(57)【要約】【課題】自転車用の荷カゴ装置において、自転車荷台に対する着脱に中間的取付装置を不要にすることで低コスト化を可能にし、また自転車への装着を簡単にすると共に、種々自転車（荷台）に対する適用の汎用性を高められるようにする。【解決手段】底部２０及び周壁部２１を有した荷カゴ２と、自転車荷台の荷台構成材のうち互いに所定間隔をおいて配置された第一、第二の荷台構成材に係脱自在となる状態で荷カゴ２の底部２０下面又は周壁部２１下端に設けられたフック１５，１６と、フック１５が第一荷台構成材に係合している状態でフック１６を第二荷台構成材に係脱動作させるロック操作機構１７とを有し、フック１５，１６の少なくとも一方には、同他方のフックとの相対近接離反方向で荷カゴ２に対する位置調節を可能にする位置調節機構１８が設けられている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
底部（２０）及び該底部（２０）の周囲で立ち上がる周壁部（２１）を有した荷カゴ（２）と、
自転車荷台（３）を形成する棒状の荷台構成材のうち互いに所定間隔をおいて配置された第一、第二の荷台構成材（１０，１１）に対してそれぞれ係脱自在となる状態で荷カゴ（２）の底部（２０）下面又は周壁部（２１）下端に設けられた一対のフック（１５，１６）と、
一方のフック（１５）が第一荷台構成材（１０）に係合している状態下で他方のフック（１６）を第二荷台構成材（１１）に係脱動作させて自転車荷台（３）に対する荷カゴ（２）取付状態のロック又はアンロックを切り換えるロック操作機構（１７）とを有し、
フック（１５，１６）の少なくとも一方には、同他方のフックとの相対近接離反方向で荷カゴ（２）に対する位置調節を可能にする位置調節機構（１８）が設けられていることを特徴とする自転車用荷カゴ装置。
【請求項２】
前記位置調節機構（１８）は、ロック操作機構（１７）により自転車荷台（３）の第二荷台構成材（１１）に係脱動作されるフック（１６）を、自転車荷台（３）の第一荷台構成材（１０）に係脱動作されるフック（１５）に対する相対近接離反方向へ位置調節させる構造であることを特徴とする請求項１記載の自転車用荷カゴ装置。
【請求項３】
ロック操作機構（１７）は、
両フック（１５，１６）が相対近接離反する方向で第二荷台構成材（１１）に係脱動作されるフック（１６）を荷カゴ（２）に対して移動自在にガイドするガイド手段（３８）と、
このガイド手段（３８）により荷カゴ（２）とフック（１６）とが相対移動自在となる状態を保持させたままこれら荷カゴ（２）とフック（１６）とを不分離状態に連結する連結部（３９）と、
前記フック（１６）が荷カゴ（２）にロックされる位置でフック（１６）又は荷カゴ（２）のうち一方に設けられた係合部（４０）と、
前記フック（１６）又は荷カゴ（２）のうち他方側で前記係合部（４０）と係合離脱自在な状態に設けられたストッパ部（４１）と、
このストッパ部（４１）を係合部（４０）へ向けて押圧付勢する弾性付勢手段（４２）と、
前記係合部（４０）から前記ストッパ部（４１）を離脱させるに際してストッパ部（４１）を前記弾性付勢手段（４２）の付勢力に抗する方向へ移動させ又は移動可能な状態にする操作部（４３）とを有し、
位置調節機構（１８）は、
ロック操作機構（１７）のガイド手段（３８）が位置調節範囲に応じた長さで形成されていると共に、このガイド手段（３８）に沿って並ぶ配置で係合部（４０）が複数設けられることによって形成されている
ことを特徴とする請求項２記載の自転車用荷カゴ装置。
【請求項４】
前記ロック操作機構（１７）は、自転車荷台（３）の第二荷台構成材（１１）に係脱動作されるフック（１６）に対して設けられ、
前記位置調節機構（１８）は、自転車荷台（３）の第一荷台構成材（１０）に係脱動作されるフック（１５）に対して設けられていることを特徴とする請求項１記載の自転車用荷カゴ装置。
【請求項５】
荷カゴ（２）の底部（２０）下部にロック操作機構（１７）及び位置調節機構（１８）が配置されており、荷カゴ（２）の底部（２０）外周部又は周壁部（２１）下端にはこれら両機構（１７，１８）よりも下方へ突出して荷カゴ（２）の載置安定性を確保する脚部（２２）が設けられていることを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれか１項に記載の自転車用荷カゴ装置。
【請求項６】
自転車荷台（３）の第一荷台構成材（１０）に係脱するフック（１５）は、荷カゴ（２）の底部（２０）から外方へ突出して第一荷台構成材（１０）に係脱する使用状態と、荷カゴ（２）の底部（２０）下方へ収納される不使用状態とに切り換え可能となっていることを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１項に記載の自転車用荷カゴ装置。
【請求項７】
自転車荷台（３）の第一荷台構成材（１０）が長手方向を左右に向けた前部横桟とされ、第二荷台構成材（１１）が前部横桟よりも後位配置の後部横桟とされていることを特徴とする請求項１乃至請求項６のいずれか１項に記載の自転車用荷カゴ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自転車に荷カゴを着脱自在な状態で取り付けることができるようにした自転車用荷カゴ装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
自転車に荷カゴを着脱自在な状態で取り付けるための装置として、自転車の荷台に専用のカゴ台などの中間的取付装置を予め装着しておき、この中間的取付装置を介して自転車に対する荷カゴの迅速且つ簡単な着脱を行えるようにしたものが知られている（例えば、特許文献１等参照）。
中間的取付装置を自転車の荷台に取り付けるには、専用の取付金具を用いるか又は用いないで、ネジ等を用いて固定する構造になっていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−３６２４５５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記したように、従来公知の荷カゴ装置では、自転車の荷台へ装着させるに際して荷カゴとは別に中間的取付装置を必要としている。従って当然に、中間的取付装置に関するコスト高は避けられない。
またこの種の中間的取付装置は、自転車の荷台への取り付けがネジ等によるものであるから、その着脱にはドライバーやレンチ等の工具が必要である。従って、工具が無ければ着脱はできず、工具があったとしても女性や子供等では簡単に着脱できるものではなかった。
【０００５】
このことが購入者にとって気持ちのうえで負担や重圧（取り付けの面倒さ）となり、一般流通上の妨げになる（購入意欲の減退に繋がる）ことがあった。また、一旦、中間的取付装置を荷台に取り付けてしまうと、別の自転車への付け替えは簡単には行えなかった。
しかも、自転車によっては荷台の形状やサイズが異なるため、中間的取付装置の取り付けが出来ない場合もあった（汎用性に欠ける嫌いがあった）。これへの対策として、取付構造やサイズの異なる複数種の中間的取付装置を準備する必要が生じるが、このことが更にコスト高や装着の困難性を助長してしまうおそれが生じる。
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、自転車の荷台に対する着脱に中間的取付装置を不要にすることで低コスト化を可能にし、また自転車への装着を簡単にすると共に、種々自転車（荷台）に対する適用の汎用性を高められるようにした自転車用荷カゴ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記目的を達成するために、本発明は次の手段を講じた。
即ち、本発明に係る自転車用荷カゴ装置は、底部及び該底部の周囲で立ち上がる周壁部を有した荷カゴと、自転車荷台を形成する棒状の荷台構成材のうち互いに所定間隔をおいて配置された第一、第二の荷台構成材に対してそれぞれ係脱自在となる状態で前記荷カゴの底部下面又は周壁部下端に設けられた一対のフックと、一方のフックが第一荷台構成材に係合している状態下で他方のフックを第二荷台構成材に係脱動作させて自転車荷台に対する荷カゴ取付状態のロック又はアンロックを切り換えるロック操作機構とを有し、前記フックの少なくとも一方には、同他方のフックとの相対近接離反方向で荷カゴに対する位置調節を可能にする位置調節機構が設けられている。
【０００８】
このような構成であると、中間的取付装置を用いることなく自転車の荷台に対する着脱が可能となる。すなわち、従来公知の荷カゴ装置に比して中間的取付装置が不要の構成となるから、低コスト化が可能であり、自転車への装着も簡単に行えるものとなる。
また、位置調節機構により、少なくとも一方のフックを相対近接離反方向へ位置調節自在であるため、種々様々な自転車（荷台）に対して適用できるものとなり、汎用性を高めることができる。換言すれば、気が向いたときに、いつでも、所望する他の自転車へ装着できる（載せ替えができる）という利点がある。
【０００９】
前記位置調節機構は、前記ロック操作機構により自転車荷台の第二荷台構成材に係脱動作されるフックを、自転車荷台の第一荷台構成材に係脱動作されるフックに対する相対近接離反方向へ位置調節させる構造とすればよい。
このようにすると、ロック操作機構の主要構造を利用して位置調節機構をも形成させることができる（ロック操作機構と位置調節機構とを一体的な構造としてまとめることができる）。そのため、構造の簡潔化、軽量化、製造コストの抑制など、種々の利点を得ることができる。
【００１０】
具体的には、次のような構成とすればよい。
すなわち、前記ロック操作機構は、両フックが相対近接離反する方向で第二荷台構成材に係脱動作されるフックを荷カゴに対して移動自在にガイドするガイド手段と、このガイド手段により荷カゴとフックとが相対移動自在となる状態を保持させたままこれら荷カゴとフックとを不分離状態に連結する連結部と、前記フックが荷カゴにロックされる位置でフック又は荷カゴのうち一方に設けられた係合部と、前記フック又は荷カゴのうち他方側で前記係合部と係合離脱自在な状態に設けられたストッパ部と、このストッパ部を係合部へ向けて押圧付勢する弾性付勢手段と、前記係合部から前記ストッパ部を離脱させるに際してストッパ部を前記弾性付勢手段の付勢力に抗する方向へ移動させる操作部とを有したものとする。
【００１１】
なお、操作部は、前記係合部から前記ストッパ部を離脱させるに際してストッパ部を前記弾性付勢手段の付勢力に抗する方向へ移動可能な状態にするもの（実際に移動させるのではなく、「移動可能」な状態にする、という意味である）でもよい。
またこのとき前記位置調節機構は、前記ロック操作機構のガイド手段が位置調節範囲に応じた長さで形成されていると共に、このガイド手段に沿って並ぶ配置で前記係合部が複数設けられることによって形成されているものとする。
【００１２】
ところで、ロック操作機構の主要構造を利用して位置調節機構をも形成させることは限定されるものではない。
すなわち、前記ロック操作機構は、自転車荷台の第二荷台構成材に係脱動作されるフックに対して設けられ、前記位置調節機構は、自転車荷台の第一荷台構成材に係脱動作されるフックに対して設けられているものとしてもよい。
【００１３】
前記荷カゴの底部下部に前記ロック操作機構及び位置調節機構が配置されており、荷カゴの底部外周部又は周壁部下端にはこれら両機構よりも下方へ突出して荷カゴの載置安定性を確保する脚部が設けられたものとするのが好適である。
このようにすることで、荷カゴを平坦な机の上などに安定して載置することができる。またロック操作機構や位置調節機構の破損や故障を防止できる。
【００１４】
自転車荷台の第一荷台構成材に係脱するフックは、荷カゴの底部から外方へ突出して第一荷台構成材に係脱する使用状態と、荷カゴの底部下方へ収納される不使用状態とに切り換え可能とするのが好適である。
このようにすると、フックの不使用時（即ち、荷カゴを自転車へ装着していないとき）に、このフックを収納しておけば邪魔とならず、他物との引っ掛かりを防止できる。従って例えば、荷カゴ同士を入れ子状（相互嵌合状態）にして段積みすることができるようになる。また、フックを収納しておけば、外観上もスッキリとして見栄えの悪化を防止できる利点がある。
【００１５】
自転車荷台の第一荷台構成材が長手方向を左右に向けた前部横桟とされ、第二荷台構成材が前部横桟よりも後位配置の後部横桟とされたものとすればよい。
すなわち、各フックは、自転車荷台への装着時において前部配置のものと後部配置のものとになる。このような使用向きとすれば、ロック操作機構を自転車荷台の後方に配置することができるものであり、操作が容易となる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明に係る自転車用荷カゴ装置では、自転車の荷台に対する着脱に中間的取付装置は不要となり、もって低コスト化が可能になるのをはじめ、自転車への装着が簡単であると共に、種々自転車（荷台）に対する適用の汎用性が高められる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明に係る荷カゴ装置の第１実施形態を斜め下方から見上げた状況で示した分解斜視図である。
【図２】本発明に係る荷カゴ装置の第１実施形態について自転車荷台に装着した状況下での一対のフックの配置関係を判りやすく示した仮想斜視図である。
【図３】本発明に係る荷カゴ装置の第１実施形態について自転車荷台へ荷カゴを装着した状態を下方から示した底面図である。
【図４】図３のＡ−Ａ線断面図である。
【図５】図３のＢ−Ｂ線拡大断面図である。
【図６】本発明に係る荷カゴ装置の第１実施形態について荷カゴを段積みした状況を示した側断面図である。
【図７】本発明に係る荷カゴ装置の第２実施形態について自転車荷台へ荷カゴを装着した状態を下方から示した底面図である。
【図８】図７のＣ−Ｃ線拡大矢視図である。
【図９】図７のＤ−Ｄ線拡大断面図である。
【図１０】図７のＥ−Ｅ線拡大断面図に対応させて操作部の操作状況を示した拡大断面図である。
【図１１】本発明に係る荷カゴ装置のその他の実施形態（その１）であって当て止め用フックを自転車荷台へ装着した状態で示した側面図である。
【図１２】本発明に係る荷カゴ装置のその他の実施形態（その２）であって位置調節機構を当て止め用フック（前向きのもの）に対して設けた場合につき自転車荷台への装着状態を示した側断面図である。
【図１３】本発明に係る荷カゴ装置のその他の実施形態（その２）であって位置調節機構を当て止め用フック（後向きのもの）に対して設けた場合につき自転車荷台への装着状態を示した側断面図である。
【図１４】本発明に係る荷カゴ装置のその他の実施形態（その４）であってロック用フックに対してロック操作機構を単独で設けた場合につき自転車荷台への装着状態を示した側断面図である。
【図１５】本発明に係る荷カゴ装置のその他の実施形態（その４）であってロック用フックに対してロック操作機構を単独で設けた場合につき自転車荷台への装着過程を示した側断面図である。
【図１６】本発明に係る荷カゴ装置のその他の実施形態（その５）であってロック用フックに対してロック操作機構を単独で設けた場合につき自転車荷台への装着状態を示した側断面図である。
【図１７】本発明に係る荷カゴ装置のその他の実施形態（その６）であってロック用フックに対してロック操作機構と位置調節機構とを設ける場合に採用可能な荷カゴを示した要部底面図である。
【図１８】本発明に係る荷カゴ装置のその他の実施形態（その６）であってロック用フックに対してロック操作機構と位置調節機構とを設ける場合に採用可能なロック用フックを示した斜視図である。
【図１９】本発明に係る荷カゴ装置のその他の実施形態（その６）であってロック用フックに対してロック操作機構と位置調節機構とを設けた場合につき自転車荷台への装着状態を示した側断面図である。
【図２０】本発明に係る荷カゴ装置のその他の実施形態（その６）であってロック用フックに対してロック操作機構と位置調節機構とを設けた場合につき自転車荷台から外す操作過程を示した側断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の実施の形態を、図面に基づき説明する。
［第１実施形態］
図１乃至図６は、本発明に係る自転車用荷カゴ装置１の第１実施形態を示している。この荷カゴ装置１は、買い物などで自由に持ち歩いて使用可能な荷カゴ２を、自転車荷台３に対して着脱自在な状態で装着できる構成としたものである。
【００１９】
なお、自転車荷台３は、サドル後方（後輪上方）に設けられる後部荷台を装着の対象とするのが好適であるが、ハンドルの前方（前輪上方）に設けられる前部荷台を装着の対象とするものとしてもよい。
これらの自転車荷台３は、図２に示すように、平面視したときにその外形輪郭を形成するようになる外枠４をはじめとして、この外枠４の内側で相似的な枠形５を形成したり、長手方向を前後方向や左右方向へ向けて中桟６を形成したりする各種の荷台構成材を有している。これらの荷台構成材としては、断面形状が円形のもの（丸棒材）、角形のもの（角棒）、帯板製のもの、板金製のものなどがあり、また中実材だけでなく中空材（パイプ材をはじめ、コ字状，Ｃ状、Ｈ状などを含む）があるなど、種々様々なものが知られている。
【００２０】
本発明に係る荷カゴ装置１は、このような荷台構成材のうち、互いに所定間隔をおいて配置された複数本のもの（以下、「第一荷台構成材１０」及び「第二荷台構成材１１」と言う）を利用して荷カゴ２を装着する。
本第１実施形態では、第一荷台構成材１０を、長手方向を左右に向け且つ前寄りに配置された前部横桟とし、第二荷台構成材１１を、第一荷台構成材１０よりも後方で且つ平行に配置された後部横桟とする場合について説明する。
【００２１】
図１及び図３に示すように、この荷カゴ装置１は荷カゴ２を主体として具備すると共に、前記した第一荷台構成材１０に対して係脱させるフック１５と、前記した第二荷台構成材１１に対して係脱させるフック１６とを有している。加えて、この荷カゴ装置１は、フック１６を第二荷台構成材１１に係脱動作させるためのロック操作機構１７と、更にいずれか一方のフック１５，１６（本第１実施形態ではフック１６としている）について荷カゴ２に対する位置調節を可能にするための位置調節機構１８とを有している。
【００２２】
なお、第一荷台構成材１０に係脱させるフック１５は、ロック操作機構１７を操作してフック１６を第二荷台構成材１１に係脱させるときの前提として、自転車荷台３に荷カゴ２を係止させておく役目を担うものとして使用する。そこで以下の説明では、このフック１５について「当て止め用フック１５」とも呼ぶ。
また、ロック操作機構１７を操作して第二荷台構成材１１に係脱させる方のフック１６については「ロック用フック１６」とも呼ぶことにする。
【００２３】
荷カゴ２は、底部２０及びこの底部２０の周囲で立ち上がる周壁部２１を有している。底部２０の平面形状、周壁部２１の側面形状や立ち上がり角度、底部２０や周壁部２１の大きさ、形成素材（樹脂、金属板、ワイヤなど）、通孔の有無、通孔パターン（網パターンや多孔パターン、格子パターン等の違い）などは、何ら限定されるものではない。
また、図示は省略したが、周壁部２１の上周部には、荷カゴ２の持ち運び性を考慮した把手などを設けてもよく、荷カゴ２の形状や大きさは、概ねスーパーなどの店先に備えられている買い物カゴと同様とされており、これらの買い物カゴを入れ子状に重ね合わせて持ち運びができるように一回り大きなものとなっていることが望ましい。
【００２４】
本第１実施形態において底部２０は、自転車荷台３の前後方向に沿う方向を長辺とする長方形状に形成されたものとしてあり、一対のフック１５，１６は、この長辺の両端位置である短辺（前部側短辺と後部側短辺）の各中央部に対応させるべく、それぞれ振り分けて配置されている。すなわち、前記したように当て止め用フック１５は第一荷台構成材１０に係合離脱させるものであるから、このフック１５の設けられた底部２０の短辺が、荷カゴ２の前側となる。
【００２５】
これら両フック１５，１６を含めて、ロック操作機構１７及び位置調節機構１８は荷カゴ２の底部２０下部に配置されるようになっている。そのため底部２０の外周部（長辺側の四隅寄り部分）には、これらロック操作機構１７及び位置調節機構１８よりも下方へ突出する脚部２２が設けられており、荷カゴ２を平坦な机の上などに安定して載置できるようになっている。またこの載置に際し、脚部２２は、ロック操作機構１７や位置調節機構１８が破損や故障しないように保護する作用を奏する。
【００２６】
なお、この脚部２２は、周壁部２１の下端をそのまま下方へ延長させるようにして設けることも可能である。脚部２２の側面形状や形成数、底部２０等に対して一体か別体かの違いなどについても、何ら限定されるものではない。
図４に示すように、当て止め用フック１５は、その先端部に前方及び左右に開放する側面視コ字状の溝部１５ａが設けられている。従ってこの当て止め用フック１５は、この先端部を第一荷台構成材１０の背後から前方へ向けて差し出すようにすることで、第一荷台構成材１０へ係合させることができる。
【００２７】
この当て止め用フック１５は、溝部１５ａから後方へ延出するようにしてフック本体部１５ｂを有しており、このフック本体部１５ｂの後端部に、左右方向へ貫通する軸孔２５が設けられている。
この当て止め用フック１５を保持するため、荷カゴ２の底部２０には、前部側短辺の中央部に当て止め用フック１５を左右両側から挟持して保持する左右一対のフック保持片２６が設けられている。これらフック保持片２６には、軸心を左右方向に向け且つ相対向する同軸配置で、ネジ又はリベット等より成る枢軸２７が設けられ、これら枢軸２７が当て止め用フック１５の軸孔２５へ挿入されるようになっている。そのため、当て止め用フック１５は枢軸２７を支点として揺動自在な状態となっている。
【００２８】
当て止め用フック１５は、前記したように枢軸２７を支点とする揺動が可能であることから、荷カゴ２の底部２０から外方（前方）へ突出して第一荷台構成材１０に係脱する使用状態（図４参照）と、荷カゴ２の底部２０下方へ収納される不使用状態（図６参照）とに切り換え可能となっている。
そのため、当て止め用フック１５の不使用時（即ち、荷カゴ２を自転車荷台３へ装着していないとき）では、当て止め用フック１５が他物と引っ掛かるようなことを防止でき、外観上もスッキリとなる。また、荷カゴ２同士を入れ子状（相互嵌合状態）にして段積みすることもできるようになる。
【００２９】
なお、当て止め用フック１５の軸孔２５は、当て止め用フック１５を使用状態（前方突出状態）としたときの前後方向に長い長孔として形成されており、孔内の前端が枢軸２７に支持されているときにはフック本体部１５ｂの上面が荷カゴ２の底部下面に当接して、その使用状態が維持されるようになっている。このとき、当て止め用フック１５は荷カゴ２に対して前方へ突出した状態であって、枢軸２７からフック本体部１５ｂの後端部が遠い位置関係となるため、当て止め用フック１５は揺動させることができない。
【００３０】
当て止め用フック１５を荷カゴ２に対して前方へ引き出した状態にすると、軸孔２５における孔内の後端が枢軸２７に支持されるようになり、枢軸２７に対してフック本体部１５ｂの後端部が近接する。そのため、当て止め用フック１５はフック本体部１５ｂの後端部が荷カゴ２の底部下面に沿うように通過して揺動が許容される状態になる。
この揺動によって当て止め用フック１５が裏返し状態になった後、当て止め用フック１５をそのまま荷カゴ２に対する前方へ向けて引き出すようにすれば、フック本体部１５ｂの下縁（裏返しによって上を向いている）が荷カゴ２の底部下面に当接して、その裏返し状態（即ち、前記した不使用状態である）が維持されるようになっている。
【００３１】
図１に示すように、フック保持片２６には、枢軸２７を挿通させる通孔２９とは別に、この通孔２９に対する前後位置に凹部３０ａ，３０ｂが設けられている。これに対して、当て止め用フック１５には、これら凹部３０ａ，３０ｂと係合離脱自在となる突起３１が設けられている。
これにより、当て止め用フック１５が前方突出の使用状態にしたときと、その後方の不使用状態にしたときとが、凹部３０ａと突起３１との係合又は凹部３０ｂと突起３１との係合で、それぞれ保持されるようになっている。
【００３２】
なお、当て止め用フック１５のフック本体部１５ｂには、突起３１が形成された部分に対して左右外方へ弾性力が生起するバネ構造を設けてある。これにより、凹部３０ａ，３０ｂと突起３１との係合離脱（当て止め用フック１５の前方引き出しや後方押し込み）が、意欲をもって行ううえでは軽快に行えるようにしてある。
図１、図３及び図４に示すように、ロック用フック１６は、その先端部に垂壁３５が設けられ、またこの垂壁３５の下端から左右方向に所定間隔をおいて一対の返し片３６が後方へ突出形成されており、垂壁３５の後側に、後方及び左右に開放する側面視Ｌ字状の溝部１６ａが設けられている。
【００３３】
従ってこのロック用フック１６は、この先端部に形成された溝部１６ａを第二荷台構成材１１の前方から後方へ向けて押し込むようにすることで、第二荷台構成材１１へ係合させることができる。
このロック用フック１６は、垂壁３５の上端部から後方へ延出するようにしてフック本体部１６ｂを有しており、このフック本体部１６ｂと荷カゴ２の底部２０との間で、前記したロック操作機構１７及び位置調節機構１８が構成されるようになっている。
【００３４】
ロック操作機構１７は、当て止め用フック１５が第一荷台構成材１０に係合している状態で、ロック用フック１６を後方移動（両フック１５，１６を相対離反）させることで、ロック用フック１６を第二荷台構成材１１に係合させたり、反対にロック用フック１６を前方移動（両フック１５，１６を相対近接）させることで、ロック用フック１６を第二荷台構成材１１から離脱させたりするものである。
【００３５】
本第１実施形態で採用したロック操作機構１７は、荷カゴ２に対してロック用フック１６を移動自在にガイドするガイド手段３８と、ロック用フック１６を移動自在とさせたまま荷カゴ２とロック用フック１６とを不分離状態に連結する連結部３９と、ロック用フック１６又は荷カゴ２の一方に設けられた係合部４０と、同他方側で係合部４０と係合離脱自在に設けられたストッパ部４１と、ストッパ部４１を係合部４０へ向けて押圧付勢する弾性付勢手段４２と、ストッパ部４１から後方へ延出して設けられた操作部４３とを有している。
【００３６】
ガイド手段３８は、荷カゴ２の底部２０に対し、長手方向を前後方向（即ち、両フック１５，１６の相対近接離反方向）に向けた状態で設けられたレール部４７と、このレール部４７に係合するものとしてロック用フック１６に設けられたスライダ部４８とを有している。
レール部４７は、ロック用フック１６の左右両側部（幅）に対応させた２箇所に設けられており、それぞれ荷カゴ２の底部２０を上下に貫通する溝孔としてある。
【００３７】
これに対してスライダ部４８は、ロック用フック１６の左右両側部から上方へ突出して、左右のレール部４７に嵌り込む前後方向に長い板状のものとしてある。
なお、レール部４７とスライダ部４８との組み合わせは、少なくとも一組あればよく、またそれらの配置や構造なども何ら限定されるものではない。例えば、レール部４７は、下向きに溝部を開放させた凹部状のものでも、下向きに突出する凸条のものでもよい。
【００３８】
スライダ部４８も、棒状やブロック状、或いはネジやリベットなどにより突出状態を形成するものとしてもよい。当然に、レール部４７を凸条のものとする場合であれば、スライダ部４８もその形状を例えば凹型のものなどに適宜変更すればよい。
連結部３９は、荷カゴ２の底部２０に対し、長手方向を前後方向（即ち、両フック１５，１６の相対近接離反方向）に向けた状態で設けられた長孔５０と、この長孔５０を介してロック用フック１６と荷カゴ２とを貫通して締結する締結具５１とを有したものとなっている。締結具５１は、ネジとナットとの螺合構造でも、リベットによるカシメ構造でもよい。
【００３９】
図５に示すように、係合部４０は、荷カゴ２の底部２０に対しその下面から下方へ突設された三角歯状のものとなっている。この係合部４０は前後方向に複数並んで設けられており、その全体としてラックレールのようになっている。これに対してストッパ部４１は、ロック用フック１６のフック本体部１６ｂに対しその上面から上方へ突設された三角歯状のものとなっている。
【００４０】
弾性付勢手段４２は、ロック用フック１６のフック本体部１６ｂに対し、ストッパ部４１の前縁に沿って左右方向に形成された有限長さの前スリット５５ａと、この前スリット５５ａの左右両端に連通した状態でストッパ部４１の両脇を通って後方へ形成された有限長さの２本の側スリット５５ｂとで、平面視コ字状の切欠５５（図１及び図３参照）を形成することで、この切欠５５の内側にできるバネ片５６に上下方向の弾性を生起させたものである。
【００４１】
すなわち、この弾性付勢手段４２は、バネ片５６の前縁部を水平状態に維持させることを常態とし、この前縁部が下方へ押し下げる外力が負荷したときはこの外力に抗して上向きの弾性力を生じさせるようになり、もってバネ片５６の前縁部上面に設けられたストッパ部４１を係合部４０へ押圧付勢するようになっている。
操作部４３は、バネ片５６の後部で下方へ板片状に突出して設けられている。すなわち、図５に示すように、この操作部４３の下端部を後方へ引っ張るように操作すると、この操作部４３は下端部ほど後位置になるように傾く。これに伴い、バネ片５６は弾性付勢手段４２の弾性付勢力に抗しつつ、その前縁部を下方へ撓ませるように弾性変形する。これにより、ストッパ部４１を係合部４０から離脱させることが可能となる。
【００４２】
本第１実施形態では、操作部４３の更に後部に、ロック用フック１６のフック本体部１６ｂから下方へ板片状に突出する操作ガイド部５９を設けて、操作部４３と操作ガイド部５９とが所定間隔をおいて並行するようにしてある。
このようにすることで、操作部４３を後方へ引っ張り操作する時に、操作ガイド部５９を操作力の支えとして活用できることになる。すなわち、操作ガイド部５９と操作部４３との双方に指をかけてこれらを掴むようにすれば、操作部４３を操作ガイド部５９へ近接させることが簡単に行え、操作部４３の操作性が良好となる。
【００４３】
また、ロック用フック１６のフック本体部１６ｂに対し、その上面であって、且つ操作部４３よりやや後方となる位置に、長手方向を左右方向に向けた凹溝５７を形成してある。これによりバネ片５６が上下揺動を起こしやすくなっており、この点も操作部４３の操作性を良好にさせるうえで有益となっている。
ところで、自転車荷台３において第一荷台構成材１０と第二荷台構成材１１との相互間隔が一定であれば、ロック操作機構１７として必要とされる係合部４０は、最低、１個あればよい。また、ロック操作機構１７とは別個独立して位置調節機構１８を設ける場合も、係合部４０は１個あればよいことになる。しかし本第１実施形態では、ロック操作機構１７の主要構造を利用して位置調節機構１８をも形成させているため、係合部４０は複数設けられたものとしてある。
【００４４】
位置調節機構１８は、荷カゴ２に対するロック用フック１６の位置調節を、前後方向（即ち、当て止め用フック１５に対する相対近接離反方向）で可能にするためのもので、ロック操作機構１７のガイド手段３８が位置調節範囲に応じた長さで形成されていると共に、このガイド手段３８に沿って並ぶ配置で係合部４０が複数設けられることによって形成されている。
【００４５】
すなわち、ガイド手段３８のレール部４７は、ロック用フック１６を第二荷台構成材１１に係脱させるための必要長さを超え、前後方向で長く形成されている。また、これに伴って連結部３９の長孔５０も延長されており、これらに合わせて係合部４０も前記の如く複数化されている。
例えば、荷カゴ２の底部２０における前後方向の約半分程度に及ぶような、長い範囲でロック用フック１６を移動できることを想定して、レール部４７や長孔５０の長さ、及び係合部４０の形成数を決めてある。
【００４６】
このようにすることで、この想定範囲内に、第一荷台構成材１０と第二荷台構成材１１との相互間距離が該当する自転車荷台３であれば、荷カゴ２の装着が可能となるものである。換言すれば、多くの自転車荷台３で設定されている第一荷台構成材１０と第二荷台構成材１１との相互間距離を考慮して、レール部４７や長孔５０の長さ、及び係合部４０の形成数を決定すればよい。
【００４７】
係合部４０を複数化する場合、個々の係合部４０は、前面側が下位ほど後傾し後面側は垂直面となるようなノコ刃状の三角歯にさせるとよい。この場合、当然にロック用フック１６に設けるストッパ部４１についても、前面側が垂直面となり後面側は上位ほど前傾するようなノコ刃状の三角歯にさせるとよい。
このようにすると、係合部４０に対してストッパ部４１を後方へ移動させるときには、単に、操作ガイド部５９を後方へ引っ張るようにするだけで、弾性付勢手段４２が作用してバネ片５６が上下揺動するようになるので、ストッパ部４１は係合部４０を難なく乗り上げたり乗り越したりを繰り返すようになる。要するに、わざわざ操作部４３を後方へ引っ張る操作をしなくてもよいことになり、ロック用フック１６の後方へ向けた位置調節が簡単に行えることとなる。
【００４８】
次に、前記構成を具備して成る第１実施形態の荷カゴ装置１について、その使用状況を説明する。まず、荷カゴ２の底部２０から当て止め用フック１５が前方へ突出する使用状態にすると共に、ロック操作機構１７の操作部４３を後方へ引っ張った状態にしてロック用フック１６を、ある程度見当をつけて前方へ移動させておく。
そのうえで、図２に示すように、この当て止め用フック１５の溝部１５ａを、自転車荷台３の第１荷台構成材１０に対してその背後から前方へ向けて差し込むようにする。当て止め用フック１５を第１荷台構成材１０に係合させた状態で、荷カゴ２の底部２０を自転車荷台３の上に載せる。そして、操作ガイド部５９を後方へ引き出すようにする。
【００４９】
この操作ガイド部５９の後方引き出しによってロック用フック１６の溝部１６ａが第二荷台構成材１１に係合するようになれば、全ての操作は完了であり、自転車荷台３に対して荷カゴ２を装着できたことになる。
このとき荷カゴ２は、当て止め用フック１５とロック用フック１６とにより、自転車荷台３の第一、第二の荷台構成材１０，１１間を相反する方向で突っ張るようにして装着されているので、自転車の走行震動などを受けてもガタツキを生じることはない。勿論、意思に反して外れることもない。
【００５０】
荷カゴ２を自転車荷台３から外すには、ロック操作機構１７の操作部４３を後方へ引っ張り、この操作部４３と操作ガイド部５９との間を狭める（詰める）ようにする。そして、この操作状態を保ったまま、ロック用フック１６を前進させる。これにより、自転車荷台３の第二荷台構成材１１からロック用フック１６の溝部１６ａを外すことができる。
このような状態にした後、荷カゴ２を全体としてやや後方へ引きながら上方へ持ち上げるようにすれば、自転車荷台３の第一荷台構成材１０から当て止め用フック１５の溝部１５ａが外れ、荷カゴ２を自転車荷台３から取り出すことができる。
【００５１】
以上の説明から明かなように、本発明に係る荷カゴ装置１を使用する場合、従来において必須不可欠とされていた中間的取付装置は用いる必要がない。そのため、このような中間的取付装置を用いる場合に比べて、低コスト化が可能であり、自転車荷台３への装着も簡単に行えるものとなる。
また、位置調節機構１８により、ロック用フック１６を前後方向へ位置調節できるため、種々様々な自転車荷台３に対して適用できるものとなり、汎用性を高めることができる。
［第２実施形態］
図７乃至図１０は、本発明に係る荷カゴ装置１の第２実施形態を示している。この第２実施形態の荷カゴ装置１が前記第１実施形態と最も異なるところは、当て止め用フック１５の形状及び荷カゴ２への取付位置と、ロック用フック１６と荷カゴ２の底部２０との間で構成されるロック操作機構１７及び位置調節機構１８の構造とにある。
【００５２】
まず、図８及び図９に基づいて、当て止め用フック１５に関する主な相違点を説明する。
当て止め用フック１５は、その先端部に上方及び左右に開放する側面視Ｕ字状の溝部１５ａが設けられている。従ってこの当て止め用フック１５は、この先端部を第一荷台構成材１０の下方へ潜り込ませ、上方へすくい上げるようにすることで第一荷台構成材１０へ係合させることができる。
【００５３】
この当て止め用フック１５は、荷カゴ２の周壁部２１に対し、その前部側短辺の中央下端で、左右一対のフック保持片２６によって挟持状態に設けられている。
フック保持片２６には、軸心を左右方向に向け且つ相対向する同軸配置で、ネジ又はリベット等より成る枢軸２７が設けられ、これら枢軸２７が当て止め用フック１５のフック本体部１５ｂに設けられた軸孔２５へ挿入されるようになっている。そのため、当て止め用フック１５は枢軸２７を支点として上下に揺動自在な状態となっている。
【００５４】
フック本体部１５ｂの後端部は、当て止め用フック１５が前方突出の使用状態とされたときに、荷カゴ２の周壁部２１に面接触するように起立面として形成されている。すなわち、フック本体部１５ｂの後端部起立面が荷カゴ２の周壁部２１に面接触した時点（前方突出の使用状態）が、当て止め用フック１５としての揺動範囲下限であり、それを超えた下方への揺動は阻止される。
【００５５】
当て止め用フック１５の上面には、前方突出の使用状態にあるとき、溝部１５ａの前側及び後側の双方ともが後方ほど緩やかに昇り面となる傾斜角が付されている。そのため、当て止め用フック１５を第一荷台構成材１０の下方へ潜り込ませたとき、この第一荷台構成材１０に当て止め用フック１５の上面を当接させて滑らせてゆくようにすることで、第一荷台構成材１０と溝部１５ａとを係合させるのが容易且つ確実に行えるものとなっている。
【００５６】
なお、フック保持片２６の内面には、枢軸２７のまわりに左右方向の貫通孔として形成された凹部３０ａ，３０ｂが設けられている。これに対して、当て止め用フック１５には、これら凹部３０ａ，３０ｂと係合離脱自在となる突起３１が設けられている。
これにより、当て止め用フック１５が前方突出の使用状態にしたときと、その上方へ揺動させて不使用状態にしたときとが、凹部３０ａと突起３１との係合又は凹部３０ｂと突起３１との係合で、それぞれ保持されるようになっている。
【００５７】
次に、図７及び図１０に基づいて、ロック操作機構１７及び位置調節機構１８に関する主な相違点について説明する。
なお、ロック操作機構１７において、ロック用フック１６を移動自在にするガイド手段３８や、荷カゴ２とロック用フック１６とを連結する連結部３９、更に、ロック用フック１６と荷カゴ２との間で設けられた係合部４０及びストッパ部４１は、第１実施形態と略同じである。
【００５８】
ストッパ部４１を係合部４０へ向けて押圧付勢する弾性付勢手段４２は、ロック用フック１６のフック本体部１６ｂに対し、ストッパ部４１の左右両脇を通り抜けてフック本体部１６ｂの後端へ達するように２本の側スリット５５ｂを形成することで、これら側スリット５５ｂの相互間にできるバネ片５６に上下方向の弾性を生起させている。
操作部４３は、バネ片５６においてストッパ部４１が設けられた位置よりも後部となる部分を下方へ折曲させた後、更に後方へも折曲させるようにして設けられている。すなわち、本第２実施形態では操作部４３を下方へ押し下げるように操作したときに、バネ片５６が弾性付勢手段４２の弾性付勢力に抗しつつ、下方へ撓むように弾性変形し、これによってストッパ部４１を係合部４０から離脱させることが可能となる。
【００５９】
この場合、操作部４３の左右両側で、側スリット５５ｂを介して設けられた部分（フック本体部１６ｂ）は、操作部４３を下方へ押し下げる操作力の支えとして活用できることになる。すなわち、本第２実施形態では、この操作部４３の左右両側の部分が操作ガイド部５９としての作用を奏することになる。
操作ガイド部５９は剛性を高めさせる理由から、その後端部を下方へ折曲させるなどの措置を採用するのが好適となっている。
【００６０】
本第２実施形態におけるその他の構成、使用状況、及び作用効果などは第１実施形態と略同じであり、ここでの詳説は省略する。
［その他の実施形態］
本発明は、上記各実施形態に限定されるものではなく、実施の形態に応じて適宜変更可能である。以下、具体例を説明する。
［その１］
前記第２実施形態で説明したように、当て止め用フック１５を荷カゴ２における前側の周壁部２１下端に設ける場合にあって、図１１に示すような当て止め用フック１５を採用することも可能である。
【００６１】
この図１１に示す当て止め用フック１５は、その先端部が下方及び前方へ折曲されて側面視クランク型に形成されたもので、前方へ折曲された部位の上部に、自転車荷台３の第一荷台構成材１０へ係合させる係合部１５ｃが形成されている。
［その２］
位置調節機構１８は、ロック操作機構１７と一体的に構成することが限定されるものではなく、当て止め用フック１５に対して設けることもできる。
【００６２】
例えば、図１２や図１３に示すように、荷カゴ２の底部２０には、長手方向を前後方向（即ち、両フック１５，１６の相対近接離反方向）に向けた長孔６０が設けられ、この長孔６０を上下貫通して締結される締結具６１により、スライド板６２が底部２０の下面を移動自在で、且つ適宜調節位置へ固定可能に設けられたものとする。そして、このスライド板６２を介して当て止め用フック１５が設けられた構造とすればよい。
【００６３】
なお、図例では長孔６０が前後２個設けられ、これら各別の長孔６０に締結具６１が配されたものとしてあるが、長孔６０を前後に長い１本のものとして、この長孔６０に両方の締結具６１が貫通されるものとしてもよい。
図１２は、当て止め用フック１５の先端部に形成される係合部１５ｃが前方へ向けられたものを示しており、図１３は、係合部１５ｃが後方へ向けられたものを示している。
［その３］
言うまでもなく、［その２］で説明したのように位置調節機構１８を当て止め用フック１５に対して設ける場合は、ロック用フック１６にはロック操作機構１７を単独で設ける（ロック用フック１６に対しては位置調節機構１８を設けない）ようにすればよい。
【００６４】
すなわち、第１実施形態（図１乃至図６参照）や第２実施形態（図７乃至図１０参照）で説明したレール部４７や長孔５０の長さを、ロック操作に最低限必要な短い寸法で形成し、係合部４０の形成数を１個だけとするような措置を採用すればよい。
［その４］
［その３］の措置とは別の実施形態として、ロック用フック１６に対して図１４及び図１５に示すようなロック操作機構１７を設けることもできる。
【００６５】
すなわち、これら図１４及び図１５に示すロック操作機構１７は、荷カゴ２の底部２０に対してその下面に固定されるヒンジ基部６５と、このヒンジ基部６５に対し、軸心を左右方向へ向けた揺動軸６６を介して上下揺動自在な状態に接続され、荷カゴ２の後方へ向けて突出状態に設けられたレバー体６７と、このレバー体６７の後端部で荷カゴ２における後面側の周壁部２１に沿って立ち上がるように設けられた操作部４３とを有している。
【００６６】
また、レバー体６７の中途部には、自転車荷台３の第二荷台構成材１１に対して係合離脱自在となる爪状のロック用フック１６が下向きに突設されている。そしてこのレバー体６７と荷カゴ２の底部２０との間に、下向きに弾性付勢力を生じる弾性付勢手段６８が設けられている。
更に、荷カゴ２の底部２０には、ヒンジ基部６５とロック用フック１６との中間位置で、長手方向を左右方向へ向けてレバー体６７の下方を架け渡されるようになった浮上阻止枠７０が設けられている。
【００６７】
このような構成とされたロック操作機構１７では、自転車荷台３の第二荷台構成材１１に対し、その背後から荷カゴ２の浮上阻止枠７０を嵌め、その枠内を自転車荷台３の前方へと通してゆく（図１５中の矢符Ｘ参照）。
これにより、第二荷台構成材１１に対してロック用フック１６が当接したときにこのロック用フック１６が第二荷台構成材１１に乗り上げるのに伴い、レバー体６７が弾性付勢手段６８に抗しつつ押し上げ揺動される（図１５中の矢符Ｙ参照）。
【００６８】
ロック用フック１６が第二荷台構成材１１を乗り超えると、弾性付勢手段６８の押下作用によりレバー体６７が下方へと揺動され、第二荷台構成材１１に対してロック用フック１６が係合するようになる（図１４参照）。
この係合により、荷カゴ２が自転車荷台３に対して後方へ移動することは阻止される。また浮上阻止枠７０が自転車荷台３を抱きかかえる状態となっているので、荷カゴ２が自転車荷台３に対して跳ね上がるようなことも阻止される。
【００６９】
従って、荷カゴ２は自転車荷台３に対して、ガタツキも脱落も起こらない、しっかり安定した装着状態となる。なお、言うまでもなく、荷カゴ２を取り外すときには、操作部４３を上方へ引き上げるように操作することで、第二荷台構成材１１に対してロック用フック１６を離脱させ、そのまま荷カゴ２を後方へ引き出すようにすればよい。
［その５］
位置調節機構１８を当て止め用フック１５に対して設け、ロック用フック１６にはロック操作機構１７を単独で設ける（ロック用フック１６に対しては位置調節機構１８を設けない）場合に採用可能となるロック操作機構１７として、図１６に示すようなものを採用することも可能である。
【００７０】
この図１６に示すロック操作機構１７は、荷カゴ２の底部２０に対してその下面に固定されるヒンジ基部６５と、このヒンジ基部６５に対し、軸心を左右方向へ向けた揺動軸６６を介して上下揺動自在な状態に接続され、荷カゴ２の後方へ向けて突出状態に設けられたレバー体６７と、このレバー体６７の後端部として荷カゴ２の後方へ突出する状態に延長された操作部４３とを有している。
【００７１】
ヒンジ基部６５は、自転車荷台３の第二荷台構成材１１に上から嵌るように、揺動軸６６よりも前位置で下方及び左右に開放した溝部６５ａを有している。またレバー体６７には、揺動軸６６よりも前方へ突出して、ヒンジ基部６５の溝部６５ａへ嵌められた第二荷台構成材１１に下から係合離脱自在となるロック用フック１６が設けられている。
そしてこのレバー体６７と荷カゴ２の底部２０との間に、下向きに弾性付勢力を生じる弾性付勢手段６８が設けられている。なお、ヒンジ基部６５は、溝部６５ａよりも前方へゆくほど荷カゴ２の底部２０からの突出高さが小さくなる（上向きに傾斜するような）誘導傾斜面６５ｂが形成されている。
【００７２】
このような構成とされたロック操作機構１７では、自転車荷台３の第二荷台構成材１１に対し、その背後にヒンジ基部６５の誘導傾斜面６５ｂが位置するようにして、荷カゴ２を自転車荷台３上へ載せ、荷カゴ２を前方へと押し出す。
このとき、予め操作部４３を引き上げ操作してこの操作状態を保持しておくことで、ヒンジ基部６５の溝部６５ａに対してロック用フック１６が邪魔とならない状態（図１６に二点鎖線で示すように溝部６５ａが下方へ開放された状態）にしておく。
【００７３】
かくして、操作部４３を引き上げ操作しつつ荷カゴ２を前方へ押し出すことで、第二荷台構成材１１にヒンジ基部６５の誘導傾斜面６５ｂが乗り上げ、やがて確実に溝部６５ａが第二荷台構成材１１に嵌るようになる。
そこで操作部４３から手を離せば、弾性付勢手段６８の押下作用によりレバー体６７が下方へと揺動され、第二荷台構成材１１に対してロック用フック１６が係合するようになる。
【００７４】
この係合により、ヒンジ基部６５の溝部６５ａから第二荷台構成材１１が脱出することがなくなり、荷カゴ２は自転車荷台３に対して、ガタツキも脱落も起こらない、しっかり安定した装着状態となる。
なお、言うまでもなく、荷カゴ２を取り外すときには、操作部４３を上方へ引き上げるように操作することで、ヒンジ基部６５の溝部６５ａに対してロック用フック１６が邪魔とならない状態（溝部６５ａが下方へ開放された状態）になるので、そのまま荷カゴ２を上方へ引き上げるようにすればよい。
［その６］
第１実施形態（図１乃至図６参照）や第２実施形態（図７乃至図１０参照）で説明したように、ロック操作機構１７の主要構造を利用して位置調節機構１８をも形成させる場合（ロック操作機構１７と位置調節機構１８とを一体的に構成させる場合）にあって、荷カゴ２の底部２０に設ける係合部４０は、下方へ向けて突出させることが限定されるものでではなく、左右方向へ向けて突出するように設けることが可能である。
【００７５】
また、荷カゴ２に対してロック用フック１６を移動自在にガイドするガイド手段３８と、ロック用フック１６を移動自在とさせたまま荷カゴ２とロック用フック１６とを不分離状態に連結する連結部３９とは、互いの作用を兼ねた一つの構造として構成することも可能である。
以下、これらの構造を具備したロック操作機構１７及び位置調節機構１８の変形例を、図１７乃至図２０に基づいて説明する。
【００７６】
図１７に示すように、荷カゴ２の底部２０には、左右方向の略中央部で長手方向を前後方向（即ち、両フック１５，１６の相対近接離反方向）に向けた長孔５０が設けられている。そしてこの長孔５０の左右両側に、長孔５０と平行する方向に列を成して複数の係合部４０が並設され、左右一対のラックレール状の歯列を形成するようになっている。
これら左右の歯列間に形成される前後方向の通路内に、ロック用フック１６（図１８乃至図２０参照）が配置されるようになる。なお、ロック用フック１６は、その先端部に垂壁３５と返し片３６とで形成される側面視Ｌ字状の溝部１６ａを有しており、且つ垂壁３５の上端部から後方へ延出する状態でフック本体部１６ｂを有したものであって、これらは前記第１、第２の各実施形態と略同様である。
【００７７】
係合部４０による左右の歯列を形成する各係合部４０は、荷カゴ２の底部２０を底面視（下から平面視）した状態で、それぞれ相対向する方向（長孔５０へ向く方向）へ突出する三角形状を呈するように形成されている。なお、図例では長孔５０の左右両側に係合部４０による左右の歯列を配置した例としているが、このうちいずれか一方の歯列のみを採用してもよい。
【００７８】
このように左右方向に突出した係合部４０に対して係合離脱自在とされるストッパ部４１は、図１８乃至図２０に示すように、馬蹄形状に湾曲したバネ具７２の両端部で、湾曲の外側へ相反して突出するように設けられている。
バネ具７２には湾曲の内面側中央部となる位置に取付筒７３が設けられ、この取付筒７３には、上下方向に貫通した取付孔７３ａが形成されている。またロック用フック１６のフック本体部１６ｂには、バネ具７２の取付孔７３ａと合致させるための貫通孔７４が設けられている。そして、これらバネ具７２の取付孔７３ａとロック用フック１６の貫通孔７４とに対し、ネジ又はリベット等の締結具５１が串刺し状に挿入される。
【００７９】
締結具５１は荷カゴ２の底部２０に形成された長孔５０をも貫通するようにされ、これにより、バネ具７２はロック用フック１６と共に荷カゴ２の底部２０に止め付けられるようになっている。
ロック用フック１６と共に荷カゴ２の底部２０に止め付けられるバネ具７２は、湾曲のカーブを強める（カーブ半径を小さくさせる）ようにしつつ、係合部４０による左右の歯列間へ嵌め入れられる。そのためバネ具７２には、湾曲のカーブを強める力に抗して、湾曲のカーブを元に戻す（カーブ半径を大きくさせる）方向で弾発力が生起するようになる。これらにより、ストッパ部４１を係合部４０へ向けて押圧付勢する弾性付勢手段４２が構成されるようになっている。
【００８０】
バネ具７２に設けられたストッパ部４１を、左右の係合部４０から離脱可能にする操作部４３は、ロック用フック１６のフック本体部１６ｂとは別体で設けられた中栓部材７５に対し、その後端部から下方へ突出する板状のものとして形成されている。
なお、ロック用フック１６のフック本体部１６ｂには、その後端部中央に、後方及び上下方向に開放した切欠７６が形成されている。そしてこの切欠７６の左右両側で二股状になって後方へ延出するようになる部分の後端に、下方へ板状に突出する操作ガイド部５９が設けられている。またこの切欠７６の前端には、下方へ向けて突出するストローク制限片７７が設けられている。
【００８１】
これに対し、中栓部材７５の上面には、このストローク制限片７７と係合可能で、且つ前後方向に長いストローク設定溝７８が凹設されていると共に、このストローク設定溝７８より後部側には、厚肉化によって上方へ膨出するガイド部７９が形成されている。
そのため、ロック用フック１６と中栓部材７５とを、切欠７６にガイド部７９が嵌まるようにして重ね合わせると、ストローク設定溝７８にストローク制限片７７が係合して、それらの相対的な前後移動距離が有限に規制されるようになる。すなわち、ロック用フック１６に対し、中栓部材７５（操作部４３）が所定範囲で前後移動可能となっている。
【００８２】
中栓部材７５には、ストローク設定溝７８よりも前位置となる部分に、上下方向に貫通した取付孔８２が設けられている。またロック用フック１６のフック本体部１６ｂには、中栓部材７５の取付孔８２と合致させるための溝孔８３が設けられている。この溝孔８３は、バネ具７２を取り付けるための貫通孔７４や、中栓部材７５のガイド部７９を嵌めるための切欠７６とは干渉しない範囲で、前後方向に長く形成されている。
【００８３】
そして、これら中栓部材７５の取付孔８２とロック用フック１６の溝孔８３とに対し、ネジ又はリベット等の第２締結具８４が串刺し状に挿入される。第２締結具８４は荷カゴ２の底部２０に形成された長孔５０をも貫通するようになっている。
これにより、中栓部材７５はロック用フック１６と共に荷カゴ２の底部２０に止め付けられ、且つ、ロック用フック１６に対して前後方向に移動可能になっている。
【００８４】
中栓部材７５の先端部は、バネ具７２における湾曲の内側に嵌合可能な幅で形成されている。そして、ロック用フック１６に対して中栓部材７５を前進させるようにした場合、中栓部材７５の前端部がバネ具７２に嵌るようになっている。中栓部材７５の前端部がバネ具７２に嵌ると、バネ具７２は、それ以降、湾曲のカーブを強める（カーブ半径を小さくさせる）方向へ変形することはできない。
【００８５】
中栓部材７５の前端部には、その左右両側面に縦溝状に通り抜けた係合凹部８５が形成されている。これに対し、バネ具７２の両端部には、湾曲の内側へ相対向して突出する係合突起８６が設けられている。そのため、中栓部材７５の前端部がバネ具７２に嵌った状態は、中栓部材７５の係合凹部８５とバネ具７２の係合突起８６との係合により、前後移動しない状態に保持されるようになっている。
【００８６】
これら係合凹部８５と係合突起８６との係合状態は、自転車の走行震動など、軽度の外力では解除されず、しかしロック用フック１６に対して中栓部材７５を後方へ引き出す操作、すなわち、操作ガイド部５９に対して操作部４３を後方へ意欲をもって引っ張るようにしたときには、比較的容易に解除されるものとなっている。
従って、図１９に示すように、係合凹部８５と係合突起８６とを係合させた状態から、図２０に示すように、操作ガイド部５９に対して操作部４３を後方へ引っ張るように操作し、係合凹部８５と係合突起８６との係合状態を解除させるようにすると、中栓部材７５の先端部は、バネ具７２から脱出するようになる。
【００８７】
この状態になれば、バネ具７２は、湾曲のカーブを強める（カーブ半径を小さくさせる）方向へ変形することが自在に行える状態となる。
従って、この状態から操作ガイド部５９を前方へ押し込み操作すると、荷カゴ２の底部２０に設けられた係合部４０と、バネ具７２に設けられたストッパ部４１とが、バネ具７２が湾曲のカーブを強めたり弱めたりする弾性変形を伴いつつ、互いに係合と離脱とを繰り返すようになり、その結果、荷カゴ２の底部２０に対してロック用フック１６が前進するようになる。これにより、第二荷台構成材１１に係合したロック用フック１６の溝部１６ａを離脱させることができるものである。
【００８８】
ところで、バネ具７２の取付孔７３ａと、ロック用フック１６の貫通孔７４と、荷カゴ２の長孔５０とを貫通する状態に止め付けられる締結具５１は、主として、荷カゴ２とロック用フック１６とを前後方向で移動自在とさせつつ、これら両者を不分離状態に連結するものと言える。
一方、中栓部材７５の取付孔８２と、ロック用フック１６の溝孔８３と、荷カゴ２の長孔５０とを貫通する状態に止め付けられる第２締結具８４は、主として、中栓部材７５とロック用フック１６とを前後方向で移動自在とさせつつ、これら両者を不分離状態に連結するためのものと言える。
【００８９】
従って、これら全体の構造として、荷カゴ２に対してロック用フック１６を移動自在にガイドするガイド手段３８と、ロック用フック１６を移動自在とさせたまま荷カゴ２とロック用フック１６とを不分離状態に連結する連結部３９とを兼用したものと言うことができる。
［その７］
係合部４０をロック用フック１６のフック本体部１６ｂに設け、ストッパ部４１を荷カゴ２の底部２０に設けるようにしてもよい。
［その８］
自転車荷台３において、第一荷台構成材１０や第二荷台構成材１１は、それらが互いに所定間隔をおいて設けられたものである点を除いて、その他、配置や主な形成目的などが限定されるものではない。
【００９０】
従って例えば、自転車荷台３の左側の外枠構成材と右側の外枠構成材とを、それぞれ第一荷台構成材１０や第二荷台構成材１１として使用することも可能（すなわち、当て止め用フック１５とロック用フック１６とを左右方向で使用する）である。
［その９］
当て止め用フック１５において、自転車荷台３の第一荷台構成材１０と係脱させる部分（各実施形態で溝部１５ａや係合部１５ｃ等として説明した部分）は、両フック１５，１６の相互近接離反方向で複数設けることも可能である。
【００９１】
このようにすると、自転車における種類や形状、サイズ等の違いに伴い、例えば第一荷台構成材１０とサドルとの距離が異なるような場合に、前記係合部分を適宜選択することで、当て止め用フック１５と第一荷台構成材１０との距離の調節ができるようになり、好適である。
同様な理由から、ロック用フック１６においても、自転車荷台３の第二荷台構成材１１と係脱させる部分（各実施形態で溝部１６ａや溝部６５ａ等として説明した部分）を、両フック１５，１６の相互近接離反方向で複数設けることが可能である。
【００９２】
すなわち、これによりロック用フック１６と第二荷台構成材１１との距離の調節ができるようになり、好適である。
【符号の説明】
【００９３】
１  自転車用荷カゴ装置
２  荷カゴ
３  自転車荷台
１０  第一荷台構成材
１１  第二荷台構成材
１５  当て止め用フック
１６  ロック用フック
１７  ロック操作機構
１８  位置調節機構
２０  底部
２１  周壁部
２２  脚部
３８  ガイド手段
３９  連結部
４０  係合部
４１  ストッパ部
４２  弾性付勢手段
４３  操作部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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