(57)【要約】【課題】エネルギーコストの増加を招くことなく、低コストでエコノマイザやボイラの腐食を抑制することができるようにする。【解決手段】ｐＨセンサで給水のｐＨを検出し（Ｓ１）、検出されたｐＨ値が第１の所定値以下か否かを判断する（Ｓ２）。その答が否定（Ｎｏ）の場合は、排水弁を開弁すると共にボイラ水返送弁８を閉弁し、ボイラ水を系外に排出し（Ｓ４）、エコノマイザの腐食を防止する。一方、上記答が肯定（Ｙｅｓ）の場合は、排水弁７を閉弁し、ボイラ水返送弁８を開弁し、還流ライン５を介してボイラ水を給水ラインに戻し（Ｓ３）、ステップＳ１に戻る。また、ボイラ水の電気伝導率を検出し、第２の所定値を超える場合はボイラ水を排出してキャリーオーバーの発生を抑制する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
給水を加熱して蒸気を生成するボイラと、該ボイラの排熱を使用して前記給水を予熱するエコノマイザと、前記ボイラ内のボイラ水を吐き出すブロー管とを備えたボイラシステムにおいて、
前記ブロー管が、前記ボイラ水を系外に放出する排水ラインと、前記ボイラ水を前記エコノマイザの上流側に還流する還流ラインとを有すると共に、
前記エコノマイザに供給される給水の水質を検出する第１の水質検出手段と、前記ボイラ水を前記排水ライン及び前記還流ラインのうちの少なくとも一方に案内する案内手段と、前記第１の水質検出手段の検出結果に基づいて前記案内手段を制御する制御手段とを備えていることを特徴とするボイラシステム。
【請求項２】
前記制御手段は、前記第１の水質検出手段により検出された検出値が第１の所定値以下の場合は、前記ボイラ水が前記還流ラインを通過するように前記案内手段を制御し、前記第１の水質検出手段により検出された検出値が第１の所定値を超えた場合は、前記ボイラ水が排水ラインを通過するように前記案内手段を制御することを特徴とするボイラシステム。
【請求項３】
前記制御手段は、前記第１の水質検出手段により検出された検出値が第１の所定値となるように前記案内手段を制御することを特徴とする請求項１記載のボイラシステム。
【請求項４】
前記ボイラ水の水質を検出する第２の水質検出手段を有し、
前記制御手段は、前記第２の水質検出手段により検出された検出値が第２の所定値を超えているときは、前記ボイラ水を系外に排出するように前記案内手段を制御することを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれかに記載のボイラシステム。
【請求項５】
熱交換器が前記ブロー管に介装されていることを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれかに記載のボイラシステム。
【請求項６】
前記ブロー管は、前記排水ラインと前記還流ラインとに分岐されると共に、
前記案内手段は、前記排水ライン、前記還流ライン、及び前記排水ラインと前記還流ラインとの分岐点のうちの少なくとも１箇所以上に設けられていることを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれかに記載のボイラシステム。
【請求項７】
前記第１の水質検出手段は、前記給水のｐＨを検出するｐＨセンサであることを特徴とする請求項１乃至請求項６のいずれかに記載のボイラシステム。
【請求項８】
前記第２の水質検出手段は、前記ボイラ水の電気伝導率を検出する電気伝導率センサであることを特徴とする請求項４乃至請求項７のいずれかに記載のボイラシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はボイラシステムに関し、より詳しくは、ボイラの給水を予熱するエコノマイザを備えたボイラシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
水管ボイラ、丸ボイラ等のボイラは、今日、種々の熱源に使用され、暖房機器、乾燥機器、生産機器等の蒸気使用機器に蒸気を供給している。
【０００３】
この種のボイラは、給水を加熱して蒸気を生成しているが、蒸発によりボイラ内のボイラ水が濃縮されることから、過度に濃縮されるのを回避すべく、必要に応じてボイラ水の一部を吐き出すブロー処理を行なっている。
【０００４】
そして、従来より、上記ボイラーのブロー処理を制御する装置が盛んに研究・開発されている。
【０００５】
例えば、特許文献１には、ボイラへの給水管に電気伝導率測定センサを設けると共に、ボイラのブロー配管に濃縮ブロー弁を設け、電気伝導率測定センサで検出された電気伝導率に基づいて濃縮ブロー率を求め、この濃縮ブロー率に基づいて濃縮ブロー弁を開閉制御する制御器を設けたボイラの濃縮ブロー制御装置が提案されている。
【０００６】
この特許文献１では、予め設定した濃縮ブロー率を、給水の電気伝導率の変化に応じて修正し、缶水の濃縮度を自動制御することにより、適正な濃縮ブローを行なうようにしている。
【０００７】
一方、この種のボイラシステムでは、その煙道にエコノマイザを配したものも広く普及している。エコノマイザには熱交換のための伝熱管が内蔵されており、ボイラ缶体からの排ガスの余熱を回収して給水を予熱し、これにより燃料の使用量を節減することが可能となる。
【０００８】
ところで、ボイラに給水される水道水や地下水等の水源には、通常、炭酸水素イオンや炭酸イオン等のアルカリ成分が含まれている。このアルカリ成分がボイラ内で熱分解して水酸化物を生成し、蒸気の発生に伴って濃縮されるため、ボイラ水のｐＨも上昇し、これによりボイラに内蔵された伝熱管の腐食を抑制することが可能となる。
【０００９】
しかしながら、エコノマイザでは、排ガスの熱交換によって温度上昇しても、せいぜい１２０℃程度であり、したがって給水中のアルカリ成分の熱分解も進行し難く、また濃縮も起らない。すなわち、エコノマイザ内では給水のｐＨを十分に上昇させることが困難であり、このため伝熱管の腐食を招き易い。
【００１０】
そこで、特許文献２では、ボイラへの給水を前記ボイラからの排ガスによって予熱するエコノマイザと、前記ボイラ内のボイラ水を採取するボイラ水採取手段と、採取したボイラ水を前記エコノマイザへの供給前の給水へ添加するボイラ水添加手段とを備えたボイラ装置が提案されている。
【００１１】
この特許文献２は、図６に示すように、ボイラ１０１の煙道１０２にエコノマイザ１０３が配されており、ボイラ１０１で生成された蒸気はセパレータ１０４で気水分離され、ボイラ水は降水管１０５を介してボイラ１０１に還流される。そして、ブロー弁１０６が排水ライン１０７に設けられると共に、ボイラ水採取弁１０８がボイラ水採取ライン１０９に設けられ、ボイラ水のｐＨが適正範囲（例えば、１１〜１２）となるようにブロー弁１０６及びボイラ水採取弁１０９を開閉制御している。
【００１２】
また、ボイラ水採取ライン１０９に排水される高ｐＨのボイラ水は、給水タンク１１０内に導かれて給水との熱交換を経た後、最終的に給水タンク１１０の給水と混合され、この混合水をエコノマイザ１０３に供給している。
【００１３】
すなわち、特許文献２では、ｐＨが高いボイラ水と給水との混合水がエコノマイザ１０３に供給されるので、エコノマイザ１０３内のｐＨを上昇させることができ、これにより、エコノマイザ１０３の腐食を或る程度抑制できると考えられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１４】
【特許文献１】特開２００１−１６５４０３号公報（請求項１）
【特許文献２】特開２００６−２７５４１０号公報（請求項２、図４）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
しかしながら、上記特許文献１では、給水の電気伝導率の変化に応じて適宜ブローすることにより、連続運転時に濃縮倍率が過度に高くなるのを抑制することができるものの、ボイラ運転の始動から所定の濃縮倍率になるまではｐＨも低く、伝熱管等のボイラ缶体の腐食を十分に抑制することができないという問題点があった。すなわち、ボイラ水の所定の濃縮倍率になるまでの時間が長くなると、ボイラ水の低ｐＨ時間も長くなるため、ボイラ缶体の早期腐食を招き易い。したがって、ボイラでは、このような低ｐＨの時間を極力短くするのが望ましい。
【００１６】
また、特許文献２は、給水タンク１１０で給水とボイラ水を混合させて混合水を生成し、これによりエコノマイザ１０３のｐＨを上昇させようとしているが、混合水のｐＨは給水のアルカリ成分濃度の影響を受ける。
【００１７】
すなわち、混合水のｐＨは、給水のアルカリ成分濃度が低い場合は、ｐＨの高いボイラ水の混合により上昇し易いが、給水のアルカリ成分濃度が高い場合は、前記ボイラ水と混合させてもｐＨ緩衝作用によりｐＨの上昇が抑制され、十分な耐食効果を得ることができないという問題点があった。
【００１８】
斯かる問題の対処方法としては、例えば、ボイラ水を給水タンクに戻す割合を増加させる方法や、薬剤としてアルカリ剤を添加する方法が考えられるが、前者はボイラへの給水頻度が多くなるため、省エネルギーの要請に反することとなり、また、後者は薬剤の添加量増大によるコスト高を招くおそれがある。
【００１９】
本発明はこのような事情に鑑みなされたものであって、エネルギーコストの増加を招くこともなく、低コストでエコノマイザやボイラの腐食を抑制することができるボイラシステムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
上記目的を達成するために本発明に係るボイラシステムは、給水を加熱して蒸気を生成するボイラと、該ボイラの排熱を使用して前記給水を予熱するエコノマイザと、前記ボイラ内のボイラ水を吐き出すブロー管とを備えたボイラシステムにおいて、前記ブロー管が、前記ボイラ水を系外に放出する排水ラインと、前記ボイラ水を前記エコノマイザの上流側に還流する還流ラインとを有すると共に、前記エコノマイザに供給される給水の水質を検出する第１の水質検出手段と、前記ボイラ水を前記排水ライン及び前記還流ラインのうちの少なくとも一方に案内する案内手段と、該第１の水質検出手段の検出結果に基づいて前記案内手段を制御する制御手段とを備えていることを特徴としている。
【００２１】
また、本発明のボイラシステムにおいて、前記制御手段は、前記第１の水質検出手段により検出された検出値が所定値以下の場合は、前記ボイラ水が前記還流ラインを通過するように前記案内手段を制御し、前記第１の水質検出手段により検出された検出値が所定値を超えた場合は、前記ボイラ水が排水ラインを通過するように前記案内手段を制御することを特徴としている。
【００２２】
また、本発明のボイラシステムにおいて、前記制御手段は、前記第１の水質検出手段により検出された検出値が所定値となるように前記案内手段を制御することを特徴としている。
【００２３】
また、ボイラ内での濃縮が過度に進行すると、水分やボイラ水に溶解又は懸濁している固形物が蒸気に同伴されるキャリーオーバーが生じる。したがって、斯かるキャリーオーバーを防止するためには、ボイラ水の水質を検出して適宜ブローするのが望まれる。更に、塩化物イオンや硫酸イオンなどの腐食性イオンが過度に濃縮すると、これによりボイラ缶体が腐食される場合がある。したがって、斯かる腐食を防止するためには、ボイラ水の水質を検出して適宜ブローするのが望まれる。
【００２４】
そこで、本発明のボイラシステムは、前記ボイラ水の水質を検出する第２の水質検出手段を有し、前記制御手段は、前記第２の水質検出手段により検出された検出値が第２の所定値を超えているときは、前記ボイラ水を系外に排出するように前記案内手段を制御することを特徴としている。
【００２５】
また、本発明のボイラシステムは、熱交換器が前記ブロー管に介装されていることを特徴としている。
【００２６】
また、本発明のボイラシステムにおいて、前記ブロー管は、前記排水ラインと前記還流ラインとに分岐されると共に、前記案内手段は、前記排水ライン、前記還流ライン、及び前記排水ラインと前記還流ラインとの分岐点のうちの少なくとも１箇所以上に設けられていることを特徴としている。
【００２７】
また、本発明のボイラシステムにおいて、前記第１の水質検出手段は、前記給水のｐＨを検出するｐＨセンサであることを特徴としている。
【００２８】
さらに、本発明のボイラシステムにおいて、前記第２の水質検出手段は、前記ボイラ水の電気伝導率を検出する電気伝導率センサであることを特徴としている。
【発明の効果】
【００２９】
上記ボイラシステムによれば、給水を加熱して蒸気を生成するボイラと、該ボイラの排熱を使用して前記給水を予熱するエコノマイザと、前記ボイラ内のボイラ水を吐き出すブロー管とを備えたボイラシステムにおいて、前記ブロー管が、前記ボイラ水を系外に放出する排水ラインと、前記ボイラ水を前記エコノマイザの上流側に還流する還流ラインとを有すると共に、前記エコノマイザに供給される給水の水質を検出する第１の水質検出手段と、前記ボイラ水を前記排水ライン及び前記還流ラインのうちの少なくとも一方に案内する案内手段と、該第１の水質検出手段（ｐＨセンサ）の検出結果に基づいて前記案内手段を制御する制御手段とを備えているので、第１の水質検出手段の検出結果に応じ、ボイラ水が添加された混合水をエコノマイザに適宜供給することが可能となり、これによりエコノマイザの腐食を効果的に防止することが可能となる。
【００３０】
具体的には、前記制御手段は、前記第１の水質検出手段により検出された検出値が第１の所定値以下の場合は、前記ボイラ水が前記還流ラインを通過するように前記案内手段を制御し、前記第１の水質検出手段により検出された検出値が第１の所定値を超えた場合は、前記ボイラ水が排水ラインを通過するように前記案内手段を制御するので、給水のアルカリ濃度に依存することなく、エコノマイザには所望水質の水が供給されることとなり、これによりエコノマイザの腐食を効果的に防止することが可能となる。
【００３１】
また、前記制御手段は、前記第１の水質検出手段により検出された検出値が所定値となるように前記案内手段を制御するので、エコノマイザに供給される水を常に適正値に保つことが可能となる。
【００３２】
また、前記ボイラ水の水質を検出する第２の水質検出手段（電気伝導率検出手段）を有し、前記制御手段は、前記第２の水質検出手段により検出された検出値が第２の所定値を超えているときは、前記ボイラ水を系外に排出するように前記案内手段を制御するので、濃縮が進行してボイラ水がキャリーオーバーしたり、腐食性のイオンの過濃縮でボイラ缶体に腐食が発生したりするおそれのあるときは、ボイラ水を強制的に系外に排出することが可能となり、これによりキャリーオーバーが生じるのを抑制することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明に係るボイラシステムの一実施の形態（第１の実施の形態）を示すシステム構成図である。
【図２】上記第１の実施の形態の制御手順を示すフローチャートである。
【図３】本発明に係るボイラシステムの第２の実施の形態を示すシステム構成図である。
【図４】上記第２の実施の形態の制御手順を示すフローチャートである。
【図５】本発明に係るボイラシステムの第３の実施の形態を示すシステム構成図である。
【図６】特許文献２に記載されたボイラ装置の要部システム構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
次に、本発明の実施の形態を図面に基づき詳説する。
【００３５】
図１は本発明に係るボイラシステムの一実施の形態（第１の実施の形態）を示すシステム構成図である。
【００３６】
すなわち、このボイラシステムは、給水を加熱して蒸気を生成するボイラ１と、給水ライン２を介してボイラ１に給水する給水タンク３と、ボイラ１内のボイラ水を吐き出すブロー管４とを備えている。
【００３７】
ブロー管４は、分岐点Ｃでボイラ水を給水ライン２に還流する還流ライン５と、ボイラ水を系外に排出する排水ライン６に分岐され、排水ライン６には排水弁７（案内手段）が介装され、還流ライン５にはボイラ水返送弁８（案内手段）が介装されている。
【００３８】
また、ボイラ１の上流側であって、還流ライン５と給水ライン２との合流点の下流側にはｐＨセンサ（第１の水質検出手段）９が介装されている。
【００３９】
ボイラ１は、多管式水管ボイラであって、ボイラ缶体１０と、燃焼により生成された排ガスを排出する排気筒１１とを有している。
【００４０】
ボイラ缶体１０は、上部管寄せ１２及び下部管寄せ１３の間に多数の伝熱管１４が垂直に設けられると共に、該伝熱管１４を加熱するバーナー１５が上部に配設されている。
【００４１】
また、ボイラ缶体１０と排気筒１１との間に形成される煙道１６にはエコノマイザ１７が配設されている。エコノマイザ１７は螺旋状の伝熱管１８を有し、一方の端部が給水ライン２に接続され、他方の端部が下部管寄せ１３に接続されている。そして、このエコノマイザ１７はボイラ缶体１０から発生する排ガスによって加熱され、これにより伝熱管１８を通過する水が加熱される。
【００４２】
また、上部管寄せ１２は給蒸ライン１９を介してセパレータ２０に接続されている。該セパレータ２０はボイラ缶体１０で生成された蒸気を更に気水分離して乾き度を高めるためのものであり、セパレータ２０の一方の端部は蒸気ライン２１を介して負荷機器（不図示）に接続される一方、他方の端部は降水管２２を介して下部管寄せ１３に接続され、セパレータ２０で分離された分離水がボイラ缶体１０に回収されるように構成されている。
【００４３】
また、制御部２３は、排水弁７、ボイラ水返送弁８、ｐＨセンサ９、バーナー１５等との間でインターフェースを司る入出力部と、所定の演算プログラムが格納されたＲＯＭと、演算結果を一時的に記憶したりワークエリアとして使用されるＲＡＭと、システム全体の制御を司るＣＰＵとを備えている。
【００４４】
そして、制御部２３は、制御ラインａを介してｐＨセンサ９からの検出値が入力され、制御ラインｂ、ｃを介して排水弁７及びボイラ水返送弁８を適宜開閉制御する。
【００４５】
具体的には、制御部２３は、ｐＨセンサ９により検出された検出値が所定値以下の場合は、ボイラ水が還流ライン５を通過するように排水弁７及びボイラ水返送弁８を開閉制御し、ｐＨセンサ９により検出された検出値が所定値を超えた場合は、ボイラ水が排水ライン６を通過するように排水弁７及びボイラ水返送弁８を開閉制御している。
【００４６】
図２は開閉制御の制御手順を示すフローチャートである。
【００４７】
すなわち、ステップＳ１ではｐＨセンサ９で給水のｐＨを検出し、その検出信号を制御部２３に送信し、続くステップＳ２では、検出されたｐＨ値が第１の所定値（例えば、ｐＨ１１）以下か否かを判断する。そして、その答が否定（Ｎｏ）の場合、すなわち、ｐＨ値が第１の所定値を超えている場合は、エコノマイザ１７は腐食促進のおそれは少ないと判断し、ステップＳ４に進んで排水弁７を開弁すると共にボイラ水返送弁８を閉弁し、ボイラ水を系外に排出し、ステップＳ１に戻る。
【００４８】
一方、ステップＳ２の答が肯定（Ｙｅｓ）の場合は、エコノマイザ１７に給水される水のｐＨが低いためエコノマイザ１７の腐食を促進するおそれがあると判断し、ステップＳ３に進んでボイラ水返送弁８を開弁すると共に排水弁７を閉弁し、還流ライン５を介してボイラ水を給水ライン２に戻し、ステップＳ１に戻る。
【００４９】
このように本第１の実施の形態では、ｐＨセンサ９により検出された検出値が第１の所定値以下の場合は、ボイラ水が還流ライン５を通過するように排水弁７及びボイラ水返送弁８を開閉制御し、ｐＨセンサ９により検出された検出値が第１の所定値を超えた場合は、ボイラ水が排水ライン６を通過するように排水弁７及びボイラ水返送弁８を開閉制御しているので、ボイラ缶水１０からの高ｐＨの濃縮水が給水タンク３からの水に添加され、したがって、常にｐＨの高い水がエコノマイザ１７に供給されることとなる。すなわち、給水のアルカリ成分濃度に依存することなく、高いｐＨの水がエコノマイザ１７に供給されることとなり、これによりエコノマイザ１７の腐食を効果的に抑制することが可能となる。
【００５０】
また、必要に応じてボイラ水の一部をエコノマイザ１７に戻しているので、給水に薬品添加を行なった場合であっても、薬品が系外に捨てられる頻度が減少し、これに伴い薬品の添加量も低減することができ、低コスト化が可能となる。
【００５１】
図３は本発明に係るボイラシステムの第２の実施の形態を示すシステム構成図である。
【００５２】
本第２の実施の形態では、上記第１の実施の形態に加え、ブロー管４の分岐点Ｃの上流側に電気伝導率センサ（以下、「ＥＣセンサ」という。）２４が設けられ、制御ラインｄを介してＥＣセンサ２４の検出信号が制御部２３に送信され、その検出結果に基づいて開閉制御を行なっている。
【００５３】
すなわち、ボイラ１が、濃縮しつづけると、ボイラ水に溶解又は懸濁している物質が蒸気と共に系外に排出され、その結果キャリーオーバーが生じるおそれがある。そして、キャリーオーバーが生じるとボイラ水の電気伝導率が過度に上昇し、蒸気純度が急激に低下し、生蒸気を使用する業種では加工対象物に不具合を生じさせたり、クリーニング業や染色業では被洗浄物等に変色や退色を生じさせたりするおそれがある。したがって、ボイラシステムでは、キャリーオーバーを防止するのが望ましい。更に、塩化物イオンや硫酸イオンなどの腐食性イオンが過度に濃縮すると、これによりボイラ缶体１０が腐食されるおそれがある。したがって、この点からも、ボイラシステムでは、ボイラ水の過濃縮を防止する必要がある。
【００５４】
そこで、本第２の実施の形態では、制御部２３は、ＥＣセンサ２４により検出された検出値が第２の所定値を超えているときは、前記ボイラ水を系外に排出するように前記排水弁７及び前記ボイラ水返送弁８を開閉制御している。
【００５５】
図４は第２の実施の形態の制御手順を示すフローチャートである。
【００５６】
まず、ステップＳ１１では、ＥＣセンサ２４により電気伝導率を検出し、その検出信号を制御部２３に送信する。続くステップＳ１２では電気伝導率が第２の所定値（例えば、４０００μＳ／ｍ）以下か否かを判断する。そして、その答が否定（Ｎｏ）の場合、すなわち電気伝導率が第２の所定値を超えている場合は、キャリーオーバーやボイラ缶体１０の腐食が生じるおそれがあると判断し、ステップＳ１３に進み、排水弁７を開弁し、ボイラ水返送弁８を閉弁し、ステップＳ１１に戻る。これにより、電気伝導率が第２の所定値を超えている場合は、濃縮されたボイラ水が系外に排出されることとなり、キャリーオーバーやボイラ缶体１０の腐食が生じるのを回避することができる。
【００５７】
一方、ステップＳ１２の答が肯定（Ｙｅｓ）の場合は、キャリーオーバーやボイラ缶体１０の腐食は生じるおそれはないと判断し、ステップＳ１４に進み、第１の実施の形態と同様の処理を行なう。
【００５８】
すなわち、ステップＳ１４ではｐＨセンサ９で給水のｐＨを検出し、その検出信号を制御部２３に送信し、続くステップＳ１５では、検出されたｐＨ値が所定値（例えば、ｐＨ１１）以下か否かを判断する。そして、その答が否定（Ｎｏ）の場合、ステップＳ１６に進んで排水弁７を開弁すると共にボイラ水返送弁８を閉弁し、ボイラ水を系外に排出し、ステップＳ１１に戻る。
【００５９】
一方、ステップＳ１４の答が肯定（Ｙｅｓ）の場合は、ステップＳ１５に進んで排水弁７を閉弁し、ボイラ水返送弁８を開弁し、還流ライン５を介してボイラ水を給水ライン２に戻し、ステップＳ１に戻る。
【００６０】
このように本第２の実施の形態では、第１の実施の形態に加え、ボイラ水の水質を検出するＥＣセンサ２４を有し、制御部２３は、ＥＣセンサ２４により検出された検出値が第２の所定値を超えているときは、前記ボイラ水を系外に排出するように排水弁７及びボイラ水返送弁８を開閉制御しているので、エコノマイザ１７の腐食防止と共に、キャリーオーバー及びボイラ缶体１０の腐食が発生するのを防止することができる。
【００６１】
図５は本発明に係るボイラシステムの第３の実施の形態を示すシステム構成図である。
【００６２】
本第３の実施の形態では、排水弁７の下流に熱交換器２５が配設され、排水ライン６に排水される高温のボイラ水を熱交換器２５で熱回収を行なうように構成されている。
【００６３】
すなわち、前記熱交換器２５は、伝熱管２６を有すると共に、伝熱管２６の一方の端部が第１の熱回収ライン２７を介して給水タンク３に接続されると共に、他方の端部が第２の熱回収ライン２８を介して給水タンク３に接続され、さらに第１の熱回収ライン２７には制御弁２９が介装されている。
【００６４】
この第３の実施の形態では、上記第２の実施の形態と同様の開閉制御（図４参照）が行なわれる一方、排水ライン６を通過するボイラ水は、熱交換器２５で給水タンク３からの水により冷却され、ボイラ水が突沸することなく系外に排出されると共に、第１の熱回収ライン２７を通過した給水タンク３からの水はボイラ水からの熱によって加熱され、給水タンク３に回収される。
【００６５】
このように本第３の実施の形態では、ボイラ水が突沸することなく系外に排出されるので、安全性が向上し、かつ給水タンク３に熱が回収されるので、エネルギーの節減にも寄与することができる。
【００６６】
尚、本発明は上記実施の形態に限定されるものではい。例えば、上記実施の形態では還流ライン５にボイラ水返送弁８、排水ライン６に排水弁７を設けたが、ボイラ水返送弁８を省略し、ｐＨセンサ９の検出値が第１の所定値を超える場合は排水弁７を開弁してボイラ水を系外に排水し、ｐＨセンサ９の検出値が前記第１の所定値以下の場合は、排水弁７を閉弁してボイラ水を給水ライン２に戻すようにしてもよい。
【００６７】
また、還流ライン５と排水ライン６の分岐点Ｃに三方弁を配し、上述した第１の所定値に応じて水路を切り替えるのも好ましい。
【００６８】
また、ｐＨセンサの検出値が第１の所定値となるように排水弁７、ボイラ水返送弁８、或いは上記三方弁の開度を調整しフィードバック制御するのも好ましい。
【００６９】
また、上記第３の実施の形態では、熱交換器２５を排水弁７の下流に配しているが、給水タンク３の水とブロー水とが熱交換できればよく、したがって、分岐点Ｃの上流側に熱交換器を配してもよい。
【００７０】
また、上記の各実施の形態では、第１の水質検出手段として、ｐＨセンサに代えて、シリカ濃度センサやＭアルカリ濃度センサを使用することもできる。更に、第２の水質検出手段として、ＥＣセンサに代えて、塩化物イオン濃度センサや硫酸イオン濃度センサを使用することもできる。
【産業上の利用可能性】
【００７１】
エコノマイザの腐食を効果的に抑制し、しかもボイラ缶体のキャリーオーバーにも効果的に対処可能なボイラシステムを実現できる。
【符号の説明】
【００７２】
１  ボイラ
４  ブロー管
５  還流ライン
６  排水ライン
９  ｐＨセンサ
７  排水弁（案内手段）
８  ボイラ水返送弁（案内手段）
１７  エコノマイザ
２３  制御部（制御手段）
２４  ＥＣセンサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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