(57)【要約】【課題】  複数の共振周波数の調整が容易なアンテナ装置を提供すること。【解決手段】  アンテナ装置は、給電点となる第１端部を有するとともに中間点で分岐し、第２端部及び第３端部を有するＴ字型のエレメントと、一端が前記中間点と前記第２端部との間に接続されるとともに他端が接地され、前記エレメントとともにπ型を形成するスタブとを含み、前記第１端部から前記第２端部までの第１線路長は、前記第１端部から前記第３端部までの第２線路長よりも長く、前記第１線路長及び前記第２線路長は、第１共振周波数及び第２共振周波数に応じた長さである。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
給電点となる第１端部を有するとともに中間点で分岐し、第２端部及び第３端部を有するＴ字型のエレメントと、
一端が前記中間点と前記第２端部との間に接続されるとともに他端が接地され、前記エレメントとともにπ型を形成するスタブと
を含み、
前記第１端部から前記第２端部までの第１線路長は、前記第１端部から前記第３端部までの第２線路長よりも長く、前記第１線路長及び前記第２線路長は、第１共振周波数及び第２共振周波数に応じた長さである、アンテナ装置。
【請求項２】
前記中間点と前記第２端部との間、又は前記中間点と前記第３端部との間に誘導性素子をさらに含む、請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記エレメントは、前記第２端部側又は前記第３端部側の先端が折り曲げられた折り曲げ部を有する、請求項１又は２に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記折り曲げ部の線幅は、前記エレメントの線幅よりも広い、請求項３に記載のアンテナ装置。
【請求項５】
前記エレメントは、前記折り曲げ部の先端側に、さらに他の折り曲げ部を有する、請求項３に記載のアンテナ装置。
【請求項６】
前記スタブに挿入される容量性素子又は誘導性素子をさらに含む、請求項１乃至５のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項７】
前記スタブは、長手方向において一又は複数の部分で折り曲げられている、請求項１乃至６のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項８】
前記スタブは、平面視で前記一端が前記他端よりも第２端部に近くに位置するように、折り曲げられている、請求項７に記載のアンテナ装置。
【請求項９】
前記スタブの折り曲げ部に、さらに他のスタブを含む、請求項７又は８に記載のアンテナ装置。
【請求項１０】
前記エレメント及び前記スタブが基板に形成される面と同一面に形成されるグランド部をさらに含み、
前記スタブの前記他端は、前記グランド部に接続されることによって接地される、請求項１乃至９のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項１１】
前記エレメント及び前記スタブが基板に形成される面とは反対の面に形成されるグランド部をさらに含み、
前記アンテナエレメントは、前記第１端部の側に、平面視で前記グランド部と重なるマイクロストリップ線路を有する、請求項１乃至９のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項１２】
前記エレメント及び前記スタブが形成される基板とは異なる他の基板に形成されるグランド部さらに含み、
前記エレメント及び前記スタブが形成される基板は、前記他の基板に対して起立している、請求項１乃至９のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
大容量通信を行えるアンテナ装置は、例えば、ＩＥＥＥ８０２．１５．１として規格されている２．４ＧＨｚ帯域のBluetooth（登録商標）や、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｇとして規格されている２．４ＧＨｚ帯域の無線ＬＡＮ（Local Area Network）、ＩＥＥＥ８０２．１１ａとして規格されている５ＧＨｚ帯域の無線ＬＡＮ（Local Area Network）等に用いられている。
【０００３】
また、使用環境等の多様化に伴い、複数の共振周波数を有するアンテナ装置もあった（例えば、特許文献１、２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−２０１２７８号公報
【特許文献２】特開２００８−１２４６１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、複数の共振周波数を有するアンテナ装置は、それぞれの共振周波数における特性を良好にするための調整が比較的困難であった。
【０００６】
そこで、本発明は、複数の共振周波数の調整が容易なアンテナ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一局面のアンテナ装置は、給電点となる第１端部を有するとともに中間点で分岐し、第２端部及び第３端部を有するＴ字型のエレメントと、一端が前記中間点と前記第２端部との間に接続されるとともに他端が接地され、前記エレメントとともにπ型を形成するスタブとを含み、前記第１端部から前記第２端部までの第１線路長は、前記第１端部から前記第３端部までの第２線路長よりも長く、前記第１線路長及び前記第２線路長は、第１共振周波数及び第２共振周波数に応じた長さである。
【０００８】
また、前記中間点と前記第２端部との間、又は前記中間点と前記第３端部との間に誘導性素子をさらに含んでいてもよい。
【０００９】
また、前記エレメントは、前記第２端部側又は前記第３端部側の先端が折り曲げられた折り曲げ部を有していてもよい。
【００１０】
また、前記折り曲げ部の線幅は、前記アンテナエレメントの線幅よりも広くてもよい。
【００１１】
また、前記エレメントは、前記折り曲げ部の先端側に、さらに他の折り曲げ部を有していてもよい。
【００１２】
また、前記スタブに挿入される容量性素子又は誘導性素子をさらに含んでいてもよい。
【００１３】
また、前記スタブは、長手方向において一又は複数の部分で折り曲げられていてもよい。
【００１４】
また、前記スタブは、平面視で前記一端が前記他端よりも第２端部に近くに位置するように、折り曲げられていてもよい。
【００１５】
また、前記スタブの折り曲げ部に、さらに他のスタブを含んでいてもよい。
【００１６】
また、前記エレメント及び前記スタブが基板に形成される面と同一面に形成されるグランド部をさらに含み、前記スタブの前記他端は、前記グランド部に接続されることによって接地されていてもよい。
【００１７】
また、前記エレメント及び前記スタブが基板に形成される面とは反対の面に形成されるグランド部をさらに含み、前記アンテナエレメントは、前記第１端部の側に、平面視で前記グランド部と重なるマイクロストリップ線路を有していてもよい。
【００１８】
また、前記エレメント及び前記スタブが形成される基板とは異なる他の基板に形成されるグランド部さらに含み、前記エレメント及び前記スタブが形成される基板は、前記他の基板に対して起立していてもよい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、複数の共振周波数の調整が容易なアンテナ装置を提供できるという特有の効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】実施の形態１のアンテナ装置を示す平面図である。
【図２】実施の形態１のアンテナ装置１０の共振周波数を調節する手法を説明するための図である。
【図３】実施の形態１のアンテナ装置１０の特性を示す図である。
【図４】実施の形態２のアンテナ装置２０を示す図である。
【図５】実施の形態３のアンテナ装置３０を示す図である。
【図６】実施の形態３の変形例のアンテナ装置３０Ａの特性を示す図である。
【図７】実施の形態４のアンテナ装置４０を示す図であり、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は等価回路図である。
【図８】実施の形態５のアンテナ装置５０を示す図である。
【図９】実施の形態６のアンテナ装置６０を示す図である。
【図１０】実施の形態６の変形例のアンテナ装置６０Ａの特性を示す図である。
【図１１】実施の形態６の第２の変形例のアンテナ装置６０Ｂの特性を示す図である。
【図１２】実施の形態７のアンテナ装置７０を示す図である。
【図１３】実施の形態８のアンテナ装置８０Ａを示す図である。
【図１４】実施の形態８の変形例によるアンテナ装置８０Ｂを示す図である。
【図１５】実施の形態９のアンテナ装置９０を示す図であ
【図１６】実施の形態１０のアンテナ装置１００Ａを示す図である。
【図１７】実施の形態１０の変形例によるアンテナ装置１００Ｂを示す図である。
【図１８】実施の形態１１のアンテナ装置１００Ｃを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明のアンテナ装置を適用した実施の形態について説明する。
【００２２】
＜実施の形態１＞
図１は、実施の形態１のアンテナ装置を示す平面図である。
【００２３】
実施の形態１のアンテナ装置１０は、アンテナエレメント１１と、グランドエレメント１２とを有する。アンテナエレメント１１とグランドエレメント１２とは、基板１３の同一面上に形成される平板状の部材であり、例えば、銅箔によって構成される。基板１３は、例えば、ガラスエポキシ製のＦＲ４基板であればよい。
【００２４】
アンテナエレメント１１は、Ｔ字型のエレメント１１１とスタブ１１２を有する。Ｔ字型のエレメント１１１とスタブ１１２は、π型を形成する。
【００２５】
エレメント１１１は、給電点となる第１端部１１１Ａを有するとともに中間点１１１Ｂで分岐し、第２端部１１１Ｃ及び第３端部１１１Ｄを有するＴ字型のエレメントである。
【００２６】
スタブ１１２は、一端１１２Ａがエレメント１１１の中間点１１１Ｂと第２端部１１１Ｃとの間に接続されるとともに他端１１２Ｂがグランドエレメント１２に接続されて接地されている。スタブ１１２は、アンテナエレメント１１の第１端部１１１Ａと中間点１１１Ｂの間の線路と平行に形成されている。
【００２７】
アンテナエレメント１１は、第１端部１１１Ａ、中間点１１１Ｂ、第３端部１１１Ｄ、一端１１２Ａ、及び他端１１２Ｂによって構成される逆Ｆ型のアンテナエレメントと、第１端部１１１Ａ、中間点１１１Ｂ、第２端部１１１Ｃ、一端１１２Ａ、及び他端１１２Ｂによって構成される逆Ｆ型のアンテナエレメントとを合わせた構造を有している。
【００２８】
また、第１端部１１１Ａから第２端部１１１Ｃまでの線路長は、第１端部１１１Ａから第３端部１１１Ｄまでの線路長よりも長く設定されている。第１端部１１１Ａから第２端部１１１Ｃまでの線路長は、第１共振周波数ｆ１に応じて設定されており、第１端部１１１Ａから第３端部１１１Ｄまでの線路長は、第２共振周波数ｆ２（ｆ２＞ｆ１）に応じて設定されている。なお、ここでは、第１共振周波数ｆ１は２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚに含まれ、第２共振周波数ｆ２は５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚに含まれる。
【００２９】
なお、図１に示すアンテナエレメント１１は、第２端部１１１Ｂから第３端部１１１Ｄまでの線路長がグランドエレメント１２の幅と同一になるように形成されている。
【００３０】
次に、図２を用いて実施の形態１のアンテナ装置１０の共振周波数を調節する手法について説明する。
【００３１】
図２は、実施の形態１のアンテナ装置１０の共振周波数を調節する手法を説明するための図である。
【００３２】
実施の形態１のアンテナ装置１０では、エレメント１１１に対してスタブ１１２が接続する位置を変更することによって第１共振周波数ｆ１、第２共振周波数ｆ２を調節することができる。
【００３３】
図２（Ａ）に実線の矢印で示すように、第１端部１１１Ａと中間点１１１Ｂとの間の線路にスタブ１１２を近づけると、図２（Ｂ）に実線の矢印で示すように、第１共振周波数ｆ１を含む帯域は低周波数側にシフトし、第２共振周波数ｆ２を含む帯域は高周波数側にシフトする。
【００３４】
一方、図２（Ａ）に破線の矢印で示すように、第１端部１１１Ａと中間点１１１Ｂとの間の線路からスタブ１１２を遠ざけると、図２（Ｂ）に破線の矢印で示すように、第１共振周波数ｆ１を含む帯域は高周波数側にシフトし、第２共振周波数ｆ２を含む帯域は低周波数側にシフトする。
【００３５】
なお、ここでは、第１共振周波数ｆ１は２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚに含まれ、第２共振周波数ｆ２は５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚに含まれており、第１共振周波数ｆ１は２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域内でＶＳＷＲが極小となる周波数であり、第２共振周波数ｆ２は５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚの帯域内でＶＳＷＲが極小となる周波数である。
【００３６】
スタブ１１２を有しないアンテナ装置では、第１端部１１１Ａと中間点１１１Ｂの間の線路長、中間点１１１Ｂと第２端部１１１Ｃの間の線路長、及び中間点１１１Ｂと第３端部１１１Ｄの間の線路長を調整することによって第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２を調整することになる。
【００３７】
第１端部１１１Ａと中間点１１１Ｂの間の線路長を調整すると、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２がともに変化する。中間点１１１Ｂと第２端部１１１Ｃの間の線路長を調整すると、第１共振周波数ｆ１だけでなく、第２共振周波数ｆ２も変化する。また、中間点１１１Ｂと第３端部１１１Ｄの間の線路長を調整すると、第２共振周波数ｆ２だけでなく、第１共振周波数ｆ１も変化する。
【００３８】
このため、スタブ１１２を有しないアンテナ装置では、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２の調整が困難であった。
【００３９】
これに対して、実施の形態１のアンテナ装置１０では、まず、スタブ１１２をエレメント１１１とグランドエレメント１２に接続する位置を変更することによって第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２を調整することができる。また、スタブ１１２を設けたことにより、中間点１１１Ｂと第２端部１１１Ｃの間の線路長を調整しても、第２共振周波数は殆ど影響を受けない。同様に、スタブ１１２を設けたことにより、中間点１１１Ｂと第３端部１１１Ｄの間の線路長を調整しても、第１共振周波数は殆ど影響を受けない。これは、主に、スタブ１１２の他端１１２Ｂがグランドエレメント１２に接続されているためである。
【００４０】
このため、スタブ１１２を有しないアンテナ装置に比べて、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２の調整が非常に容易になる。
【００４１】
次に、図３を用いて、実施の形態１のアンテナ装置１０の特性について説明する。
【００４２】
図３は、実施の形態１のアンテナ装置１０の特性を示す図である。
【００４３】
アンテナ装置１０の大きさは、図３（Ａ）に示すように、アンテナエレメント１１の第２端部１１１Ｃと第３端部１１１Ｄとの間の長さが３６ｍｍ、アンテナエレメント１１からグランドエレメント１２の端部までの長さが３０ｍｍである。
【００４４】
このようなアンテナ装置１０において、図３（Ａ）に示すように、給電点となる第１端部１１１Ａに同軸ケーブル１４の芯線を接続し、第１端部１１１Ａの近傍のグランドエレメント１２に同軸ケーブル１４のシールド線を接続して、図３（Ｂ）に示すＶＳＷＲ（Voltage Standing Wave Ratio：電圧定在波比）特性を求めた。なお、Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸は、図３（Ａ）に示すように設定した。また、図３（Ｃ）〜（Ｆ）に示す指向性（遠方界放射特性）を有限要素法によるシミュレーションで求めた。
【００４５】
図３（Ｂ）に示すように、ＶＳＷＲは、約２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの前後で３．５程度の値が得られるとともに、約５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚの前後で１．８〜３．０程度の値が得られた。これらの値は、反射が少ないことを表しており、２．４ＧＨｚから２．５ＧＨｚの間の大容量通信と５．０ＧＨｚでの大容量通信に適していることが分かる。
【００４６】
図３（Ｃ）に示すように、ＸＹ面における指向性は、２．４ＧＨｚ、２．４５ＧＨｚ、２．５ＧＨｚのすべての場合において、約０ｄＢｉ程度の値が均等に得られており、２．４ＧＨｚ、２．４５ＧＨｚ、２．５ＧＨｚにおけるＸＹ面での指向性が良好であることが分かる。
【００４７】
また、図３（Ｄ）に示すように、ＸＹ面における指向性は、５．０ＧＨｚ、５．５ＧＨｚ、６．０ＧＨｚのすべての場合において、約−５〜０ｄＢｉ前後の値が均等に得られており、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚにおけるＸＹ面での指向性が良好であることが分かる。
【００４８】
また、図３（Ｅ）に示すように、ＹＺ面における指向性は、２．４ＧＨｚ、２．４５ＧＨｚ、２．５ＧＨｚのすべての場合において、ヌル点となる０°及び１８０°近辺を除いて、約−１０〜０ｄＢｉ程度の値がほぼ均等に得られており、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚにおけるＹＺ面での指向性が良好であることが分かる。
【００４９】
また、図３（Ｆ）に示すように、ＹＺ面における指向性は、５．０ＧＨｚ、５．５ＧＨｚ、６．０ＧＨｚのすべての場合において、約−１５ｄＢｉ前後から０ｄＢｉ前後の値が得られており、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚにおけるＹＺ面での指向性が比較的良好であることが分かる。
【００５０】
以上より、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域で、三次元的に良好な指向性が得られることが分かった。
【００５１】
以上、実施の形態１によれば、第１共振周波数ｆ１を含む２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域と、第２共振周波数ｆ２を含む５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚの帯域との２つの周波数帯域において、良好な通信を行うことのできるアンテナ装置１０を提供することができる。
【００５２】
＜実施の形態２＞
図４は、実施の形態２のアンテナ装置２０を示す図である。
【００５３】
実施の形態２のアンテナ装置２０は、スタブ１１２の一端１１２Ａとアンテナエレメント１１の第２端部１１１Ｃとの間の線路に第１インダクタ２１を挿入するとともに、アンテナエレメント１１の中間点１１１Ｂと第３端部１１１Ｄとの間の線路に第２インダクタ２２を挿入した点が実施の形態１のアンテナ装置１０と異なる。第１インダクタ２１は、第１共振周波数ｆ１を調整するためのインダクタであり、第２インダクタ２２は、第２共振周波数ｆ２を調整するためのインダクタである。
【００５４】
また、実施の形態２のアンテナ装置２０は、第１インダクタ２１と第２インダクタ２２を挿入したことにより、全体の大きさが小型化されている。
【００５５】
その他の構成は、実施の形態１のアンテナ装置１０と同一であるため、同一又は同等の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。
【００５６】
第１インダクタ２１と第２インダクタ２２は、誘導性素子である。共振周波数が一定の場合、誘導性素子を挿入すると、アンテナエレメント１１を短くすることができる。
【００５７】
また、誘導性素子のインダクタンスが大きいと、共振周波数は低周波数側にシフトし、誘導性素子のインダクタンスが小さいと、共振周波数は低周波数側にシフトする。
【００５８】
このため、第１インダクタ２１と第２インダクタ２２を挿入し、それぞれのインダクタンスを調節すれば、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２の調整を容易に行えるとともに、アンテナ装置２０の小型化を図ることができる。
【００５９】
以上より、実施の形態２によれば、第１共振周波数ｆ１を含む２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域と、第２共振周波数ｆ２を含む５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚの帯域との２つの周波数帯域において、良好な通信を行うことのできるとともに、小型化を図ったアンテナ装置１０を提供することができる。
【００６０】
なお、以上では、第１インダクタ２１と第２インダクタ２２が挿入されたアンテナ装置２０について説明したが、第１インダクタ２１又は第２インダクタ２２のどちらか一方だけが挿入されてもよい。
【００６１】
＜実施の形態３＞
図５は、実施の形態３のアンテナ装置３０を示す図である。
【００６２】
実施の形態３のアンテナ装置３０は、アンテナエレメント３１とグランドエレメント１２を有し、アンテナエレメント３１の第２端部３１１Ｃと第３端部３１１Ｄがグランドエレメント１２側に折り曲げられている点が実施の形態１のアンテナ装置１０と異なる。このように、第２端部３１１Ｃと第３端部３１１Ｄがグランドエレメント１２側に折り曲げられていることにより、全体の大きさが小型化されている。
【００６３】
その他の構成は、実施の形態１のアンテナ装置１０と同一であるため、同一又は同等の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。
【００６４】
アンテナエレメント３１は、エレメント３１１とスタブ１１２を有する。
【００６５】
エレメント３１１は、第２端部３１１Ｃ側と第３端部３１１Ｄ側がグランドエレメント１２側に折り曲げられた折り曲げ部３３１、３３２を有する。第２端部３１１Ｃは折り曲げ部３３１の先端であり、第３端部３１１Ｄは折り曲げ部３３２の先端である。
【００６６】
なお、このように、折り曲げ部３３１、３３２を有するアンテナエレメント３１は、π型のアンテナエレメントの一形態であるものとする。
【００６７】
折り曲げ部３３１、３３２の長さを長くすると、共振周波数が低周波数側にシフトし、折り曲げ部３３１、３３２の長さを短くすると、共振周波数が高周波数側にシフトする。
【００６８】
また、一般に、線路長が短くなると、共振周波数は高周波数側にシフトする。
【００６９】
従って、給電部となる第１端部１１１Ａから第２端部３１１Ｃまでの線路長と、第１端部１１１Ａから第３端部３１１Ｄまでの線路長とを短くしつつ、折り曲げ部３３１、３３２の長さを長くすれば、線路長が短くなったことによる周波数のシフト分を相殺して共振周波数を調整することができる。
【００７０】
すなわち、実施の形態３のアンテナ装置３０によれば、給電部となる第１端部１１１Ａから第２端部３１１Ｃまでの線路長、又は、第２端部３１１Ｃ側の折り曲げ部３３１の長さを調整すれば、第１共振周波数ｆ１を調整することができる。
【００７１】
また、給電部となる第１端部１１１Ａから第３端部３１１Ｄまでの線路長、又は、第３端部３１１Ｄ側の折り曲げ部３３２の長さを調整すれば、第２共振周波数ｆ２を調整することができる。
【００７２】
また、給電部となる第１端部１１１Ａから第２端部３１１Ｃまでの線路長を短くすることと、給電部となる第１端部１１１Ａから第３端部３１１Ｄまでの線路長を短くすることにより、アンテナ装置３０の横方向の長さＡを短くすることができる。
【００７３】
さらに、第２端部３１１Ｃ側の折り曲げ部３３１と第３端部３１１Ｄ側の折り曲げ部３３２を形成することによっても、アンテナ装置３０の横方向の長さＡを短くすることができる。
【００７４】
なお、第２端部３１１Ｃ側の折り曲げ部３３１と第３端部３１１Ｄ側の折り曲げ部３３２をグランドエレメント１２側に折り曲げることにより、エレメント３１１からグランドエレメント１２の端部までの長さＢが増大することはない。
【００７５】
しかしながら、折り曲げ部３３１、３３２は、グランドエレメント１２側に折り曲げられていなくてもよく、例えば、グランドエレメント１２から離れる方向に折り曲げられていてもよい。
【００７６】
以上より、実施の形態３によれば、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２の調整を容易に行えるとともに、アンテナ装置３０の小型化を図ることができる。このため、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域において、良好な通信を行うことのできるとともに、小型化を図ったアンテナ装置３０を提供することができる。
【００７７】
なお、折り曲げ部３３１、３３２は、どちらか一方だけでもよい。また、折り曲げ部３３１、３３２の長さは、同一である必要はなく、個別かつ任意に設定することができる。
【００７８】
次に、図６を用いて、実施の形態３のアンテナ装置３０に実施の形態２の第１インダクタ２１を付加した変形例のアンテナ装置３０Ａの特性について説明する。
【００７９】
図６は、実施の形態３の変形例のアンテナ装置３０Ａの特性を示す図である。
【００８０】
図６（Ａ）に示すように、アンテナ装置３０Ａの給電点となる第１端部１１１Ａに同軸ケーブル１４の芯線を接続し、第１端部１１１Ａの近傍のグランドエレメント１２に同軸ケーブル１４のシールド線を接続して、図６（Ｂ）に示すＶＳＷＲ特性を測定した。なお、Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸は、図６（Ａ）に示すように設定した。
【００８１】
また、図６（Ｃ）〜（Ｆ）に示す指向性（遠方界放射特性）を３ｍ法で実測した。
【００８２】
図６（Ｂ）に示すように、ＶＳＷＲは、約２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの前後で５．０程度の値が得られるとともに、約５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚの前後で２．０以下の値が得られた。これらの値は、反射が少ないことを表しており、２．４ＧＨｚから２．５ＧＨｚの間の大容量通信と５．０ＧＨｚでの大容量通信に適していることが分かる。
【００８３】
図６（Ｃ）に示すように、ＸＹ面における指向性は、２．４ＧＨｚ、２．４５ＧＨｚ、２．５ＧＨｚのすべての場合において、約−５〜０ｄＢｉ程度の値が均等に得られており、２．４ＧＨｚ、２．４５ＧＨｚ、２．５ＧＨｚにおけるＸＹ面での指向性が良好であることが分かる。
【００８４】
また、図６（Ｄ）に示すように、ＸＹ面における指向性は、５．０ＧＨｚ、５．５ＧＨｚ、６．０ＧＨｚのすべての場合において、約０ｄＢｉ前後の値が均等に得られており、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚにおけるＸＹ面での指向性が良好であることが分かる。
【００８５】
また、図６（Ｅ）に示すように、ＹＺ面における指向性は、２．４ＧＨｚ、２．４５ＧＨｚ、２．５ＧＨｚのすべての場合において、ヌル点となる０°及び１８０°近辺を除いて、約−１０〜０ｄＢｉ程度の値がほぼ均等に得られており、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚにおけるＹＺ面での指向性が良好であることが分かる。
【００８６】
また、図６（Ｆ）に示すように、ＹＺ面における指向性は、５．０ＧＨｚ、５．５ＧＨｚ、６．０ＧＨｚのすべての場合において、約−１５ｄＢｉ前後から０ｄＢｉ前後の値が得られており、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚにおけるＹＺ面での指向性が比較的良好であることが分かる。
【００８７】
以上より、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域で、三次元的に良好な指向性が得られることが分かった。
【００８８】
以上のように、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域において、良好な通信を行うことができるとともに、小型化を図ったアンテナ装置３０Ａを提供することができる。
【００８９】
＜実施の形態４＞
図７は、実施の形態４のアンテナ装置４０を示す図であり、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は等価回路図である。
【００９０】
図７（Ａ）に示すように、実施の形態４のアンテナ装置４０は、アンテナエレメント４１とグランドエレメント１２を有し、アンテナエレメント４１の第２端部４１１Ｃ側と第３端部４１１Ｄ側がさらに折り曲げられている点が実施の形態３のアンテナ装置３０と異なる。このように、第２端部４１１Ｃ側と第３端部４１１Ｄ側がさらに折り曲げられていることにより、全体の大きさが小型化されている。
【００９１】
アンテナエレメント４１は、エレメント４１１とスタブ１１２を有する。
【００９２】
エレメント４１１は、折り曲げ部３３１、３３２の先に、グランドエレメント１２の対向辺１２Ａと平行になるように折り曲げられた平行部４４１、４４２を有し、第２端部４１１Ｃ、第３端部４１１Ｄは、それぞれ、平行部４４１、４４２の先端である。
【００９３】
なお、このように、折り曲げ部３３１、３３２、平行部４４１、４４２を有するアンテナエレメント４１は、π型のアンテナエレメントの一形態であるものとする。
【００９４】
その他の構成は、実施の形態３のアンテナ装置３０と同一であるため、同一又は同等の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。
【００９５】
平行部４４１、４４２は、グランドエレメント１２と容量結合する。このため、アンテナ装置４０の等価回路は、図７（Ｂ）に示すように、アンテナエレメント４１と接地との間にコンデンサ４４０が接続された回路になる。
【００９６】
コンデンサ４４０の面積は、平行部４４１、４４２の長さによって決まるため、平行部４４１、４４２が長くなると、コンデンサ４４０の静電容量は増大する。
【００９７】
また、このようにアンテナエレメント４１と接地との間にコンデンサ４４０が挿入されると、共振周波数が低周波数側にシフトするので、コンデンサ４４０を挿入しない場合と同一の共振周波数を得るためのアンテナエレメント４１の線路長を短くすることができる。
【００９８】
このため、実施の形態４のアンテナ装置４０によれば、給電部となる第１端部１１１Ａから第２端部４１１Ｃまでの線路長、折り曲げ部３３１の長さ、又は平行部４４１の長さを調整すれば、第１共振周波数ｆ１を調整することができる。
【００９９】
また、給電部となる第１端部１１１Ａから第３端部４１１Ｄまでの線路長、折り曲げ部３３２の長さ、又は平行部４４２の長さを調整すれば、第２共振周波数ｆ２を調整することができる。
【０１００】
また、平行部４４１、４４２の静電容量の分だけ第１端部１１１Ａから第２端部４１１Ｃまでの線路長を短くすることと、第１端部１１１Ａから第３端部４１１Ｄまでの線路長を短くできることにより、アンテナ装置４０の横方向の長さＡを短くすることができる。
【０１０１】
さらに、折り曲げ部３３１と平行部４４１を形成することによってもアンテナ装置４０の横方向の長さＡを短くすることができ、折り曲げ部３３２と平行部４４２を形成することによってもアンテナ装置４０の横方向の長さＡを短くすることができる。
【０１０２】
なお、折り曲げ部３３１と折り曲げ部３３２をグランドエレメント１２側に折り曲げ、さらに、平行部４４１、４４２を形成することにより、エレメント３１１からグランドエレメント１２の端部までの長さＢが増大することはない。
【０１０３】
以上より、実施の形態４によれば、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２の調整を容易に行えるとともに、アンテナ装置４０の小型化を図ることができる。このため、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域において、良好な通信を行うことのできるとともに、小型化を図ったアンテナ装置４０を提供することができる。
【０１０４】
＜実施の形態５＞
図８は、実施の形態５のアンテナ装置５０を示す図である。
【０１０５】
実施の形態５のアンテナ装置５０は、第１共振周波数ｆ１及び第２共振周波数ｆ２を調整するために、スタブ１１２にインダクタを挿入した点が実施の形態１のアンテナ装置１０と異なる。
【０１０６】
実施の形態５のアンテナ装置５０は、アンテナエレメント５１とグランドエレメント１２を含む。アンテナエレメント５１は、エレメント１１１と、スタブ１１２を有する。スタブ１１２には、インダクタ５２が挿入されている。
【０１０７】
実施の形態５のアンテナ装置５０は、インダクタ５２を挿入したことにより、全体の大きさが小型化されている。
【０１０８】
その他の構成は、実施の形態１のアンテナ装置１０と同一であるため、同一又は同等の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。
【０１０９】
インダクタ５２は、誘導性素子である。共振周波数が一定の場合、誘導性素子を挿入すると、線路長を短くすることができる。
【０１１０】
また、誘導性素子のインダクタンスが大きいと、共振周波数は低周波数側にシフトし、誘導性素子のインダクタンスが小さいと、共振周波数は高周波数側にシフトする。
【０１１１】
このため、スタブ１１２にインダクタ５２を挿入し、インダクタンスを調節すれば、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２の調整を容易に行うことができる。
【０１１２】
また、線路長を短くできるので、特にエレメント１１１からグランドエレメント１２の端部までの長さＡが短縮化され、アンテナ装置５０の小型化を図ることができる。
【０１１３】
以上より、実施の形態５によれば、第１共振周波数ｆ１を含む２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域と、第２共振周波数ｆ２を含む５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚの帯域との２つの周波数帯域において、良好な通信を行うことのできるとともに、小型化を図ったアンテナ装置１０を提供することができる。
【０１１４】
＜実施の形態６＞
図９は、実施の形態６のアンテナ装置６０を示す図である。
【０１１５】
実施の形態６のアンテナ装置６０は、アンテナエレメント６１のスタブ６１２が折り曲げられている点が実施の形態１のアンテナ装置１０と異なる。
【０１１６】
その他の構成は、実施の形態１のアンテナ装置１０と同一であるため、同一又は同等の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。
【０１１７】
アンテナエレメント６１は、エレメント１１１とスタブ６１２を有する。
【０１１８】
スタブ６１２は、一端６１２Ａがエレメント１１１に接続され、他端６１２Ｂがグランドエレメント１２に接続されて接地されている。
【０１１９】
スタブ６１２は、スタブ部６６０Ａ、６６０Ｂ、６６０Ｃを有する。スタブ部６６０Ａ、６６０Ｂ、６６０Ｃは、この順に接続されており、クランク状に折り曲げられている。
【０１２０】
スタブ部６６０Ａは、エレメント１１１に接続されている。スタブ部６６０Ｂは、エレメント１１１の第２端部１１１Ｃ側と平行であるとともに、グランドエレメント１２の対向辺１２Ａと平行になるように形成されている。スタブ部６６０Ｃは、グランドエレメント１２に接続されている。
【０１２１】
なお、このように、折り曲げられたスタブ６１２を有するアンテナエレメント６１は、π型のアンテナエレメントの一形態であるものとする。
【０１２２】
ここで、スタブ部６６０Ａ、６６０Ｃの長さを固定して、スタブ部６６０Ｂの長さを長くすると、第１共振周波数ｆ１及び第１共振周波数ｆ１を含む２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域と、第２共振周波数ｆ２及び第２共振周波数ｆ２を含む５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの帯域は、低周波数側にシフトする。また、スタブ部６６０Ａ、６６０Ｃの長さを固定して、スタブ部６６０Ｂの長さを短くすると、第１共振周波数ｆ１及び第１共振周波数ｆ１を含む２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域と、第２共振周波数ｆ２及び第２共振周波数ｆ２を含む５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの帯域は、高周波数側にシフトする。
【０１２３】
また、スタブ部６６０Ｂの長さを固定して、スタブ部６６０Ａを長くするとともにスタブ部６６０Ｃを短くすると、スタブ部６６０Ｃとグランドエレメント１２との間の静電容量が大きくなることにより、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２（及びこれらを含む帯域）は、低周波数側にシフトする。
【０１２４】
また、スタブ部６６０Ｂの長さを固定して、スタブ部６６０Ｃとグランドエレメント１２との間の静電容量が小さくなることにより、スタブ部６６０Ａを短くするとともにスタブ部６６０Ｃを長くすると、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２（及びこれらを含む帯域）は、高周波数側にシフトする。
【０１２５】
このため、実施の形態６のアンテナ装置６０によれば、エレメント１１１の第１端部１１１Ａから第２端部１１１Ｃまでの長さを調節することによって第１共振周波数ｆ１及び第１共振周波数ｆ１を含む２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域を調整でき、エレメント１１１の第１端部１１１Ａから第３端部１１１Ｄまでの長さを調節することによって第２共振周波数ｆ２及び第２共振周波数ｆ２を含む５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚの帯域を調整できる。また、スタブ部６６０Ａ、６６０Ｂ、６６０Ｃの長さを調節することにより、第１共振周波数ｆ１及び第２共振周波数ｆ２を調整することができる。
【０１２６】
また、スタブ部６６０Ａ、６６０Ｂ、６６０Ｃで第１共振周波数ｆ１及び第２共振周波数ｆ２を調整できるため、エレメント１１１の第１端部１１１Ａから第２端部１１１Ｃまでの長さと、エレメント１１１の第１端部１１１Ａから第３端部１１１Ｄまでの長さを短くすることもできるため、アンテナ装置６０の小型化を図ることができる。
【０１２７】
このため、実施の形態６によれば、第１共振周波数ｆ１を含む帯域２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、第２共振周波数ｆ２を含む帯域５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域において、良好な通信を行うことのできるとともに、小型化を図ったアンテナ装置６０を提供することができる。
【０１２８】
次に、図１０を用いて、実施の形態６のアンテナ装置６０に実施の形態２の第１インダクタ２１を付加したアンテナ装置６０Ａの特性について説明する。
【０１２９】
図１０は、実施の形態６の変形例のアンテナ装置６０Ａの特性を示す図である。
【０１３０】
図１０（Ａ）に示すように、アンテナ装置６０Ａの給電点となる第１端部１１１Ａに同軸ケーブル１４の芯線を接続し、第１端部１１１Ａの近傍のグランドエレメント１２に同軸ケーブル１４のシールド線を接続して、図１０（Ｂ）に示すＶＳＷＲ特性を測定した。なお、Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸は、図１０（Ａ）に示すように設定した。
【０１３１】
また、図１０（Ｃ）〜（Ｆ）に示す指向性（遠方界放射特性）を３ｍ法で実測した。
【０１３２】
図１０（Ｂ）に示すように、ＶＳＷＲは、約２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの前後で２．０程度の非常に良好な値が得られるとともに、約５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚの前後で２．０以下の値が得られた。最小値は約５．５ＧＨｚにおいて１．２５程度であった。これらの値は、反射が非常に少ないことを表しており、２．４ＧＨｚから２．５ＧＨｚの間の大容量通信と５．０ＧＨｚでの大容量通信に適していることが分かる。
【０１３３】
図１０（Ｃ）に示すように、ＸＹ面における指向性は、２．４ＧＨｚ、２．４５ＧＨｚ、２．５ＧＨｚのすべての場合において、０ｄＢｉ前後の値が均等に得られており、２．４ＧＨｚ、２．４５ＧＨｚ、２．５ＧＨｚにおけるＸＹ面での指向性が良好であることが分かる。
【０１３４】
また、図１０（Ｄ）に示すように、ＸＹ面における指向性は、５．０ＧＨｚ、５．５ＧＨｚ、６．０ＧＨｚのすべての場合において、約０ｄＢｉ前後の値が均等に得られており、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚにおけるＸＹ面での指向性が良好であることが分かる。
【０１３５】
また、図１０（Ｅ）に示すように、ＹＺ面における指向性は、２．４ＧＨｚ、２．４５ＧＨｚ、２．５ＧＨｚのすべての場合において、ヌル点となる０°及び１８０°近辺を除いて、約０ｄＢｉ程度の値がほぼ均等に得られており、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚにおけるＹＺ面での指向性が良好であることが分かる。
【０１３６】
また、図１０（Ｆ）に示すように、ＹＺ面における指向性は、５．０ＧＨｚ、５．５ＧＨｚ、６．０ＧＨｚのすべての場合において、約−１５ｄＢｉ前後から０ｄＢｉ前後の値が得られており、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚにおけるＹＺ面での指向性が比較的良好であることが分かる。
【０１３７】
以上より、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域で、三次元的に良好な指向性が得られることが分かった。
【０１３８】
以上のように、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域において、良好な通信を行うことができるとともに、小型化を図ったアンテナ装置６０Ａを提供することができる。
【０１３９】
次に、図１１を用いて、実施の形態６のアンテナ装置６０に実施の形態３の折り曲げ部３３１を付加したアンテナ装置６０Ｂの特性について説明する。ここに示す折り曲げ部３３１は、実施の形態３で説明した折り曲げ部３３１よりも線幅が太く、約４倍に設定されている。
【０１４０】
図１１は、実施の形態６の第２の変形例のアンテナ装置６０Ｂの特性を示す図である。
【０１４１】
図１１（Ａ）に示すように、アンテナ装置６０Ｂの給電点となる第１端部１１１Ａに同軸ケーブル１４の芯線を接続し、第１端部１１１Ａの近傍のグランドエレメント１２に同軸ケーブル１４のシールド線を接続して、図１１（Ｂ）に示すＶＳＷＲ特性を測定した。なお、Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸は、図１１（Ａ）に示すように設定した。
【０１４２】
また、図１１（Ｃ）〜（Ｆ）に示す指向性（遠方界放射特性）を３ｍ法で実測した。
【０１４３】
図１１（Ｂ）に示すように、ＶＳＷＲは、約２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの前後で約１．５以下の非常に良好な値が得られた。最小値は、約１．１であった。また、約５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚの前後で２．０以下の値が得られ、最小値は約５．４ＧＨｚにおいて１．２程度であった。これらの値は、反射が非常に少ないことを表しており、２．４ＧＨｚから２．５ＧＨｚの間の大容量通信と５．０ＧＨｚでの大容量通信に適することが分かる。
【０１４４】
図１１（Ｃ）に示すように、ＸＹ面における指向性は、２．４ＧＨｚ、２．４５ＧＨｚ、２．５ＧＨｚのすべての場合において、０ｄＢｉ前後の値が均等に得られており、２．４ＧＨｚ、２．４５ＧＨｚ、２．５ＧＨｚにおけるＸＹ面での指向性が良好であることが分かる。
【０１４５】
また、図１１（Ｄ）に示すように、ＸＹ面における指向性は、５．０ＧＨｚ、５．５ＧＨｚ、６．０ＧＨｚのすべての場合において、約０ｄＢｉ前後の値が均等に得られており、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚにおけるＸＹ面での指向性が良好であることが分かる。
【０１４６】
また、図１１（Ｅ）に示すように、ＹＺ面における指向性は、２．４ＧＨｚ、２．４５ＧＨｚ、２．５ＧＨｚのすべての場合において、ヌル点となる０°及び１８０°近辺を除いて、約−５〜０ｄＢｉ程度の値がほぼ均等に得られており、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚにおけるＹＺ面での指向性が良好であることが分かる。
【０１４７】
また、図１１（Ｆ）に示すように、ＹＺ面における指向性は、５．０ＧＨｚ、５．５ＧＨｚ、６．０ＧＨｚのすべての場合において、約−１５ｄＢｉ前後から０ｄＢｉ前後の値が得られており、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚにおけるＹＺ面での指向性が比較的良好であることが分かる。
【０１４８】
以上より、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域で、三次元的に良好な指向性が得られることが分かった。
【０１４９】
以上のように、２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域において、良好な通信を行うことができるとともに、小型化を図ったアンテナ装置６０Ｂを提供することができる。
【０１５０】
＜実施の形態７＞
図１２は、実施の形態７のアンテナ装置７０を示す図である。
【０１５１】
実施の形態７のアンテナ装置７０は、アンテナエレメント７１のスタブ７１２がスタブ部６６０Ａ、６６０Ｂ、６６０Ｃに加えてスタブ部７７０Ａ、７７０Ｂを有する点と、エレメント７１１の第２端部７１１Ｃ側と第３端部７１１Ｄ側がグランドエレメント１２側に折り曲げられた折り曲げ部３３１Ａ、３３２Ａを有する点とが実施の形態６のアンテナ装置６０と異なる。折り曲げ部３３１Ａ、３３２Ａは、実施の形態３の折り曲げ部３３１、３３２の線幅を約４倍にしたものである。
【０１５２】
その他の構成は、実施の形態６のアンテナ装置６０と同一であるため、同一又は同等の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。
【０１５３】
アンテナ装置７０は、アンテナエレメント７１とグランドエレメント１２を有する。アンテナエレメント７１は、エレメント７１１とスタブ７１２を有する。スタブ７１２は、スタブ部６６０Ａ、６６０Ｂ、６６０Ｃに加えてスタブ部７７０Ａ、７７０Ｂを有する。
【０１５４】
スタブ７１２は、一端６１２Ａがエレメント１１１に接続され、他端６１２Ｂがグランドエレメント１２に接続されて接地されている。
【０１５５】
スタブ６１２は、スタブ部６６０Ａ、６６０Ｂ、６６０Ｃを有する。スタブ部６６０Ａ、６６０Ｃは、実施の形態６のタブ部６６０Ａ、６６０Ｃと同一であるが、スタブ部６６０Ｂは、スタブ部６６０Ａ、６６０Ｂの各々との接続部で突出するように、長手方向に延長されている。スタブ部６６０Ｂのうち、スタブ部６６０Ａ、６６０Ｂの各々との接続部よりも突出する部分をスタブ部７７０Ａ、７７０Ｂとする。
【０１５６】
なお、このように、折り曲げられたスタブ７１２を有するアンテナエレメント７１は、π型のアンテナエレメントの一形態であるものとする。
【０１５７】
ここで、スタブ部６６０Ａ、６６０Ｃの長さを固定して、スタブ部７７０Ａ、７７０Ｂを長くすることによってスタブ部６６０Ｂを長くすると、第１共振周波数ｆ１及び第１共振周波数ｆ１を含む２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域と、第２共振周波数ｆ２及び第２共振周波数ｆ２を含む５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの帯域は、低周波数側にシフトする。また、スタブ部６６０Ａ、６６０Ｃの長さを固定して、スタブ部７７０Ａ、７７０Ｂを短くすることによってスタブ部６６０Ｂを短くすると、第１共振周波数ｆ１及び第１共振周波数ｆ１を含む２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域と、第２共振周波数ｆ２及び第２共振周波数ｆ２を含む５ＧＨｚ〜６ＧＨｚの帯域は、高周波数側にシフトする。
【０１５８】
また、スタブ部６６０Ｂの長さを固定して、スタブ部７７０Ａの分を短くすることによってスタブ部６６０Ａを中間点７１１Ｂ側（図中左側）にシフトすると、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２（及びこれらを含む帯域）は低周波数側にシフトする。これとは逆に、スタブ部６６０Ｂの長さを固定して、スタブ部７７０Ａの分を長くすることによってスタブ部６６０Ａを折り曲げ部３３１Ａ側（図中右側）にシフトすると、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２（及びこれらを含む帯域）は高周波数側にシフトする。
【０１５９】
また、スタブ部６６０Ｂの長さを固定して、スタブ部７７０Ｂの分を長くすることによってスタブ部６６０Ｃを中間点７１１Ｂ側（図中左側）にシフトすると、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２（及びこれらを含む帯域）は高周波数側にシフトする。これとは逆に、スタブ部６６０Ｂの長さを固定して、スタブ部７７０Ｂの分を短くすることによってスタブ部６６０Ｃを折り曲げ部３３１Ａ側（図中右側）にシフトすると、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２（及びこれらを含む帯域）は低周波数側にシフトする。
【０１６０】
また、折り曲げ部３３１Ａの線幅を太くすると、第１共振周波数ｆ１（及びｆ１を含む帯域）は低周波数側にシフトする。なお、このとき、第２共振周波数ｆ２（及びｆ２を含む帯域）は殆ど変化しない。これは、スタブ７１２がグランドエレメント１２に接続されているからである。
【０１６１】
また、折り曲げ部３３１Ｂの線幅を太くすると、第２共振周波数ｆ２（及びｆ２を含む帯域）は低周波数側にシフトする。なお、このとき、第１共振周波数ｆ１（及びｆ１を含む帯域）は殆ど変化しない。これは、スタブ７１２がグランドエレメント１２に接続されているからである。
【０１６２】
このため、実施の形態７のアンテナ装置７０によれば、スタブ部６６０Ａ、６６０Ｂ、６６０Ｃ、７７０Ａ、７７０Ｂのそれぞれの長さ、スタブ部６６０Ａ、６６０Ｃの位置、折り曲げ部３３１Ａ、３３１Ｂの線幅を調整することにより、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２を調整することができる。このため、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２の調整をより容易に行うことができる。
【０１６３】
また、スタブ部６６０Ａ、６６０Ｂ、６６０Ｃ、７７０Ａ、７７０Ｂ、及び折り曲げ部３３１Ａで第１共振周波数ｆ１を調整できるため、エレメント７１１の第１端部７１１Ａから第２端部７１１Ｃまでの長さを短くすることもできる。
【０１６４】
同様に、折り曲げ部３３１Ｂえ第２共振周波数ｆ２を調整できるため、エレメント７１１の第１端部７１１Ａから第３端部７１１Ｄまでの長さを短くすることもできる。
【０１６５】
このため、アンテナ装置７０の小型化を図ることができる。
【０１６６】
このため、実施の形態７によれば、第１共振周波数ｆ１を含む帯域２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、第２共振周波数ｆ２を含む帯域５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域において、良好な通信を行うことのできるとともに、小型化を図ったアンテナ装置７０を提供することができる。
【０１６７】
＜実施の形態８＞
図１３は、実施の形態８のアンテナ装置８０Ａを示す図である。
【０１６８】
実施の形態８のアンテナ装置８０Ａは、グランドエレメント８２が基板１３の裏面側に形成されており、スタブ１１２の他端１１２Ｂがビアホール８８０を介してグランドエレメント８２に接続される点と、実施の形態１のエレメント１１１の第１端部１１１Ａにマイクロストリップ線路８８１を接続した点とが実施の形態１のアンテナ装置１０と異なる。
【０１６９】
その他の構成は、実施の形態１のアンテナ装置１０と同一であるため、同一又は同等の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。
【０１７０】
マイクロストリップ線路８８１は、電力損失が生じないため、図１３に示すアンテナ装置８０Ａは、実施の形態１のアンテナ装置１０と等価である。
【０１７１】
このため、実施の形態８のアンテナ装置８０Ａは、第１共振周波数ｆ１を含む２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域と、第２共振周波数ｆ２を含む５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚの帯域との２つの周波数帯域において、良好な通信を行うができる。
【０１７２】
また、マイクロストリップ線路８８１の脇に、グランドエレメントを形成してもよい。
【０１７３】
図１４は、実施の形態８の変形例によるアンテナ装置８０Ｂを示す図である。
【０１７４】
アンテナ装置８０Ｂは、マイクロストリップ線路８８１の両脇にグランドエレメント８８２Ａ、８８２Ｂを含む点が図１３に示すアンテナ装置８０Ａと異なる。グランドエレメント８８２Ａ、８８２Ｂは、ビアホール８８４を介して、裏面のグランドエレメント８２に接続されている。なお、グランドエレメント８８２Ａ、８８２Ｂは、マイクロストリップ線路８８１による電力の伝送に影響が生じない程度に、マイクロストリップ線路８８１から離間されている。
【０１７５】
このように、マイクロストリップ線路８８１の両脇にグランドエレメント８８２Ａ、８８２Ｂを含むアンテナ装置８０Ｂにおいても、第１共振周波数ｆ１を含む２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚの帯域と、第２共振周波数ｆ２を含む５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚの帯域との２つの周波数帯域において、良好な通信を行うができる。なお、グランドエレメント８８２Ａ、８８２Ｂは、どちらか一方だけでもよい。
【０１７６】
以上より、実施の形態８によれば、第１共振周波数ｆ１を含む帯域２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、第２共振周波数ｆ２を含む帯域５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域において、良好な通信を行うことのできるアンテナ装置８０Ａ、８０Ｂを提供することができる。
【０１７７】
＜実施の形態９＞
図１５は、実施の形態９のアンテナ装置９０を示す図であり、（Ａ）はアンテナエレメント９１の拡大図、（Ｂ）は斜視分解図、（Ｃ）は斜視図である。
【０１７８】
実施の形態９のアンテナ装置９０は、実施の形態３のアンテナ装置３０の基板の構成を変更したものである。
【０１７９】
その他の構成は、実施の形態３のアンテナ装置３０と同一であるため、同一又は同等の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。
【０１８０】
図１５（Ａ）に示すように、アンテナエレメント３１は、基板９３Ａに形成されており、エレメント３１１とスタブ１１２を有する。エレメント３１１は、第２端部３１１Ｃ側と第３端部３１１Ｄ側が折り曲げられた折り曲げ部３３１、３３２を有する。
【０１８１】
図１５（Ｂ）、（Ｃ）に示すように、アンテナエレメント３１が形成された基板９３Ａは、基板９３Ｂに対して起立するように取り付けられる。基板９３Ｂには、一対の基板９３Ａが取り付けられる。一対の基板９３Ａは、それぞれに形成されたアンテナエレメント３１が互いに向き合うように基板９３Ｂに取り付けられる。
【０１８２】
基板９３Ｂには、グランドエレメント９２が形成されており、スタブ１１２の他端１１２Ｂは、グランドエレメント９２に接続される。
【０１８３】
実施の形態９のアンテナ装置９０のように、アンテナエレメント３１がグランドエレメント９２に対して起立していると、ＸＹ面の均等な指向性が確保されるため、良好な通信を行うことができる。
【０１８４】
以上、実施の形態９によれば、第１共振周波数ｆ１を含む帯域２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、第２共振周波数ｆ２を含む帯域５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域において、良好な通信を行うことのできるアンテナ装置９０Ａ、８０Ｂを提供することができる。
【０１８５】
＜実施の形態１０＞
図１６は、実施の形態１０のアンテナ装置１００Ａを示す図である。
【０１８６】
実施の形態１０のアンテナ装置１００Ａは、実施の形態７のアンテナ装置７０のスタブ部６６０Ｃの位置をユーザが調整可能にしたものである。
【０１８７】
その他の構成は、実施の形態７のアンテナ装置７０と同一であるため、同一又は同等の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。
【０１８８】
図１６に示すように、アンテナ装置１００Ａは、アンテナエレメント７１とグランドエレメント１２を有する。アンテナエレメント７１は、エレメント７１１とスタブ７１２を有する。
【０１８９】
スタブ７１２は、スタブ部６６０Ａ、６６０Ｂ、７７０Ａ、７７０Ｂ、及び１０１０を有する。
【０１９０】
スタブ部１０１０は、四対の接続部１０１１Ａ、１０１１Ｂ、１０１２Ａ、１０１２Ｂ、１０１３Ａ、１０１３Ｂ、１０１４Ａ、１０１４Ｂを含む。四対は、１０１１Ａと１０１１Ｂの対、１０１２Ａと１０１２Ｂの対、１０１３Ａと１０１３Ｂの対、１０１４Ａと１０１４Ｂの対である。
【０１９１】
１０１１Ａ、１０１１Ｂ、１０１２Ａ、１０１２Ｂ、１０１３Ａ、１０１３Ｂ、１０１４Ａ、１０１４Ｂの各々の間は、ジャンパー線１０２０で接続することができる。ジャンパー線１０２０としては、例えば、０オーム抵抗線を用いることができる。
【０１９２】
図１６には、接続部１０１４Ａ、１０１４Ｂの間をジャンパー線１０２０で接続した状態を示す。
【０１９３】
このように、アンテナ装置１００Ａのユーザは、接続部１０１１Ａ、１０１１Ｂ、１０１２Ａ、１０１２Ｂ、１０１３Ａ、１０１３Ｂ、１０１４Ａ、１０１４Ｂのいずれかの対をジャンパー線１０２０で接続することにより、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２を調整することができる。特に、第１共振周波数ｆ１を含む帯域は、第２共振周波数ｆ２を含む帯域よりも急峻な特性を有するため、周波数帯域の微調整による特性の変化が生じ易いので、アンテナ装置１００Ａのように、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２を調整できる構成は、良好な通信を実現するために、非常に有効的である。
【０１９４】
次に、アンテナ装置１００Ａの変形例であるアンテナ装置１００Ｂについて説明する。
【０１９５】
図１７は、実施の形態１０の変形例によるアンテナ装置１００Ｂを示す図である。
【０１９６】
アンテナ装置１００Ｂは、アンテナ装置１００Ａのスタブ部１０１０をスタブ部１０３０に変えたものである。その他の構成は、アンテナ装置１００Ａと同一であるため、同一又は同等の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。
【０１９７】
アンテナ装置１００Ｂのスタブ部１０３０は、４本のスタブ部１０３１、１０３２、１０３３、１０３４を有する。
【０１９８】
アンテナ装置１００Ｂのユーザは、例えば、レーザ光を照射することにより、スタブ部１０３１、１０３２、１０３３、１０３４のいずれかを切断することにより、アンテナ装置１００Ａと同様に、第１共振周波数ｆ１と第２共振周波数ｆ２を調整することができる。
【０１９９】
以上、実施の形態１０によれば、第１共振周波数ｆ１を含む帯域２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、第２共振周波数ｆ２を含む帯域５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域において、良好な通信を行うことのできるアンテナ装置１００Ａ、１００Ｂを提供することができる。
【０２００】
＜実施の形態１１＞
図１８は、実施の形態１１のアンテナ装置１００Ｃを示す図である。
【０２０１】
実施の形態１１のアンテナ装置１００Ｃは、実施の形態１のアンテナ装置１０のグランドエレメント１２に通信回路１１０１、１１０２を実装したものである。
【０２０２】
その他の構成は、実施の形態１のアンテナ装置１０と同一であるため、同一又は同等の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。
【０２０３】
このように、グランドエレメント１２に通信回路１１０１、１１０２が実装されていても、実施の形態１のアンテナ装置１０と同様に、帯域２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、帯域５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域において、良好な通信を行うことができる。
【０２０４】
以上、実施の形態１１によれば、第１共振周波数ｆ１を含む帯域２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚと、第２共振周波数ｆ２を含む帯域５．０ＧＨｚ〜６．０ＧＨｚとの２つの周波数帯域において、良好な通信を行うことのできるアンテナ装置１００Ｃを提供することができる。
【０２０５】
以上、本発明の例示的な実施の形態のアンテナ装置について説明したが、本発明は、具体的に開示された実施の形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲から逸脱することなく、種々の変形や変更が可能である。
【符号の説明】
【０２０６】
１０  アンテナ装置
１１  アンテナエレメント
１２  グランドエレメント
１１１  エレメント
１１１Ａ  第１端部
１１１Ｂ  中間点
１１１Ｃ  第２端部
１１１Ｄ  第３端部
１１２  スタブ
１１２Ａ  一端
１１２Ｂ  他端
１３  基板
１４  同軸ケーブル
２０  アンテナ装置
２１  第１インダクタ
２２  第２インダクタ
３０、３０Ａ  アンテナ装置
３１  アンテナエレメント
３１１Ｃ  第２端部
３１１Ｄ  第３端部
３３１、３３２、３３１Ａ、３３２Ａ  折り曲げ部
４０  アンテナ装置
４１  アンテナエレメント
４１１  エレメント
４４１、４４２  平行部
４１１Ｃ  第２端部
４１１Ｄ  第３端部
５０  アンテナ装置
５１  アンテナエレメント
５２  インダクタ
６０、６０Ａ、６０Ｂ  アンテナ装置
６１  アンテナエレメント
６１２  スタブ
６１２Ａ  一端
６１２Ｂ  他端
６６０Ａ、６６０Ｂ、６６０Ｃ  スタブ部
７０  アンテナ装置
７１  アンテナエレメント
７１１  エレメント
７１２  スタブ
７７０Ａ、７７０Ｂ  スタブ部
８０Ａ、８０Ｂ  アンテナ装置
８２  グランドエレメント
８８０  ビアホール
８８１  マイクロストリップ線路
８８２Ａ、８８２Ｂ  グランドエレメント
８８４  ビアホール
９０  アンテナ装置
９３Ａ  基板
９３Ｂ  基板
９２  グランドエレメント
１００Ａ、１００Ｂ、１００Ｃ  アンテナ装置
１０１０  スタブ部
１０１１Ａ、１０１１Ｂ、１０１２Ａ、１０１２Ｂ、１０１３Ａ、１０１３Ｂ、１０１４Ａ、１０１４Ｂ  接続部
１０２０  ジャンパー線
１０３０、１０３１、１０３２、１０３３、１０３４  スタブ部
１１０１、１１０２  通信回路
【図１】
2011176653.tif 000003
【図２】
2011176653.tif 000004
【図３】
2011176653.tif 000005
【図４】
2011176653.tif 000006
【図５】
2011176653.tif 000007
【図６】
2011176653.tif 000008
【図７】
2011176653.tif 000009
【図８】
2011176653.tif 000010
【図９】
2011176653.tif 000011
【図１０】
2011176653.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
2011176653.tif 000016
【図１５】
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【図１６】
2011176653.tif 000018
【図１７】
2011176653.tif 000019
【図１８】
2011176653.tif 000020