(57)【要約】【課題】プラズマ照射処理による表面改質方法において、プラズマ照射処理中に除去が必要となるホモポリマーを形成することのない表面改質方法を実現し、フッ素樹脂とゴムとの接着耐久性に優れた弾性複合材を効率よく製造できる弾性複合材の製造方法および弾性複合材を提供する。【解決手段】本発明の表面改質方法においては、フッ素樹脂を主成分とする基体の表面に、シランカップリング剤の存在下でプラズマ照射処理を行うことを特徴とする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
フッ素樹脂を主成分とする基体の表面に、シランカップリング剤の存在下でプラズマ照射処理を行うことを特徴とする表面改質方法。
【請求項２】
アミノシラン、ビニルシランおよびアルコキシシランから選ばれる少なくともいずれかのシランカップリング剤の存在下でプラズマ照射処理を行うことを特徴とする請求項１に記載の表面改質方法。
【請求項３】
フッ素樹脂を主成分とする基体の表面に、シランカップリング剤の存在下でプラズマ照射処理を行って処理層を形成し、この処理層の表面に接着剤層を介してゴムからなる弾性体層を一体化することを特徴とする弾性複合材の製造方法。
【請求項４】
フッ素樹脂を主成分とする基材と、
この基材の表面に、シランカップリング剤の存在下でのプラズマ照射処理によって形成された処理層と、
この処理層の表面に、接着剤層を介して一体化されたゴムからなる弾性体層と
を備えたことを特徴とする弾性複合材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フッ素樹脂を主成分とする成型物の表面改質方法およびこの表面改質方法を用いた弾性複合材の製造方法ならびに弾性複合材に係り、特に、バルブステムシール、オイルシール、ピストンリング、バルブパッキン、フリクションダンパー、弾性軸受などの摺動部位に好適に使用される表面改質方法および弾性複合材の製造方法ならびに弾性複合材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、ゴムは、耐熱、耐寒性に優れ、広い温度範囲で良好な圧縮復元性を示す弾性体であり、これらの特性を利用して種々の工業分野で使用されている。そして、耐摩耗性、低摩擦係数を要求されるバルブステムシール、オイルシール、ピストンリング、バルブパッキン、フリクションダンパー、弾性軸受などの摺動部位においては、摺動面を摩擦係数の低いフッ素樹脂とした弾性複合材が多用されている。すなわち、フッ素樹脂と未加硫のゴムとを接着剤を用いて加硫接着することにより一体化した弾性複合材は、優れた耐摩耗性や柔軟性を有し、しかも摺動部位に用いた場合においては、フッ素樹脂の動摩擦係数が０．３以下と低いので乾燥状態においても低いフリクション性を有するためである。
【０００３】
ところで、フッ素樹脂は、その分子構造上、特異な、撥水性、撥油性、非粘着性を有しており、そのままではゴムと接着させることは不可能である。
【０００４】
そこで、フッ素樹脂をゴムと接着させるためには、フッ素樹脂の表面をぬれやすくする必要があり、そのための表面処理方法が種々提案されている。このフッ素樹脂の表面処理方法としては、化学的にフッ素樹脂の表面をエッチングする方法とそれ以外の方法に大別することができる。
【０００５】
化学的にフッ素樹脂の表面をエッチングする表面処理方法としては、金属ナトリウムの液体アンモニア溶液にフッ素樹脂を浸漬する方法（以下、ＳＡ法と記す）、金属ナトリウムをナフタリンのテトラヒドロフラン溶液に加えてできる錯化合物溶液中にフッ素樹脂を浸漬する方法（以下、ＳＮＴ法と記す）、リチウムのようなアルカリ金属の水銀アマルガムをフッ素樹脂に接触させるアルカリ金属アマルガム法、フッ素樹脂を（Ｃ４Ｈ９）Ｎ＋ＢＦ４−のジメチルホルムアミド溶液中で−２Ｖ以下の電位の白金線に接触させる電解還元法などを例示することができる。
【０００６】
化学エッチング処理以外の表面処理方法としては、金属蒸着法、スパッタエッチング、コロナ処理、プラズマ処理などを例示することができる。
【０００７】
また、工業的に主として採用されているフッ素樹脂の表面処理方法は、金属ナトリウムを使用したアルカリ金属溶液処理であり、このうち、液体アンモニア法（ＳＡ法）は取り扱いにくいので錯化合物溶液法（ＳＮＴ法）が主として用いられている。
【０００８】
また、フッ素樹脂とゴムとの接着に用いる接着剤としては、初期接着性が安定しているエポキシ系接着剤、または、塩化ゴム系接着剤やシラン系接着剤が主として用いられている。
【０００９】
しかしながら上記の金属ナトリウムを使用した化学処理（ＳＡ法やＳＮＴ法）は、フッ素樹脂を主成分とする基体の表面を、他のゴム部材との実用的な接着に耐え得る程度の接着強さを付与することはできるものの、溶剤を多量に使用しなければならなかったり、また危険で不安定な処理液を利用するため廃液処理が環境へ悪影響を与えるなどの問題があった。また上記の金属ナトリウム処理は、作業性が悪く、引火の危険性もある。
【００１０】
このため、金属ナトリウム処理に代えて、フッ素樹脂を主成分とする基体の表面を、他のゴム部材への充分な接着強さを付与し得るように改質する方法が求められており、その方法としては、金属ナトリウムを使用せず、フッ素樹脂を主成分とする基体の表面に１．５〜２５Ｐａの圧力下でのプラズマ照射処理を施すことにより、表面改質する技術が知られている（特許文献１参照）。
【００１１】
この技術では、表面改質を行う際に金属ナトリウムを用いることがないため、安全面、環境面における問題を生じさせることがない。しかしながら、このプラズマ照射処理方法では、活性化された部位が経時的に失活してしまい、十分な接着性が得られないという問題点があった。
【００１２】
そのため、水溶性モノマーのプラズマ照射処理を行い、フッ素樹脂を主成分とする基体の表面に形成した活性点で前記モノマーをグラフト重合させて接着性を付与させる技術が開示されている（特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特開２００３−２６１６９８号公報
【特許文献２】特開２００９−０１３３１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
しかしながらこの技術では、フッ素樹脂を主成分とする基体の表面に前記モノマー由来のホモポリマーが堆積するため、これらを除去する工程が必要であった。
【００１５】
本発明は斯かる点に鑑みてなされたものであり、プラズマ照射処理による表面改質方法において、プラズマ照射処理中に除去が必要となるホモポリマーを形成することのない表面改質方法を実現し、フッ素樹脂とゴムとの接着耐久性に優れた弾性複合材を効率よく製造できる弾性複合材の製造方法および弾性複合材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
前述した目的を達成するため、本発明者らは鋭意研究を行った結果、フッ素樹脂を主成分とする基体の表面に、シランカップリング剤の存在下でプラズマ照射処理を行うことにより、プラズマ照射処理中に除去が必要となるホモポリマーを形成することのない表面改質方法を見出した。そして、プラズマ照射処理の後、その処理層の表面に接着剤層を介してゴムからなる弾性体層を一体化することにより、フッ素樹脂とゴムとの接着耐久性に優れた弾性複合材を効率よく製造できる弾性複合材の製造方法を実現し、本発明を完成したものである。
【００１７】
本発明の第１の態様の表面改質方法は、フッ素樹脂を主成分とする基体の表面に、シランカップリング剤の存在下でプラズマ照射処理を行うことを特徴とする。
【００１８】
本発明の第１の態様の表面改質方法によれば、プラズマ照射処理中に除去が必要となるホモポリマーを形成することのない表面改質方法を得ることができる。
【００１９】
本発明の第２の態様の表面改質方法は、アミノシラン、ビニルシランおよびアルコキシシランから選ばれる少なくともいずれかのシランカップリング剤の存在下でプラズマ照射処理を行うことを特徴とする。
【００２０】
本発明の第２の態様の表面改質方法によれば、プラズマ照射処理中に除去が必要となるホモポリマーをより確実に形成することのない表面改質方法を得ることができる。
【００２１】
本発明の弾性複合材の製造方法は、フッ素樹脂を主成分とする基体の表面に、シランカップリング剤の存在下でプラズマ照射処理を行って処理層を形成し、この処理層の表面に接着剤層を介してゴムからなる弾性体層を一体化することを特徴とする。
【００２２】
本発明の弾性複合材の製造方法によれば、フッ素樹脂とゴムとの接着耐久性に優れた弾性複合材を効率よく製造することができる。
【００２３】
本発明の弾性複合材は、フッ素樹脂を主成分とする基材と、この基材の表面に、シランカップリング剤の存在下でのプラズマ照射処理によって形成された処理層と、この処理層の表面に、接着剤層を介して一体化されたゴムからなる弾性体層とを備えたことを特徴とする。
【００２４】
本発明の弾性複合材によれば、フッ素樹脂とゴムとの優れた接着耐久性を実現することができるとともに、弾性複合材の製造効率を向上させることができる。
【発明の効果】
【００２５】
上記の如く本発明によれば、プラズマ照射処理中に除去が必要となるホモポリマーを形成することのない表面改質方法を実現でき、この表面改質方法を採用することにより、フッ素樹脂とゴムとの接着耐久性に優れた弾性複合材を効率よく製造できる弾性複合材の製造方法および弾性複合材を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】内燃機関のバルブステムシール部を示す縦断側面図
【図２】バルブステムシールの主要部を示す拡大断面図
【図３】回転軸用オイルシールを示す縦断面図
【発明を実施するための形態】
【００２７】
一般に、内燃機関の吸・排気弁には、図１に示すようなバルブステムシール装置が装着されている。このバルブステムシール装置においては、エンジンのシリンダヘッド１に円筒状のバルブステムガイド２が固着されており、このバルブステムガイド２にバルブ３が燃焼室側端部に一体的に形成されているバルブステム４が軸方向に摺動自在に遊嵌されており、更に前記バルブステムガイド２の反燃焼室側端部にバルブステムシール５の基端部を嵌合固定し、このバルブステムシール５のシールリップ６をバルブステム４の外周に接触させ、エンジンオイルを掻き取ってバルブステム４の周面に所望厚さの油膜を形成し、バルブステムガイド２とバルブステム４との焼き付きを防止するように形成されている。
【００２８】
このバルブステムシール５においては、図２に示すように、金属製の断面略Ｌ字形の補強環７のフランジ部７ａの内周部にゴムよりなるシールリップ６が形成されており、そのシールリップ６の内周面にフッ素樹脂膜８が一体に形成されている。そして、このフッ素樹脂膜８がバルブステムの外周に接触し、これによってバルブステム４の摺動時のフリクション低減を図った構造となっている。ここではフッ素樹脂膜８とゴム製のシールリップ６とで弾性複合材を構成し、この弾性複合材の製造において本発明が好適に適用される。
【００２９】
図３は、回転軸用オイルシールの例を示しており、このオイルシール１０は、金属製の補強環１１と一体に成型されたゴム部の内周にシールリップ１２を有し、このシールリップ１２が所要の締め代をもって回転軸１４の外周に接触することによりオイルを密封するものである。このオイルシール１０においては、シールリップ１２の内周面すなわち回転軸１４との接触面にフッ素樹脂膜１３が一体に形成されており、このフッ素樹脂膜１３を介してシールリップ１２が回転軸１４に接触することにより、回転軸１４の回転時におけるフリクション低減を図った構造となっている。この構成においては、フッ素樹脂膜１３とゴム製のシールリップ１２とで弾性複合材を構成し、この弾性複合材の製造において本発明が好適に適用される。
【００３０】
本発明は、フッ素樹脂を主成分とする基体の表面にシランカップリング材の存在下でプラズマ照射処理を行って表面改質処理層を形成し、この処理層の表面に接着剤層を介してゴムからなる弾性体層を一体化することを特徴とするものである。即ち、図２に示すバルブステムシール５の例においては、フッ素樹脂膜８の表面にシランカップリング材の存在下でプラズマ照射処理を行って表面改質処理層を形成し、この処理層の表面に接着剤層を介してゴム製のシールリップ６を一体化するものである。
【００３１】
本発明の表面改質方法におけるプラズマ照射処理は、所定の雰囲気ガスに対し直流または交流電界により放電を発生せしめ、高度に電離したガス状態のプラズマをジェット状に噴射して対象物に照射する処理である。
【００３２】
プラズマ照射によるフッ素樹脂成型物の表面改質は従来より行われていたが、本発明においてはプラズマ処理中にモノマーを介在しないので処理中に除去が必要となるホモポリマーを形成しない。一般的に、ゴムとフッ素樹脂からなる弾性複合材における実用に耐え得る程度の接着強さとは、ＪＩＳ Ｋ ６２５６（加硫ゴム及び熱可塑性ゴム接着試験方法）の布と加硫ゴムのはく離試験に準拠した標準温度（２３℃）における接着強さが６Ｎ／ｃｍ以上のことを指す。今回、本発明者らは、従来と比較してシランカップリング剤の存在下にてプラズマ照射を行うことによって、従来のような金属ナトリウム処理を使用しなくても、金属ナトリウム処理によって得られるゴムとフッ素樹脂からなる弾性複合材における接着強さ（ＪＩＳ Ｋ ６２５６（加硫ゴム及び熱可塑性ゴム接着試験方法）の布と加硫ゴムのはく離試験に準拠した標準温度（２３℃）における接着強さが７〜１２Ｎ／ｃｍ程度）と同等以上の接着強さを得ることのできるフッ素樹脂成型物の表面の改質方法を見出したものである。
【００３３】
このような本発明の表面改質方法によれば、従来この金属ナトリウム処理が抱えていた溶剤の多量使用、危険で不安定な処理液の利用による廃液処理の環境への悪影響、作業性の悪さ、引火の危険性などの多くの不具合が起こることなく、実用に耐え得る程度の接着強さにて他の部材と接着可能な程度にその表面が改質されたフッ素樹脂成型物を提供することができる。
【００３４】
本発明におけるシランカップリング剤とは、分子の一端に加水分解でシラノール基（Ｓｉ-ＯＨ）を与えるエトキシ（又はメトキシ）基を有し、他端にアミノ基やグリシジル基などの有機官能基を有する化合物である。シランカップリング剤としては、ビニルシラン、アミノシラン、エポキシシラン、メルカプトシラン、クロロプロピルシラン、アルコキシシラン、クロロシラン等があげられる。
【００３５】
この種のシランカップリング剤の具体例をあげると、例えば、ビニルシランとしては、ビニルトリクロルシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（β−メトキシエトキシ）シラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ−メタクリロキシプロピルトリス（β−メトキシエトキシ）シラン、γ−メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、Ｎ−β−（Ｎ−ビニルベンジルアミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン塩酸塩、ジメチルビニルメトキシシラン、ジメチルビニルエトキシシラン、メチルビニルジメトキシシラン、メチルビニルジエトキシシラン等が例示される。
【００３６】
そして、アミノシランとしては、γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−〔Ｎ´−β−（アセトキシエチル）−β−アミノエチル〕−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−〔Ｎ´−β−（アミノエチル）−β−（アミノエチル）〕−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、γ−ウレイドプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、Ｎ−フェニル−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（フェニルメチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン塩酸塩等が例示される。
【００３７】
さらに、エポキシシランとしては、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン等が例示される。
【００３８】
また、メルカプトシランとしては、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−メルカプトトリエトキシシラン、γ−メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン等が例示される。
【００３９】
また、クロロプロピルシランとしては、γ−クロロプロピルトリメトキシシラン、γ−クロロプロピルメチルジクロロシラン、γ−クロロプロピルメチルジメトキシシラン、γ−クロロプロピルメチルジエトキシシラン等が例示される。
【００４０】
また、アルコキシシランとしては、トリメチルメトキシシラン、トリメチルエトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトラプロポキシシラン、テトライソプロポキシシラン、テトラ−ｎ−ブトキシシラン、メチルジメトキシシラン、メチルジエトキシシラン、ジメチルエトキシシラン、ジフェニルジメトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、ジフェニルジエトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン、スチリルエチルトリメトキシシラン、Ｎ−[５−（トリメトキシシリル）−２−アザ−１−オキソ−ペンチル]カプロラクタム、３−（Ｎ−スチリルメチル−２−アミノエチルアミノ）−プロピルトリメトキシシラン塩酸塩、６−アジドスルフォニルヘキシルトリエトキシシラン等が例示される。
【００４１】
また、クロロシランとしては、トリメチルクロロシラン、ジメチルジクロロシラン、メチルトリクロロシラン、メチルジクロロシラン、ジメチルクロロシラン、ジメチルビニルクロロシラン、メチルビニルジクロロシラン、メチルクロロジシラン、トリフェニルクロロシラン、メチルジフェニルクロロシラン、ジフェニルジクロロシラン、メチルフェニルジクロロシラン、フェニルトリクロロシラン、クロロメチルジメチルクロロシラン等が例示される。
【００４２】
また、上述した各種のシランカップリング剤の部分加水分解縮合物等も使用し得る。
【００４３】
本発明におけるプラズマ照射は、用いる雰囲気ガスに特に制限はなく、通常、プラズマ照射に使用されるアルゴン、水蒸気、窒素、酸素、水素、空気、アンモニア、ヘリウム、ＣＦ４、ならびにこれらの二種以上の混合ガスを使用できるが、プラズマ照射処理によるフッ素樹脂成型物表面のエッチング効率の向上の観点からは、アルゴンもしくはヘリウム、窒素などの不活性ガスが好ましい。
【００４４】
本発明の表面改質方法は、上述してきた中でも、相手部材と接着させるに際して特に優れた接着強さを実現し得るように表面改質されたフッ素樹脂成型物が得られる観点から、シランカップリング剤の存在社でフッ素樹脂成型物にプラズマ照射処理を行うことが肝要で、特に、従来の金属ナトリウム処理によって得られたフッ素樹脂成型物と相手部材との接着強さより優れた接着強さを実現し得るように表面改質されたフッ素樹脂を主成分とする基体の表面が得られる観点から、シランカップリング剤としてはアミノシラン、ビニルシランおよびアルコキシシランから選ばれる少なくともいずれかのシランカップリング剤の存在下でプラズマ照射処理を行うことが、特に好ましい。
【００４５】
本発明におけるプラズマ照射の際の電源出力周波数についても、上記圧力範囲内でプラズマ照射を施すのであれば特に制限はないが、プラズマ照射処理によるフッ素樹脂を主成分とする基体表面のエッチング効率の向上の観点からは、５０Ｗ〜１０００Ｗであるのが好ましい。当該電源出力周波数が５０Ｗ未満であると、充分な接着力を得ることができない（プラズマ照射処理による表面改質が不充分である）傾向にあるため好ましくない。また当該電源出力周波数が１０００Ｗを超えると、特殊で高価なプラズマ照射装置を用いる必要があり、コストが高くなる傾向にあるため好ましくない。
【００４６】
また、本発明におけるプラズマ照射処理の時間は、圧力、雰囲気ガス、温度、さらには電源出力周波数によって様々であり、特に制限はされないが、上述した本発明の圧力範囲内で良好な接着性を有するフッ素を主成分とする基体表面を効率的に得ることができる観点からは、５分間〜６０分間の照射を行うことが好ましい。上記照射時間が５分間未満であると、充分な接着力を得ることができない傾向にあり、また６０分間を超えると、生産の効率が低下する傾向にある。
【００４７】
また、本発明におけるプラズマ照射の電源のプラズマ励起電界周波数に、特に制限はなく、直流、５０Ｈｚなどの定周波交流、１ｋＨｚ〜１００ｋＨｚ程度の交流、１３．５６ＭＨｚなどのラジオ波、２．４５ＧＨｚなどのマイクロ波などが利用できるが、好ましくは２０〜５０ｋＨｚの交流もしくは１３．５６ＭＨｚなどのラジオ波である。
【００４８】
本発明における成型物の主成分となるフッ素樹脂は、フッ素を含有するモノマーを重合または他の適当なモノマーと共重合させたものであれば特に制限はない。具体的には、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、テトラフルオロエチレン−ヘキサフルオロプロピレン−ビニリデンフルオライド系（ＴＨＶ）、ポリビニリデンフルオライド系（ＰＶＤＦ）、ポリクロロトリフルオロエチレン系（ＰＣＴＦＥ）、クロロトリフルオロエチレン−エチレン系（ＥＣＴＦＥ）、テトラフルオロエチレン−エチレン系（ＥＴＦＥ）、テトラフルオロエチレン−ヘキサフルオロプロピレン系（ＦＥＰ）、テトラフルオロエチレン−パーフルオロアルキルビニルエーテル系（ＰＦＡ）などの従来公知の種々のフッ素樹脂が例示される。中でも、ＰＴＦＥやＰＦＡ、ＦＥＰなどを用いて得られたフッ素樹脂成型物においては、表面エネルギーが低く接着性に乏しいため、本発明の表面改質方法が特に有用である。
【００４９】
上記フッ素樹脂成型物は、例えばポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）および必要に応じて配合されるその他の添加物を含有する組成物を、当分野において通常用いられているたとえばヘンシェルミキサなどの装置を用いて混合することによって調製される。さらに、フッ素樹脂の成型加工に通常用いられているたとえば圧縮成形、焼結、ラム押出などの方法によって、所望の形状に適宜成型することができる。
【００５０】
前記ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）の原料素材としては、圧縮成型用モールディングパウダーに充填材（フィラー）を含有しない無充填ＰＴＦＥでもよいし、耐摩耗性や圧縮特性を改善するためにモールディングパウダーに無機充填材を５〜６０重量％程度含有させたものでもよい。
【００５１】
前記圧縮成型用モールディングパウダーとしては、ポリフロンＭ−１２，Ｍ−１４，Ｍ−１５，Ｍ−２４，Ｍ−２５，Ｍ−３１，Ｍ−３２，Ｍ−３３，Ｍ−３５，Ｍ−１１１，Ｍ−１１２，Ｍ１３７（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、テフロン７−Ｊ，７Ａ−Ｊ，７０−Ｊ，１７０−Ｊ，７１０−Ｊ，８００−Ｊ，８１０−Ｊ，８２０−Ｊ，９１４−Ｊ（以上、三井・デュポンフロロケミカル株式会社製商品名）、フルオンＧ−１６３，Ｇ−１９０，Ｇ−１９２，Ｇ−２０１，Ｇ−３０７，Ｇ−３２０，Ｇ−３４０，Ｇ−３５０（以上、旭硝子株式会社製商品名）などが例示される。
【００５２】
また、圧縮成型用モールディングパウダーに含有させる無機充填材としては、ガラス繊維、グラファイト、ブロンズ、カーボン繊維、二流化モリブデン、芳香族ポリエステル樹脂、ベンガラ、酸化クロム、粉末コークス、雲母粉などが例示される。
【００５３】
これらの無機充填材を予め含有させた圧縮成型用モールディングパウダーとしては、ガラス繊維を１５重量％含有するものとして、ポリフロンＭＧ−１０３０，ＭＧ−１０３０Ｆ（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、テフロン１１０３−Ｊ，１６０３−Ｊ（以上、三井・デュポンフロロケミカル株式会社製商品名）、フルオンＲＢ−１０１５（以上、旭硝子株式会社製商品名）などが例示される。そして、ガラス繊維を２０重量％含有するものとして、ポリフロンＭＧ−１０４０，ＭＧ−１０４０Ｆ（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、テフロン１１０４−Ｊ，１６０４−Ｊ（以上、三井・デュポンフロロケミカル株式会社製商品名）、フルオンＲＢ−１０２０（以上、旭硝子株式会社製商品名）などが例示される。さらに、ガラス繊維を２５重量％含有するものとして、ポリフロンＭＧ−１０５０，ＭＧ−１０５０Ｆ（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、テフロン１１０５−Ｊ，１６０５−Ｊ（以上、三井・デュポンフロロケミカル株式会社製商品名）、フルオンＲＢ−１０２５（以上、旭硝子株式会社製商品名）などが例示される。
【００５４】
また、グラファイトを１５重量％含有するものとして、ポリフロンＭＧ−２０３０，ＭＧ−２０３０Ｆ（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、テフロン１１２３−Ｊ，１６２３−Ｊ（以上、三井・デュポンフロロケミカル株式会社製商品名）、フルオンＲＢ−２０１５（以上、旭硝子株式会社製商品名）などが例示される。そして、グラファイトを３０重量％含有するものとして、ポリフロンＭＧ−２０６０，ＭＧ−２０６０Ｆ（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、フルオンＲＢ−２０３０（以上、旭硝子株式会社製商品名）などが例示される。
【００５５】
また、ブロンズを６０重量％含有するものとして、ポリフロンＭＧ−３０６０（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、テフロン１１４６−Ｊ，１６４６−Ｊ（以上、三井・デュポンフロロケミカル株式会社製商品名）、フルオンＲＢ−３０６０（以上、旭硝子株式会社製商品名）などが例示される。
【００５６】
また、カーボン繊維を１０重量％含有するものとして、ポリフロンＭＧ−６０２０，ＭＧ−６０２０Ｆ（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、テフロン１１９７−Ｊ，１６９７−Ｊ（以上、三井・デュポンフロロケミカル株式会社製商品名）、フルオンＲＢ−２５１０（以上、旭硝子株式会社製商品名）などが例示される。そして、カーボン繊維を１５重量％含有するものとして、ポリフロンＭＧ−６０３０，ＭＧ−６０３０Ｆ（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、フルオンＲＢ−２５１５（以上、旭硝子株式会社製商品名）などが例示される。さらに、カーボン繊維を２５重量％含有するものとして、ポリフロンＭＧ−６０５０，ＭＧ−６０５０Ｆ（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）などが例示される。
【００５７】
また、ガラス繊維を２０重量％およびグラファイトを５重量％含有するものとして、ポリフロンＭＧ−１２４１，ＭＧ−１２４１Ｆ（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、テフロン１１７１−Ｊ，１６７１−Ｊ（以上、三井・デュポンフロロケミカル株式会社製商品名）、フルオンＲＢ−１２０５（以上、旭硝子株式会社製商品名）などが例示される。
【００５８】
また、ガラス繊維を１５重量％および二硫化モリブデンを５重量％含有するものとして、ポリフロンＭＧ−１４３１，ＭＧ−１４３１Ｆ（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、テフロン１１７４−Ｊ，１６７４−Ｊ（以上、三井・デュポンフロロケミカル株式会社製商品名）、フルオンＲＢ−１２１１（以上、旭硝子株式会社製商品名）などが例示される。
【００５９】
また、エコノール（住友化学工業株式会社製商品名：芳香族ポリエステル樹脂）を２０重量％含有するものとして、ポリフロンＭＧ−７０４０，ＭＧ−７０４０Ｆ（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）などが例示される。そして、前記エコノールを３０重量％含有するものとして、ポリフロンＭＧ−７０６０，ＭＧ−７０６０Ｆ（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）などが例示される。
【００６０】
また、カーボンとグラファイトの混合物を２５重量％含有するものとして、ポリフロンＭＧ−５２０１，ＭＧ−５２０１Ｆ（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、テフロン１１９１−Ｊ，１６９１−Ｊ（以上、三井・デュポンフロロケミカル株式会社製商品名）などが例示される。そして、カーボンとグラファイトの混合物を３３重量％含有するものとして、ポリフロンＭＧ−５２０２，ＭＧ−５２０２Ｆ（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、テフロン１１９２−Ｊ，１６９２−Ｊ（以上、三井・デュポンフロロケミカル株式会社製商品名）などが例示される。
【００６１】
本発明の方法によって表面改質されたフッ素樹脂成型物と接着剤を用いて接着させる相手ゴム部材としては、特に制限はなく、従来公知のＮＢＲ、ＨＮＢＲ、アクリルゴム、フッ素ゴム、シリコーンゴム、ＥＰＤＭなど、種々のゴム材料を使用することができる。本発明の表面改質方法は、上記中でも特に、たとえばオイルシールなど、フッ素樹脂成型物とゴムとの接着に供することが多く要望される金属材料で形成された部材との接着において、非常に有用である。
【００６２】
また、本発明の方法によって表面改質されたフッ素樹脂成型物と相手部材とを接着させるのに用いる接着剤としては、特に制限はなく、たとえば、フェノール樹脂系接着剤、塩化ゴム系接着剤、シラン系接着剤、などの従来公知の各種の接着剤を好適に用いることができる。
【００６３】
上記フェノール樹脂系接着剤には、ノボラック型フェノール樹脂、レゾール型フェノール樹脂、キシレン樹脂、ヘキサメチレンテトラミンなどが使用され、タイプライＢＮ（ロード・ファー・イースト・インコーポレイテッド製商品名）などが例示される。
【００６４】
上記塩化ゴム系接着剤としては、ケムロック２０５（ロード・ファー・イースト・インコーポレイテッド製商品名）などが例示される。
【００６５】
上記シラン系接着剤としては、ケムロック６０７（ロード・ファー・イースト・インコーポレイテッド製商品名）などが例示される。
【００６６】
また、本発明に係る弾性複合材をバルブステムシールやオイルシールなどに適用する場合では、金属製補強環とゴムとの接着は、上述した接着剤を使用することにより対応することができ、このとき金属製補強環は、予めサンドブラストやウエットブラストなどで表面を活性化させるか、リン酸処理皮膜を形成させた後で、メチレンクロライドなどで脱脂して、接着剤が塗布され、必要に応じて８０〜１９０℃で１０〜１２０分程度、焼成してから使用される。
【００６７】
つぎに、本発明の弾性複合材の弾性体層を形成するゴムについて説明する。本発明の弾性複合材の弾性体層を形成するゴムのゴム硬度は特に制限されるものではないが、弾性複合材をピストンリングやオイルシールなどに用いる場合には、緊迫力などとの関係で、ゴム硬度が４０〜９０（デュロメータ：ＪＩＳＫ ６２５３）の範囲のものが主として用いられる。
【００６８】
本発明の弾性複合材の弾性体層を形成するゴムの種類としては、ＮＢＲ、ＨＮＢＲ、アクリルゴム、フッ素ゴム、シリコーンゴム、ＥＰＤＭなどが例示され、何れも金型を用いて加硫成型される。
【００６９】
前記ＮＢＲ（アクリロニトリルブタジエンゴム）は、ブタジエンとアクリロニトリルのランダムコポリマーで乳化重合をもって製せられる。このＮＢＲとしては、ＪＳＲ Ｎ２１５ＳＬ，Ｎ２２２Ｌ，Ｎ２２２ＳＨ，Ｎ２２０Ｓ，Ｎ２２０ＳＨ，Ｎ２２４ＳＨ，Ｎ２３５Ｓ，Ｎ２３０ＳＶ，Ｎ２３０ＳＬ，Ｎ２３０Ｓ，Ｎ２３０ＳＨ，Ｎ２３２Ｓ，Ｎ２３２ＳＨ，Ｎ２３８Ｈ，Ｎ２３１Ｌ，Ｎ２３１Ｈ，Ｎ２３７，Ｎ２３７Ｈ，Ｎ２３９ＳＶ，Ｎ２３６Ｈ，Ｎ２４１，Ｎ２４１Ｈ，Ｎ２４０Ｓ，Ｎ２４２Ｓ，Ｎ２５１Ｈ，Ｎ２５０Ｓ，Ｎ２６０Ｓ，Ｎ５２０，Ｎ５３０，Ｎ６４０Ｈ，Ｎ６４０，Ｎ２０２Ｓ，Ｎ２０１，Ｎ２１０Ｓ，Ｎ２１１ＳＬ（以上、日本合成ゴム株式会社製商品名）、Ｎｉｐｏｌ ＤＮ００２，ＤＮ００３，ＤＮ００９，１０４１，１０４１Ｌ，１０３１，１００１，ＤＮ１０１，ＤＮ１０１Ｌ，ＤＮ１０３，ＤＮ１１５，１０４２，１０４２ＡＬ，１０５２Ｊ，１０３２，ＤＮ２００，ＤＮ２０１，ＤＮ２０２，ＤＮ２０２Ｈ，ＤＮ２０６，ＤＮ２０７，ＤＮ２１１，ＤＮ２１２，ＤＮ２１５，ＤＮ２１９，ＤＮ２２３，ＤＮ２２５，１０４３，ＤＮ３００，ＤＮ３０２，ＤＮ３０２Ｈ，ＤＮ３０６，ＤＮ３１５，ＤＮ４０１，ＤＮ４０１Ｌ，ＤＮ４０１ＬＬ，ＤＮ４０２，ＤＮ４０６，１０７２Ｊ，ＤＮ６３１，ＤＮ１１０５，ＤＮ１２０５，ＤＮ１３０５（以上、日本ゼオン株式会社製商品名）、ＫＲＹＮＡＣ ５０．７５，４５．５０，４１．８０，４０．５０，８２９，８２５，８２６，Ｅ３４．３８，Ｘ７．５０，Ｘ７．４０，Ｘ１．４６，８２７，２９．８０，２７．５０，ＸＬ３１．２５，ＸＬ４１．２０，ＸＬ３５．２０，Ｘ１．６０，Ｘ９．５０（以上、Ｂａｙｅｒ Ｐｏｌｙｓａｒ Ｆｒａｎｃｅ（フランス）社製商品名）、ＫＲＹＮＡＣ ５０．７５，８２６，８２７，１９．６５，２０Ｈ３５，２２．６７，２５Ｅ６５，４０Ｅ６５，３４Ｅ８０，８４３（以上、Ｐｏｌｙｓａｒ Ｒｕｂｂｅｒ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（カナダ）製商品名）、ＰＥＲＢＵＮＡＮ Ｎ３８０７ＮＳ，Ｎ３８０１，Ｎ３３０２ＮＳ，Ｎ１８０７ＮＳ，Ｎ３３０５ＮＳ，Ｎ３３０７ＮＳ，Ｎ３３０８，Ｎ３３１０，Ｎ３３１２ＮＳ，Ｎ２８０２ＮＳ，Ｎ２８０７ＮＳ，Ｎ２８１０，Ｎ２８１８ＮＳ（以上、Ｂａｙｅｒ（ドイツ）社製商品名）、ＣＨＥＭＩＧＵＭ Ｎ２０６，Ｎ５，Ｎ３８６Ｂ，Ｎ３００，Ｎ３１８Ｂ，Ｎ３２８Ｂ，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ８Ｘ，Ｎ６０８，Ｎ６１２Ｂ，Ｎ６８３Ｂ，Ｎ６１５Ｂ，Ｎ６１５，ＨＲ６６２，ＨＲ６６５，Ｎ６２８Ｂ，Ｎ６３４，Ｎ６２４Ｂ，Ｎ６８５Ｂ，Ｎ３８６Ｂ，ＰＣＧ−６５１７，ＰＣＧ−７１５８，Ｎ７８３Ｂ，Ｎ７６５，Ｎ７１５，Ｎ７５６，Ｎ７１５Ｂ，Ｎ７８５Ｂ，Ｎ９２６，Ｎ９８４Ｂ，Ｎ９１７，ＰＣＧ−４９０８，Ｎ６８７Ｂ，Ｎ６８９Ｂ，ＮＸ７７５，ＨＲ９６７（以上、Ｇｏｏｄｙｅａｒ（アメリカ）社製商品名）、ＮＡＮＣＡＲ １０４１，１０５１，１０３１，１０４２，１０５２，１０５２Ｍ８０，１０５２Ｍ４３，１０５２Ｍ３０，１０３２，１０３２Ｍ８０，１０４３，１０４３Ｍ６５，１０５３，１０５３Ｘ２６，６００４，１０７２（以上、南帝化学工業有限公司（台湾）製商品名）などが例示される。
【００７０】
前記ＨＮＢＲ（水素化ニトリルゴム）は、ＮＢＲの炭素−炭素不飽和結合を水素化し高度に飽和された主鎖をもつゴムであり、このＨＮＢＲとしては、Ｚｅｔｐｏｌ １０２０，１０１０，２０２０，２０２０Ｌ，２０１０，２０００（以上、日本ゼオン株式会社製商品名）、ＴＨＥＲＢＡＮ １７０７，１９０７（以上、Ｂａｙｅｒ（ドイツ）社製商品名）などが例示される。
【００７１】
前記アクリルゴムは、アクリル酸アルキルエステルを主成分とする弾性体であり、このアクリルゴムとしては、Ｎｉｐｏｌ ＡＲ３１，ＡＲ５１，ＡＲ７１，ＡＲ３２，ＡＲ４２，ＡＲ４２Ｗ，ＡＲ７２ＬＳ，ＡＲ７２ＬＦ，ＡＲ７２ＨＦ，ＡＲ７４，ＡＲ７１５，ＡＲ５３Ｌ，ＡＲ５４，４００１，４００４，４０５１，４０５１ＣＧ，４０５１ＥＰ，４０５２，４０５２ＥＰ，４０５３ＥＰ，４０５４，４４０１，４４０４，４４５１ＣＧ，４４５４（以上、日本ゼオン株式会社製商品名）、ＣＹＡＮＡＣＲＹＬ ３５，４０，４５，Ｃ，Ｌ，Ｒ，（以上、Ｅｎｉｃｈｅｍ Ｅｌａｓｔｏｍｅｒｉ Ｓ．ｒ．ｌ．（イタリア）社製商品名）、ＡＲＥＸ １１０，２１０，３１０，１２０，２２０，４１１（以上、日本合成ゴム株式会社製商品名）、ＮＯＸＴＩＴＥ Ａ１０９５，ＰＡ２１２，ＰＡ２１４，ＰＡ３０１，ＰＡ３０１Ｋ，ＰＡ３０２，ＰＡ３１２，ＰＡ３０３，ＰＡ４０１，ＰＡ４０２，ＰＡ４０２Ｓ，ＰＡ４０２Ｋ，ＰＡ４０３，ＰＡ４０４Ｎ，ＰＡ４０４Ｋ，ＰＡ５０１，ＰＡ５０２，ＰＡ５１２Ｅ（以上、日本メクトロン株式会社製商品名）などが例示される。
【００７２】
前記フッ素ゴムとしては特に限定されるものではないが、例えば、フッ化ビリニデン系、テトラフルオロエチレン−プロピレン系、テトラフルオロエチレン−パーフルオロメチルビニルエーテル系などが例示される。
【００７３】
前記フッ化ビニリデン系のフッ素ゴムとしては、二元系（フッ化ビニリデンと六フッ化プロピレンの共重合体）や三元系（フッ化ビニリデン、六フッ化プロピレン、四フッ化エチレンの三元共重合体）などがあげられ、これらのフッ素ゴムとしては、フローレル ＦＣ−２１２０、ＦＣ−２１２１、ＦＣ−２１２２、ＦＣ−２１２３、ＦＣ−２１４４、ＦＣ−２１４５、ＦＣ−２１５２、ＦＣ−２１７０、ＦＣ−２１７４、ＦＣ−２１７６、ＦＣ−２１７７、ＦＣ−２１７８、ＦＣ−２１８０、ＦＣ−２１８１、ＦＣ−２２１１、ＦＣ−２２３０、ＦＣ−２２５０、ＦＣ−２２６０、ＦＣ−３００９、ＦＬＳ−２５３０、ＦＬＳ−２６５０、ＦＬＳ−２６９０、ＦＴ−２３２０、ＦＴ−２３５０、ＦＴ−２４３０、ＦＴ−２４８１、ＦＸ−６７９２、ＦＸ−９０３８、ＦＸ−９１４３（以上、住友スリーエム株式会社製商品名）やバイトン Ａ、Ａ−３５、Ａ−１００、Ａ−２００、Ａ−２０１Ｃ、Ａ−２０２Ｃ、Ａ−２０３Ｃ、Ａ−４０１Ｃ、Ａ−４０２Ｃ、Ａ−５００、Ａ−ＨＶ、Ｂ、Ｂ−４０１、Ｂ−５０、Ｂ−６００、Ｂ−７０Ｎ、Ｂ−９１０、Ｅ−４３０、Ｅ−４５、Ｅ−６０、Ｅ−６０Ｃ、ＧＦ（以上、昭和電工・デュポン株式会社製商品名）や、ダイエル Ｇ−２０１、Ｇ−５０１、Ｇ−６０１、Ｇ−６０２、Ｇ−６０３、Ｇ−６２１、Ｇ−７０１、Ｇ−７０２、Ｇ−７０４、Ｇ−７５１、Ｇ−７５５、Ｇ−７６３、Ｇ−８０１、Ｇ−９０１、Ｇ−９０２、Ｇ−９１２（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）や、テクノフロン ＴＮ、ＴＮ５０、ＴＮ８０、Ｎ２１５、Ｎ５３５、Ｎ６０５Ｋ、Ｎ９３５、ＦＯＲ４２１、ＦＯＲ４２３、ＦＯＲ５３１、ＦＯＲ５３２、ＦＯＲ７０、ＦＯＲ４５、ＦＯＲ７０ＢＩ、ＦＯＲ６５ＢＩ、ＦＯＲ４５ＢＩ、ＦＯＲ４５Ｃ1、ＦＯＲ４５Ｃ2 、ＦＯＲ６０Ｋ、ＦＯＲ６０Ｋ1 、ＦＯＲ８００ＨＥ、ＦＯＲ５０Ｅ、ＦＯＲＬＨＦ、ＦＯＲＴＦ、ＦＯＲＴＦ５０、ＦＯＲ９３５０、ＦＯＲ９３５２、ＦＯＲ９５５０、ＦＯＲＴＨＦ（以上、モンテフルオス（Ｍｏｎｔｅｆｌｕｏｓ：イタリア）社製商品名）などが例示されている。
【００７４】
前記テトラフルオロエチレン−プロピレン系としては、アフラス １００Ｈ、１００Ｓ、１５０Ｅ、１５０Ｌ、１５０Ｐ、２００（以上、旭硝子株式会社製商品名）やフローレルII（住友スリーエム株式会社製商品名）が例示される。
【００７５】
前記テトラフルオロエチレン−パーフルオロメチルビニルエーテル系のフッ素ゴムとしては、バイトンＧＬＴ、バイトンＧＦＬＴ（以上、昭和電工・デュポン株式会社製商品名）が例示される。
【００７６】
前記シリコーンゴムとしては、ビニル基を含有したポリオルガノシロキサン組成物が一般的であり、例えば、２，５−ジメチル−２，５−ジ−（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサンの如き、従来公知の過酸化物により加硫可能なものが用いられる。これには、ＳＨ７４５Ｕ，ＳＨ７４６Ｕ，ＳＨ７４７Ｕ，ＳＨ７４８ＵＮ，ＳＨ３５Ｕ，ＳＨ５５ＵＡ，ＳＨ７５ＵＮ，ＳＨ５２Ｕ，ＳＨ８２ＵＤ，ＳＨ８３１Ｕ，ＳＨ８４１Ｕ，ＳＨ８５１Ｕ，ＳＨ８６１Ｕ，ＳＨ８７１Ｕ，ＳＨ８８１Ｕ，ＳＲＸ５１７Ｕ，ＳＨ５２０ＵＡ．Ｂ，ＳＨ１４４７ＵＡ，ＳＥ１１２０Ｕ，ＳＥ１１３６Ｕ，ＳＥ１１２５Ｕ，ＳＥ９５５Ｕ，ＳＨ１６０３Ｕ，ＳＲＸ５３０Ｕ，ＳＥ１６３０Ｕ，ＳＥ１６０７Ｕ，ＳＲＸ５０５Ｕ，ＳＥ１６０２Ｕ，ＳＥ１１８４Ｕ，ＳＥ１１８５Ｕ，ＳＥ１１８６Ｕ，ＳＥ１１８７Ｕ，ＳＥ１１８８Ｕ，ＳＲＸ３９Ｕ，ＳＲＸ５３９Ｕ，ＳＥ６７５８Ｕ，ＳＥ６７７０Ｕ−Ｐ，ＳＥ４７０４Ｕ，ＳＥ４７０５Ｕ，ＳＥ４７０６Ｕ，ＤＹ３２−１５２Ｕ，ＤＹ３２−３０５Ｕ，ＤＹ３２−３０８Ｕ，ＤＹ３２−３１０Ｕ，ＤＹ３２−３１５Ｕ，ＤＹ３２−３３７Ｕ，ＤＹ３２−３３８Ｕ，ＤＹ３２−３３９Ｕ，ＤＹ３２−４２０Ｕ，ＤＹ３２−４２１Ｕ，ＤＹ３２−４３３Ｕ，ＤＹ３２−４７４Ｕ，ＤＹ３２−４７５Ｕ，ＤＹ３２−４７６Ｕ，ＤＹ３２−５２２Ｕ，ＤＹ３２−５３４Ｕ，ＤＹ３２−５４０Ｕ，ＤＹ３２−５４１Ｕ，ＤＹ３２−５４２Ｕ，ＤＹ３２−５７６Ｕ，ＤＹ３２−５８０Ｕ，ＤＹ３２−６２３Ｕ，ＤＹ３２−６３８Ｕ，ＤＹ３２−６４３Ｕ，ＤＹ３２−６４５Ｕ，ＤＹ３２−６６３Ｕ，ＤＹ３２−８００Ｕ，ＤＹ３２−８０２Ｕ，ＤＹ３２−８０３Ｕ，ＤＹ３２−８３９Ｕ，ＤＹ３２−８４２Ｕ，ＤＹ３２−８４３Ｕ，ＤＹ３２−９０３Ｕ，ＤＹ３２−９０４Ｕ，ＤＹ３２−９１０Ｕ，ＤＹ３２−９１１Ｕ，ＤＹ３２−９１２Ｕ，ＤＹ３２−９１３Ｕ，ＤＹ３２−９１４Ｕ，ＤＹ３２−９１５Ｕ，ＤＹ３２−９１６Ｕ，ＤＹ３２−９２２Ｕ，ＤＹ３２−９２３Ｕ，ＤＹ３２−９２４Ｕ，ＤＹ３２−９２５Ｕ，ＤＹ３２−９２６Ｕ，ＤＹ３２−９２７Ｕ，ＤＹ３２−９３１Ｕ，ＤＹ３２−９３２Ｕ，ＤＹ３２−９３３Ｕ，ＤＹ３２−９３４Ｕ，ＤＹ３２−９３５Ｕ，ＤＹ３２−９３６Ｕ，ＤＹ３２−９４６Ｕ，ＤＹ３２−２００７Ｕ（以上、東レ・ダウコーニング・シリコーン株式会社製商品名）、ＫＥ６５０Ｕ，ＫＥ６５５Ｕ，ＫＥ６６０Ｕ，ＫＥ６７０Ｕ，ＫＥ６７５Ｕ，ＫＥ７４２Ｕ，ＫＥ７５２Ｕ，ＫＥ７６２Ｕ，ＫＥ７７２Ｕ，ＫＥ７８２Ｕ，ＫＥ８５０Ｕ，ＫＥ８７０Ｕ，ＫＥ８８０Ｕ，ＫＥ８９０Ｕ，ＫＥ５２０Ｕ，ＫＥ５３０Ｕ，ＫＥ５４０Ｕ，ＫＥ５５０Ｕ，ＫＥ５５２Ｕ，ＫＥ５５２ＢＵ，ＫＥ５６８Ｕ，ＫＥ５８２Ｕ，ＫＥ５５４Ｕ，ＫＥ５５５Ｕ，ＫＥ５７４Ｕ，ＫＥ５７５Ｕ，ＫＥ１５２Ｕ，ＫＥ１５３Ｕ，ＫＥ１６７Ｕ，ＫＥ１７２Ｕ，ＫＥ１７４Ｕ，ＫＥ１２６０Ｕ，ＫＥ１２６１Ｕ，ＫＥ１５５１Ｕ，ＫＥ１５７１Ｕ，ＫＥ４６０５Ｕ，ＫＥ４６０７Ｕ，ＫＥ４６０９Ｕ，ＫＥ７００１Ｕ，ＫＥ７００２Ｕ，ＫＥ７００３Ｕ，ＫＥ７００４Ｕ，ＫＥ７００５Ｕ，ＫＥ７００６Ｕ，ＫＥ７００７Ｕ，ＫＥ７００８Ｕ，ＫＥ７００９Ｕ，ＫＥ７０１０Ｕ，ＫＥ７０１１Ｕ，ＫＥ７０１２Ｕ，ＫＥ７０１３Ｕ，ＫＥ７０１４Ｕ，ＫＥ７０１５Ｕ，ＫＥ７０１６Ｕ，ＫＥ７０１７Ｕ，ＫＥ７０１８Ｕ，ＫＥ７０１９Ｕ，ＫＥ７０２０（以上、信越化学工業株式会社製商品名）、ＴＳＥ２２１−３Ｕ，ＴＳＥ２２１−４Ｕ，ＴＳＥ２２１−５Ｕ，ＴＳＥ２２１−６Ｕ，ＴＳＥ２２１−７Ｕ，ＴＳＥ２２１−８Ｕ，ＴＳＥ２１２２−４Ｕ，ＴＳＥ２１２２−５Ｕ，ＴＳＥ２１２２−６Ｕ，ＴＳＥ２１２２−７Ｕ，ＴＳＥ２１２２−８Ｕ，ＴＳＥ２７０−４Ｕ，ＴＳＥ２７０−５Ｕ，ＴＳＥ２７０−６Ｕ，ＴＳＥ２７０−７Ｕ，ＴＳＥ２７０−８Ｕ，ＴＳＥ２６０−３Ｕ，ＴＳＥ２６０−５Ｕ，ＴＳＥ２６０−７Ｕ，ＴＳＥ２６１−４Ｕ，ＴＳＥ２６１−５Ｕ，ＴＳＥ２６１−６Ｕ，ＴＳＥ２６１−７Ｕ，ＴＳＥ２３２３−５Ｕ，ＴＳＥ２３２３−６Ｕ，ＴＳＥ２３２３−７Ｕ，ＴＳＥ２１７Ｕ，ＴＳＥ２１８１Ｕ，ＴＳＥ２１８３Ｕ，ＴＳＥ２１８４Ｕ，ＴＳＥ２５０１Ｕ，ＴＳＥ２５０２Ｕ，ＴＳＥ２４２５Ｕ，ＴＳＥ２４２７Ｕ，ＴＳＥ２４６１Ｕ，ＴＳＥ２５７１−５Ｕ，ＴＳＥ２５７１−７Ｕ，ＴＳＥ２５７５Ｕ，ＴＳＥ２５７７Ｕ，ＹＥ３４６５Ｕ，ＴＣＭ５４０６Ｕ，ＴＣＭ５４０７Ｕ，ＴＣＭ５４１７Ｕ，ＹＥ３４５２ＵＢ，ＹＥ３１２０Ｕ，ＹＥ５２４６Ｕ，ＹＥ５１５８Ｕ，ＴＳＥ２９１１Ｕ，ＴＳＥ２９１３Ｕ，ＴＳＥ２９６１Ｕ，ＴＳＥ２９６３Ｕ，ＴＳＥ２９７１Ｕ（以上、東芝シリコーン株式会社製商品名）、ＥＬ１３００，ＥＬ１３０１，ＥＬ１３５１，ＥＬ１４００，ＥＬ１４０１，ＥＬ１４１４，ＥＬ１４１６，ＥＬ１５００，ＥＬ１５０１，ＥＬ１５０２，ＥＬ１５１０，ＥＬ１５２７，ＥＬ１５３５，ＥＬ１６００，ＥＬ１６０１，ＥＬ１６０２，ＥＬ１６０９，ＥＬ１６２３，ＥＬ１６２６，ＥＬ１７００，ＥＬ１７０１，ＥＬ１７１１，ＥＬ１７１８，ＥＬ１７２６，ＥＬ１７２９，ＥＬ１８００，ＥＬ１８０１，ＥＬ１８２３，ＥＬ５２０３，ＥＬ５２５１，ＥＬ５３００，ＥＬ５３０５，ＥＬ５３０７，ＥＬ５３０８，ＥＬ５３５１，ＥＬ５３５５，ＥＬ５４００，ＥＬ５４０９，ＥＬ５４１２，ＥＬ５４１４，ＥＬ５４１６Ｓ，ＥＬ５４２４，ＥＬ５４５４，ＥＬ５５００，ＥＬ５５０２，ＥＬ５５０３，ＥＬ５５０４，ＥＬ５５０８，ＥＬ５６００，ＥＬ５６０６Ｎ，ＥＬ５７００，ＥＬ５７０１，ＥＬ５７０３，ＥＬ５８００，ＥＬ６４００，ＥＬ６５００，ＥＬ６５０１，ＥＬ６６００，ＥＬ６７００，ＥＬ６７０１，ＥＬ７５５３，ＥＬ７４５１，ＥＬ７５５３，ＥＬ７５５４，ＥＬ７６０３Ａ，ＥＬ７６１１，ＥＬ７６１５，ＥＬ７７０６，ＥＬ７７１８，ＥＬ８５０２，ＥＬ８５５０，ＥＬ８７５１，Ｒ２６３／４０，Ｒ２６３／５０，Ｒ２６３／６０，Ｒ２６３／７０，Ｒ２６３／８０，Ｒ３００／８０，Ｒ４０１／４０，Ｒ４０１／５０，Ｒ４０１／６０，Ｒ４０１／７０，Ｒ４０１／８０，Ｒ４０１／９０，Ｒ４１１／５０，Ｒ４１１／６０，Ｒ４１１／７０，Ｒ４２０／３０，Ｒ４２０／４０，Ｒ４２０／５０，Ｒ４２０／６０，Ｒ４２０／７０，Ｒ５２０／７０，Ｒ７５０／３０，Ｒ７５０／４０，Ｒ７５０／５０，Ｒ７５０／６０，Ｒ８００／２０，Ｒ８００／３０，Ｒ７０１／４０，Ｒ７０１／８０，Ｒ８０６／７５（以上、ワッカーケミカルズイーストアジア株式会社製商品名）などが例示される。
【００７７】
また、本発明では、これらのシリコーンゴムを単独で用いてもよいし、２種類以上のシリコーンゴムをブレンドして用いてもよいし、ベースゴムに充填材を添加して新たな組成物を作成してもよい。
【００７８】
前記ＥＰＤＭは、エチレン−プロピレン共重合体に不飽和結合を持った第３成分として非共役ジエンを導入したエチレン−プロピレン−非共役ジエン３元共重合体のことであり、第３成分としては、ジシクロペンタジエン、ジシクロオクタジエン、５−メチレン−２−ノルボルネン、５−エチリデン−２−ノルボルネン、１，４−ヘキサジエンなどが例示される。このＥＰＤＭの具体的なグレードとしては、三井ＥＰＴ ００４５，１０３５，１０４５，１０６０，１０７０，１０７１，３０１２Ｐ，３０４５，３０４２Ｅ，３０６２Ｅ，３０７０，３０７２Ｅ，３０９０Ｅ，８０７５Ｅ，３０９１，３０９５，４０１０，４０２１，４０４５，４０７０，４０９５（以上、三井石油化学工業株式会社製商品名）、エスプレン ２０１，３０１，３０５，４００，５０１Ａ，５０２，５０５，５０５Ａ，５１２Ｆ，５１４，５２２，５２４，５３２，５５３，５６７，６００Ｆ，６０１，６０６（以上、住友化学工業株式会社製商品名）、ＪＳＲ ＥＰ９１２Ｐ，ＥＰ０１Ｐ，ＥＰ０２Ｐ，ＥＰ９４１Ｐ，ＥＰ９６１ＳＰ，ＥＰ０７Ｐ，ＥＰ５７Ｐ，ＥＰ１８１ＳＰ，ＥＰ１１，ＥＰ４３，ＥＰ９３，ＥＰ２４，ＥＰ２７，ＥＰ２１，ＥＰ１３２，ＥＰ２２，ＥＰ２５，ＥＰ３３，ＥＰ３５，ＥＰ３７Ｃ／Ｆ，ＥＰ６５，ＥＰ５１，ＥＰ５７Ｃ／Ｆ，ＥＰ７５Ｆ，ＥＰ８６，ＥＰ９６，ＥＰ９８，ＥＰ１０３ＡＦ，ＥＰ１０６ＥＦ，ＥＰ１０７Ｆ，ＥＰ８０１Ｅ，ＥＰ００１ＤＥ（以上、日本合成ゴム株式会社製商品名）、ケルタン ５２０，７２０，８２０，３１２，５１２，７１２，８１２，３１４，５１４，７１４，３７８，５７８，７７８，４５０２，４８０２，４７７８，４７０３，４９０３，５６３１Ａ，５１２×５０，７０８×１５，５０９×１００（以上、出光ディーエスエム株式会社製商品名）、ＮＯＲＤＥＬ １０４０，１０７０，１１４５，１３２０，１４４０，１４７０，１６６０，２５２２，２７２２／Ｐ，２７４４／Ｐ，２７６０／Ｐ（以上、ＤｕＰｏｎｔ（アメリカ）社製商品名）、Ｅｐｓｙｎ ４０−Ａ，７０−Ａ，５５，２３０８，２５０６，４５０６，４９０６，５２０６，５５０８，５８０５，７５０６，Ｅ８０１，Ｐ５５７，Ｐ５５８，Ｐ５９７，ＭＤＥ２３９，ＭＤＥ２４８（以上、Ｃｏｐｏｌｙｍｅｒ Ｒｕｂｂｅｒ ＆ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（アメリカ）製商品名）、ＰＯＬＹＳＡＲ ２２７，３０６，３４５，５８５，４８７ＸＰ，８６５，９６５，５４６５，５６７２Ｘ，５８７５，６４６３（以上、ＰｏｌｙｓａｒＲｕｂｂｅｒ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（アメリカ）製商品名）などが例示される。
【００７９】
また、本発明では、これらのＥＰＭもしくはＥＰＤＭを単独で用いてもよいし、ムーニー粘度、プロピレン含有量、油展オイル量、加硫速度などの調整目的で２種類以上のＥＰＭもしくはＥＰＤＭを適宜ブレンドして用いてもよいし、ＳＢＲなどの他の種類のゴムをブレンドして用いてもよい。
【００８０】
前記各ゴムの加硫（架橋）は通常の加硫系を適用することができ、ＮＢＲ、ＨＮＢＲ、ＥＰＤＭにおいては硫黄加硫，過酸化物加硫、シリコーンゴムにおいては過酸化物加硫、フッ素ゴムにおいてはポリオール加硫，過酸化物加硫，アミン加硫、アクリルゴムにおいてはアンモニウムベンゾエート加硫，ジチオカルバミン酸塩加硫，アミン加硫，鉛丹／２−メルカプトイミダゾリン加硫，金属石けん／硫黄加硫などを例示することができる。
【００８１】
前記過酸化物加硫に用いられる過酸化物は、特に限定されるものではなく、通常の過酸化物加硫に用いられるものであれば使用可能である。この過酸化物としては、パーオキシケタールとしてパーヘキサ３Ｍ（日本油脂株式会社製商品名：９０％品）やパーヘキサ３Ｍ−４０（日本油脂株式会社製商品名：４０％品）やトリゴノックス２９Ａ（化薬アクゾ株式会社製商品名：９０％品）やトリゴノックス２９−４０（化薬アクゾ株式会社製商品名：４０％品）やサンペロックスＣＹ−１１（三建化工株式会社製商品名：９５％品）やルパーコ２３１ＸＬ（ルシドール吉富株式会社製商品名：４０％品）やＶａｒｏｘ２３１ＸＬ（Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ（アメリカ）社製商品名：４０％品）の如きｌ，ｌ−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、パーヘキサＣ（日本油脂株式会社製商品名：７０％品）の如きｌ，ｌ−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）シクロヘキサン、パーヘキサＯ（日本油脂株式会社製商品名：７０％品）やパーヘキサＯ−４０（日本油脂株式会社製商品名：４０％品）の如き２，２−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）オクタン、パーヘキサＶ（日本油脂株式会社製商品名：９０％品）やパーヘキサＶ−４０（日本油脂株式会社製商品名：４０％品）やトリゴノックス１７−４０（化薬アクゾ株式会社製商品名：４０％品）の如きｎ−ブチル−４，４−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）バレレート、パーヘキサＣＤ（日本油脂株式会社製商品名：９８％品）の如きｌ，ｌ−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）シクロドデカン、ジアルキルパーオキサイドとしてパーブチルＤ（日本油脂株式会社製商品名：９７％品）やカヤブチルＤ（化薬アクゾ株式会社製商品名：９７％品）やサンペロックスＤＴ（三建化工株式会社製商品名：９８％品）の如きジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、パーブチルＣ（日本油脂株式会社製商品名：９０％品）やカヤブチルＣ（化薬アクゾ株式会社製商品名：９０％品）やサンペロックスＣＴ（三建化工株式会社製商品名：９０％品）の如きｔ−ブチルクミルパーオキサイド、パークミルＤ（日本油脂株式会社製商品名：９９％品）やパークミルＤ−４０（日本油脂株式会社製商品名：４０％品）やカヤクミルＤ（化薬アクゾ株式会社製商品名：９７％品）やカヤクミルＤ−４０（化薬アクゾ株式会社製商品名：４０％品）や三井ＤＣＰ（三井石油化学株式会社製商品名：９８％品）やサンペロックスＤＣＰ−９８（三建化工株式会社製商品名：９８％品）やルペロックス５００−４０Ｃ（ルシドール吉富株式会社製商品名：４０％品）やＤｉ−Ｃｕｐ４０ＫＥ（Ｈｅｒｃｕｌｅｓ Ｉｎｃ．（アメリカ）製商品名：４０％品）やＶａｒｏｘＤＣＰ−４０Ｃ（Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ（アメリカ）社製商品名：４０％品）の如きジクミルパーオキサイド、パーブチルＰ（日本油脂株式会社製商品名：９５％品）やペロキシモンＦ−４０（日本油脂株式会社製商品名：４０％品）やパーカドックス１４（化薬アクゾ株式会社製商品名：９６％品）やパーカドックス１４−４０（化薬アクゾ株式会社製商品名：４０％品）やサンペロックスＴＹ−１３（三建化工株式会社製商品名：９８％品）やルパーコ８０２ＸＬ（ルシドール吉富株式会社製商品名：４０％品��やＶｕｌ−ｃｕｐ４０ＫＥ（Ｈｅｒｃｕｌｅｓ Ｉｎｃ．（アメリカ）製商品名：４０％品）やＶａｒｏｘＶＣ−４０ＫＥ（Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ（アメリカ）社製商品名：４０％品）の如きα，α’−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ−ｍ−イソプロピル）ベンゼン、パーヘキサ２５Ｂ（日本油脂株式会社製商品名：９０％品）やパーヘキサ２５Ｂ−４０（日本油脂株式会社製商品名：４０％品）やカヤヘキサＡＤ（化薬アクゾ株式会社製商品名：９０％品）やカヤヘキサＡＤ−４０（化薬アクゾ株式会社製商品名：４０％品）やルパーコ１０１ＸＬ（ルシドール吉富株式会社製商品名：４５％品）やＶａｒｏｘＤＢＰＨ−５０（Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ（アメリカ）社製商品名：４５％品）の如き２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン、パーヘキシン２５Ｂ（日本油脂株式会社製商品名：９０％品）やパーヘキシン２５Ｂ−４０（日本油脂株式会社製商品名：４０％品）やカヤヘキサＹＤ（化薬アクゾ株式会社製商品名：９０％品）やカヤヘキサＹＤ−５０（化薬アクゾ株式会社製商品名：５０％品）やサンペロックスＹＰＯ（三建化工株式会社製商品名：９０％品）やルパーコ１３０ＸＬ（ルシドール吉富株式会社製商品名：４５％品）の如き２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン−３、パーオキシエステルとしてのパーブチルＯ（日本油脂株式会社製商品名：９７％品）やカヤエステルＯ（化薬アクゾ株式会社製商品名：９７％品）やサンペロックスＴＯ（三建化工株式会社製商品名：９７％品）やルパゾールＰＤＯ（ルシドール吉富株式会社製商品名：９７％品）の如きｔ−ブチルパーオキシ−２−エチルヘキサノエート、パーブチル３５５（日本油脂株式会社製商品名：９７％品）やトリゴノックス４２（化薬アクゾ株式会社製商品名：９４％品）の如きｔ−ブチルパーオキシ３，５，５−トリメチルヘキサノエート、パーヘキサ２５Ｚ（日本油脂株式会社製商品名：９０％品）やサンペロックスＡＰＢ（三建化工株式会社製商品名：９０％品）やルペロックス１１８（ルシドール吉富株式会社製商品名：９０％品）の如き２，５−ジメチル−２，５−ジ（ベンゾイルパーオキシ）ヘキサン、パーブチルＩ（日本油脂株式会社製商品名：９５％品）やカヤカルボンＢＩＣ−７５（化薬アクゾ株式会社製商品名：７５％品）やルパゾールＴＢＩＣ−Ｍ７５（ルシドール吉富株式会社製商品名：７５％品）の如きｔ−ブチルパーオキシイソプロピルカーボネートなどが例示される。また、ポリーマーへの分散性改良や飛散防止を目的として、ＥＰＴなどをベースとした過酸化物マスターバッチを使用してもよく、これには、トリゴノックス２９−４０ＭＢ Ｇ Ｒ（化薬アクゾ株式会社製商品名：ｌ，ｌ−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）３，５，５−トリメチルシクロヘキサンの４０％品）、トリゴノックス１７−４０ＭＢ Ｇ Ｒ（化薬アクゾ株式会社製商品名：ｎ−ブチル−４，４−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）バレレートの４０％品）、パーカドックスＢＣ−４０ＭＢ Ｇ Ｒ（化薬アクゾ株式会社製商品名：ジクミルパーオキサイドの４０％品）、パーカドックス１４−４０ＭＢ Ｇ Ｒ（化薬アクゾ株式会社製商品名：α，α’−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ−ｍ−イソプロピル）ベンゼンの４０％品）、トリゴノックス１０１−４０ＭＤ Ｇ Ｒ（化薬アクゾ株式会社製商品名：２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサンの４０％品）などが例示される。
【００８２】
なお、加硫剤としてα，α’−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ−ｍ−イソプロピル）ベンゼンを用いる場合には、ブルームを誘発する場合があるので、そのときにはＰＥＧ４０００Ｓ（三洋化成株式会社製商品名）の如きポリエチレングリコールを０．５〜１重量部併用するとよい。
【００８３】
また、過酸化物加硫の場合には、物性や加硫速度改善などを目的として、必要に応じて、適宜な共架橋剤を０．５〜５重量部程度使用することができ、これには、金華印微粉硫黄１５０ｍｅｓｈ，２００ｍｅｓｈ，３００ｍｅｓｈ，３２５ｍｅｓｈ，サルファックスＡ，２００Ｓ，ＭＣ，ＰＳ，ＰＭＣ（以上、鶴見化学工業株式会社製商品名）やセイミ硫黄（日本乾溜工業株式会社製商品名）やサンフェル，サンフェル９０（以上、三新化学工業株式会社製商品名）の如き硫黄（Ｓ）、ブレンマーＧ（日本油脂株式会社製商品名）の如きグリシジルメタクリレート（ＧＭＡ）、クリスタルマン（日本油脂株式会社製商品名）の如き無水マレイン酸（ＭＡ）、亜鉛華１号（堺化学工業株式会社製商品名）の如き酸化亜鉛（ＺｎＯ）、アクターＰＢＭ−Ｒ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きＮ，Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミド、アクターＱ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きｐ−キノンジオキシム（ＧＭ）、アクターＤＱ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きｐ，ｐ’−ジベンゾイルキノンジオキシム（ＤＧＭ）、アクセルＭ（川口化学工業株式会社製商品名）の如き２−メルカプトベンゾチアゾール（ＭＢＴ）、アクセルＤＭ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きジベンゾチアゾールジサルファイド（ＭＢＴＳ）、アクセルＴＭＴ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きテトラメチルチウラムジサルファイド（ＴＭＴＤ）、アクセルＮＳ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きＮ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド（ＯＢＳ）、アクセルＣＺ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きＮ−シクロヘキシルベンゾチアゾールスルフェンアミド（ＣＢＳ）、ＮｉｓｓｏＰＢ（日本曹達株式会社製商品名）の如き１，２−ポリブタジエン（１，２ＰＢ）、ブレンマーＰＤＥ−１００（日本油脂株式会社製商品名）の如きポリエチレングリコールジメタクリレート（ＰＥＧＤＭ）、ジアリルフタレート（ＤＡＰ）、タイク（日本化成株式会社製商品名）の如きトリアリルイソシアヌレート（ＴＡＩＣ）、タック（株式会社武蔵野化学研究所製商品名）の如きトリアリルシアヌレート（ＴＡＣ）、アクリエステルＴＨＦ（三菱レーヨン株式会社製商品名）の如きメタクリル酸テトラヒドロフルフリル（ＴＨＦＭＡ）、サンエステルＥＧ（三新化学工業株式会社製商品名）やアクリエステルＥＤ（三菱レーヨン株式会社製商品名）の如きジメタクリル酸エチレン（ＥＤＭＡ）、アクリエステルＢＤ（三菱レーヨン株式会社製商品名）の如きジメタクリル酸１，３−ブチレン（ＢＤＭＡ）、サンエステルＴＭＰＭＡ（三新化学工業株式会社製商品名）やアクリエステルＴＭＰ（三菱レーヨン株式会社製商品名）やハイクロスＭ（精工化学株式会社製商品名）の如きトリメタクリル酸トリメチロールプロパン（ＴＭＰＭＡ）などが例示される。
【００８４】
また、フッ素ゴムに使用される過酸化物としてはパーオキシケタールやジアルキルパーオキサイドが適用でき、パーオキシケタールとしてはパーヘキサ３Ｍやその含有量４０％品のパーヘキサ３Ｍ−４０（日本油脂株式会社製商品名）のようなｌ，ｌ−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、パーヘキサＶやその含有量４０％品のパーヘキサＶ−４０（日本油脂株式会社製商品名）のようなｎ−ブチル−４，４−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）バレレートが例示され、ジアルキルパーオキサイドとしてはパークミルＤやその含有量４０％品のパークミルＤ−４０（日本油脂株式会社製商品名）のようなジクミルパーオキサイド、パーブチルＰやその含有量４０％品のペロキシモンＦ−４０（日本油脂株式会社製商品名）のようなα，α’−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ−ｍ−イソプロピル）ベンゼン、パーヘキサ２５Ｂやその含有量４０％品のパーヘキサ２５Ｂ−４０（日本油脂株式会社製商品名）のような２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサンなどが例示される。
【００８５】
また、熱加硫型シリコーンゴムの場合には、通常はシリコーンゴム用の有機過酸化物を用いることができ、ベンゾイルパーオキサイド、ビス２，４−ジクロロベンゾイルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、ジ・ｔ−ブチルパーオキサイド、ｔ−ブチルパーベンゾエート、パラモノクロルベンゾイルパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ−（ｔ−ブチルパーオキシ）−ヘキサン、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、ｔ−ブチルパーオキシ−２−エチルヘキサノエート、ｔ−ブチルパーオキシイソプロピルカーボネート、１，３−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、ｔ−ブチルパーオキシ３，３，５−ヘキサノエートなどを例示することができ、このうちジクミルパーオキサイドもしくは２，５−ジメチル−２，５−ジ−（ｔ−ブチルパーオキシ）−ヘキサンが一般的に使用される。
【００８６】
また、シリコーンゴムの加硫系として上記のような有機過酸化物を用いた熱加硫系ではなく、白金触媒の存在下で、ビニル基含有ポリシロキサンとハイドロポリシロキサンとからなる付加型としてもよいことはもちろんである。
【００８７】
前記硫黄加硫に用いられる硫黄は、ベースゴム１００重量部に対して５重量部程度以下添加される。この硫黄としては、回収硫黄を粉砕し、微粉としたものが使用され、これには、金華印微粉硫黄１５０ｍｅｓｈ，２００ｍｅｓｈ，３００ｍｅｓｈ，３２５ｍｅｓｈ（以上、鶴見化学工業株式会社製商品名）が例示される。また、分散性などを改良した表面処理硫黄も適宜使用され、これには、サルファックスＡ，２００Ｓ，ＭＣ，ＰＳ，ＰＭＣ（以上、鶴見化学工業株式会社製商品名）などが例示される。また、未加硫ゴムからのブルームを避けるためには不溶性硫黄が使用され、これには、セイミ硫黄（日本乾溜工業株式会社製商品名）やサンフェル，サンフェル９０（以上、三新化学工業株式会社製商品名）が例示される。
【００８８】
また、特に低圧縮永久歪みが要求される場合には、硫黄を全く使用しないかわりに、含硫黄有機化合物が加硫剤（架橋剤）として使用され、これには、アクターＲ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きモルフォリンジスルフィド、アクセルＴＭＴ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きテトラメチルチウラムジサルファイド、アクセルＴＥＴ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きテトラエチルチラウムジサルファイド、アクセルＴＲＡ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きジペンタメチレンチウラムテトラサルファイドなどが例示され、ベースゴム１００重量部に対して０．５〜５重量部程度添加される。
【００８９】
また、通常、硫黄加硫では加硫物特性、特に、圧縮永久歪みや加工安定性を改善するために１〜６種類程度の加硫促進剤がそれぞれベースゴム１００重量部に対して０．５〜３重量部程度併用して添加される。これには、チアゾール類やチオウレア類やチラウム類やジチオカルバミン酸塩類やグアニジン類が例示される。チアゾール類としては、アクセルＭ（川口化学工業株式会社製商品名）の如き２−メルカプトベンゾチアゾール，アクセルＤＭ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きジベンゾチアゾールジサルファイド，アクセルＣＺ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きＮ−シクロヘキシルベンゾチアゾール，アクセルＮＳ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きＮ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド，アクセルＢＮＳ−Ｒ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きＮ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド，アクセルＤＺ−Ｇ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きＮ，Ｎ−ジシクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミドなどが例示される。チオウレア類としては、アクセルＥＵＲ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きジエチルチオウレア，アクセル２２−Ｓ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きエチレンチオウレアなどが例示される。チラウム類としては、アクセルＴＭＴ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きテトラメチルチウラムジサルファイド，アクセルＴＥＴ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きテトラエチルチウラムジサルファイド，アクセルＴＢＴ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きテトラブチルチウラムジサルファイド，アクセルＴＲＡ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きジペンタメチレンチウラムテトラサルファイド，アクセルＴＳ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きテトラメチルチウラムモノサルファイドなどが例示される。ジチオカルバミン酸塩類としては、アクセルＰＺ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きジメチルジチオカルバミン酸亜鉛，アクセルＥＺ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きジエチルジチオカルバミン酸亜鉛，アクセルＢＺ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きジブチルジチオカルバミン酸亜鉛，アクセルＴＬ−ＰＴ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きジチオカルバミン酸テルリウムなどが例示される。グアニジン類としては、アクセルＤ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きジフェニルグアニジンなどが例示される。
【００９０】
前記フッ素ゴムの加硫剤としては、従来公知の加硫剤が適用でき、ポリオール加硫系、アミン加硫系、パーオキサイド加硫系などが例示される。
【００９１】
前記ポリオール加硫のフッ素ゴムとしては、予め加硫剤を内添したタイプ、例えば、フローレルＦＣ−２１２０、ＦＣ−２１２１、ＦＣ−２１２２、ＦＣ−２１２３、ＦＣ−２１４４、ＦＣ−２１５２、ＦＣ−２１７０、ＦＣ−２１７４、ＦＣ−２１７６、ＦＣ−２１７７、ＦＣ−２１８１、ＦＣ−３００９、ＦＴ−２３２０、ＦＴ−２３５０、ＦＸ−９１４３（以上、住友スリーエム株式会社製商品名）、バイトンＥ−６０Ｃ（昭和電工・デュポン株式会社製商品名）、ダイエルＧ−６０２、Ｇ−６０３、Ｇ−６０７、Ｇ−６２１、Ｇ−６５５、Ｇ−７０１、Ｇ−７０２、Ｇ−７０４、Ｇ−７５１、Ｇ−７５５、Ｇ−７６３（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、テクノフロンＦＯＲ７０、ＦＯＲ７０ＢＩ、ＦＯＲ４５、ＦＯＲ４５ＢＩ、ＦＯＲ６５ＢＩ、ＦＯＲ４５Ｃ1 、ＦＯＲ６０Ｋ、ＦＯＲ５０Ｅ、ＦＯＲＬＨＦ、ＦＯＲＴＦ、ＦＯＲＴＨＦ（以上、モンテフルオス社（イタリア）製商品名）などでは加硫剤や加硫促進剤を特に添加する必要はないが、加硫剤および加硫促進剤を添加していない生ゴムタイプのフッ素ゴム、例えば、ＦＣ−２１４５、ＦＣ−２１７８、ＦＣ−２２３０、ＦＴ−２４３０、ＦＴ−２４８１（以上、住友スリーエム株式会社製商品名）、バイトンＢ、Ｂ−７０、Ｅ−４５、Ｅ−６０（以上、昭和電工・デュポン株式会社製商品名）、ダイエルＧ−２０１、５０１、８０１（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、テクノフロンＮＨ、ＮＭ、ＮＭＢ、ＮＭＬ、ＮＭＬＢ、ＴＮ、ＴＮ５０、ＴＨ（以上、モンテフルオス（イタリア）社製商品名）ではハイドロキノンやビスフェノールのような加硫剤を添加する必要がある。このポリオール加硫剤は通常は貯蔵安定性や分散性を考慮して含有量が５０％程度のフッ素ゴムマスターバッチであり、キュラティブ＃３０（昭和電工・デュポン株式会社製商品名）、加硫剤Ｖ−５（ダイキン工業株式会社製商品名）、テクノフロンＭ1 （モンテフルオス（イタリア）社製商品名）、ＡＣ−３０（旭化成工業株式会社製商品名）が例示され、４級フォスフォニウム塩例えば、フォスフォニウムクロライドのような加硫促進剤と併用使用される。この加硫促進剤も通常は含有量が２５％程度のフッ素ゴムマスターバッチとなっており、キュラティブ＃２０（昭和電工・デュポン株式会社製商品名）、テクノフロンＭ2 （モンテフルオス（イタリア）社製商品名）が例示され、これらの加硫剤がフッ素ゴム１００重量部に対して０．２〜６重量部、加硫促進剤がフッ素ゴム１００重量部に対して０．５〜４．５重量部の範囲で添加される。
【００９２】
さらに、ポリオール加硫のフッ素ゴムの場合には、加硫の際に生じる酸性物質を中和するための受酸剤と水酸化カルシウムを添加する必要がある。受酸剤としてはキョーワマグ１５０（協和化学工業株式会社製商品名）やスターマグ−Ｈ（神島化学工業株式会社製商品名）やＭａｇｌｉｔｅ Ｄ（シー．ピー．ホール（Ｃ．Ｐ．Ｈａｌｌ：アメリカ）社製商品名）のような高活性酸化マグネシウム、キョーワマグ３０（協和化学工業株式会社製商品名）やスターマグ−Ｌ（神島化学工業株式会社製商品名）やＭａｇｌｉｔｅ Ａ（シー．ピー．ホール社（アメリカ）製商品名）のような低活性酸化マグネシウム、リサージＹ（三井金属鉱業株式会社製商品名）のような一酸化鉛、酸化カルシウム、酸化亜鉛−二塩基性亜リン酸鉛などが例示され、フッ素ゴム１００重量部に対して３〜３０重量部の範囲で添加される。
【００９３】
また、水酸化カルシウムは加硫をよりタイトにするために添加されるポリオール加硫系では必須成分で、カルビット（近江化学工業株式会社製商品名）やＲｈｅｎｏｆｉｔ ＣＦ（レイン・ケミー（Ｒｈｅｉｎ・Ｃｈｅｍｉｅ（ドイツ）社製商品名）などが例示され、通常フッ素ゴム１００重量部に対して２〜８重量部の範囲で添加される。
【００９４】
前記アミン加硫系のフッ素ゴムとしては、加硫剤を含まない生ゴムタイプのフッ素ゴム、例えば、フローレルＦＣ−２１４５、ＦＣ−２１７８、ＦＣ−２２３０、ＦＣ−２４３０、ＦＣ−２４８１（以上、住友スリーエム株式会社製商品名）、テクノフロンＮ、Ｔ、ＴＮ、ＴＮ５０（以上、モンテフルオス（イタリア）社製商品名）、バイトンＡ、Ａ−３５、Ａ−ＨＶ、Ｂ、Ｂ−５０（以上、昭和電工・デュポン株式会社製商品名）、ダイエルＧ−２０１、Ｇ−５０１（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）１００重量部に対しアミン加硫剤１．５〜５重量部と必要に応じて受酸剤３〜２５重量部とが添加される。アミン加硫剤としては、Ｄｉａｋ Ｎｏ．１（昭和電工・デュポン株式会社製商品名）や加硫剤Ｖ−１（ダイキン工業株式会社製商品名）やケミノックスＡＣ−６（ＮＯＫ株式会社製商品名）等のヘキサメチレンジアミンカルバメート、Ｄｉａｋ Ｎｏ．３（昭和電工・デュポン株式会社製商品名）や加硫剤Ｖ−３（ダイキン工業株式会社製商品名）等のＮ，Ｎ’−ジシンナミリデン−１，６−ヘキサンジアミン、Ｄiak Ｎｏ．４（昭和電工・デュポン株式会社製商品名）や加硫剤Ｖ−４（ダイキン工業株式会社製商品名）やケミノックスＡＣ−９（ＮＯＫ株式会社製商品名）等の４，４’−ビス（アミノシクロヘキシル）メタンカルバメートなどが例示される。
【００９５】
また、受酸剤としてはポリオール加硫系と同様に高活性酸化マグネシウム、低活性酸化マグネシウム、リサージ（一酸化鉛）、酸化カルシウムなどが例示される。
【００９６】
前記パーオキサイド加硫系のフッ素ゴムとしては、加硫剤の添加されていない生ゴムタイプのフッ素ゴム例えば、ダイエルＧ−８０１、Ｇ−９０１、Ｇ−９０２、Ｇ−９１２（以上、ダイキン工業株式会社製商品名）、フローレルＦＣ−２２６０、ＦＣ−２６９０、ＦＬＳ−２６５０（以上、住友スリーエム株式会社製商品名）、バイトンＧＦ、ＧＦＬＴ、ＧＬＴ（以上、昭和電工・デュポン株式会社製商品名）１００重量部に対してジ−ｔ−ブチルパーオキシアルカンのような過酸化物０．５〜６重量部程度とトリアリルイソシアヌレート（ＴＡＩＣ）のような共架橋剤２〜８重量部程度との組み合わせで構成される。この加硫系は熱により過酸化物が分解し、生成したメチルラジカルがタイクと反応し、これがフッ素ゴムポリマー中のハロゲンを引き抜き架橋点を形成するものである。
【００９７】
前記アクリルゴムの加硫剤としては、アンモニウムベンゾエート加硫の場合には、バルノックＡＢ（大内新興化学工業株式会社製商品名）の如き安息香酸アンモニウムなどが例示され、ベースゴム１００重量部に対して０．５〜４重量部程度添加される。ジチオカルバミン酸塩加硫の場合には、アクセルＰＺ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きジメチルジチオカルバミン酸亜鉛などが例示され、ベースゴム１００重量部に対して０．５〜２重量部程度添加される。アミン加硫の場合には、Ｄｉａｋ Ｎｏ．１（昭和電工・デュポン株式会社製商品名）の如きヘキサメチレンジアミンカルバメート，Ｄｉａｋ Ｎｏ．３（昭和電工・デュポン株式会社製商品名）の如きＮ，Ｎ’−ジシンナミリデン−１，６−ヘキサンジアミン，ノクセラーＨ（大内新興化学工業株式会社製商品名）の如きヘキサメチレンテトラミンなどが例示され、アクリルゴム１００重量部に対して０．３〜３重量部程度添加される。鉛丹／２−メルカプトイミダゾリン加硫の場合には、鉛丹（四酸化三鉛，Ｐｂ３Ｏ４）をアクリルゴム１００重量部に対して５重量部程度とアクセル２２−Ｓ（川口化学工業株式会社製商品名）の如きエチレンチオウレア（２−メルカプトイミダゾリン）をアクリルゴム１００重量部に対して２〜４重量部程度とが共に添加される。金属石けん／硫黄加硫の場合には、金属石鹸としてＳＮＡ−１００（堺化学工業株式会社製商品名）の如きステアリン酸ナトリウムおよびＳＰＯ−１００（堺化学工業株式会社製商品名）の如きステアリン酸カリウムの少なくとも一方をアクリルゴム１００重量部に対して２〜４重量部程度と硫黄をアクリルゴム１００重量部に対して０．２〜０．６重量部程度とが共に添加される。なお、アクリルゴムの加硫系としては、これらの組み合わせに限定されるものではなく、周知の加硫剤が使用できることはもちろんである。
【００９８】
前記各ゴムには、配合剤の混合・分散を助け、圧延、押し出しなどの成形作業を容易にし、未加硫ゴムの粘着性を増し、成形しやすくするために、必要に応じて、ベースゴム１００重量部に対して０〜３０重量部程度の軟化剤もしくは可塑剤が添加される。この軟化剤もしくは可塑剤は、ゴムとの相溶性に配慮する必要があり、そのため、パラフィン系オイルやナフテン系オイルや芳香族系オイルなどの使用が良好である。
【００９９】
前記パラフィン系オイルの軟化剤としては、ダイアナプロセスオイルＰＷ−３２，ＰＷ−９０，ＰＷ−１５０，ＰＷ−３８０，ＰＳ−３２，ＰＳ−９０，ＰＳ−４３０，ＰＸ−３２，ＰＸ−９０（以上、出光興産株式会社製商品名）、スタノール４０，４３Ｎ，５２，６９，１４９，ＬＰ４０，ＬＰ６９，フレクソン８４５（以上、エッソ石油株式会社製商品名）、シンタックＰＡ−９５，ＰＡ−１００，ＰＡ−１４０（以上、神戸油化学工業株式会社製商品名）、コスモプロセス１０，４０，４０Ｃ（以上、コスモ石油株式会社製商品名）、ルブフレックス２６，１００，４００（以上、シェルジャパン株式会社製商品名）、共石プロセスＰ−２００，Ｐ−３００，Ｐ−５００（以上、日鉱共石株式会社製商品名）、サンパー（Ｓｕｎｐｅｒ）１１０，１１５，１２０，１３０，１５０，１８０，２１００，２２１０，２２８０（以上、日本サン石油株式会社製商品名）、フッコールＰ−２００，Ｐ−４００，Ｐ−５００（以上、富士興産株式会社製商品名）、三菱１０，三菱１２（以上、三菱石油株式会社製商品名）などが例示される。
【０１００】
前記ナフテン系オイルの軟化剤としては、ダイアナプロセスオイルＮＳ−２４，ＮＳ−１００，ＮＭ−２６，ＮＭ−６８，ＮＭ−１５０，ＮＭ−２８０，ＮＰ−２４，ＮＵ−８０，ＮＦ−９０（以上、出光興産株式会社製商品名）、エッソプロセスオイル７２５，７６５（以上、エッソ石油株式会社製商品名）、シンタックＮ−４０，Ｎ−６０，Ｎ−７０，Ｎ−７５，Ｎ−８５（以上、神戸油化学工業株式会社製商品名）、シェルフレックス３７１ＪＹ，３７１Ｎ，４５１，Ｎ−４０，２２，２２Ｒ，３２Ｒ，１００Ｒ，１００Ｓ，１００ＳＡ，２２０ＲＳ，２２０Ｓ，２６０，３２０Ｒ，６８０（以上、シェルジャパン株式会社製商品名）、共石プロセスＲ−５０，Ｒ−２００，Ｒ−１０００（以上、日鉱共石株式会社製商品名）、サンセン（Ｓｕｎｔｈｅｎｅ）３１０，３８０，４１０，４１５，４２０，４３０，４５０，４８０，３２１５，４１３０，４２４０，ＣｉｒｏＬｉｇｈｔ Ｒ．Ｐ．Ｏ．（以上、日本サン石油株式会社製商品名）、コウモレックス２号（日本石油株式会社製商品名）、フッコール１１５０Ｎ，１４００Ｎ（以上、富士興産株式会社製商品名）、三菱２０（三菱石油株式会社製商品名）、ナプレックス３２，３８（以上、モービル石油株式会社製商品名）、ペトレックスＰＮ−３（山文油化株式会社製商品名）などが例示される。
【０１０１】
前記芳香族オイルの軟化剤としては、ダイアナプロセスオイルＡＣ−１２，ＡＣ−４６０，ＡＥ−２４，ＡＥ−５０，ＡＥ−２００，ＡＨ−１６，ＡＨ−５８（以上、出光興産株式会社製商品名）、エッソプロセスオイル１１０，１２０（以上、エッソ石油株式会社製商品名）、シンタックＨＡ−１０，ＨＡ−１５，ＨＡ−３０，ＨＡ−３５（以上、神戸油化学工業株式会社製商品名）、コスモプロセス４０Ａ（コスモ石油株式会社製商品名）、デュートレックス７２９ＵＫ，７３９（以上、シェルジャパン株式会社製商品名）、共石プロセスＸ１００−Ａ，Ｘ１００（以上、日鉱共石株式会社製商品名）、ＪＳＯ Ａｒｏｍａ７９０（日本サン石油株式会社製商品名）、コウモレックス３００，７００（以上、日本石油株式会社製商品名）、アロマックス＃１，＃３，＃５（以上、富士興産株式会社製商品名）、ヘビープロセス油 三菱３４，三菱３８，三菱４４（以上、三菱石油株式会社製商品名）、モービルゾール Ｋ，２２，３０，１３０（以上、モービル石油株式会社製商品名）、ペトレックスＬＰＯ−Ｒ，ＬＰＯ−Ｖ，ＰＦ−１，ＰＦ−２（以上、山文油化株式会社製商品名）などが例示される。
【０１０２】
前記可塑剤としては、ＤＯＰ（大八化学工業株式会社製商品名）やビニサイザー８０（花王株式会社製商品名）の如きジ−（２−エチルヘキシル）フタレート（ＤＯＰ）、レオフレックス９Ｐ（シェルジャパン株式会社製商品名）やダイヤサイザー１１，９９（以上、三菱化成ビニル株式会社製商品名）の如き高級アルコール・フタレート、ＤＩＯＰ（Ｗａｃｋｅｒ−Ｃｈｅｍｉｅ（ドイツ）社製商品名）の如きジイソオクチル・フタレート（ＤＩＯＰ）、サンソサイザーＤＯＳ（新日本理化株式会社製商品名）の如きジ−（２−エチルヘキシル）セバケート、Ａｌｉｚｏｎａ２０８（Ａｌｉｚｏｎａ Ｃｈｅｍ（アメリカ）社製商品名）の如きイソオクチル・トール油脂肪酸エステル、ＴＢＰ（大八化学工業株式会社製商品名）の如きトリエチル・フォスフェート（ＴＢＰ）、ＴＢＥＰ（大八化学工業株式会社製商品名）の如きトリブトキシエチル・フォスフェート（ＴＢＥＰ）、サンソサイザーＴＣＰ（新日本理化株式会社製商品名）の如きトリクレジル・フォスフェート（ＴＣＰ）、ＣＤＰ（大八化学工業株式会社製商品名）の如きクレジル・ジフェニクル・フォスフェート（ＣＤＰ）、Ｋｏｒｅｍｏｌｌ ＣＥ５４２２（ＢＡＳＦ（ドイツ）社製商品名）の如きジフェニルアルカン、チオコール ＴＰ−９５（Ｍｏｒｔｏｎ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ（アメリカ）社製商品名）の如きジ（ブトキシエトキシエチル）アジペートなどが例示される。
【０１０３】
前記軟化剤および可塑剤は、通常１〜２種類が適時使用される。また、黒サブ、白サブ、飴サブ、ゴールデンファクチス、ネオファクチス、無硫黄ファクチス（以上、天満サブ化工株式会社製商品名）の如きサブ（ファクチス）も併用使用できる。
【０１０４】
前記各ゴムには、適度の高強度加硫物を得るために、必要に応じて、ベースゴム１００重量部に対して０〜２００重量部、好ましくは１０〜１３０重量部程度の補強性充填剤が添加される。
【０１０５】
前記補強性充填剤としては、カーボンブラックが一般的で、これには、ショウブラックＮ３３０（昭和キャボット株式会社製商品名）の如きＨＡＦカーボン（ＡＳＴＭ Ｎ３３０）、シースト１１６（東海カーボン株式会社製商品名）の如きＭＡＦカーボン、旭＃６０（旭カーボン株式会社製商品名）やシーストＳＯ（東海カーボン株式会社製商品名）の如きＦＥＦカーボン（ＡＳＴＭ Ｎ５５０）、旭＃５５（旭カーボン株式会社製商品名）の如きＧＰＦカーボン（ＡＳＴＭＮ６６０）、旭＃５０（旭カーボン株式会社製商品名）の如きＳＲＦカーボン（ＡＳＴＭ Ｎ７７４）、旭サーマル（旭カーボン株式会社製商品名）やＨＴＣ＃２０（中部カーボン株式会社製商品名）やＴｈａｒｍａｘ ＭＴ（Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ（アメリカ）社製商品名）の如きＭＴカーボン（ＡＳＴＭ Ｎ９９０）などが例示される。
【０１０６】
また、補強性充填剤としてカーボンブラック以外に無機補強剤を単独もしくは併用使用でき、これには、アエロジル１３０，２００，３００，３８０，ＯＸ５０，ＴＴ６００，ＭＯＸ８０，ＭＯＸ１７０，ＣＯＸ８４，Ｒ９７２，Ｒ９７４（以上、日本アエロジル株式会社製商品名）やレオロシールＱＳ１３，ＱＳ３０，ＱＳ３８，ＱＳ１０２（以上、株式会社トクヤマ製商品名）の如き乾式シリカ、カープレックス＃６７，＃８０，＃１００，＃１１２０，ＸＲ，２２Ｓ，ＣＳ−５，ＣＳ−７（以上、シオノギ製薬株式会社製商品名）やシルトンＡ，Ｒ−２（以上、水沢化学工業株式会社製商品名）やトクシールＡＬ−１，Ｇｕ，Ｕ，ＵＲ，ＵＳ（以上、株式会社トクヤマ製商品名）やニップシールＡＱ，ＥＲ，ＬＰ，ＮＡ，ＮＰ，ＮＳ−Ｋ，ＶＮ−３（以上、日本シリカ株式会社製商品名）やＵｌｔｒａｓｉｌ ＶＮ３（Ｄｅｇｕｓｓａ（ドイツ）社製商品名）やＨｉ−Ｓｉｌ２３３（ＰＰＧ Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ（アメリカ）社製商品名）の如き湿式シリカ、白艶華ＣＣ，ＤＤ，Ｏ，Ｕ（以上、白石工業株式会社製商品名）の如き活性化炭酸カルシウム、白艶華Ａ，ＡＡ（以上、白石工業株式会社製商品名）の如き特殊炭酸カルシウム、ミストロンペーパー（日本ミストロン株式会社製商品名）の如きマグネシウム・シリケート、ハイトロン，ハイトロンＡ，ミクロライト，ＵＳ−１００，ＵＳ−１５０Ｓ，ＵＳ−１５０ＳＳ，ハイラック，ハイラックＳＳ（以上、竹原化学工業株式会社製商品名）の如きけい酸マグネシウム、ウィンナークレーＡ（ハードクレー：川茂株式会社製商品名）やハードトップクレー，ソフトクレー，クラウンクレー（以上、白石カルシウム株式会社製商品名）やシルカナイト，ＮＮクレー，スペシャル・カオリンクレー，ハードブライト，５号クレー，ＳＰＭＡクレー，ユニオンクレーＲＣ−１，グロッマクスＬＬ，ハイドライトＰＸ（以上、竹原化学工業株式会社製商品名）やＪＰ−１００カオリン，５Ｍカオリン，ＮＮカオリン，ハードシル，ＳＴカオリン，カルタボ（以上、土屋カオリン工業株式会社製商品名）の如きクレー（けい酸アルミニウム）、ＳＴ−１００，ＳＴ−２００，ＳＴ−３０１（以上、白石カルシウム株式会社製商品名）やＮｕｌｏｋ３２１，Ｎｕｃａｐ１００，Ｎｕｃａｐ１９０，Ｎｕｃａｐ２００，Ｎｕｃａｐ３９０（以上、Ｊ．Ｍ．Ｈｕｂｅｒ（アメリカ）社製商品名）やＢｕｒｇｅｓｓ ＫＥ，ＣＢ，５１７８，２２１１（以上、Ｂｕｒｇｅｓｓ Ｐｉｇｍｅｎｔ（アメリカ）社製商品名）の如きシラン改質クレーなどが例示される。
【０１０７】
前記各ゴムには、寸法安定性や低価格などを目的として、必要に応じて、ベースゴム１００重量部に対して５〜２００重量部、好ましくは１０〜１００重量部程度の増量充填剤が添加される。
【０１０８】
前記増量充填剤としては、Ｇｒｅｅｎ Ｂａｌｌ（井上石灰工業株式会社製商品名）やタマパールＴＰ−１２１，ＴＰ−１２１Ｒ，ＴＰ２２２Ｈ，ＴＰ−２２２ＨＳ，ＴＰ−１２３，ＴＰ−１２３ＣＳ（以上、奥多摩工業株式会社製商品名）やシルバーＷ（白石工業株式会社製商品名）の如き軽質炭酸カルシウム、ホワイトロンＳＳＢ，ＳＢ，Ｓ（以上、白石カルシウム株式会社製商品名）やサンライト＃１００，＃３００，＃７００，＃８００，＃１０００，＃１５００，＃２０００，＃２２００，＃２５００（以上、竹原化学工業株式会社製商品名）やＮＳ＃１００，ＮＳ＃２００，ＮＳ＃４００，ＮＳ＃６００，ＮＳ＃１０００，ＮＳ＃２３００，ＮＳ＃２５００，ＮＳ＃２７００，ＮＳ＃３０００，ＳＳ＃３０，ＳＳ＃８０，ＮＮ＃２００，ＮＮ＃５００（以上、日東粉化工業株式会社製商
品名）やスーパーＳ，ＳＳ，ＳＳＳ，４Ｓ，＃１５００，＃１７００，＃２０００（以上、丸尾カルシウム株式会社製商品名）の如き重質炭酸カルシウム、ＪＥＴ−Ｓ（浅田製粉株式会社製商品名）やタルクＧＴＡ，ＣＴＡ１，ＣＴＡ２，微粉タルク（以上、クニミネ工業株式会社製商品名）やＭＳ，ＭＳ−Ｐ，ＭＳ−Ａ，ＮＤ，ＳＷ，ＳＷ−Ｅ，ＳＷＡ，ＳＷＢ，ＳＳＳ，ＳＳ，Ｓ（以上、日本タルク株式会社製商品名）などのタルク（滑石）、クリスタライトＡＡ，ＶＸ−Ｓ，ＶＸ−Ｓ−２，ＶＸ−ＳＲ（以上、株式会社龍森製商品名）やＭｉｎ−Ｕ−Ｓｉｌ ５，１０，１５，３０（以上、Ｕ．Ｓ．Ｓｉｌｉｃａ（アメリカ）社製商品名）やＩｍｓｉｌ Ａ−１０，Ａ−１５，Ａ−２５，Ａ−１０８（以上、Ｉｌｌｉｎｏｉｓ Ｍｉｎｅｒａｌｓ（アメリカ）社製商品名）の如き石英粉、ＪＡ−３０Ｗ，３２５Ｍ（以上、浅田製粉株式会社製商品名）やハイコンＡ−６０，Ｓ−４（以上、土屋カオリン工業株式会社製商品名）やＮＹＡＤ３２５，４００，１２５０，Ｇ（以上、ＮＹＣＯ（アメリカ）社製商品名）の如きウォラストナイト（メタけい酸カルシウム）、Ｃｅｌｉｔｅ ２７０，２８１，５０１，５０３，５０５，５３５，５４５，５６０，５７７，ＦＣ，ＳＳＣ，Ｓｕｐｅｒ Ｆｌｏｓｓ，Ｓｎｏｗ Ｆｌｏｓｓ（Ｊｏｈｎｓ−Ｍａｎｖｉｌｌｅ（アメリカ）社製商品名）やラジオライト＃１００，＃２００，＃３００，＃５００，＃５００Ｓ，＃６００，＃７００，＃８００，＃８００−Ｓ，＃９００，Ｆ，ＳＰＦ，ファインフローＡ，ファインフローＢ（以上、昭和化学工業株式会社製商品名）の如きけい藻土、亜鉛華１号（堺化学工業株式会社製商品名）の如き酸化亜鉛、硫酸アルミニウム、硫酸バリウム、硫酸カルシウム、酸化チタン、二流化モリブデンなどが例示され、通常は１〜数種類が補強性充填剤と共に併用される。
【０１０９】
前記各ゴムには、ゴム練り性や押し出し性の改善のために、必要に応じて、ベースゴム１００重量部に対して０．３〜５重量部程度の滑剤や内部離型剤を添加することができるが、あまり多量の添加はブルームやブリードや融合不良などを引き起こすので、種類にもよるが、通常は０．５〜１重量部程度添加される。
【０１１０】
前記滑剤や内部離型剤としては、三井ハイワックス１００Ｐ，１１０Ｐ，２００Ｐ，２１０Ｐ，２２０Ｐ，３２０Ｐ，４２０Ｐ（以上、三井石油化学工業株式会社製商品名）の如き低分子ポリエチレン、ルナックＳ−２０，Ｓ−３０，Ｓ−４０（以上、花王株式会社製商品名）やＦＡ−ＫＲ（日本油脂株式会社製商品名）やアデカ脂肪酸ＳＡ−２０，ＳＡ−３００，ＳＡ−４００（以上、旭電化株式会社製商品名）の如きステアリン酸、プラストロジン，プラストロジンＳ（以上、藤沢薬品工業株式会社製商品名）の如き脂肪酸アミド、アーモワックスＥＢＳ（ライオン・アクゾ株式会社製商品名）の如き脂肪酸窒素誘導体、Ａｆｌｅｘ４２（Ｒｅｉｎ Ｃｈｅｍｉｌ（ドイツ）社製商品名）の如き極性化合物と界面活性剤の混合物、Ｓｔｒｕｋｔｏｌ Ａ６０（Ｓｃｈｉｌｌ ＆ Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ（ドイツ）社製商品名）の如き高級不飽和脂肪酸亜鉛、ＳｔｒｕｋｔｏｌＥＦ４４（Ｓｃｈｉｌｌ ＆ Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ（ドイツ）社製商品名）の如き特殊脂肪酸亜鉛、Ｓｔｒｕｋｔｏｌ ＷＢ１６（Ｓｃｈｉｌｌ ＆ Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ（ドイツ）社製商品名）の如き脂肪酸カルシウムと脂肪酸アミドの混合物、Ｓｔｒｕｋｔｏｌ ＷＢ４２（Ｓｃｈｉｌｌ＆Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ（ドイツ）製商品名）の如き脂肪酸エステルと脂肪酸金属塩の混合物、Ｓｔｒｕｋｔｏｌ ＷＢ２１２（Ｓｃｈｉｌｌ ＆ Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ（ドイツ）社製商品名）の如き高級脂肪酸エステル水和物と無機キャリアの混合物、Ｓｔｒｕｋｔｏｌ ＷＢ２２２（Ｓｃｈｉｌｌ ＆ Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ（ドイツ）社製商品名）の如き多価アルコール脂肪酸エステル、Ｓｔｒｕｋｔｏｌ ＷＳ１８０（Ｓｃｈｉｌｌ ＆ Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ（ドイツ）社製商品名）の如き有機シリコーン縮合物、Ｓｔｒｕｋｔｏｌ Ｗ３３ＦＬ（Ｓｃｈｉｌｌ ＆ Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ（ドイツ）社製商品名）の如き高分子量天然脂肪族アルコールと脂肪族石鹸を不活性フィラーに処理した混合物、パラフィンワックス、モンタンワックスなどが例示される。
【実施例】
【０１１１】
以下に実施例を示し、本発明を具体的に説明するが、本発明は下記の実施例に制限されるものではない。
【０１１２】
〔実施例１〕
プラズマ発生装置（ＳＰＣ−５０型、株式会社日立ハイテクインスツルメンツ製）を使用して、下記条件にてフッ素樹脂シート表面にプラズマ照射を施した後、当該フッ素樹脂シート表面に接着剤を介してゴムを接着させた。
【０１１３】
（照射条件）
圧力：０．３ｍｂｒ、雰囲気ガス：アルゴン、温度：６０℃、電源出力：１００Ｗ、照射時間：３０分間、プラズマ励起電界周波数：４０ｋＨｚ、シランカップリング剤としてテトラエトキシシランを用い、フッ素樹脂シートとしては、充填材としてのカーボン繊維を１５重量％含有するＰＴＦＥ（ポリフロンＭＧ−６０３０Ｆ：ダイキン工業株式会社製商品名）からなるフッ素樹脂を厚さ０．３ｍｍに調整したシート状の基体２を用いた。また接着させる相手部材としては硬さ８０度（デュロメータ）のフッ素ゴム（過酸化物加硫）を用い、接着剤はシラン系接着剤であるケムロック６０７を用いた。フッ素樹脂シートとフッ素ゴムとの接着は、１７０℃で１０分間の条件で行った。得られたフッ素樹脂シートとの接着物について、ＪＩＳ Ｋ ６８５４に基づく接着剤の１８０度剥離強さ試験を２５℃で行ったところ、接着強さは９Ｎ／ｃｍであった。
【０１１４】
次に、特性試験として、直列４気筒ＯＨＣガソリンエンジンの直径６ｍｍのバルブステムシールを前記フッ素樹脂シートとフッ素ゴムを用いて作製し、これを材質がＳＵＨ１、硬さＨＢ ３００以上、粗さ３．２Ｓの往復動軸に外嵌させ、前記往復動軸をバルブリフト量７ｍｍ、カム軸回転数１５００ｒｐｍで往復動させ、温度１２０℃、燃焼室負圧−４００ｍｍＨｇおよび作動時間１０時間のもとで乾燥摩擦試験を行い、リップ部のフッ素樹脂とフッ素ゴムとの接着性を調べたところ、ゴム残率が９５％以上であり実際の使用に耐え得るものであることがわかった。
【０１１５】
〔実施例２〕
シランカップリング剤をγ−アミノプロピルトリエトキシシランに変えてプラズマ照射処理を行った以外は、実施例１と同様にして接着物を得た。実施例１と同様にして１８０度剥離強さ試験を行ったところ、接着強さは８Ｎ／ｃｍであった。特性試験の結果、ゴム残率が９５％以上であり実際の使用に耐え得るものであることがわかった。
【０１１６】
〔実施例３〕
シランカップリング剤をビニルトリエトキシシランに変えてプラズマ照射処理を行った以外は、実施例１と同様にして接着物を得た。実施例１と同様にして１８０度剥離強さ試験を行ったところ、接着強さは８Ｎ／ｃｍであった。特性試験の結果、ゴム残率が９５％以上であり実際の使用に耐え得るものであることがわかった。
【０１１７】
〔実施例４〕
プラズマ励起電界周波数を２０ｋＨｚとした以外は、実施例１と同様にして接着物を得た。実施例１と同様にして１８０度剥離強さ試験を行ったところ、接着強さは９Ｎ／ｃｍであった。特性試験の結果、ゴム残率が９５％以上であり実際の使用に耐え得るものであることがわかった。
【０１１８】
〔実施例５〕
プラズマ励起電界周波数を５０ｋＨｚとした以外は、実施例１と同様にして接着物を得た。実施例１と同様にして１８０度剥離強さ試験を行ったところ、接着強さは９Ｎ／ｃｍであった。特性試験の結果、ゴム残率が９５％以上であり実際の使用に耐え得るものであることがわかった。
【０１１９】
〔実施例６〕
プラズマ励起電界周波数を１３．５６ＭＨｚとし、電源出力を２００Ｗとした以外は、実施例１と同様にして接着物を得た。実施例１と同様にして１８０度剥離強さ試験を行ったところ、接着強さは７Ｎ／ｃｍであった。特性試験の結果、ゴム残率が９０％以上であり実際の使用に耐え得るものであることがわかった。
【０１２０】
〔実施例７〕
雰囲気ガスを窒素とした以外は、実施例１と同様にして接着物を得た。実施例１と同様にして１８０度剥離強さ試験を行ったところ、接着強さは８Ｎ／ｃｍであった。特性試験の結果、ゴム残率が９５％以上であり実際の使用に耐え得るものであることがわかった。
【０１２１】
〔実施例８〕
雰囲気ガスをヘリウム：アルゴン＝１：２（体積比）とした以外は、実施例１と同様にして接着物を得た。実施例１と同様にして１８０度剥離強さ試験を行ったところ、接着強さは８Ｎ／ｃｍであった。特性試験の結果、ゴム残率が９５％以上であり実際の使用に耐え得るものであることがわかった。
【０１２２】
〔比較例１〕
シランカップリング剤を使用しなかった以外は、実施例１と同様にして接着物を得た。実施例１と同様にして１８０度剥離強さ試験を行ったところ、接着強さは１Ｎ／ｃｍ以下であり実際の使用に耐え得ないものであることがわかった。
【０１２３】
本発明において、フッ素樹脂を主成分とする基体の表面に、シランカップリング剤の存在下でプラズマ照射処理を行うと、良好な接着性を有するゴムからなる弾性体層が一体化されている弾性複合材を製造することができるが、そのメカニズムはＥＳＣＡ（Ｘ線電子分光）分析の結果、フッ素樹脂を主成分とする基体の表面に−ＯＨ基あるいは−ＣＯＯＨ基の形成が明確にみられることから下記の如く考えられる。
【０１２４】
まず、フッ素樹脂表面からプラズマにより脱フッ素して活性点が生成し、この活性点と反応系内の酸素や微量の水と反応してまず−ＯＨ基が形成され、この−ＯＨ基とシランカップリング剤が反応してフッ素樹脂表面に官能基が導入され、次のステップで接着剤と反応するためと考えられる。
【０１２５】
以上の説明で明らかなように、本発明によれば、フッ素樹脂成型物のゴムへの強固な接着を可能とし得る表面改質方法を提供することができる。そしてこの表面改質方法は、シランカップリング剤の存在下でプラズマ照射処理を行うことにより、プラズマ照射処理中に除去が必要となるホモポリマーを形成することのない表面改質方法であり、プラズマ照射処理の後、その処理層の表面に接着剤層を介してゴムからなる弾性体層を一体化することにより、フッ素樹脂とゴムとの接着耐久性に優れた弾性複合材を効率よく製造することができるものである。
【符号の説明】
【０１２６】
６  ゴム製のシールリップ
８  フッ素樹脂膜
【図１】
2011148968.tif 000003
【図２】
2011148968.tif 000004
【図３】
2011148968.tif 000005