(57)【要約】【課題】コーナー導波管を構成する金属部と他の金属部材との間にある隙間から漏洩する電磁波を抑制する。【解決手段】本発明は、方形溝を有する第１の金属板に開口部を有する第２の金属板を配置させ、各軸線が直交する第１の導波管及び第２の導波管を形成し、各軸線の直交する点に、４５度のテーパ面を端部に持つコーナー反射棒を嵌め込んだＥコーナー導波管又はＨコーナー導波管、あるいは、方形溝及びこれに直交する開口部を有する第１の金属板に第２の金属板を配置させ、各軸線が直交する第１の導波管及び第２の導波管を形成し、各軸線の直交する点に、−４５度（または１３５度）のテーパ面を端部に持つコーナー反射棒を嵌め込んだＥコーナー導波管又はＨコーナー導波管において、前記コーナー反射棒本体に、第１の金属板及び第２の金属板に設けられた受け穴まで貫通する金属ピンを立てることを特徴とする。【選択図】      図１
2011176726.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導波管断面に相当する長辺および短辺を有する方形溝が表面に形成された第１の金属板と、
前記導波管断面と同寸法の開口部を有する第２の金属板と、
端部に電磁波を反射するテーパ面を有するコーナー反射棒と
を有し、
前記方形溝と前記開口部とが直交するように、前記第１の金属板の表面に前記第２の金属板が配置されることにより前記方形溝と前記第２の金属板とにより第１の導波管を形成し、前記第２の金属板の前記開口部が第２の導波管となり、前記第１の導波管と前記第２の導波管とがＥ分岐を構成し、
前記第１の導波管と前記第２の導波管のぞれぞれの軸線が直交する点に、前記コーナー反射棒の前記テーパ面を配置し、前記それぞれの軸線が前記テーパ面との入射角が４５度になるように、前記コーナー反射棒が前記方形溝に嵌め込まれ、
前記第１の導波管の軸線と垂直に、また前記第２の導波管の軸線と平行に、前記コーナー反射棒本体に、前記第１の金属板および前記第２の金属板に設けられた受け穴まで貫通する金属ピンを立てることを特徴とするコーナー導波管。
【請求項２】
導波管断面に相当する長辺および短辺を有する方形溝が表面に形成された第１の金属板と、
前記導波管断面と同寸法の開口部を有する第２の金属板と、
端部に電磁波を反射するテーパ面を有するコーナー反射棒と
を有し、
前記方形溝と前記開口部とが直交するように、前記第１の金属板の表面に前記第２の金属板が配置されることにより前記方形溝と前記第２の金属板とにより第１の導波管を形成し、前記第２の金属板の前記開口部が第２の導波管となり、前記第１の導波管と前記第２の導波管とがＨ分岐を構成し、
前記第１の導波管と前記第２の導波管のぞれぞれの軸線が直交する点に、前記コーナー反射棒の前記テーパ面を配置し、前記それぞれの軸線が前記テーパ面との入射角が４５度になるように、前記コーナー反射棒が前記方形溝に嵌め込まれ、
前記第１の導波管の軸線と垂直に、また前記第２の導波管の軸線と平行に、前記コーナー反射棒本体に、前記第１の金属板および前記第２の金属板に設けられた受け穴まで貫通する金属ピンを立てることを特徴とするコーナー導波管。
【請求項３】
導波管断面に相当する長辺および短辺を有する方形溝が表面に形成され、前記方形溝に直交するように貫通した、前記導波管断断面と同寸法の開口部を有する第１の金属板と、
第２の金属板と、
端部に電磁波を反射するテーパ面を有するコーナー反射棒と
を有し、
前記第１の金属板の表面に前記第２の金属板が配置されることにより前記方形溝と前記第２の金属板とにより第１の導波管を形成し、前記第１の金属板の前記開口部が第２の導波管となり、前記第１の導波管と前記第２の導波管とがＥ分岐を構成し、
前記第１の導波管と前記第２の導波管のぞれぞれの軸線が直交する点に、前記コーナー反射棒の前記テーパ面を配置し、前記それぞれの軸線が前記テーパ面との入射角が４５度になるように、前記コーナー反射棒が前記方形溝に嵌め込まれ、
前記第１の導波管の軸線と垂直に、また前記第２の導波管の軸線と平行に、前記コーナー反射棒本体に、前記第１の金属板および前記第２の金属板に設けられた受け穴まで貫通する金属ピンを立てることを特徴とするコーナー導波管。
【請求項４】
導波管断面に相当する長辺および短辺を有する方形溝が表面に形成され、前記方形溝に直交するように貫通した、前記導波管断断面と同寸法の開口部を有する第１の金属板と、
第２の金属板と、
端部に電磁波を反射するテーパ面を有するコーナー反射棒と
を有し、
前記第１の金属板の表面に前記第２の金属板が配置されることにより前記方形溝と前記第２の金属板とにより第１の導波管を形成し、前記第１の金属板の前記開口部が第２の導波管となり、前記第１の導波管と前記第２の導波管とがＨ分岐を構成し、
前記第１の導波管と前記第２の導波管のぞれぞれの軸線が直交する点に、前記コーナー反射棒の前記テーパ面を配置し、前記それぞれの軸線が前記テーパ面との入射角が４５度になるように、前記コーナー反射棒が前記方形溝に嵌め込まれ、
前記第１の導波管の軸線と垂直に、また前記第２の導波管の軸線と平行に、前記コーナー反射棒本体に、前記第１の金属板および前記第２の金属板に設けられた受け穴まで貫通する金属ピンを立てることを特徴とするコーナー導波管。
【請求項５】
前記コーナー反射棒を貫通する前記金属ピンの中心軸が、前記コーナー反射棒のテーパ面の中心に設けられた中心基準点から略管内波長の半波長の正の整数倍の位置に立てることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のコーナー導波管。
【請求項６】
前記中心基準点から略管内波長の半波長の正の整数倍の位置に立てられる前記金属ピンの中心軸は、前記略管内波長の半波長の正の整数倍の位置を中心にして、前記管内波長の略１０％前後の長さの範囲内に立てることを特徴とする請求項５に記載のコーナー導波管。
【請求項７】
前記金属ピンの直径は、前記コーナー反射棒の幅の略２／３程度であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のコーナー導波管。
【請求項８】
前記コーナー反射棒を貫通した前記金属ピンの突き出た両端の長さは、略４００ミクロンとすることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載のコーナー導波管。
【請求項９】
前記コーナー反射棒を貫通した前記金属ピンの両端を受ける前記第１の金属板と前記第２の金属板の受け穴のいずれかの半径が、前記金属ピンの半径より大きく、前記コーナー反射棒から露出している前記金属ピンの先端が前記受け穴の内面と接触しないことを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載のコーナー導波管。
【請求項１０】
前記第１の金属板と前記第２の金属板の受け穴のいずれかの受け穴は、前記金属ピンの半径の略２倍以上の半径、形状は円筒形であり、高さは使用周波数の波長の略１/４以上であることを特徴とする請求項９に記載のコーナー導波管。
【請求項１１】
前記金属ピンの半径の略２倍以上の半径を有する前記受け穴の空洞の形状が、円筒形に代えて、半球形、略半球形、略半楕円体形のドーム型、あるいは、ペンシル先型であることを特徴とする請求項１０に記載のコーナー導波管。
【請求項１２】
前記金属ピンの断面形状が、円形に代えて、略楕円形、多角形であることを特徴とする請求項１〜１１のいずれかに記載のコーナー導波管。
【請求項１３】
前記コーナー反射棒に前記金属ピンを貫通させる構成に代えて、前記コーナー反射棒と金属ピンとを一体化し、前記コーナー反射棒の上部と下部にそれぞれひとつずつの突起を備える部品を用いることを特徴とする請求項１〜１２のいずれかに記載のコーナー導波管。
【請求項１４】
前記突起の中心は、前記隙間の基準点までの距離を、略管内波長の半波長の正の整数倍の位置を中心にして、前記管内波長の略１０％前後の範囲内にすることを特徴とする請求項１３に記載のコーナー導波管。
【請求項１５】
前記コーナー反射棒から突き出た上部と下部の突起の高さは略４００ミクロン以上にすることを特徴とする請求項１３又は１４に記載のコーナー導波管。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コーナー導波管に関するものであり、例えば、マイクロ波帯以上の高周波帯域で使用される導波管の屈曲部に採用されるコーナー導波管に適用し得るものである。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、マイクロ波回路を構成するとき、市販の回路素子、例えば直線導波管、ベンド導波管、コーナー導波管、分岐導波管、マジックティー、位相器、単向管、無反射終端、可変減衰器、減衰器等を用いればだいたい可能であるが、回路をよりコンパクトにするために、または他の装置とより効率よく接続できるためには、前記市販回路素子を参考にしながら、加工技術および切削機械の性能向上で特別に加工することも珍しくない。
【０００３】
まず、コーナー導波管の機能について説明する。図２及び図３は、コーナー導波管の基本的な構造である。
【０００４】
図２及び図３において、２１と２２はそれぞれ導波管の開口、２３は導波管本体、２４は導波管のコーナー、２５は基本モードの電界、２６は基本モードの磁界である。
【０００５】
２４は、導波管の幅側面と４５度（または１３５度）の角度で交差する導波管の幅側面の一つで、導波管内に伝搬する電磁波の方向を９０度に変える反射板の役割を果たし、ちょうど光学の４５度プリズムのようなものである。図２は、４５度の角度で交差するコーナー導波管の構造を示し、図３は、１３５度の角度で交差するコーナー導波管の構造を示している。
【０００６】
また、図２（Ａ）及び図３（Ａ）に示すように、２１及び２２における電界２５の方向は互いに垂直しているが、磁界２６の方向は変わらず並行のままである。このように、電界２５の方向のみを垂直に変更するコーナー導波管をＥコーナー導波管という。
【０００７】
一方、図２（Ｂ）及び図３（Ｂ）示すように、２１及び２２における磁界２６の方向が互いに垂直し、電界２５の方向が並行のままである。このように、磁界２６の方向のみを垂直に変更するコーナー導波管をＨコーナー導波管という。
【０００８】
これ以降、導波管における電磁波の伝搬モードは、断りがない限り、基本モードだけを考慮する。したがって、導波管断面の幅がａであれば、基本モードで伝搬可能な電磁波の波長λは下記の条件を満足する。
【０００９】
２ａ＞λ＞ａ                                                （１）
また、管内波長λｇは次式に示されるようになる。
【数１】
2011176726.tif 000003
【００１０】
図４は、コーナー導波管の内部構造を示す導波管軸線に沿った断面図である。図４（Ａ）は、＋４５度の角度のテーパ面を有するコーナー導波管の構造を示し、図４（Ｂ）は、−４５度のテーパ面を有するコーナー導波管の構造を示す。
【００１１】
図４（Ａ）及び図４（Ｂ）において、２７は導波管の開口２１及び２２における電磁波の伝搬方向を示す。図４（Ａ）及び図４（Ｂ）に示すように、電磁波は２４の内側表面に反射し、電磁波の伝搬方向が９０度変化していることがわかる。
【００１２】
ところで、回路のコンパクト化を図るために、上述したようなコーナー導波管の基本構造に基づいて、以下に示すような技術がある。
【００１３】
例えば、特許文献１には、９０度ベンド型導波管に関する技術が提案されている。特許文献１の図１に示す９０度ベンド型導波管は、互いに直交する２本の導波管の結合部が、光学的な反射の場合と同様に、各々の導波管の方向に対して４５度のテーパ面を形成し、３個の金属部材を結合して構成される構造になっている。
【００１４】
すなわち、９０度ベンド型導波管は、端部に４５度のテーパ面を有する金属部材がそれぞれの導波管を有する金属部材の間に嵌め込まれて構成されるが、組み立て作業が容易に行えるために前記端部に４５度のテーパ面を有する金属部材の寸法がわずかながら寸法を小さめに加工されている。なお、形状および機能からみれば、特許文献１の示した９０度ベンド型導波管はコーナー導波管から展開した発明であることがわかる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１５】
【特許文献１】特開２００５−０２００７７号公報
【特許文献２】特開２００７−１９５１０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１６】
しかしながら、特許文献１に記載の９０度ベンド型導波管を構成する重要な部品の１つである端部に４５度のテーパ面を有する金属部材の加工寸法は、他の金属部材の間に嵌め込む空間よりわずかに小さいので、両者の間に隙間が生じ、そこから伝搬する電磁波が漏れる結果になる。これは、電磁波の波長が短いほど、例えば準ミリ波帯以上の電磁波となるほど、その隙間からの漏洩が多くなって、伝搬損失を増加させてしまう問題が生じ得る。
【００１７】
図５は、特許文献１に示された前記端部に４５度のテーパ面を有する金属部材と他の金属部材の間にある隙間から漏れる電磁波の様子を示しているが、わかりやすくするために導波管軸線に沿った断面図を用いることにした。図５では、３１と３２はそれぞれ導波管の開口、３３は前記端部に４５度のテーパ面を有する金属部材、３４は導波管内に伝搬している電磁波を示す。そして、３５及び３６は、前記端部に４５度のテーパ面を有する金属部材と他の金属部材の間にある隙間から漏れる電磁波を示している。
【００１８】
このように、特許文献１に示される導波管を構成する金属部材と他の金属部材との間にある隙間から電磁波の漏洩損失を検証する。
【００１９】
例えば、６０ＧＨｚの周波数において、導波管断面幅をａ＝３．７６ｍｍとし、この値を用いて前記端部に４５度のテーパ面を有する金属部材と他の金属部材の間にある隙間からの電磁波の漏洩損失をシミュレーションする。図６は、このシミュレーションにより得られた結果である。図６の結果から、前記隙間の長さに比例して電磁波の漏洩損失は大きくなり、前記隙間からの電磁波の漏洩損失は、１０ミクロン（０．０１ｍｍ）あたり約０．０６ｄＢ程度であることがわかる。
【００２０】
現在の金属加工精度は、約５０ミクロン程度である。そのため、特許文献１に示される導波管を構成する金属部材と他の金属部材との間の隙間からの電磁波の漏洩損失は、最悪の場合、少なくとも０．３ｄＢ以上であることがわかる。
【００２１】
実際、例えば特許文献２に示されるような円形導波管アレーアンテナの場合、アンテナの小型化を図るために、前記端部に４５度のテーパ面を有する金属部材は複数使用されるので、その数の分だけ電磁波の漏洩損失が増加し、前記円形導波管アレーアンテナの損失、性能に悪影響を及ぼしてしまう。
【００２２】
そこで、本発明は、従来の導波管を構成する金属部材間の隙間から漏洩する電磁波を低減させ、マイクロ波回路素子の１つであるコーナー導波管をより小型で、他の装置または部品と一緒にコンパクトに加工または組み立てられる構造および電磁波漏洩損失の少ないコーナー導波管を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２３】
かかる課題を解決するために、本発明の第１コーナー導波管は、導波管断面に相当する長辺および短辺を有する方形溝が表面に形成された第１の金属板と、導波管断面と同寸法の開口部を有する第２の金属板と、端部に電磁波を反射するテーパ面を有するコーナー反射棒とを有し、方形溝と開口部とが直交するように、第１の金属板の表面に第２の金属板が配置されることにより方形溝と第２の金属板とにより第１の導波管を形成し、第２の金属板の開口部が第２の導波管となり、第１の導波管と第２の導波管とがＥ分岐を構成し、第１の導波管と第２の導波管のぞれぞれの軸線が直交する点に、コーナー反射棒のテーパ面を配置し、それぞれの軸線がテーパ面との入射角が４５度になるように、コーナー反射棒が方形溝に嵌め込まれ、第１の導波管の軸線と垂直に、また第２の導波管の軸線と平行に、コーナー反射棒本体に、第１の金属板および第２の金属板に設けられた受け穴まで貫通する金属ピンを立てることを特徴とする。
【００２４】
本発明の第２コーナー導波管は、導波管断面に相当する長辺および短辺を有する方形溝が表面に形成された第１の金属板と、導波管断面と同寸法の開口部を有する第２の金属板と、端部に電磁波を反射するテーパ面を有するコーナー反射棒とを有し、方形溝と開口部とが直交するように、第１の金属板の表面に第２の金属板が配置されることにより方形溝と第２の金属板とにより第１の導波管を形成し、第２の金属板の開口部が第２の導波管となり、第１の導波管と第２の導波管とがＨ分岐を構成し、第１の導波管と第２の導波管のぞれぞれの軸線が直交する点に、コーナー反射棒のテーパ面を配置し、それぞれの軸線がテーパ面との入射角が４５度になるように、コーナー反射棒が方形溝に嵌め込まれ、第１の導波管の軸線と垂直に、また第２の導波管の軸線と平行に、コーナー反射棒本体に、第１の金属板および第２の金属板に設けられた受け穴まで貫通する金属ピンを立てることを特徴とする。
【００２５】
本発明の第３コーナー導波管は、導波管断面に相当する長辺および短辺を有する方形溝が表面に形成されたものであり、方形溝に直交するように貫通した、導波管断断面と同寸法の開口部を有する第１の金属板と、第２の金属板と、端部に電磁波を反射するテーパ面を有するコーナー反射棒とを有し、第１の金属板の表面に第２の金属板が配置されることにより方形溝と第２の金属板とにより第１の導波管を形成し、第１の金属板の開口部が第２の導波管となり、第１の導波管と第２の導波管とがＥ分岐を構成し、第１の導波管と第２の導波管のぞれぞれの軸線が直交する点に、コーナー反射棒のテーパ面を配置し、それぞれの軸線がテーパ面との入射角が４５度になるように、コーナー反射棒が方形溝に嵌め込まれ、第１の導波管の軸線と垂直に、また第２の導波管の軸線と平行に、コーナー反射棒本体に、第１の金属板および第２の金属板に設けられた受け穴まで貫通する金属ピンを立てることを特徴とする。
【００２６】
本発明の第４コーナー導波管は、導波管断面に相当する長辺および短辺を有する方形溝が表面に形成されたものであり、方形溝に直交するように貫通した、導波管断断面と同寸法の開口部を有する第１の金属板と、第２の金属板と、端部に電磁波を反射するテーパ面を有するコーナー反射棒とを有し、第１の金属板の表面に第２の金属板が配置されることにより方形溝と第２の金属板とにより第１の導波管を形成し、第１の金属板の開口部が第２の導波管となり、第１の導波管と第２の導波管とがＨ分岐を構成し、第１の導波管と第２の導波管のぞれぞれの軸線が直交する点に、コーナー反射棒の前記テーパ面を配置し、それぞれの軸線がテーパ面との入射角が４５度になるように、コーナー反射棒が方形溝に嵌め込まれ、第１の導波管の軸線と垂直に、また第２の導波管の軸線と平行に、コーナー反射棒本体に、第１の金属板および第２の金属板に設けられた受け穴まで貫通する金属ピンを立てることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によれば、導波管を構成する金属部材間の隙間からの漏洩電磁波を低減させることができ、コーナー導波管を小型にして、他の装置や部品等と一緒にコンパクトな加工または組み立てやすい構造および電磁波漏洩損失の少ないコーナー導波管を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】第１実施形態のコーナー反射棒および金属ピンを詳細に説明する構成図である。
【図２】従来の４５度のテーパ面を有するＥコーナー導波管またはＨコーナー導波管の構成を示す構成図である。
【図３】従来の−４５度のテーパ面を有するＥコーナー導波管またはＨコーナー導波管の構成を示す構成図である。
【図４】従来のコーナー導波管の内部構造を示す導波管軸線に沿った断面図である。
【図５】従来技術の４５度のテーパ面を有する金属部材と他の金属部材の間にある隙間から漏れる電磁波の様子を示す図である。
【図６】電磁波の漏洩損失のシミュレーション結果を示す図である。
【図７】第１実施形態のＥコーナー導波管の構成を示す構成図である。
【図８】第２実施形態のＥコーナー導波管の構成示す構成図である。
【図９】受け穴の簡易等価回路を示す図である。
【図１０】関数ｙ＝ｘ／Ｌｏｇ２（ｘ）のグラフである。
【図１１】第３実施形態のコーナー反射棒の構成を示す構成図である。
【図１２】第３実施形態の変形実施形態のコーナー反射棒の構成を示す構成図である。
【図１３】第４実施形態のＨコーナー導波管の構成を示す構成図である。
【図１４】第４実施形態のコーナー反射棒および金属ピンを詳細に説明する構成図である。
【図１５】第４実施形態の組み立て改善型Ｈコーナー導波管の構成示す構成図である。
【図１６】第４実施形態の一体化コーナー反射棒の構成を示す構成図である。
【図１７】第４実施形態の変形実施形態のコーナー反射棒の構成を示す構成図である。
【図１８】第５実施形態のＥコーナー導波管の構成を示す構成図である。
【図１９】第５実施形態のコーナー反射棒および金属ピンを詳細に説明する構成図である。
【図２０】第５実施形態の組み立て改善型Ｅコーナー導波管の構成示す構成図である。
【図２１】第５実施形態の一体化コーナー反射棒の構成を示す構成図である。
【図２２】第５実施形態の変形実施形態のコーナー反射棒の構成を示す構成図である。
【図２３】第６実施形態のＨコーナー導波管の構成を示す構成図である。
【図２４】第６実施形態のコーナー反射棒および金属ピンを詳細に説明する構成図である。
【図２５】第６実施形態の組み立て改善型Ｈコーナー導波管の構成示す構成図である。
【図２６】第６実施形態の一体化コーナー反射棒の構成を示す構成図である。
【図２７】第６実施形態の変形実施形態のコーナー反射棒の構成を示す構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下では、本発明のコーナー導波管を適用した実施形態を例示する。以下で説明する実施形態のコーナー導波管は、後述するように直交する導波管のコーナーに嵌め込まれる棒状の金属部材を備える。この金属部材は、導波管のコーナーにおいて電磁波の伝搬路を導波管軸線に沿って直角に曲げるために、端部に電磁波を反射させる４５度または−４５度（または１３５度）のテーパ面を有する金属角材である。そこで、以下に例示する実施形態では、この金属部材を「コーナー反射棒」と呼ぶことにする。前記コーナー反射棒の断面は本来、導波管の断面と同じ寸法であるが、嵌め込む作業が容易に行えるためにわずかに数十ミクロン導波管の断面より小さく加工する必要がある。
【００３０】
（Ａ）第１実施形態
以下では、本発明のコーナー導波管の第１実施形態について図面を参照しながら説明する。
【００３１】
第１実施形態では、端部に４５度のテーパ面を有するコーナー反射棒を備えたＥコーナー導波管の構造を例示する。
【００３２】
（Ａ−１）第１実施形態の構成
図７は、第１実施形態のＥコーナー導波管１００Ａの構成を示す構成図である。
【００３３】
図７（Ａ）は、Ｅコーナー導波管１００Ａの外観図である。図７（Ａ）において、１１１は、導波管断面の短辺ｂより十分な厚みを有する第１の金属板である。第１の金属板１１１は、その表面に方形溝が形成され、その幅は導波管断面の長辺ａに、その深さは導波管断面の短辺ｂにそれぞれ等しい。また、第１の金属板１１１の上に第２の金属板１１２を重ねると、前記方形溝は導波管１１３となる。１１４は、前記第２の金属板１１２を貫通する導波管の開口である。この導波管１１４の寸法は導波管断面の寸法と同じである。また導波管１１４は、前記導波管１１３と直交しており、Ｅ分岐のような配置になっている。１１５は、電磁波の伝搬方向を示す。なお、図７（Ａ）では、導波管１１３と導波管１１４の出入り口における電磁波の伝搬方向のみを示す。
【００３４】
図７（Ｂ）は、Ｅコーナー導波管１００Ａの導波管軸線に沿った断面図である。
【００３５】
１２１は、端部に４５度のテーパ面を有するコーナー反射棒である。コーナー反射棒１２１は、導波管幅と同じ幅ａと、導波管深さと同じ厚みｂの金属角材である。コーナー反射棒１２１は、導波管１３１から伝搬してきた電磁波を４５度のテーパ面で反射し、導波管１１４に伝搬するように電磁波の伝搬方向１１５を直角に屈曲させ、または導波管１１４から伝搬してきた電磁波を４５°のテーパ面で反射し、導波管１１３に伝搬するように電磁波の伝搬方向１１５を直角に屈曲させる。
【００３６】
１２２は、コーナー反射棒１２１を貫通し、両端は第１の金属板１１１および第２の金属板１１２の中まで押し込む金属ピンである。金属ピン１２２は、導波管幅と同じ幅ａを有するコーナー反射棒１２１の幅の略２／３以下の直径を有する円柱の形状をしている。また、金属ピン１２２の長さは、両端が第１の金属板１１１および第２の金属板１１２の中まで挿し込めるために、少なくとも導波管断面の短辺ｂ、すなわちコーナー反射棒１２１の厚みｂより長く、例えばｂ＋２×４００ミクロン以上程度である。金属ピン１２２は、すでに貫通穴を開けられたコーナー反射棒１２１に挿し込んで、突き出ている両先端を、第１の金属板１１１および第２の金属板１１２に設けられた受け穴に挿し込んで、コーナー反射棒を固定する。
【００３７】
１２３は、コーナー反射棒１２１と第２の金属板１１２との間に生じる隙間である。また、１２４は、コーナー反射棒１２１と第１の金属板１１１との間に生じる隙間である。隙間１２３および隙間１２４は一種の薄い導波管となり、その幅はａであり、導波管１１３または導波管１１４の幅と同じなので、この隙間１２３および隙間１２４の管内波長もλｇである。
【００３８】
図７（Ｃ）は、コーナー反射棒１２１および金属ピン１２２を取り除いた断面図である。ここでは、１３１は第１の金属板に設けられた受け穴であり、１３２は第２の金属板１１２に設けられた受け穴である。受け穴１３１および受け穴１３２は、コーナー反射棒１２１に挿し込んで、突き出ている金属ピン１２２の両端を受け止めるものであり、金属ピン１２２を固定するのに好都合である。また、受け穴１３１および受け穴１３２の寸法は、金属ピン１２２を固定することができれば、金属ピン１２２の寸法よりわずかに大きくするだけで良い。また、金属ピン１２２を通して、第１の金属板１１１、コーナー反射棒１２１および第２の金属板は受け穴１３１および受け穴１３２において完全に電気的接続することになる。
【００３９】
図１は、コーナー反射棒１２１および金属ピン１２２を詳細に説明するための構成図である。
【００４０】
図１（Ａ）は、金属ピン１２２をコーナー反射棒１２１に挿し込む前の図である。１４１はコーナー反射棒１２１に金属ピン１２２が挿し込む貫通穴である。ここで、貫通穴１４１の中心軸は、理論的には、導波管１１４とコーナー反射棒１２１とが接触する位置（この位置を基準点１４２および基準点１４３と呼ぶ）から、それぞれ管内波長λｇの半波長に正の整数倍した位置とすることが望まれる。これにより、それぞれの隙間１２３および隙間１２４に漏洩した電磁波を極力に遮断することができるからである。しかし、基準点１４２および基準点１４３は互いに４５度のテーパ面を挟んで離れており、例えば、基準点１４３は図中の手前の方にあり、基準点１４４は図中の奥側の方に位置している。そのため、貫通穴１４１の中心軸の位置を、それぞれの基準点１４３および基準点１４４から管内波長λｇの半波長に正の整数倍した位置とすることは困難である。したがって、第１の実施形態では、コーナー反射棒１２１のテーパ面の中心、すなわち基準点１４２および基準点１４３の中心の位置に中心基準点１４４を設け、この中心基準点１４４から管内波長λｇの半波長の正の整数倍の位置に、貫通穴１４１の中心軸の位置がくるように設ける。
【００４１】
また、金属ピン１２２を貫通させる貫通穴１４４の中心軸の位置は、高い加工技術が必要である。なぜなら、管内波長λｇが短いからである。そこで、金属ピン１２２の中心軸の位置の誤差範囲として、管内波長λｇの半波長の正の整数倍の位置を中心に、管内波長λｇの略１０％前後の長さの範囲内に位置する場合でも、漏洩電磁波を抑制することができる。
【００４２】
また、図１（Ｂ）は、金属ピン１２２がコーナー反射棒１２１に挿し込んだ状態の断面図である。１４５は、電磁波の伝搬路を屈曲させる４５度のテーパ面を有する端部である。図１（Ｂ）では、金属ピン１２２の両端がコーナー反射棒１２１の本体から突き出ていることがわかる。この金属ピン１２２の突き出し部分の長さは、特に限定されるものではないが、それぞれ約４００ミクロン程度突き出している。コーナー反射棒１２１の本体から突き出た金属ピン１２２の両端は本発明のコーナー導波管の特性に大きな影響を与える。
【００４３】
（Ａ−２）第１実施形態の動作
次に、第１実施形態のＥコーナー導波管１００Ａを構成する金属部材間の隙間から漏洩する電磁波を抑制する動作について、図７（Ｂ）を参照しながら説明する。
【００４４】
例えば、波長λの電磁波が導波管１１３に入力する。このとき、電磁波は、基本モードＴＥ１０で伝搬し、その管内波長λｇは式（２）が示すようになる。導波管１１３に入力した電磁波は、コーナー反射棒１２１の４５度のテーパ面に反射し、伝搬路方向を９０度屈曲させ、導波管１１４の方向に伝搬する。また、逆の場合も同様に、例えば、導波管１１４から入力した電磁波は、コーナー反射棒１２１のテーパ面に反射し、伝搬路方向を９０度屈曲させ、導波管１１３の方向に伝搬する。
【００４５】
上記両方の場合ともに、電磁波の一部は、必然的に隙間１２３および隙間１２４に漏れこむ。しかし、隙間１２３および隙間１２４の中心基準点１４４から管内波長λｇの半波長の正の整数倍の位置に、金属ピン１２２が打たれており、第１の金属板１１１および第２の金属板１１２とコーナー反射棒１２１とを短絡させているので、伝送路のインピーダンス変換効果によって、金属ピン１２２の短絡は、隙間１２３および隙間１２４の中心基準点１４４に生じるのと同じく、ある意味では隙間１２３および隙間１２４が、基準点１４２および基準点１４３からほぼ埋められて、隙間から電磁波がほぼ漏れなくなるわけである。
【００４６】
具体的に、例えば６０ＧＨｚの周波数において、常用導波管断面長辺はａ＝３．７６ｍｍであるので、この値を用いて波長λを計算するとλ＝４．９９６ｍｍになり、さらに、式（２）で管内波長λｇを計算すると、λｇ＝６．６８４ｍｍになる。また、一番短い正の整数倍は１であるから、隙間１２３および隙間１２４の中心基準点１４４からλｇ／２（＝３．３４２ｍｍ）の位置に、第１の金属板１１１および第２の金属板１１２とコーナー反射棒１２１を短絡させるために、金属ピン１２２が打たれているとする。この場合、隙間１２３および隙間１２４は管内波長λｇ＝６．６８４ｍｍの導波管のようになるから、伝送路のインピーダンス変換効果によって、隙間１２３の基準点１４２および隙間１２４の基準点１４３においてほぼ短絡される効果が生じるので、電磁波の漏洩がほぼ遮断される。
【００４７】
なお、金属ピン１２２の太さは管内波長λｇと比べて無視できない寸法をもっており、しかも、金属ピンは円柱の形状をし、短絡の位置が金属ピンの領域内で生じているので、電磁波の漏洩を抑制できる。
【００４８】
（Ａ−３）第１実施形態の効果
以上のように、第１実施形態によれば、隙間１２３および隙間１２４の中心基準点１４４からＮ（Ｎは正の整数）×λｇ／２の位置に、金属ピン１２２が打たれて、第１の金属板１１１および第２の金属板１１２とコーナー反射棒１２１とを短絡させるので、伝送路のインピーダンス変換効果によって、金属ピン１２２の短絡は隙間１２３の基準点１４２および前記隙間１２４の基準点１４３に生じるのとほぼ同じく、ある意味では隙間１２３が基準点１４２、隙間１２４が基準点１４３から埋められて、存在しなくなる。したがって、存在していない隙間から電磁波が漏れなくなり、従来の構造で発生していた電磁波の漏洩損失が除去できる。
【００４９】
（Ｂ）第２実施形態
次に、本発明のコーナー導波管の第２の実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。
【００５０】
第１実施形態の図７（Ｃ）において、金属ピン１２２の両端を受け止めるために、第１の金属板１１１および第２の金属板１１２に、受け穴１３１および受け穴１３２を設けた。この受け穴１３１および受け穴１３２は、第１実施形態では、基本的には同じ寸法と形状である場合を説明した。
【００５１】
しかし、第１実施形態の受け穴１３１および受け穴１３２の寸法は、金属ピン１２２の寸法よりわずかに大きいだけなので、Ｅコーナー導波管を組み立てるときに、組み立てにくくなることが生じる。これは、例えば、導波管断面幅をａ＝３．７６ｍｍとする場合、金属ピン１２２の直径を約２．５０ｍｍ以下とすることが考えられ、非常にスケールが小さくなるため、組み立て精度が求められるからである。
【００５２】
したがって、第２実施形態では、Ｅコーナー導波管の特性を維持しながら組み立てにくいことを改善するために提案されたものである。例えば、第１の金属板１１１と第２の金属板１１２の受け穴のうち、どちらかの受け穴の寸法を大きくする。
【００５３】
（Ｂ−１）第２実施形態の構成
図８は、第２実施形態のＥコーナー導波管１００Ｂの構成を示す構成図である。
【００５４】
図８（Ａ）は、Ｅコーナー導波管１００Ｂの導波管軸線に沿った断面図である。第２の実施形態のＥコーナー導波管１００Ｂは、基本的には図７（Ｂ）に示す構成に類似するが、異なる点は、第１の金属板１１１および第２の金属板１１２に設けられた受け穴５１１および受け穴５１２の構造である。そこで、以下では、第２実施形態の特徴である受け穴５１１および受け穴５１２の構造を中心に詳細に説明する。
【００５５】
図８（Ａ）において、５１１は、第１の金属板１１１に設けられた受け穴である。受け穴５１１は、第１実施形態の受け穴１３１と同じ寸法である。５１２は、第２の金属板１１２に設けられた受け穴である。受け穴５１２は、金属ピン１２２の半径に比べて、略２倍程度の半径とする。金属ピン１２２はコーナー反射棒１２１を貫通し、金属ピン１２２の下部の先端は、第１の金属板１１１の受け穴５１１に挿し込み短絡し、金属ピン１２２の上部の先端は、第２の金属板１１２の受け穴５１２に挿し込むが、第２金属板と接触していない。ここで、前記受け穴５１２の半径は、金属ピン１２２の半径よりかなり大きいので、Ｅコーナー導波管１００Ｂの組み立ては、第１実施形態に比べて簡単になるという利点がある。また、コーナー反射棒１２１から突き出ている金属ピン１２２の上部の先端は略４００ミクロンに調整されるが、第２の金属板１１２の受け穴５１２の天井に接触しないようにする。そこで、第２実施形態では、金属ピン１２２の上部の先端と受け穴５１２の天井との間に隙間ｄの間隔を空けるようにする。
【００５６】
図８（Ｂ）は、コーナー反射棒１２１および金属ピン１２２を取り除いた断面図である。ここでは、受け穴５１１の寸法は第１の実施形態の受け穴１３１のそれと同じく変わらないが、受け穴５１２の寸法は第１の実施形態の受け穴１３２の寸法より略２倍大きいことがわかる。また、前記第１の金属板１１１および第２の金属板１１２と前記コーナー反射棒１２１の間に生じた隙間は幅ａの薄い方形導波管となり、条件によって漏洩電磁波の伝送路となる。さらに、受け穴５１２の高さＬは使用周波数の波長λの略１／４以上とする。受け穴５１２の中に露出している金属ピン１２２の先端部分は構造的に同軸線路になっているので理論的に受け穴５１２の中の管内波長と使用周波数の波長は同じであるから受け穴５１２の高さＬの寸法を使用周波数での波長λで表すことができる。ちなみに、受け穴５１２の管内波長と導波管の管内波長λｇは同じものではない。
【００５７】
図８（Ｃ）は、Ｅコーナー導波管の内部構造、寸法などを詳細に説明する断面図である。図８（Ｃ）において、受け穴５１２の中心に、金属ピン１２２の上部の先端が挿し込まれている。また、金属ピン１２２の上部の先端と受け穴５１２の天井との間に間隔ｄが空いている。
【００５８】
このとき、金属ピン１２２の先端が受け穴５１２に挿入され、受け穴５１２の空洞に静電容量Ｃが発生するが、電磁波の周波数によってＣのインピーダンスが変化するので漏洩電磁波が発生することがある。そこで、受け穴５１２に発生する静電容量Ｃの値を検証し、以下のようにして漏洩電磁波を抑制する。
【００５９】
図９は、前記隙間１２３および受け穴５１２の簡易等価回路を示す図である。ここでは、６１は前記静電容量Ｃ、６２は入出力線路となる前記隙間１２３を示す。６１は６２と直列に接続し、電磁波の周波数と前記静電容量Ｃの値によって６１のインピーダンスが変わり、インピーダンスは大きくなるときは電磁波の漏洩が抑制され、逆にインピーダンス小さくなるときは電磁波の漏洩が増加するわけである。すなわち、同じ周波数において、前記静電容量Ｃの値は小さいほど電磁波の漏洩が抑制され、逆に前記静電容量Ｃの値は大きいほど電磁波の漏洩が増加する。
【００６０】
例えば、金属ピン１２２の半径はｒ、受け穴５１２の半径と高さはそれぞれＲとＬ、露出している金属ピン１２２の最上先端と受け穴５１１の天井との間隔はｄとすれば、Ｌは略λ／４であるときに前記静電容量Ｃは次の近似式で与えられる。
【数２】
2011176726.tif 000004
【００６１】
式（３）からわかるように、静電容量Ｃの値はほぼ金属ピン１２２の半径ｒに比例して増加していくが、Ｒとｒとの関係およびｒとｄとの関係はある条件に近づくとＣの値は急に増加することがある。静電容量Ｃが増加するということは図９が示すように６１のインピーダンスが段々小さくなるから電磁波も伝送路６２を通して伝搬しやすくなるので、電磁波漏洩が増加するわけである。
【００６２】
式（３）の第２項には、（Ｒ／ｒ）／Ｌｏｇ２（Ｒ／ｒ）の項が含まれており、静電容量Ｃの特性を検証するには、第１項および第３項は小さい値であるから、（Ｒ／ｒ）／Ｌｏｇ２（Ｒ／ｒ）の変化を調べればよい。そこで、関数ｙ＝ｘ／Ｌｏｇ２（ｘ）の特性を検証する。
【００６３】
図１０は、関数ｙ＝ｘ／Ｌｏｇ２（ｘ）の特性を示すグラフである。ここでは、７１はｘ＝１における漸近線を示し、７２はｘ＝２．１付近のｙの位置を示し、７３はｘ＝ｅ２におけるｙの極小値を示し、７４はｘ＝ｅ３におけるｙのグラフの曲率変化点である。ｘ＝１付近、すなわちＲ≒ｒのときにｙの値は急激に無限大に向かって増加し、式（３）の静電容量Ｃの値も無限大に近づくことがわかる。一方、７２付近、すなわち略ｘ≧２．１以降から広範囲でｙの値の変化はあまりなく、極小値７３を通過し、曲率変化点７４を過ぎてもほぼｙ＝４以下であり、式（３）の第２項は第１項と第３項の和の略５％以下で無視可能な値である。したがって、Ｒ≧２．１×ｒでは、Ｒによる静電容量Ｃの変化はほとんどないといえるわけである。すなわち、前記受け穴５１２の半径Ｒは前記金属ピンの半径ｒの略２倍以上にすれば、式（３）の静電容量Ｃの値はほとんど前記金属ピン１２２の半径ｒに比例し、ｒを小さくすれば式（３）の静電容量Ｃの値も小さくなって、図９の等価回路の６１のインピーダンスも増加し、ほぼ開放状態になり、電磁波の漏洩が徐々に抑制されていくわけである。
【００６４】
また、前記受け穴５１２の半径Ｒは前記金属ピンの半径ｒの略２倍以上にすれば、静電容量Ｃの値が小さくなることが分かるが、例えば、金属ピン１２２の半径ｒを小さくしすぎるとコーナー反射棒１２１の固定強度が弱くなる問題があるのでその半径ｒは少なくとも略０．４ｍｍ以上、すなわち金属ピン１２２の直径は略０．８ｍｍ以上が望ましいわけである。また、受け穴５１２の半径Ｒは金属ピンの半径ｒの略２倍以上とする。
【００６５】
（Ｂ−２）第２実施形態の動作
次に、第２実施形態のＥコーナー導波管１００Ｂを構成する金属部材間の隙間から漏洩する電磁波を抑制する動作について、図８（Ａ）を参照しながら説明する。
【００６６】
例えば、波長λの電磁波が導波管１１３に入力されると、電磁波は、基本モードＴＥ１０で伝搬し、その管内波長λｇは式（２）が示すようになる。コーナー反射棒１２１の４５度のテーパ面において、前記入力電磁波は反射し、伝搬路を９０度屈曲させ、導波管１１４の方向に伝搬する。また、逆の場合も、例えば導波管１１４から電磁波が入力されると、コーナー反射棒１２１の４５度のテーパ面において、入力電磁波は反射し、伝搬路を９０度屈曲させ、導波管１１３の方向に伝搬する。
【００６７】
上記両方の場合とも、隙間１２３および隙間１２４から必然的に伝搬する電磁波の一部は漏れるが、隙間１２３および隙間１２４の中心基準点１４４から管内波長λｇの半波長の正の整数倍の位置に短絡となる金属ピン１２２が、第１の金属板１１１とコーナー反射棒１２１に打たれて、受け穴５１１で短絡されるので、伝送路のインピーダンス変換効果によって、前記金属ピン１２２の短絡は隙間１２４の中心基準点１４４に生じるのと同じく、ある意味では前記隙間１２４が前記基準点１４３からほぼ埋められて、隙間から電磁波がほぼ漏れなくなるわけである。
【００６８】
一方、組み立て作業を容易に行えるために、前記隙間１２３と直結する第２の金属板１１２の受け穴５１２が、コーナー反射棒１２１から突き出た金属ピン１２２の先端と接触せず、図８（Ｃ）に示すように、受け穴５１２の寸法より小さい金属ピン１２２の先端がその真ん中に立つだけである。したがって、組み立て作業は行いやすくなるが、隙間１２３はさらに広がり、電磁波の漏洩は避けられない。しかし、式（３）、図９および図１０を用いて説明してきたように、受け穴５１２と金属ピン１２２の寸法と位置関係はある条件を満たせば隙間１２３を伝って電磁波の漏洩はほぼ発生しないことがわかる。本実施形態ではこの条件に基づいて設計されたＥコーナー導波管１００Ｂである。
【００６９】
具体的に、例えば６０ＧＨｚの周波数において、常用導波管断面長辺はａ＝３．７６ｍｍであるので、この値を用いて波長λを計算するとλ＝４．９９６ｍｍになり、さらに、式（２）で管内波長λｇを計算すると、λｇ＝６．６８４ｍｍになる。また、一番短い管内波λｇの半波長の正の整数倍はλｇ／２なので、隙間１２３および隙間１２４の中心基準点１４４からλｇ／２（＝３．３４２ｍｍ）の位置に、第１の金属板１１１とコーナー反射棒１２１を短絡させるために、金属ピン１２２は受け穴５１１で打たれるが、隙間１２４は管内波長λｇ＝６．６８４ｍｍの導波管のようになるから伝送路のインピーダンス変換効果によって隙間１２４の基準点１４３はほぼ短絡されて電磁波の漏洩がほぼ遮断される。
【００７０】
また、第２の金属板１１２に設けられる受け穴５１２は、金属ピン１２２の半径ｒの略２倍程度の半径Ｒと高さＬを有する円筒形空洞である。ここでは、例えば、ｒ＝０．８ｍｍ、Ｒ＝１．７ｍｍ、Ｌ＝１．２ｍｍ、コーナー反射棒１２１から突き出た金属ピン１２２の先端の高さを０．４ｍｍとする。Ｒとｒの比率は略２倍程度なので、式（３）、図９および図１０で説明してきたように、隙間１２３はほぼ開放状態になり、漏洩電磁波が抑制されるわけである。
【００７１】
したがって、電磁波が導波管１１３に入力されると、コーナー反射棒１２１において隙間１２３および隙間１２４からほとんど漏洩せず導波管１１４に伝搬し、またその逆の過程も同じである。
【００７２】
（Ｂ−３）第２実施形態の変形実施形態
（Ｂ−３−１）第２実施形態の第２の金属板１１２に設けられた受け穴５１２の形状は円筒形で、その天井は平らである。しかし、ここでは受け穴５１２の天井を内部からみた半球形や半楕円体形または略半球形や略半楕円体形のドーム型、あるいはペンシル先型（または円錐型）のように加工するようにしても良い。
【００７３】
動作は第２実施形態の動作と同様であるが、コーナー反射棒１２１から突き出た金属ピン１２２の先端と受け穴の天井との間の静電容量Ｃが小さくなるので、図９の６１のインピーダンスはさらに大きくなる。
【００７４】
式（３）の静電容量Ｃの値がさらに小さくなると、図９に示された等価回路の開放状態はさらによくなり、電磁波の漏洩の抑制もさらに改善される。
【００７５】
（Ｂ−３−２）第２実施形態および前記変形例の金属板１１２に設けられた受け穴５１２を第１の金属板１１１に設け、前記受け穴５１１を第２の金属板１１２に設けるようにしても良い。すなわち、前記受け穴５１１および前記受け穴５１２の位置を交換する。
【００７６】
前記受け穴５１１および前記受け穴５１２の位置が交換されるが、前記隙間１２４および隙間１２３は同じなので位置交換は不要である。したがって、前記金属ピン１２２の上部の先端は第２の金属板１１２の受け穴５１１の中に挿し込んで短絡するが、下部の先端は、金属ピン１２２より半径を略２倍程度に大きくされた第１の金属板１１１の受け穴５１２の中に挿し込んでいる。コーナー反射棒１２１から突き出ている金属ピン１２２の下部の先端は略４００ミクロンに調整され、前記第１の金属板１１１の受け穴５１２の底に接触しない。
【００７７】
ここでは、前記受け穴５１１および前記受け穴５１２の位置が交換されるので、前記金属ピン１２２の上部の先端は第２の金属板１１２の受け穴５１１の中に挿し込んで短絡するから伝送路のインピーダンス変換効果によって、前記金属ピン１２２の短絡は隙間１２３の中心基準点１４４に生じるのと同じく、ある意味では前記隙間１２３が前記基準点１４２から埋められて、存在しなくなる。したがって、存在していない隙間から電磁波が漏れなくなるわけである。
【００７８】
一方、組み立て作業を容易に行えるために、前記隙間１２４と直結する第１の金属板１１１の受け穴５１２が、コーナー反射棒１２１から突き出た金属ピン１２２の先端と接触せず、受け穴５１２の寸法より小さい金属ピン１２２の先端がその真ん中に立つだけである。したがって、組み立て作業は行いやすくなるが、隙間１２４はさらに広がり、電磁波の漏洩は避けられない。しかし、式（３）、図９および図１０を説明してきたように、受け穴５１２と金属ピン１２２の寸法と位置関係はある条件を満たせば隙間１２４を伝って電磁波の漏洩はほぼ発生しないことがわかる。
【００７９】
したがって、電磁波が導波管１１３に入力されると、コーナー反射棒１２１において隙間１２３および隙間１２４からほとんど漏洩せず導波管１１４に伝搬し、またその逆の過程も同じである。
【００８０】
このように、前記金属ピン１２２の受け穴５１１と受け穴５１２の位置を交換し、電磁波の漏洩抑制は第２実施形態および前記変形例の場合と同じであるが、別の構造になっているので、利用範囲は広くなる効果がある。
【００８１】
（Ｂ−４）第２実施形態の効果
以上のように、第２実施形態によれば、金属ピン１２２の両端の受け穴のどちらかを大きくすることによって、第１実施形態のＥコーナー導波管を組み立てる作業は容易に行え、しかも、電磁波の漏洩もなく、Ｅコーナー導波管の特性も変わらない。
【００８２】
組み立てやすいということは、製品の製造にとって極めて重要なことで、製品の低価格化および品質向上につながる。例えば、第２実施形態のようなＥコーナー導波管を複数必要とする、例えば円形導波管アレーアンテナの構成にはその効果は顕著である。
【００８３】
（Ｃ）第３実施形態
次に、本発明のコーナー導波管の第３実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。
【００８４】
（Ｃ−１）第３実施形態の構成
第３実施形態は、第１および第２実施形態を踏まえた実施形態である。第１および第２実施形態と異なる点は、コーナー反射棒と金属ピンに相当する突起とを一体化する点である。加工する段階で、ひとつの金属の塊から、金属ピンに相当する突起を有するコーナー反射棒を削り出し、ひとつの部品として加工することである。
【００８５】
図１１は、第３実施形態のコーナー反射棒の構成を示す断面図である。ここでは、８１はコーナー反射棒本体、８２は、隙間１２３および１２４から漏洩した電磁波を遮断するために、コーナー反射棒本体８１に設けられた突起であり、例えば円筒形突起である。突起８２は、本来別に加工された金属ピンでコーナー反射棒に挿し込んで両側に突き出た先端だったが、コーナー反射棒と金属ピンが一体となるように加工することで作製できるのでコーナー反射棒本体８１から突き出た突起になっている。
【００８６】
第３実施形態は、コーナー反射棒８１を、前述した第１実施形態、第２実施形態および変形実施形態のそれぞれのコーナー反射棒１２１と金属ピン１２２の代わりに使用することである。
【００８７】
（Ｃ−２）第３実施形態の効果
このように前記コーナー反射棒１２１と前記金属ピン１２２を加工する段階から一体化することで、まず部品点数がひとつ減り、前記コーナー反射棒１２１に前記金属ピン１２２を挿し込むための貫通穴１４１の加工も不要になり、ピンの寸法や位置を加工段階から精密に設定することができるのでかなりの手間が省き、低価格化に貢献できる。
【００８８】
（Ｃ−３）第３実施形態の変形実施形態
第３実施形態では、コーナー反射棒８１の上部と下部にある突起８２の位置は、４５度のテーパ面に設けられた中心基準点１４４から管内波長λｇの正の整数倍の位置にある。しかし、これは、第１および第２実施形態のときにコーナー反射棒１２１を貫通穴１４１の中心軸と前記中心基準点１４４との距離であって、隙間１２３の基準点１４３および隙間１２４の基準点１４２からの距離ではない。
【００８９】
すなわち、便宜上、一本の金属ピン１２２を前記コーナー反射棒１２１の貫通穴１４１に挿し込んで、隙間１２３および隙間１２４からの漏洩電磁波を同時に遮断するために、両隙間の基準点の中心に中心基準点１４４を設け、そこから前記金属ピン１２２の軸心、すなわち貫通穴１４１の中心軸までの距離を正の整数倍管内波長λｇの半波長にしたわけである。
【００９０】
しかし、厳密にいえば、前記金属ピン１２２の軸心から隙間１２３の基準点１４２までの距離は管内波長λｇの半波長の正の整数倍より少し短く、また前記金属ピン１２２の軸心から隙間１２４の基準点１４３までの距離は正の整数倍管内波長λｇの半波長より少し長くなる。この短くなる分および長くなる分だけ、本来、インピーダンス変換効果で、前記コーナー反射棒１２１から突き出た前記金属ピン１２２の両端において、前記隙間１２３および隙間１２４は完全に短絡されるはずであるが、ある程度のインピーダンスが発生し、前記隙間１２３および隙間１２４からわずかながら電磁波が漏洩する。
【００９１】
第３実施形態では、コーナー反射棒と金属ピンとを一体化したものであり、１つの金属の塊から削り出すので容易にコーナー反射棒８１の上部と下部にある前記突起８２の位置を調整できる。
【００９２】
そこで、ここでは、コーナー反射棒８１の上部と下部にある前記突起８２の位置を、前記中心基準点１４４からの距離ではなく、実際の隙間１２３の基準点１４２および隙間１２４の基準点１４３からの距離で突起を設けるようにする。
【００９３】
図１２は、第３実施形態の変形実施形態のコーナー反射棒９１の構成を示す構成図である。
【００９４】
図１２（Ａ）は、コーナー反射棒９１の断面図である。図１２（Ａ）において、９１はコーナー反射棒本体、９３はコーナー反射棒９１の上部の突起、９４は、コーナー反射棒９１の下部の突起である。
【００９５】
図１２（Ｂ）は、コーナー反射棒９１に設けられた突起９３および突起９４の位置を説明するための断面図である。図１２（Ｂ）において、突起９３は、隙間１２３から漏洩する電磁波を遮断するために設けられた円筒形突起であり、突起９３の中心から隙間１２３の基準点１４２までの距離は、管内波長λｇの半波長の正の整数倍になっている。また、突起９４も、隙間１２４から漏洩する電磁波を遮断するために設けられた円筒形突起であり、突起９４の中心から隙間１２４の基準点１４３までの距離も倍管内波長λｇの半波長の正の整数倍になっている。
【００９６】
この第３実施形態の変形実施形態は、コーナー反射棒９１を、前述した第１実施形態、第２実施形態および変形実施形態のそれぞれのコーナー反射棒１２１と金属ピン１２２の代わりに使用することである。
【００９７】
上記のように、コーナー反射棒９１の突起９３は、隙間１２３から漏洩する電磁波を遮断するために設けられた円筒形突起で、その中心から隙間１２３の基準点１４２までの距離は正の整数倍管内波長λｇの半波長なので、隙間１２３の基準点１４２においては完全に短絡され、電磁波の漏洩も完全に遮断されるわけである。また、突起９４も隙間１２４から漏洩する電磁波を遮断するために設けられた円筒形突起で、その中心から隙間１２４の基準点１４３までの距離は正の整数倍管内波長λｇの半波長なので、隙間１２４の基準点１４３においては完全に短絡され、電磁波の漏洩も完全に遮断されるわけである。
【００９８】
このように、コーナー反射棒および金属ピンを一体化し、ひとつの金属の塊から削り出すから、突起９３の中心と突起９４の中心を容易に別々に設定することが可能なので、それぞれの突起の中心を、以前のように中心基準点１４４からではなくて、実際にそれぞれの隙間の基準点から管内波長λｇの半波長の正の整数倍の距離にすることが可能になった。
【００９９】
結果的に、この第３実施形態の変形実施形態は、以前より隙間１２３および隙間１２４からの漏洩電磁波を強力に遮断し、Ｅコーナー導波管の高性能化、低価格化に大きく貢献できる。
【０１００】
（Ｄ）第４実施形態
以下では、本発明のコーナー導波管の第４実施形態について図面を参照しながら説明する。
【０１０１】
第１〜第３実施形態では、端部に４５度のテーパ面を有するコーナー反射棒を有するＥコーナー導波管を例示して説明したが、第４実施形態では、端部に４５度のテーパ面を有するコーナー反射棒を備えるＨコーナー導波管の構造を例示する。
【０１０２】
第４実施形態では、Ｅコーナー導波管に代えてＨコーナー導波管となるが、基本的な概念や構造などは第１〜第３実施形態と同様である。
【０１０３】
（Ｄ−１）基本構成
図１３は、第４実施形態のＨコーナー導波管１００Ｃの構成を示す構成図である。
【０１０４】
図１３（Ａ）は、Ｈコーナー導波管１００Ｃの外観図である。ここでは、第１の金属板１１１の表面に形成される方形溝が導波管断面の寸法となっており、方形溝の幅が導波管断面の短辺ｂに等しく、方形溝の深さが導波管断面の長辺ａに等しい。また、第１の金属板１１１の上に第２の金属板１１２を重ねると、前記方形溝は導波管１１３となり、第２の金属板１１２の導波管１１４は、前記導波管１１３と直交しており、Ｈ分岐のような配置になっている。
【０１０５】
図１３（Ｂ）は、Ｈコーナー導波管１００Ｃの導波管軸線に沿った断面図である。コーナー反射棒１２１は、端部に４５度のテーパ面を有しており、導波管幅と同じ幅ｂと導波管高さと同じ厚みａの金属角材である。金属ピン１２２は、コーナー反射棒１２１を貫通し、両端が第１の金属板１１１および第２の金属板１１２に挿し込まれる。また、金属ピン１２２は、コーナー反射棒１２１の幅ｂの略２／３以下程度の直径とする円柱形状である。さらに、金属ピン１２２の長さは、コーナー反射棒１２１の厚みａより長く、例えばａ＋２×４００ミクロン以上程度である。
【０１０６】
図１３（Ｃ）は、コーナー反射棒１２１および金属ピン１２２を取り除いた断面図である。ここでは、受け穴１３１および受け穴１３２は、コーナー反射棒１２１に挿し込み突き出した金属ピン１２２の両端を受け止めるものである。また、受け穴１３１および１３２の寸法は、金属ピン１２２の寸法よりわずかに大きい。
【０１０７】
図１４は、コーナー反射棒１２１および金属ピン１２２を詳細に説明するための構成図である。図１４（Ａ）は、金属ピン１２２をコーナー反射棒１２１に挿し込む前の図であり、図１４（Ｂ）は、金属ピン１２２がコーナー反射棒１２１に挿し込んだ状態の断面図である。
【０１０８】
コーナー反射棒１２１の貫通穴１４１の中心軸は、隙間１２３の基準点１４２と隙間１２４の基準点１４３との中心にある中心基準点１４４から管内波長λｇの半波長の正の整数倍した位置に設けることとする。この点については、第１実施形態でも説明したが、インピーダンス変換効果により漏洩電磁波を遮断するためには、理論上は、基準点１４２および基準点１４３のそれぞれから管内波長λｇの半波長の正の整数倍の位置に、貫通穴１４１の中心軸があることが望ましいが、便宜上、中心基準点１４４から管内波長λｇの半波長の正の整数倍した位置に貫通穴１４１の中心軸を設定した。
【０１０９】
このように、隙間１２３および隙間１２４の中心基準点１４４から管内波長λｇの半波長の正の整数倍の位置に、金属ピン１２２が打たれており、第１の金属板１１１および第２の金属板１１２とコーナー反射棒１２１とを短絡させているので、伝送路のインピーダンス変換効果によって、金属ピン１２２の短絡は、隙間１２３および隙間１２４の中心基準点１４４に生じるのと同じく、ある意味では隙間１２３および隙間１２４が、基準点１４２および基準点１４３からほぼ埋められて、隙間から電磁波がほぼ漏れなくなるわけである。
【０１１０】
（Ｄ−２）受け穴の構成
ここでは、Ｈコーナー導波管の特性を維持しながら、Ｈコーナー導波管の組み立て作業を容易にするために、第２実施形態と同様にして、第２の金属板１１２の受け穴の半径を金属ピン１２２の半径の約２倍以上程度大きくする場合を例示する。
【０１１１】
図１５は、第４実施形態のＨコーナー導波管１００Ｄの構成を示す構成図である。図１５（Ａ）は、Ｈコーナー導波管１００Ｄの導波管軸線に沿った断面図であり、図１５（Ｂ）は、コーナー反射棒１２１および金属ピン１２２を取り除いた断面図である。
【０１１２】
図１５（Ａ）および図１５（Ｂ）において、５１１は、第１の金属板１１１に設けられた受け穴である。５１２は、第２の金属板１１２に設けられた受け穴である。受け穴５１２は、金属ピン１２２の半径に比べて、略２倍程度の半径とする。前記受け穴５１２の半径は、金属ピン１２２の半径よりかなり大きいので、Ｅコーナー導波管１００Ｂの組み立ては、（Ｄ−１）で説明した構成に比べて簡単になるという利点がある。
【０１１３】
図１５（Ｃ）は、Ｈコーナー導波管１００Ｄの内部構造、寸法などを詳細に説明する断面図である。ここでは、金属ピン１２２の先端が受け穴５１２に挿入され、受け穴５１２の空洞に静電容量Ｃが発生する。そこで、第２の実施形態で検証したように、静電容量Ｃの値を小さくして、図９の等価回路の６１のインピーダンスを増大させて、開放状態になり、電磁波の漏洩を抑制するようにする。
【０１１４】
第２の実施形態で式（３）、図９および図１０を用いて説明してきたように、受け穴５１２と金属ピン１２２の寸法と位置関係はある条件を満たせば隙間１２３を伝って電磁波の漏洩はほぼ発生しないことがわかる。すなわち、第２の金属板１１２の受け穴５１２は、金属ピン１２２の半径ｒの略２倍程度の半径Ｒを有するとき、Ｒとｒの比率は略２倍程度なので、式（３）、図９および図１０で説明してきたように、隙間１２３はほぼ開放状態になり、漏洩電磁波が抑制されるわけである。
【０１１５】
したがって、例えば、電磁波が導波管１１３に入力されると、コーナー反射棒１２１において隙間１２３および隙間１２４からほとんど漏洩せず導波管１１４に伝搬し、またその逆の過程も同じである。
【０１１６】
なお、第２の金属板１１２に設けられた受け穴５１２の天井の形状は、平らであっても良いし、内部からみて半球形や半楕円体形または略半球形や略半楕円体形のドーム型、あるいはペンシル先型（または円錐型）のように加工するようにしても良い。
【０１１７】
また、第２の金属板１１２に設けられた受け穴５１２を第１の金属板１１１に設け、前記受け穴５１１を第２の金属板１１２に設けるようにしても良い。
【０１１８】
（Ｄ−３）コーナー反射棒および突起の一体型
ここでは、第３実施形態のように、Ｈコーナー導波管を構成するコーナー反射棒について、コーナー反射棒と金属ピンに相当する突起とを一体化する場合を例示する。
【０１１９】
図１６は、コーナー反射棒の構成を示す断面図である。図１６に示すように、コーナー反射棒本体８１は、隙間１２３および１２４から漏洩した電磁波を遮断するために、突起８２を有する。
【０１２０】
（Ｄ−４）コーナー反射棒の突起の変形構成
図１７は、コーナー反射棒９１の構成を示す構成図である。ここでは、第３実施形態の変形実施形態のように、コーナー反射棒８１の上部と下部にある突起８２の位置を、中心基準点１４４からの距離ではなく、実際の隙間１２３の基準点１４２および隙間１２４の基準点１４３からの距離で突起を設けるようにする。
【０１２１】
図１７（Ａ）は、コーナー反射棒９１の断面図であり、図１７（Ｂ）は、コーナー反射棒９１に設けられた突起９３および突起９４の位置を説明するための断面図である。
【０１２２】
図１７（Ｂ）において、突起９３は、隙間１２３から漏洩する電磁波を遮断するために設けられた円筒形突起であり、突起９３の中心から隙間１２３の基準点１４２までの距離は、管内波長λｇの半波長の正の整数倍になっている。また、突起９４も、隙間１２４から漏洩する電磁波を遮断するために設けられた円筒形突起であり、突起９４の中心から隙間１２４の基準点１４３までの距離も倍管内波長λｇの半波長の正の整数倍になっている。
【０１２３】
このように、コーナー反射棒および金属ピンを一体化し、ひとつの金属の塊から削り出すから、突起９３の中心と突起９４の中心を容易に別々に設定することが可能なので、それぞれの突起の中心を、以前のように中心基準点１４４からではなく、実際にそれぞれの隙間の基準点から管内波長λｇの半波長の正の整数倍の距離にすることが可能になった。
【０１２４】
結果的に、以前より隙間１２３および隙間１２４からの漏洩電磁波を強力に遮断し、Ｈコーナー導波管の高性能化、低価格化に大きく貢献できる。
【０１２５】
（Ｅ）第５実施形態
以下では、本発明のコーナー導波管の第５実施形態について図面を参照しながら説明する。
【０１２６】
第１〜第３実施形態では、端部に４５度のテーパ面を有するコーナー反射棒を有するＥコーナー導波管を例示して説明したが、第５実施形態では、端部に−４５度（または１３５度）のテーパ面を有するコーナー反射棒を備えるＥコーナー導波管の構造を例示する。
【０１２７】
第５実施形態では、コーナー反射棒のテーパ面の角度が−４５度（または１３５度）となるが、基本的な概念や構造などは第１〜第３実施形態と同様である。
【０１２８】
（Ｅ−１）基本構成
図１８は、第５実施形態のＥコーナー導波管１００Ｅの構成を示す構成図である。
【０１２９】
図１８（Ａ）は、Ｅコーナー導波管１００Ｅの外観図である。ここでは、第１の金属板１１１は、その表面に方形溝と、その方形溝と直交して導波管断面の寸法と同じ寸法で裏面まで貫通する開口部とを有する。この開口部が導波管１１４に相当する。第１の金属板１１１の方形溝は、導波管断面の寸法となっており、方形溝の幅が導波管断面の長辺ａに等しく、方形溝の深さが導波管断面の短辺ｂに等しい。また、第１の金属板１１１の上に第２の金属板１１２を重ねると、第１の金属板１１１の方形溝は導波管１１３となる。
【０１３０】
図１８（Ｂ）は、Ｅコーナー導波管１００Ｅの導波管軸線に沿った断面図である。コーナー反射棒１２１は、端部に−４５度（または１３５度）のテーパ面を有しており、導波管幅と同じ幅ａと導波管高さと同じ厚みｂの金属角材である。金属ピン１２２は、コーナー反射棒１２１を貫通し、両端が第１の金属板１１１および第２の金属板１１２に挿し込まれる。また、金属ピン１２２は、コーナー反射棒１２１の幅ａの略２／３以下程度の直径とする円柱形状である。さらに、金属ピン１２２の長さは、コーナー反射棒１２１の厚みｂより長く、例えばｂ＋２×４００ミクロン以上程度である。
【０１３１】
図１８（Ｃ）は、コーナー反射棒１２１および金属ピン１２２を取り除いた断面図である。ここでは、受け穴１３１および受け穴１３２は、コーナー反射棒１２１に挿し込み突き出した金属ピン１２２の両端を受け止めるものである。また、受け穴１３１および１３２の寸法は、金属ピン１２２の寸法よりわずかに大きい。
【０１３２】
図１９は、コーナー反射棒１２１および金属ピン１２２を詳細に説明するための構成図である。図１９（Ａ）は、金属ピン１２２をコーナー反射棒１２１に挿し込む前の図であり、図１９（Ｂ）は、金属ピン１２２がコーナー反射棒１２１に挿し込んだ状態の断面図である。
【０１３３】
コーナー反射棒１２１の貫通穴１４１の中心軸は、隙間１２３の基準点１４３と隙間１２４の基準点１４２との中心にある中心基準点１４４から管内波長λｇの半波長の正の整数倍した位置に設けることとする。この点については、第１実施形態でも説明したが、インピーダンス変換効果により漏洩電磁波を遮断するためには、理論上は、基準点１４３および基準点１４２のそれぞれから管内波長λｇの半波長の正の整数倍の位置に、貫通穴１４１の中心軸があることが望ましいが、便宜上、中心基準点１４４から管内波長λｇの半波長の正の整数倍した位置に貫通穴１４１の中心軸を設定した。
【０１３４】
このように、隙間１２３および隙間１２４の中心基準点１４４から管内波長λｇの半波長の正の整数倍の位置に、金属ピン１２２が打たれており、第１の金属板１１１および第２の金属板１１２とコーナー反射棒１２１とを短絡させているので、伝送路のインピーダンス変換効果によって、金属ピン１２２の短絡は、隙間１２３および隙間１２４の中心基準点１４４に生じるのと同じく、ある意味では隙間１２３および隙間１２４が、基準点１４３および基準点１４２からほぼ埋められて、隙間から電磁波がほぼ漏れなくなるわけである。
【０１３５】
（Ｅ−２）受け穴の構成
ここでは、Ｅコーナー導波管の特性を維持しながら、Ｅコーナー導波管の組み立て作業を容易にするために、第２実施形態と同様にして、第２の金属板１１２の受け穴の半径を金属ピン１２２の半径の約２倍以上程度大きくする場合を例示する。
【０１３６】
図２０は、第５実施形態のＥコーナー導波管１００Ｆの構成を示す構成図である。図２０（Ａ）は、Ｅコーナー導波管１００Ｆの導波管軸線に沿った断面図であり、図２０（Ｂ）は、コーナー反射棒１２１および金属ピン１２２を取り除いた断面図である。
【０１３７】
図２０（Ａ）および図２０（Ｂ）において、５１１は、第１の金属板１１１に設けられた受け穴であり、受け穴１３１と同じ寸法である。５１２は、第２の金属板１１２に設けられた受け穴である。受け穴５１２は、金属ピン１２２の半径に比べて、略２倍程度の半径とする。前記受け穴５１２の半径は、金属ピン１２２の半径よりかなり大きいので、Ｅコーナー導波管１００Ｅの組み立ては、（Ｅ−１）で説明した構成に比べて簡単になるという利点がある。
【０１３８】
図２０（Ｃ）は、Ｅコーナー導波管１００Ｆの内部構造、寸法などを詳細に説明する断面図である。ここでは、金属ピン１２２の先端が受け穴５１２に挿入され、受け穴５１２の空洞に静電容量Ｃが発生する。そこで、第２の実施形態で検証したように、静電容量Ｃの値を小さくして、図９の等価回路の６１のインピーダンスを増大させて、ほぼ開放状態になり、電磁波の漏洩を抑制するようにする。
【０１３９】
第２実施形態で式（３）、図９および図１０を用いて説明してきたように、受け穴５１２と金属ピン１２２の寸法と位置関係はある条件を満たせば隙間１２３を伝って電磁波の漏洩はほぼ発生しないことがわかる。すなわち、第２の金属板１１２の受け穴５１２は、金属ピン１２２の半径ｒの略２倍程度の半径Ｒを有するとき、Ｒとｒの比率は略２倍程度なので、式（３）、図９および図１０で説明してきたように、隙間１２３はほぼ開放状態になり、漏洩電磁波が抑制されるわけである。
【０１４０】
したがって、例えば、電磁波が導波管１１３に入力されると、コーナー反射棒１２１において隙間１２３および隙間１２４からほとんど漏洩せず導波管１１４に伝搬し、またその逆の過程も同じである。
【０１４１】
なお、第２の金属板１１２に設けられた受け穴５１２の天井の形状は、平らであっても良いし、内部からみて半球形や半楕円体形または略半球形や略半楕円体形のドーム型、あるいはペンシル先型（または円錐型）のように加工するようにしても良い。
【０１４２】
また、第２の金属板１１２に設けられた受け穴５１２を第１の金属板１１１に設け、前記受け穴５１１を第２の金属板１１２に設けるようにしても良い。
【０１４３】
（Ｅ−３）コーナー反射棒および突起の一体型
ここでは、第３実施形態のように、Ｅコーナー導波管を構成するコーナー反射棒について、コーナー反射棒と金属ピンに相当する突起とを一体化する場合を例示する。
【０１４４】
図２１は、コーナー反射棒の構成を示す断面図である。ここでは、コーナー反射棒本体８１は、隙間１２３および１２４から漏洩した電磁波を遮断するために、突起８２を有する。
【０１４５】
（Ｅ−４）コーナー反射棒の突起の変形構成
図２２は、コーナー反射棒９１の構成を示す構成図である。ここでは、第３実施形態の変形実施形態のように、コーナー反射棒８１の上部と下部にある突起８２の位置を、中心基準点１４４からの距離ではなく、実際の隙間１２３の基準点１４２および隙間１２４の基準点１４３からの距離で突起を設けるようにする。
【０１４６】
図２２（Ａ）は、コーナー反射棒９１の断面図であり、図２２（Ｂ）は、コーナー反射棒９１に設けられた突起９３および突起９４の位置を説明するための断面図である。
【０１４７】
図２２（Ｂ）において、突起９３は、隙間１２３から漏洩する電磁波を遮断するために設けられた円筒形突起であり、突起９３の中心から隙間１２３の基準点１４３までの距離は、管内波長λｇの半波長の正の整数倍になっている。また、突起９４も、隙間１２４から漏洩する電磁波を遮断するために設けられた円筒形突起であり、突起９４の中心から隙間１２４の基準点１４２までの距離も管内波長λｇの半波長の正の整数倍になっている。
【０１４８】
このように、コーナー反射棒および金属ピンを一体化し、ひとつの金属の塊から削り出すから、突起９３の中心と突起９４の中心を容易に別々に設定することが可能なので、それぞれの突起の中心を、以前のように中心基準点１４４からではなくて、実際にそれぞれの隙間の基準点から管内波長λｇの半波長の正の整数倍の距離にすることが可能になった。
【０１４９】
結果的に、以前より隙間１２３および隙間１２４からの漏洩電磁波を強力に遮断し、Ｅコーナー導波管の高性能化、低価格化に大きく貢献できる。
【０１５０】
（Ｆ）第６実施形態
以下では、本発明のコーナー導波管の第６実施形態について図面を参照しながら説明する。
【０１５１】
第４実施形態では、端部に４５度のテーパ面を有するコーナー反射棒を有するＨコーナー導波管を例示して説明したが、第６実施形態では、端部に−４５度のテーパ面を有するコーナー反射棒を備えるＨコーナー導波管の構造を例示する。
【０１５２】
第６実施形態では、コーナー反射棒のテーパ面の角度が−４５度となり、基本的な概念や構造などは第４実施形態と同様である。
【０１５３】
（Ｆ−１）基本構成
図２３は、第６実施形態のＨコーナー導波管１００Ｇの構成を示す構成図である。
【０１５４】
図２３（Ａ）は、Ｈコーナー導波管１００Ｇの外観図である。ここでは、第１の金属板１１１は、その表面に形成される方形溝と、その方形溝と直交して導波管断面の寸法と同じ寸法で裏面まで貫通する開口部とを有する。第１の金属板１１１の方形溝は、導波管断面の寸法となっており、方形溝の幅が導波管断面の短辺ｂに等しく、方形溝の深さが導波管断面の長辺ａに等しい。また、第１の金属板１１１の上に第２の金属板１１２を重ねると、前記方形溝は導波管１１３となる。
【０１５５】
図２３（Ｂ）は、Ｈコーナー導波管１００Ｇの導波管軸線に沿った断面図である。コーナー反射棒１２１は、端部に−４５度のテーパ面を有しており、導波管幅と同じ幅ｂと導波管高さと同じ厚みａの金属角材である。金属ピン１２２は、コーナー反射棒１２１を貫通し、両端が第１の金属板１１１および第２の金属板１１２に挿し込まれる。また、金属ピン１２２は、コーナー反射棒１２１の幅ｂの略２／３以下程度の直径とする円柱形状である。さらに、金属ピン１２２の長さは、コーナー反射棒１２１の厚みａより長く、例えばａ＋２×４００ミクロン以上程度である。
【０１５６】
図２３（Ｃ）は、コーナー反射棒１２１および金属ピン１２２を取り除いた断面図である。ここでは、受け穴１３１および受け穴１３２は、コーナー反射棒１２１に挿し込み突き出した金属ピン１２２の両端を受け止めるものである。また、受け穴１３１および１３２の寸法は、金属ピン１２２の寸法よりわずかに大きい。
【０１５７】
図２４は、コーナー反射棒１２１および金属ピン１２２を詳細に説明するための構成図である。図２４（Ａ）は、金属ピン１２２をコーナー反射棒１２１に挿し込む前の図であり、図２４（Ｂ）は、金属ピン１２２がコーナー反射棒１２１に挿し込んだ状態の断面図である。
【０１５８】
コーナー反射棒１２１の貫通穴１４１の中心軸は、隙間１２３の基準点１４３と隙間１２４の基準点１４２との中心にある中心基準点１４４から管内波長λｇの半波長の正の整数倍した位置に設けることとする。この点については、第１実施形態でも説明したが、インピーダンス変換効果により漏洩電磁波を遮断するためには、理論上は、基準点１４３および基準点１４２のそれぞれから管内波長λｇの半波長の正の整数倍の位置に、貫通穴１４１の中心軸があることが望ましいが、便宜上、中心基準点１４４から管内波長λｇの半波長の正の整数倍した位置に貫通穴１４１の中心軸を設定した。
【０１５９】
このように、隙間１２３および隙間１２４の中心基準点１４４から管内波長λｇの半波長の正の整数倍の位置に、金属ピン１２２が打たれており、第１の金属板１１１および第２の金属板１１２とコーナー反射棒１２１とを短絡させているので、伝送路のインピーダンス変換効果によって、金属ピン１２２の短絡は、隙間１２３および隙間１２４の中心基準点１４４に生じるのと同じく、ある意味では隙間１２３および隙間１２４が、基準点１４２および基準点１４３からほぼ埋められて、隙間から電磁波がほぼ漏れなくなるわけである。
【０１６０】
（Ｆ−２）受け穴の構成
ここでは、Ｈコーナー導波管の特性を維持しながら、Ｈコーナー導波管の組み立て作業を容易にするために、第２実施形態と同様にして、第２の金属板１１２の受け穴の半径を金属ピン１２２の半径の約２倍以上程度大きくする場合を例示する。
【０１６１】
図２５は、第６実施形態のＨコーナー導波管１００Ｈの構成を示す構成図である。図２５（Ａ）は、Ｈコーナー導波管１００Ｈの導波管軸線に沿った断面図であり、図２５（Ｂ）は、コーナー反射棒１２１および金属ピン１２２を取り除いた断面図である。
【０１６２】
図２５（Ａ）および図２５（Ｂ）において、５１１は、第１の金属板１１１に設けられた受け穴であり、受け穴１３１と同じ寸法である。５１２は、第２の金属板１１２に設けられた受け穴である。受け穴５１２は、金属ピン１２２の半径に比べて、略２倍程度の半径とする。前記受け穴５１２の半径は、金属ピン１２２の半径よりかなり大きいので、Ｅコーナー導波管１００Ｈの組み立ては、（Ｆ−１）で説明した構成に比べて簡単になるという利点がある。
【０１６３】
図２５（Ｃ）は、Ｈコーナー導波管１００Ｈの内部構造、寸法などを詳細に説明する断面図である。ここでは、金属ピン１２２の先端が受け穴５１２に挿入され、受け穴５１２の空洞に静電容量Ｃが発生する。そこで、第２実施形態で検証したように、静電容量Ｃの値を小さくして、図９の等価回路の６１のインピーダンスを増大させて、開放状態になり、電磁波の漏洩を抑制するようにする。
【０１６４】
第２実施形態で式（３）、図９および図１０を用いて説明してきたように、受け穴５１２と金属ピン１２２の寸法と位置関係はある条件を満たせば隙間１２３を伝って電磁波の漏洩はほぼ発生しないことがわかる。すなわち、第２の金属板１１２の受け穴５１２は、金属ピン１２２の半径ｒの略２倍程度以上の半径Ｒを有するとき、Ｒとｒの比率は略２倍程度なので、式（３）、図９および図１０で説明してきたように、隙間１２３はほぼ開放状態になり、漏洩電磁波が抑制されるわけである。
【０１６５】
したがって、例えば、電磁波が導波管１１３に入力されると、コーナー反射棒１２１において隙間１２３および隙間１２４からほとんど漏洩せず導波管１１４に伝搬し、またその逆の過程も同じである。
【０１６６】
なお、第２の金属板１１２に設けられた受け穴５１２の天井の形状は、平らであっても良いし、内部からみて半球形や半楕円体形または略半球形や略半楕円体形のドーム型、あるいはペンシル先型（または円錐型）のように加工するようにしても良い。
【０１６７】
また、第２の金属板１１２に設けられた受け穴５１２を第１の金属板１１１に設け、前記受け穴５１１を第２の金属板１１２に設けるようにしても良い。
【０１６８】
（Ｆ−３）コーナー反射棒および突起の一体型
ここでは、第４実施形態のように、Ｈコーナー導波管を構成するコーナー反射棒について、コーナー反射棒と金属ピンに相当する突起とを一体化する場合を例示する。
【０１６９】
図２６は、コーナー反射棒の構成を示す断面図である。図２６に示すように、コーナー反射棒本体８１は、隙間１２３および１２４から漏洩した電磁波を遮断するために、突起８２を有する。
【０１７０】
（Ｆ−４）コーナー反射棒の突起の変形構成
図２７は、コーナー反射棒９１の構成を示す構成図である。ここでは、第４実施形態の変形実施形態のように、コーナー反射棒８１の上部と下部にある突起８２の位置を、中心基準点１４４からの距離ではなく、実際の隙間１２３の基準点１４３および隙間１２４の基準点１４２からの距離で突起を設けるようにする。
【０１７１】
図２７（Ａ）は、コーナー反射棒９１の断面図であり、図２７（Ｂ）は、コーナー反射棒９１に設けられた突起９３および突起９４の位置を説明するための断面図である。
【０１７２】
図２７（Ｂ）において、突起９３は、隙間１２３から漏洩する電磁波を遮断するために設けられた円筒形突起であり、突起９３の中心から隙間１２３の基準点１４３までの距離は、管内波長λｇの半波長の正の整数倍になっている。また、突起９４も、隙間１２４から漏洩する電磁波を遮断するために設けられた円筒形突起であり、突起９４の中心から隙間１２４の基準点１４２までの距離も倍管内波長λｇの半波長の正の整数倍になっている。
【０１７３】
このように、コーナー反射棒および金属ピンを一体化し、ひとつの金属の塊から削り出すから、突起９３の中心と突起９４の中心を容易に別々に設定することが可能なので、それぞれの突起の中心を、以前のように中心基準点１４４からではなくて、実際にそれぞれの隙間の基準点から管内波長λｇの半波長の正の整数倍の距離にすることが可能になった。
【０１７４】
結果的に、以前より隙間１２３および隙間１２４からの漏洩電磁波を強力に遮断し、Ｅコーナー導波管の高性能化、低価格化に大きく貢献できる。
【０１７５】
（Ｇ）他の実施形態
第１〜第６実施形態で説明したコーナー導波管は、マイクロ波回路やミリ波回路の１つの回路素子として使用できるが、大量生産されている既存のものと比べて高価であろう。しかし、例えば特許文献２に示されたような円形導波管アレーアンテナまたは密集性を必要とするマイクロ波回路やミリ波回路には組み込みにくい既存のＥコーナー導波管の代わりに本願発明のＥコーナー導波管は最大限の能力を発揮できる。すなわち、装置の筐体や他の素子を構成する金属板に電磁波を伝搬する導波管となる溝に電磁波伝搬路に合うコーナー反射棒を嵌め込めればＥコーナー導波管を構成できる。
【０１７６】
第３〜第６実施形態では、コーナー反射棒に一体的な突起を設けた場合の実施形態を例示して説明したが、突起に代えてコーナー反射棒に凹部を設け、第１の金属板および第２の金属板の受け穴に代えて凸部を設けるようにして、第１の金属板および第２の金属板の凸部が、コーナー反射棒の凹部に挿し込まれるような構造としても良い。
【符号の説明】
【０１７７】
１００Ａ〜１００Ｈ…コーナー導波管、１１１…第１の金属板、１１２…第２の金属板、
１１３および１１４…導波管、
１２１…コーナー反射棒、１２２…金属ピン、１２３および１２４…隙間、
１３１および１３２、５１１および５１２…受け穴、１４２…基準点、１４３…基準点、
１４４…中心基準点、８１および９１…コーナー反射棒本体、
８２、９３および９４…突起。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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