(57)【要約】【課題】  メモリの動作に影響する環境の変化より設定されているパラメータが適合しなくなり、再設定が必要となるタイミングでメモリパラメータの自動設定を実施可能として、継続的に最適な動作状態を保証すること。【解決手段】  省エネ期間でもジョブの有無を確認する手順（Ｓ２０３）に合わせて、メモリの動作に影響する環境の変化（メモリの周囲温度、メモリの作動回路への供給電圧、省エネ遷移からの経過時間など）を捉えるために画像処理装置の動作状態を監視し、監視結果をもとに、設定されたメモリパラメータの妥当性の有無を判定し（Ｓ２０６）、この判定により妥当性が否定される場合に、再設定を実行する（Ｓ２０７）。本発明によると、予め定められた一定期間毎に再設定を行う従来法のように必要な状況で再設定を行わない場合が生じることがなく、常時最適な動作状態を保証することができる。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像処理に係るデータを記憶するメモリと、前記メモリの動作を制御するためのパラメータを該メモリに設定するメモリ制御装置を有する画像処理装置であって、
前記メモリの動作に影響する環境の変化を監視する環境監視手段と、
ジョブの無い期間に随時のタイミングで、前記メモリに設定されているパラメータが該メモリの動作に影響する環境の変化に適応できず再設定を必要とするか否かをその時点の前記環境監視手段の監視結果に基づいて判定する再設定要否判定手段を備え、
前記メモリ制御装置は、前記再設定要否判定手段の判定結果に従い前記パラメータの再設定を行うことを特徴とする画像処理装置。
【請求項２】
請求項１に記載された画像処理装置において、
通常の電源供給を行うモード、一部の動作部への電源供給を停止する省電力消費モードの各モード間で予め定められた条件が満たされるときにモード遷移を行う動作モード制御手段を備え、
省電力消費モードの期間においても、前記再設定要否判定手段及び前記メモリ制御装置が作動することを特徴とする画像処理装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載された画像処理装置において、
前記環境監視手段が前記メモリの周囲温度を監視する手段であり、
前記再設定要否判定手段は、前記環境監視手段によって監視される温度が予め定めた範囲を超えて変化するか否かによって、再設定の要否を判定することを特徴とする画像処理装置。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれかに記載された画像処理装置において、
前記環境監視手段が前記メモリの作動回路への供給電圧を監視する手段であり、
前記再設定要否判定手段は、前記環境監視手段によって監視される電圧が予め定めた範囲を超えて変化するか否かによって、再設定の要否を判定することを特徴とする画像処理装置。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれかに記載された画像処理装置において、
前記環境監視手段が前記省電力消費モードへ遷移したときからの経過時間を監視する手段であり、
前記再設定要否判定手段は、前記環境監視手段によって監視される経過時間が予め定めた時間を超えるか否かによって、再設定の要否を判定することを特徴とする画像処理装置。
【請求項６】
画像処理装置に搭載したメモリの動作をメモリ制御手段が設定するパラメータによって制御するメモリ制御方法であって、
前記メモリの動作に影響する環境の変化を監視する環境監視工程と、
ジョブの無い期間に随時のタイミングで、前記メモリに設定されているパラメータが該メモリの動作に影響する環境の変化に適応できず再設定を必要とするか否かをその時点の前記環境監視工程の監視結果に基づいて判定する再設定要否判定工程と、
前記再設定要否判定工程の判定結果に従い前記パラメータの再設定を行う再設定工程を有したことを特徴とするメモリ制御方法。
【請求項７】
請求項６に記載されたメモリ制御方法において、
前記画像処理装置は、通常の電源供給を行うモードと一部の処理部への電源供給を停止する省電力消費モードの間で予め定められた条件が満たされるときにモード遷移を行う装置であり、
省電力消費モードの期間においても、前記再設定要否判定工程及び前記再設定工程を行うことを特徴とするメモリ制御方法。
【請求項８】
コンピュータを、請求項１乃至５のいずれかに記載された画像処理装置が有する前記環境監視手段、前記再設定要否判定手段、前記メモリ制御装置の各手段として機能させるためのプログラム。
【請求項９】
請求項８に記載されたプログラムを記録したコンピュータ読取可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像処理に係るデータ等を記憶するメモリの動作を制御するメモリ制御装置を有する画像処理装置（複写機、プリンタ、ファクシミリ、複合機等）に関し、より詳しくは、画像処理装置の動作状態が変化し、メモリの動作に影響する環境の変化が生じても、メモリ制御装置の動作を正常に保つための機能を有した画像処理装置、メモリ制御方法及び同方法を実施するためのプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、複写機、プリンタ、ファクシミリ、複合機（ＭＦＰ）等のＯＡ機器の制御系等に、高速動作が可能なダブルレート型のメモリが搭載されている。ダブルレート型メモリは、データストローブ信号（ＤＱＳ）の立ち上がりタイミング及び立ち下がりタイミングの両方に同期してデータ信号（ＤＱ）の読み／書きが行われるメモリであり、ＤＤＲ−ＳＤＲＡＭ（Double Data Rate-Synchronous Dynamic Random Access Memory）や、ＤＤＲをより高速化する規格としてＪＥＤＥＣ（Joint Electron Device Engineering Council）により策定されたＤＤＲ２，ＤＤＲ３などが挙げられる。
これらのメモリの動作周波数は、数百ＭＨｚにも達するために、メモリアクセスに対するタイミングマージンが極めて小さくなってきており、プリント基板のパターンによるスキューなどが信号品質に与える影響も無視できなくなってきている。また、メモリの温度変化や電圧変化などによってもＤＱＳとＤＱのタイミングは変動するために、様々な使用環境で安定したメモリアクセスを行うことが難しくなってきている。
【０００３】
こうした問題に対処しメモリアクセスの安定化を図るために、ライトデータとストローブ信号の遅延時間の微調整、リードデータとストローブ信号の遅延時間の微調整、ＯＤＴ（On Die Termination)のＯＮ／ＯＦＦ切り替え、ＯＤＴの抵抗値設定等の調整機能を備えたメモリコントローラが開発されている。
ただ、このような調整機能が増えると、機能ごとの設定パラメータ数も増えるため、パラメータの組み合わせの数も非常に多くなり、人手で調整操作を行うと、最適なパラメータを見付けるには多くの時間を必要とする。
そこで、自動的にこれらのパラメータを設定する方法が提案された。特許文献１（特開２００３−９９３２１号公報）は、自動的に適正なパラメータを設定するための手段を備えたメモリ制御装置を例示するものである。特許文献１では、データストローブ信号ＤＱＳを遅延させてディレイ調整を行う。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、近年、複合機等の画像処理装置においては、装置を使用しない期間は省電力消費（「省エネルギー」略して「省エネ」ともいう）モードに遷移させて、消費電力を低減した状態で待機する機能を備えることが普通になっている。
このため、装置内部の温湿度等の環境は、省エネ期間の前後においてかなり異なった状態となる。即ち、省エネへの遷移時には、通常の使用状態で高温、低湿であるが、復帰時には、高温、低湿から常温、常湿に戻る、という経時変化が生じる。また、このような経時変化は、複合機等の画像処理装置の使用頻度等の使用状況によっても違いが生じる。
【０００５】
こうした装置内部の温湿度等の変化は、メモリの動作に影響し、例えば、省エネ遷移前の通常使用時に調整したパラメータは、省エネからの復帰時に適合しなくなる可能性が高くなるため、動作異常を起こすおそれがあるが、このような状況に対応して調整をし直し、パラメータを再設定することは、これまで行われてこなかった。
なお、例示した特許文献１には、装置の立ち上げ時にパラメータの調整をした後に行う再調整について記述があり、この再調整は予め定められた一定期間毎に行う方法をとるとしている。つまり、装置内部の環境の変化にかかわらず一定期間毎に再調整を行うという方法であり、この方法によると、省エネからの復帰時を含め再調整が必要なタイミングで実行されるとは限らないので、継続的に最適な動作状態が保証されない。
【０００６】
本発明は、メモリの動作を制御するためのパラメータの設定を自動で行う際に、従来技術において生じる上述の問題に鑑みてなされたもので、その目的は、メモリの動作に影響する環境の変化より設定されているパラメータが適合しなくなり、パラメータの再設定が必要となるタイミングでその実施を可能として、継続的に最適な動作状態を保証することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、画像処理に係るデータを記憶するメモリと、前記メモリの動作を制御するためのパラメータを該メモリに設定するメモリ制御装置を有する画像処理装置であって、前記メモリの動作に影響する環境の変化を監視する環境監視手段と、ジョブの無い期間に随時のタイミングで、前記メモリに設定されているパラメータが該メモリの動作に影響する環境の変化に適応できず再設定を必要とするか否かをその時点の前記環境監視手段の監視結果に基づいて判定する再設定要否判定手段を備え、前記メモリ制御装置は、前記再設定要否判定手段の判定結果に従い前記パラメータの再設定を行うことを特徴とする。
本発明は、画像処理装置に搭載したメモリの動作をメモリ制御手段が設定するパラメータによって制御するメモリ制御方法であって、前記メモリの動作に影響する環境の変化を監視する環境監視工程と、ジョブの無い期間に随時のタイミングで、前記メモリに設定されているパラメータが該メモリの動作に影響する環境の変化に適応できず再設定を必要とするか否かをその時点の前記環境監視工程の監視結果に基づいて判定する再設定要否判定工程と、前記再設定要否判定工程の判定結果に従い前記パラメータの再設定を行う再設定工程を有したことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
メモリの制御パラメータの再設定の要否を、ジョブの無い期間に随時のタイミングで、メモリの動作に影響する環境変化のその時点における監視結果に基づいて判定し、判定結果に従って設定された制御パラメータの再設定を行うことで、継続的に最適な動作状態を保証し、装置のパフォーマンスを高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明に係る画像処理装置（ＭＦＰ）に搭載したメモリの制御部の構成を示すブロック図である。
【図２】メモリ制御パラメータの再設定が可能なメモリ制御システムの電源ＯＮから省エネ遷移までの制御フロー図である。
【図３】メモリ制御パラメータの再設定が可能なメモリ制御システムの省エネ遷移後の制御フロー図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、添付図面を参照して、本発明に係る画像処理装置及びメモリ制御方法の実施形態を詳細に説明する。
以下に示す実施形態は、例えば、ＤＤＲ−ＳＤＲＡＭのような高速動作が可能なメモリを搭載した画像処理装置において、メモリの動作を制御するためのパラメータ（以下、「メモリ制御パラメータ」という）の設定を自動で行う際、メモリの動作に影響する環境の経時変化に対して継続的に最適な動作状態を保証することを意図して、メモリ制御パラメータの再設定を行う。
【００１１】
この意図をもってメモリ制御パラメータを再設定する方法として、従来のように予め定められた一定期間毎に再設定を行わずに、本実施形態では、メモリの動作に影響する環境の変化を常時監視するとともに、ジョブの無い期間に随時のタイミングで、メモリ制御パラメータを設定し直す必要があるか否かをその時点における環境変化の監視結果から判定し（以下、「再設定要否判定」という）、必要と判定された場合に、再設定を実行する方法による。
上記の再設定要否判定では、メモリの動作に影響する環境として監視している画像処理装置のステータス、動作環境等の監視結果が、設定されたメモリ制御パラメータが正常に動作する範囲内の値を示しているか否か、その妥当性の有無を判定する（後記「メモリ制御部」で詳述）。従って、後述するように、省電力消費（省エネ）モードへ遷移したときからの経過時間を画像処理装置のステータスとして捉えて監視し、再設定要否判定を行い、再設定を行うことを可能とすることで、省エネ期間を含め画像処理装置が作動可能な全期間において、継続的に最適な動作状態を保証することができる。
【００１２】
以下に示す実施形態では、高速動作が可能なメモリ（例えば、ＤＤＲ−ＳＤＲＡＭ，ＤＤＲ２−ＳＤＲＡＭ，ＤＤＲ３−ＳＤＲＡＭ等）を搭載した画像処理装置として、複合機（ＭＦＰ）を例示する。ＭＦＰは、複写、プリンタ、ファクシミリ、スキャナ等の画像処理機能を複合して有し、画像入力部としてのスキャナや画像出力部としてのプリンタを備え、これらを動作させた際に生じる熱によって装置内部が高温になり温湿度の変化が大きくなる、また、通常、省エネ機能を有していることからも温湿度の変化が大きくなり、メモリの動作への影響を無視することができない。よって、この実施形態の意図するメモリ制御パラメータの再設定機能を備えることによる有効性は高い。
なお、以下の実施形態の記載は、この実施形態の特徴部分である、メモリ制御パラメータを上記の方法に従い再設定する動作を担う構成部分を中心に説明し、当該メモリ動作と直接関係しない複合機の構成については、既存の構成を採用することによって実施し得るので、説明を省略する。
【００１３】
「メモリ制御部の構成」
先ず、メモリの動作を制御するためのメモリ制御パラメータを上記の方法によって再設定する機能を備えたメモリ制御部の構成を説明する。
図１は、本発明に係る画像処理装置（ＭＦＰ）に搭載したメモリ制御部の構成を示すブロック図である。
図１に示すように、メモリ１５０は、高速動作が可能なＤＤＲ−ＳＤＲＡＭ，ＤＤＲ２−ＳＤＲＡＭ，ＤＤＲ３−ＳＤＲＡＭ等のダブルレート型のメモリであり、画像処理等の要求されたジョブに係るデータを記憶するメモリとして用いることによりジョブの高速処理を実現する。
メモリ１５０を制御するメモリ制御部は、メモリ制御システム１２０とメモリコントローラ１３０よりなる。メモリ制御システム１２０は、メモリコントローラ１３０を介してメモリ１５０へのアクセスを行う。
【００１４】
メモリ制御システム１２０は、パラメータ自動設定手段１１１と、上記の方法でメモリ制御パラメータを再設定するための構成要素として再設定要否判定手段１１２、温度監視手段１１４、電圧監視手段１１５、計時手段１１７、省エネ遷移判定手段１１６、省エネ手段１１８及び設定値記憶手段１１３を有する。
なお、省エネ遷移判定手段１１６、省エネ手段１１８及び計時手段１１７は、上記のように、メモリ制御システム１２０に組込んで、後述する再設定要否判定手段１１２によってメモリの動作に影響する環境を変化させる要因となる省エネ動作状態を監視可能とし、省エネモード下においてもこの要因による環境の変化に対応してメモリ制御パラメータを再設定できるようにしているが、省エネ手段１１８自体は、省エネ遷移の判定結果によってＭＦＰ１００内の所定の構成ユニット等（不図示）を省電力消費（エネルギー）状態に遷移させる本来の機能を実現するための動作を行う。
【００１５】
このメモリ制御システム１２０は、ハードウェアで実現することができるが、ＣＰＵ（Central Processing Unit）とプログラム（ソフトウェア）で実現することもできる。また、メモリ制御システム１２０とメモリコントローラ１３０よりなるメモリ制御部は、メモリコントローラ内蔵型のＣＰＵ、種々の機器に利用される汎用の半導体集積回路であるノースブリッジ、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）等で構成する形態で実施することができる。
メモリ制御システム１２０やメモリ制御部を図示しないコンピュータ（ＣＰＵ）によって構成する場合、ＣＰＵの制御下のＲＯＭには、メモリ制御に係るプログラムの一部に後述する図２，３の制御フロー図に示すメモリ制御パラメータの再設定等の機能を実行するためのプログラムを記録しておくことで、ＣＰＵが、この機能を実現する手段を構成する。なお、上記プログラムを記録する媒体としては、上記ＲＯＭに限らず、ＨＤＤ（Hard Disk Drive）、ＣＤ（Compact Disk）−ＲＯＭ、ＭＯ（Magnet Optical Disk）、ＤＶＤ（Digital Versatile Disk）等のコンピュータで読み取り可能な記録媒体を用いることができる。また、プログラムを、インターネット等のネットワーク（図示せず）に接続されたコンピュータ上に格納し、ネットワーク経由でダウンロードさせることにより提供するようにしても良い。
【００１６】
メモリ制御システム１２０のパラメータ自動設定手段１１１は、メモリ制御パラメータの管理手段、リード／ライト・ヴェリファイテストを実施する手段、メモリ制御パラメータを決定する手段、メモリ制御パラメータを設定する手段等を備える。
メモリ制御パラメータの管理手段は、メモリコントローラ１３０とメモリ１５０との間のメモリ動作を決定するメモリコントローラ１３０側、メモリ１５０側の複数のパラメータがとり得る値の複数の組み合わせを管理する。
リード／ライト・ヴェリファイテストを実施する手段は、メモリ制御パラメータを設定する手段によって複数のパラメータに値が設定される都度、所定の調整方法に則ってメモリコントローラ１３０を介してデータのリード／ライトをメモリ１５０に行うことでメモリアクセス試験を行い、その試験の判定結果を蓄積、管理する。
メモリ制御パラメータを決定する手段は、リード／ライト・ヴェリファイテストを実施する手段に蓄積された試験の判定結果に基づいて、複数の制御パラメータがとり得る複数の組み合わせの中の１組を選択、決定することで、複数の制御パラメータの最適な設定値を決定する。
メモリ制御パラメータを設定する手段は、メモリ制御パラメータの管理手段、メモリ制御パラメータを決定する手段からの情報によって、メモリコントローラ１３０に複数のパラメータがとり得る値の複数の組み合わせを設定する。
これらの手段によって、メモリ制御パラメータを設定する手段は、リード／ライト・ヴェリファイテストを行い、その結果に従い、自動的にメモリ制御パラメータの設定を行う。
【００１７】
再設定要否判定手段１１２は、メモリの動作に影響する環境として監視しているＭＦＰ１００のステータス、動作環境等の監視結果が、設定されたメモリ制御パラメータが正常に動作する範囲内の値やステータスを示しているか否か、つまり、動作環境等の変動に適応するか否かその妥当性の有無を判定し、判定結果が示す再設定要否をパラメータ自動設定手段１１１に通知する。
この再設定要否判定に用いるＭＦＰ１００のステータス、動作環境等は、メモリの動作に影響する環境の変化として、例えば、次の(1)〜(3)の変化を捉えることにより、実施することができる。
(1)温度監視手段１１４で監視するメモリの周囲温度
(2)電圧監視手段１１５で監視するメモリ等への供給電圧
(3)省エネ動作状態（省電力消費モードへ遷移したときからの経過時間）
などがあげられる。上記(1)〜(3)は、それぞれを単独で用いてもよいし、組み合わせて用いてもよい。後者による場合、的確な判定結果を得るためには、それぞれの監視結果からメモリ制御パラメータの妥当性の有無（再設定要否）を判定する論理を経験則にもとづき定めておくことが必要になる。
【００１８】
上記(3)の省電力消費モードへ遷移したときからの経過時間を得るために、省エネ手段１１８(後述)からの省エネ状態通知信号及び計時手段１１７からの時間信号の入力を受けとる。
なお、上記(1)〜(3)の監視情報によってメモリ制御パラメータの再設定を実行する動作の詳細は、後記で制御フロー図（図２，３）に基づいて説明する。
また、省エネ手段１１８(後述)が省エネモードを複数レベルで実施可能であり、その１つが省エネモード下で再設定動作を行うことを可能にするモード（即ち、この再設定動作を行うためだけに必要な電力を供給し、他は省エネ状態を保つ動作モード）とする場合には、再設定要否判定手段１１２は、その省エネモードを指示する制御信号を生成し、その省エネ制御信号を省エネ手段１１８へ出力する必要がある。
【００１９】
設定値記憶手段１１３は、メモリ制御パラメータの設定情報を記録・保持するための手段で、パラメータ自動設定手段１１１の管理下で設定されるメモリ制御パラメータの設定情報がリード／ライトされる。パラメータ調整におけるリード／ライト・ヴェリファイテストを実施する際のテスト結果などを記憶してもよい。この記憶手段は、例えば、ＨＤＤやＳＳＤ（Solid State Disk）などの不揮発性記憶装置又はＤＲＡＭ等の揮発性メモリなどを用いることにより実施できる。
省エネ遷移判定手段１１６は、予め定められた省エネ遷移条件を満たすか否かを確認することによって省エネモードに遷移すべきか否かを判定し、その結果を省エネ手段１１８に省エネ要求信号として通知する。省エネモードに遷移すべきか否かの判定は、例えば、通常動作が可能な状態にあって、機器のステータスに変化が無い、つまりジョブが無い時間が所定時間（省エネ遷移時間Ｔｅ）を超えることを遷移条件とすることができる。なお、機器のステータスの変化とは、ＭＦＰの場合、例えば、操作パネル（不図示）への入力操作、読み取るべき原稿のセット等であり、広義にはジョブの処理を実行するきっかけとなる変化である。
【００２０】
ただ、省エネ遷移時間Ｔｅの経過以外の次に示す条件を省エネ遷移条件として、実施してもよい。１つは、輝度センサを用いる方法である。この方法は、室内等に設置されたＭＦＰの周囲が暗くなった場合には、ユーザーが不在となって、使用される可能性が低いという前提のもとに、ＭＦＰの周囲の明るさを感知する輝度センサを設け、感知した輝度が所定値以下となることを省エネ遷移条件とする。メモリ制御システム１２０の構成としては、輝度センサ（不図示）が感知する輝度の入力を省エネ遷移判定手段１１６が受ける。省エネ遷移判定手段１１６は、輝度が省エネ遷移条件として定めた閾値を下回ると判定した場合に、省エネ手段１１８に省エネ要求信号を通知する。なお、上記の閾値は、予め決められた固定値を用いる方法や、設定を可変として、例えば許容される範囲の値の中から適用する値を選択し設定する方法により実施することができる。また、この輝度センサによる方法を使用すると、状況によっては不都合が生じることがある場合に、輝度センサを用いる省エネ機能遷移機能自体を無効にできる設定が行える方法を採用することができる。こうした方法を加え、時間で省エネ遷移をするか、輝度で省エネ遷移をするか、或いは両方の要因によるかを適宜選択することで、使用状況に応じた適用が可能になる。
また、もう１つの省エネ遷移条件は、省エネ遷移信号を任意のタイミングで発生させ、この信号を用いる方法である。この方法は、ユーザーの操作により省エネ遷移信号を発生させることを想定したもので、例えば、ＭＦＰの操作パネルに省エネ遷移ボタンを設け、このボタンへのユーザーの操作により省エネ遷移信号を発生させるようにするものである。この方法によると、任意のタイミングでユーザーの指示によって省エネへの遷移ができる。
【００２１】
省エネ手段１１８は、省エネ遷移判定手段１１６からの省エネ要求信号、或いは再設定要否判定手段１１２からの省エネ制御信号に基づき、ＭＦＰ１００内の所定の動作部、ユニット等（不図示）を省エネ状態に遷移させる。また、省エネ手段１１８は、再設定要否判定手段１１２へ省エネ状態にあることを知らせる省エネ状態通知信号を出力する。
温度監視手段１１４は、メモリ１５０又はメモリコントローラ１３０の温度を監視し、再設定要否判定手段１１２で判定に用いる温度情報を提供する手段である。
電圧監視手段１１５は、メモリ１５０又はメモリコントローラ１３０への供給電圧の電圧を監視し、再設定要否判定手段１１２で判定に用いる電圧情報を提供する手段である。
計時手段１１７は、再設定要否判定手段１１２及び省エネ遷移判定手段１１６でそれぞれの判定に用いる時間信号を出力する手段で、ＲＴＣ（Real Time Clock）などよりなる。
メモリコントローラ１３０は、パラメータ自動設定手段１１１によって設定されるメモリ制御パラメータを含めたメモリ１５０の動作に必要な制御パラメータを保持するレジスタを備え、メモリ１５０へ信号を送信する機能、メモリ１５０から信号を受信する機能を備え、メモリ１５０とメモリ制御システム１２０のインターフェイスとして機能する。
【００２２】
「メモリ制御部の動作」
次に、図１に示したメモリ制御部の動作を説明する。
本実施形態のメモリ制御部は、ジョブの無い期間に随時のタイミングで、メモリの動作に影響する監視下の動作環境等の変化が所定の範囲を超えるか否かによりメモリの制御パラメータの再設定の要否を判定し、判定結果に従い再設定動作を行う。
この実施形態では、上記の再設定要否判定を行うタイミングは、ジョブの有無、即ちジョブの処理要求が指示されているか否かを確認する手順を行うのに合わせて行う。ジョブの有無を確認する手順は、ユーザーの要求に即応するために通常モードではもちろん、省エネモードにおいても、随時行われている。よって、ジョブの有無を確認する手順を行い、ジョブが無い場合に、再設定要否判定を行い、必要と判定された時に再設定処理を行うことが適当である。
メモリ制御パラメータの再設定を組み込んだメモリの制御フローは、通常モードと省エネモードそれぞれにおいて実行されるので、以下には、〈電源ＯＮから省エネ遷移までの動作〉と〈省エネ遷移後の動作〉に分けて説明する。
【００２３】
〈電源ＯＮから省エネ遷移までの動作〉
図２は、メモリ制御パラメータの再設定が可能なこの実施形態におけるメモリ制御の電源ＯＮから省エネ遷移までの制御フローを示す。
図２の制御フローによると、ＭＦＰ１００に電源が投入され、メモリ制御システム１２０に起動がかけられると（ステップＳ１０１）、まず、パラメータ自動設定手段１１１によりメモリ制御パラメータの初期設定を行う（ステップＳ１０２）。ここで行うメモリ制御パラメータの初期設定では、リード／ライト・ヴェリファイテストの結果に従い、自動的にメモリ制御パラメータを設定するパラメータ自動設定手段１１１が電源ＯＮ時に通常行う手順を実行する。
【００２４】
この後、処理すべきジョブの入力を待ち受ける待機状態をとり（ステップＳ１０３）、処理すべきジョブの入力を受付けたか否か、即ちジョブの有無を確認する（ステップＳ１０４）。処理すべきジョブは、ＭＦＰ１００であれば、プリント要求、コピー要求、スキャン要求、ファクシミリ送信要求、ファクシミリ受信要求などが挙げられる。なお、待機状態でジョブの有無を確認するステップＳ１０４は、ジョブを要求するユーザーの操作入力後、即時に入力されたジョブを処理しなければならないので、ステップＳ１０４を行い得られるジョブ有無の確認結果に従って行う後述するステップＳ１０５〜１０８を経て、ステップＳ１０３に戻し再び待機状態をとって、次に行うジョブ有無の確認ステップをするまでのループの処理（特に、ジョブが無かった場合に行う、メモリ制御パラメータの再設定又は省エネ遷移判定の各処理）に要する時間は、ユーザーが入力操作を戸惑わない程度に短くする等の対応をとる必要がある。
ステップＳ１０４で、ジョブがあった場合（ステップＳ１０４-YES）、要求に応じてジョブの処理を実行し（ステップＳ１０５）、処理を完了した後、ステップＳ１０３の待機状態に戻る。
【００２５】
他方、ステップＳ１０４で処理すべきジョブが無かった場合（ステップＳ１０４-NO）、メモリ制御パラメータの再設定が必要か否かを確認する（ステップＳ１０６）。このステップは、監視しているＭＦＰ１００の動作環境等の変化から、再設定要否判定手段１１２によって、現在の設定値を使い続けることが適当であるか否か、その妥当性を判定する。
上記［メモリ制御部の構成］の再設定要否判定手段１１２に関する説明では、メモリ１５０の動作に影響する、上記(1)〜(3)のような動作環境等の変化が、この妥当性の判断基準となると述べた。ただ、ここで説明する動作は、〈電源ＯＮから省エネ遷移までの動作〉であるから、(3)省エネ動作状態は対象外であり、
(1)温度監視手段１１４で監視するメモリの周囲温度
(2)電圧監視手段１１５で監視するメモリ等への供給電圧
が、判定の対象となる。
以下に、判定の対象となる上記(1)、(2)それぞれについて、監視結果によってメモリ制御パラメータの再設定要否を判定する場合に適用する具体化手段を示す。
【００２６】
上記(1)の温度環境の監視には、図１のメモリ制御システム１２０の構成に示した温度監視手段１１４を用いる。この温度監視手段１１４は、メモリ１５０やメモリコントローラ１３０周囲の温度を検知する温度センサを備える形態、或いは近年のＣＰＵは、ＡＳＳＰ（Application Specific Standard Product）等のデバイスとして、デバイス内部の温度情報を外部に出力する機能を備えているものもあり、このようなデバイスをメモリ制御部に用いている場合には、その機能を使うことによって実施することも可能である。
温度監視手段１１４によって監視結果として取得される温度情報は、再設定要否判定手段１１２に伝えられる。図２の制御フローにおけるステップＳ１０６において、再設定要否判定手段１１２は、この温度情報に基づいてメモリ制御パラメータの再設定の要否を判定する。
【００２７】
温度(周囲温度)情報からメモリ制御パラメータの再設定要否を判定する方法としては、周囲温度や消費電力からデバイスのジャンクション温度が計算できるので、例えば、次の(i)、(ii)に示す方法を採用することができる。
(i)デバイスのジャンクション温度が予め決められた設定値Ｔｊ以上になった場合、メモリ制御パラメータ再設定を実施する。
(ii)デバイスのジャンクション温度の時間変化が予め決められた設定値ΔＴｊ以上の場合、メモリ制御パラメータ再設定を実施する。
また、上記の方法において、デバイスの特性や周囲温度の特性によっては、次の(iii)、(iv)に示す方法を採用することによっても実施できる。
(iii)ジャンクション温度に代えて、周囲温度（機器内部の雰囲気温度等）に対する基準によってメモリ制御パラメータの再設定を判定する（デバイスの消費電力を一定とみなす）。
(iv)上記Ｔｊ，ΔＴｊの値をレジスタ設定等で変更可能にし、特性の変化に適応する。
上記のように、この実施形態によると、急な温度変動によってこれまでに設定されたメモリ制御パラメータが適応できなくなる状況が生じても、再設定が必要な温度変動であるか否かを常時判定し、判定結果に従って、設定された制御パラメータの再設定を行うことで、急な温度変動に対しても最適な動作状態を保つことができる。
【００２８】
また、上記(2)の供給電圧の監視には、図１のメモリ制御システム１２０の構成に示した電圧監視手段１１５を用いる。この電圧監視手段１１５は、ステップＳ１０６における判定の対象が、メモリ１５０やメモリコントローラ１３０等のメモリの作動回路への供給電圧の変化であるときに、この供給電圧を監視し、監視結果によってメモリ制御パラメータの再設定が必要であるか否かを判定する際に適用する。
この電圧監視手段１１５は、電圧検出ＩＣを用いる形態や、電圧を電流検出アンプ、ＡＤ(アナログ／デジタル)変換器等を用いて電圧を監視する形態で実施することができる。
電圧監視手段１１５によって監視結果として取得される電圧情報は、再設定要否判定手段１１２に伝えられる。図２の制御フローにおけるステップＳ１０６において、再設定要否判定手段１１２は、この電圧情報に基づいてメモリ制御パラメータの再設定の要否を判定する。
【００２９】
電圧情報からメモリ制御パラメータの再設定要否を判定する方法としては、例えば、次の(i)、(ii)に示す方法を採用することができる。
(i)メモリやメモリコントローラへの供給電圧が予め決められた設定電圧Ｖｒ以下になった場合、メモリ制御パラメータ再設定を実施する。
(ii)メモリやメモリコントローラへの供給電圧の時間変化が予め決められた設定値ΔＶｒ以上の場合、メモリ制御パラメータ再設定を実施する。
また、上記の方法において、デバイスの特性によっては、次の(iii)に示す方法を採用することによって、動作を適正化できる。
(iii)上記Ｖｒ，ΔＶｒの値をレジスタ設定等で変更可能にし、特性の変化に適応する。
上記のように、この実施形態によると、急な電圧変動によってこれまでに設定されたメモリ制御パラメータが適応できなくなる状況が生じても、再設定が必要な電圧変動であるか否かを常時判定し、判定結果に従って、設定されたメモリ制御パラメータの再設定を行うことで、急な電圧変動に対しても最適な動作状態を保つことができる。
【００３０】
図２の制御フローの説明に戻ると、ステップＳ１０６でメモリ制御パラメータの再設定の要否(設定されているメモリ制御パラメータの妥当性の有無)が判定され、再設定が必要であると判定されれば（ステップＳ１０６-NO）、この判定結果がパラメータ自動設定手段１１１に伝えられる。パラメータ自動設定手段１１１は、この判定結果を受け、リード／ライト・ヴェリファイテストを行い、その結果に従い、自動的にメモリ制御パラメータの再設定を行う（ステップＳ１０７）。再設定を完了した後、ステップＳ１０３の待機状態に戻る。
他方、ステップＳ１０６でメモリ制御パラメータの再設定が不要であれば（ステップＳ１０６-YES）、省エネ遷移判定手段１１６によって省エネ遷移の要否を判定する（ステップＳ１０８）。省エネ遷移判定手段１１６は、省エネ遷移条件(上記［メモリ制御部の構成］の省エネ遷移判定手段１１６に関する記載、参照)を満たすか否かを確認し、省エネ遷移の要否を判定する。
【００３１】
ここで、省エネ遷移が必要であると判定された場合（ステップＳ１０８-YES）、省エネ遷移判定手段１１６は、省エネ要求信号を省エネ手段１１８に送り、これを受けて省エネ手段１１８は、省エネ遷移を実行する（ステップＳ１０９）。省エネ遷移以降のメモリの制御フローは、図３を参照して説明する後記〈省エネ遷移後の動作〉に記載する。
他方、省エネ遷移が不要であると判定された場合（ステップＳ１０８-NO）、処理すべきジョブの入力を待ち受けるステップＳ１０３の待機状態に戻る。
上記のように、本実施形態のメモリの制御フローによると、ジョブの有無を確認するステップに合わせて、メモリの動作に影響する動作環境として監視している温度、電圧等の変化から再設定要否判定を常時行い、判定結果に従って、設定されたメモリ制御パラメータの再設定を行うことで、継続的に最適な動作状態を保証し、装置のパフォーマンスを高めることができる。
【００３２】
〈省エネ遷移後の動作〉
図３は、メモリ制御パラメータの再設定が可能なこの実施形態におけるメモリ制御の省エネ遷移後の制御フローを示す。
ＭＦＰ１００のステータスが省エネモードへの遷移条件を満たすか否かを省エネ遷移判定手段１１６によって確認し、省エネへの遷移が判定されると、メモリ制御システム１２０は、図３の制御フローを起動し、先ず、省エネ遷移判定手段１１６から省エネ要求信号を省エネ手段１１８に送り、省エネ遷移の実行を指示する（ステップＳ２０１）。
省エネ要求信号を受け取る省エネ手段１１８は、所定の動作部（不図示）への電源供給を停止させる動作を行い、ＭＦＰ１００を省エネ状態にする（ステップＳ２０２）。なお、メモリ制御システム１２０がメモリ動作を制御するメモリ１５０等を省エネの対象にする形態でも実施することができる。この形態をとる場合、省エネ時には、常時動作状態を保つ必要があるメモリ制御システム１２０自体には電源を供給しても、メモリ１５０等への電源供給は停止する。
【００３３】
ステップＳ２０２で省エネ状態とした後、直ぐ処理すべきジョブの入力を受付けたか否か、即ちジョブの有無を確認する（ステップＳ２０３）。処理すべきジョブは、ＭＦＰ１００であれば、プリント要求、コピー要求、スキャン要求、ファクシミリ送信要求、ファクシミリ受信要求などが挙げられる。なお、省エネ状態でジョブの有無を確認するステップＳ２０３は、機器によっては省エネ状態を解除しないと、ジョブの入力ができないので、こうした機器では、先ず、例えば、省エネ復帰ボタンを押下し、省エネ解除をすることが必要になる。また、ジョブを要求するユーザーの操作入力後、即時に入力されたジョブを処理しなければならないので、ステップＳ２０３を行い得られるジョブ有無の確認結果に従って行う後述するステップＳ２０６，２０７を経て、ステップＳ２０２に戻し再び省エネ状態をとって、次に行うジョブ有無の確認ステップをするまでのループの処理に要する時間は、ジョブを要求するユーザーが入力操作を戸惑わない程度に短くする等の対応をとる必要がある。
ステップＳ２０３で、ジョブがあった場合（ステップＳ２０３-YES）、要求に応じるために、省エネ手段１１８は省エネモードを解除し、通常の動作状態にして、ジョブの処理を実行し（ステップＳ２０４）、処理を完了した後、ジョブの入力を待つ通常の待機状態をとる（ステップＳ２０５）。なお、この待機状態は、先に説明した図２のステップＳ１０３に相当し、この後、先の図２のステップＳ１０３〜Ｓ１０８に関する記載に示したループ及びステップＳ１０９の省エネ遷移ステップに戻って制御を行う。
【００３４】
他方、ステップＳ２０３で処理すべきジョブが無かった場合（ステップＳ２０３-NO）、メモリ制御パラメータの再設定が必要か否かを確認する（ステップＳ２０６）。このステップは、監視しているＭＦＰ１００の動作環境等の変化から、再設定要否判定手段１１２によって、現在の設定値を使い続けることが適当であるか否か、その妥当性を判定する。
ここでは、省エネ遷移後の動作であるから、上記［メモリ制御部の構成］の再設定要否判定手段１１２に関する説明で述べたとおり、
(1)温度監視手段１１４で監視するメモリの周囲温度
(2)電圧監視手段１１５で監視するメモリ等への供給電圧
(3)省エネ動作状態（省電力消費モードへ遷移したときからの経過時間）
が、判定の対象となる。
上記(1)〜(3)のうち、(1)、(2)については、図２を参照して説明した上記〈電源ＯＮから省エネ遷移までの動作〉の制御フローのステップＳ１０６におけると同様であるから、上記を参照することとして、ここでは記載を省略する。
【００３５】
以下に、判定の対象となる上記(3)によって、メモリ制御パラメータの再設定要否を判定する場合に適用する具体化手段を示す。
上記(3)の省エネ動作状態は、省エネに遷移した後、所定の動作部への電源の供給が停止されたことによってＭＦＰ１００の動作環境が変動し、この変動による影響がメモリの再設定を必要とする限界に達する状態を、省エネモードへ遷移したときからの経過時間によって見極めるという手法にもとづく。
なお、経過時間による動作環境の変動要素は、温度が大きく影響するので、温度監視手段１１４による上記(1)が機能しない（例えば、省エネ時に温度監視手段１１４が使用できない）ときの代替手段として採用することも可能である。
【００３６】
省エネ遷移からの経過時間の監視は、再設定要否判定手段１１２によって行われる。再設定要否判定手段１１２は、省エネ手段１１８からの省エネ状態通知信号の入力を受けたときに計時手段１１７からの時間信号をチェックしておき、現在の計時手段１１７からの時間信号入力との差をとることで経過時間を得る。
省エネ遷移からの経過時間からメモリ制御パラメータの再設定要否を判定する方法としては、ＭＦＰを特定して省エネ遷移からの経過時間とメモリの動作異常の発生の関係を確認する実験を行うことにより、両者の関係を示すデータを予め求めておく。再設定要否判定手段１１２は、上記の方法で求めた両者の関係を示すデータを参照できるように管理し、省エネ遷移からの経過時間から設定されているメモリ制御パラメータの妥当性の有無（メモリ制御パラメータの再設定要否）を判定するときに適用する。なお、省エネ遷移したときのＭＦＰ１００の周囲環境（例えば気温）や省エネの遷移条件等の違いによって、経過時間と動作異常の発生の関係は異なってくるので、これらの要素をパラメータとするデータを用意することにより、動作をより適正化できる。
【００３７】
図３の制御フローの説明に戻ると、ステップＳ２０６でメモリ制御パラメータの再設定の要否が判定され、再設定が必要であると判定されれば（ステップＳ２０６-NO）、この判定結果がパラメータ自動設定手段１１１に伝えられる。パラメータ自動設定手段１１１は、この判定結果を受け、リード／ライト・ヴェリファイテストを行い、その結果に従い、自動的にメモリ制御パラメータの再設定を行う（ステップＳ２０７）。再設定を完了した後、ステップＳ２０２の省エネ状態に戻る。なお、省エネ時にメモリ１５０等への電源供給を停止する形態で実施する場合には、上記リード／ライト・ヴェリファイテストを行うためには、停止していた電源供給を復帰させる必要があり、また、再設定後に省エネ状態に戻す際に、再び電源供給を停止させる。
他方、ステップＳ２０６でメモリ制御パラメータの再設定が不要であれば（ステップＳ２０６-YES）、直ちにステップＳ２０２の省エネ状態に戻る。
【００３８】
上記のように、本実施形態のメモリの制御フローによると、省エネ期間においても、ジョブの有無を確認するステップに合わせて、メモリの動作に影響する動作環境として監視している温度、電圧、省エネモードへ遷移したときからの経過時間等の変化から再設定要否判定を常時行い、判定結果に従って、設定されたメモリ制御パラメータの再設定を行うことで、継続的に最適な動作状態を保証し、装置のパフォーマンスを高めることができる。
【符号の説明】
【００３９】
１００・・・ＭＦＰ（画像処理装置）、１２０・・・メモリ制御システム、１３０・・・メモリコントローラ、１５０・・・メモリ、１１１・・・パラメータ自動設定手段、１１２・・・再設定要否判定手段、１１３・・・設定値記憶手段、１１４・・・温度監視手段、１１５・・・電圧監視手段、１１６・・・省エネ遷移判定手段、１１７・・・計時手段、１１８・・・省エネ手段。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００４０】
【特許文献１】特開２００３−９９３２１号公報
【図１】
2011257802.tif 000003
【図２】
2011257802.tif 000004
【図３】
2011257802.tif 000005