(57)【要約】      （修正有）【課題】豆腐製造工程で生成する未利用資源であって、ほとんどが産業廃棄物として処理されているオカラ及び大豆ホエーの新たな有効利用方法を提供すること。【解決手段】人工飼育期間の少なくとも一部において、飼育中の魚類に、オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する飼料を餌として与えることを特徴とする、飼育魚類の生残率を向上させる方法。オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する飼料を餌として与えることを特徴とする、魚類を人工飼育する方法。オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する、飼育魚類の生残率を向上させるために用いる、魚類人工飼育用飼料の添加剤。【選択図】図１
2011147398.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
人工飼育期間の少なくとも一部において、飼育中の魚類に、オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する飼料を餌として与えることを特徴とする、飼育魚類の生残率を向上させる方法。
【請求項２】
オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する飼料を餌として与えることを特徴とする、魚類を人工飼育する方法。
【請求項３】
魚類がマダイである、請求項1または２に記載の方法。
【請求項４】
発酵大豆ホエーが、大豆ホエーの乳酸菌発酵物であり、かつオカラ-大豆ホエー混合発酵物が、発酵大豆ホエーとオカラの乳酸菌発酵物であり、オカラ-大豆ホエー混合発酵物１００質量部当たり、発酵大豆ホエー１〜５０質量部を含有する請求項1〜3のいずれかに記載の方法。
【請求項５】
飼料が、外割りで合計1〜10質量%のオカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する請求項1〜4のいずれかに記載の方法。
【請求項６】
オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する、飼育魚類の生残率を向上させるために用いる、魚類人工飼育用飼料の添加剤。
【請求項７】
魚類がマダイである、請求項6に記載の添加剤。
【請求項８】
発酵大豆ホエーが、大豆ホエーの乳酸菌発酵物であり、かつオカラ-大豆ホエー混合発酵物が、発酵大豆ホエーとオカラの乳酸菌発酵物であり、オカラ-大豆ホエー混合発酵物１００質量部当たり、発酵大豆ホエー１〜５０質量部を含有する請求項6または7に記載の添加剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、オカラと大豆ホエーを乳酸発酵させて得たオカラ大豆ホエー混合発酵物を用いた飼育魚類、例えば、飼育マダイの生残率向上方法及び魚類を人工飼育する方法に関する。さらに本発明は、飼育魚類の生残率向上用の魚類人工飼育用飼料の添加剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
豆腐加工副産物であるオカラや大豆ホエーは、主に食品廃棄物として処分されており、環境面および廃棄処理コスト面において大きな負担となっている。オカラは豆腐製造の際の副産物として排出されており、年間排出量は全国で約95万トンに及んでいる。現在の主な用途は、一部の食品の他に、飼料、肥料への混合等があるものの飼料、肥料への単なる混合では買い取り価格が安く、豆腐製造業者の運賃負担を考慮すると無償に近い価格での肥料、飼料メーカーへの提供となっている。また供給のためには、食材の場合と同様に乾燥させる必要があり、この場合でも排出された状態での有効利用が課題である。
【０００３】
以上のような理由から、オカラの供給量に対してその需要量は少なく、多くが産業廃棄物として処理されているのが現状である。しかしその産業廃棄物としての処理費や運搬費も中小企業にとっては大きな負担となっており、また平成13年5月に施行された食品リサイクル法による廃棄物の減量といった観点からも、オカラの有効利用法の開発が急務となっている。
【０００４】
これまでオカラの有効利用法について、エノキダケやヒラタケ等キノコ類の栽培培地としての利用や、乳酸菌、テンペ菌による食材化等が検討されてきた（例えば、特許文献１〜３参照）。
【０００５】
特許文献３には、オカラを乳酸菌で発酵させることを含む発酵飼料の製造方法が記載され、この方法では乳酸菌を予め豆腐製造工程でオカラとともに副生する圧搾液で培養し、この培養液にオカラを浸漬してさらに発酵させる。上記圧搾液は大豆ホエーとも呼ばれるものである。
【０００６】
大豆ホエーは、豆腐、油揚、凍り豆腐の豆腐製造段階で豆乳に凝固剤を加えて、固形分として豆腐を圧搾した後に、淡黄色の液体として分離されるものである。その際、豆乳重量の73〜76％が大豆ホエーとして流出する。大豆ホエーは、生物化学的酸素要求量（BOD）が高いため、その排水処理費用に多額の費用を要しており、全国では約300万トン/年の大豆ホエーが産業廃棄物として処理されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開2005-13206号公報
【特許文献２】特開2006-325466号公報
【特許文献３】特開2005-261390号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献３に記載の発酵飼料の製造方法では、オカラに加えて大豆ホエーも発酵飼料の原料とでき、その点に関しては優れている。
【０００９】
しかし、これら特許文献１〜３に記載の方法は、単純な利用法とは異なり、オカラを利用する前に蒸気での加熱殺菌が必要不可欠である。そのため、その熱源にコストのかかる点が問題である。従って、これらの方法は、有効利用法として普及しているとは言い難い。
【００１０】
このようにオカラの有効利用が促進されず、産業廃棄物として処理せざるを得ない大きな原因は、オカラそのものの栄養価よりもオカラの含水率が約75％と高く腐敗が早く、保存するにはオカラの乾燥が必要であるためである。オカラの乾燥には電気、化石燃料の燃焼熱等の外部エネルギーを用いることは不可避であり、現状乾燥コストに対する一般的な飼料価格を考慮すると、乾燥しないで活用する技術の開発が急務と考えられる。
【００１１】
そこで本発明は、豆腐製造工程で生成する未利用資源であって、ほとんどが産業廃棄物として処理されているオカラ及び大豆ホエーの新たな有効利用方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、前記課題を解決するべく鋭意検討を重ねた結果、バチルス・コアグランス（Bacillus coagulans）に属する乳酸菌を大豆ホエー中に増殖させた発酵大豆ホエーをオカラと混合し乳酸発酵させて得たオカラ-大豆ホエー混合発酵物と発酵大豆ホエーを、例えば、既存の魚餌に一定量含有させて、人工飼育している魚類に給餌すると、人工飼育期間中の魚類の生残率が、オカラ-大豆ホエー混合発酵物のみを与えた魚類と比べても、高まることを見出して本発明を完成させた。
【００１３】
特許文献３には、発酵大豆ホエー（大豆ホエーで乳酸菌を培養して得られる培養液）とオカラ-大豆ホエー混合発酵物（発酵大豆ホエーにオカラを浸漬して発酵した物）はそれぞれ記載されている。さらに、オカラ-大豆ホエー混合発酵物を動物用飼料として用いられることも特許文献３には記載されている。しかし、特許文献３には、オカラ-大豆ホエー混合発酵物と発酵大豆ホエーを魚類の人工飼育用の飼料の添加剤として併用することは記載されていない。オカラ-大豆ホエー混合発酵物のみでは、オカラ-大豆ホエー混合発酵物を使用しない場合とほとんど変わらなかった、人工飼育期間中の魚類の生残率が顕著に向上するという予想外の実験結果に基づいて、本発明はなされたものである。
【００１４】
すなわち、本発明は、以下の[1]〜[8]に関する。
[1]
人工飼育期間の少なくとも一部において、飼育中の魚類に、オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する飼料を餌として与えることを特徴とする、飼育魚類の生残率を向上させる方法。
[2]
オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する飼料を餌として与えることを特徴とする、魚類を人工飼育する方法。
[3]
魚類がマダイである、[1]または[2]に記載の方法。
[4]
発酵大豆ホエーが、大豆ホエーの乳酸菌発酵物であり、かつオカラ-大豆ホエー混合発酵物が、発酵大豆ホエーとオカラの乳酸菌発酵物であり、オカラ-大豆ホエー混合発酵物１００質量部当たり、発酵大豆ホエー１〜５０質量部を含有する[1]〜[3]のいずれかに記載の方法。
[5]
飼料が、外割りで合計1〜10質量%のオカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する[1]〜[4]のいずれかに記載の方法。
[6]
オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する、飼育魚類の生残率を向上させるために用いる、魚類人工飼育用飼料の添加剤。
[7]
魚類がマダイである、[6]に記載の添加剤。
[8]
発酵大豆ホエーが、大豆ホエーの乳酸菌発酵物であり、かつオカラ-大豆ホエー混合発酵物が、発酵大豆ホエーとオカラの乳酸菌発酵物であり、オカラ-大豆ホエー混合発酵物１００質量部当たり、発酵大豆ホエー１〜５０質量部を含有する[6]または[7]に記載の添加剤。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、オカラと大豆ホエーを乳酸発酵させて得たオカラ大豆ホエー混合発酵物を用いた飼育魚類の生残率向上方法及び魚類を人工飼育する方法を提供できる。さらに本発明によれば、飼育魚類の生残率向上用の魚類人工飼育用飼料の添加剤を提供できる。本発明の方法及び添加剤は、例えば、マダイの人工飼育に特に有効である。
【００１６】
本発明の方法及び添加剤によれば、オカラ及び大豆ホエーを有効利用することにより産業廃棄物を軽減し、環境保全を図ることができ、かつ、人工飼育期間中の魚類の生残率が顕著に向上し、養殖業において深刻な問題となっている魚病を克服し、安定性の高い経営が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】期間生残率の結果を示す。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明について詳細に説明する。
【００１９】
[飼育魚類の生残率を向上させる方法]
本発明の飼育魚類の生残率を向上させる方法は、人工飼育期間の少なくとも一部において、飼育中の魚類に、オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する飼料を餌として与えることを特徴とする。
【００２０】
生残率を向上させる対象となる飼育魚類は、特に制限はないが、最近魚病の発生が増加している魚類に本発明の方法を適用すると有効である。そのような魚類として、例えば、マダイ、ブリ、ギンザケ等の海産魚、及びウナギ、ニジマス、コイ、アユ等の淡水魚等を挙げることができる。
【００２１】
人工飼育の方法や条件は、飼育対象である魚類の種類等により、公知の方法及び条件から適宜選択できる。例えば、既存の養魚場における小割生簀、養殖池または水槽を用いて飼育できる。但し、これらの限定される意図ではない。給餌の量や時期についても特に限定はないが、例えば、1週間に1〜7回の範囲の頻度で給餌し、給餌量は、例えば、飽食給餌給与とすることができる。また、人工飼育期間中は、毎回、オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する飼料を給餌することが、本発明の効果を得るという観点からは好ましいが、飼育魚類の状況を考慮して、他の飼料を併用することも可能である。
【００２２】
本発明の方法では、人工飼育期間の少なくとも一部において、飼育中の魚類に、オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する飼料を餌として与える。この飼料を餌として与える期間は、人工飼育期間の一部でも全部でも良いが、本発明の方法の効果をより確実に得るためには、人工飼育期間の少なくとも50%以上、好ましくは70%以上、より好ましくは90%以上の期間で、上記飼料を与えることが好ましい。
【００２３】
発酵大豆ホエーは、大豆ホエーの乳酸菌発酵物である。この乳酸菌発酵物は、大豆ホエーに乳酸菌を接種し、例えば、１２〜４８時間培養することで得られる。発酵に用いられる乳酸菌は、特に制限はないが、例えば、ストレプトコッカス・テレモフィラス（Streptococcus thermophilus）、ラクトバチルス・デルブリッキー（Lactobacillus delbrueckii）、ラクトバチルス・アシドフィラス（Lactobacillus acidophilus）、バチルス・コアグランス（Bacillus coagulans）、ビフィドバクテリウム・ロンガム（Bifidobacterium longum）、エンテロコッカス・フェシウム（Enterococcus faecium）等の乳酸菌を挙げることができる。
【００２４】
大豆ホエーは、豆乳に凝固剤を加えて、固形分として豆腐を絞った（圧密）後に、淡黄色の液体として分離されるものであるが、乳酸菌による発酵は、この分離液体をそのまま使用してもよいし、分離液体を濃縮したものを使用してもよい。培養温度は、例えば、３５〜４０℃であることができる。培養は、乳酸菌の生育を良好に保つという観点から、ｐＨを調整した後に行うこともでき、例えば、炭酸水素ナトリウムや水酸化ナトリウムを添加して、ｐＨをアルカリ側にシフトさせることができる。大豆ホエーを乳酸菌で発酵することで、乳酸等の有機酸（例えば、ピルビン酸、クエン酸、リンゴ酸、ピログルタミン酸、酢酸、コハク酸など）が生成する。大豆ホエーの乳酸菌による発酵は、例えば、発酵物中の乳酸菌数が０．５〜９．０×１０8ｃｆｕ／ｇの範囲であり、乳酸の濃度が１０００〜２３００ｍｇ／ｄＬの範囲であり、有機酸量が１５００〜２５００ｍｇ／ｄＬの範囲であるものが適当である。
【００２５】
オカラ-大豆ホエー混合発酵物は、発酵大豆ホエーとオカラの乳酸菌発酵物である。この乳酸菌発酵物は、オカラに上記発酵大豆ホエーを、オカラ重量に対して例えば、20〜30％添加混合し、次いで乳酸発酵させて得られる。乳酸発酵の条件は発酵大豆ホエーの発酵と同様の条件で行うことができる。オカラ-大豆ホエー混合発酵物は、例えば、発酵物中の乳酸菌数が０．５〜９．０×１０8ｃｆｕ／ｇの範囲であり、乳酸の濃度が１０００〜２３００ｍｇ／ｄＬの範囲であり、有機酸量が１５００〜２５００ｍｇ／ｄＬの範囲であるものが適当である。
【００２６】
オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーは、例えば、オカラ-大豆ホエー混合発酵物１００質量部当たり、発酵大豆ホエー１〜５０質量部の割合で用いることが、飼育魚類の生残率を向上させるという観点から好ましい。上記発酵大豆ホエーの混合割合は、好ましくは５〜５０質量部、より好ましくは１０〜３０質量部の範囲である。
【００２７】
オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを併用する餌は、既存の餌であることができ、飼育対象である魚類の種類等により適宜選択できる。既存の餌としては、例えば、生餌、モイストペレット、ハードペレット（DP）、エクスパンジョン・ペレット（ＥＰ）などを挙げることができる。オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーは、上記既存の餌に混合して用いることができる。混合の割合は、例えば、餌１００質量部当たり、１〜１０質量部の範囲とすることができる。即ち、外割りで合計１〜１０質量%とすることができる。オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーは、飼育対象である魚類の生残率の高低を考慮して、比較的生残率が低い魚類の場合には、混合割合を高くすることが好ましい。
【００２８】
[魚類を人工飼育する方法]
本発明の魚類を人工飼育する方法は、オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する飼料を餌として与えることを特徴とする。オカラ-大豆ホエー混合発酵物、発酵大豆ホエー、及びこれらを含有する飼料は、飼育魚類の生残率を向上させる方法での説明と同様である。さらに魚類の人工飼育の方法についても、飼育魚類の生残率を向上させる方法での説明と同様である。また、対象となる飼育魚類も、発明の生残率向上効果が特に有効に得られるという観点からは、中間育成魚であることができ、本発明の人工飼育方法は、中間育成魚から成魚を得る方法であることが好ましい。即ち、本発明の魚類を人工飼育する方法によれば、中間育成魚から成魚を得ることができ、人工飼育により育成された成魚は、食用に供することができる。本発明の人工飼育方法では、飼育魚類の生残率が高く、成魚の生産性(収率)が高い、という利点がある。
【００２９】
［魚類人工飼育用餌の添加剤］
本発明の魚類人工飼育用餌の添加剤は、オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーを含有する、飼育魚類の生残率を向上させるために用いるものである。
【００３０】
オカラ-大豆ホエー混合発酵物及び発酵大豆ホエーは上記方法で説明したと同様のものである。また、魚類人工飼育用餌は、上記既存の魚類人工飼育用の餌であり、例えば、マダイ人工飼育用餌であることができる。本発明の添加剤は、例えば、オカラ-大豆ホエー混合発酵物１００質量部当たり、発酵大豆ホエー１〜５０質量部を含有することができる。本発明の添加剤は、餌１００質量部当たり、例えば、１〜１０質量部の範囲で用いることもできる。飼育対象である魚類の生残率の高低を考慮して、比較的生残率が低い魚類の場合には、混合割合を高くすることが好ましい。
【実施例】
【００３１】
以下、本発明を実施例によりさらに詳細に説明する。
【００３２】
［発酵大豆ホエーの調製］
2〜2.5倍に濃縮した大豆ホエーに、バチルス・コアグランス（Bacillus coagulans）に属する乳酸菌を2.0×108ｃｆｕ／ｇ接種し、35℃〜40℃にて24時間培養して発酵大豆ホエーを調製した。
【００３３】
［オカラ-大豆ホエー混合発酵物の調製］
上記発酵大豆ホエーを、オカラ重量(水分76％換算値)に対して20〜30％、オカラに添加混合し、35℃〜40℃にて24時間乳酸発酵させて、オカラ-大豆ホエー混合発酵物を調製した。
【００３４】
［生残率向上試験］
得られた(A)オカラ-大豆ホエー混合発酵物と(B)発酵大豆ホエーを10:1の質量割合で混合したものを、マダイ用飼料（魚粉、大豆油粕、コーグルテンミール等）を主タンパク質源とする基本飼料）に内割りで４〜６％となるように添加した飼料を調製した。この飼料をマダイに給餌する飼養試験を養魚場（和歌山県南紀串本）において行った。試験期間は７月（７／１８）から１０月（１０／２７）にかけての１００日間とした。比較対象として、基本飼料のみの給餌と基本飼料にオカラ-大豆ホエー混合発酵物のみを添加した給餌も実施した。飼料の調製は、給餌の直前に主動のミートチョッパーを用いて行った。飼料は円筒状のペレット（直径３ｍｍ×１０ｍｍ）である。飼料の配合割合を表１に示し、成分値を表２に示す。
【００３５】
【表１】
2011147398.tif 000003
(A):オカラ-大豆ホエー混合発酵物
(B):発酵大豆ホエー
【００３６】
【表２】
2011147398.tif 000004
【００３７】
供試魚は、水産にて育成されたマダイ中間育成魚（２歳魚）、平均体重２５０ｇとし、各試験区１５０尾ずつ収容した。飼育場所は６ｍ×６ｍ×６ｍの小割生簀とした。給餌回数は原則週３回とし、１回当たりの給餌量は、飽食給餌給与とした。
【００３８】
試験方法は、約３３日毎に、魚体重、体長、総魚体重、尾数の計測を行った。計測値を基に飼育期間中の成長率（表３）、肥満度（表４）、増肉係数（表５）、生残率（表６）を求めた（下式参照）。期間生残率については図１にも結果を示す。
【００３９】
(給餌日間)給餌率=(期間給餌量÷期間給餌日数)÷(期間平均総魚体重*)
(飼育日間)給餌率=(期間給餌量÷期間給餌日数)÷(期間平均総魚体重*)
*期間平均総魚体重=(期間開始時総体重+期間終了時総体重)÷2
成長率=(期間終了時体重-期間開始時体重)÷期間開始時体重(%)
肥満度=魚体重(g)÷体長(cm)3×1000
増肉係数=期間総給餌量÷期間体重増加量
生残率=(期間開始時尾数-期間斃死尾数)÷期間開始時尾数
【００４０】
【表３】
2011147398.tif 000005
【００４１】
【表４】
2011147398.tif 000006
【００４２】
【表５】
2011147398.tif 000007
【００４３】
【表６】
2011147398.tif 000008
【００４４】
(A)+(B)添加区(本発明)においては、基本飼料区及び(A)添加区に比べて、マダイの生残率は著しく向上した。耐魚病性が向上し、養魚場において魚病が発生しても生残しやすくなり、その結果、生残率が著しく向上したものと推察する。
【図１】
2011147398.tif 000009