(57)【要約】【課題】  ワイヤを用いるテントにおいて斬新な形状のものを提供する。【解決手段】  本願発明では、フレーム１と、フレーム１に被せられた幕体２とを備え、フレーム１は、４本の支柱と、この４本の支柱を頂点とする四角形の辺において各支柱間に渡された剛性のある梁とを備え、上記４角形の対角線上において対向する支柱間に渡された柔軟性のあるワイヤとを備え、上記対角線の交点に支持部を備え、この支持部に中央柱の下端側が支持され、この中央柱の上端側に幕体２の中央が支持されたテントにおいて、中央柱は、ワイヤの上方に位置し、上下に伸びるものであり、支持部は中央柱の下部を受ける当接部を備えたものであり、中央柱の下部が当接部に当接することにより、中央柱が支持部に回動可能に支持されるものであり、中央柱を支持部に対し回動させることにて、組立てて幕体を張るときに生じるよじれを解消するテントを提供する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
フレームと、このフレームに被せられた幕体とを備え、
フレームは、４本の支柱と、この４本の支柱を頂点とする四角形の辺において各支柱間に渡された剛性のある梁とを備え、
上記４角形の対角線上において対向する支柱間に渡された柔軟性のあるワイヤとを備えるものであり、
上記対角線の交点に支持部中心柱を備え、この支持部に中央柱の下端側が支持され、この中央柱の上端側に幕体の中央が支持されたテントにおいて、
上記中央柱は、ワイヤの上方に位置し、上下に伸びるものであり、
上記支持部は上記中央柱の下部を受ける当接部を備えたものであり、上記中央柱の下部が上記当接部に当接することにより、上記中央柱が支持部に回動可能に支持されるものであり、上記中央柱を支持部に対して回動させることにより、テントを組立てて幕体を張るときに生じるよじれを解消することができるものであることを特徴とするテント。
【請求項２】
上記中央柱と上記支持部とが軸方向に外れることを防止する脱落防止手段を備え、
上記脱落防止手段は、上記中央柱と上記支持部との何れか一方に対して回動可能に取り付けられる環状部と、この環状部に設けられた接続部とを備え、
上記環状部は上記中央柱と上記支持部との何れか一方に対して回動可能且つ軸方向に外れないように取り付けられたものであり、
上記接続部は、上記環状部を回動させることによって、上記中央柱と上記支持部との何れか他方に軸方向に抜けないように接続されるものであること特徴とする請求項１記載のテント。
【請求項３】
上記支持部は、上端が開口した筒状をなすと共に、その下部に上記ワイヤを挿通する貫通孔を備えたものであり、この貫通孔より上方に上記当接部を備えたものであり、
上記支持部の上記開口から、上記支持部の内部に上記中央柱の下端部が挿入され、上記中央柱の下端が上記当接部に当接することにより、上記中央柱が上記支持部に回動可能に支持されるものであることを特徴とする請求項２記載のテント。
【請求項４】
上記環状部は、上記中央柱の外周面に回動可能に取り付けられ、
上記接続部は上記環状部から下方に伸びるものであり、上記接続部の下部と上記支持部とには、周方向に移動して互いに係止して軸方向には外れなくなる係止部が設けられ、
上記中央柱にはストッパが設けられ、このストッパによって上記環状部が上記中央柱から下方に外れることが防止されたものであることを特徴とする請求項２又は３記載のテント。
【請求項５】
上記環状部は、上記支持部の外周面に回動可能に取り付けられ、
上記接続部は上記環状部から上方に伸びるものであり、上記接続部の下部と上記支持部とには、周方向に移動して互いに係止して軸方向には外れなくなる係止部が設けられ、
上記中央柱にはストッパが設けられ、このストッパによって上記環状部が上記中央柱から下方に外れることが防止されたものであることを特徴とする請求項２又は３記載のテント。
【請求項６】
請求項１〜５記載のテントを立てる方法において、
支柱が伸縮又は折り畳み可能な高低調整手段を備えたものであり、
この高低調整手段が低い状態で４本の支柱間にワイヤを張ると共に、上記幕体の中央に上記中央柱の上端側を接続し、
次に、中央柱の下端側を上記支持部に支持させると共に上記幕体を張り、
次に、上記中央柱を上記支持部に対して回動させることにより、上記中央支柱を組立てて上記幕体を張るときに生じるよじれを解消することを特徴とするテントを立てる方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、テントとそのテントを立てる方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
【特許文献１】特許第３６６２８３０号公報
【特許文献２】特許第４０４１４２６号公報
【０００３】
従来、大型テントでは、特に屋根の構造が重要であり、一般にはトラス等で小屋組みを形成し、これに幕を取り付けていた。
しかし、このような構造の大型テントは、骨組が堅固となるため長期の設営には適しているが、一時的な設営に使用する場合には過剰な部材構成であったし、又剛な骨組で幕を支持していたため幕に弛みが生じてしまう欠点があった。即ち、幕は小屋組みの頂部から柱間に設けられる梁材を覆う形で展開するが、単に幕と部材を所々で係止するだけの構成であったので、幕に張力が与えられなかった。幕に弛みが生ずると、その箇所に雨水が溜まり雨漏りが生じてしまう恐れがあった。
【０００４】
このため、特許文献１に示される発明が提案されている。この発明は、大型テントであっても構成が簡易で、幕に弛みが生じ難く、雨漏りのおそれのないテントを提供することを目的とし、更に、風圧による屋根材の振動が小さい、設営作業が大掛りにならず少ない作業員でも設営・撤収が可能な、短辺と長辺の比率変更が可能な、又かなり大きなサイズであっても線材の緊張が可能なテントを提供することを目的としている。
即ち、この発明のテントは、頂部に三叉の端部ジョイントを止着する４本の柱材と、隣接する柱材の端部ジョイント同士を相互に連結する梁材と、対角線上の端部ジョイント間に張力調整部材を介在して張架する線材と、交差する線材上に伸縮可能に立設して幕を支持する束材とを備える。
このような構成を採ることにより、この特許文献１のテントは、柱材を結ぶ対角線に線材を張り、束材で幕を突き上げながら支持するもので、緊張した線材交差部で束材下端を支持すると同時に幕の下縁を梁材に係止し、線材は弾性的に上下動可能であるため束材を介して幕に常に一定のテンションを付与することができ、張架した後張力調整部材を使用することで線材に十分なテンションを付与することができ幕に弛みが生じ難くなるものとされる。
又束材が伸縮可能であるため、線材の張力に合わせて束材の高さを変更することができ、柱梁が完全に固定されるまでは束材の高さを低めにして線材が緩んだ状態に対応できるようにし、柱梁の箱状骨組を形成した後に束材先端に幕を取り付けると同時に所定の長さまで伸長し、その後線材の張力調整を行うと設営が容易になるとされる。
この他、特許文献１に示すテントと同様、線材を用いるものとして、特許文献２に示すテントが提案されている。
【０００５】
しかし、上記の特許文献１及び２のテントにおいて、テントの頂点を支持する中央柱（特許文献１の短柱１０及び特許文献２の頂点支柱３０）は、地面に設置され梁が渡されてテント全体を支持する他の４本の支柱（特許文献１の柱材２及び特許文献２の支柱４）と比較して短く、トラス等で小屋組みを形成しこれに幕を取り付けたそれまでのテントと、外観上大きな違いがなく、線材を用いて軽量化を図ったものであるのに、その機能面での優位性を、テントのデザイン上従来品との差別化に十分反映させることはできていなかった。
そのため本願発明者は、中央柱を長くして、とんがり帽子のような屋根を形作ることで、従来品との明確な差別化を図ろうとした。
ところが、中央柱を長くした場合、幕体のねじれが生じやすく、綺麗に幕体を張ることが困難となった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本願発明は、線材を利用したテントにおいて、中央柱の長さの如何にかかわらず、綺麗に幕体を張ることができるようにしたテントの提供を目的とする。
また、本願発明は、線材を利用したテントにおいて、中央柱の長さの如何にかかわらず、綺麗に幕体を張ることができるという課題を解決すると同時に、中央柱の外れを防止して、安全性を確保したテントの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
そこで、本願の請求項１の発明は、フレームと、このフレームに被せられた幕体とを備え、フレームは、４本の支柱と、この４本の支柱を頂点とする四角形の辺において各支柱間に渡された剛性のある梁とを備え、上記４角形の対角線上において対向する支柱間に渡された柔軟性のあるワイヤとを備えるものであり、上記対角線の交点に支持部を備え、この支持部に中央柱の下端側が支持され、この中央柱の上端側に幕体の中央が支持されたテントにおいて、上記中央柱は、ワイヤの上方に位置し、上下に伸びるものであり、上記支持部は上記中央柱の下部を受ける当接部を備えたものであり、上記中央柱の下部が上記当接部に当接することにより、上記中央柱が支持部に回動可能に支持されるものであり、上記中央柱を支持部に対して回動させることにより、テントを組立てて幕体を張るときに生じるよじれを解消することができるものであることを特徴とするテントを提供する。
本願の請求項２に係る発明は、上記中央柱と上記支持部とが軸方向に外れることを防止する脱落防止手段を備え、上記脱落防止手段は、上記中央柱と上記支持部との何れか一方に対して回動可能に取り付けられる環状部と、この環状部に設けられた接続部とを備え、
上記環状部は上記中央柱と上記支持部との何れか一方に対して回動可能且つ軸方向に外れないように取り付けられたものであり、上記接続部は、上記環状部を回動させることによって、上記中央柱と上記支持部との何れか他方に軸方向に抜けないように接続されるものであること特徴とする請求項１記載のテントを提供する。
本願の請求項３に係る発明は、上記支持部は、上端が開口した筒状をなすと共に、その下部に上記ワイヤを挿通する貫通孔を備えたものであり、この貫通孔より上方に上記当接部を備えたものであり、上記支持部の上記開口から、上記支持部の内部に上記中央柱の下端部が挿入され、上記中央柱の下端が上記当接部に当接することにより、上記中央柱が上記支持部に回動可能に支持されるものであることを特徴とする請求項２記載のテントを提供する。
本願の請求項４に係る発明は、上記環状部は、上記中央柱の外周面に回動可能に取り付けられ、上記接続部は上記環状部から下方に伸びるものであり、上記接続部の下部と上記支持部とには、周方向に移動して互いに係止して軸方向には外れなくなる係止部が設けられ、上記中央柱にはストッパが設けられ、このストッパによって上記環状部が上記中央柱から下方に外れることが防止されたものであることを特徴とする請求項２又は３記載のテントを提供する。
本願の請求項５に係る発明は、上記環状部は、上記支持部の外周面に回動可能に取り付けられ、上記接続部は上記環状部から上方に伸びるものであり、上記接続部の下部と上記支持部とには、周方向に移動して互いに係止して軸方向には外れなくなる係止部が設けられ、上記中央柱にはストッパが設けられ、このストッパによって上記環状部が上記中央柱から下方に外れることが防止されたものであることを特徴とする請求項２又は３記載のテントを提供する。
本願の請求項６に係る発明は、請求項１〜５記載のテントを立てる方法において、支柱が伸縮又は折り畳み可能な高低調整手段を備えたものであり、この高低調整手段が低い状態で４本の支柱間にワイヤを張ると共に、上記幕体の中央に上記中央柱の上端側を接続し、次に、中央柱の下端側を上記支持部に支持させると共に上記幕体を張り、次に、上記中央柱を上記支持部に対して回動させることにより、上記中央支柱を組立てて上記幕体を張るときに生じるよじれを解消することを特徴とするテントを立てる方法を提供する。
【発明の効果】
【０００８】
本願発明は、中央柱の下端側を支持部に回動可能に支持させるため、幕体を張った後にでも、中央柱を回動させて、幕体のゆがみを矯正できる。これによって、中央柱の長さの如何にかかわらず、綺麗に幕体を張ることができるようにしたものである。
特に、脱落防止手段を設けて、支持部と中央柱とが外れないようにした場合にも、中央柱を回転できるようにしたため、綺麗に幕体を張ることができるという課題を解決すると同時に、中央柱の外れを防止して、安全性を確保したテントを提供することができたものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、図面に基づき本願発明の実施の形態を説明する。
図１（Ａ）は本願発明の一実施の形態に係るテントの使用状態を示す全体斜視図、図１（Ｂ）は図１（Ａ）のテントの幕体を透視した状態の斜視図である。図２（Ａ）は図１のテントの組立て途中の斜視図、図２（Ｂ）は図１（Ａ）のｘ１付近の一部切欠要部斜視図、図２（Ｃ）は図１（Ａ）のｘ２付近の一部切欠斜視図、図２（Ｄ）は図１（Ａ）ｘ３付近の一部切欠要部斜視図である。図３は図２（Ｄ）に示す要部についての詳細を示す一部切欠分解斜視図である。図４は図３の組み付け後の一部切欠斜視図である。図５（Ａ）は図２（Ａ）のテントから外した状態の１ユニットの斜視図、図５（Ｂ）はそのユニットの折り畳み状態を示す斜視図であり、図５（Ｃ）は図５（Ａ）（Ｂ）において梁及び支柱を折り畳み可能に結合するヒンジ部材の斜視図である。図６（Ａ）〜（Ｄ）は、上記テントの支柱の折り畳みの手順を示す一部切欠要部斜視図である。図７（Ａ）は上記テントに幕体を取り付ける途中の一部切欠要部斜視図、図７（Ｂ）は当該幕体を取り付けた後の一部切欠要部斜視図である。図８（Ａ）〜（Ｃ）は上記テントの高低調整手段の変更例を示す斜視図である。図９（Ａ）は上記テントの梁についての変更例を示す組立て途中の斜視図、図９（Ｂ）は図９（Ａ）のｘ４付近の一部切欠要部斜視図、図９（Ｃ）は図９（Ａ）のｘ５付近の一部切欠要部斜視図である。
図１（Ａ）へ示す通り、このテントは、フレーム１と、このフレーム１に被せられた幕体２とを備える。
フレーム１は、図１（Ｂ）へ示す通り、４本の支柱３...３と、梁４...４と、ヒンジ部材５...５と、ワイヤ６，６と、支持部７と、中央柱８とを備える。
【００１０】
支柱３...３は、鉄やアルミニウムなどの金属で形成されたパイプである。支柱３...３の夫々は、平面視において、四角形の頂点をなすように配置されている。
図２（Ａ）へ示す通り、支柱３...３の夫々は、上下２本のパイプ３１，３２と、両パイプ３１，３２同士を折り畳み可能に接続する関節部材３３とを備える。図２（Ａ）は、上パイプ３１に対して、関節部材３３を中心に下パイプ３２を折って、各支柱３...３の関節部材３３を地面に着けて、テントの高さを低くした状態を示している。この実施の形態において、当該関節部材３３が、請求項２の、高低調整手段に対応する。
【００１１】
詳しくは、図６（Ａ）〜（Ｄ）へ示す通り、上下に伸びる上パイプ３１の下端に関節部材３３が固定されている。関節部材３３は、平面視略Ｕ字状に湾曲する鞘状の板状体であり、上パイプ３１の下端は、この鞘内に上方から挿入された状態にされて、関節部材３３に固定されている。下パイプ３２の上端は、下方から、関節部材３３が呈する当該鞘に挿入された状態にされて、上パイプ３１の下方に位置する。この実施の形態において、下パイプ３２の先端は、その中心軸を外れた位置において、ピン或いはボルト・ナットなどの固定具３３ａにて関節部材３３へ軸止されている。具体的には、下パイプ３２の上端外周面に、筒状部３２ａが略水平に設けられており、関節部材３３が呈するＵ字の両先端間に、この筒状部３２ａが介されて、上記固定具３３ａが、関節部材３３及び筒状部３２ａに挿通されるとにより、固定具３３ａを中心に回動自在に、下パイプ３２が関節部材３３へ取り付けられている。但し、上パイプ３１に対して下パイプ３２を伸ばす方向に回動した際、下パイプ３２の外周面が関節部材３３の内周面と当接して重なり、回動範囲が規制される。下パイプ３２は、上記筒状部３２ａよりも下方に、ピン或いはボルト・ナットなど副固定具３２ｂを備える。具体的には、下パイプ３２には、筒状部３２ａよりも下方に、その外周面より互いに並んで突出する２枚の突出片３２ｃ，３２ｃが設けられている。突出片３２ｃ，３２ｃには、夫々、下パイプ３２の軸方向と平行に伸びる長孔３２ｄ，３２ｄが、突出片３２ｃ，３２ｃを貫通するように設けられている。図６の各図において、３２ｅは、両突出片３２ｃ，３２ｃ間に設けられて、両突出片３２ｃ，３２ｃの間隔を保持する前覆部を示している。
両長孔３２ｄ，３２ｄに副固定具３２ｂが通される。副固定具３２ｂは、長孔３２ｄ，３２ｄ内において、長孔３２ｄ，３２ｄの長手方向に移動可能とされている。副固定具３２ｂの両端は、長孔３２ｄ，３２ｄより外部へ露出する。
関節部材３３は、固定具３３ａが取り付けられた位置から下方に間隔を開けて、副固定具３２ｂの係合部３３ｂ，３３ｂを備える。係合部３３ｂ，３３ｂは、夫々上方に向けて開放されたフック状の板状部である。
【００１２】
図６（Ａ）から図６（Ｂ）へ示すように、上パイプ３１に対して下パイプ３２を折った状態から、下パイプ３２を回動して開く。図６（Ｃ）へ示す通り、上パイプ３１に対して下パイプ３２が略一直線となるように開くと、下パイプ３１の外周面が関節部材３３の内周面と当接して、上記の通り回動が規制される。このとき、長孔３２ｄの下縁と、上記係合部３３ｂの懐とが重なり、副固定具３２ｂは、長孔３２ｄ内を下方に移動し、図６（Ｄ）へ示す通り、副固定具３２ｂ両端の前記露出部分が係合部３３ｂに係止される。
このように、副固定具３２ｂが係合部３３ｂへ係止されることにより、上パイプ３１に対して下パイプ３２が開いた状態に固定される。
上記において、関節部材３３を、上パイプ３１に設けたが、下パイプ３２に設けてもよい。
【００１３】
梁４...４は、鉄やアルミニウムなどの金属で形成された、剛性を有するパイプであり、４本の支柱３...３を頂点とする四角形の辺において各支柱３...３間に渡される。
一つ梁４は、２本の梁用パイプ４１，４１と、両梁用パイプ４１，４１同士を接続して一本の梁４とする梁接続部４２とにて構成されている。
梁接続部４２としては、２本の梁用パイプ４１，４１同士を、着脱自在に接続可能な周知の接続構造を採用する。例えば、実用新案登録第２５７６３０６号に示されたテント骨組みの接続構造を採用することができる。この接続構造は、一方の梁用パイプの一端に嵌合受け部を、他の梁用パイプの一端に嵌合部を設け、嵌合部を嵌合受け部に差し込み、嵌合させうるようにし、何れか一方の梁用パイプの接続端部分の外周面適宜位置に弾力性を有する係合腕部を回動自在に設け、この係合腕部の先端には梁用パイプの外周面と着脱自在に係合する弾力性を有する係合部を形成し、この係合部が他の梁用パイプの係合される位置よりも接続端部側位置の外周面に段部を形成して、係合部が係合された他の梁用パイプの当該段部と、係合部が当接して、パイプを抜け止めできるものである。
このような接続構造を採用することにより、接続された梁用パイプ同士間で、回動することができ、接続後の向きの調整が行いやすい。
【００１４】
図２（Ａ）及び図５（Ａ）へ示す通り、このフレーム１は、上記のワイヤ６，６と支持部７と中央柱８とを除き、４つのユニット１０...１０に分割することができる。
隣接するユニット１０，１０同士は、上記梁接続部４２にて、互いに分離可能に接続されている。
具体的には、一つのユニット１０は、図５（Ａ）へ示す通り、前記ヒンジ部材５と、このヒンジ部材５に固定された２本の梁用パイプ４１，４１と、このヒンジ部材５に固定された1本の支柱３とを備える。
２本の梁用パイプ４１，４１は、夫々、隣り合う梁４，４の構成部材である。
ヒンジ部材５は、図５（Ｃ）へ示す通り、支柱固定部５１と、２つの梁固定部５２，５２と、ワイヤ係止部５３とを備える。
支柱固定部５１は、筒状に形成されたものであり、支柱３の上端に嵌められる。梁固定部５２，５２は、夫々、支柱固定部５１の外周面に設けられた、断面視略Ｃ字状の部材即ち半割り状の筒状体であり、内部に梁用パイプ４１の一端が挿入され、ピン或いはボルト・ナットなどの固定具５４が通されて、ヒンジ部材５に対して回動自在に梁用パイプ４１を固定する。但し、梁用パイプ４１の外周面が、支柱固定部５１の当接することによって、回動範囲が規制される。半円筒形の両梁固定部５２，５２同士は、平面視において、軸方向を支柱固定部５１を挟んで略直角とする。
図５（Ｃ）において、４１ａは梁用パイプ４１に設けられた固定具５４を通す貫通孔を示し、５２ａは梁固定部５２に設けられた固定具５４を通す貫通孔を示している。
ワイヤ係止部５３は、図５（Ｃ）へ示す通り、両梁固定部５２，５２間において、支柱固定部５１の外周面に設けられたフックである。
テントを使用しないとき、図５（Ｂ）へ示す通り、ヒンジ部材５へ固定された支柱３に対して、上記固定具５４を中心として両梁用パイプ４１，４１を回動し折り畳むことができ、支柱３に両梁用パイプ４１，４１を略平行に並べることができる。
【００１５】
ワイヤ６，６は、図１（Ｂ）及び図２（Ａ）へ示す通り、柔軟性を備えた金属製の線材であり、支柱３...３がなす上記４角形の対角線上において、対向する支柱３，３間に渡される。
図２（Ｂ）（Ｃ）へ示す通り、ワイヤ６，６は夫々、両端に係止用リング６０が取り付けられている。図２（Ｃ）へ示すように、各ワイヤ６の一端の係止用リング６０は、直接上記ヒンジ部材５のワイヤ係止部５３に係止される。また、図２（Ｂ）へ示すように、各ワイヤ６の他の一端の係止用リング６０は、ターンバックル６１に係止され、ターンバックル６１のフックが、上記ヒンジ部材５のワイヤ係止部５３に係止される。ターンバックルの調整によって、ワイヤの張りを調整することができる。
【００１６】
支持部７は、筒状に形成され、図２（Ｄ）へ示すように、当該筒の周面の内外に貫通する４つの貫通孔７１...７１を備える。貫通孔７１...７１は、夫々支持部７の周方向について等間隔に設けられている。この貫通孔７１...７１に、ワイヤ６，６が通され、支持部７内にて、２本のワイヤ６，６は交差する。即ち、ワイヤ６，６の交差部に、支持部７が設けられて、支持部７はワイヤ６，６を介して、支柱３...３に支持される。
支持部７の上端は開口し、支持部７の内部には、上記貫通孔７１...７１よりも上方に、当接部７２が設けられている。当接部７２は、中央柱８の下端を受けるものである。当接部７２は、この実施の形態において、環状の円盤であり、支持部７の内周面に溶接にて固定されている。
【００１７】
中央柱８は、ワイヤ６，６の上方に位置し、上下に伸びるものである。
上記の支持部７は、この中央柱８の下端を受けるものであり、中央柱８は、支持部７に支持される。即ち、図２（Ｄ）に示す支持部７の上端開口部から、支持部７の内部に、中央柱８の下端部が挿入され、中央柱８の当該下端が、上記当接部７２の上面に当接することにより、中央柱８は、支持部７へ支持される。
中央柱８の上端側が、幕体２の裏側中央と当接し、中央柱８は幕体２中央を支持する。
この実施の形態では、中央柱８は、上記４本の支柱３...３夫々よりも長いものである。具体的には、図１（Ａ）（Ｂ）に示す通り、関節部材３３を中心に上パイプ３１と下パイプとを伸ばした支柱３の長さよりも、中央柱８の長さは大きいものである。これにより、とんがり帽子のような人目を引くデザインのテントを提供できる。但し、中央柱８を、支柱３より短いもので実施することも可能である。
【００１８】
中央柱８の下端部は、支持部７に遊嵌しており、支持部７に対し、中央柱８は回動自在であり、テントを組立て幕体２を張るときに生じるよじれを、当該回動によって解消することができる。
中央柱８が支持部７から脱落しないようにする脱落防止の好ましい手段について、図３及び図４を用いて説明する。この脱落防止は、上記のように、幕体２を張って、中央柱８を回動させてねじれを解消した後に行なうことが望ましいが、これに限定するものではない。
図３へ示す通り、中央柱８の脱落防止手段は、支持部７の外周面に設けられた第１係止部７３と、支持部７とは別体に形成された接続部７４と、中央柱８の外周面に設けられたストッパ８１とを備える。
この実施の形態において、第１係止部７３は、側面視において、逆Ｊ字状に湾曲する板状部材であり、Ｊ字の直線部分が支持部７の外周面に溶接にて固定されている。
ストッパ８１は、中央柱８に固定され或いは中央柱８と一体に形成されて、中央柱８の外周面から突出する。
接続部７４は、環状部７５と、環状部７５に設けられた第２係止部７６とを備える。環状部７５は、中央柱８の上端から中央柱８に通され、ストッパ８１の上端と当接し、ストッパ８１よりも下方に移動不能である。但し、環状部７５は中央柱８に遊嵌しており、接続部７４は中央柱８に対して回動可能である。上記の第２係止部７６は、中央柱８に取り付けられた環状部７５の下端から下方に突出する鉤形の板状体である。
【００１９】
支持部７に、中央柱８の下端部を挿入して、中央柱８を支持部７へ支持させた状態において、接続部７４を回動することにより、図４へ示す通り、第２係止部７６に、支持部７の第１係止部７３を引掛ける。第１係止部７３を第２係止部７６に引掛けることによって、接続部７４は、支持部７と一体となり、支持部７に対して回転不能となる。中央柱８は、ストッパ８１が、接続部７４と当接して、突風などにより中央柱８が支持部７から上方に移動しようとするのを防止する。但し、このように中央柱８が支持部７に固定されても、接続部７４に対して中央柱８は回動可能である。
従来、テントのパイプ同士の接続の脱落防止には、一方に穴を形成し他方にこれに合致する出没ピンを設けたり、或いは、双方に合致する穴を形成して両者を貫通するピンを設けたりする例が一般的であったが、これらの場合には、穴とピンとを合わせたり、穴同士を合わせたりする必要があった。ところが、本願発明では、上記のように、中央柱８を回動させる必要があり、穴とピン等の位置を合致させることができない。そこで、上記ような脱落防止手段を開発することによって、中央柱８を回動させた場合にも、脱落防止が可能となったものである。
なお、上記の例とは上下反対にして実施することもできるものであり、環状部７５、接続部７４及びストッパ８１を支持部７に設け、第１係止部７３を中央柱８に設けるようにしてもよい。この場合、接続部７４は、環状部７５から上方に向けて伸びることとなると共に、環状部７５の上にストッパ８１が設けられて、環状部７５が上方に外れることを防止することとなる。
さらに、この例では、支持部７に中央柱８の下端を挿入したが、これとは逆に、中央柱８の下端に、支持部７を挿入するようにしてもよい。
【００２０】
幕体２は、袋状に形成され、図１（Ａ）（Ｂ）へ示す通り、中央柱８１に被せられることにより頂部１１を備える山型部分２０を呈する。図７（Ａ）へ示す通り、幕体２の四隅には、幕体２の表裏に貫通し、ハトメが打たれた固定用孔２１...２１が設けられており、各支柱３...３には、当該固定用孔２１を引掛ける引掛け部３０が設けられている。この実施の形態において、各梁用パイプ４１，４１と支柱３との間に補強部材３４，３４が設けられており、補強部材３４，３４を固定する支柱３側の固定用金具３５に上記引掛け部３０となる突起が設けられている。
【００２１】
テントの組立てについて説明する。
先ず各ユニット１０において、図５（Ｂ）に示すように、伸ばされた支柱３に対し折り畳まれて略平行に並べられられた２本の梁用パイプ４１，４１を、ヒンジ部材５に対して回動させて開いた後、伸ばされていた支柱３について、図５（Ａ）へ示すように関節部材３３にて下パイプ３２を折り曲げ、背を低くする。
そして、図２（Ａ）へ示す通り、梁接続部４２にて、隣り合うユニット１０，１０の梁用パイプ４１，４１同士を接続する。
４つのユニット１０...１０を、接続した状態において、図２（Ａ）〜（Ｃ）へ示す通り、ターンバックル６１を介して、支柱３，３間にワイヤ６を張る。前記ワイヤ係止部５３にワイヤ６，６を固定する前に、上記支持部７の貫通孔７１...７１へ、ワイヤ６，６を通し、両ワイヤ６，６の交差点に、支持部７を配置しておく。ワイヤ係止部５３にワイヤ６，６を固定した後、ワイヤ６の張りをターンバックル６１の長さ調整により調整し、ワイヤ６の弛みを抑える。
そして、図２（Ａ）及び図３へ示す通り、上方から支持部７に、中央柱８の下端を挿入し、図４へ示す通り第１係止部７３を接続部側係止部８３に引掛けて、中央柱８を支持部７へ固定する。支持部７へ中央柱８を立てた後、図７（Ａ）へ示す通り、幕体２を、フレーム１に被せ、図７（Ｂ）へ示す通り、引掛け部３０に上記固定用孔２１を引掛けることにより、幕体２がフレーム１に固定され、中央柱８に幕体２の中央が支持される。
前述の通り、中央柱８は、支持部７に対して回動自在であるので、幕体２の捩れを、中央柱８の回動により解消することができる。
幕体２をフレーム１に取り付けた後、上記関節部材３３にて折り曲げていた支柱３の下パイプ３２を伸ばして、テントの組立てを完了する。
テントを使用しないとき及び組立て後のテントにおいて、個々のユニットの支柱３は伸ばされた状態とされるが、テント組み立て時ユニット１０同士の接続から幕体２を装着するまでの間、支柱３を折って、ワイヤを張る作業や背の高い中央柱８に対して幕体２を張る作業を低い位置で行うことができる。従って、特に中央柱８の長さを、幕体２を掛けるのに人手が届く範囲に抑える必要がなく、中央柱８に長いものを採用して、人目を引く奇抜な外観のテントを提供することができる。
また、図２（Ａ）へ示すように、下パイプ３２を折って、支柱３...３の背を低いものとしても、上パイプ３１の高さ分地面から上方の位置にて、幕体２を張る作業が行え、雨天の場合など、組立て作業中地面の泥水に触れて幕体２が汚れるのを防ぐことができる。特に、中央柱８を外した後は、ワイヤが幕体２を受けるので幕体２を地面に垂れさせない。
組み立てられたテントにおいて、剛性のある梁４や支柱３にて、中央柱８と共に幕体２を支持するものであることは、従来と変わりないのであるが、幕体２の中央を直接支持する中央柱８は、支柱３...３よりも長く且つ柔軟なワイヤに支持されるものであるため、中央柱８を中心に屋根を若干回転させる遊びが得られ、テントの屋根が風になびいて動き、テントを見るものの目を楽しませることができる。従って、独特の外観と共に風になびく、このようなテントの特徴が一目瞭然である。
【００２２】
例えば、支柱３の長さを、通常の１．５ｍから、その１．５倍の２．２５ｍとした場合、それだけでも、テントを目立たせることができるが、２．２５ｍの高さから、更に上方に伸びる中央柱８に対して幕体２を掛けるのは至難の業である。しかし、上記の通り、高低調整手段により、即ち、関節部材３３にて支柱３を折り高さを低くすることにより、難なく幕体２を張ることができため、中央柱８も従来にない、支柱３よりも長いものを採用することができるのである。
下パイプ３２を折ったときの作業の効率を考慮して、上パイプ３１の長さを、支柱全体の半分以下の長さとしておけばよい。特に、上パイプ３１は、６０〜７０ｃｍとするのが好ましい。
また、例えば、張ったワイヤが幕体や中央柱の重みで下方に沈む分、中央柱を長いものとしておけば、従来よりも長尺の支柱３を用いた場合、テント全体の高さを支柱３の倍とすることができ、極めて目を引く。従って、ワイヤの沈む幅を支柱の長さに加えた長さよりも、中央柱８を長いものとしておけば、テントの屋根部分を更に目立つものとすることができる。
通常ワイヤが沈む幅は、１３０ｍｍ前後であるので、支柱を上記の通り、２．２５ｍとする場合、中央柱８は、２．３８ｍ以上とするのが好ましい。但し、中央柱８は、支柱３より長いものであればよく、このような数値に限定されるものではない。支柱３が短いものであれば、支柱３よりも長いことを条件に、中央柱８も短くすることができるし、逆に、支柱８を短く形成した分、中央柱８を長いものとしても実施できる。
【００２３】
図６に示す高低調整手段は、上パイプ３１に対して下パイプ３２を折り畳み自在とし、パイプが伸ばされた状態から、関節部材３３を中心として、折ることによって、支柱３の高さを低くすることができるものであった。高低調整手段については、この他、図８（Ａ）へ示す通り、中空の上パイプ３１の下端側に対し下パイプ３２の上端側を挿入し、ネジ或いはボルト・ナットなどの固定具３３ａを、上パイプ３１と下パイプ３２の重なる部分に通して、両パイプを固定するものとし、図８（Ｃ）へ示す通り、上パイプ３１において軸方向の異なる位置に、当該固定具３３ａを通す穴３１ａを複数設けて、図８（Ｂ）へ示す通り、固定具３３ａを通す穴３１ａを変えて、支柱３の長さを調整できるものでとしてもよい。この場合、図８（Ｂ）へ示す通り上パイプが備える下方の穴３１ａへ固定具３３ａを通すことによって支柱３を伸ばした状態とし、図８（Ａ）へ示す通り上パイプが備える下方の穴３１ａへ通すことによって支柱３を縮めた状態とすることができる。
【００２４】
また、図１〜図８へ示す実施の形態では、テントを使用しないとき、フレーム１は、夫々、支柱３と２本の梁用パイプ４１，４１と、ヒンジ部材５とを備えた４つのユニット１０...１０単位に分割することができ、撤収後の嵩を抑えると共に部品の散逸による紛失を防ぐことができる。また、各ユニット１０には同じものを使用できるので、コストの低減にも効果がある。
但し、本願発明を、このようなユニット１０...１０単位で分割するものに限定するものではない。例えば、図９へ示すものは、１つの梁４を、２本の梁用パイプにて構成するのではなく、１つの梁部材にて構成し、テント撤収に際して、支柱３...３と梁部材とを分離するものとしている。この実施の形態において、梁部材は、夫々、隣接する支柱３，３間に渡される２本の主パイプ４３、４４と、両者間に斜めに渡された傾斜パイプとを備える。このフレーム１は、ヒンジ部材５を備えず、図９（Ａ）（Ｂ）へ示す通り、上記主パイプ４３の両端へ下方に向け突出する差込部４５，４５が設けられている。そして、支柱３の上部外周面には、当該差込部４５，４５が差し込まれる被差込部４６，４６が設けられている。
組立て時は、差込部４５，４５を被差込部４６，４６に差し込む。撤収時には、差込部４５，４５を被差込部４６，４６から抜けばよい。
この図９に示す実施の形態において、特に記載した事項以外の事項については、図１〜図８に示す実施の形態と同様である。
【００２５】
図１〜図９に示す各実施の形態において、テントの屋根の頂部は、１つであったが、図１０へ示すように、山型部分２０を２つ持ち、２つの頂部１１，１１を備えるものとしても実施できる。図１１へ示す通り、このテントは、６本の支柱３...３と、支柱３，３間に渡された７本の梁４...４と、２本の中央柱８，８とを備える。６本の支柱３...３のうち４つの支柱は、平面視長方形の４つの頂点をなすように配置される。そして、残り２本の支柱３，３は、上記長方形の長辺の中央に配置される。この長辺中央柱３，３間にも梁４が渡される。この中間の梁によって、フレーム１は平面視２つの正方形に区画される。そして、夫々の正方形の対角線上に、ワイヤ６...６が張られる。そして、両正方形の対角線上のワイヤ６，６の交点の夫々に、支持部７，７が配置される。支持部７，７は、夫々、図２（Ｄ）や、図３、図４に示すものと同様の構造を採るものである。
この実施の形態において、フレーム１は、図２（Ａ）及び図５（Ａ）へ示すものと同様の上記長方形の四隅に配置される４つのユニット１０...１０の他、図１２へ示す通り、更に２つの副ユニット１２，１２を備える。この副ユニット１２，１２は、夫々、上記長方形の長辺中央に位置する支柱３，３と、当該長方形の長辺上に位置する梁４を構成する２本の梁用パイプ４１，４１と、長方形を２つの正方形に区画する梁４を構成する１本の梁用パイプ４１とを備える。
【００２６】
詳しくは、副ユニット１２は、図１３（Ａ）へ示す通り、1本の支柱３と、３本の梁用パイプ４１...４１と、副ヒンジ部材５０とを備える。
副ヒンジ部５０は、図１３（Ｃ）へ示す通り、図５（Ｃ）へ示すヒンジ部材５へ、更に、１つの梁固定部５２とワイヤ係止部５３とを追加したものである。即ち、平面視において支柱固定部５１を挟んで互いに略直角をなす前述の梁固定部５２，５２の一方に対して、その直角の外側に向けて更に直角をなすように梁固定部５２が設けられている。そして、夫々の梁固定部５２...５２に梁用パイプ４１...４１が、ピン或いはボルト・ナットなどの固定具にて回動自在に固定される。
この副ユニット１２においても、テント撤収の際、その梁用パイプ４１...４１を、梁接続部４２にて接続されていた他のユニットの梁用パイプ４１...４１と分離し、副ヒンジ部材５０を中心に、各梁用パイプ部材４１...４１を回動させて、副ヒンジ部材５０の支柱固定部５１に固定され且つ伸ばされた状態の支柱３に対して略平行に並べる。
尚、フレーム１の副ユニットやワイヤの数、中央柱の数を増やすことによって、３つ以上の頂部１１を備えたテントを形成することもできる。
図１０〜図１３に示す実施の形態においても、特に記載した事項以外の事項（構成や組立て方法）については、上記図１〜図８に示す実施の形態と同様である。
【００２７】
この他、図１４及び図１５へ示す通り、テントの組立て時間を短縮するために、フレーム１をユニット単位に分割するものとするのではなく、撤収時フレーム１全体を折り畳むものとしても実施できる。
図１４へ示す通り、梁４...４の夫々は、複数のリンク部材４７...４７をリンクすることによって、伸縮自在に形成されている。
この実施の形態において、詳しくは、１つの梁４は、４本のリンク部材４７...４７を備える。２本のリンク部材４７，４７を一対とし両リンク部材はＸ状に交差し、Ｘの交差点においてピンなどの第1固定具４８ａにて止められている。このＸの交差点を中心に、一方のリンク部材４７が他方のリンク部材４７に対して相対的に回動することができる。１対のリンク部材４７，４７が呈するＸの端部は、他のリンク部材４７，４７の対が呈するＸの端部へピンなどの第２固定具４８ｂによりリンクされている。当該リンクにて、Ｘ状のリンク部材４７の対を２対結合して１つの梁４が構成されている。当該梁４の両端に位置するリンク部材４７，４７の端部のうち上方に位置する端部は、ピンなどの第３固定具４８ｃにて支柱３の頂部へ回動自在に取り付けられている。各支柱３には、環状体３６が、上下に移動可能に装着されている。梁４の両端に位置するリンク部材４７，４７の端部のうち下方に位置する端部は、環状体３６へピンなどの第４固定具４８ｄにて回動自在に取り付けられている。
【００２８】
図１４へ示す通り、このフレーム１は、各梁４と中央柱８との間に掛け渡される４本の桟４０...４０を備える。
詳しくは、中央柱８には、副環状体８２が装着され、桟４０...４０の夫々の一端は、当該副環状体８２にピンなどの固定具にて回動自在に取り付けられている。そして、各桟４０...４０の他の一端は、上記第２固定具４８ｂにてリンクされた下方のリンク部材４７，４７の端部にピンなどの固定具にて回動自在に取り付けられている。
副環状体８２は、中央柱８に対して上下に移動することができる。
図１５（Ａ）に示す通り、第1固定具４８ａ，４８ａにて止められたリンク部材４７，４７を回動することにより、梁４の長さを縮めて、フレーム１を折り畳むことができる。この折り畳み中、中央柱８は地面側に向け下方に移動する。
図１５（Ａ）において、図面の煩雑を避けるため、桟４０...４０は、省略しているが、上記折り畳みに際して、副環状体８２が、支柱に対して相対的に上方へ移動するのに伴い、桟４０...４０は、副環状体８２側の端部を上方にし、梁４側の端部を下方にして中央柱８と支柱３...３との間に畳み込まれる。
図１５（Ｂ）へ示す通り、このテントにおいて、ワイヤ６，６の両端は、支柱３の上記環状体３６へ固定されている。そして、このテントは、フレームの折り畳みのとき上記ワイヤ６を折り曲げる、副ワイヤ６２...６２を備える。図１５（Ｂ）へ示すように、各副ワイヤ６２の一端は、支柱３の頂部に固定されており、副ワイヤ６２の他の一端は、ワイヤ６の支柱３と支持部７の間に固定されている。
【００２９】
テントを図１５（Ａ）へように折り畳んでゆく際の、ワイヤ６，６の動きについて、図１５（Ｂ）〜（Ｄ）を参照して具体的に説明する。
図１５（Ａ）へ示す通り、折り畳み前、ワイヤ６，６は、略水平に張られている。そして、図１５（Ａ）（Ｃ）へ示す通り、フレーム１の折り畳みにて中央柱８が下方に移動することにより、中央柱８と支柱３との間隔が狭まった分、副ワイヤ６２に引っ張られて、ワイヤ６は、副ワイヤ６２端部が取り付けられた位置にて二つ折りにされる。最終的に、中央柱８と各支柱３...３とは寄せられ互いに略平行に並べられ、二つ折りにされたワイヤ６と副ワイヤ６２とは、略一直線状になる。
図１４及び図１５へ示す実施の形態において、支柱３の高低調整手段としては、図８に示すものを採用するのが好ましい。
また、この実施の形態において、１つの梁４を構成するリンク部材４７の数は４本としたが、このような数に限定するものではなく、更に多数のリンク部材を用いて、梁を構成するものとしても実施できる。
この図１４及び図１５へ示す実施の形態においても、特に言及しなかった事項については、上記図１〜図１３へ示す他の実施の形態と同様である。
【００３０】
図１６へ更に他の実施の形態を示す。図１６（Ａ）へ示す通り、このテントは、図１４及び図１５に示すテントに、伸縮桟４９...４９を設けたものである。この伸縮桟４９...４９は、桟４と同様にＸ字状にリンクされた２枚のリンク部材の対を、複数リンクすることによって形成されたものである。伸縮桟４９の一端において、上端部が上記副環状体８２へ、下端部が中央柱８に対し副環状体８２の下方に装着された環状部材８４へ、夫々リンクされており、伸縮桟４９の他の一端において、上端部が支柱３の頂部へ、下端部が環状体３６にリンクされている。このような構成を採ることによって、図１６（Ａ）の使用状態から、図１６（Ｂ）及び図１６（Ｃ）へ示す通り、伸縮桟４９の各リンク部材が呈するＸの交差角度を変えて、フレームを折り畳むことができる。
この図１６に示す実施の形態において、伸縮桟４９...４９を設けたこと以外の事項については、図１４及び図１５へ示す実施の形態と同様である。但し図面の煩雑を避けるため、図１６において、ワイヤ６，６や支持部７などの構成は省略して描いている。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】（Ａ）は本願発明の一実施の形態に係るテントの使用状態を示す全体斜視図、（Ｂ）は（Ａ）のテントの幕体を透視した状態の斜視図。
【図２】（Ａ）は図１のテントの組立て途中の斜視図、（Ｂ）は図１（Ａ）のｘ１部分の一部切欠要部斜視図、（Ｃ）は図１（Ａ）のｘ２付近の一部切欠斜視図、（Ｄ）は図１（Ａ）ｘ３付近の一部切欠要部斜視図。
【図３】図２（Ｄ）に示す要部の詳細を示す一部切欠分解斜視図。
【図４】図３の組み付け後の一部切欠斜視図。
【図５】（Ａ）は図２（Ａ）のテントから外した状態の１ユニットの斜視図、（Ｂ）はそのユニットの折り畳み状態を示す斜視図、（Ｃ）は図５（Ａ）（Ｂ）において梁及び支柱を折り畳み可能に結合するヒンジ部材の斜視図。
【図６】（Ａ）〜（Ｄ）は、上記テントの支柱の折り畳みの手順を示す一部切欠要部斜視図。
【図７】（Ａ）は上記テントに天幕を取り付ける途中の一部切欠要部斜視図、（Ｂ）は当該天幕を取り付けた後の一部切欠要部斜視図である。
【図８】（Ａ）〜（Ｃ）は上記テントの支柱の高低調整手段の変更例を示す斜視図である。
【図９】（Ａ）は上記テントの梁についての変更例を示す組立て途中の斜視図、（Ｂ）は（Ａ）のｘ４付近の一部切欠要部斜視図、（Ｃ）は（Ａ）のｘ５付近の一部切欠要部斜視図。
【図１０】他の実施の形態に係るテントの使用状態を示す全体斜視図。
【図１１】図１０のテントの幕体を透視した状態の斜視図。
【図１２】図１０のテントの組立て途中の斜視図。
【図１３】（Ａ）は図１２のテントから外した状態の１ユニットの斜視図、（Ｂ）はそのユニットの折り畳み状態を示す斜視図、（Ｃ）は（Ａ）及び図１２において梁及び支柱を折り畳み可能に結合するヒンジ部材の斜視図。
【図１４】更に他の実施の形態に係るテントの幕体を透視した状態の斜視図。
【図１５】（Ａ）は図１４のテントの折り畳み途中のフレームを示す斜視図、（Ｂ）〜（Ｄ）は夫々図１４に示すテントの折り畳みの過程を示す要部側面図。
【図１６】（Ａ）はまた更に実施の形態に係るテントの全体斜視図、（Ｂ）及び（Ｃ）はその折り畳み途中の斜視図。
【符号の説明】
【００３２】
１...フレーム
１０...ユニット
１０...各ユニット
１０...時ユニット
１１...頂部
１２...副ユニット
２...幕体
２０...山型部分
２１...固定用孔
３...支柱
３０...部
３１...下パイプ
３１...上パイプ
３１ａ...穴
３２...下パイプ
３２ａ...筒状部
３２ｂ...副固定具
３２ｃ...突出片
３２ｄ...長孔
３３...関節部材
３３ａ...固定具
３３ｂ...係合部
３４...補強部材
３５...固定用金具
３６...環状体
４...梁
４０...桟
４１...梁用パイプ
４２...梁接続部
４３...主パイプ
４４...主パイプ
４５...差込部
４６...被差込部
４７...リンク部材
４８ａ...固定具
４８ｂ...固定具
４８ｃ...固定具
４８ｄ...固定具
４９...伸縮桟
５...ヒンジ部材
５０...副ヒンジ部材
５１...支柱固定部
５２...梁固定部
５３...ワイヤ係止部
５４...固定具
６...ワイヤ
６０...係止用リング
６１...ターンバックル
６２...副ワイヤ
７...支持部
７１...貫通孔
７２...当接部
７３...支持部側係止部
７４...接続部
７５...環状部
７６...接続部側係止部
８...支柱
８...中央柱
８１...ストッパ
８１...中央柱
８２...副環状体
８３...鉤受部
８４...環状部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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