(57)【要約】      （修正有）【課題】化粧品（但し、医薬部外品を含む）、食品等に好適な、色素沈着の予防又は改善用の組成物の提供。【解決手段】１）４−ｎ−ブチルレゾルシノール及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害作用を有する植物抽出物を含有する組成物。前記プロトンポンプ阻害作用を有する植物抽出物として、下記に挙げる植物の抽出物であることを特徴とする。（植物）シソ科タチジャコウソウ属、マメ科クララ属、ショウガ科ショウガ属、サトイモ科ショウブ属、ウリ科ヘチマ属、ユキノシタ科アジサイ属、サルノコシカケ科マツホド菌核。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
１）下記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ剤を含有することを特徴とする、組成物。
【化１】
2011195495.tif 000019
（１）
[式中、R１は、分岐構造又は環構造を有していてもよい炭素数１〜８のアルキル基を表す]
【請求項２】
前記一般式（１）に表される化合物が、下記一般式（２）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩であることを特徴とする、請求項１に記載の組成物。
【化２】
2011195495.tif 000020
（２）
[式中、R１は、分岐構造又は環構造を有していてもよい炭素数１〜８のアルキル基を表す]
【請求項３】
前記一般式（１）に表される化合物が、４−n−ブチルレゾルシノ−ル及び／又はその薬理学的に許容される塩であることを特徴とする、請求項１又は２に記載の組成物。
【請求項４】
前記プロトンポンプ阻害剤は、植物体を抽出して得られるものであることを特徴とする、請求項１〜３に記載の組成物。
【請求項５】
前記プロトンポンプ阻害作用を有する植物抽出物が、下記に挙げる植物の抽出物であることを特徴とする、請求項１〜４の何れか一項に記載の組成物。
（植物）シソ科タチジャコウソウ属、マメ科クララ属、ショウガ科ショウガ属、サトイモ科ショウブ属、ウリ科ヘチマ属、ユキノシタ科アジサイ属、サルノコシカケ科マツホド菌核
【請求項６】
前記シソ科タチジャコウソウ属、マメ科クララ属、ショウガ科ショウガ属、サトイモ科ショウブ属、ウリ科ヘチマ属、ユキノシタ科アジサイ属、サルノコシカケ科マツホド菌核に属する植物が、シソ科タチジャコウソウ属タイム、マメ科クララ属クララ、ショウガ科ショウガ属ショウガ、サトイモ科ショウブ属ショウブ、ウリ科ヘチマ属ヘチマ、ユキノシタ科アジサイ属アマチャ、サルノコシカケ科マツホド菌核ブクリョウであることを特徴とする、請求項１〜５の何れか一項に記載の組成物。
【請求項７】
前記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩が、組成物全量に対し、０．０００１質量％〜５質量％含有することを特徴とする、請求項１〜６の何れか一項に記載の組成物。
【請求項８】
前記プロトンポンプ阻害作用を有する植物抽出物が、組成物全量に対し、０．００００１質量％〜１０質量％含有することを特徴とする、請求項１〜７の何れか一項に記載の組成物。
【請求項９】
前記プロトンポンプ阻害剤は、メラノサイトにおけるメラノサイト内の酸性化作用を有することを特徴とする、請求項１〜８の何れか一項に記載の組成物。
【請求項１０】
前記プロトンポンプ阻害作用を有する植物抽出物が、Na＋／H＋交換輸送系に作用することを特徴とする、請求項９に記載の組成物。
【請求項１１】
さらに、下記の美白剤を含有することを特徴とする、請求項１〜１０の何れか一項に記載の組成物。
＜美白剤＞  アスコルビン酸、アスコルビン酸グルコシド、アスコルビン酸リン酸マグネシウム
【請求項１２】
更に、化粧料として、好ましい成分を含有することを特徴とする、請求項１〜１１の何れか一項に記載の組成物。
【請求項１３】
化粧料（但し、医薬部外品を含む）であることを特徴とする、請求項１〜１２の何れか一項に記載の組成物。
【請求項１４】
皮膚外用剤であることを特徴とする、請求項１〜１３の何れか一項に記載の組成物。
【請求項１５】
油中水乳化剤形であることを特徴とする、請求項１４に記載の皮膚外用剤。
【請求項１６】
色素沈着予防用であることを特徴とする、請求項１４又は１５に記載の皮膚外用剤。
【請求項１７】
紫外線暴露の直後に使用するための、請求項１４〜１６に記載の皮膚外用剤。
【請求項１８】
１）一般式（１）で表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤を含有する皮膚外用剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、１）下記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤を含有する組成物に関し、詳しくは、色素沈着の予防又は改善用の組成物に関する。
【０００２】
【化１】
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（１）
[式中、R１は、分岐構造又は環構造を有していてもよい炭素数１〜８のアルキル基を表す]
【背景技術】
【０００３】
加齢、ストレス、紫外線暴露などの要因により引き起こされるシミ、シワ、たるみ等の皮膚症状の悪化に対し、肌の美観を美しく保つことは、女性にとって重要な関心事である。このため、皮膚症状の悪化を予防又は改善するための手段を求め、今尚、様々な研究がなされている。特に、シミ、ソバカス、日焼け後の色素沈着等は、皮膚に存在する色素細胞（メラノサイト）の活性化によりメラニン生成が著しく亢進することが原因で起こることが知られている。これらの色素沈着が関係する皮膚症状の悪化を予防又は改善するために、アスコルビン酸類、過酸化水素、コロイド硫黄、グルタチオン、ハイドロキノン、又は、カテコ−ル等の美白成分を配合した皮膚外用剤が開発されている（例えば、非特許文献１及び非特許文献２を参照）。しかしながら、これらの美白剤を含有する皮膚外用剤には、一定の美白効果は認められるものの、何れも満足する美白効果が得るまでには至らず、さらに、安定性または安全性等の面に課題を有しているものも存した。
【０００４】
さらに、美白作用の増強を目指し複数の美白剤を同時に配合した皮膚外用剤（例えば、特許文献１を参照）の開発も盛んになされている。この様な美白剤としては、アルブチン（例えば、非特許文献３を参照）、コウジ酸、４−n−ブチルレゾルシノ−ル等をはじめとするチロシナ−ゼ阻害剤（例えば、非特許文献３を参照）、チロシナ−ゼmRNA発現抑制作用によるチロシナ−ゼ発現抑制剤（例えば、特許文献２を参照）、チロシナ−ゼ酵素分解促進剤（例えば、特許文献３を参照）などが広く利用されている。しかしながら、この様な美白成分を複数配合した皮膚外用剤は、多くの場合、期待される美白効果の増強が全く存しなかったり、また、効果が確認されても相加的効果であったり、相乗的効果であったりと一定の結果は得られておらず、さらに、その原因などに付いても全く知られていない。これは、メラニン産生抑制の機作が複雑であり、十分に解明されていないことも一因であると考えられる。このため、新たな作用機序を有する美白成分に注目が集まると共に、これらの新規な作用機序を有する成分と既存美白剤との組み合わせによる美白効果の増強にも期待が寄せられている。
【０００５】
本発明者等は、この様な状況において、プロトンポンプ阻害作用を有する植物抽出物にメラニン産生抑制作用が存することを見出した。即ち、本出願人により出願された「プロトンポンプ阻害剤」（特願２００９−０５０２２６号、特願２００９−２１９２９２号）により、マメ科ハギ属、シソ科タチジャコウソウ属、マメ科クララ属、ショウガ科ショウガ属、サトイモ科ショウブ属、ウリ科ヘチマ属、ユキノシタ科アジサイ属及びサルノコシカケ科マツホド菌核に属する植物より得られる植物抽出物にプロトンポンプ阻害作用、並びに、メラニン産生抑制作用が存し、前記植物より得られる抽出物を含有する皮膚外用剤が、美白をはじめとする色素異常疾患の予防又は治療に有効であることを見出している。この様なプロトンポンプ阻害剤は、新たな作用機序を有する美白剤として有用であることに加え、既存の美白剤との組み合わせにより美白作用の増強効果が期待出来る。
【０００６】
前記プロトンポンプ阻害剤は、生体膜上に存在しプロトンポンプ、具体的には、プロトンを能動輸送する膜タンパク質である膜ATPase（膜H＋-ATPase）、更には、Na＋／K＋−ATPaseと共役的に働きプロトンを受動輸送するNa＋／Ｈ＋交換輸送蛋白質（NHE）等に作用することにより細胞又は細胞小器官内のプロトン濃度を調節する働きを担っている（例えば、非特許文献４を参照）。さらに、細胞又は細胞小器官内におけるプロトン濃度変化は、生体機能を司る様々な生体分子の機能及び活性に大きく影響を与える（例えば、非特許文献５を参照）。このため、膜H＋−ATPase及びNa＋／H＋交換輸送蛋白質（NHE）などのプロトン濃度を調整する生体機能分子は、プロトン濃度により機能及び活性が大きく影響を受ける様々な生体機能分子が関与する疾患、例えば、本態性高血圧、不整脈、狭心症、心肥大、糖尿病、虚血若しくは虚血性再潅流による臓器障害、脳虚血障害等の予防又は治療薬に対する創薬標的分子として注目されている。一方、皮膚においては、チロシナ−ゼは、細胞又は細胞小器官におけるプロトン濃度（pH）により活性が調整されるpH依存性の酵素であり、メラノサイト内を中性に近づけることにより、酵素活性及びメラニン量が影響を受けることが報告されている（例えば、非特許文献６を参照）。しかしながら、化粧料に適応可能な成分において、細胞及び細胞小器官内などにおけるプロトン濃度を調整するプロトンポンプ阻害作用を有するものは知られていないし、化粧料の美白成分において、かかるプロトンポンプ阻害作用を機作とするものも全く知られていない。さらには、細胞又は細胞小器官内などにおけるプロトン濃度を調節するプロトンポンプ阻害剤が、メラノサイト内の酸性化を誘引し、チロシナ−ゼ活性を低下させることにより、メラニン産生を抑制し、美白をはじめとする皮膚色素異常関連疾患に有効であることも全く知られていなかった。このため、プロトンポンプ阻害剤は、単独使用の場合には、新たな作用機序を有する美白剤として期待される。さらには、複雑な作用機序により既存の美白剤の組み合わせでは得られなかった美白作用の増強効果が、チロシナ−ゼ阻害剤、チロシナ−ゼ発現抑制剤、チロシナ−ゼ酵素分解促進剤等と組み合わせることにより期待出来る。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００５−１２００２３号公報
【特許文献２】特開２００４−３５２６９７号公報
【特許文献３】特開２００４−３５２６４７号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】武田克之ら監修、「化粧品の有用性、評価技術と将来展望」、薬事日報社刊（２００１年）
【非特許文献２】メラニン色素の制御と美白剤の開発、フレグランスジャ−ナル社、Ｎｏ１４（１９９５）
【非特許文献３】薬学雑誌、１１２（４）、２７６−２８２（１９９２）
【非特許文献４】蛋白質・核酸・酵素、３４（１０）、１２５１（１９８９）
【非特許文献５】Smith, D. R.; Spaulding, D. T.; Glenn, H. M.; Fuller, B. B., Exp. Cell. Res.、 ２００４、２９８、５２１−５３４．
【非特許文献６】Janis Ancans et. al.、Experimental Cell Research、２６８、２６−３５（２００１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、この様な状況下において為されたものであり、くすみの軽減、色素沈着の予防又は改善する手段を提供することにある。
【００１０】
この様な状況に鑑みて、本発明者等は、色素沈着を予防、改善する技術を求めて、鋭意努力、研究を重ねた結果、１）下記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害作用を有する植物抽出物を含有する組成物が、これらの効果に優れることを見出し、本発明を完成させるに至った。本発明は、以下に示す通りである。
＜１＞  １）下記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ剤を含有することを特徴とする、組成物。
【００１１】
【化１】
2011195495.tif 000004
（１）
[式中、R１は、分岐構造又は環構造を有していてもよい炭素数１〜８のアルキル基を表す]
【００１２】
＜２＞  前記一般式（１）に表される化合物が、下記一般式（２）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩であることを特徴とする、＜１＞に記載の組成物。
【００１３】
【化２】
2011195495.tif 000005
（２）
[式中、R１は、分岐構造又は環構造を有していてもよい炭素数１〜８のアルキル基を表す]
【００１４】
＜３＞  前記一般式（１）に表される化合物が、４−n−ブチルレゾルシノ−ル及び／又はその薬理学的に許容される塩であることを特徴とする、＜１＞又は＜２＞に記載の組成物。
＜４＞  前記プロトンポンプ阻害剤は、植物体を抽出して得られるものであることを特徴とする、＜１＞〜＜３＞に記載の組成物。
＜５＞  前記プロトンポンプ阻害作用を有する植物抽出物が、下記に挙げる植物の抽出物であることを特徴とする、＜１＞〜＜４＞の何れか一項に記載の組成物。
（植物）シソ科タチジャコウソウ属、マメ科クララ属、ショウガ科ショウガ属、サトイモ科ショウブ属、ウリ科ヘチマ属、ユキノシタ科アジサイ属、サルノコシカケ科マツホド菌核
＜６＞  前記シソ科タチジャコウソウ属、マメ科クララ属、ショウガ科ショウガ属、サトイモ科ショウブ属、ウリ科ヘチマ属、ユキノシタ科アジサイ属、サルノコシカケ科マツホド菌核に属する植物が、シソ科タチジャコウソウ属タイム、マメ科クララ属クララ、ショウガ科ショウガ属ショウガ、サトイモ科ショウブ属ショウブ、ウリ科ヘチマ属ヘチマ、ユキノシタ科アジサイ属アマチャ、サルノコシカケ科マツホド菌核ブクリョウであることを特徴とする、＜１＞〜＜５＞の何れか一項に記載の組成物。
＜７＞  前記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩が、組成物全量に対し、０．０００１質量％〜５質量％含有することを特徴とする、＜１＞〜＜６＞の何れか一項に記載の組成物。
＜８＞  前記プロトンポンプ阻害作用を有する植物抽出物が、組成物全量に対し、０．００００１質量％〜１０質量％含有することを特徴とする、＜１＞〜＜７＞の何れか一項に記載の組成物。
＜９＞  前記プロトンポンプ阻害剤は、メラノサイトにおけるメラノサイト内の酸性化作用を有することを特徴とする、＜１＞〜＜８＞の何れか一項に記載の組成物。
＜１０＞  前記プロトンポンプ阻害作用を有する植物抽出物が、Na＋／H＋交換輸送系に作用することを特徴とする、＜９＞に記載の組成物。
＜１１＞  さらに、下記の美白剤を含有することを特徴とする、＜１＞〜＜１０＞の何れか一項に記載の組成物。
＜美白剤＞  アスコルビン酸、アスコルビン酸グルコシド、アスコルビン酸リン酸マグネシウム
＜１２＞  更に、化粧料として、好ましい成文を含有することを特徴とする、＜１＞〜＜１１＞の何れか一項に記載の組成物。
＜１３＞  化粧料（但し、医薬部外品を含む）であることを特徴とする、＜１＞〜＜１２＞の何れか一項に記載の組成物。
＜１４＞  皮膚外用剤であることを特徴とする、＜１＞〜＜１３＞の何れか一項に記載の組成物。
＜１５＞  油中水乳化剤形であることを特徴とする、＜１４＞に記載の皮膚外用剤。
＜１６＞  色素沈着予防用であることを特徴とする、＜１４＞又は＜１５＞に記載の皮膚外用剤。
＜１７＞  紫外線暴露の直後に使用するための、＜１４＞〜＜１６＞に記載の皮膚外用剤。
＜１８＞  １）一般式（１）で表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤を含有する皮膚外用剤。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の植物抽出物の内の酸性化（プロトンポンプ阻害作用）の検討結果を示す図である。
【図２】本発明の前記一般式（１）に表される化合物、プロトンポンプ阻害剤及び美白剤の併用によるメラニン産生抑制作用評価の結果を示す図である。
【図３】本発明の本発明の前記一般式（１）に表される化合物及びプロトンポンプ阻害剤の生細胞内チロシナ−ゼ酵素活性測定の結果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
＜本発明の組成物における必須成分である一般式（１）に表される化合物＞
本発明の組成物は、１）前記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害作用を有する植物抽出物を含有することを特徴とする。本発明の組成物においては、前記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩であれば、特段の限定なく使用することが出来る。ここで一般式（１）に表される化合物に付いて述べれば、式中、Ｒ１は、分岐構造又は環状構造を有していてもよい炭素数１〜８のアルキル基を表し、具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、tert-ブチル基、ｎ−ペンチル基、アミル基、イソアミル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、イソオクチル基、１−メチルプロピル基、１−メチルブチル基、１−エチルプロピル基、１−エチル−２−メチルプロピル基、１−イソプロピル−２−メチルプロピル基、１，１−ジメチル−３−メチルブチル基、１−ブチルペンチル基、１−イソブチル−３−メチルブチル基、イソステアリル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基などが好ましく例示出来、これらの内、ｎ−ブチル基が特に好ましく例示出来る。また、前記一般式（１）に表される化合物の置換基Ｒ１の置換位置は、特段の限定なく適応することが出来るが、特に、４位が置換されている化合物が好ましい。前記一般式（１）に表される化合物の内、好ましいものとしては、前記一般式（２）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容され塩が好適に例示出来、さらに好ましいものとしては、４−ブチルレゾルシノ−ル及び／又はその薬理学的に許容される塩が好適に例示出来る。かかる化合物は、メラニン産生過程における鍵酵素のチロシナ−ゼを直接阻害するチロシナ−ゼ酵素阻害作用によりメラニン産生抑制作用を示すほか、後記のプロトンポンプ阻害剤、更には、美白剤のアスコルビン酸誘導体等と共に組成物に配合することにより、優れた色素沈着予防又は改善作用を示す。
【００１７】
ここで、前記一般式（２）に表され化合物に付いて述べれば、式中、Ｒ２は、分岐構造又は環状構造を有していてもよい炭素数１〜８のアルキル基を表し、具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、tert-ブチル基、ｎ−ペンチル基、アミル基、イソアミル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、イソオクチル基、１−メチルプロピル基、１−メチルブチル基、１−エチルプロピル基、１−エチル−２−メチルプロピル基、１−イソプロピル−２−メチルプロピル基、１，１−ジメチル−３−メチルブチル基、１−ブチルペンチル基、１−イソブチル−３−メチルブチル基、イソステアリル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基などが好ましく例示出来、これらの内、ｎ−ブチル基が特に好ましく例示出来る。前記一般式（２）に表される化合物の内、好ましいものとしては、４−ブチルレゾルシノ−ル及び／又はその薬理学的に許容される塩が好適に例示出来る。かかる化合物は、メラニン産生過程における鍵酵素のチロシナ−ゼを直接阻害するチロシナ−ゼ酵素阻害作用によりメラニン産生抑制作用を示すほか、後記のプロトンポンプ阻害剤、更には、美白剤のアスコルビン酸誘導体と共に組成物に配合することにより、優れた色素沈着予防又は改善作用を示す。
【００１８】
前記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩、特に、４−アルキルレゾルシノ−ルは、相当するアルキル基を有するカルボン酸とレゾルシンを塩化亜鉛の存在下、縮合し、亜鉛アマルガム／塩酸により還元する方法、又は、相当するアルキル基を有するアルコ−ル及びレゾルシンを２００〜４００℃の高温下にて縮合させる方法等の公知の合成方法（例えば、Lille ,J. ; Bitter, L. A.; Peiner, V. Trudy-Nauchono-  Issledovatel' skii Institut Slantsev （１９６９）、No．１８、 １２７−１３４、特開２００６−１２４３５８号公報、特開２００６−１２４３５７号公報を参照）に従い製造することも出来るし、市販の試薬として購入することも出来る。
【００１９】
また、斯くして得られた一般式（１）に表される化合物は、そのまま使用することも出来るし、薬理学的に許容される酸又は塩基と共に処置し塩の形態に変換し、塩として使用することも可能である。例えば、塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩、炭酸塩などの鉱酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、シュウ酸塩、クエン酸塩、乳酸塩、酒石酸塩、メタンスルホン酸塩、パラトルエンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩などの有機酸塩、ナトリウム塩、カリウム塩などのアルカリ金属塩、カルシウム塩、マグネシウム塩などのアルカリ土類金属塩、トリエチルアミン塩、トリエタノ−ルアミン塩、アンモニウム塩、モノエタノ−ルアミン塩、ピペリジン塩などの有機アミン塩、リジン塩、アルギニン酸塩などの塩基性アミノ酸塩などが好適に例示出来る。かかる成分は唯一種含有させることも出来るし、二種以上を組み合わせて含有させることも出来る。前記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩の含有量は、組成物全量に対し０．０００１質量％〜５質量％、より好ましくは、０．００１質量％〜３質量％、さらに好ましくは、０．０１〜１質量％含有させることがより好ましい。これは、前記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩の含有量が、少なすぎると、かかる化合物が有するチロシナ−ゼ酵素に対する直接阻害作用、並びに、後記のプロトンポンプ阻害剤、更には、美白剤のアスコルビン酸誘導体との併用効果を奏しない場合が存し、多すぎても、効果が頭打ちになり、この系の自由度を損なう場合が存するためである。
【００２０】
＜本発明の組成物における必須成分であるプロトンポンプ剤＞
本発明の組成物は、１）前記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤を含有することを特徴とする。本発明におけるプロトンポンプ阻害剤とは、プロトンポンプ阻害作用を有する成分であれば特段の限定なく適応することが出来る。本発明のプロトンポンプ阻害剤は、細胞又は細胞小器官内外におけるプロトン濃度の調節に関与している生体機能分子に作用し、細胞又は細胞小器官内のプロトン濃度を調節する作用（細胞又は細胞小器官内を酸性化する作用）を有する物質を意味する。本発明のプロトンポンプ阻害剤の内、好ましいものを具体的に例示すれば、細胞又は細胞小器官内等において能動的なプロトン輸送を担う膜H＋−ATPase、更には、Na＋／K＋−ATPase等のイオンポンプと共役的に働き受動的にプロトンを輸送するNa＋／H＋交換輸送体等に作用することによりプロトン濃度を調節する物質等が好適に例示出来、さらに好ましいものとしては、後述する「本発明の植物抽出物を用いたメラノサイト内酸性化（プロトンポンプ阻害作用）検討」において、メラノサイト内の酸性化作用を有する物質（プロトンポンプ阻害剤）が好適に例示出来る。本発明においてメラノサイト内の酸性化作用を有する物質（プロトンポンプ阻害剤）とは、蛍光顕微鏡等を用いた目視観察により、pH感受性蛍光色素の発色強度の増強が認められる物質を意味する。さらに、前記プロトンポンプ阻害剤の内、特に好ましいものとしては、プロトンポンプ阻害作用によるメラニン産生抑制作用を示し、チロシナ−ゼへの直接阻害作用、チロシナ−ゼファミリ−タンパク減少作用を示さないプロトンポンプ阻害剤が好適に例示出来る。
【００２１】
本発明のプロトンポンプ阻害剤とは、単純な化学物質、生薬及び動植物より得られる抽出物を意味し、かかる成分を唯１種のみを含有することも出来るし、２種以上を組み合わせて含有させることも出来る。かかる成分の内、化学物質としては、オメプラゾ−ル、ランソプラゾ−ル、ラベプラゾ−ル及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩が好適に例示出来る。また、本発明の生薬及び動植物より得られる抽出物とは、抽出物自体、抽出物の分画、精製した分画、抽出物乃至は分画、精製物の溶媒除去物の総称を意味する。また、かかる成分の内、生薬及び動植物より得られるプロトンポンプ阻害作用を有する抽出物としては、後述する「メラノサイト内酸性化作用（プロトンポンプ阻害作用）検討」に従い本発明者等が検討した結果からは、シソ科タチジャコウソウ属に属する植物より得られる抽出物、マメ科クララ属に属する植物より得られる抽出物、ショウガ科ショウガ属に属する植物より得られる抽出物、サトイモ科ショウブ属に属する植物より得られる抽出物、ウリ科ヘチマ属に属する植物より得られる抽出物、ユキノシタ科アジサイ属に属する植物より得られる抽出物、サルノコシカケ科マツホド菌核より得られる抽出物などが好適例示出来、より好ましくは、シソ科タチジャコウソウ属タイム、マメ科クララ属クジン、ショウガ科ショウガ属ショウガ、サトイモ科ショウブ属ショウブ、ウリ科ヘチマ属ヘチマ、ユキノシタ科アジサイ属アマチャ、サルノコシカケ科マツホド菌核ブクリョウなどが好適に例示出来る。かかる植物の抽出物作製に用いる植物部位としては、特段の限定はないが、好ましいものとしては、植物体、地上部又は木幹部が好適に例示出来る。かかるシソ科タチジャコウソウ属タイムは、南ヨ−ロッパ原産の常緑の小低木であり、日本全土の亜高山〜高山帯に自生しており、食品などのスパイスとして広く使用されている。マメ科クララ属クララは、中国原産の多年草であり、本州、四国、九州の日当たりのよい草原などに自生する。ショウガ科ショウガ属ショウキョウは、熱帯アジア原産の球根性の多年草であり、日本では、九州の一部と沖縄に自生し、食品などとして使用されている。東アジアから日本全土に広く分布する常緑の多年草草木である。ショウブ科ショウブ属ショウブは、東アジアから日本全土に広く分布する常緑の多年草草木である。ウリ科ヘチマ属ヘチマは、インド原産とされ中国を経て日本に渡来したとされる植物であり、現在では、本州中部以南において栽培されている。ユキノシタ科アジサイ属アマチャは、日本原産の落葉小低木であり、本州、四国、九州において栽培されている。サルノコシカケ科マツホド菌核ブクリョウは、東アジアを原産とする菌類であり、中国、韓国、日本などにおいて自生している。本発明における前記の植物より得られる抽出物は、日本に於いて自生又は生育された植物、漢方生薬原料などとして販売される日本産のものを用い抽出物を作製することも出来るし、丸善株式会社などの植物抽出物を取り扱う会社より販売されている市販の抽出物を購入し、使用することも出来る。抽出に際し、植物体、地上部、木幹部又は根茎部は予め、粉砕或いは細切して抽出効率を向上させるように加工することが好ましい。抽出物は、植物体、地上部、木幹部又は根茎部乃至はその乾燥物１質量に対して、溶媒を１〜３０質量部加え、室温であれば数日間、沸点付近の温度であれば数時間浸漬する。浸漬後は、室温まで冷却し、所望により不溶物を除去した後、溶媒を減圧濃縮するなどにより除去することが出来る。しかる後、シリカゲルやイオン交換樹脂を充填したカラムクロマトグラフィ−などで分画精製し、所望の抽出物を得ることが出来る。
【００２２】
前記抽出溶媒としては、極性溶媒が好ましく、水、エタノ−ル、イソプロピルアルコ−ル、ブタノ−ルなどのアルコ−ル類、１，３−ブタンジオ−ル、ポリプロピレングリコ−ルなどの多価アルコ−ル類、アセトン、メチルエチルケトンなどのケトン類、ジエチルエ−テル、テトラヒドロフランなどのエ−テル類から選択される１種乃至は２種以上が好適に例示出来る。
【００２３】
また、本発明のプロトンポンプ阻害剤は、生体膜に存在するプロトンポンプ（膜H＋−ATPase）阻害作用、又は、イオンポンプであるNa＋／K＋−ATPaseと共役的に働くNa＋／H＋交換輸送系などに作用し、細胞又は細胞小器官等におけるプロトン輸送を阻害することによる細胞又は細胞小器官内における酸性化作用（プロトンポンプ阻害作用）に優れる。細胞又は細胞小器官内の酸性化作用は、細胞内に存在するpH依存的な機能分子（例えば、酵素、イオンチャネル等）の生物活性に影響を及ぼす。細胞又は細胞小器官内などの酸性化作用は、pH依存的な機能分子のひとつであるチロシナ−ゼ等の酵素活性を低下させ、メラニン産生を抑制し、美白をはじめとする皮膚色素異常関連疾患に対する予防又は改善効果が期待される。かかる成分は、生体膜に存在するプロトンポンプ（膜H＋−ATPase）阻害作用、又は、イオンポンプであるNa＋／K＋−ATPaseと共役的に働くNa＋／H＋交換輸送系などのプロトン輸送を担う生体分子に作用し、プロトン輸送を阻害することにより細胞又は細胞小器官内等における酸性化を誘引する作用、標的部位への集積性及び選択性に優れ、高い安全性及び安定性を有するために、医薬、食品、化粧料などへの使用が好ましい。また、かかる成分は、前記一般式（１）に表される化合物、さらには、美白剤のアスコルビン酸誘導体と共に組成物に配合することにより、優れたくすみ軽減、色素沈着予防又は改善作用を示す。かかるプロトンポンプ阻害剤が有する作用は、前記の４−アルキルレゾルシノ−ル誘導体、美白剤のアスコルビン酸が有するチロシナ−ゼ酵素の直接阻害作用に起因するメラニン産生抑制作用とは異なる機序を介しメラニン産生を抑制するため、かかる作用が干渉することなく働くため、相乗的なメラニン産生抑制作用を奏する。
【００２４】
本発明のプロトンポンプ阻害剤は、組成物全量に対し０．００００１質量％〜５質量％、より好ましくは、０．００００３質量％〜３質量％、さらに好ましくは、０．００００５〜１質量％含有させることがより好ましい。これは、プロトンポンプ阻害剤の含有量が、少なすぎると細胞又は細胞小器官内等におけるプロトンポンプ阻害作用（細胞又は細胞小器官等における酸性化作用）を介するチロシナ−ゼ酵素の活性低下作用及びメラニン産生抑制作用を奏さない、さらには、前記一般式（１）に表される化合物、美白剤のアスコルビン酸誘導体との併用効果を奏しない場合が存し、多すぎても、効果が頭打ちになり、この系の自由度を損なう場合が存するためである。さらに、プロトンポンプ阻害剤を含有する皮膚外用剤において、前記プロトンポンプ阻害剤を、保湿などのプロトンポンプ阻害作用以外の作用を目的に配合した場合であっても、前記プロトンポンプ阻害剤が、プロトンポンプ阻害作用を有する場合は、本願発明の構成と効果を充足するので、本発明の技術的範囲に属する。
【００２５】
＜製造例１：  本発明におけるショウガ科ショウガ属ショウガ（ショウキョウ）より得られる植物抽出物の製造方法＞
本発明のショウガ科ショウガ属ショウガ（ショウキョウ）より得られる植物抽出物の製造方法を示す。本抽出物は、ショウガZingiber officinale Roscoe( Zingiberaceae ) の根茎をエタノ−ルに浸漬し製造した。具体的には、ショウガ科ショウガ属ショウガ（ショウキョウ）を粗末にしたもの２００ｇに、薄めたエタノ−ル（３７〜５０％）約６００ｍLを加え、時々かき混ぜながら可溶性成分が充分に溶けるまで放置し、布ごしし、残留物を薄めたエタノ−ル（３７〜５０％）少量で洗い、圧搾し、浸出液及び洗液をあわせ、２日間放置し、濾過し、さらに薄めたエタノ−ル（３７〜５０％）を加え、本抽出物全量１０００ｍLを製造した。
【００２６】
本発明の植物抽出物は、前記のショウガ科ショウガ属ショウガ（ショウキョウ）より得られる植物抽出物の製造例に準じ製造することも出来るし、丸善株式会社、一丸ファルコス株式会社などにより市販されている抽出物を購入し、使用することも出来る。
【００２７】
＜試験例１：  本発明の植物抽出物を用いたメラノサイト内酸性化（プロトンポンプ阻害作用）検討＞
本発明の植物抽出物に関し、以下の手順に従い、生細胞内酸性化（プロトンポンプ阻害作用）検出を行った。ヒト正常メラノサイト（クラボウ株式会社）を４ウェルLab-Tek chamber slide（Thormo Fisher Scientific社）に１００００cells／cm２播種し、翌日、評価物質を含有する培地  ０．５ｍL／wellに交換し、３０分培養した。コントロ−ルとして評価物質を含まないサンプルを前記同様に調製した。その後、Lysosensor１８９（モレキュラ−プロ−ブ社：最終濃度１μM）を加え、１５分間培養した。培養終了後、PBSにて洗浄し、４％パラホルムアルデヒドで室温１５分固定を行った。その後、スライドガラスでサンプルを封入し、蛍光顕微鏡（カ−ルツァイツ社）にて観察した。  本発明に於いて、プロトンポンプ阻害作用を有する物質とは、当該ヒト正常メラノサイトを用いたメラノサイト内酸性化（プロトンポンプ阻害作用）検出において、pH感受性蛍光色素の発色強度が、蛍光顕微鏡による目視的観察により、発光強度の増強が認められる場合を意味する。結果を図１に示す。
【００２８】
評価物質非処理のコントロ−ルに比較し、評価物質処理によりLysosensor１８９の蛍光強度（緑色）が増強していれば、ヒト正常メラノサイト内の酸性化が亢進したと考えられる。
【００２９】
図１において、コントロ−ルでは、酸性化度を示す蛍光発色強度は弱い。一方、本発明の植物抽出物を処理した場合は、いずれも蛍光強度は増強している。従って、本発明の植物抽出物は、顕著なメラノサイト内における酸性化作用（プロトンポンプ阻害作用）を示すことが判った。
【００３０】
＜試験例２：  本発明の植物抽出物のメラニン産生抑制作用評価＞
本発明の植物抽出物を用い、以下の記載の方法に従い、メラニン産生抑制作用を評価した。２４穴プレ−トにヒト正常メラノサイト（クラボウ株式会社）を２２５００（cells/ｃｍ２）播種する。翌日、評価物質を含有する培地  ０．５（mL／well）に交換し、０．２５（μCi）２−[２−１４C]チオウラシル（GEヘルスケアバイオサイエンス社）を添加し培養を継続する。播種４日後、培地を除去しPBSで１回プレ−トを洗浄した後、細胞生存率を評価するため生細胞数測定試薬SF（ナカライテスク社）溶液を添加した培地に交換し、３７℃、３時間呈色反応を行った。反応後、４５０（nm）の吸光度をマイクロプレ−トリ−ダ−Benchmark  Plus（Bio-Rad Laboratories）を用いて測定した。コントロ−ルとして評価物質を含まないサンプルを前記同様に調製し、コントロ−ルに対する各評価物質を含むサンプルの吸光度の百分率を求め細胞生存率とした。メラニン量測定のため吸光度測定後、PBSで１回プレ−トを洗浄し、TCAを添加し、細胞を溶解した後、蒸留水  を加え溶液をバイアルに移した。氷上に放置後、１５０００ｒｐｍ、５分間遠心した後、上清を除去した。再度、各バイアルに１０％ＴＣＡ  ５００（μＬ）を添加し、氷上１５分間放置した。１５０００ｒｐｍ、５分間遠心した後、上清を除去した。残渣にアクアゾ−ル−２（パ−キンエルマ−社）  １（ｍＬ）を添加し、液体シンチレ−ションカウンタ−  ＬＳＣ−６１００（アロカ社製）にて放射線量を測定した。コントロ−ルとして評価物質を含まないサンプルを前記同様に調製し、コントロ−ルに対する評価物質を含むサンプルの放射線量の百分率を求めメラニン量（％）とした。メラニン産生量の５０％阻害濃度（ＩＣ５０値）は、細胞毒性の認められない範囲でＳＡＳ software version 9.1.3（SAS  Institute Inc.）を用い算出した。本発明において、メラニン産生抑制作用を有する物質とは、当該ヒト正常メラノサイトを用いたメラニン産生抑制作用評価において、細胞毒性の認められない濃度においてコントロ−ルと比較しメラニン産生量を５０％以下のレベルに低下させる作用を有する場合を意味する。これは、メラニン産生抑制作用が低い物質を配合した場合には、期待されるメラニン産生抑制作用が現われないためである。結果を表１に表す。
【００３１】
【表１】
2011195495.tif 000006
【００３２】
表１の結果より、陽性対照のハイドロキノンは、メラニン産生抑制作用を示し、この評価系の客観性が確認された。本発明の植物抽出物は、いずれも顕著なメラニン産生抑制作用を有していることが判った。
【００３３】
図１の結果より、本発明の植物抽出物は、顕著なメラノサイト内における酸性化作用（プロトンポンプ阻害作用）を示すことが判った。また、図１及び表１の結果を踏まえ、プロトンポンプ阻害作用を介するメラノサイト内の酸性化を以って、メラノサイト内のチロシナ−ゼ活性を阻害する機作のメラニン産生抑制作用の代替値として、このメラノサイト内の酸性化作用を用いることが出来ることも判る。かかる作用を有する成分を、プロトンポンプ阻害作用を機作とするメラニン産生抑制剤と見なし、本発明の組成物においては、かかるプロトンポンプ阻害作用を機作とするメラニン産生抑制剤を以て、プロトンポンプ阻害剤として扱う。これはかかる内のpHを酸性化し、チロシナーゼ活性を低下させることが本発明の効果に関わるからである。
【００３４】
＜本発明の組成物＞
本発明の組成物は、１）前記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤とを必須成分として含有することを特徴とする。前記必須成分を含有する組成物の作製にあたっては、前記必須成分以外に、通常医薬、化粧品、食品、飲料の製剤化で使用される任意成分を含有することが出来る。また、本発明の組成物の投与経路としては、経口投与、経皮投与の何れもが可能である。また、かかる成分が連続投与される場合、さらには安全性を考慮した場合、経皮的に投与されることが好ましい。経皮的に投与されるものであれば特段の限定なく応用出来、例えば、医薬部外品を含む化粧料、皮膚外用医薬、皮膚外用雑貨等が好ましく例示できる。これは本発明の皮膚外用剤が、比類無き使用感の良さを有しているため、使用感が重要な化粧料に特に好適であるためである。化粧料としては、油中水乳化剤形を応用できるものであれば、特段の限定はなく、例えば、エッセンス、乳液、クリ−ム等の基礎化粧料、アンダ−メ−クアップ、ファンデ−ション、チ−クカラ−、マスカラ、アイライナ−などのメ−クアップ化粧料、ヘアクリ−ムなどの毛髪化粧料などが好適に例示できる。
【００３５】
本発明の組成物において、色素沈着、取り分け、紫外線照射後の色素沈着の発生を予防する手段、或いは、出来た色素沈着をより効果的に改善するためには、前記必須成分に加え、プロトンポンプ阻害作用及びチロシナ−ゼ直接阻害作用以外の美白作用機序を有する美白剤を含有することが好ましく、該美白剤としては、アスコルビン酸、アスコルビン酸グルコシド、アスコルビン酸リン酸マグネシウム等が好適に例示出来る。アスコルビン酸及びその誘導体であるアスコルビン酸グルコシド、アスコルビン酸リン酸マグネシウムは、強力な抗酸化作用によるメラニン産生抑制作用を有する美白剤である。当該美白剤の組成物中における含有量は、０．０１質量％〜１２質量％、より好ましくは、０．０５質量％〜１０質量％、さらに好ましくは、０．１質量％〜５質量％含有することが好ましい。これは、該美白剤の含有量が、少なすぎると、該美白剤が有する抗酸化作用によるメラニン産生抑制作用、並びに、前記一般式（１）に表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩、プロトンポンプ阻害作用を有する植物抽出物との併用効果を奏しない場合が存し、多すぎても、効果が頭打ちになり、この系の自由度を損なう場合が存するためである。
【００３６】
本発明の皮膚外用剤においては、前記必須成分に加えて、油中水乳化剤形を形成するための乳化剤を含有することが好ましく、該乳化剤としては、有機変性粘土鉱物やジグリセリンモノオレ−トやトリグリセリンジイソステアレ−ト等が好適に例示できる。ジグリセリンモノオレ−トを乳化剤として用いる場合に於いては、必須成分としての量に、乳化のための量を積算し、安定化作用のための役割と、乳化のための役割を兼ねさせることもできる。
【００３７】
前記有機変性粘土鉱物に於いて、有機変性とは、粘土鉱物の一部に有機化合物の一部を共有結合乃至はイオン結合を介して強固乃至は緩やかな結合を生ぜしめ、有機化合物の性質の一部乃至は全部を粘土鉱物に付与させることを意味し、この様な変性としては４級アミン基と粘土鉱物のアニオン部分を結合させる方法、カルボキシル基と粘土鉱物のカチオン部分を結合させる方法等が例示でき、４級アミン基と粘土鉱物のアニオン部分を結合させる方法が特に好ましく例示できる。
【００３８】
粘土鉱物を変性させる４級アミノ基を有する化合物としては、特に限定されるわけではないが、クオタニウムと称される化合物が例示される。クオタニウムとは、低分子の置換第４級アンモニウム塩であって、国際基準化粧品原材料（ＩＮＣＩ）に登録された化粧料原料が好ましい。さらに、粘土鉱物を変性させる４級アミノ基を有する化合物は、クオタニウム化合物のなかでも、従来の皮膚外用剤に含有されるクオタニウム化合物であることが好ましい。従来の皮膚外用剤で使用されているクオタニウム化合物としては、ステアリルトリメチルアンモニウムクロリド、ジメチルジステアリルアンモニウムクロリド等が好ましく例示される。ステアリルトリメチルアンモニウムクロリド、ジメチルジステアリルアンモニウムクロリド等は、粘土鉱物とともに安定な油中水乳化構造を形成することができるので好ましい。
【００３９】
一方、４級アミノ基を有する化合物で変性される粘土鉱物（未変性粘土鉱物）としては、従来の皮膚外用剤に含有される粘土鉱物であれば特段の限定無く使用することができる。従来の皮膚外用剤に含有される粘土鉱物としては、スメクタイト系のヘクトライト、ベントナイトやモンモリロナイト；カオリナイト；イライト；マリ−ン粘土鉱物（海泥）；デザ−トロ−ズ粘土鉱物；パスカライトなどが好ましく挙げられる。これらのうち、油中水乳化構造を安定化させることができるベントナイト、ヘクトライト、モンモリロナイト又はカオリナイトが好ましく例示される。
【００４０】
本発明の皮膚外用剤に含有される４級アミノ基を有する化合物で変性された粘土鉱物の製造方法の一例を以下に説明する。前記未変性粘土鉱物を分散媒に分散させる。該分散剤は水系の溶媒であることが好ましく、水であってもよい。分散未変性粘土鉱物を含む分散液に、さらに４級アミノ基を有する化合物を加え、よく撹拌する。４級アミノ基を有する化合物は、水に溶解されて加えられてもよい。加えられる４級アミノ基を有する化合物の量は、分散未変性粘土鉱物の量に対して０．０１〜２０質量％であることが好ましく、０．０５〜１５質量％であることがより好ましい。この様な構成を取ることにより、乳化系において、好ましい使用感を呈するためである。撹拌後、分散質を濾取し、脱水、乾固することにより本発明における変性粘土鉱物を得ることができる。あるいは、分散質を濾取することなく、減圧濃縮することにより分散剤を除去して乾固させることにより、本発明における変性粘土鉱物を得ることもできる。得られた変性粘土鉱物は、好ましくは所望のサイズ（粒径が１〜１０００μｍであることが好ましい）に粉砕され、本発明の皮膚外用剤に含有される。
【００４１】
本発明における変性粘土鉱物は、前述したように調製して使用されることもできるが、市販されているものを使用することもできる。市販されている変性粘土鉱物には、化粧料などの皮膚外用剤などとして用いられているものもある。市販されている変性粘土鉱物としては、例えば、エレメンティス社より「ベントン３８Ｖ」の名称で販売されている、ジメチルジステアリルアンモニウム変性ヘクトライトなどが好ましく例示される。
【００４２】
本発明の皮膚外用剤においては、かかる成分は０．０１〜１０質量％好ましく含有され、より好ましくは０．０５〜５質量％含有される。かかる成分は、前記の含有量の範囲において、乳化剤として、高内相の油中水乳化剤形を形成すべく働く。
【００４３】
ジグリセリンモノオレ−ト及び／又はトリグリセリンジイソステアレ−トを乳化剤として含有する場合には、かかる乳化剤の質量の０．５〜２倍のマルチト−ルやソルビト−ルの様な多価アルコ−ルをともに含有させることが好ましい。前記ジグリセリンモノオレ−トの化粧料用の原料としては、「ニッコ−ルＤＧＭＯ−Ｃ」（日本サ−ファクタント株式会社製）が好ましく例示できるし、トリグリセリンジイソステアレ−トの化粧料用の原料としては、「エメレスト２４５２」（エメリ−社製）などが好ましく例示できる。かかる成分の好ましい含有量は、皮膚外用剤全量に対して、１〜１０質量％であり、より好ましくは２〜７質量％である。これはこの量範囲を逸脱すると乳化できない場合や安定性が損なわれる場合が存するためである。
【００４４】
本発明の皮膚外用剤は、油中水乳化剤形に形態を取るため、油中水乳化剤形の使用感、仕上がり感の欠点を補うために、シリコ−ン、特に好ましくは、シクロメチコン及び／又は粘度１ｍＰａ・ｓ以下のジメチコンを含有することが好ましく、該シリコ−ンの含有量としては、化粧料全量に対しては、１０〜５０質量％含有することが好ましく、より好ましくは、２０〜４０質量％であり、シクロメチコン及び粘度１ｍＰａ・ｓ以下のジメチコンの含有量の和が油相全量に対して、５０質量％以上、より好ましくは５５質量％以上であることが好ましい。
【００４５】
又、本発明の皮膚外用剤では、乳化剤として前記有機変性粘土鉱物を用いる場合、前記有機変性粘土鉱物の乳化作用を補助する意味で、ＰＯＥ変性メチルポリシロキサン、ＰＯＰ変性メチルポリシロキサン、ＰＯＰ・ＰＯＥ変性メチルポリシロキサン等のポリエ−テル変性メチルポリシロキサンを含有することが好適に例示できる。かかるポリエ−テル変性メチルポリシロキサンの好ましい含有量は、０．５〜５質量％、１〜３質量％がより好ましい。
【００４６】
乳化剤として前記有機変性粘土鉱物を用いる場合、更に、上記の成分以外の好ましい任意成分としては、乳化状態を安定化できる、多価アルコ−ルが例示できる。特に、グリセリン、ジグリセリン、ジプロピレングリコ−ル、１，３−ブチレングリコ−ル等が好適に例示できる。かかる成分は唯一種を含有することもできるし、二種以上を組み合わせて含有させることもできる。好ましい含有量は、総量で、皮膚外用剤全量に対して、５〜３０質量％であり、より好ましくは１０〜２５質量％である。更に加えて、１，２−ペンタンジオ−ル、１，２−ヘキサンジオ−ル及び１，２−オクタンジオ−ルから選択される１種乃至は２種以上を１〜７質量％含有させることも、防腐力を向上させる見地から好ましい。
【００４７】
上記以外にも、本発明の皮膚外用剤に於いては、本発明の効果を損ねない限度に於いて、通常使用される任意成分を含有することもできる。この様な任意成分としては、例えば、マカデミアナッツ油、アボガド油、トウモロコシ油、オリ−ブ油、ナタネ油、ゴマ油、ヒマシ油、サフラワ−油、綿実油、ホホバ油、ヤシ油、パ−ム油、液状ラノリン、硬化ヤシ油、硬化油、モクロウ、硬化ヒマシ油、ミツロウ、キャンデリラロウ、カルナウバロウ、イボタロウ、ラノリン、還元ラノリン、硬質ラノリン、ホホバロウ等のオイル、ワックス類；流動パラフィン、スクワラン、プリスタン、オゾケライト、パラフィン、セレシン、ワセリン、マイクロクリスタリンワックス等の炭化水素類；オレイン酸、イソステアリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、ベヘン酸、ウンデシレン酸等の高級脂肪酸類；セチルアルコ−ル、ステアリルアルコ−ル、イソステアリルアルコ−ル、ベヘニルアルコ−ル、オクチルドデカノ−ル、ミリスチルアルコ−ル、セトステアリルアルコ−ル等の高級アルコ−ル等；イソオクタン酸セチル、ミリスチン酸イソプロピル、イソステアリン酸ヘキシルデシル、アジピン酸ジイソプロピル、セバチン酸ジ−２−エチルヘキシル、乳酸セチル、リンゴ酸ジイソステアリル、ジ−２−エチルヘキサン酸エチレングリコ−ル、ジカプリン酸ネオペンチルグリコ−ル、ジ−２−ヘプチルウンデカン酸グリセリン、トリ−２−エチルヘキサン酸グリセリン、トリ−２−エチルヘキサン酸トリメチロ−ルプロパン、トリイソステアリン酸トリメチロ−ルプロパン、テトラ−２−エチルヘキサン酸ペンタンエリトリット等の合成エステル油類等の油剤類；脂肪酸セッケン（ラウリン酸ナトリウム、パルミチン酸ナトリウム等）、ラウリル硫酸カリウム、アルキル硫酸トリエタノ−ルアミンエ−テル等のアニオン界面活性剤類；塩化ステアリルトリメチルアンモニウム、塩化ベンザルコニウム、ラウリルアミンオキサイド等のカチオン界面活性剤類；イミダゾリン系両性界面活性剤（２−ココイル−２−イミダゾリニウムヒドロキサイド−１−カルボキシエチロキシ２ナトリウム塩等）、ベタイン系界面活性剤（アルキルベタイン、アミドベタイン、スルホベタイン等）、アシルメチルタウリン等の両性界面活性剤類；ソルビタン脂肪酸エステル類（ソルビタンモノステアレ−ト、セスキオレイン酸ソルビタン等）、グリセリン脂肪酸類（モノステアリン酸グリセリン等）、プロピレングリコ−ル脂肪酸エステル類（モノステアリン酸プロピレングリコ−ル等）、硬化ヒマシ油誘導体、グリセリンアルキルエ−テル、ＰＯＥソルビタン脂肪酸エステル類（ＰＯＥソルビタンモノオレエ−ト、モノステアリン酸ポリオキエチレンソルビタン等）、ＰＯＥソルビット脂肪酸エステル類（ＰＯＥ−ソルビットモノラウレ−ト等）、ＰＯＥグリセリン脂肪酸エステル類（ＰＯＥ−グリセリンモノイソステアレ−ト等）、ＰＯＥ脂肪酸エステル類（ポリエチレングリコ−ルモノオレ−ト、ＰＯＥジステアレ−ト等）、ＰＯＥアルキルエ−テル類（ＰＯＥ２−オクチルドデシルエ−テル等）、ＰＯＥアルキルフェニルエ−テル類（ＰＯＥノニルフェニルエ−テル等）、プルロニック型類、ＰＯＥ・ＰＯＰアルキルエ−テル類（ＰＯＥ・ＰＯＰ２−デシルテトラデシルエ−テル等）、テトロニック類、ＰＯＥヒマシ油・硬化ヒマシ油誘導体（ＰＯＥヒマシ油、ＰＯＥ硬化ヒマシ油等）、ショ糖ラウリン酸エステルなどのショ糖脂肪酸エステル、アルキルグルコシド等の非イオン界面活性剤類；ポリエチレングリコ−ル、グリセリン、エリスリト−ル、ソルビト−ル、キシリト−ル、マルチト−ル、プロピレングリコ−ル、２，４−ヘキサンジオ−ル等の多価アルコ−ル類；ピロリドンカルボン酸ナトリウム、乳酸、乳酸ナトリウム等の保湿成分類；表面を処理されていても良い、マイカ、タルク、カオリン、合成雲母、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、無水ケイ酸（シリカ）、酸化アルミニウム、硫酸バリウム等の粉体類、；表面を処理されていても良い、ベンガラ、黄酸化鉄、黒酸化鉄、酸化コバルト、群青、紺青、酸化チタン、酸化亜鉛の無機顔料類；表面を処理されていても良い、雲母チタン、魚燐箔、オキシ塩化ビスマス等のパ−ル剤類；レ−キ化されていても良い赤色２０２号、赤色２２８号、赤色２２６号、黄色４号、青色４０４号、黄色５号、赤色５０５号、赤色２３０号、赤色２２３号、橙色２０１号、赤色２１３号、黄色２０４号、黄色２０３号、青色１号、緑色２０１号、紫色２０１号、赤色２０４号等の有機色素類；ポリエチレン末、ポリメタクリル酸メチル、ナイロン粉末、オルガノポリシロキサンエラストマ−等の有機粉体類；パラアミノ安息香酸系紫外線吸収剤；アントラニル酸系紫外線吸収剤；サリチル酸系紫外線吸収剤；桂皮酸系紫外線吸収剤；ベンゾフェノン系紫外線吸収剤；糖系紫外線吸収剤；２−（２’−ヒドロキシ−５’−ｔ−オクチルフェニル)ベンゾトリアゾ−ル、４−メトキシ−４’−ｔ−ブチルジベンゾイルメタン等の紫外線吸収剤類；エタノ−ル、イソプロパノ−ル等の低級アルコ−ル類；ビタミンＡ又はその誘導体、ビタミンＢ６塩酸塩、ビタミンＢ６トリパルミテ−ト、ビタミンＢ６ジオクタノエ−ト、ビタミンＢ２又はその誘導体、ビタミンＢ１２、ビタミンＢ１５又はその誘導体等のビタミンＢ類；α−トコフェロ−ル、β−トコフェロ−ル、γ−トコフェロ−ル、ビタミンＥアセテ−ト等のビタミンＥ類、ビタミンＤ類、ビタミンＨ、パントテン酸、パンテチン、ピロロキノリンキノン等のビタミン類等；フェノキシエタノ−ル等の抗菌剤；EDTA、EDTA２Na、EDTA３Na、EDTA４Na等のエデト酸塩（エチレンジアミン四酢酸塩）；HEDTA３Na等のヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸塩；ペンテト酸塩（ジエチレントリアミン五酢酸塩）；フィチン酸；エチドロン酸等のホスホン酸及びそのナトリウム塩等の塩類；シュウ酸ナトリウム；ポリアスパラギン酸、ポリグルタミン酸等のポリポリアミノ酸類；ポリリン酸ナトリウム、メタリン酸ナトリウム、リン酸；クエン酸ナトリウム、クエン酸、アラニン、ジヒドロキシエチルグリシン、グルコン酸、アスコルビン酸、コハク酸、酒石酸等のキレ−ト剤；クエン酸、クエン酸ナトリウム、乳酸、乳酸ナトリウム、グリコ−ル酸、コハク酸、酢酸、酢酸ナトリウム、リンゴ酸、酒石酸、フマル酸、リン酸、塩酸、硫酸、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、イソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン、２−アミノ−２−メチル−１，３ープロパンジオール、２−アミノ−２−ヒドロキシメチル−１，３−プロパンジオール、アルギニン、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、アンモニア水、炭酸グアニジン、炭酸アンモニウム等のpH調整剤等が好ましく例示できる。
【００４８】
これらに加え、特に好ましい成分としては、前記有機変性粘土鉱物の乳化性を補助する意味で、ポリエ−テル変性シリコ−ンが例示できる。ポリエ−テル変性シリコ−ンとしては、ポリエチレングリコ−ル変性メチルシロキサンやポリプロピレングリコ−ル変性メチルシロキサン、ポリエチレングリコ−ル・ポリプロピレングリコ−ル変性メチルシロキサンなどが好ましく例示できる。特に好ましいものは、ポリエチレングリコ−ル（１０）変性メチルシロキサンであり、これには、例えば、信越化学株式会社製の「シリコ−ンKF６０１７」等が市販品として存する。この様なポリエ−テル変性シリコ−ンの好ましい含有量は、総量で、皮膚外用剤全量に対して、０．５〜３０質量％であり、より好ましくは１〜２５質量％である。
【００４９】
本発明の皮膚外用剤は、前述の成分を常法に従って処理することにより本発明の皮膚外用剤を製造することができる。
【００５０】
以下に、実施例をあげて、本発明について更に詳細に説明を加えるが、本発明がかかる実施例にのみ、限定されないことは言うまでもない。
【実施例１】
【００５１】
＜試験例４：  本発明の前記一般式（１）に表される化合物、プロトンポンプ阻害剤（ショウキョウ抽出物）及び美白成分のメラニン産生抑制作用評価＞
以下の記載の方法に従い、メラニン産生抑制作用を評価した。２４穴プレ−トにヒト正常メラノサイト（クラボウ株式会社）を２２５００（cells/ｃｍ２）播種する。翌日、評価物質を含有する培地  ０．５（mL／well）に交換し、０．２５（μCi）２−[２−１４C]チオウラシル（GEヘルスケアバイオサイエンス社）を添加し培養を継続する。播種４日後、PBSで１回プレ−トを洗浄し、TCAを添加し細胞を溶解した後、蒸留水を加え溶液をバイアルに移した。氷上に放置後、１５０００ｒｐｍ、５分間遠心した後、上清を除去した。再度、各バイアルに１０％ＴＣＡ  ５００（μＬ）を添加し、氷上１５分間放置した。１５０００ｒｐｍ、５分間遠心した後、上清を除去した。残渣にアクアゾ−ル−２（パ−キンエルマ−社）  １（ｍＬ）を添加し、液体シンチレ−ションカウンタ−  ＬＳＣ−６１００（アロカ社製）にて放射線量を測定した。コントロ−ルとして評価物質を含まないサンプルを前記同様に調製し、コントロ−ルに対する評価物質を含むサンプルの放射線量の百分率を求めメラニン量（％）とした。結果を図２に示す。
【００５２】
図２の結果より、前記一般式（１）に表される化合物（４−ブチルレゾルシノ−ル）及びプロトンポンプ阻害剤（本発明のショウガ科ショウガ属ショウガより得られる抽出物）には、それぞれメラニン産生抑制作用が認められた。また、両成分を併用した場合には、両成分を単独で用いた場合に比較し、顕著なメラニン産生抑制作用の向上が認められた。さらに、前記一般式（１）に表される化合物及びプロトンポンプ阻害剤（ショウキョウ抽出物）に加え、美白剤（アスコルビン酸）を併用下場合には、前記２種類の物質を組み合わせた場合に比較し、更なるメラニン産生抑制作用の向上が認められた。これは、前記一般式（１）に表される化合物及びアスコルビン酸、プロトンポンプ阻害剤の有するメラニン産生抑制作用を発揮する作用機序が異なるために、効果的にメラニン産生が抑制されたためである。
【実施例２】
【００５３】
＜本発明の前記一般式（１）に表される化合物及びプロトンポンプ阻害剤（ショウキョウ抽出物）の生細胞内チロシナ−ゼ酵素活性測定＞
以下の手順に従い、前記一般式（１）に表される化合物及びプロトンポンプ阻害剤（ショウキョウより得られる植物抽出物）の生細胞内チロシナ−ゼ酵素阻害活性を測定した。
２４穴プレ−トにヒト正常メラノサイト（クラボウ株式会社）を２２５０００ cells / cm2播種し、翌日評価物質を含有する培地０．５mL/wellに交換し４８時間培養した。その後、１μCi / mL Ｌ-[３，５−3H] tyrosine（GEヘルスケアバイオサイエンス社）を添加し、さらに２４時間培養実施した。播種４日後、培地を回収し、培地２５０μLに対し２０％活性炭溶液及び１０％TCAをそれぞれ４５０μLずつ加え、混和した。４℃、１５分放置後、１５０００rpm、５分間遠心し上清を回収した。上清８００μLに対し再度２０％活性炭溶液４５０μL添加し、室温１５分放置した。１５０００rpm、５分間遠心し上清を回収し、フィルタ−濾過を行った。濾過した上清７５０μLをバイアルに移し、アクアゾ−ル−２（パ−キンエルマ−社）１０mLを添加し液体シンチレ−ションカウンタ−ＬＳＣ−６１００（アロカ社製）にて放射線量を測定した。コントロ−ルとして、評価物質を含まないサンプルを前記同様に調製し、コントロ−ルに対する各評価物質の放射線量の百分率を求め、生細胞内チロシナ−ゼ活性（％）とし、さらに１００（%）との差分を求め、生細胞内チロシナ−ゼ活性阻害率（％）とした。結果を図３
に示す。
【００５４】
特願２００９−２１９２９２号によれば、本発明のプロトンポンプ阻害剤（ショウガ科ショウガ属ショウガより得られる植物抽出物）は、チロシナ−ゼの直接阻害作用を有さないことが明らかである。このため、当該評価系において認められるプロトンポンプ阻害剤の生細胞内チロシナ−ゼ活性阻害作用は、チロシナ−ゼの直接阻害作用によるものではなく、プロトンポンプ阻害作用によりメラノサイト内の酸性化が亢進し、チロシナ−ゼ酵素活性低下が生じたことによる活性阻害作用である。図３の結果より、４−ブチルレゾルシノ−ル単独使用の場合に比較し、両成分を併用した場合には、顕著なチロシナ−ゼ活性阻害作用が確認された。これは、両成分が有する異なる作用機序により、効果的にチロシナ−ゼ活性が阻害されたことによる。
【実施例３】
【００５５】
＜製造例２：  本発明の組成物（皮膚外用剤）の製造方法＞
表２及び表３に示す処方に従い、本発明の組成物（皮膚外用剤）である油中水乳化製剤（化粧料）を製造した。即ち、イ、ロ、ハの成分をそれぞれ８０℃に加温し、イの中にニを加えて溶解させ、混練してゲルを形成させ、これにロを加え希釈し、これに攪拌下、徐々にハを加えて乳化し、攪拌冷却し、本発明の皮膚外用剤である、油中水乳化剤形の化粧料１〜７を作製した。また、「本発明のプロトンポンプ阻害剤」を水に置換した比較例１を作製した。さらに、前記化粧料１の表２及び表３に記載の成分中、「本発明の前記一般式（１）に表される化合物（４−ｎ−ブチルレゾルシノ−ル）」を水に置換した比較例２、「本発明のプロトンポンプ阻害剤」及び「本発明の前記一般式（１）に表される化合物（４−n−ブチルレゾルシノ−ル）」を共に水に置換した比較例３を作製した。
【００５６】
【表２】
2011195495.tif 000007
【００５７】
【表３】
2011195495.tif 000008
【実施例４】
【００５８】
＜試験例４：  化粧料１〜７の紫外線照射による色素沈着抑制効果＞
以下の手順に従い、化粧料１〜７、比較例１〜３の紫外線照射による色素沈着抑制効果を評価した。自由意思で参加したパネラーの両上腕内側部に１．５ｃｍ×１．５ｃｍの部位を上下２段に分け、合計１１ヶ所設け、最少紅斑量（１ＭＥＤ）の紫外線照射を１日１回、３日連続して３回照射した。照射終了後１日より、１日１回２８日連続してサンプル５０μLを塗布した。１部位は無処置部位とした。塗布終了２４時間後に色彩色差計（ＣＲ-３００、コニカミノルタ株式会社）にて各試験部位の皮膚明度（Ｌ＊値）を測定し、無処置部位のＬ値に対するΔＬ＊値を算出した。Ｌ＊値は、色素沈着の程度が強いほど低い値となる。従って、ΔＬ＊値が大きい程、色素沈着が抑制されたと判断することができる。結果を表４に示す。これにより、本発明の皮膚外用剤である化粧料１〜７は、優れた色素沈着抑制効果を示すことが分かる。特に、ショウガ科ショウガ属の植物、ウリ科ウリ属の植物を基源とする植物抽出物は、著しい美白効果を奏していることが分かる。従って、本発明のプロトンポンプ剤としては、特に、これらの植物より得られる植物抽出物が好ましい。
【００５９】
【表４】
2011195495.tif 000009
【００６０】
表４の結果より、前記一般式（１）に表される化合物（４−ブチルレゾルシノ−ル）及びプロトンポンプ阻害剤を共に含有する本発明の組成物（皮膚外用剤）である化粧料１〜７は優れた色素沈着抑制効果を有することが分かる。また、前記２種類の成分を含有する組成物（皮膚外用剤）の化粧料１〜７は、前記一般式（１）に表される化合物又はプロトンポンプ阻害剤を単独で用いた場合に比較し、高い色素沈着抑制作用を示した。これは、色素沈着抑制作用に対し異なる作用機序により効果を発揮する前記一般式（１）に表される化合物、並びに、プロトンポンプ阻害剤が有効に作用することにより色素沈着抑制効果を発揮した。
【実施例５】
【００６１】
＜製造例３：  本発明の組成物（皮膚外用剤）の製造方法＞
前記の表２及び表３に記載の化粧料３の製剤成分中、「本発明のプロトンポンプ阻害剤」（ショウガ科ショウガ属ショウガ（ショウキョウ）より得られる抽出物）及び「本発明の前記一般式（１）に表される化合物（４−ｎ−ブチルレゾルシノ−ル）」の製剤成分中における割合を、表５に記載の重量％に変更した化粧料８〜１１を作製した。前記２種類の成分の質量％の増減は、水の質量％増減により調整した。
【００６２】
【表５】
2011195495.tif 000010
【実施例６】
【００６３】
＜試験例５：  化粧料８〜１１の紫外線照射による色素沈着抑制効果＞
前記方法に従い製造された化粧料８〜１１に関し、実施例４に記載の方法に従い、紫外線照射後の色素沈着抑制効果を検討した。結果を表６に示す。表６に示した結果より、「本発明のプロトンポンプ阻害剤」（ショウガ科ショウガ属ショウガより得られる抽出物）及び「本発明の前記一般式（１）に表される化合物（４−ｎ−ブチルレゾルシノ−ル）」を共に含有する化粧料８〜１１には、両成分の組み合わせによる紫外線照射による色素沈着抑制効果が認められた。表６の結果より、１）前記一般式（１）で表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤を含有する皮膚外用剤は、紫外線照射による色素沈着抑制に対する優れた効果を有することが判る。
【００６４】
【表６】
2011195495.tif 000011
【実施例７】
【００６５】
＜製造例２：  本発明の組成物（皮膚外用剤）の製造方法＞
表７及び表８に示した処方に従い、ロ−ション剤形の化粧料（化粧料１２〜１８）を作製した。
【００６６】
【表７】
2011195495.tif 000012
【００６７】
【表８】
2011195495.tif 000013
【実施例８】
【００６８】
以下の表９及び表１０に示した処方に従い、エッセンス剤形の化粧料（化粧料１９〜２５）を作製した。即ち、イ、ロ及びハの成分を７５℃に加熱し、イにロを加え、中和、増粘させ、これにハを徐々に加え、乳化し、ホモミキサーにより粒子を均一化して、攪拌、冷却して本発明の皮膚外用剤である、エッセンス化粧料を得た。
【００６９】
【表９】
2011195495.tif 000014
【００７０】
【表１０】
2011195495.tif 000015
【実施例９】
【００７１】
表１１に記載した処方に従い、油中水乳化剤形をとる化粧料２６を作製し、実施例４に示した方法に従い、紫外線照射後の色素沈着抑制効果を検討したところ、△Ｌ＊値は、１．６１を示した。本試験の結果より、１）前記一般式（１）で表される化合物及び／又はそれらの薬理学的に許容される塩と、２）プロトンポンプ阻害剤と、３）美白剤（アスコルビン酸）を含有する皮膚外用剤である化粧料２６は、優れた紫外線照射後の色素沈着抑制効果を有することがわかった。
【００７２】
【表１１】
2011195495.tif 000016
【実施例１０】
【００７３】
表２及び表３に記載の化粧料３の処方成分中、「ベントン３８Ｖ」を「シリコ−ンKF６０１７」に置換した化粧料２７、「１，３−ブチレングリコ−ル」を「ポリエチレングリコ−ル４００」に置換した化粧料２８を作製し、実施例４に記載の方法に従い、紫外線照射による色素沈着予防効果を検討したところ、化粧料２７は、△Ｌ＊値は、０．３７を示し、化粧料２８は、△Ｌ＊値は、０．３５を示し、何れも化粧料においても紫外線照射後の色素沈着に対する予防効果がほとんど認められなかった。
【００７４】
表１２及び表１３に示す処方に従って、健康食品１〜７を作製した。即ち、処方成分を１０重量部の水と共に転動相造粒（不二パウダル株式会社製「ニュ−マルメライザ−」）し、打錠して錠剤状の健康食品を得た。尚、表中の数値の単位は、重量部を表す。
【００７５】
【表１２】
2011195495.tif 000017
【００７６】
【表１３】
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【産業上の利用可能性】
【００７７】
本発明は、くすみ、色素沈着の予防又は改善用の組成物に応用出来る。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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