(57)【要約】【課題】少ない材料で安価な窯を製造することができ、窯自体の軽量化を図ることによる可搬性を向上させる。【解決手段】焼成室５４内に陶芸作品９を収容して焼成するための焼成用窯１において、骨組構造体２により２層以上の耐火被覆材５１を筒状に包囲させることにより構成した焼成室５４の周壁と、その周壁の底部を支持するとともに、少なくとも焼成室５４に通じる通気口が形成された有底の底窯ブロック３とを備え、耐火被覆材５１は、骨組構造体２に対して線材により締着されていることを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
焼成室内に陶芸作品を収容して焼成するための焼成用窯において、
骨組構造体により２層以上の耐火被覆材を筒状に包囲させることにより構成した上記焼成室の周壁と、
上記周壁の底部を支持するとともに、少なくとも上記焼成室に通じる通気口が形成された有底の底窯ブロックとを備えること
を特徴とする焼成用窯。
【請求項２】
上記耐火被覆材は、上記骨組構造体に対して線材により締着されていること
を特徴とする請求項１記載の焼成用窯。
【請求項３】
上記骨組構造体により上記耐火被覆材を円筒状に包囲させて構成したこと
を特徴とする請求項１又は２記載の焼成用窯。
【請求項４】
上記骨組構造体は、網体であること
を特徴とする請求項１〜３のうち何れか１項記載の焼成用窯。
【請求項５】
上記骨組構造体は、上下方向に延長されてなるとともに互いに周方向に間隔をおいて複数本に亘り設けられた支柱であり、
上記各支柱は、その上端が連結部材を介して互いに連結されていること
を特徴とする請求項１〜３のうち何れか１項記載の焼成用窯。
【請求項６】
上記底窯ブロックは、底板と、上記底板上に複数に亘り互いに上記通気口を形成するための間隔をおいて設けられているとともにロストルが載置されるロストル台とを有し、
上記支柱は、上記ロストル台及び上記底板に形成された各貫通孔にそれぞれ挿通されてなるとともに、上記底板底面から突出させたその下端がナットにより螺着されていること
を特徴とする請求項５記載の焼成用窯。
【請求項７】
互いに隣接する上記ロストル台上には、金属板が架設され、
上記支柱は、上記金属板に設けられた貫通孔に挿通されてなるとともに、上記金属板の上からナットにより螺着されていること
を特徴とする請求項６記載の焼成用窯。
【請求項８】
上記周壁の上端に載置され、排気口が設けられた蓋体と、
陶芸作品を載置する台が少なくとも上記排気口の直下に位置するように上記ロストル上に設置された載置台とを更に備えること
を特徴とする請求項１〜７のうち何れか１項記載の焼成用窯。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、焼成室内に陶芸作品を収容して焼成するための焼成用窯に関し、特に可搬性並びに窯の長寿命化を図る上で好適な焼成用窯に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、焼成用窯は、陶芸作品を焼成するために用いられてきている。しかし、従来の焼成用窯は、耐火レンガ等で構築した大型の固定式であり、設置に広いスペースを必要とし、設備コストが過大となる。
【０００３】
このため、例えば特許文献１において、個人が趣味等で自宅で陶芸作品を手軽に焼成することができる陶芸窯が提案されている。この陶芸釜は、木炭を燃料とするものであり、有底状の底窯部材と、この底窯部材の上に積み重ねることにより、その内部に縦型の物品焼成室を形成する筒窯部材と、最上部筒窯部材上に載置する蓋部材とからなる。そして、これから焼成しようとする陶芸作品を物品焼成室内に配置し、底窯部材に炭を入れて給気口からの給気で燃焼させ、物品焼成室内を上昇する燃焼ガスで物品を焼成する構成としている。
【０００４】
また、特許文献２に開示されている焼成炉は、上述した特許文献１に記載の陶芸窯よりも更に焼成効率を向上させる観点から案出されたものである。この特許文献２に開示の焼成炉は、炭の燃焼室に連なる物品焼成室を横型に形成し、炭の燃焼室を物品焼成室の前壁で下方の位置に設け、燃焼室と物品焼成室の間に燃焼ガスが通過するための垂直に立ち上がる角形の細い通路を形成したものである。これにより、炭燃焼室から物品焼成室へ向かう燃焼ガスの流れが細い通路で高速化することから、燃焼ガスの炎が長くなって物品焼成室の遠くまで到達することになり、物品を高温で焼成することができ、物品に対する焼成効率の向上を図ることが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−１４６４５０号公報
【特許文献２】特開２００９−３０９６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述した特許文献１、２の開示技術では、何れも焼成室の周囲の周壁を厚い耐熱板で覆うことを前提としている。また、他の焼成窯に関する従来技術についても、焼成室を厚い耐熱板で覆うか、又はこれを厚い鉄皮又は高剛性の鋼材で覆う場合が多かった。このため少ない材料で安価な窯を製造することができず、更には焼成窯自体の重量が大きくなり、可搬性を向上させることができないという問題点があった。特に個人ユーザが屋外の好みの場所で陶芸作品の焼成を楽しみたいというニーズが近年において高くなっていることから、焼成窯の持ち運び容易性をより向上させる必要性が高くなっていた。
【０００７】
これに加えて、特許文献１、２の開示技術では、あくまで陶芸作品を収容する焼成室と、木炭を入れる燃焼室とが互いに分離した独立のユニットとして構成としている。このため、屋外で焼成中に、急に荒天等による降雨があった場合に、上述した可搬性の低さに加えて、実際の持ち運び時に吸気口や排気口に栓や蓋をした場合には、その独立のユニットとされた焼成室並びに燃焼室を重ねて搬送しなければならず、しかも焼成中であることから火が着いている状態であることから、これを安全に持ち運びすることができないという問題点があった。
【０００８】
また、従来の焼成窯は、焼成室の周囲を耐熱板で覆うものであり、しかも耐熱板は窯に対して着脱自在とすることなく一体化される場合が多い。このため、使用頻度の増加に伴い耐熱板による耐熱機能が劣化した場合には、これを容易に取り替えることが困難となっていた。従って、耐熱板の寿命が尽きた場合には、その焼成窯自体の寿命も尽きてしまうこととなり、焼成窯を新たに買い替えなければならず、焼成窯の買い替えコストが増大してしまうという問題点があった。
【０００９】
そこで、本発明は、上述した問題点に鑑みて案出されたものであり、その目的とするところは、焼成室内に陶芸作品を収容して焼成するための焼成用窯において、少ない材料で安価な窯を製造することができ、窯自体の軽量化を図ることによる可搬性を向上させることができ、焼成窯の買い替えコストを抑制することが可能な焼成用窯を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者は、上述した課題を解決するために、て、骨組構造体により２層以上の耐火被覆材を筒状に包囲させることにより焼成室の周壁を構成し、この周壁の底部を支持するとともに、少なくとも上記焼成室に通じる通気口が形成された有底の底窯ブロックとを設けた焼成用窯を発明した。
【００１１】
請求項１記載の焼成用窯は、焼成室内に陶芸作品を収容して焼成するための焼成用窯において、骨組構造体により２層以上の耐火被覆材を筒状に包囲させることにより構成した上記焼成室の周壁と、上記周壁の底部を支持するとともに、少なくとも上記焼成室に通じる通気口が形成された有底の底窯ブロックとを備えることを特徴とする。
【００１２】
請求項２記載の焼成用窯は、請求項１記載の発明において、上記耐火被覆材は、上記骨組構造体に対して線材により締着されていることを特徴とする。
【００１３】
請求項３記載の焼成用窯は、請求項１又は２記載の発明において、上記骨組構造体により上記耐火被覆材を円筒状に包囲させて構成したことを特徴とする。
【００１４】
請求項４記載の焼成用窯は、請求項１〜３のうち何れか１項記載の発明において、上記骨組構造体は、網体であることを特徴とする。
【００１５】
請求項５記載の焼成用窯は、請求項１〜３のうち何れか１項記載の発明において、上記骨組構造体は、上下方向に延長されてなるとともに互いに周方向に間隔をおいて複数本に亘り設けられた支柱であり、上記各支柱は、その上端が連結部材を介して互いに連結されていることを特徴とする。
【００１６】
請求項６記載の焼成用窯は、請求項５記載の発明において、上記底窯ブロックは、底板と、上記底板上に複数に亘り互いに上記通気口を形成するための間隔をおいて設けられているとともにロストルが載置されるロストル台とを有し、上記支柱は、上記ロストル台及び上記底板に形成された各貫通孔にそれぞれ挿通されてなるとともに、上記底板底面から突出させたその下端がナットにより螺着されていることを特徴とする。
【００１７】
請求項７記載の焼成用窯は、請求項６記載の発明において、互いに隣接する上記ロストル台上には、金属板が架設され、上記支柱は、上記金属板に設けられた貫通孔に挿通されてなるとともに、上記金属板の上からナットにより螺着されていることを特徴とする。
【００１８】
請求項８記載の焼成用窯は、請求項１〜７のうち何れか１項記載の発明において、上記周壁の上端に載置され、排気口が設けられた蓋体と、陶芸作品を載置する台が少なくとも上記排気口の直下に位置するように上記ロストル上に設置された載置台とを更に備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１９】
上述した構成からなる本発明によれば、骨組構造体を、主として支柱と、連結部材とにより構成することができる。しかもこの支柱は間隔をおいて設けられていることから、焼成用窯自体の重量が軽くすることができ、可搬性を向上させることが可能となる。特に個人ユーザが屋外の好みの場所で陶芸作品の焼成を楽しみたいというニーズが近年において高くなっていることから、焼成窯の持ち運び容易性をより向上させることが可能な本発明は、その優位性が高いものといえる。
【００２０】
また本発明では、耐火被覆材として、セラミックブランケット等を初めとしたフェルト状の断熱材を使用することを前提としたものである。その結果、この耐火被覆材は、通常は毛布状になっていてコイル状に巻かれて保管され、実際に使用したい分をそのコイルから切り出していくことになる。その結果、コイルから切り出されたこの耐火被覆材は、毛布状でしかも丸まろうとする方向へ付勢された状態となっている。しかし、本発明は、このような特性をもつ毛布状の耐火被覆材を支柱により包囲することによりこれを固定することができるため、この段階でも耐火被覆材をある程度安定化させることが可能となる。しかも本発明では、この耐火被覆材について、骨組構造体に対して線材により締着されている。このため、毛布状の耐火被覆材であっても自体を骨組構造体へより安定した状態で固定することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明を適用した焼成用窯における骨格構造の斜視図である。
【図２】本発明を適用した焼成用窯における骨格構造の側面図である。
【図３】連結部材の側面図を拡大した状態を示す図である。
【図４】焼成用窯において耐火被覆材を配置した後の状態を示す斜視図である。
【図５】焼成用窯において耐火被覆材を配置した後の状態を示す側断面図である。
【図６】焼成用窯において耐火被覆材を配置した後の状態を示す平断面図である。
【図７】本発明を適用した焼成用窯に用いられるロストル台の斜視図である。
【図８】本発明を適用した焼成用窯に用いられる載置台の平断面図である。
【図９】本発明を適用した焼成用窯に用いられる蓋体の斜視図である。
【図１０】実際に焼成用窯を使用して焼成を行っている状態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施の形態として、陶芸作品を焼成するための焼成用窯について詳細に説明する。
【００２３】
図１は、本発明を適用した焼成用窯１における骨格構造の斜視図であり、図２は、その側面図を示している。この焼成用窯１は、大きく分類して上段の骨組構造体２と、下段の底窯ブロック３とを備えている。
【００２４】
骨組構造体２は、支柱２１と、各支柱２１の上端に取り付けられる連結部材２２と、この連結部材２２に取り付けられている取っ手２３とを有している。
【００２５】
支柱２１は、例えば長ネジ等により構成されるものである。この支柱２１は、長ネジに限定されるものではなく、図中上下方向に延長されている部材であればいかなるものを用いてもよく、例えば短冊状の鋼板等を用いるようにしてもよい。但し、以下の実施の形態では、この支柱２１について長ネジを用いた場合を例にとり説明をする。支柱２１は、複数本に亘り設けられてなる。この各支柱２１は、周方向Ａに向けて互いに間隔をおいて設けられている。この支柱２１間の周方向Ａに向けた間隔はいかなるものであってもよいが、望ましくは互いに等間隔とされていることが、持ち運び時における強度のバランスの観点からは望ましい。この支柱２１の材質は、耐熱性並びに強度、耐久性を維持する観点から、金属製であることが望ましいが、これに限定されるものではなく、無機材料その他の材料で構成されていてもよい。支柱２１の上下端並びに所定の部位においては、ネジ部が形成されている。
【００２６】
連結部材２２は、支柱２１の上端がそれぞれ取り付けられる。この連結部材２２は、平面視で略円形となるように加工されてなる。そして連結部材２２は、水平面を有する鍔部２２ａと、この鍔部２２ａに対して略直交する方向に折り曲げ加工された立設部２２ｂとを有している。図３は、かかる連結部材２２の側面を拡大した図であるが、鍔部２２ａには、貫通孔２５が穿設されている。そして、この貫通孔２５に支柱２１が挿通されている。さらにこの支柱２１に形成されたネジ部２１ａには、ナット２７が上下から、鍔部２２ａを挟むようにして螺着されている。また、この鍔部２２ａには、図示しない孔部が設けられ、取っ手２３の下端が挿通されてなるとともに、これもまたナット２７により同様に螺着されて取り付けられている。
【００２７】
取っ手２３は、手で把持しやすいように曲率を持たせて折り曲げられている。この取っ手２３は、持ち運びする際のバランスを重視する観点から、互いに相対する方向に２箇所に亘って設けられていることが望ましい。
【００２８】
底窯ブロック３は、底板３２と、底板３２上に設けられているロストル台３１と、ロストル台３１上に架設された金属板３４と、底板３２の底面に配設された拘束部材３３とを有している。
【００２９】
底板３２は、例えば金属、セラミックス等の材質からなる耐熱板を略円形に加工することにより構成されたものである。この底板３２の板厚は、８〜１５ｍｍ程度で構成されている。この底板３２は、貫通孔３６が穿設されている。
【００３０】
ロストル台３１は、複数に亘り互いに間隔をおいて底板３２上に配設されている。隣接するロストル台３１の間に形成された間隔は、通気口３５に相当するものとなる。即ち、このロストル台３１間の間隔並びにこのロストル台３１の高さは、実際に設定したい通気口３５のサイズに応じて予め調整される。このロストル台３１についても、例えば金属、セラミックス等の材質からなる耐熱板から構成される。このロストル台３１は、貫通孔３７が穿設されている。
【００３１】
拘束部材３３は、鍔部３３ａと、この鍔部３３ａに対して略直交する方向に折り曲げ加工された立設部３３ｂとを有している。鍔部３３ａには、図示しない貫通孔が穿設されている。なお、この拘束部材３３は必須の構成要素ではなく、必要に応じてこれを省略するようにしてもよい。
【００３２】
金属板３４は、互いに隣接しているロストル台３１間に形成される通気口３５の上端を構成するものである。この金属板３４は、隣接しているロストル台３１上に架設可能なものであれば極力薄く構成することが望ましい。その理由として、この金属板３４がより厚い場合には、ロストル台３１の表面との間に段差が形成されることになり、この上に載置すべきロストルが不安定となるためである。この金属板３４の材質は、金属製であることが前提であるが、金属以外の材料を適用してもよく、また必要に応じてこの金属板３４の構成を省略するようにしてもよい。この金属板３４においても図示しない貫通孔が設けられている。
【００３３】
このような構成からなる底窯ブロック３に対して、骨組構造体２が取り付けられる。実際には、この骨組構造体２における支柱２１の下端がこの底窯ブロック３に取り付けられることになる。
【００３４】
具体的には、底板３２に設けられた貫通孔３６、ロストル台３１に穿設された貫通孔３７、更には金属板３４並びに拘束部材３３の図示しない貫通孔の軸を合わせた上で、これらに対して支柱２１を挿通させる。その結果、支柱２１の下端が底板３２（拘束部材３３）の底面から突出される。またこの支柱２１の下端部についてはネジで構成することにより、底板３２の底面から突出させたその下端をナット４１により螺着することで固定されている。このとき、支柱２１は、金属板３４の上からナット４１により螺着されるようにしてもよい。即ち、金属板３４、ロストル台３１、底板３２、拘束部材３３をそれぞれナット４１により挟み込んで螺着することにより、これらをより強固に固定することが可能となる。
【００３５】
本発明を適用した焼成用窯１では、上述の如き構成からなる骨格構造に対して耐火被覆材を筒状に配置する。図４は、焼成用窯１において耐火被覆材５１を配置した後の状態を示す斜視図であり、図５は、焼成用窯１において耐火被覆材５１を配置した後の状態を示す側断面図であり、図６は、図５の平断面図を示している。
【００３６】
耐火被覆材５１は、２層以上に亘って筒状に丸められて周壁を構成する。この耐火被覆材５１は、少なくとも骨組構造体２により包囲させることにより設けられている。この耐火被覆材５１は、セラミックブランケット等を初めとしたフェルト状の断熱材を使用する。セラミックブランケットは、セラミックファイバーで製造された、軽量かつ高強度の毛布状断熱素材であり、弾力性、耐熱衝撃性に優れ、１０００℃以上もの使用環境においても耐熱性を発揮することが可能となる。この耐火被覆材５１は、通常は毛布状になっていてコイル状に巻かれて保管され、実際に使用したい分をそのコイルから切り出していくことになる。
【００３７】
その結果、コイルから切り出されたこの耐火被覆材５１は、毛布状でしかも丸まろうとする方向へ付勢された状態となっている。この耐火被覆材５１を、図６に示すように、支柱２１内において包囲されるようにしてこれを筒状にして嵌めこむ。この嵌め込まれた耐火被覆材５１は筒状のまま支柱２１によって固定されることになり、大きくずれてしまうのを防止することが可能となる。
【００３８】
図６の例では、この耐火被覆材５１を３層に亘って設けて周壁を構成した例である。最外周の耐火被覆材５１ａを最初に支柱２１により包囲されるようにして嵌め込み、次にその内周側に耐火被覆材５１ｂを嵌め込み、更にその内周側に耐火被覆材５１ｃを嵌め込んだものである。この耐火被覆材５１ｂ、耐火被覆材５１ｃも耐火被覆材５１ａを介して間接的には支柱２１により包囲されていることになる。
【００３９】
また、この耐火被覆材５１は、骨組構造体２に対して線材５２により締着されている。この線材５２は、例えば金属線、針金、糸等である。この線材５２は、耐火被覆材５１内に挿入された上で外側に引き出され、その両端を支柱２１に結びつけることにより締着されている。この図６の例では、最外周の耐火被覆材５１ａに対して線材５２により支柱２１へ締着され、さらに中間層である耐火被覆材５１ｂに対して線材５２により支柱２１へ締着されている。このような耐火被覆材５１に対して線材５２による締着を行うことにより、耐火被覆材５１自体を骨組構造体２へ安定した状態で固定することが可能となる。なお、最内周に位置する耐火被覆材５１ｃに関しては特に線材５２による締着は行わないようにしてもよい。
【００４０】
本発明を適用した焼成用窯１は、更にこの耐火被覆材５１により覆われた室内において、ロストル５７をロストル台３１、金属板３４上に載置する。このロストル５７は、例えば図７に示すように、セラミック板７２に孔７１が複数個に亘って開削されてなる。この孔７１は、上面から底面にかけて縮径又は拡径されていてもよい。この孔７１は、外部から室内へ空気を送り込むために設けられたものである。
【００４１】
このロストル５７の上には、脚５８が設けられた載置台５９が配置される。この載置台５９は、焼成しようとする陶芸作品を載置するための台である。載置台５９よりも上側が焼成室５４であり、載置台５９よりも下側が燃焼室５５である。この載置台５９は、最内周側に位置する耐火被覆材５１ｃによりも小さい径からなるか、或いは図８の載置台５９の平断面図に示すように、耐火被覆材５１ｃと載置台５９との間に煙道６０が形成されるような形状とする。載置台５９の材質は耐熱性のセラミック材料等で構成されている。この煙道６０が焼成室５４と燃焼室５５に通じるものであり、逆に言えばこの焼成室５４と燃焼室５５は、完全に隔てられたものではなく、互いに連結されたものとして構成されている。
【００４２】
耐火被覆材５１からなる周壁の上端には蓋体９１が載置される。図９は、この蓋体９１の斜視図である。この蓋体９１には排気口９２が設けられている。また蓋体９１の上面には、更に側断面Ｌ字状であって平面視で略円形に構成された拘束部材９３が設けられている。そして、この拘束部材９３は、蓋体９１への接触面が、ボルト９４により固定されている。この拘束部材９３には、更に把持部９６が取り付けられている、この把持部９６は、手で把持しやすいように曲率を持たせて折り曲げられている。このような構成からなる蓋体９１が周壁上に載置された場合に、図５、８に示すように排気口９２の直下に載置台５９が位置させるようにしてもよい。換言すれば、排気口９２の直下に煙道６０が位置しないように構成するようにしてもよい。
【００４３】
更に本発明を適用した焼成用窯１は、点火口１０１が設けられる。点火口１０１は、例えば周壁を構成する耐火被覆材５１において外部から室内へ貫通する穴として構成される。この点火口１０１を介してガスバーナーから口火を入れることが可能となる。
【００４４】
また本発明では、支柱２１の外側に金属製の薄板からなるカバー８８を設けるようにしてもよい。このカバー８８を設ける理由は、外からの見映えを向上させるとともに、外部からの衝撃から耐火被覆材を保護する役割のためである。このカバー８８は、ガスバーナーを介して口火を入れるための図示しない穴が設けられている。
【００４５】
次に、上述した構成からなる本発明を適用した焼成用窯１による陶芸作品の焼成方法について説明をする。
【００４６】
図１０は、実際に焼成用窯１を使用して焼成を行っている状態を示している。燃焼室５５内において木炭１１１を収容し、焼成室５４においては載置台５９上に陶芸作品９を載置する。次に点火口１０１を介してガスバーナーを利用して木炭に点火させる。その結果、木炭１１１が燃焼することになる。また、この間において図中矢印に示すように通気口３５を介して外部から空気が流入してくる。この流入した空気により燃焼室５５における木炭１１１が燃焼することになる。そして、木炭１１１により生じた火力は、陶芸作品９に伝わり、陶芸作品９自体を焼き上げることが可能となる。
【００４７】
特に本発明では、排気口９２の直下に載置台５９が位置するように、換言すれば、排気口９２の直下に煙道６０が位置しないように構成している。このため、燃焼室５５からの熱気の流れは、図中矢印方向に示すように煙道６０から排気口９２へ向けて斜め方向となる。その結果、陶芸作品９には一方向からのみ熱気が伝わることになる。かかる状態で約３時間程度焼成を行い、焼成温度は、最高で約１３５０℃である。そして、作品の仕上がりにおいては、火表と火裏を形成させることができ、穴窯で焼成したような趣のある本格的な作品作りが可能となる。
【００４８】
また、上述した効果に加えて、本発明では、骨組構造体２を、主として支柱２１と、連結部材２２とにより構成することができる。しかもこの支柱２１は間隔をおいて設けられていることから、焼成用窯１自体の重量が軽くすることができ、可搬性を向上させることが可能となる。特に個人ユーザが屋外の好みの場所で陶芸作品の焼成を楽しみたいというニーズが近年において高くなっていることから、焼成窯の持ち運び容易性をより向上させることが可能な本発明は、その優位性が高いものといえる。また、骨組構造体２を、主として支柱２１と、連結部材２２とにより構成することができる本発明によれば、少ない材料で安価な窯を製造することができる。
【００４９】
また、本発明では、陶芸作品を収容する焼成室と、木炭を入れる燃焼室とが互いに分離したユニットで構成することなく煙道６０を通じて一体としている。このため、屋外で焼成中に、急に荒天等による降雨があった場合に、上述した優れた可搬性に加えて、実際の持ち運び時に吸気口や排気口に栓や蓋をすることでこれを安全に持ち運びすることができる。
【００５０】
また、本発明では、耐火被覆材５１として、セラミックブランケット等を初めとしたフェルト状の断熱材を使用することを前提としたものである。その結果、この耐火被覆材は、通常は毛布状になっていてコイル状に巻かれて保管され、実際に使用したい分をそのコイルから切り出していくことになる。その結果、コイルから切り出されたこの耐火被覆材５１は、毛布状でしかも丸まろうとする方向へ付勢された状態となっている。しかし、本発明は、このような特性をもつ毛布状の耐火被覆材５１を支柱２１により包囲することによりこれを固定することができるため、この段階でも耐火被覆材５１をある程度安定化させることが可能となる。しかも本発明では、この耐火被覆材５１について、骨組構造体２に対して線材５２により締着されている。このため、毛布状の耐火被覆材５１であっても自体を骨組構造体２へより安定した状態で固定することが可能となる。
【００５１】
しかも本発明では、最内周に位置する耐火被覆材５１ｃに関しては特に線材５２による締着は行わないように構成することにより、かかる耐火被覆材５１ｃが使用頻度の増加に伴い耐熱機能が劣化した場合に、これを容易に取り替えることが可能となる。実際に取り替える場合には、蓋体９１を開けて、内部の最内周に位置する耐火被覆材５１ｃを取り外し、新たな耐火被覆材５１ｃを配設するのみで足りることになる。その結果、焼成窯を新たに買い替える必要も無くなり、より低コストの装置構成とすることが可能となる。
【００５２】
なお、上述した実施の形態では、骨組構造体２として、支柱２１と、連結部材２２と、取っ手２３とを有している場合を例にとり説明をしたが、これに限定されるものではない。例えば、支柱２１の代替として、骨組構造体２を網体で構成するようにしてもよい。かかる場合には、連結部材２３を特に配設する必要もなくなり、また下段の底窯ブロック３とは互いに固定されていなくてもよい。かかる場合においても網体としての骨組構造体２により２層以上の耐火被覆材５を筒状に包囲させ、更には骨組構造体２と耐火被覆材５とを線材５２を介して締着することでこれらを固定する。かかる場合においても上述した効果を奏することは勿論である。
【符号の説明】
【００５３】
１  焼成用窯
２  骨組構造体
３  底窯ブロック
９  陶芸作品
２１  支柱
２２  連結部材
２３  取っ手
２５  貫通孔
２７  ナット
３１  ロストル台
３２  底板
３３  拘束部材
３４  金属板
３５  通気口
３６  貫通孔
３７  貫通孔
４１  ナット
５１  耐火被覆材
５２  線材
５４  焼成室
５５  燃焼室
５７  ロストル
５８  脚
５９  載置台
６０  煙道
７１  孔
７２  セラミック板
８８  カバー
９１  蓋体
９２  排気口
９３  拘束部材
９４  ボルト
９６  把持部
１０１  点火口
１１１  木炭
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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