(57)【要約】【課題】掘削溝に挿入されて溝壁に案内されるガイド部を設け、対地作業の作業位置を掘削溝の幅中心に略合わせることで、掘削溝に沿った対地作業を容易に行えるようにする。【解決手段】連続して掘削された細長状の掘削溝Ｈに跨って走行するトラクタＴに装着されていて、掘削溝Ｈ上で畝立て成型を行なう畝立て作業部２と、成型された畝Ｕに対地作業Ｄを行う対畝作業部３とを備えている。対畝作業部３による畝Ｕの幅方向での作業位置Ｓを掘削溝Ｈの幅中心に略合わせるべく、掘削溝Ｈに挿入されて溝壁Ｗにより案内されるガイド部４を畝立て作業部２又は対畝作業部３から下方に突出して設けている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
連続して掘削された細長状の掘削溝（Ｈ）に跨って走行するトラクタ（Ｔ）に装着されていて、前記掘削溝（Ｈ）上で畝立て成型を行なう畝立て作業部（２）と、成型された畝（Ｕ）に対地作業（Ｄ）を行う対畝作業部（３）とを備えた対地作業装置であって、
前記対畝作業部（３）による畝（Ｕ）の幅方向での作業位置（Ｓ）を前記掘削溝（Ｈ）の幅中心に略合わせるべく、前記掘削溝（Ｈ）に挿入されて溝壁（Ｗ）により案内されるガイド部（４）を前記畝立て作業部（２）又は対畝作業部（３）から下方に突出して設けていることを特徴とする対地作業装置。
【請求項２】
前記ガイド部（４）は、前記畝立て作業部（２）に高さ調整自在に取り付けられた支柱（５）と、この支柱（５）の下端に設けられ且つ前記掘削溝（Ｈ）の溝壁（Ｗ）に当接可能なガイド板（６）とを有していることを特徴とする請求項１に記載の対地作業装置。
【請求項３】
前記対畝作業部（３）は、前記掘削溝（Ｈ）の幅中心に略合わせて播種する播種手段（７）又は苗（Ｎ）を移植する移植手段（８）を有していることを特徴とする請求項１又は２に記載の対地作業装置。
【請求項４】
前記畝立て作業部（２）は、前記掘削溝（Ｈ）の幅中心に略合った幅中心を持つ畝（Ｕ）を成型することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の対地作業装置。
【請求項５】
前記畝立て作業部（２）は、前記ガイド部（４）の前方で前記掘削溝（Ｈ）を跨いでその上部の耕耘を行うロータリ耕耘部（９）を有していることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の対地作業装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、牛蒡や長芋など長尺根菜類の栽培のための対地作業装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、走行車体の後部に設けた植付ユニットにより畝上に苗を移植する野菜移植機が知られている。
この野菜移植機は、植付ユニットの前部を、横方向のツールバーにスライド制御手段により横方向に摺動可能に取り付けるとともに、植付ユニットには畝の側面を検出してスライド制御手段を作動させることができるセンサを配備して構成されている。このセンサは、畝の側面に対応しながら植付ユニットが畝に整合しているかを検出するものであり、整合していない場合には、植付ユニットはスライド制御手段によって畝に整合するように移動される（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平０８−３０８３２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、長尺根菜類を栽培する際には、事前に掘った細長状の掘削溝上に苗を移植することが必要であるが、上記従来の野菜移植機は、成型されている畝に沿って苗の移植を行うため、掘削溝に対して畝自体が歪んでいる場合には、移植位置が掘削溝からずれてしまい、これに作業者が移植中気付くことはなく、作物がうまく育たないで終わってしまう。
本発明は、このような点に鑑みて、掘削溝に挿入して案内されるガイド部を設け、対地作業の作業位置を掘削溝の幅中心に略合せることで、掘削溝に沿って容易に対地作業ができるようにした対地作業装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するために、本発明に係る対地作業装置は、以下の技術的手段を採用した。
第１に、連続して掘削された細長状の掘削溝Ｈに跨って走行するトラクタＴに装着されていて、前記掘削溝Ｈ上で畝立て成型を行なう畝立て作業部２と、成型された畝Ｕに対地作業Ｄを行う対畝作業部３とを備えた対地作業装置であって、前記対畝作業部３による畝Ｕの幅方向での作業位置Ｓを前記掘削溝Ｈの幅中心に略合わせるべく、前記掘削溝Ｈに挿入されて溝壁Ｗにより案内されるガイド部４を前記畝立て作業部２又は対畝作業部３から下方に突出して設けていることを特徴とする。
【０００６】
第２に、前記ガイド部４は、前記畝立て作業部２に高さ調整自在に取り付けられた支柱５と、この支柱５の下端に設けられ且つ前記掘削溝Ｈの溝壁Ｗに当接可能なガイド板６とを有していることを特徴とする。
第３に、前記対畝作業部３は、前記掘削溝Ｈの幅中心に略合わせて播種する播種手段７又は苗Ｎを移植する移植手段８を有していることを特徴とする。
第４に、前記畝立て作業部２は、前記掘削溝Ｈの幅中心に略合った幅中心を持つ畝Ｕを成型することを特徴とする。
【０００７】
第５に、前記畝立て作業部２は、前記ガイド部４の前方で前記掘削溝Ｈを跨いでその上部の耕耘を行うロータリ耕耘部９を有していることを特徴とする。
これらの特徴により、播種、移植等の対地作業Ｄの作業位置Ｓを掘削溝Ｈの幅中心に略合うように、掘削溝Ｈに挿入されて溝壁Ｗに案内されるガイド部４を設けることで、掘削溝Ｈの略幅中心に沿って容易に対地作業Ｄを行うことが可能となる。
また、ガイド部４が高さ調節自在な支柱５と掘削溝Ｈの溝壁Ｗに当接可能なガイド板６とを有することで、掘削溝Ｈの深さや幅を問わず、対地作業Ｄの作業位置Ｓを掘削溝Ｈの幅中心に略合わせることができる。
【０００８】
さらに、掘削溝Ｈの幅中心に略合わせて播種する播種手段７又は苗Ｎを移植する移植手段８を有することで、播種又は苗Ｎの移植を掘削溝Ｈに沿わせて容易に行うことができる。
そして、掘削溝Ｈの幅中心に略合った幅中心を持つ畝Ｕを成型するように畝立て作業部２を構成することで、掘削溝Ｈに沿った畝立てを容易に行うことができる。
また、掘削溝Ｈを跨いで掘削溝Ｈ上部の耕耘を行うロータリ耕耘部９を有することで、掘削溝Ｈに沿った耕耘作業Ｂ、畝立て成型作業Ｃ及び対地作業Ｄが一度にできる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によると、掘削溝に挿入して案内されるガイド部を設けることで、成形された畝に対地作業を行なう対畝作業部を掘削溝の幅中心に略合わせることができ、掘削溝に沿って容易に畝への対地作業ができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の第１実施形態に係る対地作業装置の側面図。
【図２】対地作業装置のガイド部の斜視図。
【図３】掘削溝にならっているガイド部の平面図。
【図４】掘削溝にならっているガイド部の正面図。
【図５】掘削作業、耕耘作業、畝立て成型作業、播種作業を示す側面図。
【図６】対地作業装置の背面斜視図。
【図７】ガイド部及び播種手段の取付部分を示す斜視図。
【図８】本発明の第２実施形態に係るガイド部の正面図。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
図１〜７には、第１実施形態に係る対地作業装置１が示されている。
対地作業装置１は、圃場Ｆに連続して掘削された細長状の掘削溝Ｈに跨って走行するトラクタＴの後部に、三点リンク機構２１を介して昇降自在に装着され、図１の如く、畝立て成型を行う畝立て作業部２と、成型した畝Ｕに対して対地作業Ｄ（播種作業Ｄ１）を行う対畝作業部３（播種手段７）とが一体的に連結された構成を有している。
対地作業装置１は、ロータリ機枠２２と、ロータリ機枠２２に設けられたロータリ耕耘部９と、このロータリ耕耘部９を覆う耕耘カバー２３と、ロータリ耕耘部９の後方で下方に突出したガイド部４とを備えている。
【００１２】
ロータリ機枠２２は、トラクタＴの後部に装着されていて、該ロータリ機枠２２に対畝作業部３である播種手段７が支持されている。ロータリ機枠２２は、ギアケース２４と、ギアケース２４から下方に突設する伝動ケース２５と、ギアケース２４から突出する左右一対のサポートアーム２６と、ギアケース２４から上方突出するトップマスト２７とを有している。
前記伝動ケース２５の下部には、圃場Ｆを耕耘する複数の耕耘爪２８を有する爪軸２９が左右軸心回りに回転自在に設けられ、ロータリ耕耘部９を形成している。
【００１３】
ロータリ耕耘部９は、センタドライブ駆動方式を例示しており、トラクタＴのＰＴＯ軸からの駆動力が、ギアケース２４及び伝動ケース２５内に設けられた伝動機構を介して爪軸２９に伝達される。この爪軸２９が軸心回りに回転することで、耕耘爪２８は土を耕起反転すると共に砕土する。このとき、耕耘された幅（耕耘幅）の中心が、対地作業装置１におけるガイド部４の左右位置と略同一となるように設定されている。
ロータリ耕耘部９は、耕耘爪２８が土に対して下向きに回転切削してダウンカット耕耘するダウンカットロータリによって構成されており、耕耘爪２８は、図１の矢印Ｘ方向に回転する。
【００１４】
前記耕耘カバー２３は、ロータリ耕耘部９の上方を覆う側面視で円弧状の板体であって、取付手段３０によって、ロータリ機枠２２に対して爪軸２９の軸心を中心として回動自在で且つ任意の回動位置で固定可能に、該ロータリ機枠２２に取り付けられている。
取付手段３０は、左右各サポートアーム２６に固定された左右一対の固定ブラケット３１と、耕耘カバー２３の上面に固定された左右一対の可動ブラケット３２と、これら固定ブラケット３１と可動ブラケット３２とを締結して連結するボルト３３とを有する。
左右各可動ブラケット３２には爪軸２９の軸心を中心とする円弧状の長孔３４が前後一対形成され、前記ボルト３３を、前記各長孔３４に通して固定ブラケット３１に形成されたネジ孔に螺合させることにより、可動ブラケット３２が固定ブラケット３１に連結される。
【００１５】
そして、前記ボルト３３による締結を緩めることによりロータリ機枠２２に対して可動ブラケット３２と共に耕耘カバー２３が爪軸２９を中心として回動可能とされ、前記ボルト３３を締め付けることにより、耕耘カバー２３が任意の回動位置でロータリ機枠２２に対して固定されるように構成されている。
前記可動ブラケット３２は後方に延長されており、この延長部分に支持フレーム３５が固定されている。この支持フレーム３５及び耕耘カバー２３に畝立てをする畝立て成型器４１や、対畝作業部３の播種手段７が取り付けられており、ロータリ機枠２２に対して、耕耘カバー２３、支持フレーム３５、畝立て成型器４１及び播種手段７が爪軸２９を中心として角度調節自在である。
【００１６】
これによって、後述するゲージ輪５０の高さ調整部５２によってロータリ耕耘部９の耕深がかわった場合でも、取付手段３０を調節して畝立て成型器４１は略水平に支持し且つ播種手段７による播種位置を所定の高さに保つことが可能となる。
支持フレーム３５は、左右の可動ブラケット３２の後端に左右方向に配置されたツールバー３６と、このツールバー３６から下方に突出する左右の枠体３７と、ツールバー３６から後方に突出する支持体３８とを有する。
ツールバー３６は、角パイプ等によって構成され、左右可動ブラケット３２の後端に溶接等によって連結されている。
【００１７】
枠体３７は、ツールバー３６における左右各可動ブラケット３２の後端付近からそれぞれ下方に突出した枠材であって、枠体３７の下端に畝立て成型器４１が固定されている。
なお、枠体３７は左右各可動ブラケット３２の後端に固定されていてもよい。
支持体３８は、ツールバー３６の左右方向中央付近から後方に突出する板体であって、その後端に播種手段７の支柱部４８が取り付けられている。
支持フレーム３５の下方側には、耕耘カバー２３の後縁に沿って取り付けられた上板３９と、この上板３９から下方でロータリ耕耘部９から後方に放てきされる土を左右方向中央に案内する左右一対の案内板４０と、左右の各案内板４０の内側縁から後方へ延設している畝立て成型器４１とが配備されている。
【００１８】
上板３９は、耕耘カバー２３の後端から後方へ略水平に延設した平板状の部材であって、平面視で後方へいくほど先細る形状となっている。
案内板４０は、平面視で略ハの字状に２つの板状体を配置したものであって、左右案内板４０間に畝立て口４０ａを形成していて、後方に放てきされた土を中央の畝立て口４０ａへ集めて後方の畝立て成型器４１に案内している。左右の案内板４０は、若干後傾した断面円弧状となっており、ロータリ耕耘部９で耕耘され後方へ放てきされた土を掻き上げることができる。
【００１９】
図１、６に示したように、畝立て成型器４１は、畝立て口４０ａから略後方へ延びる天板４２と、この天板４２の左右端に背面視で略ハの字状に取り付けられた左右一対の側板４３とを有しており、天板４２と左右の側板４３とが畝立て口４０ａの縁に沿うように設けられている。
天板４２は、前端が左右の案内板４０の間で且つ畝立て口４０ａ上方に取り付けられた板体であり、後方にいくにつれて徐々に下がるように配備されており、この天板４２に沿って畝Ｕの上面が形成される。
【００２０】
左右各側板４３は、畝立て口４０ａの側縁且つ天板４２の側端に沿って取り付けられた板状体で、図６の如く、背面視で左右方向に末広がりとなるように配置されている。この各側板４３に土が沿うことで畝Ｕの側面が形成される。つまり、ロータリ耕耘部９で耕耘された土が、畝立て成型器４１内をくぐることで略台形状の畝Ｕに成型される。
すなわち、ロータリ耕耘部９、上板３９、案内板４０、畝立て成型器４１、これらを支持するロータリ機枠２２及び支持フレーム３５によって、耕耘された土を受けて畝立て成型する畝立て作業部２が構成されている。
【００２１】
なお、畝立て成型器４１は、左右方向の略中心が対地作業装置１の前述したガイド部４の左右位置（幅方向における位置）と略合うように配置されている。
図１、６、７で示す如く、対畝作業部３である播種手段７は、シーダテープ（種紐）Ｐが巻回されたシーダロール４４を回転自在に支持するロールホルダ４５と、巻き出されたシーダテープＰを案内する案内部４６とを有している。
なお、シーダテープＰは、土中で容易に崩壊する水溶性のテープで、種子Ｑを一定間隔に保持するようにロープ状の形状をしている。
【００２２】
ロールホルダ４５は、上述したツールバー３６の支持体３８後端から上方へ延びた支柱部４８を有している。この支柱部４８は、支持体３８に対して前後位置及び上下位置を調整自在に取り付けられていて、上端部に右方へ延設した棒状の軸体４８ａが設けられている。この軸体４８ａにシーダロール４４が回転自在に取り付けられている。
また、ロールホルダ４５は、シーダロール４４を上方から覆うカバー体４９を有している。
案内部４６は、畝立て成型器４１の天板４２の前端中央部を貫通した筒状体であって、上端で開口したシーダテープＰの案内口４６ａを有し、下端に吐出口４６ｂが開口されている。また、案内部４６は、畝立て作業部２の上板３９の後部に高さ調整自在に取り付けられており、対地作業装置１の前進につれてシーダロール４４から巻き出されたシーダテープＰは、案内部４６中を通って、畝Ｕ内で意図した深さに略水平にシーダテープＰを埋設できる。
【００２３】
なお、この吐出口４６ｂは、対地作業装置１におけるガイド部４の左右方向（幅方向）の取付位置と略一致するように配備されている。
一方、畝立て成型器４１の左右両側には、畝Ｕの左右両側を転動してロータリ耕耘部９の耕深を決定するゲージ輪（ゲージ部材）５０が配置されている。
左右のゲージ輪５０は、左右サポートアーム２６の中途部に揺動自在に取り付けられた支持枠体５１によって回動自在に支持されており、この支持枠体５１と前記トップマスト２７とにわたって、ゲージ輪５０の高さを調整する高さ調整部５２が設けられている。
【００２４】
図１〜７に示されたように、ガイド部４は、畝立て作業部２のツールバー３６における左右方向中途部から下方へ突出するように取り付けられた支柱５と、この支柱５の下端に設けられたガイド板６とを有している。
図７の如く、支柱５は、ツールバー３６の左右方向略中央に左右一対の取付板５３を介して取り付けられた細長い板状体である。この取付板５３は、ツールバー３６の左右方向中途部の前面（前記播種手段７とは反対側）に固定された２枚の板状体であって、支柱５の上部を左右両側から挟み込んで複数本のボルト又はピン等の取付具４７を介して高さ調整自在に保持されている。
【００２５】
ガイド板６は、図２、３に示すように、平面視で略Ｖ字状の板状体である先細り部６ａと、この先細り部６ａから後方へ延設し且つ掘削溝Ｈの溝壁Ｗに当接する当接部６ｂと、先細り部６ａの内側に沿って設けられた平面視略Ｖ字の板状の内板６ｃとを有している。
先細り部６ａは、前にいくほど平面視で幅狭となるように支柱５に取り付けられ、上縁が前にいくにしたがって低くなっている。したがって、ガイド板６は、掘削溝Ｈ内にある耕耘された土を掻き分けながら土中を前進しやすいと共に、土中を前進させるとガイド部４に下向きの力が働き、走行中にロータリ機枠２２が持ち上がることはなく、ロータリ耕耘部９の耕深や、畝立て成型器４１による畝Ｕの高さが一定に保たれる。
【００２６】
当接部６ｂは、先細り部６ａの左右後端から対地作業装置１の前後方向に沿ってそれぞれ延びた平坦な部分であり、この平坦な当接部６ｂを持つことでガイド板６が溝壁Ｗに当接して掘削溝Ｈにならいやすく（つまり、ガイド板６の延設方向が掘削溝Ｈの長手方向に略沿いやすく）なる。左右の各当接部６ｂ間の距離（ガイド板６の左右幅）は掘削溝Ｈの溝幅に略同じ又は若干狭く設定されていて、掘削溝Ｈにならっていた一方の当接部６ｂが溝壁Ｗから離れても、他方の当接部６ｂが反対側の溝壁Ｗに当接するため、ガイド部４の左右方向の中心がつねに掘削溝Ｈの幅中心に略合うこととなる。
【００２７】
内板６ｃは、先端の内側が支柱５下部の前の角に当たった状態で、後部の内側が支柱５の下端部から左右外方に延びた棒状の支持材５４の先端に固定されている。この内板６ｃに先細り部６ａがネジ又はピン等の固定具６ｄによって取り付けられることで、ガイド板６が支柱５の下部に固定されている。よって、土中を前進することで摩耗したガイド板６を交換でき、さらに、挿入する掘削溝Ｈごとに溝幅に応じた左右幅を持つガイド板６に取り換えることも可能となっている。
第１実施形態の対地作業装置１の使用態様を図５にて示す。
【００２８】
まず、周囲に掘削爪を付けた円盤を回転させるロータリ式等のトレンチャーによって、圃場Ｆの土を掘って幅狭で深い掘削溝Ｈを形成する（掘削作業Ａ）。
この掘削溝ＨをトラクタＴで跨ぎ、ガイド部４が掘削溝Ｈに挿入されるように対地作業装置１を下ろす。このとき畝立て作業部２のロータリ耕耘部９はガイド部４の前方で掘削溝Ｈを跨ぐこととなり、この状態でトラクタＴを前進させて掘削溝Ｈの上部を耕耘する（耕耘作業Ｂ）。
さらに、ロータリ耕耘部９の後方にある案内板４０によって、放ちくされた耕耘された土が中央に集められ、その土が畝立て成型器４１をくぐることで畝立てがなされる（畝立て成型作業Ｃ）と同時に、成型される畝Ｕ内に播種手段７の案内部４６からリリースされるシーダテープＰが所定の深さで埋設されることで、畝Ｕ内で一定間隔ごとに種子Ｑを播く（播種作業Ｄ１）。
【００２９】
上述したように、播種手段７の案内部４６における吐出口４６ｂの左右位置は、ガイド部４のガイド板６の左右方向の中心と略合うように設定されており、ガイド部４を掘削作業Ａで掘った掘削溝Ｈに挿入されて溝壁ＷにならわせながらトラクタＴを前進させて対地作業装置１を牽引するだけで、播種手段７における畝幅方向の播種位置（作業位置Ｓ）とを、掘削溝Ｈの幅中心に略合わせることができる。
したがって、作業者は、すでに成型された掘削溝Ｈに沿って播種作業Ｄ１を容易に行うことが可能となる。
【００３０】
さらに、ロータリ耕耘部９による耕耘幅の中心や畝立て成型器４１の幅中心も、ガイド部４のガイド板６の左右方向の中心と略合うように設定されているので、ガイド部４を掘削溝Ｈに挿入されて溝壁Ｗにならわせながら対地作業装置１を牽引するだけで、耕耘作業Ｂによる耕耘幅の中心や畝立て成型作業Ｃで成型される畝Ｕの幅中心を掘削溝Ｈの幅中心に略合わせることが可能となり、掘削溝Ｈに沿った耕耘作業Ｂ、畝立て成型作業Ｃ及び播種作業Ｄ１（対地作業Ｄ）を同時且つ容易に行うことができる。
図８は、第２実施形態に係る対地作業装置１と、この対地作業装置１に取り付けられたガイド部４を示している。
【００３１】
第２実施形態における違いは、対畝作業部３として、播種手段７の替わりに移植手段８を備えている点と、ガイド部４のガイド板６の形状が異なっている点である。
移植手段８は、ツールバー３６に設けられた植付機５５を有していて、苗供給機からの苗Ｎを畝Ｕに移植する。
植付機５５は、上部の支持筒５６と、この支持筒５６の下方に位置する前後に開閉自在な植付カップ（開口器）５７とを備えている。
この植付カップ５７は、閉じた状態で、下方に向けて先窄まり状の略円錐状に形成された上方開放状のカップ状に形成されて内部に苗Ｎを収容保持可能とされ、開いた状態で苗Ｎを下方に落下放出可能とされている。また、この植付カップ５７は、苗Ｎを略没入状とする植付穴を形成するために、下方から上方に向かうにしたがって大きくなるように形成されている。
【００３２】
また、植付カップ５７から放出された苗Ｎの落下位置は、対地作業装置１の左右方向の中心と略一致しており、ガイド部４を掘削溝Ｈに挿入して溝壁Ｗにならわせながら対地作業装置１を前進させるだけで、移植手段８における畝幅方向の移植位置（作業位置Ｓ）を、掘削溝Ｈの幅中心とを略合わせることができる。
したがって、作業者は、掘削溝Ｈに沿って移植作業Ｄ２（対地作業Ｄ）を容易に行え、さらに掘削溝Ｈに沿った耕耘作業Ｂ及び畝立て成型作業Ｃも同時に行うことができる。
第２実施形態に係るガイド部４のガイド板６は、図８に示したように、正面視で略ハの字形状となるように、下方にいくにしたがって幅広に形成されている。
【００３３】
これによって、土中で前進させるガイド部４に対して下向きのより大きい力が働き、対地作業装置１の走行中においてロータリ機枠２２の持ち上がりがより抑えられ、ロータリ耕耘部９の耕深や畝立て成型器４１による畝Ｕの高さに対する影響がさらになくなる。
なお、本発明は、前述した実施形態に限定されるものではない。対地作業装置１等の各構成又は全体の構造、形状、寸法などは、本発明の趣旨に沿って適宜変更することができる。
対地作業装置１は、対畝作業部３の畝幅方向の作業位置Ｓがガイド部４の左右位置に略合う（つまり、掘削溝Ｈの幅中心に略合う）のであれば、ロータリ耕耘部９による耕耘幅の中心や畝立て成型器４１等によって成型された畝Ｕの幅中心が掘削溝Ｈの幅中心と略合っていなくてもよい。
【００３４】
また、対地作業装置１の左右方向の中心に対して、ガイド部４の左右位置、対畝作業部３の畝幅方向の作業位置Ｓ、ロータリ耕耘部９による耕耘幅の中心及び畝立て成型器４１の幅中心が略合うように設定してもよく、このとき対地作業装置１の左右中心を含め全てが掘削溝Ｈの幅中心に略合うこととなる。
畝立て作業部２は、ロータリ耕耘部９を有さないものとしてもよく、この場合は掘削作業Ａ後にロータリ耕耘機にて圃場Ｆを耕耘してから、対地作業装置１を用いて畝立て成型作業Ｃ及び対地作業Ｄを行うこととなる。
【００３５】
対畝作業部３は、播種手段７や移植手段８でなく、マルチフィルム敷設手段や施肥手段などであってもよい。
ガイド部４は、畝立て作業部２内のツールバー３６に取り付けられていなくとも、播種手段７、移植手段８などの対畝作業部３から下方に突出して設けられていてもよい。
ガイド板６は、掘削溝Ｈの溝壁Ｗにそれぞれが当接可能な左右一対の板状体で構成されていてもよい。
播種手段７の案内部４６は、長手方向に沿って前側にアングル状の土掘削用板を取り付け、畝Ｕ内で土をスムーズに掻き分けながらシーダテープＰを埋設していくこととしてもよい。
【００３６】
案内部４６の下端は、シーダテープＰを送り出しやすいように後方へ湾曲してもよい。
【符号の説明】
【００３７】
１    対地作業装置
２    畝立て作業部
３    対畝作業部
４    ガイド部
５    支柱
６    ガイド板
７    播種手段
８    移植手段
９    ロータリ耕耘部
Ｈ    掘削溝
Ｔ    トラクタ
Ｕ    畝
Ｄ    対地作業
Ｓ    対地作業の作業位置
Ｗ    掘削溝の溝壁
Ｎ    苗
【図１】
2011000046.tif 000003
【図２】
2011000046.tif 000004
【図３】
2011000046.tif 000005
【図４】
2011000046.tif 000006
【図５】
2011000046.tif 000007
【図６】
2011000046.tif 000008
【図７】
2011000046.tif 000009
【図８】
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