される。非弾性糸４３の太さは、例えば、２８〜７８ｄｔｅｘとする。
【００２１】
図５において、第４の筬〔Ｇ４〕で編成される弾性糸４４の編成組織Ｄは、９９／８８／９９／８８／９９／７７／８８／７７／８８／６６／７７／６６／７７／５５／６６／５５／６６／４４／５５／４４／５５／３３／４４／３３／４４／２２／３３／２２／３３／１１／２２／１１／２２／００／１１／００／１１／００／１１／００／１１／００／１１／００／・・・からなる。この編成組織Ｄは、タテ方向へのパワーを付与するものであって、編成組織Ａ，Ｂからなる地組織と組み合わせることで、上述の第１の伸長制御領域を構成する。弾性糸５４の動きは、図４における弾性糸３４と同様、第１の伸長制御領域の下端の糸の動きを表したものである。弾性糸４４の太さは、例えば、３１０〜７８０ｄｔｅｘとする。
【００２２】
図５において、第５の筬〔Ｇ５〕で編成される非弾性糸４５の編成組織Ｅは、１０／０１／／の繰り返し単位からなり、抜き糸部および縁部を構成する。非弾性糸４５の太さは、例えば、抜き糸部においては５０〜１６８ｄｔｅｘ、縁部においては２２〜５６ｄｔｅｘとする。
第６の筬〔Ｇ６〕で編成される弾性糸４６の編成組織Ｆは、編成組織Ａ，Ｂからなる地組織と組み合わせることで、第２の伸長制御領域や第３の伸長制御領域を構成する。図５に示す例では、編成組織Ｆは、図４に示す例と同様に、求められるパワーに応じて糸の動きを変化させて、パワーを調整している（図５中の弾性糸４６−１，４６−２，４６−３は、図４中の弾性糸３６−１，３６−２，３６−３と同様の動きである。）。
【００２３】
上記編成組織Ｆの３３／１１／２２／００／２２／１１／／の繰り返し単位（図５中の弾性糸４６−２の動き）は、単位編地の縁部と縁部を連結する連結組織にも適用できる。抜き糸を抜き去ることにより、分離した単位編地の両側に連結組織が引き寄せられて、裾としてのヘム縁部が形成される。弾性糸４６の太さは、例えば、１５６〜６２０ｄｔｅｘとする。
＜編成例３＞
図６は伸縮性経編地を構成する各糸の個別の編成組織を模式的に示している。
図６において、編成装置の第１の筬〔Ｇ１〕で編成される非弾性糸５１の編成組織Ａは、２１／１２／１０／１２／２１／２３／／の繰り返し単位からなり、第２の筬〔Ｇ２〕で編成される弾性糸５２の編成組織Ｂは、１１／００／／の繰り返し単位からなり、第３の筬〔Ｇ３〕で編成される弾性糸５３の編成組織Ｃは、１１／００／３３／２２／３３／００／／の繰り返し単位からなる。編成組織Ａ〜Ｃは、地組織である。非弾性糸５１の太さは、例えば、２８〜７８ｄｔｅｘとし、弾性糸５２の太さは、例えば、１５６〜５２０ｄｔｅｘとし、弾性糸５３の太さは、例えば、３３〜７８ｄｔｅｘとする。図４に示す上記編成例１と同様、上述の第３の伸長制御領域は、この地組織によって構成することができ、例えば、地組織における非弾性糸５１、弾性糸５２や弾性糸５３の本数や太さを調整することで、通常のガードルの地組織よりも伸長が制御された領域を形成し得るのである。また、弾性糸５２の本数や太さを部分的に変えることで、凹凸領域を構成することもできる。
【００２４】
図６において、第４の筬〔Ｇ４〕で編成される弾性糸５４の編成組織Ｄは、９９／８８／９９／８８／９９／８８／９９／７７／８８／７７／８８／６６／７７／６６／７７／５５／６６／５５／６６／４４／５５／４４／５５／３３／４４／３３／４４／２２／３３／２２／３３／１１／２２／１１／２２／００／１１／００／１１／００／１１／００／２２／００／・・・からなる。この編成組織Ｄは、タテ方向へのパワーを付与するものであって、編成組織Ａ〜Ｃからなる地組織と組み合わせることで、上述の第１の伸長制御領域を構成する。弾性糸５４の動きは、図４における弾性糸３４と同様、第１の伸長制御領域の下端の糸の動きを表したものである。弾性糸５４の太さは、例えば、３１０〜７８０ｄｔｅｘとする。
【００２５】
図６において、第５の筬〔Ｇ５〕で編成される非弾性糸５５の編成組織Ｅは、１０／０１／／の繰り返し単位からなり、抜き糸部および縁部を構成する。非弾性糸５５の太さは、例えば、抜き糸部においては５０〜１６８ｄｔｅｘ、縁部においては２２〜５６ｄｔｅｘとする。
第６の筬〔Ｇ６〕で編成される弾性糸５６の編成組織Ｆは、編成組織Ａ〜Ｃからなる地組織と組み合わせることで、第２の伸長制御領域や第３の伸長制御領域を構成する。図６に示す例では、編成組織Ｆは、図４や図５に示す例と同様に、求められるパワーに応じて糸の動きを変化させて、パワーを調整している。（図６中の弾性糸５６−１，５６−２，５６−３は、図４中の弾性糸３６−１，３６−２，３６−３と同様の動きである。）
上記編成組織Ｆの３３／２２／５５／２２／３３／００／／の繰り返し単位（図６中の弾性糸５６−２の動き）は、単位編地の縁部と縁部を連結する連結組織にも適用できる。抜き糸を抜き去ることにより、連結組織が分離した単位編地の両側に引き寄せられ、裾としてのヘム縁部が形成される。弾性糸５６の太さは、例えば、１５６〜６２０ｄｔｅｘとする。
【００２６】
＜Ｏ脚防止衣類の作製＞
Ｏ脚防止衣類を作製する場合、上に述べた凹凸領域１１や各伸長制御領域１２〜１４を、それぞれ別々に編成して、作製した各編地を、重ね合わせた（貼り合わせた）のちに少なくともその重ね合わせの輪郭部分を縫い合わせたり、各編地の端をつなぎあわせるなどして縫製する方法が挙げられる。また、凹凸領域１１や各伸長制御領域１２〜１４の２以上を、１つの編地中に形成させてもよい。全ての領域を１枚生地で作製してもよい。２以上の領域を１つの編地中に形成させれば、縫製の手間が省け、また、縫製痕のない外観の良好な衣類となる。
【００２７】
例えば、図７に模式的に示す編地は、図１における凹凸領域１１、第１の伸長制御領域１２、第２の伸長制御領域１３、第３の伸長制御領域１４、および、伸長制御されていない領域１５を１つの編地中に形成させたものであり、その裾はヘム縁部１７となっている。図７中の矢印は編み方向を表している。図７に太線Ａで裁断線を示している。この裁断線に沿って裁断して得られる編地を、別途作製した腹部布１６やクロッチ部などとともに縫製すれば、簡易に本発明のＯ脚防止衣類を得ることができる。
【実施例】
【００２８】
以下に、実施例によって本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
下記実施例において、編地のタテのパワーは、以下の試験方法に従って得られる値とする。
＜試験方法＞
試験装置として、定速伸長形引張試験機「オートグラフＡＧＳ−Ｈ」（島津製作所社製）を用いた。
経編地のタテ方向が試験片の長さ方向になるようにして、幅２．５ｃｍ×長さ１６ｃｍの試験片を作製した。
【００２９】
試験片の長さ方向を上下方向に向けて、その両端をクリップでつかみ、試験装置に取り付けた。試験片の上部つかみ長さを２．５ｃｍ、下部つかみ長さを３．５ｃｍ、したがって、つかみ間隔（引張り有効長）を１０ｃｍに設定した。
試験片に引張力を加えて、３０±２ｃｍ／分の速度で伸度８０％まで伸長したのちに同様の速度で除荷を行うという操作を３回繰り返した。試験の間、試験片に生じる応力を自動的に測定し記録し、３回目の伸長操作において伸度（％）が８０％となったとき（８０％伸長時）のパワーを読み取った。
なお、上記において、伸度（％）は、伸ばす前の試験片の長さ（つかみ間隔）ｅと、伸ばした状態における試験片の伸び方向の長さｄとから、〔（ｄ−ｅ）／ｅ〕×１００で求める値である。
【００３０】
〔実施例１〕
以下のようにして、図１，２に示すガードルを作製した。
図１，２に示す各領域は、図４に示す編成組織Ａ〜Ｆを適宜組み合わせて形成するようにした。編成装置としては、カールマイヤー社製のＲＳＥ−６ＥＬを用いた。
各編成組織を構成する筬Ｇ１〜Ｇ６の糸使いは以下のとおりとした。
＜糸使い＞
筬Ｇ１：ナイロン６６−１７−セミダル（東レ社製）
筬Ｇ２：ライクラ７８−１２７Ｃ（オペロンテックス社製）
筬Ｇ３：ライクラ１１７−１２７Ｃ（オペロンテックス社製）
筬Ｇ４：（抜き糸）ナイロン６６  ５６／／２（東レ社製）
（縁糸）ウーリーナイロン６６  ３３−２６−Ｐ９８５（東レ社製）
筬Ｇ５：ライクラ６２０−１２７Ｃ（オペロンテックス社製）
筬Ｇ６：（連結糸以外）ライクラ３１０−１２７Ｃ（オペロンテックス社製）
（連結糸）ライクラ２１０−１２７Ｃ（オペロンテックス社製）
＜第１の伸長制御領域＞
第１の伸長制御領域は、図４に示す編成組織Ａ、編成組織Ｂを地組織とし、さらに、編成組織Ｅを組み合わせることで形成した。
【００３１】
上記第１の伸長制御領域は、８０％伸長時におけるタテのパワーが１２３７ｃＮであった。
＜第２の伸長制御領域＞
第２の伸長制御領域は、図４に示す編成組織Ａ、編成組織Ｂを地組織とし、さらに、編成組織Ｆ（ただし、弾性糸３６−１に対応する動きとした。）を組み合わせることで形成した。
上記第２の伸長制御領域は、８０％伸長時におけるタテのパワーが９５２ｃＮであった。
【００３２】
＜第３の伸長制御領域＞
第３の伸長制御領域は、図４に示す編成組織Ａ、編成組織Ｂを地組織とし、さらに、編成組織Ｆ（ただし、弾性糸３６−２に対応する動きとした。）を組み合わせることで形成した。
上記第３の伸長制御領域は、８０％伸長時におけるタテのパワーが６７７ｃＮであった。
＜凹凸領域＞
凹凸領域は、図４に示す編成組織Ａ、編成組織Ｂを地組織とし、さらに、編成組織Ｃを組み合わせることで形成した。
【００３３】
凹凸領域は、８０％伸長時におけるタテのパワーが、２３６ｃＮであった。
＜その他＞
伸長制御のなされていない領域は、図４に示す編成組織Ａ、編成組織Ｂを地組織とし、さらに、編成組織Ｆ（ただし、弾性糸３６−３に対応する動きとした。）を組み合わせることで形成した。
腹部布などの他の領域については、ガードルに通常適用されるものを採用した。
【産業上の利用可能性】
【００３４】
本発明にかかるＯ脚防止衣類は、着用者の下半身に装着される様々な衣類に応用でき、例えば、ガードル、スポーツ用アンダー、メンズ用パンツなどに好適に使用することができる。
【符号の説明】
【００３５】
１０        ガードル
１１        凹凸領域
１２        第１の伸長制御領域
１３        第２の伸長制御領域
１４        第３の伸長制御領域
２０        着用者
２１        着用者の骨盤
２１ａ      着用者の腸骨先端
２２        着用者の大腿骨
２２ａ      着用者の大転子
３１、３５，４１，４３，４５，５１，５５              非弾性糸
３２〜３４，３６，４２，４４，４６，５２〜５４，５６  弾性糸
Ａ〜Ｆ      編成組織
Ｇ１〜Ｇ６  筬
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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