(57)【要約】【課題】鍋振り等により天板から被加熱物が離れる動作が行われた場合にも、高速で電力復帰することが可能な誘導加熱調理器を提供する。【解決手段】制御部８は、加熱コイル４の駆動中に、重量検知手段１１の検知情報に基づいて被加熱物２が天板３から離れたことを検出した場合、このときの赤外線検知手段１０の出力低下量が所定量未満か否かをチェックし、所定量未満であれば、鍋振り動作中と判断してインバータ５の出力を停止するか又はインバータの出力を下げ、被加熱物２が再度天板上に載置されたことを検出すると、インバータ５の出力を復帰させる鍋振り検知機能を有するものである。【選択図】図５
2011198512.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を載置する天板と、
前記天板下に設けられ被加熱物を加熱するための加熱コイルと、
前記加熱コイルに高周波電流を供給するインバータと、
前記天板上に載置された被加熱物の重量を検知する重量検知手段と、
前記天板の下方に配置され、前記天板上の被加熱物の赤外線量を検知する赤外線検知手段と、
前記重量検知手段及び前記赤外線検知手段の検知情報に基づいて前記インバータの出力を制御する制御部とを備え、
前記制御部は、前記加熱コイルの駆動中に、前記重量検知手段の検知情報に基づいて被加熱物が前記天板から離れたことを検出した場合、このときの前記赤外線検知手段の出力低下量が所定量未満か否かをチェックし、所定量未満であれば、鍋振り動作中と判断して前記インバータの出力を停止するか又は前記インバータの出力を下げ、被加熱物が再度天板上に載置されたことを検出すると、前記インバータの出力を復帰させる鍋振り検知機能を有することを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記制御部は、被加熱物が前記天板から離れたことを検出した場合の前記赤外線検知手段の出力低下量が前記所定量よりも大きければ、前記インバータの出力電力の復帰に先立って被加熱物の材質判定を行うことを特徴とする請求項１記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
前記制御部は、被加熱物が前記天板上に載置されているときの被加熱物の重量を前記重量検知手段により検出して内部に記憶し、前記加熱コイルの駆動中に被加熱物が前記天板上から離れたことを検出すると、このときの前記赤外線検知手段の出力低下量が所定量未満か否かに関わらず、前記インバータの出力を停止するか又は前記インバータの出力を下げ、被加熱物が前記天板上に再度載置されたことを検出すると、このときの前記重量検知手段による検知重量の変化量を算出して前記記憶された重量と比較し、両重量が同じであれば、前記インバータの出力をそのまま継続させることを特徴とする請求項１記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、誘導加熱調理器の加熱制御に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来では加熱コイルと共振する共振コンデンサ及びスイッチング素子を有し、加熱コイルに高周波電流を供給するインバータと、インバータの出力の大きさを検出する出力検出部と、スイッチング素子の駆動手段に信号を出力して前記インバータの出力を制御する制御手段とを備え、制御手段は出力検出部の検出結果に基づき、インバータの出力の大きさの単位時間あたりの変化量が所定の増加量を超えたことを検出すると、インバータの出力を下げるか、または加熱を停止する。また、出力検出部の検出結果が所定値を超えれば、所定の増加量を小さく変更するものがある（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、天板下面に接触するように設置され、被加熱物の温度を検知する接触式温度検知手段と、天板上に設けたフレームの温度を検知するよう設置された第二の接触式温度検知手段と、前記フレームの少なくとも一部が赤外線を透過する透過材質からなるとともに、前記透過材の下部に設けられた赤外線検知手段を有する誘導加熱手段において、被加熱物がフレームに乗り上げた際には、前記フレームに設けられた各々の検知手段と天板下面に設けられた接触式温度検知手段との出力情報から浮きを判定し、浮きを判定した際には加熱レベルを低下または停止させるように制御するものがあった（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第４０４９２０６号（第３頁、図１）
【特許文献２】特開２００７−３２９０２５号公報（要約、図１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来ではフライパン調理の際等に鍋振り動作による煽り調理（一度天板からフライパンを上方へ浮かし、再度天板上へ載置する動作）を行った際は、過度電流の流れ込みによる回路故障の保護のため、インバータ出力を低下もしくは停止させている。そして、フライパンが天板上に再度載置された際にインバータ出力を復帰させている。なお、復帰の際には加熱初期に行う工程である材質判定工程を行ってからインバータ出力を復帰させるようにしている。材質判定工程とは、天板上に載置されているフライパンの共振周波数を検出し、共振周波数を材質固有の閾値により閾値判定することで材質を判定する工程である。煽り調理が実施された際には前記材質判定を行い、通電可能な材質かを判定し次第、電力を投入するため、電力復帰に時間がかかり、フライパン表面温度は低下してしまうという問題があった。
【０００６】
本発明はこのような点に鑑みなされたもので、鍋振り等により天板から被加熱物が離れる動作が行われた場合にも、速やかに電力復帰することが可能な誘導加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る誘導加熱調理器は、被加熱物を載置する天板と、天板下に設けられ被加熱物を加熱するための加熱コイルと、加熱コイルに高周波電流を供給するインバータと、天板の下方に配置され、天板上の被加熱物の赤外線量を検知する赤外線検知手段と、天板上に載置された被加熱物の重量を検知する重量検知手段と、重量検知手段及び赤外線検知手段の検知情報に基づいてインバータの出力を制御する制御部とを備え、制御部は、加熱コイルの駆動中に、重量検知手段の検知情報に基づいて被加熱物が天板から離れたことを検出した場合、このときの赤外線検知手段の出力低下量が所定量未満か否かをチェックし、所定量未満であれば、鍋振り動作中と判断してインバータの出力を停止するか又はインバータの出力を下げ、被加熱物が再度天板上に載置されたことを検出すると、インバータの出力を復帰させる鍋振り検知機能を有するものである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、所謂煽り調理の際に、鍋振り等により天板から被加熱物が離れる動作が行われた場合にも、速やかに電力復帰し、被加熱物の温度低下を抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器の正面断面図である。
【図２】図１の誘導加熱調理器の要部のブロック図である。
【図３】図１の誘導加熱調理器の上面図である。
【図４】本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器の本体と被加熱物との位置関係説明図である。
【図５】本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器の動作を示すフローチャートである。
【図６】本発明の実施の形態１に係る本発明制御と従来制御の比較図である。
【図７】本発明の実施の形態１に係る本発明制御を示す図である。
【図８】図３の重量検知手段を用いた位置検知の計算説明図（その１）である。
【図９】図３の重量検知手段を用いた位置検知の計算説明図（その２）である。
【図１０】本発明の実施の形態２に係る誘導加熱調理器の動作を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明に係る誘導加熱調理器の好適な実施の形態について図面を参照し、詳細に説明する。なお、以下の実施の形態では、誘導加熱調理器としてＩＨクッキングヒーターを一例として挙げ説明を行う。
【００１１】
[実施の形態１]
図１は本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器の正面断面図である。図２は図１の誘導加熱調理器の要部のブロック図である。図３は図１の誘導加熱調理器の上面図である。
本体１は、鍋やフライパンなどの被加熱物２を載置する天板３を備えており、天板３には、機器の動作状態を表示する表示部３１と、使用者によって操作され火力等の設定操作を受け付ける操作部３２とが設けられている。また、天板３の奥側には吸気口３ａ及び排気口３ｂが設けられており、また天板３下にはグリル部３ｃが設けられている。天板３と天板支持部３３との間には、重量検知手段１１ａ、１１ｂ、１１ｃ、１１ｄ（以下、まとめてまたはそれぞれを「重量検知手段１１」と称す）が配置されている。そして、天板３の裏面の周囲には各重量検知手段１１を内側に囲むようにしてシール材３４が設けられており、本体１内部への液体などの侵入を防止している。
【００１２】
また、本体１において天板３直下には、天板３上に載置された被加熱物２を誘導加熱する加熱コイル４が設けられている。また、本体１は更に、加熱コイル４に高周波電流を供給するインバータ５を駆動するインバータ駆動部６と、インバータ５の出力（電流）を検知するカレントトランス（出力検出部）７と、インバータ駆動部６を制御すると共に誘導加熱調理器全体を制御する制御部８とを備えている。制御部８には、インバータ駆動部６、出力検出部７、接触式温度検知手段９、赤外線検知手段１０、重量検知手段１１、表示部３１及び操作部３２が接続されている。また、誘導加熱調理器は、商用電源２１に接続されており、この商用電源２１から供給される交流電圧は、整流回路２２で直流電圧に変換されるようになっている。
【００１３】
インバータ５は、加熱コイル４と共振する共振コンデンサ１３と、スイッチング素子１４とを備えている。接触式温度検知手段９は、加熱コイル４と天板３との間の天板３裏に接触して設置され、天板３の温度を検知する。赤外線検知手段１０は、加熱コイル４の下面より下方に配置され天板３上に載置された被加熱物２の赤外線量を検知する。重量検知手段１１は、天板３と天板支持部３３との間に上方へ予圧されるように配置され、天板３上に被加熱物２などの重量物が載置されるとその重量を検出する。出力検出部７、接触式温度検知手段９、赤外線検知手段１０及び重量検知手段１１のそれぞれの検知情報は逐次、制御部８に出力される。
【００１４】
制御部８は、操作部３２を介して設定された指令火力に基づく制御信号をインバータ駆動部６に出力し、インバータ駆動部６は高周波数の駆動信号をインバータ５に出力する。これにより、被加熱物２が指令火力で加熱される。また、制御部８は、重量検知手段１１の検知情報に基づいて天板３から被加熱物２が離れているか否かを検知すると共に、被加熱物２が天板３から離れたことを検知すると、その動作が鍋振り動作によるものなのか否かを、更に赤外線検知手段１０の検知情報に基づいて検知する。この検知原理の詳細については後述する。
【００１５】
また、制御部８は鍋振り検知機能を備えている。鍋振り検知機能とは、鍋振り動作を検知すると、インバータ５の出力を停止するか又は指令電力よりも低電力となるようインバータ５の出力を下げる制御を行い、そして、鍋振り動作が終了して天板３上に被加熱物２が再度載置されると、直ちにインバータ５の出力を復帰させる制御である。
【００１６】
鍋振り検知機能は、実用的なケースでは、例えばフライパンによる調理時に、食材を混ぜる為に行う煽り調理時に効果がある。従来では、煽り調理によりフライパンを天板３より上方に持ち上げると、加熱が停止又は火力が低下する。そして、再度天板３上に戻した際には、まずは材質判定工程（低電力で実施）が必ず実施される。これに対し、本発明制御では、煽り調理を終えてフライパンを再度天板３上に戻した際、材質判定工程を省略して即座に指令電力に電力復帰される。このため、煽り調理中にフライパンの温度が低下しても、早急に温度復帰を図ることができるという効果がある。
【００１７】
制御部８はＣＰＵ（中央演算装置）を備えたマイクロコンピュータ等で構成されている。なお、各検知手段７、９、１０、１１からの各種検知情報は、内部の不揮発メモリ等の記憶部に格納するようにしておくとよい。
【００１８】
ここで、鍋振り動作の検知原理について説明する。図４は、鍋位置関係と検知手段の出力情報との関係を示す図で、図４（ａ）は通常設置状態を示した図、図４（ｂ）は天板３上方への鍋浮き状態を示した図、図４（ｃ）は鍋浮きに加えて赤外線検知手段１０の検知視野からも外れてしまった状態を示した図である。ここでは一例として被加熱物２をフライパン２とし、通常設置状態ではフライパン２は天板３と密接しているものとする。
【００１９】
（図４（ａ）：通常設置状態）
図４（ａ）は、フライパン２が、天板３上の適正な誘導加熱領域に載置された状態を示している。この状態では、フライパン２は天板３と密接しており、加熱コイル４の誘導加熱によりフライパン２の表面が発熱し、フライパン２の熱が熱伝導にて天板３へ伝わっている。よって、接触式温度検知手段９は、天板３へ伝わったフライパン２の熱を検出する。また、赤外線検知手段１０は、加熱コイル４の内側に設けられているため、通常設置状態では赤外線検知手段１０はフライパン２の底面を検知視野１０ａ内に捉えており、フライパン２からの赤外線を直接受光して温度検知を行っている。なお、赤外線検知手段１０は、上述したようにフライパン２からの赤外線を直接受光して温度検知を行っているため、天板３を介して間接的にフライパン２の温度を検知する接触式温度検知手段９に比べて時定数が早く温度検知を行っている。また、重量検知手段１１は、被加熱物２の重量を検出しており、制御部８は重量検知手段１１の検知情報に基づき、天板３上にフライパン２があることを検知できる。
【００２０】
（図４（ｂ）：鍋浮き状態：鍋振り動作中）
図４（ｂ）は、フライパン２が天板３の上方へ持ち上げられた鍋浮き状態で、且つ、赤外線検知手段１０の検知視野１０ａ内にフライパン２がある状態を示している。この状態が、所謂、鍋振り動作中の状態である。フライパン２が天板３から上方へ持ち上げられると、重量検知手段１１の出力は、被加熱物２の重量分、低下する。この検知重量変化により、鍋浮きを判定できる。また、赤外線検知手段１０はフライパン２の鍋底を捉えているため、フライパン２が天板３から持ち上げられても赤外線検知手段１０の出力が大きく変化することはない。よって、重量検知手段１１の出力が大きく低下する一方で、赤外線検知手段１０の出力低下量が少なければ、鍋振り動作中と判断できる。
【００２１】
（図４（ｃ）：鍋浮き状態）
図４（ｃ）は、フライパン２が天板３上から取り除かれている状態を示している。すなわち、フライパン２が天板３から上方へ持ち上げられた鍋浮き状態にあることに加えて、赤外線検知手段１０の検知視野１０ａからも外れてしまっている状態を示している。このようにフライパン２が天板３上から取り除かれると、重量検知手段１１の出力及び赤外線検知手段１０の出力共に大きく低下する。よって、重量検知手段１１の出力及び赤外線検知手段１０の出力共に大きく低下する場合には、天板３上にフライパン２が無いと判断できる。
【００２２】
上記のように、図４の（ａ）〜（ｃ）のケースそれぞれにおいて、赤外線検知手段１０及び重量検知手段１１の各出力の挙動が異なる。よって、制御部８は、この挙動の違いに基づいて被加熱物２が天板３から浮いているか否か、また、天板３から浮いている場合には、それが鍋振り動作によるものなのか天板３上から取り除かれているのかを判断することが可能である。制御部８は、鍋振り動作中と判断した場合には、被加熱物２が再度天板３上に載置された際に直ちに電力復帰を行う「鍋振り検知機能」を行う。
【００２３】
図５は、本発明の実施の形態１の誘導加熱調理器の動作を示すフローチャートである。また、図６は、本発明の「鍋振り検知機能」を実施した場合の入力電力と、その入力電力を投入した場合の被加熱物２の表面温度とを示している。図６において実線は本発明の制御を示しており、点線は従来制御を示している。
【００２４】
以下、本発明の実施の形態１の誘導加熱調理器の動作を図５のフローチャートを参照して説明する。また以下の説明では、本発明の「鍋振り検知機能」を実施した際の効果を、図６に示した従来制御と比較して適宜、説明する。
まず、使用者により天板３上へフライパン等の被加熱物２が載置されると、重量検知手段１１は被加熱物２の検知重量（本内容では、被加熱物２の重量をｍ（ｇ）とする）を検出して制御部８に出力する。制御部８は、重量検知手段１１からの検知重量ｍを内部のメモリに記憶する（Ｓ１）。そして、使用者により操作部３２を介して所望する火力が設定され、加熱スタートの操作が入力されると（Ｓ２）、制御部８は、まず材質判定を行い（Ｓ３）、使用可能鍋か否かを判定する（Ｓ４）。
【００２５】
材質を判定するには、加熱コイル４を含めた共振回路の共振周波数が被加熱物２の材質により異なる現象を利用する。制御部８は材質判定を行うための電力を投入して加熱コイル４に一定の電流を流す。そして、インバータ５の共振コンデンサ１３との共振周波数を探し、投入電力との関係から被加熱物２の負荷抵抗値Ｒを導出し、予め設定した閾値Ｘとの閾値判定によりフライパン２の材質判定を行う。負荷抵抗値Ｒが予め設定した閾値Ｘ以下であれば、被加熱物２材質が抵抗値の低い銅やアルミ等であると判定（使用不可鍋であると判定）し、負荷抵抗値Ｒが予め設定した閾値Ｘよりも大きければ、被加熱物２材質が抵抗値のステンレスや鉄であると判定（使用可能鍋と判定）する。また、材質判定の方法はこの方法に限定するものではなく、従来公知の任意の方法を採用できる。
【００２６】
ステップＳ４において、使用不可鍋と判定した場合には電源をＯＦＦ又は投入電力を低下させる（Ｓ５）。使用不可鍋の場合に指令火力を投入すると、回路へ過度に電流が流れてしまうため故障の原因になる。よって、電源ＯＦＦ又は投入電力を低下させることで保護を図っている。
【００２７】
一方、ステップＳ４において、使用可能鍋と判定した場合には、制御部８は、使用者による指令火力を投入し加熱を開始する（Ｓ６）。
【００２８】
続いて、制御部８は、重量検知手段１１の出力低下が生じたか否かをチェックする（Ｓ７）。重量検知手段１１が検知重量を例えば毎秒、逐次制御部８に出力している場合、制御部８は、１秒毎の重量の差分値（ΔＭ）を計算する。被加熱物２が浮いた場合、差分値ΔＭは被加熱物２の重量と等しくなる。つまり、ΔＭ＝ｍならば、天板３から被加熱物２が浮いたことを示す。よって、制御部８は、指令火力投入後にΔＭ＝ｍか否かをチェックし（Ｓ７）、ΔＭ＝ｍでなければ、通常設置状態と判断して加熱を継続し（Ｓ８）、ΔＭ＝ｍであれば、被加熱物２が天板３上から持ち上げられたと判断し、続いて、赤外線検知手段１０の出力変化をチェックする（Ｓ９）。すなわち、ある時刻ｔ−１秒の赤外線検知手段１０の出力Ａt-1と、ｔ秒後の赤外線検知手段１０の出力Ａtとの差分（Ａt-1−Ａt）を計算し、その差分が予め設定した値（−α）よりも小さい場合には、ｔ−１秒からｔ秒の間に赤外線検知手段１０の出力が急減したことを意味している。つまり、制御部８は、被加熱物２が赤外線検知手段１０の検知視野から外れたと判断し（Ｓ１３）、インバータ５の出力を停止する（加熱コイル４に供給する電力を停止する）か又はインバータ５の出力を下げる（Ｓ１４）。
【００２９】
一回赤外線検知手段１０の検知視野から被加熱物２が外れた後、一定時間内に再度天板３上に被加熱物２が載置された際は（Ｓ１５）、再び材質判定から実施する。これは、被加熱物２が赤外線検知手段１０の検知視野から外れた際に、他の材質の被加熱物２に入れ替わった可能性があるためである。他の材質の被加熱物２に入れ替わった状態で指令火力を投入してしまうと、材質によっては電力が入らずに、インバータ５が故障してしまうなどの不具合が生じてしまう。このような不具合を防ぐため、被加熱物２が検知視野から外れた後に再度被加熱物２が天板３上に載置されたことを検出した場合には、材質判定から行うこととしている。また、運転中にも材質判定を繰り返し行うことで、瞬時に同出力の鍋と入れ変わったことがあったとしてもインバータ５の故障を回避することが可能である。なお、赤外線検知手段１０の検知視野から被加熱物２が外れた後、一定時間内に天板３上に被加熱物２が載置されなければ電源をＯＦＦする（Ｓ１６）。
【００３０】
一方、差分（Ａt-1−Ａt）が−αよりも小さくない場合には、ｔ−１秒からｔ秒の間の赤外線検知手段１０の出力変化が小さいことを意味しており、被加熱物２が天板３から浮いたものの赤外線検知手段１０の検知視野内にあることを示している。この場合、制御部８は、鍋振り動作中であると判断し（Ｓ１０）、インバータ５の出力を停止する（加熱コイル４に供給する電力を停止する）か又はインバータ５の出力を下げる（Ｓ１１）。そして、一定時間内に再び天板３上に被加熱物２が載置された際には（Ｓ１２）、ステップＳ６に戻り、材質判定は行わず、即時指令火力を入れるようにしている。
【００３１】
ここで、図６に示すように従来制御では、一旦被加熱物２が天板３から持ち上げられて再度天板３上に載置された際には、材質判定を行うのに対し、本発明制御では材質判定を行わず、直ちに指令電力を投入して電力復帰を行うようにしている。すなわち、被加熱物２の鍋振り動作中は、天板３から離れたとしても、別の被加熱物２に入れ替わったわけではないため、材質判定が不要であり、速やかに元の電力に復帰することが可能である。従って、本発明制御によれば、従来制御に比べて指令電力に復帰するまでの時間を、従来、材質判定に要していた時間分、早めることができる。よって、図６に示すように本発明制御では、鍋振り動作中に温度低下した被加熱物２の表面温度を、従来制御に比べて速やかに上昇させることができ、使い勝手の良い誘導加熱調理器を得ることができる。
【００３２】
図７は、図４（ｃ）の状態、すなわち鍋浮きの際に被加熱物２が赤外線検知手段１０の検知視野外へと出た場合の制御を示している。以下、図７の制御が図６と異なる部分を中心に説明する。
赤外線検知手段１０の検知視野から被加熱物２が一度離れ、再度天板３上に載置した際には、再び材質判定から実施する。これは、上述したように、被加熱物２が赤外線検知手段１０の検知視野から外れた際に、他の材質の被加熱物２に入れ替わった可能性があるためである。他の材質の鍋に入れ替わった状態で指令火力を投入してしまうと、上述したように材質によっては電力が入らずに、インバータ５が故障してしまうなどの不具合が生じてしまう。このような不具合を防ぐため、赤外線検知手段１０の検知情報が一定の値よりも大きく出力変化し、鍋が検知視野から外れたと判断した場合には、次に被加熱物２が天板３上に載置された際には材質判定から行うこととしている。また、運転中にも材質判定を繰り返し行うことで、瞬時に同出力の被加熱物２と入れ変わったことがあったとしてもインバータ５の故障を回避することが可能である。
【００３３】
ところで、重量を検知する重量検知手段１１は、複数設置することで天板３上に載置された重量物の総量に加え、被加熱物２の載置位置までを判別をすることが可能である。例えば、図３に示したように、本実施の形態１のIHクッキングヒーターには３つの加熱口が設けられている。また、天板３と天板支持部３３の間に４つの重量検知手段１１ａ〜１１ｄを配置している。重量検知手段１１は各々正対するように配置されることで天板３上に載置される被加熱物２の位置を判定することが可能となる。
【００３４】
図８は、図３の重量検知手段を用いた位置検知の計算説明図である。
重量検知手段１１ａを原点（０，０）として、正面から奥行方向へ設置している重量検知手段１１ｂまでの距離をＹｍ（mm）とする。同様に前記重量検知手段１１ａより幅方向に設置している重量検知手段１１ｃまでの距離をＸｍ（mm）とする。各重量検知手段１１に座標をつけて表すと以下のように表すことができる。
重量検知手段１１ａ＝（０，０）、１１ｂ＝（０，Ｙ）、１１ｃ＝（Ｘ，０）、１１ｄ＝（Ｘ，Ｙ）
【００３５】
重量Ｍ（ｇ）の被加熱物２が天板３上のＷ（Ｘ１，Ｙ１）の位置に設置された場合に、重量検知手段１１ａ〜１１ｄより得られる出力を用いて被加熱物２総重量、載置位置を検知する計算式を下記に示す。重量検知手段１１ａの出力：Ｍａ（ｇ）、１１ｂ出力：Ｍｂ（ｇ）、１１ｃ出力：Ｍｃ（ｇ）、１１ｄ出力：Ｍｄ（ｇ）として計算を行う。
被加熱物２の総重量    ：  Ｍ ＝ Ｍａ＋Ｍｂ＋Ｍｃ＋Ｍｄ
被加熱物２幅方向位置  ：  Ｘ１ ＝ Ｘｍ×（Ｍｃ+ Ｍｄ）/ Ｍ
被加熱物２奥行方向位置：  Ｙ１ ＝ Ｙｍ×（Ｍｂ+ Ｍｄ）/ Ｍ
以上計算より被加熱物２の総重量、載置位置が算出できることが分かる。
【００３６】
また、被加熱物２が複数個載置された場合でも、先に載置された被加熱物２との重量比で差分を計算することで、後に載置された被加熱物２についても重量、載置位置を検知することができる。この検知方法の計算式を以下に示す。
【００３７】
図９は、図３の重量検知手段を用いた位置検知の計算説明図である。
重量Ｍ１（ｇ）の被加熱物２ａがＷ１（Ｘ１，Ｙ１）の位置に載置されている。続けてＷ２（Ｘ２，Ｙ２）の位置に重量Ｍ２（ｇ）の被加熱物２ｂを載置した場合に以下の計算よりＷ２の重量、載置位置を検知することができる。
重量検知手段１１より得られる出力から仮の点Ｗｎ（Ｘｎ，Ｙｎ）、重量Ｍｎを与える。ここで言う仮の点Ｗｎは重量Ｍ１、Ｍ２を２個載置させた時の重心に相当する。
【００３８】
重量検知手段１１ａ〜１１ｄの出力総和は被加熱物２ａと被加熱物２ｂの総重量でありＭｎ＝Ｍ１+Ｍ２となる。被加熱物２ｂの重量はＭ２＝Ｍｎ−Ｍ１である。
重量検知手段１１ａの出力：Ｍａ２（ｇ）、１１ｂ出力：Ｍｂ２（ｇ）、１１ｃ出力：Ｍｃ２（ｇ）、１１ｄ出力：Ｍｄ２（ｇ）として、
被加熱物２ａと被加熱物２ｂとの総重量：Ｍｎ  ＝  Ｍａ２+Ｍｂ２+Ｍｃ２+Ｍｄ２
仮の点Ｗｎの幅方向位置  ：Ｘｎ  ＝  Ｘｍ×（Ｍｃ２+Ｍｄ２）/Ｍｎ
仮の点Ｗｎの奥行方向位置：Ｙｎ  ＝  Ｙｍ×（Ｍｂ２+Ｍｄ２）/Ｍｎ
となり、被加熱物２ｂの載置位置は以下の式で表せる。
被加熱物２ｂ幅方向位置  ：Ｘ２  ＝  （Ｍｎ×Ｘｎ−Ｍ１×Ｘ１）/ Ｍ２
被加熱物２ｂ奥行方向位置：Ｙ２  ＝  （Ｍｎ×Ｙｎ−Ｍ１×Ｙ１）/ Ｍ２
上記は計算例であるが、該計算方法により、載置される被加熱物２が複数個となっても各被加熱物２の重量、載置位置の検知が可能となる。上記では、重量検知手段１１は一例として４つとしているが、これに限ったものではない。
【００３９】
以上説明したように、本実施の形態１によれば、被加熱物２の鍋振り動作中と判断した場合には、鍋振り動作を終えて再度天板３上に被加熱物２が載置された際、材質判定を省略して高速で電力復帰する。よって、煽り調理を行っても、被加熱物２の温度低下が少なく、使い勝手のよい誘導加熱調理器を得ることができる。また、使用者にとってみれば、煽り調理中に火力が低下したという不快感を感じることなく、快適に調理を続けることが可能となる。
【００４０】
[実施の形態２] 
実施の形態１では、被加熱物２が天板３から離れて赤外線検知手段１０の検知視野から外れた場合、再度材質判定を行うようにしていた。実施の形態２では、被加熱物２が赤外線検知手段１０の検知視野から外れたか否かの判断を行わず、被加熱物２が天板３から離れた後の一定時間内に、被加熱物２が天板３上から取り除かれる前と同程度の重量を重量検知手段１１が検知したならば、同じ被加熱物２が再び載置されたものと判断（すなわち鍋振り動作中と判断）して材質判定を省略し、直ちに指令火力に復帰させるようにしたものである。
【００４１】
実施の形態２の誘導加熱調理器の構成は実施の形態１と同様であり、実施の形態１とはその制御方法が異なる。なお、実施の形態２では、赤外線検知手段１０の検知視野から外れたか否かの判断を行わないため、赤外線検知手段１０を省略可能である。以下、実施の形態２が実施の形態１と異なる部分を中心に説明する。
【００４２】
図１０は、本発明の実施の形態２の誘導加熱調理器の動作を示すフローチャートである。図１０において、図５のフローチャートと同一処理部分には同一ステップ番号を付す。
ステップＳ１〜Ｓ８までは実施の形態１と同様である。制御部８は、ステップＳ６の指令火力投入後にΔＭ＝ｍか否かをチェックし（Ｓ７）、ΔＭ＝ｍであれば、被加熱物２が天板３上から持ち上げられたと判断し、加熱コイル４に供給する電力を停止又は低下させる（Ｓ２１）。
【００４３】
制御部８は、ステップＳ２１において加熱コイル４に供給する電力を停止した後、一定時間内に再び天板３上に被加熱物２が載置されたことを検知した場合には（Ｓ２２）、制御部８は、再度重量検知手段１１からの出力に基づいて、ある時刻ｔとその１秒前の時刻ｔ−１秒時の差分値を算出する。そして、算出した差分値ΔＭと内部メモリに記憶された差分値ｍとを比較し（Ｓ２３）、同じであれば、同じ被加熱物２が再び載置されたと判断し、材質判定を行わずにそのまま指令火力で加熱を継続する（Ｓ６）。一方、ステップＳ２３の判断において、算出した差分値ΔＭと内部メモリに記憶された被加熱物２の重量ｍとが異なっていると判断した場合又は一定時間を過ぎて被加熱物２が載置された場合には、再びステップＳ３の材質判定工程に戻り、低電流を加熱コイル４に供給することによる材質判定を行った上で、電力復帰を行う。また、一定時間を過ぎても被加熱物２が載置されなかった場合には、電源をＯＦＦする（Ｓ２４）。
【００４４】
以上説明したように、本実施の形態２では、被加熱物２が天板３から離れた後の一定時間内に、被加熱物２が天板３上から取り除かれる前と同程度の重量を検知したならば、同じ被加熱物２が再び載置されたものと判断（すなわち鍋振り動作中と判断）する。このように、重量情報のみで鍋振り動作か否かを判定して鍋振り検知機能を実施するため、実施の形態１に比べて更に指令火力に復帰させるタイミングを早くすることが可能である。よって、鍋振り動作中に温度低下した被加熱物２の温度を、早急に上昇させることができる。 なお、上記の一定時間とは、鍋振りに対応した時間であり、予め設定された時間である。
【符号の説明】
【００４５】
１  本体、２  被加熱物、２ａ  被加熱物、２ｂ  被加熱物、３  天板、３ａ  吸気口、３ｂ  排気口、３ｃ  グリル部、４  加熱コイル、５  インバータ、６  インバータ駆動部、７  出力検出部、８  制御部、９  接触式温度検知手段、１０  赤外線検知手段、１０ａ  検知視野、１１  重量検知手段、１１ａ〜１１ｄ  重量検知手段、１３  共振コンデンサ、１４  スイッチング素子、２１  商用電源、２２  整流回路、３１  表示部、３２  操作部、３３  天板支持部、３４  シール材。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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