(57)【要約】【課題】感度特性や繰り返し使用した場合の電位安定性に優れ、湿度メモリーの発生が無く、かつ製造ばらつきが小さく製造安定性に優れた電子写真感光体を提供すること。【解決手段】導電性支持体上に少なくとも電荷発生物質と電荷輸送物質を含有する感光層を有する電子写真感光体において、該電荷発生物質が、チタニルフタロシアニンと２つの隣接する各炭素原子に水酸基を有するジオール化合物との付加体を含有する顔料であり、該電荷発生物質を結着樹脂の存在下で分散媒に分散して分散液を作製する工程と該分散液を塗布する工程とを有する電子写真感光体の製造方法において、該結着樹脂のＳＰ値が１０以上１２以下であって、該分散媒のＳＰ値が９．０以下であることを特徴とする電子写真感光体の製造方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に少なくとも電荷発生物質と電荷輸送物質を含有する感光層を有する電子写真感光体において、該電荷発生物質が、下記構造式（１）で表されるチタニルフタロシアニンと、下記一般式（１）又は一般式（２）で表される２つの隣接する各炭素原子に水酸基を有するジオール化合物との付加体を含有する顔料であり、該電荷発生物質を結着樹脂の存在下で分散媒に分散して分散液を作製する工程と該分散液を塗布する工程とを有する電子写真感光体の製造方法において、該結着樹脂のＳＰ値が１０以上１２以下であって、該分散媒のＳＰ値が９．０以下であることを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【化１】
2011257525.tif 000007
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は、それぞれ独立に炭素原子数５以下のアルキル基を表す。アルキル基としてはメチル基、エチル基、枝分かれしても良いプロピル基、ブチル基、ペンチル基を表す。）
【請求項２】
前記結着樹脂がブチラール樹脂であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体の製造方法。
【請求項３】
前記ジオール化合物が、（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオール及び（２Ｓ，３Ｓ）−２，３−ブタンジオールの少なくとも１つであることを特徴とする請求項１または２に記載の電子写真感光体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子写真感光体の製造方法に関し、更に詳しくは、複写機やプリンターの分野において用いられる電子写真感光体の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真技術や周辺機器の発達に伴い、電子写真方式を利用した複写機、及びプリンターの使用頻度が益々高まってきている。それらの複写機やプリンターに使用される電子写真感光体としては、有機材料を主成分とした有機感光体が広く用いられている。有機感光体は、使用する材料を選択することにより、任意の光源に適用できることから、半導体レーザーを光源とした複写機やプリンター用の感光体として近年注目を集めている。
【０００３】
これらの中でも粉末Ｘ線回折スペクトルにてブラッグ角２θの２７．２±０．２°に最大ピークを有するＹ型チタニルフタロシアニン（以下、単にＹ型チタニルフタロシアニン、又はチタニルフタロシアニンともいう）は高感度な素材として知られている。しかし、このＹ型チタニルフタロシアニンは乾燥した不活性ガス中での脱水処理によって光量子効率が低下することが知られている。このＹ型チタニルフタロシアニンは常温常湿度環境下に放置して水を再吸収させると再び量子効率が上がることから、Ｙ型チタニルフタロシアニンは水を含んだ結晶構造を有し、水分子が光によって生成した励起子のホールとエレクトロンとの解離を促進し、これが高い光量子効率を示す原因の一つであると推測されている。
【０００４】
このような素材を電荷発生物質として用いた有機感光体では、環境、特に湿度変動により感度特性が変化することが懸念されてきた。このＹ型チタニルフタロシアニンの感度特性が湿度依存性が大きいという欠点は、近年、高画質を要求されるにつれて問題とされる度合い高くなってきた。例えば夜雨が降り、翌日晴天になった場合、有機感光体の密閉された部分（現像器付近）は前日の高湿度雰囲気を保持しており、感光体の他の開放された部分との間に感度差が生じ、朝一の運転開始直後に中間濃度の画像に感度差によって生じた、所謂湿度メモリーと呼ばれる帯状の画像欠陥が発生する。
【０００５】
この湿度依存性を解決するために、水の代わりに他の極性基をＹ型チタニルフタロシアニンに付与する試みがあり、２，３−ブタンジオールのチタニルフタロシアニン付加体が報告されている（例えば特許文献１参照）。
【０００６】
更に、立体規則性を有した２，３−ブタンジオールのチタニルフタロシアニン付加体が、特に優れた性質をもつものとして報告されており（例えば特許文献２、３参照）、中でも、２，３−ブタンジオールのチタニルフタロシアニン付加体とチタニルフタロシアニンの混晶が高感度を示す顔料として報告されている（例えば特許文献４参照）。
【０００７】
しかしながら、これらの公開された技術はいずれも感度の湿度依存性が改善された反面、尚、前記Ｙ型チタニルフタロシアニンに比して感度不足であり、また、高温高湿等の厳しい環境下での長期の感光体使用時に、電位の変動により画像濃度が十分得られず、更に画像カブリが発生するなどの問題があった。
【０００８】
このため、高画質、高速性、高耐久性を要求される高速のデジタル複写機等の有機感光体に採用するには、湿度依存性の改良と共に、いっそうの高感度化と繰り返しの電位安定性を確保する必要がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開平５−２７３７７５号公報
【特許文献２】特開平７−１７３４０５号公報
【特許文献３】特開平８−８２９４２号公報
【特許文献４】特開平９−２３０６１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、上述したように、従来広く用いられてきたＹ型チタニルフタロシアニンは、高感度であるが、環境依存性が大きく、高湿度下で湿度メモリーが発生しやすいという問題を持っていた。この湿度依存性の問題を解決するため、２，３−ブタンジオールを付加したＹ型チタニルフタロシアニンが提案されたが、感度、及び繰り返しでの電位特性が劣るという問題があった。特に問題であったのは、感光層を塗布形成する顔料分散液を作製するために、２，３−ブタンジールを付加したＹ型チタニルフタロシアニン顔料を高剪断力で分散すると感度、電位特性とも大きく低下してしまうという課題があった。
【００１１】
特に２，３−ブタンジオールを付加したＹ型チタニルフタロシアニン顔料は、分散時の剪断力によって電気特性が劣化しやすく、分散工程において分散時間（分散終点）の管理が難しいという問題があった。また顔料の分散温度、分散時間の影響を受けやすく、分散工程の条件管理だけでは感光体特性の品質のばらつきが大きいことが課題であった。
【００１２】
本発明は上記課題を解決し、感度特性や繰り返し使用した場合の電位安定性に優れ、かつ製造ばらつきが小さく感光体特性の安定性に優れた電子写真感光体の製造方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の上記課題は以下の構成とすることによって解決される。
１．導電性支持体上に少なくとも電荷発生物質と電荷輸送物質を含有する感光層を有する電子写真感光体において、該電荷発生物質が、下記構造式（１）で表されるチタニルフタロシアニンと、下記一般式（１）又は一般式（２）で表される２つの隣接する各炭素原子に水酸基を有するジオール化合物との付加体を含有する顔料であり、該電荷発生物質を結着樹脂の存在下で分散媒に分散して分散液を作製する工程と該分散液を塗布する工程とを有する電子写真感光体の製造方法において、該結着樹脂のＳＰ値が１０以上１２以下であって、該分散媒のＳＰ値が９．０以下であることを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【００１４】
【化１】
2011257525.tif 000002
【００１５】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は、それぞれ独立に炭素原子数５以下のアルキル基を表す。アルキル基としてはメチル基、エチル基、枝分かれしても良いプロピル基、ブチル基、ペンチル基を表す。）
２．前記結着樹脂がブチラール樹脂であることを特徴とする前記１に記載の電子写真感光体の製造方法。
３．前記ジオール化合物が、（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオール及び（２Ｓ，３Ｓ）−２，３−ブタンジオールの少なくとも１つであることを特徴とする前記１または２に記載の電子写真感光体の製造方法。
【発明の効果】
【００１６】
本発明は上記の構成とすることによって、感度特性や繰り返し使用した場合の電位安定性に優れ、湿度メモリーの発生が無く、かつ製造ばらつきが小さく製造安定性に優れた電子写真感光体を得ることが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】２，３−ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンを含有する感光層の分光吸収スペクトルの一例。
【図２】２，３−ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンのＸ線回折スペクトルで、（１）ブラッグ角２θ（±０．２°）９．５°に特徴的なピークを有する（９．５°型）フタロシアニンと、（２）８．３°に特徴的なピークを有する（８．３°型）フタロシアニンのスペクトル図。
【図３】本発明の電子写真感光体を用いたカラー画像形成装置の断面構成図。
【図４】Ｘ線回折スペクトルで、ブラッグ角２θ（±０．２°）２７．２°に特徴的なピークを有するＹ型チタニルフタロシアニンのスペクトル図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下本発明を実施するための形態について詳細に説明するが、本発明の実施の形態はこれらに限定されるものではない。
【００１９】
本発明のジオール化合物付加体チタニルフタロシアニン顔料は、分散時の剪断力によって、電気特性が劣化しやすいという問題を有している。これは分散時に剪断を掛けることによって顔料表面のジオール体が脱離する、あるいは顔料の結晶配列が破断し、その劈開面で格子欠陥が生じるために電気特性が劣化するものと考えられる。従って、顔料表面を分散時の剪断力から保護するためには、解砕されて新しく生じた顔料表面に即座に樹脂が吸着し、樹脂で顔料を包み込む様な状態を維持させることが重要である。そのためには樹脂は分散媒より顔料との親和性が大きいことが好ましい。本発明は、結着樹脂（以下結着剤ともいう）のＳＰ値が１０以上１２以下であって、分散媒のＳＰ値が９．０以下であるものを選択することによって、感度特性や繰り返し使用した場合の電位安定性に優れ、湿度メモリーの発生が無く、かつ製造ばらつきが小さく製造安定性に優れた電子写真感光体を得ることが出来ることを見出したものである。
【００２０】
結着樹脂のＳＰ値が上記範囲を外れると樹脂と顔料の親和性が劣り、樹脂が顔料表面を保護する効果が発揮されず電子写真感光体とした時に電気特性が劣ってしまう。また、分散媒のＳＰ値が９．０を越えると樹脂が顔料を包み込む効果が出ないため同じく電子写真感光体とした時に電気特性が劣ってしまう。
【００２１】
顔料分散時の時のバラツキとしては、顔料の粒径や乾燥時の凝集力の違い、あるいは分散時の温度によって、所定の粒径まで解砕するためには分散時間にバラツキが生じる。凝集力の強い顔料では分散時間が長くなり、長時間分散シェア（剪断力）に曝されることになり、上記の通り電気特性の劣化が大きくなる。
【００２２】
ここで、ＳＰ値（溶解度パラメーター：Ｓｏｌｕｂｉｌｉｔｙ  Ｐａｒａｍｅｔｅｒ）とは、樹脂と溶媒との溶解性を決める因子である。一般に極性を持つ樹脂は極性溶媒に溶けやすく、非極性溶媒には溶けにくい傾向がある。一方、非極性の樹脂は逆の傾向となる。この親和性の強さを判断する因子が溶解度パラメーター（ＳＰ値）でありδで示される。一般的には溶媒と溶質のＳＰ値の差が小さいほど溶解度が大となる。
【００２３】
また本発明において、分散媒、顔料、及び樹脂ＳＰ値は以下のようにして求めた値である。
【００２４】
（分散媒のＳＰ値）
分散媒として使用した溶媒のＳＰ値を表１に示した。このＳＰ値は文献値（小松公栄著、「ゴムの超理解法」、ポスティコーポレーション、１９９７年１月）を用いた。
【００２５】
【表１】
2011257525.tif 000003
【００２６】
（顔料のＳＰ値）
ジオール付加体フタロシアニン顔料のＳＰ値はＳＰ値既知の分散媒に分散し、顔料の沈降時間が最も長い、即ち分散が安定している分散媒のＳＰ値を顔料のＳＰ値とした。
【００２７】
即ち、ＳＰ値既知の複数種の分散媒の混合比を変えた混合溶液を複数種類準備し、各々の混合割合を変えることで、段階的にＳＰ値が変化した分散媒を作成した。具体的には、ヘキサン、ヘキサン（７．３）／アセトン（９．９）混合分散媒、アセトン／エタノール（１２．７）混合分散媒、及びエタノールを用い、混合分散媒は１０体積％単位で混合比率を変えたものを用意した（括弧内はＳＰ値）。混合した分散媒のＳＰ値は２種の分散媒のＳＰ値の体積加重平均により求めた。この分散媒１０ｍｌに対して顔料を２．５ｍｇ加え３０分超音波分散した後、静置して沈降時間が最も長い分散媒のＳＰ値を顔料のＳＰ値とした。
【００２８】
以上のようにして求めた本発明の（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンおよび（２Ｓ，３Ｓ）−２，３−ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンのＳＰ値は９．９であった。
【００２９】
（樹脂のＳＰ値）
樹脂のＳＰ値は同様にして、ＳＰ値既知の溶媒の混合比を変えた溶媒を複数個用意し、樹脂の溶解性から樹脂のＳＰ値を求めた。即ち最も溶解性の高い溶媒をその樹脂のＳＰ値とした。
【００３０】
具体的には、へキサン（７．３）／アセトン（９．９）混合溶媒、アセトン、アセトン／エタノール（１２．７）混合溶媒、エタノール、及びアセトン／純水（２３．４）混合溶媒を用いて、それぞれ混合比率を１０体積％単位で変えたものを作成した（括弧内はＳＰ値）。樹脂０．１５ｇをこれらの混合溶媒５ｍｌに添加し、２５℃で１時間マグネチックスターラーで撹拌して溶解した。溶解性は目視にて観察し不溶分が無いものを「溶解」、不溶分が目視にて観察されるものを「不溶」と判断した。ＳＰ値は樹脂が完全に溶解した混合溶媒のＳＰ値の上限値と下限値の算術平均値（中央値）をその樹脂のＳＰ値とした。
【００３１】
（ジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料）
本発明のジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料としては、２，３−ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンが最も好ましく、この２，３−ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料は、そのブタンジオール付加比率の違いにより２種の結晶型を有する。
【００３２】
チタニルフタロシアニンと、（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオール又は（２Ｓ，３Ｓ）−２，３−ブタンジオールの少なくともいずれか（以下、ブタンジオールともいう）を過剰に反応させると、Ｘ線回折スペクトルで、ブラッグ角２θ（±０．２°）：９．５°に特徴的なピークを有する（以下、９．５°型と略）図２（１）に示す顔料が得られる。該９．５型のブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン原顔料は９．５以外にも１６．４°、１９．１°、２４．７°、２６．５°にピークがみられる。
【００３３】
該顔料の構造はＩＲスペクトルで９７０ｃｍ−１付近のＴｉ＝Ｏ吸収が消失し、６３０ｃｍ−１付近にＯ−Ｔｉ−Ｏの吸収が現れること、熱分析（ＴＧ）で３９０〜４１０℃に約１１％の質量減少があること（熱分解によるブチレンオキシドの脱離のためと考えられる）、及び質量分析の結果から、チタニルフタロシアニンと（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオール又は（２Ｓ，３Ｓ）−２，３−ブタンジオールが、１／１で脱水縮合した構造と考えられている。
【００３４】
一方、チタニルフタロシアニン１モルに対し、ブタンジオール化合物を１モル以下で反応させると、粉末Ｘ線回折スペクトルで、ブラッグ角２θ：８．３°（±０．２°）に特徴的なピーク有する（以下、８．３°型と略）、図２（２）に示す顔料が得られる。該８．３°型のブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料は８．３°以外にも２４．７°、２５．１°、２６．５°にピークがみられる。該顔料は、ＩＲスペクトルで９７０ｃｍ−１付近にＴｉ＝Ｏ、６３０ｃｍ−１付近にＯ−Ｔｉ−Ｏの両吸収が現れる。また、熱分析で３９０〜４１０℃にて質量減少が１１％未満あること、及び質量分析の結果から、ブタンジオール／チタニルフタロシアニン＝１／１付加体とチタニルフタロシアニンとが、ある割合で混晶（単に、１つの顔料粒子中に２つ以上の化合物が混在するという意味）を形成していると推測している。ブタンジオール付加比率は、熱分析における３９０〜４１０℃の質量減少から、４０〜７０モル％と推測される。
【００３５】
尚、Ｘ線回折スペクトルにおいて前記特徴的なピークとは、バックグラウンドのバラツキを超える明確に異なるピークをいう。
【００３６】
本発明においては、良好な感度、繰り返し電位安定性が得られる点で、前記顔料が、Ｘ線回折スペクトルにおいて少なくともブラッグ角（２θ±０．２°）の８．３°に特徴的なピークを有することがより好ましい。
【００３７】
〔２，３−ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料の合成方法〕
本発明のチタニルフタロシアニンと（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオール又は（２Ｓ，３Ｓ）−２，３−ブタンジオールの少なくともいずれかとの付加体を含有する顔料は、チタニルフタロシアニンと（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオール、又は（２Ｓ，３Ｓ）−２，３−ブタンジオール（以後、ブタンジオール化合物ということがある）とを各種溶媒中で室温あるいは加熱下で反応させことで合成することができる。原料であるチタニルフタロシアニンは、フタロニトリルと四塩化チタンから得る合成法、ジイミノイソインドリンとアルコキシチタンから得る合成法、フタロニトリルと尿素とアルコキシチタンから得る合成法等通常知られている何れの合成法も用いることが出来るが、特にはジイミノイソインドリンとアルコキシチタンから得られる塩素含有量の少ない高純度なチタニルフタロシアニンが好ましい。またチタニルフタロシアニンはアシッドペースト処理等の方法により無定形化してからブタンジオール化合物と反応させるものが好ましい。
【００３８】
無定型チタニルフタロシアニンとブタンジオール化合物との付加反応には、通常５〜３０倍の溶媒が使用される。溶媒には特に制限はなくクロロベンゼン、ジクロロベンゼン、アニソール、クロロナフタレン、キノリンなどの芳香族溶媒からメチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、アセトフェノンなどのケトン系溶媒、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジグライムなどのエーテル系溶媒、さらにはジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシドなどの非プロトン性極性溶媒、その他ハロゲン系溶媒、エステル系溶媒など多数を挙げることができる。
【００３９】
チタニルフタロシアニンとブタンジオール化合物との反応は下記反応式（１）に示すが、広範囲な温度条件下で行うことができ、反応温度は２５〜３００℃の範囲が好ましい。
【００４０】
【化２】
2011257525.tif 000004
【００４１】
ブタンジオール化合物はチタニルフタロシアニン１モルに対して通常０．２〜２．０モルの割合で添加される。等モルの付加体であるためには、ジオール化合物を前記割合で１．０モル以上使用することが必要である。ジオール化合物を前記割合で１．０モル以下の添加量の場合には、得られた付加体はチタニルフタロシアニンとの混晶となる。
【００４２】
更に、チタニルフタロシアニンとブタンジオール化合物との反応物を水の存在下、溶媒中で処理することが好ましい。水処理を行うにより、熱的に安定な状態のジオール付加比率を有する２，３−ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンを含有する混晶顔料を安定的に得ることができる。
【００４３】
本発明のジオール付加体チタニルフタロシアニンとしては、（２Ｓ，３Ｓ）−ブタンジオール付加体フタロシアニンと（２Ｒ，３Ｒ）−ブタンジオール付加体フタロシアニンが最も好ましい。
【００４４】
また、本発明では、顔料と結着樹脂のＳＰ値は近く、結着樹脂と分散媒のＳＰ値は離れている方が好ましい。但し、結着樹脂と分散媒のＳＰ値が離れているということは、結着樹脂が溶解しにくいと言うことを意味するため、結着樹脂が溶解する範囲で離れていることが好ましい。
【００４５】
結着樹脂と顔料の比率は特に制限はないが通常樹脂１００質量部に対して顔料２０質量部から６００質量部が好ましい。結着樹脂が少ないと分散液が不安定になり、多すぎると電気抵抗が高くなって電子写真感光体にしたとき繰り返しで残留電位が上昇するなどの欠点が起きやすい。
【００４６】
分散手段に制限はなく、メディア分散でもメディアレス分散でもよい。メディアレス文案とは、ガラスビーズや金属ビーズあるいはセラミックボール等の分散メディアを使用しない分散方法のことで、メディアレス分散としては、例えば超音波分散等が挙げられる。超音波分散の方法に特に制限はないが、塗布液を納めた容器中に超音波発振機を直接浸漬する方法、塗布液を納めた容器外壁に超音波発振機を接触させる方法、超音波発振機により振動を加えた液体の中に塗布液を納めた溶液を浸漬する方法などがある。メディア分散としてはサンドグラインダー、ボールミル、ペイントシェーカー、マントンゴーリンなどが挙げられる。
【００４７】
分散状態の指標としては、感光層の分光吸収スペクトルが７５０〜７８０ｎｍの領域に吸収極大値を有し、且つ、７８０ｎｍにおける吸光度（Ａｂｓ７８０）と７５０ｎｍにおける吸光度（Ａｂｓ７５０）との比率（Ａｂｓ７８０／Ａｂｓ７５０：１０００ｎｍでの吸光度を０として補正した値で）が０．６〜１．０の範囲にある必要がある。これらの吸収スペクトルの制御は、分散時のシェアを調整することにより行うことができる。具体的には、分散方法や分散時に用いるメディアの径や量、分散時間などにより制御することができる。
【００４８】
〔感光体の作製〕
本発明の有機感光体の作製に当たっては公知の技術をそのまま使うことが出来る。以下、本発明に用いられる有機感光体の構成について記載する。
【００４９】
本発明において、有機感光体とは電子写真感光体の構成に必要不可欠な電荷発生機能及び電荷輸送機能の少なくとも一方の機能を有機化合物に持たせて構成された電子写真感光体を意味し、公知の有機電荷発生物質又は有機電荷輸送物質から構成された感光体、電荷発生機能と電荷輸送機能を高分子錯体で構成した感光体等公知の有機電子写真感光体を全て含有する。
【００５０】
上記有機感光体の層構成は、特に限定はないが、基本的には電荷発生層、電荷輸送層、或いは電荷発生・電荷輸送層（電荷発生と電荷輸送の機能を同一層に有する層）等の感光層から構成されるが、その上に表面層を塗設した構成でもよい。又、表面層は保護層の機能と電荷輸送の機能を有していることが好ましい。
【００５１】
以下に本発明に用いられる具体的な感光体の構成について記載する。
【００５２】
（導電性支持体）
本発明の感光体に用いられる導電性支持体としてはシート状或いは円筒状の導電性支持体が用いられる。
【００５３】
本発明の円筒状の導電性支持体とは回転することによりエンドレスに画像を形成できるに必要な円筒状の支持体を意味し、真直度で０．１ｍｍ以下、振れ０．１ｍｍ以下の範囲にある導電性の支持体が好ましい。この真直度及び振れの範囲を超えると、良好な画像形成が困難になる。
【００５４】
導電性支持体の材料としてはアルミニウム、ニッケルなどの金属ドラム、又はアルミニウム、酸化錫、酸化インジウムなどを蒸着したプラスチックドラム、又は導電性物質を塗布した紙・プラスチックドラムを使用することができる。導電性支持体としては常温で比抵抗１０３Ω・ｃｍ以下が好ましい。
【００５５】
本発明で用いられる導電性支持体は、その表面に封孔処理されたアルマイト膜が形成されたものを用いても良い。アルマイト処理は、通常例えばクロム酸、硫酸、シュウ酸、リン酸、硼酸、スルファミン酸等の酸性浴中で行われるが、硫酸中での陽極酸化処理が最も好ましい結果を与える。硫酸中での陽極酸化処理の場合、硫酸濃度は１００〜２００ｇ／リットル、アルミニウムイオン濃度は１〜１０ｇ／リットル、液温は２０℃前後、印加電圧は約２０Ｖで行うのが好ましいが、これに限定されるものではない。又、陽極酸化被膜の平均膜厚は、通常２０μｍ以下、特に１０μｍ以下が好ましい。
【００５６】
（中間層）
本発明においては導電性支持体と感光層の間に、バリヤー機能を備えた中間層を設けることが好ましく、特にはポリアミド等の結着樹脂中に酸化チタン微粒子を分散含有させた中間層が好ましい。該酸化チタン粒子の平均粒径は、数平均一次粒径で１０ｎｍ以上４００ｎｍ以下の範囲が良く、１５ｎｍ〜２００ｎｍが好ましい。１０ｎｍ未満では中間層によるモアレ発生の防止効果が小さい。一方、４００ｎｍより大きいと、中間層塗布液の酸化チタン粒子の沈降が発生しやすく、その結果中間層中の酸化チタン粒子の均一分散性が悪く、又黒ポチも増加しやすい。数平均一次粒径が前記範囲の酸化チタン粒子を用いた中間層塗布液は分散安定性が良好で、且つこのような塗布液から形成された中間層は黒ポチ発生防止機能の他、環境特性が良好で、且つ耐クラッキング性を有する。
【００５７】
本発明に用いられる酸化チタン粒子の形状は、樹枝状、針状および粒状等の形状があり、このような形状の酸化チタン粒子は、例えば酸化チタン粒子では、結晶型としては、アナターゼ型、ルチル型及びアモルファス型等があるが、いずれの結晶型のものを用いてもよく、また２種以上の結晶型を混合して用いてもよい。その中でもルチル型で且つ粒状のものが最も良い。
【００５８】
本発明の酸化チタン粒子は表面処理されていることが好ましい。中でも複数回の表面処理を行い、かつ該複数回の表面処理の中で、最後の表面処理が反応性有機ケイ素化合物を用いた表面処理を行うものが好ましい。また、該複数回の表面処理の中で、少なくとも１回の表面処理がアルミナ、シリカ、及びジルコニアから選ばれる少なくとも１種類以上の表面処理を行い、最後に反応性有機ケイ素化合物を用いた表面処理を行うことが好ましい。
【００５９】
尚、アルミナ処理、シリカ処理、ジルコニア処理とは酸化チタン粒子表面にアルミナ、シリカ、或いはジルコニアを析出させる処理を言い、これらの表面に析出したアルミナ、シリカ、ジルコニアにはアルミナ、シリカ、ジルコニアの水和物も含まれる。又、反応性有機ケイ素化合物の表面処理とは、処理液に反応性有機ケイ素化合物を用いることを意味する。
【００６０】
この様に、酸化チタン粒子の表面処理を少なくとも２回以上行うことにより、酸化チタン粒子表面が均一に表面被覆（処理）され、該表面処理された酸化チタン粒子を中間層に用いると、中間層内における酸化チタン粒子の分散性が良好で、かつ黒ポチ等の画像欠陥を発生させない良好な感光体を得ることができる。
【００６１】
表面処理に用いる好ましい反応性有機ケイ素化合物としてはメチルトリメトキシシラン、ｎ−ブチルトリメトキシシラン、ｎ−ヘキシルトリメトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン等の各種アルコキシシラン及びメチルハイドロジェンポリシロキサンが挙げられる。
【００６２】
（感光層）
本発明の感光体の感光層構成は前記中間層上に電荷発生機能と電荷輸送機能を１つの層に持たせた単層構造の感光層構成でも良いが、より好ましくは感光層の機能を電荷発生層（ＣＧＬ）と電荷輸送層（ＣＴＬ）に分離した構成をとるのがよい。機能を分離した構成を取ることにより繰り返し使用に伴う残留電位増加を小さく制御でき、その他の電子写真特性を目的に合わせて制御しやすい。負帯電用の感光体では中間層の上に電荷発生層（ＣＧＬ）、その上に電荷輸送層（ＣＴＬ）の構成を取ることが好ましい。正帯電用の感光体では前記層構成の順が負帯電用感光体の場合の逆となる。本発明の最も好ましい感光層構成は前記機能分離構造を有する負帯電感光体構成である。
【００６３】
以下に機能分離負帯電感光体の感光層構成について説明する。
【００６４】
（電荷発生層）
電荷発生層には電荷発生物質（ＣＧＭ）を含有する。その他の物質としては必要により結着樹脂、その他添加剤を含有しても良い。
【００６５】
本発明の有機感光体には、電荷発生物質として前述のジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料を使用するが、他のフタロシアニン顔料、アゾ顔料、ペリレン顔料、アズレニウム顔料などを併用して用いることができる。
【００６６】
電荷発生層に使用される分散媒としては、ＳＰ値が９．０以下の分散媒が使用される。この様な分散媒としては、例えばメチルイソプロピルケトン、メチルイソブチルケトン、メチルイソアミルケトン、ジイソブチルケトンなどのケトン系溶媒、トルエン、キシレンなどの芳香属溶媒、１，１，１−トリクロロエタンなどのハロゲン系溶媒など多数を挙げることが出来る。また、これらの分散媒にＳＰ値が９．０より大きい分散媒を混合し、体積加重平均のＳＰ値が９．０以下になるように調整した分散媒も使用できる。これらの中から、下記結着樹脂との組み合わせで最適な分散媒が選択される。
【００６７】
電荷発生層に結着剤を用いる場合、結着樹脂としては前記したＳＰ値が１０以上１２以下の結着樹脂を用いることができるが、前記した方法で求めた樹脂のＳＰ値がこの範囲に入る結着樹脂としてはポリブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、フェノール樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂等が挙げられる。
【００６８】
結着樹脂と電荷発生物質との割合は、結着樹脂１００質量部に対し２０〜６００質量部が好ましい。これらの樹脂を用いることにより、繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできる。電荷発生層の膜厚は０．１μｍ〜２μｍが好ましい。
【００６９】
（電荷輸送層）
電荷輸送層には電荷輸送物質（ＣＴＭ）及びＣＴＭを分散し製膜する結着樹脂を含有する。その他の物質としては必要により酸化防止剤等の添加剤を含有しても良い。
【００７０】
電荷輸送物質（ＣＴＭ）としては公知の電荷輸送物質（ＣＴＭ）を用いることができる。例えばトリフェニルアミン誘導体、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物などを用いることができる。これら電荷輸送物質は通常、適当な結着樹脂中に溶解して層形成が行われる。
【００７１】
電荷輸送層（ＣＴＬ）に用いられる結着樹脂としては熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂のいずれの樹脂かを問わない。例えばポリスチレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位構造のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂が挙げられる。又これらの絶縁性樹脂の他、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等の高分子有機半導体が挙げられる。これらの中で吸水率が小さく、ＣＴＭの分散性、電子写真特性が良好なポリカーボネート樹脂が最も好ましい。
【００７２】
結着樹脂と電荷輸送物質との割合は、結着樹脂１００質量部に対し１０〜２００質量部が好ましい。又、電荷輸送層の膜厚は１０〜４０μｍが好ましい。
【００７３】
以上、本発明の最も好ましい感光体の層構成を例示したが、本発明では上記以外の感光体層構成でも良い。
【００７４】
電荷輸送層の層形成に用いられる溶媒としては、ｎ−ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、１，２−ジクロロプロパン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、ブタノール、イソプロパノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセロソルブ等が挙げられる。本発明はこれらに限定されるものではないが、トルエン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン等が好ましく用いられる。また、これらの溶媒は単独或いは２種以上の混合溶媒として用いることもできる。
【００７５】
次に有機感光体を製造するための塗布加工方法としては、浸漬塗布、スプレー塗布、円形量規制型塗布等の塗布加工法が用いられるが、感光層の上層側の塗布加工は下層の膜を極力溶解させないため、又、均一塗布加工を達成するためスプレー塗布又は円形量規制型（円形スライドホッパー型がその代表例）塗布等の塗布加工方法を用いるのが好ましい。なお保護層は前記円形量規制型塗布加工方法を用いるのが最も好ましい。前記円形量規制型塗布については例えば特開昭５８−１８９０６１号公報に詳細に記載されている。
【００７６】
〔画像形成装置〕
図３は、本発明の一実施の形態を示すカラー画像形成装置の断面構成図である。
【００７７】
本発明の画像形成装置においては、感光体上に静電潜像を形成するに際し、発振波長が３５０〜８５０ｎｍの半導体レーザー又は発光ダイオードを、像露光光源として用いるのが望ましい。これらの像露光光源を用いて、書込みの主査方向の露光ドット径を１０〜１００μｍに絞り込み、有機感光体上にデジタル露光を行うことにより、６００ｄｐｉ（ｄｐｉ：２．５４ｃｍ当たりのドット数）から２４００ｄｐｉ、あるいはそれ以上の高解像度の電子写真画像を得ることができる。
【００７８】
前記露光ドット径とは該露光ビームの強度がピーク強度の１／ｅ２以上の領域の主走査方向にそった露光ビームの長さ（Ｌｄ：長さが最大位置で測定する）を言う。
【００７９】
用いられる光ビームとしては半導体レーザーを用いた走査光学系及びＬＥＤの固体スキャナー等があり、光強度分布についてもガウス分布及びローレンツ分布等があるがそれぞれのピーク強度の１／ｅ２以上の領域を本発明に係わる露光ドット径とする。
【００８０】
このカラー画像形成装置は、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、４組の画像形成部（画像形成ユニット）１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７と、給紙搬送手段２１及び定着手段２４とから成る。画像形成装置の本体Ａの上部には、原稿画像読み取り装置ＳＣが配置されている。
【００８１】
イエロー色の画像を形成する画像形成部１０Ｙは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｙの周囲に配置された帯電手段（帯電工程）２Ｙ、露光手段（露光工程）３Ｙ、現像手段（現像工程）４Ｙ、一次転写手段（一次転写工程）としての一次転写ローラ５Ｙ、クリーニング手段６Ｙを有する。マゼンタ色の画像を形成する画像形成部１０Ｍは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｍ、帯電手段２Ｍ、露光手段３Ｍ、現像手段４Ｍ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｍ、クリーニング手段６Ｍを有する。シアン色の画像を形成する画像形成部１０Ｃは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｃ、帯電手段２Ｃ、露光手段３Ｃ、現像手段４Ｃ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｃ、クリーニング手段６Ｃを有する。黒色画像を形成する画像形成部１０Ｂｋは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｂｋ、帯電手段２Ｂｋ、露光手段３Ｂｋ、現像手段４Ｂｋ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｂｋ、クリーニング手段６Ｂｋを有する。
【００８２】
前記４組の画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、感光体ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋを中心に、帯電手段２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｂｋと、像露光手段３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｂｋと、回転する現像手段４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｋ、及び、感光体ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋをクリーニングするクリーニング手段６Ｙ、６Ｍ、６Ｃ、６Ｂｋより構成されている。
【００８３】
前記画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋにそれぞれ形成するトナー画像の色が異なるだけで、同じ構成であり、画像形成ユニット１０Ｙを例にして詳細に説明する。
【００８４】
画像形成ユニット１０Ｙは、像形成体である感光体ドラム１Ｙの周囲に、帯電手段２Ｙ（以下、単に帯電手段２Ｙ、あるいは、帯電器２Ｙという）、露光手段３Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段６Ｙ（以下、単にクリーニング手段６Ｙ、あるいは、クリーニングブレード６Ｙという）を配置し、感光体ドラム１Ｙ上にイエロー（Ｙ）のトナー画像を形成するものである。また、本実施の形態においては、この画像形成ユニット１０Ｙのうち、少なくとも感光体ドラム１Ｙ、帯電手段２Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段６Ｙを一体化するように設けている。
【００８５】
帯電手段２Ｙは、感光体ドラム１Ｙに対して一様な電位を与える手段であって、本実施の形態においては、感光体ドラム１Ｙにコロナ放電型の帯電器２Ｙが用いられている。
【００８６】
像露光手段３Ｙは、帯電器２Ｙによって一様な電位を与えられた感光体ドラム１Ｙ上に、画像信号（イエロー）に基づいて露光を行い、イエローの画像に対応する静電潜像を形成する手段であって、この露光手段３Ｙとしては、感光体ドラム１Ｙの軸方向にアレイ状に発光素子を配列したＬＥＤと結像素子とから構成されるもの、あるいは、レーザー光学系などが用いられる。
【００８７】
本発明の画像形成装置としては、上述の感光体と、現像器、クリーニング器等の構成要素をプロセスカートリッジ（画像形成ユニット）として一体に結合して構成し、この画像形成ユニットを装置本体に対して着脱自在に構成しても良い。又、帯電器、像露光器、現像器、転写又は分離器、及びクリーニング器の少なくとも１つを感光体とともに一体に支持してプロセスカートリッジ（画像形成ユニット）を形成し、装置本体に着脱自在の単一画像形成ユニットとし、装置本体のレールなどの案内手段を用いて着脱自在の構成としても良い。
【００８８】
無端ベルト状中間転写体ユニット７は、複数のローラにより巻回され、回動可能に支持された半導電性エンドレスベルト状の第２の像担持体としての無端ベルト状中間転写体７０を有する。
【００８９】
画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋより形成された各色の画像は、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋにより、回動する無端ベルト状中間転写体７０上に逐次転写されて、合成されたカラー画像が形成される。給紙カセット２０内に収容された画像支持体（定着された最終画像を担持する支持体：例えば普通紙、透明シート等）としての画像支持体Ｐは、給紙手段２１により給紙され、複数の中間ローラ２２Ａ、２２Ｂ、２２Ｃ、２２Ｄ、レジストローラ２３を経て、二次転写手段としての二次転写ローラ５ｂに搬送され、画像支持体Ｐ上に二次転写してカラー画像が一括転写される。カラー画像が転写された画像支持体Ｐは、定着手段２４により定着処理され、排紙ローラ２５に挟持されて機外の排紙トレイ２６上に載置される。ここで、中間転写体や画像支持体等の感光体上に形成されたトナー画像の転写支持体を総称して転写媒体と云う。
【００９０】
一方、二次転写手段としての二次転写ローラ５ｂにより画像支持体Ｐにカラー画像を転写した後、画像支持体Ｐを曲率分離した無端ベルト状中間転写体７０は、クリーニング手段６ｂにより残留トナーが除去される。
【００９１】
画像形成処理中、一次転写ローラ５Ｂｋは常時、感光体１Ｂｋに当接している。他の一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃはカラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃに当接する。
【００９２】
二次転写ローラ５ｂは、ここを画像支持体Ｐが通過して二次転写が行われる時にのみ、無端ベルト状中間転写体７０に当接する。
【００９３】
また、装置本体Ａから筐体８を支持レール８２Ｌ、８２Ｒを介して引き出し可能にしてある。
【００９４】
筐体８は、画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７とから成る。
【００９５】
画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、垂直方向に縦列配置されている。感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋの図示左側方には無端ベルト状中間転写体ユニット７が配置されている。無端ベルト状中間転写体ユニット７は、ローラ７１、７２、７３、７４を巻回して回動可能な無端ベルト状中間転写体７０、一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋ、及びクリーニング手段６ｂとから成る。
【００９６】
本発明の画像形成装置は電子写真複写機、レーザプリンター、ＬＥＤプリンター及び液晶シャッター式プリンター等の電子写真装置一般に適応するが、更に、電子写真技術を応用したディスプレー、記録、軽印刷、製版及びファクシミリ等の装置にも幅広く適用することができる。
【実施例】
【００９７】
以下に、本発明の構成と効果を具体的に実施例にて示すが、無論、本発明の実施の態様はこれらに限定されるものではない。
【００９８】
（合成例１）
（無定型チタニルフタロシアニンの合成）
１，３−ジイミノイソインドリン；２９．２ｇをオルトジクロロベンゼン２００ｍｌに分散し、チタニウムテトラ−ｎ−ブトキシド；２０．４ｇを加えて窒素雰囲気下に１５０〜１６０℃で５時間加熱した。放冷後、析出した結晶を濾過し、クロロホルムで洗浄、２％塩酸水溶液で洗浄、水洗、メタノール洗浄して、乾燥後、２６．２ｇ（収率９１％）の粗チタニルフタロシアニンを得た。ついで粗チタニルフタロシアニンを５℃以下で濃硫酸２５０ｍｌ中で１時間攪拌して溶解し、これを２０℃の水５リットルに注いだ。析出した結晶を濾過し、充分に水洗してウエットペースト品２２５ｇを得た。ついでウエットペースト品を冷凍庫にて凍結し、再度解凍した後、濾過、乾燥して無定型チタニルフタロシアニン２４．８ｇ（収率８６％）を得た。
【００９９】
（（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンＣＧ−１の合成）
前述の無定型チタニルフタロシアニン１０．０ｇと（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオール１．３０ｇ（０．８３当量比）（当量比はチタニルフタロシアニンに対する当量比、以後同じ）をオルトクロロベンゼン（ＯＤＢ）２００ｍｌ中に混合し６０〜７０℃で６．０時間加熱撹拌した。一夜放置後、該反応液に水１００ｍｌを加え、６０〜７０℃で６．０時間加熱撹拌し加水分解反応を行った（加水分解工程）。該加水分解反応後、反応液を放冷し、メタノールを加えて生じた結晶を濾過し、濾過後の結晶をメタノールで洗って（（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンを含有する顔料）ＣＧ−１：１０．３ｇを得た。ＣＧ−１のＸ線回折スペクトルを図２（２）に示す。８．３°、２４．７°、２５．１°、２６．５°に明確なピークがある。マススペクトルにおいて５７６と６４８にピークがあり、ＩＲスペクトルでは９７０ｃｍ−１付近のＴｉ＝Ｏ、６３０ｃｍ−１付近にＯ−Ｔｉ−Ｏの両吸収が現れる。また熱分析（ＴＧ）では３９０〜４１０℃に約７％の質量減少があることから、チタニルフタロシアニンと（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオールの１：１付加体（前記反応式（１）で示した脱水縮合構造）と非付加体（付加していない）チタニルフタロシアニンの混晶と推定される。
【０１００】
（合成例２）
（（２Ｓ，３Ｓ）−２，３−ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンＣＧ−２の合成）
合成例１において、（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオールの代わりに（２Ｓ，３Ｓ）−２，３−ブタンジオールを用いた他は同様にして、（２Ｓ，３Ｓ）−２，３−ブタンジオール−チタニルフタロシアニン付加体を含有する顔料ＣＧ−２：１０．５ｇを得た。ＣＧ−２のＸ線回折スペクトルでは、８．３°、２４．７°、２５．１°、２６．５°に明確なピークがみられた。
【０１０１】
（実施例１）
感光体１の作製
円筒状アルミニウム基体上に、下記の組成の中間層塗布液を浸漬塗布して、膜厚５．０μｍの中間層を形成した。
【０１０２】
〈中間層塗布液〉
下記組成物を循環式湿式分散機を用いて分散した。
【０１０３】
ポリアミド樹脂「ＣＭ８０００」（東レ社製）                    １０質量部
酸化チタン（数平均一次粒径３５ｎｍ、一次表面処理；シリカ・アルミナ処理、二次表面処理；メチルハイドロジェンポリシロキサン処理）                ３０質量部
メタノール                                                  １００質量部
その上に下記の電荷発生層塗布液を、浸漬塗布して、膜厚０．５μｍの電荷発生層を形成した。
【０１０４】
〈電荷発生層塗布液〉
下記組成を混合し、分散メディアとして外径１ｍｍのガラスビーズを用い、ビーズ充填率８０体積％、回転数１０００ｒｐｍの条件のサンドグラインダーにて分散を行った。
【０１０５】
電荷発生物質：合成例１のＣＧ−１                              ２４質量部
ポリビニルブチラール樹脂「エスレックＢＸ−１」（積水化学社製）１２質量部
メチルイソプロピルケトン                                    ４００質量部
その上に下記の組成を混合した電荷輸送層塗布液を塗布して、１１０℃；６０分加熱乾燥し、膜厚１８μｍの電荷輸送層を形成し感光体１を作製した。
【０１０６】
〈電荷輸送層塗布液〉
電荷輸送物質：化合物ＣＴＭ−１（下記構造式）                ２００質量部
ポリカーボネート「ユーピロンＺ３００」（三菱瓦斯化学社製）  ３００質量部
酸化防止剤（Ｉｒｇａｎｏｘ１０１０：チバ・ジャパン社製）        ５質量部
トルエン／テトラヒドロフラン＝１／９（ｖ／ｖ）            ２０００質量部
シリコーンオイル（ＫＦ−５４：信越化学社製）                    １質量部
【０１０７】
【化３】
2011257525.tif 000005
【０１０８】
（実施例２〜１０）
感光体２〜１０の作成
実施例１の本発明の感光体１の作成において、分散媒と結着樹脂及び分散条件を表２のように変更して本発明の感光体２〜１０を作成した。
【０１０９】
また、実施例２〜５は実施例１と同様にサンドグラインダーで分散し、実施例６〜１０は循環式超音波ホモジナイザーＲＵＳ−６００ＴＣＶＰ（株式会社日本精機製作所製、１９．５ｋＨｚ，６００Ｗ）にて循環流量４０リットル／時間で分散した。
【０１１０】
（比較例１〜７）
比較用感光体１〜７の作成
実施例１の本発明の感光体の作成において、分散媒と結着樹脂及び分散条件を表２のように変更して比較用感光体１〜６を作成した。
【０１１１】
また、比較例１、２，４は循環式超音波ホモジナイザー、比較例３、５、６はサンドグラインダーにて分散した。比較例７の比較用感光体７では樹脂が溶解しなかったため電荷発生層が形成できなかった。
【０１１２】
（評価）
各感光体は分散時間を１時間、３時間とした電荷発生層塗布液を用いて作製し、作製した本発明の感光体１〜１０及び比較用感光体１〜６をｂｉｚｈｕｂ  ＰＲＯ  Ｃ６５００に搭載し、露光部の電位（Ｖｉ）を測定した。
【０１１３】
判定は分散時間が１時間と３時間の感光体における露光部の電位差（ΔＶｉ）が２０Ｖ未満を○、２０Ｖ以上５０Ｖ未満を△、５０Ｖ以上を×とした。
【０１１４】
【表２】
2011257525.tif 000006
【０１１５】
上記の結果から明らかなように、本発明の製造方法による感光体は比較用感光体に比べて、分散温度の変化や分散時間の変化による電位特性の変動が小さく、即ち生産条件によるバラツキが小さく品質安定性の優れた感光体であることが分かる。
【符号の説明】
【０１１６】
１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋ  感光体
２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｂｋ  帯電手段
３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｂｋ  露光手段
４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｋ  現像手段
１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋ  画像形成ユニット
【図１】
2011257525.tif 000008
【図２】
2011257525.tif 000009
【図３】
2011257525.tif 000010
【図４】
2011257525.tif 000011