(57)【要約】【課題】有機溶剤を含有せずとも、凍結あるいは凍結寸前の条件下で保存しているときに凝集や沈殿が生じない、防藻防カビなどの生理活性に優れた組成物を提供する。【解決手段】２−メチルチオ−４−ｔ−ブチルアミノ−６−シクロプロピルアミノ−ｓ−トリアジンなどのトリアジン系化合物、２−ｎ−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オンなどのイソチアゾリン系化合物、アルキルスルホコハク酸系界面活性剤、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤、およびポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤を含有する組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
トリアジン系化合物、イソチアゾリン系化合物、アルキルスルホコハク酸系界面活性剤、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤、およびポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤を含有する組成物。
【請求項２】
イソチアゾリン系化合物の量が、トリアジン系化合物１質量部に対して、０質量部より多く且つ１質量部より少ない、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
アルキルスルホコハク酸系界面活性剤、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤、およびポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤の合計量が、トリアジン系化合物１質量部に対して、０．１質量部より多く且つ１質量部以下である、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項４】
トリアジン系化合物が、２−メチルチオ−４−ｔ−ブチルアミノ−６−シクロプロピルアミノ−ｓ−トリアジン、２−メチルチオ−４−ｔ−ブチルアミノ−６−エチルアミノ−ｓ−トリアジン、２−クロロ−４，６−ジエチルアミノ−ｓ−トリアジン、２−クロロ−４−エチルアミノ−６−イソプロピルアミノ−ｓ−トリアジン、および２−メチルチオ−４−エチルアミノ−６−（１，２−ジメチルプロピルアミノ）−ｓ−トリアジンからなる群から選ばれる少なくとも１種である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項５】
イソチアゾリン系化合物が、２−ｎ−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オン、５−クロロ−２−メチル−４−イソチアゾリン−３−オン、５−クロロ−２−ｎ−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オン、４−クロロ−２−ｎ−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オン、および４，５−ジクロロ−２−ｎ−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オンからなる群から選ばれる少なくとも１種である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項６】
組成物が防藻防カビ組成物であることを特徴とする、請求項１〜５のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項７】
アルキルスルホコハク酸系界面活性剤、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤、およびポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤を含有する組成物。
【請求項８】
生理活性物質、アルキルスルホコハク酸系界面活性剤、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤、およびポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤を含有する組成物。
【請求項９】
さらに溶媒を含む組成物であって、該溶媒が水のみからなる、請求項８に記載の組成物。
【請求項１０】
生理活性物質は水に不溶性の化合物である、請求項８または９に記載の組成物。
【請求項１１】
生理活性物質がトリアジン系化合物またはイソチアゾリン系化合物のいずれかである、請求項８〜１０のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項１２】
アルキルスルホコハク酸系界面活性剤１質量部に対して、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤が１質量部以上且つ５質量部以下である、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項１３】
アルキルスルホコハク酸系界面活性剤１質量部に対して、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤が１質量部以上且つ５質量部以下である、請求項１〜１２のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか１項に記載の組成物を含有する塗料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、組成物に関する。より詳細に、本発明は、保存安定性に優れた塗料用途などに適した組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
建築物の外壁、船体、水路などに藻類やカビが繁殖し、外観を損ねたり、機能を損ねたりなどの支障を来たすことがある。それを防止するために防藻剤や防カビ剤を含有する塗料を用いて外壁などに塗装することが広く行われている。
このような塗料に用いられる防藻剤や防カビ剤として、トリアジン系防藻剤とイソチアゾリン系防カビ剤とを併せて含有する防藻防カビ組成物が知られている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、防菌防カビ防藻組成物の具体例として、２−メチルチオ−４−ｔ−ブチルアミノ−６−シクロプロピルアミノ−ｓ−トリアジンなどのトリアジン化合物、２−ｎ−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オンなどのイソチアゾリン化合物、ノニオン系界面活性剤および水を含有する懸濁剤が開示されている。
【０００４】
特許文献２には、２−ｎ−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オンなどのイソチアゾリン化合物を含有する油相がアニオン系界面活性剤を含有する水相に分散されたマイクロカプセル水分散剤と、２−メチルチオ−４−ｔ−ブチルアミノ−６−シクロプロピルアミノ−ｓ−トリアジンなどのトリアジン化合物を含有する油相がアニオン系界面活性剤を含有する水相に分散されたマイクロカプセル水分散剤とを混合してなる防藻剤が開示されている。
【０００５】
特許文献３には、殺藻性トリアジン化合物、殺菌性イソチアゾロン化合物、分散安定剤および機能性添加剤を含む防藻剤が開示されている。該分散安定剤としては亜硫酸塩などが示されている。機能性添加剤としてはノニオン性界面活性剤が示されている。
【０００６】
特許文献４には、４，５−ジクロロ−２−ｎ−オクチルイソチアゾリン−３−オンと、２−メチルチオ−４−ｔ−ブチルアミノ−６−シクロプロピルアミノ−Ｓ−トリアジン化合物と、メチル−２−ベンズイミダゾールカルバメートと、ポリオキシエチレンアルキルエーテルと、ポリオキシエチレンスチリルフェニルサルフェートと、水とを含有する防カビ防藻組成物が開示されている。
【０００７】
複数の界面活性剤を組み合わせて含有する組成物として、例えば、特許文献５には、ソルビタンモノオレエート、グリセリンモノステアレート、ソルビタンモノステアレートなどの多価アルコールの脂肪酸エステルと、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテルホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテルなどの界面活性剤とを含有する農薬組成物が開示されている。
【０００８】
特許文献６には、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテルおよびジセチルスルフォサクシネートソーダ塩を含有する組成物、ポリオキシエチレンソルビタンモノパルミテート、ソルビタンモノパルミテートおよびステアロイルメチルタウリンナトリウム塩を含有する組成物などが開示されている。
【０００９】
特許文献７には、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステルなどの界面活性剤うちでエチレンオキサイド基が全質量の７０質量％以上を示すものと、ジアルキルスルホコハク酸塩とを含有するエネルギー線硬化性水中油滴型エマルションが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開平１１−１１６４１０号公報
【特許文献２】特開２００２−３１６９０３号公報
【特許文献３】特開２００４−１３１４７８号公報
【特許文献４】特開２００６−３３５７０７号公報
【特許文献５】特開平５−１５５７０６号公報
【特許文献６】特開２００９−８４４８９号公報
【特許文献７】特開２００５−２３９８０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
生理活性物質にはトリアジン系化合物およびイソチアゾリン系化合物などのように水に溶け難い物質がある。また、生理活性物質にはトリアジン系化合物などのように常温で固体であるものが多い。そのために、上記特許文献１などに記載の水性懸濁剤を凍結直前のような低温下で保存していると、トリアジン系化合物またはイソチアゾリン系化合物などの生理活性物質が凝集し、沈殿してしまうことがある。該生理活性物質が凝集してしまうと、防藻防カビなどの生理活性が低下することがある。この凝集を防ぐために、従来、有機溶剤が添加されていたが、この有機溶剤の環境への影響が懸念され、その使用が制限されつつある。
そこで、本発明は、有機溶剤を含有せずとも、凍結あるいは凍結寸前の条件下で保存しているときに凝集や沈殿が生じない組成物を、好ましくは、さらに防藻防カビの生理活性などに優れた組成物を提供することが、課題である。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、特定の組合せで界面活性剤を含有させた組成物は、凍結した場合でも、生理活性物質などの凝集あるいは粒子成長が生じないことを見出した。
本発明は、この知見に基づき、さらに検討を重ねることによって完成するに至ったものである。
【００１３】
すなわち、本発明は、以下のものを含む。
〔１〕  トリアジン系化合物、イソチアゾリン系化合物、アルキルスルホコハク酸系界面活性剤、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤、およびポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤を含有する組成物。
〔２〕  イソチアゾリン系化合物の量が、トリアジン系化合物１質量部に対して、０質量部より多く且つ１質量部より少ない、前記〔１〕に記載の組成物。
〔３〕  アルキルスルホコハク酸系界面活性剤、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤、およびポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤の合計量が、トリアジン系化合物１質量部に対して、０．１質量部より多く且つ１質量部以下である、前記〔１〕または〔２〕に記載の組成物。
【００１４】
〔４〕  トリアジン系化合物が、２−メチルチオ−４−ｔ−ブチルアミノ−６−シクロプロピルアミノ−ｓ−トリアジン、２−メチルチオ−４−ｔ−ブチルアミノ−６−エチルアミノ−ｓ−トリアジン、２−クロロ−４，６−ジエチルアミノ−ｓ−トリアジン、２−クロロ−４−エチルアミノ−６−イソプロピルアミノ−ｓ−トリアジン、および２−メチルチオ−４−エチルアミノ−６−（１，２−ジメチルプロピルアミノ）−ｓ−トリアジンからなる群から選ばれる少なくとも１種である、前記〔１〕〜〔３〕のいずれか１項に記載の組成物。
〔５〕  イソチアゾリン系化合物が、２−ｎ−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オン、５−クロロ−２−メチル−４−イソチアゾリン−３−オン、５−クロロ−２−ｎ−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オン、４−クロロ−２−ｎ−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オン、および４，５−ジクロロ−２−ｎ−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オンからなる群から選ばれる少なくとも１種である、前記〔１〕〜〔４〕のいずれか１項に記載の組成物。
〔６〕  組成物が防藻防カビ組成物であることを特徴とする、前記〔１〕〜〔５〕のいずれか１項に記載の組成物。
【００１５】
〔７〕  アルキルスルホコハク酸系界面活性剤、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤、およびポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤を含有する組成物。
【００１６】
〔８〕  生理活性物質、アルキルスルホコハク酸系界面活性剤、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤、およびポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤を含有する組成物。
〔９〕  さらに溶媒を含む組成物であって、該溶媒が水のみからなる、前記〔８〕に記載の組成物。
〔１０〕  生理活性物質は水に不溶性の化合物である、前記〔８〕または〔９〕に記載の組成物。
〔１１〕  生理活性物質がトリアジン系化合物またはイソチアゾリン系化合物のいずれかである、前記〔８〕〜〔１０〕のいずれか１項に記載の組成物。
【００１７】
〔１２〕  アルキルスルホコハク酸系界面活性剤１質量部に対して、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤が１質量部以上且つ５質量部以下である、前記〔１〕〜〔１１〕のいずれか１項に記載の組成物。
〔１３〕  アルキルスルホコハク酸系界面活性剤１質量部に対して、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤が１質量部以上且つ５質量部以下である、前記〔１〕〜〔１２〕のいずれか１項に記載の組成物。
【００１８】
〔１４〕  前記〔１〕〜〔１３〕のいずれか１項に記載の組成物を含有する塗料。
【発明の効果】
【００１９】
本発明に係る組成物は、有機溶剤を含有させずとも、凍結時あるいは低温下で長期間保管されたときに凝集あるいは粒子成長が起こらず、長期にわたって安定に保存が可能である。有機溶剤を用いないで済むので、環境に対する影響を低減できる。
本発明に係る組成物は、生理活性物質として、トリアジン系化合物、イソチアゾリン系化合物などを用いると、防藻、防カビなどの生理活性を安定的に得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】実施例１で得られた水性懸濁製剤Ａの粒子径分布を示す図である。
【図２】比較例１で得られた水性懸濁製剤Ｂの粒子径分布を示す図である。
【図３】比較例２で得られた水性懸濁製剤Ｃの粒子径分布を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明に係る組成物は、アルキルスルホコハク酸系界面活性剤、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤、およびポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤を含有するものである。
【００２２】
本発明に用いられるアルキルスルホコハク酸系界面活性剤としては、特に限定されるものではないが、ジオクチルスルホコハク酸ナトリウム、ジヘキシルスルホコハク酸ナトリウム、ジノニルスルホコハク酸カリウムなどを例示することができる。これらは１種単独で若しくは２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００２３】
本発明に用いられるアルキルフェニルエーテル系界面活性剤としては、特に限定されるものではないが、ポリオキシエチレンスチリルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンベンジルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシプロピレンベンジルフェニルエーテルなどを例示することができる。これらは１種単独で若しくは２種以上を組み合わせて用いることができる。
アルキルフェニルエーテル系界面活性剤の量は、アルキルスルホコハク酸系界面活性剤１質量部に対して、好ましくは１質量部以上且つ５質量部以下、より好ましくは１．５質量部以上且つ３質量部以下である。
【００２４】
本発明に用いられるポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤としては、特に限定されるものではないが、モノラウリン酸ポリオキシエチレンソルビタン、モノパルミチン酸ポリオキシエチレンソルビタン、トリステアリン酸ポリオキシエチレンソルビタン、モノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビタン、トリオレイン酸ポリオキシエチレンソルビタンなどを例示することができる。これらは１種単独で若しくは２種以上を組み合わせて用いることができる。
ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤の量は、アルキルスルホコハク酸系界面活性剤１質量部に対して、好ましくは１質量部以上且つ５質量部以下、より好ましくは１．５質量部以上且つ３質量部以下である。
上記３種の界面活性剤の組合せによって、本発明の組成物は、低温下での安定性が向上する。
【００２５】
本発明の組成物は、必要に応じて、前記の界面活性剤以外の界面活性剤を、本発明の効果を損ねない範囲で、含有していてもよい。このような界面活性剤としては、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル；ポリオキシエチレンアルキルエーテル；アセチレングリコール；ナフタレンスルホン酸ホルムアルデヒド縮合物ナトリウム塩、メラミンスルホン酸ホルムアルデヒド縮合物ナトリウム塩などのスルホン酸ホルムアルデヒド縮合物の塩；セチル硫酸ナトリウム、ドデシル硫酸ナトリウムなどのアルキル硫酸塩；アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム、リグニンスルホン酸ナトリウムなどのスルホン酸塩、などが挙げられる。
【００２６】
本発明に係る好適な組成物は、生理活性物質をさらに含有するものである。本発明に係る好適な組成物は、さらに溶媒を含有し且つ該溶媒は水のみからなるものである。
【００２７】
本発明に用いられる生理活性物質は、水に不溶性の化合物であることが好ましい。
本発明に用いられる生理活性物質としては、ビタミン類、ホルモン、酵素、核酸、尿素、硫黄、コウジ酸及びその誘導体；  医薬；  農園芸薬などが挙げられる。
【００２８】
ビタミン類としては、レチノール、酢酸レチノール、パルミチン酸レチノールなどのビタミンＡ類；  リボフラビン、酪酸リボフラビンなどのビタミンＢ2類；  ピリドキシン、塩酸ピリドキシン、ジオクタン酸ピリドキシン、ジカプリン酸ピリドキシン、ジラウリン酸ピリドキシン、ジパルミチン酸ピリドキシン、トリパルミチン酸ピリドキシンなどのアシル化ピリドキシンなどからなるビタミンＢ6類；  アスコルビン酸及びその塩類、アスコルビルリン酸及びその塩類、ステアリン酸アスコルビル、ジステアリン酸アスコルビル、パルミチン酸アスコルビル、ジパルミチン酸アスコルビル、トリパルミチン酸アスコルビル、ジイソパルミチン酸アスコルビル、ジオレイン酸アスコルビルなどのビタミンＣ類；  パントテン酸カルシウム、D-パントテニルアルコール、パントテニルエチルエーテル、アセチルパントテニルエチルエーテルなどのパントテン酸類；  エルゴカルシフェロール、コレカルシフェロールなどのビタミンＤ類；  ニコチン酸、ニコチン酸アミド、ニコチン酸ベンジルなどのニコチン酸類；  α-トコフェロール、酢酸トコフェロールなどのビタミンＥ類；  ビタミンＰ、ビオチンなどが挙げられる。
【００２９】
ホルモンとしては、エストラジオール、エストロン、エストリオール、エキリン、エチニルエストラジオールなどの卵胞ホルモン類；  プレグネノロン、プロゲステロンなどの黄体ホルモン類；  11-デオキシコルチコステロン、コルチコステロン、アルドステロン、17α-ヒドロキシプロゲステロン、11-デオキシコルチゾール、コルチゾール、コルチゾン、ヒドロコルチゾン、プレドニゾン、9-α-ヒドロフルオロコルチゾンなどの副腎皮質ホルモン類が挙げられる。
【００３０】
酵素としては、プロテアーゼ、リパーゼ、スーパーオキシドディスムターゼ、リゾチーム、アルカリフォスファターゼ、グルタチオンペルオキシダーゼ、カタラーゼ、アミラーゼなどが挙げられる。
【００３１】
医薬としては、例えば、鎮痛剤、解熱鎮痛剤、頭痛治療剤、鎮咳剤、去痰剤、鎮静剤、鎮けい剤、抗ヒスタミン剤、抗アレルギー剤、抗プラスミン剤、気管支拡張剤、喘息治療剤、糖尿病治療剤、肝疾患治療剤、潰瘍治療剤、胃炎治療剤、健胃消化剤、消化管運動賦活剤、高血圧治療剤、狭心症治療剤、血圧降下剤、低血圧治療剤、高脂血症治療剤、ホルモン剤、抗生物質、抗ウイルス剤、サルファ剤、抗炎症剤、精神神経用剤、眼圧降下剤、制吐剤、止瀉薬、痛風治療剤、不整脈治療剤、血管収縮剤、消化剤、睡眠又は催眠導入（誘導）剤、交感神経遮断剤、貧血治療剤、抗てんかん剤、抗めまい剤、平行傷害治療剤、結核治療剤、ビタミン欠乏症治療剤、痴呆治療剤、尿失禁治療剤、鎮うん剤、口内殺菌剤、寄生虫駆除剤、ビタミン剤、アミノ酸類、ミネラル類などが挙げられる。
【００３２】
より具体的に、例えば、中枢神経系用薬（アセトアミノフェン、アスピリン、インドメタシン、イブプロフェン、ナプロキセン、ジクロフェナックナトリウム、塩酸メクロフェノキサート、クロルプロマジン、トルメチンナトリウム、塩酸ミルナシプラン、フェノバルビタールなど）、末梢神経系用薬（エトミドリン、塩酸トルペリゾン、臭化エチルピペタナート、臭化メチルベナクチジウム、フロプロピオンなど）、止血薬（カルバゾクロムスルホン酸ナトリウム、硫酸プロタミンなど）、循環器官用薬（アミノフィリン、塩酸エチレフリン、塩酸ジルチアゼム、ジギトキシン、カプトプリルなど）、呼吸器官用薬（塩酸エフェドリン、塩酸クロルプレナリン、クエン酸オキセラジン、クロペラスチン、クロモグリク酸ナトリウムなど、消化器官用薬（塩化ベルベリン、塩酸ロペラミド、シメチジン、塩酸ラニチジン、ファモチジンなど）、冠血管拡張薬（ニフェジピン、ニカルジピン、ベラパミルなど）、ビタミン剤（アスコルビン酸、塩酸チアミン、パントテン酸カルシウム、酪酸リボフラビンなど）、代謝性製剤（メシル酸カモスタット、ミゾリビン、塩化リゾチームなど）、アレルギー用薬（塩酸シプロヘプタジン、塩酸ジフェンヒドラミン、酒石酸アリメマジン、トシル酸スプラタスト、マレイン酸ジフェンヒドラミンなど）、化学療法剤（アシクロビル、エノキサシン、オフロキサシン、ピペミド酸三水和物、レボフロキサシンなど）、抗生物質（エリスロマイシン、塩酸セフカペンピボキシル、セフテラムピボキシル、セフポドキシムプロキセチル、セファクロル、セファレキシン、クラリスロマイシン、ロキタマイシン）などが挙げられる。
【００３３】
農園芸薬としては、抗菌剤、抗ウイルス剤、殺菌剤、殺ダニ剤、殺虫剤、殺線虫剤、殺鼠剤、除草剤、植物生長調節剤、肥料、薬害軽減剤、忌避剤、キチン合成阻害剤、昆虫成長制御剤などを挙げることができる。
殺虫剤としては、シフルトリン、シペルメトリン、デルタメトリン、フェンプロパトリン、フェンバレレート、エスフェンバレレート、トラロメトリン、アクリナトリン、ビフェントリン、レスメトリン、テトラメトリンなどのピレスロイド系化合物；プロポキサー、イソプロカルブ、キシリルカルブ、メトルカルブ、ＸＭＣ、カルバリル、ピリミカルブ、カルボフラン、メソミル、フェノキシカルブ、アラニカルブ、メトキサジアゾンなどのカーバメート系化合物；アセフェート、フェントエート、バミドチオン、トリクロルホン、モノクロトホス、テトラクロルビンホス、ジメチルビンホス、ホサロン、クロルピリホス、クロルピリホスメチル、ピリダフェンチオン、キナルホス、メチダチオン、メタミドホス、ジメトエート、フェルモチオン、アジンホスエチル、アジンホスメチル、サリチオンなどの有機リン系化合物；ジフルベンズロン、クロルフルアズロン、ルフェヌロン、ヘキサフルムロン、フルフェノクスロン、フルシクロクスロン、シロマジン、ジアフェンチウロン、ヘキシチアゾクス、ノヴァルロン、テフルベンズロン、トリフルムロン、４−クロロ−２−（２−クロロ−２−メチルプロピル）−５−（６−ヨード−３−ピリジルメトキシ）ピリダジン−３（２Ｈ）−オン、１−（２，６−ジフルオロベンゾイル）−３−［２−フルオロ−４−（トリフルオロメチル）フェニル］ウレア、１−（２，６−ジフルオロベンゾイル）−３−［２−フルオロ−４−（１，１，２，３，３，３−ヘキサフルオロプロポキシ）フェニル］ウレア、２−ｔｅｒｔ−ブチルイミノ−３−イソプロピル−５−フェニル−３，４，５，６−テトラヒドロ−２Ｈ−１，３，５−チアジアゾン−４−オン、１−（２，６−ジフルオロベンゾイル）−３−［２−フルオロ−４−（１，１，２，２−テトラフルオロエトキシ）フェニル］ウレアなどのウレア系化合物；イミダクロプリド、アセタミプリド、ニテンピラム、ジアクロデンなどのクロロニコチル系化合物；カルタップ、ブプロフェジン、チオシクラム、ベンスルタップ、フェノキシカルブ、フェナザキン、フェンピロキシメート、ピリダベン、リプロキシフェン、ヒドラメチルノン、チオジカルブ、クロルフェナピル、フェンプロキシメート、ピメトロジン、ピリミジフェン、テブフェノジド、テブフェンピラド、トリアザメート、インドキサカーブ、スルフルラミド、ミルベメクチン、アベルメクチン、ホウ酸、パラジクロロベンゼンなどを挙げることができる。
【００３４】
殺菌剤としては、ベノミル、カルベンダジム、チアベンダゾール、チオファネートメチルなどのベンズイミダゾール系化合物；ジエトフェンカルブなどのフェニルカーバメート系化合物；プロシミドン、イプロジオン、ビンクロゾリンなどのジカルボキシイミド系化合物；ジニコナゾール、エポキシコナゾール、テブコナゾール、ジフェノコナゾール、シプロコナゾール、フルシラゾール、トリアジメフォンなどのアゾール系化合物；メタラキシルなどのアシルアラニン系化合物；フラメトピル、メプロニル、フルトラニル、トリフルザミドなどのカルボキシアミド系化合物；トルクロホスメチル、フォセチルアルミニウム、ピラゾホスなどの有機リン系化合物；ピリメサニル、メパニピリム、シプロジニルなどのアニリノピリミジン系化合物；フルジオキソニル、フェンピクロニルなどのシアノピロール系化合物；ブラストサイジンＳ、カスガマイシン、ポリオキシン、バリダマイシンなどの抗生物質；アゾキシストロビン、クレソキシムメチル、ＳＳＦ−１２６などのメトキシアクリレート系化合物；クロロタロニル、マンゼブ、キャプタン、フォルペット、オキシン銅、塩基性塩化銅、トリシクラゾール、ピロキロン、プロベナゾール、フサライド、シモキサニル、ジメトモルフ、ＣＧＡ２４５７０４、ファモキサドン、オキソリニック酸、フルアジナム、フェリムゾン、クロベンチアゾン、イソバレジオン、テトラクロオロイソフタロニトリル、チオフタルイミドオキシビスフェノキシアルシン、３−アイオド−２−プロピルブチルカーバメイト、銀ゼオライト、シリカゲル銀、リン酸ジルコニウム銀塩、パラヒドロキシ安息香酸エステル、デヒドロ酢酸ナトリウム、ソルビン酸カリウムなどを挙げることができる。
【００３５】
除草剤としては、アトラジン、メトリブジンなどのトリアジン系化合物；フルオメツロン、イソプロチュロンなどのウレア系化合物；ブロモキシニル、アイオキシニルなどのヒドロキシベンゾニトリル系化合物；ペンディメサリン、トリフルラリンなどの２、６―ジニトロアニリン系化合物；２，４−Ｄ、ジカンバ、フルロキシピル、メコプロップなどのアリロキシアルカノイック酸系化合物；ベンスルフロンメチル、メツルフロンメチル、ニコスルフロン、プリミスルフロンメチル、シクロスルファムロンなどのスルホニルウレア系化合物；イマザピル、イマザキン、イマゼタピルなどのイミダゾリノン系化合物；ビスピリバックＮａ塩、ビスチオバックＮａ塩、アシフルオルフェンＮａ塩、サルフェントラゾン、パラコート、フルメツラム、トリフルスルフロンメチル、フェノキサプロップ−ｐ−エチル、シハロホップブチル、ジフルフェニカン、ノルフルラゾン、イソキサフルトール、グルフォシネートアンムニウム塩、グリフォセート、ベンタゾン、ベンチオカーブ、メフェナセット、プロパニル、フルチアミドなどを挙げることができる。
【００３６】
植物成長調節剤としては、マレイックヒドラジド、クロルメカット、エテフォン、ジベレリン、メピカットクロライド、チジアズロン、イナベンファイド、パクロブトラゾール 、ウニコナゾールなどを挙げることができる。昆虫忌避剤としては、１Ｓ，３Ｒ，４Ｒ，６Ｒ−カラン−３、４−ジオール、ジプロピル ２，５−ピリジンジカルボキシレートなどを挙げることができる。
【００３７】
殺菌防カビ剤、防腐剤または防藻剤として、ジデシルジメチルアンモニウムクロライド（ＤＤＡＣ）、ジデシルジメチルアンモニウムアジペート（ＤＤＡＡ）などの第４級アンモニウム塩系化合物、ポリヘキサメチレンビグアニド（ＰＨＭＢ）、グルコン酸クロルへキシジンなどのビグアナイド系化合物、セチルピリジニウムクロライド、ドデシルピリジニウムクロライドなどのピリジニウム系化合物、３−ヨード−２−プロピニル−ブチルカーバメートなどの有機ヨウ素系化合物、２，３，５，６−テトラクロロ−４−（メチルスルホニル）ピリジンなどのピリジン系化合物、ジンクピリチオン、ナトリウムピリチオンなどのピリチオン系化合物、２−（４−チオシアノメチルチオ）ベンゾチアゾールなどのベンゾチアゾール系化合物、メチル−２−ベンズイミダゾールカーバメート、２−（４−チアゾリル）−ベンズイミダゾールなどのイミダゾール系化合物、テトラメチルチウラムジスルフィドなどのチオカーバメート系化合物、２，４，５，６−テトラクロロイソフタロニトリルなどのニトリル系化合物、Ｎ−（フルオロジクロロメチルチオ）−フタルイミド、Ｎ−（フルオロジクロロメチルチオ）−Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ−フェニル−スルファミドなどのハロアルキルチオ系化合物、α−ｔ−ブチル−α（ｐ−クロロフェニルエチル）−１Ｈ−１，２，４−トリアゾール−１−エタノール（慣用名テブコナゾール）などのトリアゾール系化合物、３−（３，４−ジクロロフェニル）−１，１−ジメチルウレア（慣用名ＤＣＭＵ）などのフェニルウレア系化合物、などが挙げられる。
これら生理活性物質は、１種単独で若しくは２種以上を組み合わせて使用することができる。
これら生理活性物質のうち、トリアジン系化合物および／またはイソチアゾリン系化合物が好ましい。
【００３８】
本発明の好適形態の組成物は、トリアジン系化合物、イソチアゾリン系化合物、アルキルスルホコハク酸系界面活性剤、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤、およびポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤を含有するものである。
【００３９】
本発明に用いられるトリアジン系化合物は、トリアジン骨格構造を有する化合物である。トリアジン系化合物としては防藻性を有するものが好ましく用いられる。具体例としては、２−メチルチオ−４−ｔ−ブチルアミノ−６−シクロプロピルアミノ−ｓ−トリアジン（別名：シブトリン）、２−メチルチオ−４−ｔ−ブチルアミノ−６−エチルアミノ−ｓ−トリアジン（別名：テルブトリン）、２−クロロ−４，６−ジエチルアミノ−ｓ−トリアジン（別名：シマジン）、２−クロロ−４−エチルアミノ−６−イソプロピルアミノ−ｓ−トリアジン（別名：アトラジン）、２−メチルチオ−４−エチルアミノ−６−（１，２−ジメチルプロピルアミノ）−ｓ−トリアジン（別名：ジメタメトリン）が挙げられる。これらは１種単独で若しくは２種以上を組み合わせて用いることができる。これらのうちシブトリンが好ましい。
【００４０】
本発明に用いられるイソチアゾリン系化合物は、イソチアゾリン骨格構造を有する化合物である。イソチアゾリン系化合物としては防カビ性を有するものが好ましく用いられる。具体例としては、２−ｎ−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オン（以下、「ＯＩＴ」と略記することがある。）、５−クロロ−２−メチル−４−イソチアゾリン−３−オン、５−クロロ−２−ｎ−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オン、４−クロロ−２−ｎ−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オン、４，５−ジクロロ−２−ｎ−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オンが挙げられる。これらは１種単独で若しくは２種以上を組み合わせて用いることができる。これらのうちＯＩＴが好ましい。
イソチアゾリン系化合物の量は、トリアジン系化合物１質量部に対して、好ましくは０質量部より多く且つ１質量部より少なく、より好ましくは０．３質量部以上且つ０．９質量部以下で含有させる。
【００４１】
本発明に係る組成物における、アルキルスルホコハク酸系界面活性剤、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤、およびポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤の合計量は、トリアジン系化合物１質量部に対して、好ましくは０．１質量部より多く且つ１質量部以下、より好ましくは０．２質量部以上且つ０．６質量部以下である。
【００４２】
本発明に係る組成物には、さらに他の成分が含まれていてもよい。他の成分としては、有機溶剤、増粘剤、酸化防止剤、光安定剤、香料、消泡剤などが挙げられる。
【００４３】
有機溶剤としては、エタノール、イソプロパノールなどの低級アルコール；エチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、グリセリンなどのグリコール系溶剤；アセトン、メチルエチルケトン、プロピレンカーボネートなどのケトン系溶剤；ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、アセトニトリル、Ｎ−メチルピロリドンなどの極性溶剤が挙げられる。
【００４４】
増粘剤としては、カルボキシメチルセルロース、キサンタンガムなどが挙げられる。
酸化防止剤としては、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，２’−メチレンビス［４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール］、アルキルジフェニルアミンなどが挙げられる。
光安定剤としては、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−セバケート）などが挙げられる。
【００４５】
本発明の組成物は、その製造方法によって、特に制限されない。本発明の組成物は、例えば、トリアジン系化合物および／またはイソチアゾリン系化合物などの生理活性物質と、アルキルスルホコハク酸系界面活性剤と、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤と、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤とを、順不同に混合することによって得られる。また、アルキルスルホコハク酸系界面活性剤と、アルキルフェニルエーテル系界面活性剤と、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系界面活性剤とを、順不同に混合して界面活性剤組成物を得、この界面活性剤組成物とトリアジン系化合物および／またはイソチアゾリン系化合物などの生理活性物質とを順不同に混合することによって得ることができる。
上記の成分は、溶媒に溶解または懸濁させることができる。溶媒としては水のみからなるものが好ましい。本発明の組成物に使用される水としては、水道水、精製水、イオン交換水、蒸留水などが挙げられる。これらのうち、安定性や経済性の面から、精製水またはイオン交換水が好ましい。上記の方法などで製造された本発明の組成物は濾過などを行って異物などを取り除くことが好ましい。
【００４６】
本発明の組成物は、そのままでまたは製剤化して医薬、農薬、健康増進剤などとして用いることができる。製剤の形態としては、粉剤、粒剤、ペースト剤、マイクロカプセル剤などが挙げられる。製剤化において、例えば、クレー、タルク、シリカ、アルミナ、モンモリロナイトなどに本発明の組成物を吸着させることができる。
【００４７】
本発明の組成物は、水性エマルション塗料、溶剤型塗料、接着剤、皮革、塩化ビニルなどのプラスチック製品、紙パルプ工程に使用される水、工業用冷却水などに添加する工業用防菌、防黴、防藻剤などとして有用である。これらのうち、本発明の組成物は塗料に好適である。
【００４８】
塗料は、塗料組成物に本発明の組成物を配合することによって得ることができる。
塗料組成物としては、水性樹脂を含有する塗料組成物、有機溶剤分散性樹脂を含有する塗料組成物、及び、ワックスを含有する塗料組成物が挙げられる。
【００４９】
塗料組成物に使用される樹脂は、耐久性、耐水性、接着性、耐熱性、耐ブロッキング性、柔軟性などを考慮して適宜選択できる。該樹脂としては水性樹脂が好ましい。水性樹脂は、水に溶解、又は乳化分散可能な樹脂である。
樹脂はゴム状高分子と樹脂状高分子とに大別される。
ゴム状高分子としては、例えば、天然ゴム、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリル−ブタジエンゴム（ＮＢＲ）などが挙げられる。
樹脂状高分子としては、例えば、松脂のような天然樹脂、ポリエチレン、スチレン−ブタジエン系樹脂、ポリ酢酸ビニル、エチレン−酢酸ビニル共重合体、ポリ塩化ビニル、ポリビニルブチラール、ポリスチレン、スチレン−ブタジエン系樹脂、ウレタン系樹脂、シリコン系樹脂、アクリル系樹脂などが挙げられる。
【００５０】
本発明の組成物は、防藻性、防カビ性などの効果を必要とする素材に施用することができる。該素材としては、例えば、繊維、衛生加工品、医療用成形加工品、洗剤、化粧品、食品、青果物、種子、農作物、家畜、クリーンフィルム、包装材料、殺菌性材料、塗料、エマルション樹脂、切削油などの金属加工油、合板、木材、カゼイン、でんぷん糊、にかわ、塗工紙、紙用塗工液、表面サイズ剤、接着剤、合成ゴムラテックス、印刷インキ、ポリビニルアルコールフィルム、塩化ビニルフィルム、プラスチック製品、セメント混和剤、シーリング剤、目地剤などが挙げられる。また、製紙パルプ工場や冷却水循環工程で使用される各種産業用水などにも用いることができる。
施用方法は、対象となる素材に応じて、適宜選択できる。例えば、素材に混ぜ合わせる方法、素材に浸み込ませる方法、素材表面に塗布する方法などが挙げられる。
【実施例】
【００５１】
次に、実施例を示し、本発明をより具体的に説明する。ただし、本発明は、これら実施例により限定されるものではない。
【００５２】
実施例１
ビーカーに、水８６４．８質量部を入れ、これを攪拌しながら、ニューカルゲンＣＰ１５−２００（登録商標、竹本油脂社製、ＰＯＡアルキルフェニルエーテル）８．５７質量部、パイオニンＤ−９４５−Ｔ（登録商標、竹本油脂社製、ＰＯＥソルビタントリオレエート）８．５７質量部、エアロールＣＴ−１Ｌ（登録商標、東邦化学工業（株）製、ジオクチルスルホコハク酸ナトリウム）４．０９質量部、ニューカルゲンＰＳ−ＬＨ（登録商標、竹本油脂社製、ナフタレンスルホン酸ホルムアルデヒド縮合物ナトリウム塩）５質量部、サーフィノール１０４（登録商標、エアープロダクツ社製、アセチレン系消泡剤）１質量部、およびロドポールＧ（登録商標、ローディア日華社製、キサンタンガム）４．２質量部を添加し、懸濁液を得た。この懸濁液に、シブトリン（ＤＰ−２１５９、日本曹達社製）６３．０質量部、およびＯＩＴ（ＫＡＴＨＯＮ  ８９３Ｔ、ダウ社製）４２．０質量部を加え、分散させた。その分散液を、ダイノーミル（シンマルエンタープライゼス社製、横型ビーズミル：０．３Ｌ容連続式ミル）を用いて、周速１２ｍ／秒、流速１００ｇ／分の条件で粉砕して、水性懸濁製剤Ａを得た。
【００５３】
比較例１
ビーカーに、水９０６．８質量部を入れ、これを攪拌しながら、ニューカルゲンＣＰ１５−２００  ８．５７質量部、パイオニンＤ−９４５−Ｔ  ８．５７質量部、エアロールＣＴ−１Ｌ  ４．０９質量部、ニューカルゲンＰＳ−ＬＨ  ５質量部、サーフィノール１０４  １質量部、およびロドポールＧ  ４．２質量部を添加し、懸濁液を得た。この懸濁液に、シブトリン（ＤＰ−２１５９、日本曹達社製）６３．０質量部を加え、分散させた。その分散液を、ダイノーミルを用いて、周速１２ｍ／秒、流速１００ｇ／分の条件で粉砕して、水性懸濁製剤Ｂを得た。
【００５４】
比較例２
ビーカーに、水９０６．８質量部を入れ、これを攪拌しながら、ニューカルゲンＣＰ１５−２００  ８．５７質量部、パイオニンＤ−９４５−Ｔ  ８．５７質量部、エアロールＣＴ−１Ｌ  ４．０９質量部、ニューカルゲンＰＳ−ＬＨ  ５質量部、サーフィノール１０４  １質量部、およびロドポールＧ  ４．２質量部を添加し、懸濁液を得た。この懸濁液に、テルブトリン（マクテシム・アガン社製）６３．０質量部を加え、分散させた。その分散液を、ダイノーミルを用いて、周速１２ｍ／秒、流速１００ｇ／分の条件で粉砕して、水性懸濁製剤Ｃを得た。
【００５５】
（安定性試験）
水性懸濁製剤１ｋｇをボトルに入れて蓋をしたものを５本用意した。下記の条件下に１本ずつ静置した。
（１）−５℃で１ヶ月間
（２）室温で１ヶ月間
（３）４０℃で１ヶ月間
（４）６０℃で１ヶ月間
（５）７２時間ごとに５０℃と−１５℃とに切り替えて１ヶ月間
【００５６】
静置後のボトル内の状態を肉眼観察した。
水性懸濁製剤Ａは、いずれの条件においても、沈殿や浮き水などの変化は見られなかった。
一方、水性懸濁製剤Ｂおよび水性懸濁製剤Ｃは、すべての条件で浮き水が観察された。また、ボトル底部に凝結した沈殿物が観察された。
【００５７】
条件（１）の試料について体積基準の粒子径分布を測定した。その結果を図１〜３および表１に示す。
【００５８】
【表１】
2011195581.tif 000002
【００５９】
水性懸濁液Ｂおよび水性懸濁液Ｃは、粒子径２０μｍ〜４０μｍに明らかな頻度ピークが見られ、低温保存によって粒子成長が起きていることがわかる。
一方、本発明に係る水性懸濁液Ａは、粒子径分布が狭く、低温保存によっても粒子成長が起きていないことがわかる。
【図１】
2011195581.tif 000003
【図２】
2011195581.tif 000004
【図３】
2011195581.tif 000005