(57)【要約】【課題】打球感の向上を図るとともに、打球のコントロール性を向上させることが可能なラケットフレームを提供する。【解決手段】ラケットフレーム１は、打球部４と、シャフト部６と、グリップ部７とから構成されるラケットフレーム１であって、打球部４は、高剛性部２と低剛性部３と中剛性部（高剛性部２および低剛性部３以外の領域）とを有する。高剛性部２は、打球部４にねじれ振動が起きたときの面外方向での最大振幅を示す部位を含む複数の腹部のうち、打球部４においてラケットフレーム１の先端側に位置する先端側腹部に配置された、相対的に剛性が高くなっている部分である。低剛性部３は、高剛性部２から見てグリップ部７側に位置し、高剛性部２より相対的に剛性が低くなっている部分である。中剛性部は、低剛性部３から見てグリップ部７側に位置する、低剛性部３より相対的に剛性が高く、かつ高剛性部２より相対的に剛性が低くなっている部分である。【選択図】図１
2011161221.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成されるラケットフレームにおいて、
前記打球部は、
前記打球部にねじれ振動が起きたときの面外方向での最大振幅を示す部位を含む複数の腹部のうち、前記打球部において前記ラケットフレームの先端側に位置する先端側腹部に配置された、相対的に剛性が高くなっている高剛性部と、
前記高剛性部から見て前記グリップ部側に位置する、前記高剛性部より相対的に剛性が低くなっている低剛性部と、
前記低剛性部から見て前記グリップ部側に位置する、前記低剛性部より相対的に剛性が高く、かつ前記高剛性部より相対的に剛性が低くなっている中剛性部とを有する、ラケットフレーム。
【請求項２】
前記低剛性部は、前記高剛性部に隣接して位置し、
前記中剛性部は、前記低剛性部に隣接して位置する、請求項１に記載のラケットフレーム。
【請求項３】
前記高剛性部における前記ラケットフレームの断面積は、前記中剛性部および前記低剛性部での前記ラケットフレームの断面積より大きく、
前記中剛性部における前記ラケットフレームの断面積は、前記低剛性部での前記ラケットフレームの断面積より大きい、請求項１または２に記載のラケットフレーム。
【請求項４】
前記高剛性部には補強部材が配置されている、請求項１〜３のいずれか１項に記載のラケットフレーム。
【請求項５】
前記打球部は、前記腹部のうち前記打球部において前記低剛性部より前記グリップ部側に位置するグリップ部側腹部に配置された、前記中剛性部より相対的に剛性が高くなっている他の高剛性部をさらに有する、請求項１〜４のいずれか１項に記載のラケットフレーム。
【請求項６】
前記低剛性部は、前記グリップ部の延在方向と直交する方向における面内方向での最大幅部分より、前記打球部の先端側に位置する、請求項１〜５のいずれか１項に記載のラケットフレーム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、ラケットフレームに関し、より特定的には、打球のコントロール性と打球感の向上を図ることが可能なラケットフレームに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、テニスなどのラケットフレームに関して、打球時の振動を抑制するためにラケットフレームの打球部において局所的に厚みを厚くする、あるいは防振部材を付加する、といった構成が提案されている（たとえば、特開平９−１２２２７８号公報（特許文献１）や特開平８−２８０８４７号公報（特許文献２）参照）。
【０００３】
上記特開平９−１２２２７８号公報では、打球部（フェース部）とシャフト部との連結部付近のラケットフレームの厚さが、当該連結部に向かって徐々に大きくなっているラケットフレームが開示されている。また、上記特開平８−２８０８４７号公報では、ラケットフレームの曲げ振動の節の位置に高弾性部材からなる防振部材を付加する構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平９−１２２２７８号公報
【特許文献２】特開平８−２８０８４７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ここで、一般的なプレイヤーの場合、ラケットの打球時には、打球部のほぼ中央部よりも先端側で、かつ打球部の幅方向のサイド側にずれた位置でボールを打つ場合がある。このような場合、ラケットフレームの曲げ振動やねじれ振動が起き、打球感の悪化や打球のコントロール性の劣化などの問題が発生する。そして、上述のような従来のラケットフレームでは、上記のような打球感の悪化と打球のコントロール性の劣化の両者を効果的に抑制することは難しかった。
【０００６】
この発明は、上記のような課題を解決するために成されたものであり、この発明の目的は、打球感の向上を図るとともに、打球のコントロール性を向上させることが可能なラケットフレームを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明に従ったラケットフレームは、打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成されるラケットフレームであって、打球部は、高剛性部と低剛性部と中剛性部とを有する。高剛性部は、打球部にねじれ振動が起きたときの面外方向での最大振幅を示す部位を含む複数の腹部のうち、打球部においてラケットフレームの先端側に位置する先端側腹部に配置された、相対的に剛性が高くなっている部分である。低剛性部は、高剛性部から見てグリップ部側に位置し、高剛性部および中剛性部より相対的に剛性が低くなっている部分である。中剛性部は、低剛性部から見てグリップ部側に位置する、低剛性部より相対的に剛性が高く、かつ高剛性部より相対的に剛性が低くなっている部分である。
【０００８】
このようにすれば、ラケットフレームのねじれ振動の腹部（先端側腹部）についてラケットフレームの剛性を高めることによって、当該ねじれ振動の振動数が増加し、結果的にねじれに対するラケットフレームの剛性を高めることができる。そのため、ラケットフレームでの打球時のねじれを抑制することができるので、結果的に打球のコントロール性を向上させることができる。
【０００９】
また、上記のように低剛性部を形成することにより、ラケットフレームの打球部における（面外方向での）１次曲げ振動の節の位置が先端側へシフトする。この結果、打球部のいわゆるスイートスポットが先端側へシフトするので、プレイヤーが打球部の先端側でボールを打った場合にも、ラケットフレームの曲げ振動の発生が抑制される。このため、打球部の先端側でボールを打った場合でも、振動により打球感が悪化するという問題の発生を抑制できる。この結果、打球部の先端側、かつ幅方向のサイド側にずれた位置でボールを打った場合であっても、ラケットフレームの曲げ振動による振動を抑制し、かつ、打球のコントロール性を向上させることができる。
【００１０】
なお、ここで剛性とは曲げなどの外力に対して寸法変化の小さいことを言い、たとえば材料として弾性率の大きい材料を用いることで剛性を高くすることができる。また、同じ材料であれば、断面積を大きくする（厚みを厚くする）ことで剛性を高めることができる。そのため、ラケットフレームにおいては、当該ラケットフレームの断面積や用いられている材料の種類（その材料の弾性率）を確認することで、高剛性部や低剛性部を判別することができる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、打球部において所定の位置に高剛性部と低剛性部とを形成することで、打球部の先端側かつサイド側にずれた位置でボールを打った場合であっても、ラケットフレームの振動を抑制し、かつ、打球のコントロール性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明によるラケットフレームの実施の形態１を示す平面模式図である。
【図２】図１に示したラケットフレームの側面模式図である。
【図３】図１の線分ＩＩＩ−ＩＩＩにおけるラケットフレームの断面模式図である。
【図４】図１の線分ＩＶ−ＩＶにおけるラケットフレームの断面模式図である。
【図５】図１の線分Ｖ−Ｖにおけるラケットフレームの断面模式図である。
【図６】図１および図２に示したラケットフレームについて、面外方向での一次ねじれ振動の状態を示す模式図である。
【図７】図１および図２に示したラケットフレームについて、面外方向での一次ねじれ振動の状態を示す模式図である。
【図８】図１および図２に示したラケットフレームの変形例を示す平面模式図である。
【図９】図３に示した高剛性部のラケットフレームの断面構造の変形例を示す断面模式図である。
【図１０】図３に示した高剛性部のラケットフレームの断面構造の変形例を示す断面模式図である。
【図１１】図３に示した高剛性部のラケットフレームの断面構造の変形例を示す断面模式図である。
【図１２】図１および図２に示したラケットフレームの他の変形例を示す平面模式図である。
【図１３】図１２に示したラケットフレームに用いられる補強部材の形状を示す模式図である。
【図１４】本発明によるラケットフレームの実施の形態２を示す平面模式図である。
【図１５】高剛性部と低剛性部との配置を説明するためのグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の図面において同一または相当する部分には同一の参照番号を付しその説明は繰返さない。
【００１４】
（実施の形態１）
図１および図２を参照して、本発明によるラケットフレームの実施の形態１を説明する。
【００１５】
図１および図２に示すように、ラケットフレーム１は、打球部４と、シャフト部６と、グリップ部７とを備える硬式テニス用のラケットフレームであって、打球部４において相対的に剛性が高くなっている高剛性部２と、相対的に剛性が低くなっている低剛性部３とが形成されている。なお、この高剛性部２および低剛性部３以外の領域は、低剛性部３よりも剛性が高く、かつ高剛性部２よりも剛性が低くなっている中剛性部である。高剛性部２は、打球部４においてねじれ振動が発生したときの面外方向における振幅が大きくなっている領域（腹部）のうち、ラケットフレーム１の先端側における２つの腹部（先端側腹部）に形成されている。そして、高剛性部２よりもグリップ側に位置する部分には、相対的に剛性が低くなっている低剛性部３が２箇所形成されている。図２に示すように、ラケットフレーム１の側面から見た打球部４の高さはその全体に亘ってほぼ均一になっている。なお、図２は、図１の矢印１４に示す方向から見た側面模式図である。
【００１６】
次に、図３〜図５を参照して、ラケットフレームの断面構造を説明する。
図３に示したラケットフレームの断面は、図１からもわかるように高剛性部２を構成するラケットフレーム１の部分の断面模式図となっている。また、図４に示す断面模式図は、図１からもわかるように低剛性部３を構成するラケットフレーム１の部分の断面模式図となっている。また、図５に示す断面模式図は、図１からもわかるように高剛性部２および低剛性部３以外の領域、すなわち中剛性部を構成するラケットフレーム１の部分の断面模式図になっている。図２〜図５から分かるように、ラケットフレームの面外方向（打球部の面内方向に対して垂直な方向であり、打球部での打球面（ガットを張った場合のガット面）に対して垂直な方向）における高さＴは高剛性部２、低剛性部３およびそれ以外の領域においても一定となっている。また、打球部４においては、図２〜図５に示すように外周側の側面には凹部１０が形成されている。この凹部１０の底部には、図示していないがガットを通すための孔が複数個形成されている。
【００１７】
図３〜図５からわかるように、高剛性部２におけるラケットフレームの（面内方向での）幅Ｗ１は、低剛性部３におけるラケットフレームの幅Ｗ２および他の領域におけるラケットフレームの幅Ｗ３よりも大きくなっている。また、高剛性部２においては、図３に示すようにラケットフレーム１を構成するベース体９の内部に補強部材１１が埋設されている。この補強部材１１は、たとえば図３に示すようにラケットフレームの面外方向の端面近傍に、面内方向に沿って延びるように（ラケットフレームの外周面に沿って延びるように）配置されている。補強部材１１の材料としては、たとえば金属や高弾性の繊維、硬度の高い樹脂など任意の材料を用いることができる。
【００１８】
また、図４に示すように、低剛性部３におけるラケットフレームの（面内方向での）幅Ｗ２は、高剛性部２におけるラケットフレームの当該幅Ｗ１および図５に示した他の領域におけるラケットフレームの当該幅Ｗ３よりも小さくなっている。そして、図５に示したいわゆる中剛性部を構成するラケットフレーム１の幅Ｗ３は、図３に示した高剛性部２におけるラケットフレームの幅Ｗ１よりも小さく、かつ図４に示した低剛性部３のラケットフレームの幅Ｗ２よりも大きくなっている。つまり、ラケットフレーム１の断面積を考えると、高剛性部２での断面積が最も大きく、図５に示したいわゆる中剛性部での断面積が次に大きく、低剛性部３での断面積が最も小さくなっている。このように、ラケットフレーム１の断面積を変更することで、ラケットフレームの各部分の剛性を調整することができる。また、図３に示したように、補強部材１１をベース体９の内部に埋設する、あるいはベース体９の外周面に補強部材１１を貼り付ける、といった方法により剛性を調整することができる。
【００１９】
ここで、上述の高剛性部２の位置は、以下のようにして決定される。図６は、ラケットフレームの面外方向から見た平面模式図であり、図７はラケットフレームの面内方向から見た側面模式図である。なお、図６および図７は図１および図２に対応する。なお、図６および図７に示した解析結果は、アルテアエンジニアリング株式会社製のＨＹＰＥＲＭＥＳＨ（バージョン１０）を用いて固有値解析を行なったものである。計算条件としては、ラケットフレームの全長を６９４ｍｍ、打球部４の長さを３４１ｍｍ、シャフト部６の長さを１５５ｍｍ、グリップ部７の長さを１９８ｍｍ、打球部４の面内方向での最大幅（グリップ部７の延在方向に対して垂直な方向での面内方向における打球部４の最大幅）を２６３ｍｍ、打球部４のラケットフレームの面外方向高さＴを２２ｍｍ、面内方向幅を１１．５ｍｍ、グリップ部７の幅を２５ｍｍとし、シェル要素のメッシュサイズを２ｍｍ、肉厚を１ｍｍという条件を用いた。
【００２０】
図６および図７に示すように、ラケットフレームの面外一次ねじれ振動において、面外方向での振幅の大きい領域を腹部と呼び、振幅の最も小さい部分を節と呼ぶ。そして、図６および図７においては、最大振幅に対して６０％以上の振幅を示す領域をハッチングで示している。当該領域を腹部８として示しているが、この腹部８のうち先端側の腹部８となる領域に、図１に示した高剛性部２を配置している。このような構成により、打球部４において打球部先端側かつサイド側（たとえば面外一次ねじれ振動の腹位置付近）での打球時に発生するねじれ振動を抑制する効果を得ることができる。
【００２１】
また、図１に示した低剛性部３を形成することにより、ラケットフレーム１の面外方向における一次曲げ振動に関して、振動の節の位置がラケットフレーム１の先端側に移動することができる。そして、ラケットフレーム１を使用するプレイヤーがラケットフレームのより先端側に近い領域でボールを打つ場合に、ラケットフレーム１のいわゆるスイートスポットにより近い部分で実際にボールの打撃を行なうことができる。このため、打球によりラケットフレームに発生する面外一次曲げ振動を抑制することができる。
【００２２】
次に、図８を参照して、図１および図２に示したラケットフレーム１の変形例を説明する。
【００２３】
図８に示したラケットフレーム１は、基本的には図１および図２に示したラケットフレーム１と同様の構造を備えるが、低剛性部３よりもグリップ部７側にさらに他の高剛性部２が形成されている点が異なる。打球部４において先端側に位置する高剛性部２は、ラケットフレーム１の先端からグリップ部の延在方向に沿った方向において距離Ｌ１だけ離れた位置から、当該ラケットフレームの先端部から距離（Ｌ１＋Ｌ２）だけ離れた位置まで延在するように形成されている。また、低剛性部３は、ラケットフレーム１の先端部から距離Ｌ３だけ離れた位置から、グリップ部７の延在方向において所定の距離だけ延びるように形成されている。打球部４において、面内方向における最大幅を示す位置である最大幅部分５は、ラケットフレーム１の先端部から距離Ｌ４だけ離れた位置になっている。低剛性部３は、当該最大幅部分５よりも先端側であって、当該最大幅部分５と高剛性部２との間に配置されている。
【００２４】
そして、低剛性部３よりもグリップ部側に位置する他の高剛性部２は、ラケットフレーム１の先端から距離Ｌ６だけ離れた位置から、当該先端部から距離（Ｌ６＋Ｌ５）だけ離れた位置にまで延びるように形成されている。図８に示したラケットフレーム１では、このグリップ部７側の高剛性部２は、先端から距離Ｌ６の位置から、シャフト部６の一部も含むように形成されている。また、異なる観点から言えば、当該他の高剛性部２は、打球部４の最大幅部分５よりもグリップ部７側の位置から、グリップ部７側に配置された打球部４の部分全体と、シャフト部６の一部とにより構成されている。グリップ部７の延在方向に沿った方向における打球部４の長さＬ７を基準として考えた場合、打球部４における先端側の高剛性部２の長さＬ２は当該打球部４の長さＬ７のたとえば１０％以上３０％以下とすることができる。
【００２５】
また、図３〜図５に示した各領域の断面積について、図５に示した中剛性部のラケットフレームの断面積を基準にした場合に、図３に示した高剛性部２のラケットフレームの断面積は図５に示したラケットフレームの断面積に対して約６％以上１２％以下増加しており、より好ましくは７％以上１０％以下増加しており、さらに好ましくは約８％増加している。また、図４に示した低剛性部３のラケットフレームの断面積は、図５に示したいわゆる中剛性部のラケットフレームの断面積に対して約３％以上約８％以下減少し、さらに好ましくは４％以上７％以下減少し、さらに好ましくは約５％減少している。また、異なる観点から言えば、図４に示した低剛性部３のラケットフレームの断面積は、図３に示した高剛性部２のラケットフレームの断面積に対して約１０％以上２０％以下減少し、より好ましくは１２％以上１８％以下減少し、さらに好ましくは約１４％減少していてもよい。
【００２６】
次に、図９〜図１１を参照して、本発明によるラケットフレームのさらなる変形例を説明する。
【００２７】
図９に示したラケットフレーム１の高剛性部２の断面構造は、ベース体９に補強部材１１が埋設されている点に関しては図３に示したラケットフレームの断面構造と同様であるが、補強部材１１の形状が図３に示した断面構造とは異なっている。すなわち、図９に示したラケットフレームの断面においては、補強部材１１がラケットフレーム１の外周側に位置する凹部１０の側壁からラケットフレームの外周に沿って打球部４の内面側にまで延在するように形成されている。このように図３に比べてより大きな補強部材１１を用いることで、高剛性部２の剛性をさらに高めることができる。
【００２８】
図１０に示したラケットフレーム１の高剛性部２の断面構造においては、ラケットフレーム１の表面に沿った形状である、環状の補強部材１１がベース体９の内部に埋設されている。なお、図１０に示した断面においては、ガットを通すための孔が記載されていないが、当該ガットを通すための孔が形成される部分については、補強部材１１においてもガットを通すための孔が形成されている。図１０に示したような構造によっても、高剛性部２の剛性を高めることができる。また、このように補強部材１１を用いることで、ラケットフレーム１の面内方向での幅（すなわちラケットフレームの断面積）を変更するといった手法を用いずに高剛性部の剛性を高めることも可能である。
【００２９】
図１１に示したラケットフレームの高剛性部２の断面においては、ラケットフレーム１の打球部４における面外方向での端部のみに補強部材１１が配置されている。高剛性部２において求められる剛性の程度によっては、図１１に示したように補強部材１１のサイズを、図３に示した断面構造での補強部材１１のサイズよりも小さくすることで、高剛性部２における剛性を調整することができる。
【００３０】
次に、図１２を参照して、本発明によるラケットフレームの他の変形例を説明する。
図１２に示したラケットフレーム１は、基本的に図１および図２に示したラケットフレーム１と同様の構成を備えるが、低剛性部３が高剛性部２に隣接するように配置されている（つまり、低剛性部３と高剛性部２とが連続するように形成されている）点が図１および図２に示したラケットフレーム１と異なっている。ここで、図１２では、ラケットフレーム１の低剛性部３と高剛性部２との剛性変化を説明するため、ラケットフレーム１の右側に剛性変化を模式的に示すグラフを記載している。図１２の当該グラフにおいて、横軸はラケットフレーム１の剛性を示し、縦軸はラケット先端部からの距離を示している。図１２から分かるように、高剛性部２ではその中央部において剛性値が一定となった領域（高原状に剛性が高く設定されている領域）が形成されている。また、低剛性部３は高剛性部２から見てグリップ側であって、高剛性部２に隣接して設けられている。また、低剛性部３では、剛性値がもっとも小さくなる領域が、ラケットフレーム１の延在方向におけるほぼ中央部に形成されている。つまり、低剛性部３では剛性のもっとも小さくなった部分が点状となっている。また、異なる観点から言えば、低剛性部３では、剛性変化が下に凸の滑らかな曲線状となっている。
【００３１】
さらに、高剛性部２から低剛性部３にかけて、その境界部では剛性は滑らかに変化しており、剛性が一定に保たれた領域は存在していない。また、高剛性部２と低剛性部３との境界部における剛性変化率（図１２のグラフの縦軸（位置）における単位距離あたりの剛性変化量）は、低剛性部３と中剛性部との境界部（つまり、低剛性部３においてグリップ側に位置する端部）での剛性変化率より大きくなっている。
【００３２】
ここで、高剛性部２の相対的に高い剛性は、図１３に示すような補強部材１１をラケットフレーム１の当該部分に配置することで実現できる。たとえばラケットフレーム１の内部に補強部材１１を埋設する、あるいはラケットフレーム１の外周表面に補強部材１１を設置する、など任意の方法を採用できる。また、高剛性部２における剛性変化率は、たとえば図１３の補強部材１１における両端部の端面の傾斜角度（補強部材１１の外周の長辺に対する端面のなす角度）を調整することで、任意に調整できる。
【００３３】
また、低剛性部３は、ラケットフレーム１の延在方向に垂直な方向における断面での面積（断面積）を、高剛性部２および中剛性部より小さくすることで剛性を低くしている。断面積の調整方法としては、図４に示した高さＴおよび／または幅Ｗ２を他の部分における高さや幅より小さくするといった方法を用いることができる。
【００３４】
上記のような構成のラケットフレーム１によれば、図１および図２に示したラケットフレーム１と同様の効果を得ることができる。さらに、ねじれ振動を抑制するため、当該捩れ振動の腹部に高剛性部２を配置しているが、このようにすることで１次曲げ振動の節がラケットフレーム１の先端から離れる傾向がある。そこで、上記のように低剛性部３を設けることにより、１次曲げ振動の節の位置を先端側へシフトさせている。また、発明者が検討したところ、低剛性部３の位置が高剛性部２に近いほど、つまり理想的には高剛性部２に隣接するように低剛性部３が配置されていれば、最も効果的に１次曲げ振動の節の位置を先端側へシフトさせることができ、結果的にスイートスポットの位置もラケットフレームの先端側へシフトさせることができる。
【００３５】
また、ねじれ振動の節以外の位置（たとえば腹の位置）に配置された高剛性部２の剛性が高くなるほど、ねじれ振動を抑制する効果は高くなるが、一方でスイートスポットの位置が打球面のセンターからグリップ寄りに移動することになる。そのため、ねじれ振動を抑制しながら、スイートスポットの移動もある程度抑制するという観点から、高剛性部２の剛性は図１２や図１３に示すように、その中央部が一定の値となっている（高原状になっている）ことが好ましい。
【００３６】
また、低剛性部３については、当該低剛性部３における打球時の変形量が相対的に大きくなるため、ラケットフレーム１の耐久性の観点から高剛性部２より低剛性部３の長さ（ラケットフレーム１の延在方向における長さ）を小さくすることが好ましい。さらに、低剛性部３はスポット状に設けることがより好ましい。
【００３７】
また、低剛性部３のグリップ側での端部では、低剛性部３から中剛性部に向けて剛性変化率を（高剛性部２と低剛性部３との境界部より）小さくしている。このように剛性の変化をなだらかにすることで、低剛性部３と中剛性部との境界部における応力集中を抑制できる。
【００３８】
（実施の形態２）
図１４を参照して、本発明の実施の形態２のラケットフレームを説明する。なお、図１４は図８に対応する。
【００３９】
図１４に示したラケットフレームは、基本的には図８に示したラケットフレームと同様の構造を備える。ただし、上述した実施の形態１に示したラケットフレーム１は硬式用であるのに対して、図１４に示したラケットフレーム１はソフトテニス用のラケットフレーム１である。したがって、シャフト部６および打球部４の形状が若干図８に示したラケットフレーム１とは異なっている。そして、上述した以外の点においては、図８に示したラケットフレーム１と同様の構造を備えている。このようなラケットフレーム１においても、図８に示したラケットフレームと同様の効果を得ることができる。
【００４０】
なお、図１４に示したラケットフレーム１では、高剛性部２がラケットフレーム１の先端側に２つ、そして低剛性部３よりもグリップ部７側に１つ形成されているが、当該グリップ部７側の高剛性部２を形成せずに、先端側の２つの高剛性部２および低剛性部３のみを形成してもよい。
【００４１】
ここで、上述した実施の形態と一部重複する部分もあるが、本願発明の特徴的な構成を以下に列挙する。
【００４２】
この発明に従ったラケットフレーム１は、打球部４と、シャフト部６と、グリップ部７とから構成されるラケットフレーム１であって、打球部４は、高剛性部２と低剛性部３と中剛性部（高剛性部２および低剛性部３以外の領域）とを有する。高剛性部２は、打球部４にねじれ振動が起きたときの面外方向での最大振幅を示す部位を含む複数の腹部８のうち、打球部４においてラケットフレーム１の先端側に位置する先端側腹部（図６および図７のラケットフレーム１における先端側に位置する腹部８）に配置された、相対的に剛性が高くなっている部分である。低剛性部３は、高剛性部２から見てグリップ部７側に位置し、高剛性部２より相対的に剛性が低くなっている部分である。中剛性部は、低剛性部３から見てグリップ部７側に位置する、低剛性部３より相対的に剛性が高く、かつ高剛性部２より相対的に剛性が低くなっている部分である。
【００４３】
このようにすれば、ラケットフレーム１のねじれ振動の腹部８（図６および図７のラケットフレーム１における先端側に位置する腹部８）についてラケットフレーム１の剛性を高めることによって、当該ねじれ振動の振動数が増加し、結果的にねじれに対するラケットフレーム１の剛性を高めることができる。そのため、ラケットフレーム１での打球時のねじれを抑制することができるので、結果的に打球のコントロール性を向上させることができる。
【００４４】
また、上記のように低剛性部３を形成することにより、ラケットフレーム１の打球部４における（面外方向での）１次曲げ振動の節の位置が先端側へシフトする。この結果、打球部４のいわゆるスイートスポットが先端側へシフトするので、プレイヤーが打球部４の先端側でボールを打った場合にも、ラケットフレーム１の面外方向での曲げ振動の発生が抑制される。このため、打球部４の先端側でボールを打った場合でも、振動により打球感が悪化するという問題の発生を抑制できる。この結果、打球部４の先端側、かつ幅方向のサイド側にずれた位置でボールを打った場合であっても、ラケットフレームの曲げ振動による振動を抑制し、かつ、打球部のねじれを抑制することで打球のコントロール性を向上させることができる。
【００４５】
上記ラケットフレーム１では、図１２に示すように、低剛性部３は高剛性部２に隣接して位置していてもよく、中剛性部は、低剛性部３に隣接して位置していてもよい。この場合、より効果的にスイートスポットをラケットフレーム１の先端側へ移動させることができる。
【００４６】
上記ラケットフレーム１では、図３〜図５に示すように、高剛性部２におけるラケットフレーム１の断面積は、中剛性部および低剛性部３でのラケットフレーム１の断面積（図４および図５参照）より大きくてもよく、中剛性部におけるラケットフレーム１の断面積（図５参照）は、低剛性部３でのラケットフレーム１の断面積（図４参照）より大きくてもよい。この場合、ラケットフレーム１の断面積を調整することで、高剛性部２、低剛性部３、中剛性部を容易に形成することができる。
【００４７】
上記ラケットフレーム１において、図３、図９〜図１１に示すように、高剛性部２には補強部材１１が配置されていてもよい。この場合、補強部材１１を配置することで高剛性部２の剛性をより高めることができる。
【００４８】
上記ラケットフレーム１において、図８に示すように、打球部４は、腹部８（図６および図７参照）のうち打球部４において低剛性部３よりグリップ部７側に位置するグリップ部側腹部（図６および図７においてグリップ部７に近い腹部８）に配置された、中剛性部より相対的に剛性が高くなっている他の高剛性部２をさらに有していてもよい。
【００４９】
この場合、グリップ部７に近い腹部８の剛性をさらに高めることで、ねじれ振動の発生をより確実に抑制することができる。このため、打球のコントロール性をより向上させることができる。
【００５０】
上記ラケットフレーム１において、他の高剛性部２におけるラケットフレーム１の断面積は、中剛性部（高剛性部２および低剛性部３以外の領域）および低剛性部３でのラケットフレーム１の断面積より大きくてもよい。この場合、ラケットフレーム１の断面積を調整することで、他の高剛性部２を容易に形成することができる。
【００５１】
上記ラケットフレーム１において、他の高剛性部２には補強部材１１が配置されていてもよい。この場合、補強部材１１を配置することで他の高剛性部２の剛性をより高めることができる。
【００５２】
上記ラケットフレーム１において、図１、図８、図１２、図１４に示すように、低剛性部３は、グリップ部７の延在方向と直交する方向における面内方向での最大幅部分５より、打球部４の先端側に位置してもよい。この場合、最大幅部分５に低剛性部３が配置されることで、打球部４全体の剛性が低下してラケットフレーム１の耐久性が低下するという問題の発生を避けることができる。
【００５３】
（実施例１）
本発明の効果を確認するべく、以下のようなシミュレーション実験を行なった。
【００５４】
（実験条件）
アルテアエンジニアリング株式会社製のＨＹＰＥＲＭＥＳＨ（バージョン１０）を用いて、低剛性部における剛性を変化させたときの、面外一次振動の節の位置の変位を算出した。計算条件としては、計算対象のラケットフレームとして図８に示した形状のラケットフレームを用い、当該ラケットフレームの寸法については、ラケットフレームの全長を６９４ｍｍ、打球部４の長さを３４１ｍｍ、シャフト部６の長さを１５５ｍｍ、グリップ部７の長さを１９８ｍｍ、打球部４の面内方向での最大幅を２６３ｍｍ、打球部４のラケットフレームの面外方向高さＴを２２ｍｍ、面内方向幅を１１．５ｍｍ、グリップ部７の幅を２５ｍｍとした。低剛性部３の位置については、図８においてラケットフレームの先端部からの距離Ｌ３を１１４ｍｍとし、グリップ部７の延在方向に沿った方向での低剛性部３の長さを１３ｍｍとした。また、シェル要素のメッシュサイズを２ｍｍ、肉厚を１ｍｍとした。なお、シミュレーションの対象としたラケットフレームでは、高剛性部は形成しなかった。
【００５５】
そして、低剛性部３での剛性を変化させて、面外一次振動での節の位置をシミュレーションにより求めた。なお、低剛性部３での剛性については、条件１：他の部分と同じ（剛性の低下率０％）、条件２：他の部分の２０％（剛性の低下率８０％）、条件３：他の部分の１０％（剛性の低下率９０％）、条件４：他の部分の５％（剛性の低下率９５％）、条件５：他の部分の２％（剛性の低下率９８％）、という５つの条件でシミュレーションを行なった。
【００５６】
（結果）
条件１の場合、振動の節の位置はラケットフレームの先端部から１１９ｍｍの位置であった。一方、条件２の場合には、当該節の位置は先端部から１１８ｍｍ、条件３の場合には１１５ｍｍ、条件４の場合には１１０ｍｍ、条件５の場合には１０５ｍｍとなった。すなわち、低剛性部３での剛性を低下させるほど、面外一次振動の節の位置はラケットフレーム１の先端部側へシフトしていた。
【００５７】
（実施例２）
本発明の効果を確認するべく、高剛性部での剛性を変化させたときの、ねじれ振動の振動数の変化について、以下のようなシミュレーション実験をさらに行なった。
【００５８】
（実験条件）
上述した実施例１と同じ解析ソフトを用い、また、シミュレーションの対象としたラケットフレームのサイズも上述した実施例１と同様とした。ただし、ラケットフレームには低剛性部３は形成せず、図８においてラケットフレーム１の先端側に位置する２つの高剛性部２のみを形成した。高剛性部２の位置については、当該先端部から高剛性部２の端部までの距離Ｌ１を２２ｍｍとし、図８における距離Ｌ２を７８ｍｍとした。
【００５９】
そして、高剛性部２での剛性を変化させて、ねじれ振動の振動数をシミュレーションにより求めた。なお、高剛性部２での剛性については、条件１：他の部分と同じ（剛性の向上率０％）、条件２：他の部分の５倍（剛性の向上率５００％）、条件３：他の部分の１０倍（剛性の向上率１０００％）、という３つの条件でシミュレーションを行なった。
【００６０】
（結果）
条件１の場合の振動数を１とした場合、条件２の振動数は１．１１、条件３の振動数は１．１３となった。このように振動数が大きくなることは、すなわちねじれ剛性が高くなった（ねじれ難くなった）ことを意味する。
【００６１】
（実施例３）
本発明の効果を確認するべく、高剛性部と低剛性部とを両方形成した場合について、面外一次曲げ振動の節の位置とねじれ振動の振動数をシミュレーションにより求めた。
【００６２】
（実験条件）
上述した実施例１と同じ解析ソフトを用い、また、シミュレーションの対象としたラケットフレームのサイズも上述した実施例１と同様とした。ただし、この実施例３においてシミュレーションの対象としたラケットフレームでは、実施例１で形成した低剛性部と実施例２で形成した高剛性部の両方を形成した。低剛性部および高剛性部の配置やサイズは、基本的に実施例１および実施例２におけるラケットフレームと同様とした。そして、低剛性部と高剛性部との剛性を変化させて、上述した曲げ振動の節の位置とねじれ振動の振動数をシミュレーションにより求めた。
【００６３】
なお、剛性の条件としては、条件１：高剛性部および低剛性部とも、他の部分と同じ剛性、条件２：高剛性部での剛性を他の部分の剛性の５倍（剛性の向上率５００％）とし、低剛性部での剛性を他の部分での剛性の１０％（剛性の低下率９０％）とする、という２つの条件でシミュレーションを行なった。
【００６４】
（結果）
条件１での曲げ振動の節の位置はラケットフレームの先端部から１１９ｍｍの位置であった。一方、条件２での曲げ振動の節の位置は、ラケットフレームの先端部から１１８ｍｍであった。また、条件２でのねじれ振動の振動数は、条件１での当該振動数を１とした場合に、１．０２と大きくなっていた。
【００６５】
このことから、本発明の実施例に対応する条件２では、条件１より節の位置が先端側にシフトするとともに、ねじれ振動の振動数が大きくなっている（ねじれにくくなっている）ことがわかる。
【００６６】
（実施例４）
本発明の効果を確認するべく、低剛性部の位置を変化させたときの、面外一次曲げ振動の節の位置の変化について、以下のようなシミュレーション実験をさらに行なった。
【００６７】
（実験条件）
上述した実施例１と同じ解析ソフトを用い、また、シミュレーションの対象としたラケットフレームのサイズも上述した実施例１と同様とした。ただし、この実施例４においてシミュレーションの対象としたラケットフレームでは、実施例１で形成した低剛性部と実施例２で形成した高剛性部の両方を形成した。高剛性部の配置やサイズ、および低剛性部のサイズは、基本的に実施例１および実施例２におけるラケットフレームと同様とした。そして、低剛性部の位置（つまり高剛性部と低剛性部との間の距離）を変化させて、上述した曲げ振動の節の位置をシミュレーションにより求めた。
【００６８】
なお、低剛性部の位置条件は、条件１：図１５（Ａ）に示すように低剛性部が高剛性部に隣接した状態（図８における距離Ｌ３を１１３ｍｍとした場合）、条件２：図１５（Ｂ）に示すように、低剛性部３が高剛性部２からある程度はなれた状態（図８における距離Ｌ３を１３１ｍｍとした場合）、条件３：図１５（Ｃ）に示すように、低剛性部３が高剛性部２から条件２の構成より離れた場合（図８における距離Ｌ３を１６３ｍｍとした場合）、条件４：図１５（Ｄ）に示すように、低剛性部を形成せずに、高剛性部２においてグリップ部側に相対的に剛性の低い領域を形成した場合、という４条件について検討した。また、条件４は参考例である。
【００６９】
なお、条件４において高剛性部２中の相対的に剛性の低い領域の剛性は、他の高剛性部２における剛性の０．４倍とし、また、当該相対的に剛性の低い領域の長さは、高剛性部２の全体に対して１８％とした。ここで、上述した図１５の各グラフは剛性分布を模式的に示したものである。
【００７０】
また、上述した各条件の高剛性部の剛性および低剛性部の剛性については、上記実施例３の条件２と同様の条件を採用した。
【００７１】
（結果）
条件１〜条件４での曲げ振動の節の位置は、それぞれラケットフレームの先端部から１１８ｍｍ、１２０ｍｍ、１２１ｍｍ、１２２ｍｍの位置であった。なお、高剛性部および低剛性部を形成しない場合（剛性変化がない場合）の当該節の位置は、実施例３で示したようにラケットフレームの先端部から１１９ｍｍであった。
【００７２】
このように、図１５（Ａ）で示したように高剛性部に隣接して低剛性部を形成することによって、一次曲げ振動の節の位置をラケットフレームのより先端側へ移動させることができた。このようにすれば、スイートスポットの位置をラケットフレームの先端側へ確実に移動させることができる。
【００７３】
今回開示された実施の形態および実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【産業上の利用可能性】
【００７４】
この発明は、テニスのラケットフレームに対して特に有効に適用される。
【符号の説明】
【００７５】
１  ラケットフレーム、２  高剛性部、３  低剛性部、４  打球部、５  最大幅部分、６  シャフト部、７  グリップ部、８  腹部、９  ベース体、１０  凹部、１１  補強部材、１４  矢印。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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