(57)【要約】【課題】従来の通常の調理鍋において、保温効果を持たせようとして、蓋を重くしたり重い蓋に取り替えて使用したとしても、過剰に重ければ持ち運びや扱いが不便になり、必要以下に軽ければ保温効果が得られない点を解消する。【解決手段】本発明の調理鍋１は、開口径が１４〜３０ｃｍの本体２と、この本体２の開口を開閉する蓋３とを備え、蓋３を、２１００ｇを超えない範囲で本体２の開口径（ｃｍ）に５０〜７０ｇを乗じた重さとする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
開口径が１４〜３０ｃｍの本体と、この本体の開口を開閉する蓋とを備えた調理鍋において、前記蓋を、２１００ｇを超えない範囲で本体の開口径（ｃｍ）に５０〜７０ｇを乗じた重さとしたことを特徴とする調理鍋。
【請求項２】
本体の開口周縁部に対して、蓋を内嵌又は内外嵌するように形成したことを特徴とする請求項１記載の調理鍋。
【請求項３】
本体の開口周縁部に、径方向外側へ突出させると共にこの突出させた部位に段部又は開口中心へ向かって下り勾配とされた傾斜部を形成し、蓋を、前記段部又は前記傾斜部に対して内嵌又は内外嵌するように形成したことを特徴とする請求項１記載の調理鍋。
【請求項４】
蓋の内面を断面円弧状とすると共に該内面に中心から放射状に複数の突起を設けたことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の調理鍋。
【請求項５】
本体を鋼板琺瑯製とすると共に、蓋を鋳物琺瑯製とすることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の調理鍋。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、全体として必要最低限の重量としながらも保温性に富んだ調理鍋に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、本体と、本体開口を開閉するための蓋とをセットにした調理鍋がある。いわゆる圧力鍋等の特別な機能を有しない調理鍋は、例えば蓋に特段の配慮がない構成とされている。なお、圧力鍋や保温鍋は、内圧で蓋が開かないように、例えば以下の特許文献１に記載されるように蓋が本体と係合したり、蓋が非常に重い構成とされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平８−２８０５５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
通常の調理鍋は、上記のとおり本体に対して蓋が載置される構成であるために、加熱時の内圧により容易に蓋が開いてしまい、内圧が抜けるために、内圧の維持効果がなく、よって保温効果に関しては期待できないと共に、そのように内圧が抜けるということは蒸気や液体が抜けやいことであるから、調理におけるいわゆる吹きこぼれが生じやすいという問題があった。
【０００５】
一方、圧力鍋や保温鍋は、例えば蓋が非常に重いために全体としても重量が重かったり、また、該蓋と本体との係合構造が複雑であったりして、持ち運びや調理器具として扱う上では重かったり、蓋の開閉に手間取るといった問題があった。
【０００６】
したがって、通常の調理鍋において少なくとも保温効果を持たせようとすると、蓋を重くするか、重い蓋に取り替えて使用するなどすることとなるが、単純にそのようにしたところで、不必要に重ければその分だけ全体重量が増すので、持ち運びや扱いが不便になり、元々の蓋よりは重いが保温効果を得るために要する重量より軽ければ保温効果が得られないといった問題があった。
【０００７】
すなわち、解決しようとする問題は、従来の通常の調理鍋において保温効果を持たせようとして、蓋を重くしたり重い蓋に取り替えて使用したとしても、過剰に重ければ持ち運びや扱いが不便になり、必要以下に軽ければ保温効果が得られない点である。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記問題を解決するために、本発明は、開口径が１４〜３０ｃｍの本体と、この本体の開口を開閉する蓋とを備えた調理鍋において、蓋を、２１００ｇを超えない範囲で本体の開口径（ｃｍ）に５０〜７０ｇを乗じた重さとしたことを主要な特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明は、本体の開口径を、流通が多くかつ家庭での使用頻度の高い１４〜３０ｃｍに限定することで、後述する研究が容易となり、結果的に保温効果を維持しつつできるだけ全体重量を軽くすることができる最適な蓋の重量を本体の開口径に基づいて得ることができた。
【００１０】
すなわち、例えば開口径が１４ｃｍの本体に対する蓋の重量は、１４ｃｍに５０ｇを乗じた７００ｇを下限の重量とし、また、１４ｃｍに７０ｇを乗じた９８０ｇを上限の重量とする。一方、例えば開口径が３０ｃｍの本体に対する蓋の重量は、３０ｃｍに５０ｇを乗じた１５００ｇを下限の重量とし、また、３０ｃｍに７０ｇを乗じた２１００ｇを上限の重量とする。
【００１１】
このように規定することで、本体の材質等を変更した場合であっても、常に、保温効果を維持することが可能な最適な重量の蓋とすることができ、よって、保温効果が発揮可能な調理鍋としての全体重量を軽量化できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、本発明の調理鍋を示す図である。
【図２】図２は、本発明の調理鍋を示し、（ａ）は縦断面図図、（ｂ）は蓋の内面を示す図、である。
【図３】図３の（ａ）〜（ｌ）は、本発明の調理鍋における蓋と本体の嵌合構造を示す図である。
【図４】図４の（ａ）（ｂ）は、本発明の調理鍋における蓋と本体の嵌合構造を示す図である。
【図５】図５の（ａ）〜（ｃ）は、本発明の調理鍋における蓋と本体の嵌合構造を示す図である。
【図６】図６の（ａ）〜（ｃ）は、本発明の調理鍋における蓋と本体の嵌合構造を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明は、次の形態により実施可能である。図１〜図６に示すように本発明の調理鍋１は、開口径が１４〜３０ｃｍで、例えば開口径と底面径とがほぼ同じ径とされた本体２と、この本体２の開口を開閉する蓋３とを備えている。
【００１４】
本例においては、開口径と底面径がほぼ同じ径の本体２を採用したが、この理由は、後述するように本発明は本体２の開口径との関係で蓋３の重量を規定する場合、本体２のおよその内容量と加熱時にかかる内圧を開口径で換算しているので、開口径と底面径とが大きく異なると、本体２の内容量や内圧が重量が規定できないこととなってしまう。したがって、本例では、こうした規定できない例外的で特殊な本体の形状は対象とせず、開口径と底面径がほぼ同じ径の本体２を対象としている。
【００１５】
また、本体２及び蓋３は、以下の重量の条件を満たすならば材質や材質の厚みや内容量は問わないが、本例では、特に本体２を鋼板琺瑯製とし、蓋を鋳物琺瑯製としている。上記本体２を鋼板琺瑯、蓋３を鋳物琺瑯、とする理由は、金属材料に琺瑯加工を施すことによる特性、すなわち加熱しやすく冷めにくく、また、疵や焦げ跡を付きにくい、という長所を得るためである。
【００１６】
また、本体２を鋼板琺瑯、蓋３を鋳物琺瑯、とする理由は、琺瑯加工の蒸気特徴を狙っただけではなく、下記の重量の条件を満たすことにもある。例えば一般的に、鋼板琺瑯は鋼板を加工しているので、厚みも薄くかつ軽くすることができる。一方、鋳物琺瑯は、鋳造によるものであるため、ある程度の厚みが必要で、その厚み分だけ重くなる。
【００１７】
琺瑯加工の特徴を必要としながらも、調理鍋１として、本体２と蓋３とを、鋼板琺瑯製とすると、全体重量は軽くすることは可能であるが、該本体２と蓋３とを鋳物琺瑯製とした場合に較べて、保温効果は低下する。一方、調理鍋１として、本体２と蓋３とを、鋳物琺瑯製とすると、保温効果は鋼板琺瑯製の場合に較べて向上するが、該本体２と蓋３とを鋼板琺瑯製とした場合に較べて全体重量がかなり大きくなる。
【００１８】
つまり、本発明の調理鍋１は、望ましくは、本例のように、本体２を鋼板琺瑯製、蓋３を鋳物琺瑯製とすることで、本発明の調理鍋１は、本体２の（開口径から換算した）重量に基づいて、蓋３を、保温効果が期待できる必要最低限の重さにでき、よって、全体重量をできるだけ軽くすることができる。
【００１９】
また、本例においては、図２（ｂ）に、蓋３の構成のより望ましい構成を示している。すなわち、後述のとおり、蓋３には加熱時の内圧がかかることとなるが、加熱料理、特に煮込み料理においていわゆる「むらなく」調理するには蒸気が蓋３の内面に接触したのち、これが均一的に再度内容物の表層に滴下することが望ましい。
【００２０】
本例においては、蓋３の内面を断面円弧状とすると共に該内面に中心から放射状に複数の突起３ａを設けている。こうすることで、本体２における内周縁部で内容物の上面に蒸気が集中して垂れることがなく、むらなく調理することができるようになる。
【００２１】
そして、本発明の調理鍋１では本体２の開口径を１４〜３０ｃｍとしており、この理由は、流通が多くかつ家庭での使用頻度が高いからである。また、本発明の調理鍋１は、開口径が１４〜３０ｃｍの本体２に関して、蓋３を、２１００ｇを超えない範囲で本体２の開口径（ｃｍ）に５０〜７０ｇを乗じた重さとしている。
【００２２】
まず、蓋３の重量の上限である２１００ｇは、本発明者が知見した、上記１４〜３０ｃｍの開口径の本体２において、蓋３を２１００ｇより重くしても保温効果に大きな変化がないという点によるものである。
【００２３】
ここで、１４〜３０ｃｍの開口径の本体２に対して、一律で蓋３の重量を２１００ｇとすると、本願におけるもう一方の目的である全体重量の軽量化が図れないことになる。そこで、本体２の開口径と蓋３の重量との関係をさらに研究し、保温効果を維持した最軽量の蓋３とするには、開口直径（ｃｍ）に５０〜７０ｇを乗じた重さとすればよいことを知見した。
【００２４】
例えば、本体２の開口径が２０ｃｍで重量が１０００ｇの場合、蓋３の重量が一律で２１００ｇであると、保温効果が得られるものの調理鍋１の全体重量が３１００ｇとなってしまう。よって、この場合、本体２の開口径である２０ｃｍに、５０ｇを乗じて下限で１０００ｇ、７０ｇを乗じて上限で１４００ｇの蓋３とすることで、全体重量は下限で２０００ｇ、上限で２４００ｇとなり、保温効果を維持して全体重量を７００〜１０００ｇ軽量化することができる。
【００２５】
本発明の調理鍋１は、上記の構成で十分に保温効果を維持しつつ全体重量の軽量化が図れるのであるが、さらに、本体２と蓋３の嵌合構造を図３〜図６のようにすることで、次のように圧力効果や保温効果がより確実となる。
【００２６】
図３（ａ）〜（ｌ）には、本体２の開口周縁部に、径方向外側へ突出させると共にこの突出させた部位に段部を形成し、蓋３をこの段部が形成された本体２の開口周縁部に対して内嵌する構成を示している。
【００２７】
また、図４（ａ）には、蓋３を前記段部が形成された本体２の開口周縁部に対して内外嵌する構成を示している。図４（ｂ）には、本体２本体２の開口周縁部に、径方向外側へ突出させると共に開口中心へ向かって下り勾配とされた傾斜部を形成し、蓋３をこの傾斜部が形成された本体２の開口周縁部に対して内外嵌する構成を示している。
【００２８】
さらに、図５（ａ）〜（ｃ）には、本体２の開口周縁部に対して、蓋３を内嵌する構成を示している。図６（ａ）〜（ｃ）には、本体２の開口周縁部に対して、蓋３を内外嵌する構成を示している。
【００２９】
本体２と蓋３との嵌合構造を図３〜図６に示す上記ようにすることで、加熱時の内圧による蒸気漏れが抑制され、より一層保温効果が高くなると共に、特に図３及び図４に示した構成であれば、加熱時の内容物の吹きこぼれを防止することもできる。
【実施例１】
【００３０】
次に、本発明をなし得るまでに行った種々の実験のうち、本発明の効果を最も簡単に説明できる実験を示す。以下の各実験において、実施例は、開口径が２０ｃｍで９００ｇの鋼板琺瑯製の本体２に対して、本体２と同様の鋼板琺瑯製の蓋３を調整して１０００ｇの重量とした本発明の調理鍋１である。比較例は、同本体２に対して、セットとして備え付けられた３３６ｇの蓋を採用した従来の調理鍋である。
【００３１】
（実験１）
実験１では、実施例と比較例の本体２（満水容量２．５リットル）に１．７５リットルの水（加熱前１０℃）を入れ、室温２０℃の環境下で、実施例と比較例の両者で蓋をしたうえで、同じ出力のガスコンロで加熱し、１００℃になるまでの時間と、１００℃になった時点で加熱を停止して、実験開始から１００℃より低い温度になるまでの時間と、実験開始から（加熱開始、加熱停止を経た）３０分後の温度を、各々測定した。
【００３２】
実験１の結果、１００℃になるまでの時間は、実施例と比較例の両者で差はなくほぼ７分４５秒であった。一方、１００℃より低い温度になるまでの時間は、実施例が実験開始から１３分後であったのに対し、比較例が１２分後であった。さらに、実験開始から３０分（加熱停止は両者とも７分４５秒後）の温度を測定した結果、実施例は８６．５℃で比較例は８５．５℃であった。
【００３３】
この結果、温度や時間の差としては僅差であるとしても、蓋３を適切な重量に設定することで、保温効果があることが判明した。しかも実施例では、過剰に重くしているわけではなく、保温効果が発揮可能な最低限の増加重量である点に特別な意味がある。
【００３４】
（実験２） 
実験２では、実験１と同様の条件で、ガスコンロで加熱し、１００℃に到達してから３分経過後に、加熱を停止してから１００℃より低い温度になるまでの時間と、加熱を停止してから３０分後の温度を、各々測定した。
【００３５】
実験２の結果、１００℃より低い温度になるまでの時間は、実施例が加熱停止後から４分４５秒であったのに対し、比較例が加熱停止後から３分３０秒であった。また、加熱停止後から３０分後の温度は、実施例が８１．２℃であったのに対し、比較例が７８℃であった。
【００３６】
（実験３）
実験３では、実験２において、１００℃に到達してから５分経過後に、加熱を停止してから１００℃より低い温度になるまでの時間と、加熱を停止してから３０分後の温度を、各々測定した。
【００３７】
実験３の結果、１００℃より低い温度になるまでの時間は、実施例が加熱停止後から５分であったのに対し、比較例が加熱停止後から３分３０秒であった。また、加熱停止後から３０分後の温度は、実施例が８１．２℃であったのに対し、比較例が７７℃であった。
【００３８】
以上の実験２，３によれば、調理においては、内容物の水分が沸騰したからと言って即座に加熱を停止することはほとんどなく、概ね、しばらくはそのまま加熱を続けるのが普通であるから、加熱停止後から最高温度より低い温度になるまでの時間が長く、また３０分経過後に高い温度を維持できた実施例は、比較例に較べて保温効果が優れていることが判明した。
【００３９】
すなわち、本発明は、何ら規定されていない従来の調理鍋に較べて、本体２との関係から、蓋３を、保温効果を発揮する最低限の重量としているので、保温効果を確実に維持できると共に、本体２と蓋３との合計重量を必要最低限に止めることができ、したがって、保温効果を特徴とする調理鍋としては持ち運びや扱いが簡便となる。
【符号の説明】
【００４０】
１  調理鍋
２  本体
３  蓋
３ａ  突起
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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