(57)【要約】【課題】弦振動を抑制する効果を調整することのできるスタビライザを提供する。【解決手段】第１および第２のプーリ間に巻き掛けられたチェーン４の弦振動を抑制するスタビライザ１７が備えられている。スタビライザ１７は、チェーン４の弦領域４ｂの内周４ｃに対向する対向面２１ａを含む内周側部材３２と、弦領域４ｂの外周４ｄに対向する対向面２２ａを含む外周側部材３３と、各上記内側面２１ａ，２２ａ間の間隔Ｅ１を調整可能に内周側部材３２および外周側部材３３を連結する連結機構４２と、を備えている。【選択図】図４
2011112086.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１および第２のプーリ間に巻き掛けられた伝動部材の弦の振動を抑制するスタビライザにおいて、
上記伝動部材の弦の内周に対向する第１の対向面を含む第１の部材と、
上記伝動部材の弦の外周に対向する第２の対向面を含む第２の部材と、
上記第１および第２の対向面間の間隔を調整可能に上記第１および第２の部材を連結する連結機構と、を備えることを特徴とするスタビライザ。
【請求項２】
請求項１において、上記第１および第２の対向面の対向方向に関して、上記第１および第２の対向面間の間隔は、上記第１および第２の対向面間に挿通された上記伝動部材の弦の厚みよりも０．０１ｍｍ〜２ｍｍ長いことを特徴とするスタビライザ。
【請求項３】
請求項１または２において、上記第１および第２の部材によって上記伝動部材の弦の周囲の少なくとも一部を取り囲む周状部が形成され、この周状部の内側面の少なくとも一部には、潤滑剤を保持するための凹部が形成されていることを特徴とするスタビライザ。
【請求項４】
請求項１〜３の何れか１項において、上記第１および第２の部材によって上記伝動部材の弦の周囲の少なくとも一部を取り囲む周状部が形成され、この周状部の内側面の少なくとも一部には、摩擦係数を低減するための低摩擦処理が施されていることを特徴とするスタビライザ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無端状の伝動部材の振動を抑制するスタビライザに関する。
【背景技術】
【０００２】
第１の円すい円板対および第２の円すい円板対と、これらの円すい円板対に巻き掛けられた無端状の巻き掛け手段と、を備える無段変速機において、巻き掛け手段を少なくとも部分的に受容する受容レールを設ける構成が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−３０４１１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
巻き掛け手段のうち円すい円板対間にある弦領域は、円すい円板対により動きを規制されていないので、振動（いわゆる弦振動）を生じ易い。特に、巻き掛け手段が円すい円板対に噛み込むときや円すい円板対から離脱するとき（すなわち巻き掛け手段の拘束状態と非拘束状態とが切り換わるとき）において、巻き掛け手段の姿勢変化が激しく、これにより弦振動を引き起し易い。弦振動が生ずると、騒音の原因となる。
【０００５】
受容レールは、弦領域を上下に挟む一対の舌状部を含んでおり、巻き掛け手段の弦領域が上下に弦振動したとき、弦振動する部分が一対の舌状部に当接することにより、この弦振動が抑制される。
巻き掛け手段の厚みと、一対の舌状部間の間隔との差は、１ｍｍ程度かそれ以下の微小な値に設定されることが多い。しかしながら、巻き掛け手段の厚みに個体差がある上、一対の舌状部間の間隔にも個体差があるので、巻き掛け手段と一対の舌状部との間の隙間にばらつきが生じる。
【０００６】
特許文献１の構成では、一対の舌状部間の間隔は固定されているので、巻き掛け手段と一対の舌状部との間の隙間を調整することができない。その結果、受容レールによる弦振動の抑制効果にばらつきが生じてしまう。
本発明は、かかる背景のもとでなされたもので、弦振動を抑制する効果を調整することのできるスタビライザを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明は、第１および第２のプーリ（２，３）間に巻き掛けられた伝動部材（４）の弦の振動を抑制するスタビライザ（１７）において、上記伝動部材の弦（４ｂ）の内周（４ｃ）に対向する第１の対向面（２１ａ）を含む第１の部材（３２）と、上記伝動部材の弦の外周（４ｄ）に対向する第２の対向面（２２ａ）を含む第２の部材（３３）と、上記第１および第２の対向面間の間隔（Ｅ１）を調整可能に上記第１および第２の部材を連結する連結機構（４２，７２）と、を備えることを特徴とする（請求項１）。
【０００８】
本発明によれば、第１および第２の対向面間の間隔を調整できるようになっている。これにより、伝動部材と第１および第２の対向面との間の隙間を調整することができる。したがって、伝動部材の厚み（第１および第２の対向面が対向する方向の伝動部材の厚み）に個体差がある場合でも、伝動部材と第１および第２の対向面との間の隙間を所望の値に設定することができる。その結果、スタビライザによる弦振動の抑制効果を調整することができるので、スタビライザによる弦振動の抑制効果のばらつきを抑制できる。
【０００９】
また、本発明において、上記第１および第２の対向面の対向方向（Ｂ）に関して、上記第１および第２の対向面間の間隔は、上記第１および第２の対向面間に挿通された上記伝動部材の弦の厚み（Ｅ２）よりも０．０１ｍｍ〜２ｍｍ長い場合がある（請求項２）。
この場合、第１および第２の対向面間の間隔を、伝動部材の弦の厚みよりも０．０１ｍｍ以上長くすることにより、伝動部材と第１および第２の対向面との間の隙間を十分に確保できる。したがって、伝動部材と第１および第２の対向面との摩擦力を十分に低くできるので、スタビライザを設けたことによる伝達ロスを十分に抑制できる。また、第１および第２の対向面間の間隔を、伝動部材の弦の厚みに対して２ｍｍを超えない範囲で長くすることにより、伝動部材の弦の弦振動が大きくならないうちに、スタビライザによって弦の弦振動を抑制することができるので、伝動部材の駆動音（騒音）を小さくすることができる。以上より、伝達ロスを少なくできるとともに、騒音を小さくできる。
【００１０】
また、本発明において、上記第１および第２の部材によって上記伝動部材の弦の周囲の少なくとも一部を取り囲む周状部（３８）が形成され、この周状部の内側面（３８ａ）の少なくとも一部には、潤滑剤を保持するための凹部（３９）が形成されている場合がある（請求項３）。
この場合、潤滑剤によるオイルダンパ効果により、伝動部材の弦の振動を抑制することができる。したがって、伝動部材とスタビライザとの接触による騒音をより低減することができる。
【００１１】
また、本発明において、上記第１および第２の部材によって上記伝動部材の弦の周囲の少なくとも一部を取り囲む周状部が形成され、この周状部の内側面の少なくとも一部には、摩擦係数を低減するための低摩擦処理が施されている場合がある（請求項４）。
この場合、内側面が伝動部材と摺接することによって摩耗することを抑制できる。これにより、スタビライザの内側面と伝動部材との間の隙間が大きくなることを抑制できるので、スタビライザによる騒音低減効果や振動抑制効果を長期に亘って維持することができる。また、スタビライザと伝動部材との摺動抵抗をより少なくすることができるので、伝達ロスをより少なくすることができる。
【００１２】
上記低摩擦処理は、スタビライザの内面のうち伝動部材が進入する入口に施されていることが好ましい。これにより、スタビライザ内において弦の振動が通常最も大きい入口付近での内面の摩耗を抑制できるので、低摩擦処理を施すことによる効果を最も発揮することができる。
なお、上記において、括弧内の数字等は、後述する実施形態における対応構成要素の参照符号を表すものであるが、これらの参照符号により特許請求の範囲を限定する趣旨ではない。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の一実施形態に係るスタビライザを含む、動力伝達装置としての無段変速機の概略構成を示す模式的側面図である。
【図２】無段変速機の一部破断模式的下面図である。
【図３】スタビライザ周辺の一部断面側面図である。
【図４】図３のＩＶ−ＩＶ線に沿う断面図である。
【図５】潤滑剤を保持するための凹部を平面的に見た図である。
【図６】チェーンとスタビライザとの間の摩擦力と、隙間との関係を示すとともに、騒音の大きさと隙間との関係を示すグラフである。
【図７】チェーンの模式的な側面図である。
【図８】無段変速機の要部の模式的側面図であり、（ａ）はオーバードライブ時で且つ増速比が最大のときを示し、（ｂ）はアンダードライブ時で且つ減速比が最大のときを示している。
【図９】本発明の別の実施形態の要部の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下では、図面を参照して、本発明の実施形態について具体的に説明する。
図１は、本発明の一実施形態に係るスタビライザを含む、動力伝達装置としての無段変速機の概略構成を示す模式的側面図である。また、図２は、無段変速機１の一部破断模式的下面図である。
図１および図２を参照して、無段変速機１は、自動車等の車両に搭載されるものであり、第１のプーリ２（プライマリープーリ）と、第２のプーリ３（センカダリープーリ）と、両プーリ２，３間に巻き掛けられた無端状の伝動部材としてのチェーン４と、両プーリ２，３およびチェーン４を収容したケーシング５と、筒状のスタビライザ１７と、各プーリ２，３のクランプ力を制御する制御部９とを備えている。
【００１５】
チェーン４は、チェーン４の走行方向Ｘに所定間隔をおいて設けられるとともに走行方向Ｘとは直交するチェーン４の幅方向Ｗに並びそれぞれ前後一対の挿通孔を有する複数のリンク６１と、複数のリンク６１同士を走行方向Ｘに屈曲可能に連結する複数の連結部材６２とを含んでいる。各連結部材６２は、第１のピン６３と第２のピン６４とを含んでいる。第１のピン６３と第２のピン６４とが相対的に転がり摺動接触することにより、リンク６１同士の走行方向Ｘの屈曲が可能とされている。転がり摺動接触とは、転がり接触およびすべり接触の少なくとも一方を含む接触状態をいう。
【００１６】
チェーン４は、直線領域として、例えば上側となる張り側の弦領域４ａと、例えば下側となる弛み側の弦領域４ｂとを備えている。スタビライザ１７は、例えば弦領域４ｂによって支持され弦領域４ｂの振動（弦振動）を抑制するように上記弦領域４ｂに挿通されている。
本実施の形態では、スタビライザ１７が、弛み側の弦領域４ｂに取り付けられる場合に則して説明するが、上記のスタビライザ１７を、張り側の弦領域４ａにも取り付けるようにしてもよいし、弦領域４ｂには取り付けられなくてもよい。
【００１７】
第１のプーリ２は、車両の駆動源１０に動力伝達可能に連なる入力軸１１（第１のプーリ２の中心軸に相当）に同行回転可能に取り付けられている。第１のプーリ２は、シーブ面１２ａを有する固定シーブ１２と、シーブ面１３ａを有する可動シーブ１３とを備えている。一対のシーブ面１２ａ，１３ａは互いに対向している。これらシーブ面１２ａ，１３ａ間に溝Ｇ１が形成されている。チェーン４の第１のピン６３は、この溝Ｇ１内において、一対のシーブ面１２ａ，１３ａ間に強圧に挟まれて保持されている。
【００１８】
可動シーブ１３には、溝幅（溝Ｇ１の幅）を変更するための第１の油圧アクチュエータＡ１が接続されている。第１の油圧アクチュエータＡ１は、入力軸１１の軸方向に可動シーブ１３を移動させて、溝幅を変化させることができる。溝幅を変化させることで、入力軸１１の径方向にチェーン４を移動させて、第１のプーリ２のチェーン４に関する有効半径（以下、「第１のプーリ２の有効半径」ともいう。）を変更させることができる。
【００１９】
一方、第２のプーリ３は、駆動輪(図示せず）に動力伝達可能に連なる出力軸１４（第２のプーリ３の中心軸に相当）に同行回転可能に取り付けられている。第２のプーリ３は、シーブ面１５ａを有する固定シーブ１５と、シーブ面１６ａを有する可動シーブ１６とを備えている。一対のシーブ面１５ａ，１６ａは互いに対向している。これらシーブ面１５ａ，１６ａ間に溝Ｇ２が形成されている。チェーン４の第１のピン３は、この溝Ｇ２内において、一対のシーブ面１５ａ，１６ａ間に強圧に挟まれて保持されている。
【００２０】
第２のプーリ３の可動シーブ１６には、第２の油圧アクチュエータＡ２が接続されている。第２の油圧アクチュエータＡ２は、溝幅（溝Ｇ２の幅）を変化させることで、出力軸１４の径方向にチェーン４を移動させて、第２のプーリ３のチェーン４に関する有効半径（以下、「第２のプーリ３の有効半径」ともいう。）を変更させることができる。
駆動源１０から入力軸１１に回転駆動力が入力されると、入力軸１１および第１のプーリ２が同行回転する。そして、この第１のプーリ２の回転は、チェーン４を介して、第２のプーリ３に伝達される。無段変速機１は、第１のプーリ２の有効半径および第２のプーリ３の有効半径を変更させることにより、変速比（第２のプーリ３の回転速度／第１のプーリ２の回転速度）を連続的に変化させることができる。
【００２１】
スタビライザ１７は、伝動部材としてのチェーン４の弦領域４ｂに沿って姿勢変化可能に支持され弦領域４ｂの振動を抑制する。
図３および図３のＩＶ−ＩＶ線に沿う断面図である図４を参照して、スタビライザ１７は、スタビライザ本体３１を備えている。スタビライザ本体３１は、チェーン４の弦領域４ｂが若干の遊びを有して挿通可能なように、チェーン４の弦領域４ｂに沿って延びる例えば断面方形の長尺の筒状に形成されている。スタビライザ本体３１は、例えば２つ割り形状とされて、両プーリ２，３間に巻き掛けられた後のチェーン４に取り付けられる。スタビライザ本体３１の材質は金属でもよいし、合成樹脂でもよい。スタビライザ本体３１は、チェーン４の走行方向Ｘおよびチェーン４の幅方向Ｗの双方と交差（直交）する弦振動方向Ｙに相対向する第１の部材としての内周側部材３２と、第２の部材としての外周側部材３３とを含んでいる。
【００２２】
図４を参照して、内周側部材３２の断面形状は、チェーン４の内周４ｃを収容する溝形形状に形成されている。内周側部材３２は、チェーン４の内周４ｃに対向する第１の部材としての内対向壁２１と、内対向壁２１からチェーン４の外周４ｄ側に向けて延びチェーン４を幅方向Ｗに挟む一対の横壁３４，３５とを含んでいる。
外周側部材３３の断面形状は、チェーン４の外周４ｄを収容する溝形形状に形成されている。外周側部材３３は、走行方向Ｘに沿って延びている。外周側部材３３は、チェーン４の外周４ｄに対向する第２の部材としての外対向壁２２と、外対向壁２２からチェーン４の内周４ｃ側に向けて延びチェーン４を幅方向Ｗに挟む一対の横壁３６，３７とを含んでいる。
【００２３】
内周側部材３２の一対の横壁３４，３５のそれぞれのチェーン外周４ｄ側の端面３４ａ，３５ａと、外周側部材３３の一対の横壁３６，３７のそれぞれのチェーン内周４ｃ側の端面３６ａ，３７ａとは、互いに略平行であり、弦振動方向Ｙに相対向している。
内周側部材３２の一方の横壁３４と、外周側部材３３の一方の横壁３６とが協働して、内対向壁２１および外対向壁２２の対向端部間を連結する一方の側壁２３を形成している。また、内周側部材３２の他方の横壁３５と、外周側部材３３の他方の横壁３７とが協働して、内対向壁２１および外対向壁２２の対向端部間を連結する他方の側壁２４を形成している。
【００２４】
これら内対向壁２１、外対向壁２２および一対の側壁２３，２４によって、チェーン４の弦領域４ｂの周囲を少なくとも一部（例えば全周）に亘って取り囲む周状部３８が形成されているとともに、弦領域４ｂを挿通させる挿通路２５が区画されている。
周状部３８の内側面３８ａは、チェーン４の内周４ｃに対向する内対向壁２１の内側面（第１の対向面）２１ａと、チェーン４の外周に対向する外対向壁２２の内側面（第２の対向面）２２ａと、一方の側壁２３の内側面２３ａと、他方の側壁２４の内側面２４ａと、を含んでいる。
【００２５】
図５は、潤滑剤を保持するための凹部を平面的に見た図である。図４および図５を参照して、周状部３８の内側面３８ａの少なくとも一部には、潤滑剤を保持するための凹部（ディンプル）３９が複数形成されている。凹部３９は、例えば、周状部３８の内側面３８ａの全域か、または、内側面２１ａおよび内側面２２ａに形成されている。これにより、周状部３８の内側面３８ａのうち凹部３９が形成されている領域は、梨地状となっている。各凹部３９は、例えば直径が数十μｍの微小な窪みである。周状部３８の内側面３８ａには、潤滑剤としての潤滑油が供給されて凹部３９に保持されており、チェーン４を潤滑している。
【００２６】
図３を参照して、周状部３８の内側面３８ａの少なくとも一部には、摩擦係数を低減するための低摩擦処理が施されている。低摩擦処理とは、内側面３８ａの摩擦係数が、スタビライザ本体３１の母材の摩擦係数よりも低くなるような処理をいい、ウレタンコーティングや、ＰＴＦＥ（PolyTetraFluoroEthylene）コーティングを例示することができる。また、スタビライザ本体３１の内側に、スタビライザ本体３１の母材の摩擦係数よりも小さい摩擦係数を有する材料を取り付けて内側面３８ａを形成してもよい。
【００２７】
低摩擦処理は、例えば、周状部３８の内側面３８ａのうち、走行方向Ｘに沿ってチェーン４が進入する入口領域４０と、チェーン４が脱出する出口領域４１に施されている。入口領域４０には、弦領域４ｂのうちスタビライザ１７による振動抑制がされていないことから振動し易い部分が進入してくるので、弦領域４ｂと内側面３８ａとの接触による内側面３８ａの摩耗が大きく傾向にある。
【００２８】
また、出口領域４１付近では、弦領域４ｂが再びスタビライザ１７による振動抑制がされない状態となって弦振動し易いので、弦領域４ｂと内側面３８ａとの接触による内側面３８ａの摩耗が大きく傾向にある。したがって、少なくとも入口領域４０と出口領域４１に低摩擦処理が施されていることが好ましい。なお、低摩擦処理は、周状部３８の内側面３８ａの全域に施されていてもよい。
【００２９】
図４を参照して、スタビライザ１７は、内側面２１ａと内側面２２ａとの間の間隔を調整可能に内周側部材３２および外周側部材３３を連結する連結機構４２を備えている。
連結機構４２は、走行方向Ｘと平行な方向に１または複数設けられており、連結部材としてのねじ部材４３，４４と、緩み止め部材としてのワッシャ４５，４６と、を含んでいる。
【００３０】
ねじ部材４３は、内周側部材３２の一方の横壁３４および外周側部材３３の一方の横壁３６を互いに連結している。具体的には、一方の横壁３６のチェーン外周側の端面３６ｂに凹部４８が形成されている。凹部４８の底面の中央には、ねじ挿通孔４９が貫通形成されている。また、一方の横壁３４の端面３４ａには、ねじ挿通孔４９に対応する位置にねじ孔５０が形成されている。ねじ部材４３のねじ軸４３ａは、これらのねじ挿通孔４９およびねじ孔５０を挿通し、ねじ孔５０に螺合されている。また、一方の横壁３４の端面３４ａと一方の横壁３６の端面３６ａとの間には、隙間調整用のシム５１が１ないし複数（図４では、４枚のシム５１を例示）が介装されている。
【００３１】
各シム５１は、厚みが一定または相異なるようにされており、内側面２１ａと内側面２２ａとの間の間隔Ｅ１に合わせて所定枚数配置される。なお、シム５１を設けなくてもよい。また、ねじ部材４３の頭部４３ｂと凹部４８の底面との間に、ワッシャ４５が介装されている。ワッシャ４５は、例えば波形座金であり、ねじ部材４３のねじ軸４３ａに挿通されている。なお、ワッシャ４５に代えて、緩み止め用のナットなど、他の緩み止め部材を配置してもよい。上記の構成により、一方の横壁３４と一方の横壁３６とが互いに締結されている。
【００３２】
ねじ部材４４による他方の横壁３５および他方の横壁３７の互いの連結は、上記したねじ部材４３による一方の横壁３４，３６同士の連結と同様である。具体的には、他方の横壁３７のチェーン外周側の端面３７ｂに凹部５２が形成されている。凹部５２の底面の中央には、ねじ挿通孔５３が貫通形成されている。また、他方の横壁３５の端面３５ａには、ねじ挿通孔５３に対応する位置にねじ孔５４が形成されている。ねじ部材４４のねじ軸４４ａは、これらのねじ挿通孔５３およびねじ孔５４を挿通し、ねじ孔５４に螺合されている。
【００３３】
他方の横壁３５の端面３５ａと他方の横壁３７の端面３７ａとの間には、ねじ部材４３側と同様にしてシム５１が介装されている。また、ねじ部材４４の頭部４４ｂと凹部５２の底面との間に、ワッシャ４５と同様のワッシャ４６が介装されており、ねじ軸４４ａに挿通されている。上記の構成により、他方の横壁３５と他方の横壁３７とが互いに締結されている。
【００３４】
内側面２１ａと内側面２２ａの対向方向Ｂは、弦振動方向Ｙと略平行である。対向方向Ｂに関して、弦振動が生じていないときの挿通路２５内の弦領域４ｂの厚みＥ２と比べて、内側面２１ａと内側面２２ａとの間の間隔Ｅ１は、０．０１ｍｍ〜２ｍｍ長くされている。間隔Ｅ１と長さＥ２の差（Ｅ１−Ｅ２）は、チェーン４の弦領域４ｂとスタビライザ１７の内側面２１ａ，２２ａとの隙間Ｆに相当する。隙間Ｆとは、対向方向Ｂに関する、弦領域４ｂの内周４ｃ（内周部）と内側面２１ａとの間の第１隙間Ｆ１と、この弦領域４ｂの外周４ｄ（外周部）と内側面２２ａとの間の第２隙間Ｆ２との和（Ｆ＝Ｆ１＋Ｆ２）をいう。
【００３５】
図６は、チェーン４とスタビライザ１７との間の摩擦力と、隙間Ｆとの関係を示すとともに、騒音の大きさと隙間Ｆとの関係を示すグラフである。図６に示すように、隙間Ｆが０．０１ｍｍ未満では、隙間Ｆが小さすぎることにより、チェーン４とスタビライザ１７との摺動による摩擦力が大きく、伝動効率の低下が大きい。また、隙間Ｆが２ｍｍ以上では、隙間Ｆが大きすぎることにより、スタビライザ１７が弦領域４ｂの弦振動を抑制する効果が弱まり、その結果、チェーン４の駆動音（騒音）が大きくなってしまう。したがって、隙間Ｆは、０．０１ｍｍ〜２ｍｍの範囲に設定されることが好ましい。
【００３６】
図３を参照して、また、スタビライザ１７は、チェーン４の走行方向Ｘへの移動に伴ってその移動方向に移動可能とされているとともに、走行方向Ｘに関して、所定量以上の移動が規制部材５６により規制されている。具体的には、規制部材５６は、内対向壁２１に対向するようにケーシング５に固定されており、スタビライザ１７の内対向壁２１には、規制部材５６を挟んで走行方向Ｘに離隔する被規制部としての一対の被規制突起５７，５８が設けられている。一対の被規制突起５７，５８は、内対向壁２１と別体に形成されていてもよいし、内対向壁２１とは単一の材料を用いて一体に形成されていてもよい。
【００３７】
規制部材５６は、変速に拘らずその位置が概ね変化しないチェーン４の弦領域４ｂの一部の領域（具体的には、後述する図６の中間点Ｐ２に相当）に対向するように配置されている。規制部材５６は、上記のように走行方向Ｘに関するスタビライザ１７の移動量を規制する機能の他、弦振動方向Ｙの一方（内方）へのスタビライザ１７の移動量を規制している。
【００３８】
図７は、チェーン４の模式的な側面図であり、第１のプーリ２の中心軸線Ｃ１（第１のプーリ２の中心軸としての入力軸１１の中心軸線に相当）および第２のプーリ３の中心軸線Ｃ２（第２のプーリ３の中心軸としての出力軸１４の中心軸線に相当）に平行な方向に沿ってチェーン４を見た概略図である。
図７において、実線で示されたチェーン４は、無段変速機１の変速比が１であるとき（等速時）のチェーン４の位置を示している。また、二点鎖線で示されたチェーン４は、アンダードライブ（減速）時で且つ無段変速機１の減速比が最も高いときのチェーン４の位置を示している。また、破線で示されたチェーン４は、オーバードライブ（増速）時で且つ無段変速機１の増速比が最も高いときのチェーン４の位置を示している。
【００３９】
図７の破線および図８（ａ）に示されるオーバードライブ時で且つ増速比が最大のときには、第１のプーリ２の有効半径Ｒ１が最大とされ、第２のプーリ３の有効半径Ｒ２が最小とされる。各弦領域４ａ，４ｂにおけるチェーン４の傾斜角は、増速比の変化に伴って変化していき、オーバードライブ時において、増速比が最大のときに最大値となる。
図７の二点鎖線および図８（ｂ）に示されるアンダードライブ時で且つ減速比が最大のときには、第１のプーリ２の有効半径Ｒ１が最小とされ、第２のプーリ３の有効半径Ｒ２が最大とされる。各弦領域４ａ，４ｂにおけるチェーン４の傾斜角は、減速比の変化に伴って変化していき、アンダードライブ時において、減速比が最大のときに最大値となる。
【００４０】
図７に示すように、張り側の弦領域４ａが、無段変速機１の変速比の変化に伴って、当該弦領域４ａの中間点Ｐ１を回動中心として回動する。また、弛み側の弦領域４ｂが、無段変速機１の変速比の変化に伴って、当該弦領域４ｂの中間点Ｐ２を回動中心として回動する。
中間点Ｐ１，Ｐ２は、各プーリ２，３の中心軸線Ｃ１，Ｃ２と平行な方向に沿ってみた場合に、変速に拘らず位置が概ね変化しない位置となっている。スタビライザ１７の走行方向Ｘへの移動を規制する規制部材５６は、図８（ａ）に示すオーバードライブで且つ増速比が最大のときと図８（ｂ）に示すアンダードライブで且つ減速比が最大のときとの間で、位置が概ね変化しない、弦領域４ｂの中間点Ｐ２に対向する位置に配置されている。
【００４１】
本実施の形態によれば、弦領域４ｂの挿通路２５を区画する筒状のスタビライザ１７により弦領域４ｂの振動を抑制することができる。
スタビライザ本体３１の内側面２１ａ，２２ａ間の間隔Ｅ１を、シム５１の数を変更すること等により調整できるようになっている。これにより、チェーン４と内側面２１ａ，２２ａとの間の隙間Ｆを調整することができる。したがって、チェーン４の厚みＥ２に個体差がある場合でも、隙間Ｆを所望の値に設定することができる。その結果、スタビライザ１７による弦振動の抑制効果を調整することができるので、スタビライザ１７による弦振動の抑制効果のばらつきを抑制できる。
【００４２】
また、隙間Ｆを０．０１ｍｍ以上にすることにより、この隙間Ｆを十分に確保できる。したがって、チェーン４と内側面２１ａ，２２ａとの摩擦力を十分に低くできるので、スタビライザ１７を設けたことによる伝達ロスを十分に抑制できる。また、隙間Ｆを２ｍｍ以下にすることにより、チェーン４の弦領域４ｂの弦振動が大きくならないうちに、スタビライザ１７によって弦領域４ｂの振動を抑制することができるので、チェーン４の駆動音（騒音）を小さくすることができる。以上より、伝達ロスを少なくできるとともに、騒音を小さくできる。
【００４３】
さらに、スタビライザ本体３１の周状部３８の内側面３８ａに潤滑剤を保持するための凹部３９を形成している。凹部３９に保持された潤滑油によるオイルダンパ効果により、チェーン４の弦領域４ｂの弦振動を抑制することができる。したがって、チェーン４とスタビライザ１７との接触による騒音をより低減することができる。
また、周状部３８の内側面３８ａに低摩擦処理が施されていることにより、この内周面３８ａの摩耗を抑制できる。これにより、周状部３８の内側面３８ａとチェーン４との間の隙間Ｆが大きくなることを抑制できるので、スタビライザ１７による騒音低減効果や振動抑制効果を長期に亘って維持することができる。また、スタビライザ１７とチェーン４との摺動抵抗をより少なくすることができるので、伝達ロスをより少なくすることができる。
【００４４】
特に、低摩擦処理がスタビライザ１７の周状部３８の内側面３８ａのうちチェーン４が進入する入口領域４０に施されているので、スタビライザ１７内において弦領域４ｂの振動が通常最も大きい入口領域４０付近での上記内側面３８ａの摩耗を抑制できるので、低摩擦処理を施すことによる効果は大きい。
さらに、スタビライザ１７は弦領域４ｂによって支持され、ケーシング５には支持されないので、弦領域４ｂの固有振動数を高くすることができる。したがって、仮に可聴域ではあっても耳障りな音ではない周波数域（例えば、８０００Ｈｚ以上）に固有振動数を設定することも可能となり、不快感のない騒音特性にすることができる。また、スタビライザ１７が弦領域４ｂによって支持されるので、ケーシング５等への組み付け作業が不要となり、組立性が向上し、製造コストを安くすることができる。
【００４５】
本発明は、以上の実施の形態の内容に限定されるものではなく、請求項記載の範囲内において種々の変更が可能である。
例えば、図９に示す連結機構７２を設けてもよい。連結機構７２は、連結部材としての結合ピン７３を含んでいる。結合ピン７３は、例えば円柱状に形成されており、内周側部材３２の他方の横壁３５の端面３５ａに形成された保持孔７４と、外周側部材３３の他方の横壁３７の端面３７ａに形成された保持孔７５の双方に圧入固定されている。他方の横壁３５の端面３５ａと他方の横壁３７の端面３７ａとの間には、シム５１が所定枚数介装されており、内側面２１ａと内側面２２ａとの間隔を規定している。
【００４６】
なお、図示していないが、内周側部材３２の一方の横壁３４および外周側部材３３の一方の横壁３６側にも、上記と同様にして結合ピン７３およびシム５１が介装されている。
この場合も、内側面２１ａ，２２ａ間の間隔を調整することができる。
なお、内周側部材３２と外周側部材３３との連結は、上記した連結機構４２，７２に限らず、対向方向Ｂに関する内周側部材３２と外周側部材３３との間の間隔を調整できる構成であればよい。例えば、内周側部材３２と外周側部材３３とを嵌め合わせる構成であってもよい。
【００４７】
また、各上記実施の形態において、潤滑剤を保持するための凹部３９に代えて、線状に延びる凹条を設けてもよい。また、上側の弦領域４ａが張り側の弦領域４ａであり、下側の弦領域が弛み側の弦領域４ｂであったが、第１および第２のプーリ２，３が図１の回転方向とは逆方向に回転する場合には、上側の弦領域が弛み側の弦領域４ｂとなり、下側の弦領域が張り側の弦領域４ａとなる。また、伝動部材として、チェーンに代えて、ベルトを用いるようにしてもよい。
【符号の説明】
【００４８】
２…第１のプーリ、３…第２のプーリ、４…チェーン（伝動部材）、４ｂ…弦領域、４ｃ…内周、４ｄ…外周、１７…スタビライザ、２１ａ…内側面（第１の対向面）、２２ａ…内側面（第２の対向面）、３２…内周側部材（第１の部材）、３３…外周側部材（第２の部分）、３８…周状部、３８ａ…周状部の内側面、３９…（潤滑剤を保持するための）凹部、４２，７２…連結機構、Ｂ…対向方向、Ｅ１…間隔、Ｅ２…長さ、Ｘ…走行方向（進行方向）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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