(57)【要約】【課題】プラズマディスプレイパネルで安定した維持放電を発生させるとともに、不要輻射を抑制する。【解決手段】電極間容量とインダクタとを共振させて維持側維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行う電力回収部と維持側維持パルスの電圧を第３電圧Ｖ６３または第４電圧（−Ｖ６３）にクランプする維持側クランプ部とを有する維持電極駆動回路と、走査側維持パルスの電圧を第１電圧Ｖ５３または第２電圧（−Ｖ５３）にクランプする走査側クランプ部とを有する走査電極駆動回路とを備え、電力回収部を用いて維持側維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行い、共振周期の１／２の時間が経過した以後に維持側クランプ部を用いて維持電極の電圧を第３電圧または第４電圧にクランプし、維持電極の電圧のクランプと同時またはそれ以後に走査側クランプ部を用いて走査電極の電圧を第２電圧または第１電圧にクランプして、維持放電を発生させる。【選択図】図９
2011257667.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
走査電極と維持電極とを有する放電セルを複数備えたプラズマディスプレイパネルの、前記走査電極に第１電圧と第２電圧とを有する走査側維持パルスを印加し、前記維持電極に第３電圧と第４電圧とを有する維持側維持パルスを印加して、前記放電セルで維持放電を発生させるプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記走査電極と前記維持電極との間の電極間容量とインダクタとを共振させて前記維持側維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行う電力回収部と、前記維持側維持パルスの電圧を前記第３電圧または前記第４電圧にクランプする維持側クランプ部とを有する維持電極駆動回路と、前記走査側維持パルスの電圧を前記第１電圧または前記第２電圧にクランプする走査側クランプ部とを有する走査電極駆動回路とを備え、
前記電力回収部を用いて前記維持側維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行い、
前記電極間容量と前記インダクタとの共振周期の１／２の時間が経過した以後に前記維持側クランプ部を用いて前記維持電極の電圧を前記第３電圧または前記第４電圧にクランプし、
前記維持電極の電圧のクランプと同時またはそれ以後に前記走査側クランプ部を用いて前記走査電極の電圧を前記第２電圧または前記第１電圧にクランプして、前記維持放電を発生させるプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
前記電極間容量と前記インダクタとの共振周期が前記維持放電の放電遅れ時間の２倍よりも短くなるように、前記インダクタのインダクタンスを設定した請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
走査電極と維持電極とを有する放電セルを複数備えたプラズマディスプレイパネルと、前記走査電極に第１電圧と第２電圧とを有する走査側維持パルスを印加する走査電極駆動回路と、前記維持電極に第３電圧と第４電圧とを有する維持側維持パルスを印加する維持電極駆動回路とを有するプラズマディスプレイ装置であって、
前記維持電極駆動回路は、前記走査電極と前記維持電極との間の電極間容量とインダクタとを共振させて前記維持側維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行う電力回収部と、前記維持側維持パルスの電圧を前記第３電圧または前記第４電圧にクランプする維持側クランプ部とを有し、
前記走査電極駆動回路は、前記走査側維持パルスの電圧を前記第１電圧または前記第２電圧にクランプする走査側クランプ部を有し、
前記電力回収部を用いて前記維持側維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行い、前記電極間容量と前記インダクタとの共振周期の１／２の時間が経過した以後に前記維持側クランプ部を用いて前記維持電極の電圧を前記第３電圧または前記第２電圧にクランプし、前記維持電極のクランプと同時またはそれ以後に前記走査側クランプ部を用いて前記走査電極の電圧を前記第２電圧または前記第１電圧にクランプして、前記維持放電を発生させるプラズマディスプレイ装置。
【請求項４】
前記電極間容量と前記インダクタとの共振周期が前記維持放電の放電遅れ時間の２倍よりも短くなるように、前記インダクタのインダクタンスを設定した請求項３に記載のプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイパネルの駆動方法、およびそれを用いたプラズマディスプレイ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
表示デバイスとして代表的なプラズマディスプレイパネル（以下、「パネル」と略記する）は、１対の走査電極と維持電極とからなる表示電極対が複数形成された前面基板と、複数のデータ電極が形成された背面基板とを対向配置し、その間に多数の放電セルが形成されている。そして放電セル内のガス放電により紫外線を発生させ、この紫外線で赤色、緑色および青色の各色の蛍光体を励起発光させてカラー表示を行う。
【０００３】
パネルを駆動する方法としては、１フィールド期間を複数のサブフィールドに分割し、発光させるサブフィールドの組み合わせによって階調を表示するサブフィールド法が一般的である。各サブフィールドは、初期化期間、書込み期間および維持期間を有する。初期化期間では初期化放電を発生し、続く書込み動作に必要な壁電荷を各電極上に形成する。書込み期間では、放電セルで選択的に書込み放電を発生し壁電荷を形成する。そして維持期間では、走査電極と維持電極とからなる表示電極対に交互に維持パルスを印加し、書込み放電を起こした放電セルで維持放電を発生させ、対応する放電セルの蛍光体層を発光させることにより画像を表示する。
【０００４】
このようなパネルを用いたプラズマディスプレイ装置では、様々な消費電力削減技術が提案されている。特に維持期間における消費電力を削減する技術の１つとして、表示電極対が容量性の負荷であることに着目し、表示電極対の電極間容量とインダクタとを共振させて表示電極対を駆動する、いわゆる電力回収回路が開示されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１１−２４２４５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述した電力回収回路は共振によって動作するので、駆動インピーダンスは比較的高い。そのため電力回収回路の動作中に放電が発生すると大きな電圧降下が生じて維持放電が不安定になるおそれがあった。従来は維持放電を安定して発生させるために、電力回収回路の共振を途中で中断して、駆動インピーダンスの低いクランプ回路に切り換えて表示電極対に維持パルスの電圧を供給していた。
【０００７】
しかしながら、電力回収回路の共振を途中で中断すると不要輻射が増加する。そのため新たな部品を追加して不要輻射を抑制しなければならないという課題があった。
【０００８】
本発明は上記の課題に鑑みなされたものであり、安定した維持放電を発生させるとともに、不要輻射を抑制したパネルの駆動方法およびプラズマディスプレイ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、走査電極と維持電極とを有する放電セルを複数備えたパネルの、走査電極に第１電圧と第２電圧とを有する走査側維持パルスを印加し、維持電極に第３電圧と第４電圧とを有する維持側維持パルスを印加して、放電セルで維持放電を発生させるパネルの駆動方法であって、走査側維持パルスの電圧を第１電圧または第２電圧にクランプする走査側クランプ部を有する走査電極駆動回路と、走査電極と維持電極との間の電極間容量とインダクタとを共振させて維持側維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行う電力回収部と維持側維持パルスの電圧を第３電圧または第４電圧にクランプする維持側クランプ部とを有する維持電極駆動回路とを備え、電力回収部を用いて維持側維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行い、電極間容量とインダクタとの共振周期の１／２の時間が経過した以後に維持側クランプ部を用いて維持電極の電圧を第３電圧または第４電圧にクランプし、維持電極の電圧のクランプと同時またはそれ以後に走査側クランプ部を用いて走査電極の電圧を第２電圧または第１電圧にクランプして、維持放電を発生させることを特徴とする。この方法により、安定した維持放電を発生させるとともに、不要輻射を抑制したパネルの駆動方法を提供することができる。
【００１０】
また本発明のパネルの駆動方法は、電極間容量とインダクタとの共振周期が維持放電の放電遅れ時間の２倍よりも短くなるように、インダクタのインダクタンスを設定してもよい。
【００１１】
また本発明は、走査電極と維持電極とを有する放電セルを複数備えたパネルと、走査電極に第１電圧と第２電圧とを有する走査側維持パルスを印加する走査電極駆動回路と、維持電極に第３電圧と第４電圧とを有する維持側維持パルスを印加する維持電極駆動回路とを有するプラズマディスプレイ装置であって、走査電極駆動回路は、走査側維持パルスの電圧を第１電圧または第２電圧にクランプする走査側クランプ部を有し、維持電極駆動回路は、走査電極と維持電極との間の電極間容量とインダクタとを共振させて維持側維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行う電力回収部と、維持側維持パルスの電圧を第３電圧または第４電圧にクランプする維持側クランプ部を有し、電力回収部を用いて維持側維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行い、電極間容量とインダクタとの共振周期の１／２の時間が経過した以後に維持側クランプ部を用いて維持電極の電圧を第３電圧または第４電圧にクランプし、維持電極のクランプと同時またはそれ以後に走査側クランプ部を用いて走査電極の電圧を第２電圧または第１電圧にクランプして、維持放電を発生させることを特徴とする。この構成により、安定した維持放電を発生させるとともに、不要輻射を抑制したプラズマディスプレイ装置を提供することができる。
【００１２】
また本発明のプラズマディスプレイ装置は、電極間容量とインダクタとの共振周期が維持放電の放電遅れ時間の２倍よりも短くなるように、インダクタのインダクタンスを設定してもよい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、安定した維持放電を発生させるとともに、不要輻射を抑制したパネルの駆動方法およびプラズマディスプレイ装置を提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置のパネルの分解斜視図である。
【図２】同プラズマディスプレイ装置のパネルの電極配列図である。
【図３】同プラズマディスプレイ装置の回路ブロック図である。
【図４】同プラズマディスプレイ装置のデータ電極駆動回路の回路図である。
【図５】同プラズマディスプレイ装置の走査電極駆動回路の回路図である。
【図６】同プラズマディスプレイ装置の維持電極駆動回路の回路図である。
【図７】同プラズマディスプレイ装置の駆動電圧波形図である。
【図８】同プラズマディスプレイ装置の維持期間における動作を説明するための回路ブロック図である。
【図９】同プラズマディスプレイ装置の維持パルスの詳細を示す図である。
【図１０】本発明の実施の形態２におけるプラズマディスプレイ装置の維持パルスの詳細を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置について、図面を用いて説明する。
【００１６】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置のパネル１０の分解斜視図である。ガラス製の前面基板１１上には、走査電極１２と維持電極１３とからなる表示電極対１４が複数形成されている。そして走査電極１２と維持電極１３とを覆うように誘電体層１５が形成され、その誘電体層１５上に保護層１６が形成されている。背面基板２１上にはデータ電極２２が複数形成され、データ電極２２を覆うように誘電体層２３が形成され、さらにその上に井桁状の隔壁２４が形成されている。そして、隔壁２４の側面および誘電体層２３上には赤色、緑色および青色の各色に発光する蛍光体層２５が設けられている。
【００１７】
これら前面基板１１と背面基板２１とは、微小な放電空間を挟んで表示電極対１４とデータ電極２２とが交差するように対向配置され、その外周部をガラスフリット等の封着材によって封着されている。そして放電空間には、例えばネオンとキセノンの混合ガスが放電ガスとして封入されている。本実施の形態においては、輝度向上のためにキセノン分圧を１０％とした放電ガスが用いられている。放電空間は隔壁２４によって複数の区画に仕切られており、表示電極対１４とデータ電極２２とが交差する部分に放電セルが形成されている。そしてこれらの放電セルが放電、発光することにより画像が表示される。
【００１８】
なお、パネル１０の構造は上述したものに限られるわけではなく、例えばストライプ状の隔壁を備えたものであってもよい。
【００１９】
図２は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置のパネル１０の電極配列図である。パネル１０には、行方向に長いｎ本の走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎ（図１の走査電極１２）およびｎ本の維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ（図１の維持電極１３）が配列され、列方向に長いｍ本のデータ電極Ｄ１〜Ｄｍ（図１のデータ電極２２）が配列されている。そして、１対の走査電極ＳＣｉ（ｉ＝１〜ｎ）および維持電極ＳＵｉ（ｉ＝１〜ｎ）と１つのデータ電極Ｄｊ（ｊ＝１〜ｍ）とが交差した部分に放電セルが形成され、放電セルは放電空間内にｍ×ｎ個形成されている。なお、図１、図２に示したように、走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉとは互いに平行に対をなして形成されているために、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間に大きな電極間容量Ｃｐが存在する。
【００２０】
図３は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置３０の回路ブロック図である。プラズマディスプレイ装置３０は、パネル１０、画像信号処理回路３１、データ電極駆動回路３２、走査電極駆動回路３３、維持電極駆動回路３４、タイミング発生回路３５および各回路ブロックに必要な電源を供給する電源回路（図示せず）を備えている。
【００２１】
画像信号処理回路３１は、入力された画像信号をサブフィールド毎の発光・非発光を示す画像データに変換する。タイミング発生回路３５は、水平同期信号、垂直同期信号をもとにして各回路ブロックの動作を制御する各種のタイミング信号を発生し、それぞれの回路ブロックへ供給する。
【００２２】
図４は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置３０のデータ電極駆動回路３２の回路ブロック図である。データ電極駆動回路３２は、基準電位設定部４１と書込みパルス発生部４４とを有する。基準電位設定部４１はスイッチング素子Ｑ４１とスイッチング素子Ｑ４２とを有し、書込みパルス発生部４４の基準電位となる節点Ｐ４４の電位を負の電圧Ｖ４１または接地電位に設定する。書込みパルス発生部４４は、節点Ｐ４４の電位に重畳された正の電圧Ｖ４４の電源Ｅ４４と、電源Ｅ４４の高電圧側の電圧をデータ電極Ｄ１〜Ｄｍに印加するスイッチング素子Ｑ４Ｈ１〜Ｑ４Ｈｍと、電源Ｅ４４の低電圧側の電圧をデータ電極Ｄ１〜Ｄｍに印加するスイッチング素子Ｑ４Ｌ１〜Ｑ４Ｌｍとを有する。そして、サブフィールド毎の画像データを各データ電極Ｄ１〜Ｄｍに対応する書込みパルスに変換し各データ電極Ｄ１〜Ｄｍに印加する。
【００２３】
図５は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置３０の走査電極駆動回路３３の回路ブロック図である。走査電極駆動回路３３は、維持パルス発生部５０と、ランプ電圧発生部５５と、ランプ電圧発生部５６と、基準電位設定部５７と、走査パルス発生部５９とを有する。
【００２４】
維持パルス発生部５０は、スイッチング素子Ｑ５３とスイッチング素子Ｑ５４とを有する走査側クランプ部５３を備える。そして走査パルス発生部５９の基準電位となる節点Ｐ５９に正の電圧Ｖ５３と負の電圧Ｖ５４とを有する走査側維持パルスを出力する。
【００２５】
ランプ電圧発生部５５は正の電圧Ｖ５５まで上昇する上りランプ電圧を発生し節点Ｐ５９に出力する。ランプ電圧発生部５６は負の電圧Ｖ５６まで低下する下りランプ電圧を発生し節点Ｐ５９に出力する。基準電位設定部５７は、節点Ｐ５９の電圧を負の電圧Ｖ５７に設定するスイッチング素子Ｑ５７と、接地電位すなわち０（Ｖ）に設定するスイッチング素子Ｑ５８とを有する。
【００２６】
走査パルス発生部５９は、走査パルス発生部５９の基準電位に重畳された正の電圧Ｖ５９の電源Ｅ５９と、電源Ｅ５９の高電圧側の電圧を走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加するスイッチング素子Ｑ５Ｈ１〜Ｑ５Ｈｎと、電源Ｅ５９の低電圧側の電圧を走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加するスイッチング素子Ｑ５Ｌ１〜Ｑ５Ｌｎとを有する。そして、走査パルスを各走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加する。
【００２７】
図６は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置３０の維持電極駆動回路３４の回路ブロック図である。維持電極駆動回路３４は、維持パルス発生部６０と電圧印加部６５とを有する。
【００２８】
維持パルス発生部６０は、コンデンサＣ６１とスイッチング素子Ｑ６１とスイッチング素子Ｑ６２とダイオードＤ６１とダイオードＤ６２とインダクタＬ６１とを有する電力回収部６１と、スイッチング素子Ｑ６３とスイッチング素子Ｑ６４とを有する維持側クランプ部６３を備え、正の電圧Ｖ６３と負の電圧Ｖ６４とを有する維持側維持パルスを維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに出力する。なお、コンデンサＣ６１は電極間容量Ｃｐに比べて十分に大きい容量を持ち、電圧Ｖ６３と電圧Ｖ６４の中間の電位、すなわち電圧（（Ｖ６３＋Ｖ６４）／２）に充電されており、電力回収部６１の電源として働く。
【００２９】
電圧印加部６５は、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに正の電圧Ｖ６５を出力するスイッチング素子Ｑ６５と、接地電位を出力するスイッチング素子Ｑ６６とを有する。
【００３０】
次に、パネル１０を駆動するための駆動方法について説明する。パネル１０はサブフィールド法、すなわち１フィールド期間を複数のサブフィールドに分割し、サブフィールド毎に各放電セルの発光・非発光を制御することによって階調表示を行う。それぞれのサブフィールドは初期化期間、書込み期間および維持期間を有する。
【００３１】
初期化期間では初期化放電を発生し、続く書込み放電に必要な壁電荷を各電極上に形成する。このときの初期化動作には、全ての放電セルで強制的に初期化放電を発生させる強制初期化動作と、維持放電を発生した放電セルで初期化放電を発生させる選択初期化動作とがある。書込み期間では、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに走査パルスを印加するとともにデータ電極Ｄ１〜Ｄｍに選択的に書込みパルスを印加して、発光させるべき放電セルで選択的に書込み放電を発生し壁電荷を形成する。維持期間では、輝度重みに応じた数の走査側維持パルスおよび維持側維持パルスを走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎおよび維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに印加して、書込み放電を発生した放電セルで維持放電を発生させて発光させる。このときデータ電極Ｄ１〜Ｄｍにも維持側維持パルスと同相のパルス電圧を印加する。なお以下では、走査側維持パルスおよび維持側維持パルスを単に「維持パルス」とも略称する。
【００３２】
本実施の形態においては、１フィールドを１０のサブフィールド（ＳＦ１、ＳＦ２、・・・、ＳＦ１０）に分割し、各サブフィールドはそれぞれ、例えば（１、２、３、６、１１、１８、３０、４４、６０、８０）の輝度重みを持つものとする。またサブフィールドＳＦ１を強制初期化動作を行うサブフィールド、それ以降のサブフィールドＳＦ２〜ＳＦ１０を選択初期化動作を行うサブフィールドとする。しかし、本発明は、サブフィールド数や各サブフィールドの輝度重みが上記の値に限定されるものではなく、また、画像信号等にもとづいてサブフィールド構成を切換えてもよい。
【００３３】
図７は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置３０の駆動電圧波形図であり、各サブフィールドにおいてパネルの各電極に印加する駆動電圧波形を示している。
【００３４】
サブフィールドＳＦ１の初期化期間の前半では、スイッチング素子Ｑ４２およびスイッチング素子Ｑ４Ｌ１〜Ｑ４Ｌｍをオンにしてデータ電極Ｄ１〜Ｄｍに０（Ｖ）を印加し、スイッチング素子Ｑ６６をオンにして維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに０（Ｖ）を印加する。そしてスイッチング素子Ｑ５８をオンにして節点Ｐ５９の電位を０（Ｖ）とし、スイッチング素子Ｑ５Ｈ１〜Ｑ５Ｈｎをオンにして走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに電圧Ｖ５９を印加する。次にスイッチング素子Ｑ５８をオフにするとともにランプ電圧発生部５５を動作させる。すると節点Ｐ５９の電位は電圧Ｖ５５に向かって緩やかに上昇する。こうして電圧（Ｖ５９＋Ｖ５５）に向かって緩やかに上昇するランプ電圧を走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加する。このランプ電圧が上昇する間に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎおよびデータ電極Ｄ１〜Ｄｍとの間でそれぞれ微弱な初期化放電が起こり、それぞれの電極上に壁電圧が蓄積される。ここで、電極上の壁電圧とは電極を覆う誘電体層上、保護層上、蛍光体層上等に蓄積された壁電荷により生じる電圧を表す。
【００３５】
初期化期間の後半では、スイッチング素子Ｑ６６をオフ、スイッチング素子Ｑ６５をオンにしてオンにして維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに電圧Ｖ６５を印加する。そして、ランプ電圧発生部５５をオフに、スイッチング素子Ｑ５３をオンにし、さらにスイッチング素子Ｑ５Ｈ１〜Ｑ５Ｈｎをオフ、Ｑ５Ｌ１〜Ｑ５Ｌｎをオンにして走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに電圧Ｖ５３を印加する。
【００３６】
その後、スイッチング素子Ｑ５３をオフにするとともにランプ電圧発生部５６を動作させる。すると節点Ｐ５９の電位は電圧Ｖ５６に向かって緩やかに下降する。こうして電圧Ｖ５６に向かって緩やかに下降するランプ電圧を走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加する。するとこの間に再び微弱な初期化放電が起こり、各電極上の壁電圧は書込み動作に適した値に調整される。
【００３７】
このように、サブフィールドＳＦ１の初期化期間では、全ての放電セルで強制的に初期化放電を発生させる強制初期化動作を行う。
【００３８】
サブフィールドＳＦ１の書込み期間では、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに引き続き電圧Ｖ６５を印加する。そしてスイッチング素子Ｑ５７をオンにして節点Ｐ５９の電位を負の電圧Ｖ５７とするとともにスイッチング素子Ｑ５Ｌ１〜Ｑ５Ｌｎをオフ、スイッチング素子Ｑ５Ｈ１〜Ｑ５Ｈｎをオンにすることにより、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに電圧（Ｖ５７＋Ｖ５９）を印加する。
【００３９】
次に、スイッチング素子Ｑ５Ｈ１をオフにしスイッチング素子Ｑ５Ｌ１をオンにすることにより、１行目の走査電極ＳＣ１に負の電圧Ｖ５７の走査パルスを印加する。そして、データ電極Ｄ１〜Ｄｍのうち１行目に発光させるべき放電セルのデータ電極Ｄｋ（ｋ＝１〜ｍ）に対応する書込みパルス発生部４４のスイッチング素子Ｑ４Ｌｋをオフにしスイッチング素子Ｑ４Ｈｋをオンにして、データ電極Ｄｋに電圧Ｖ４４の書込みパルスを印加する。すると１行目の放電セルのうち書込みパルスを印加した放電セルでは書込み放電が起こり、各電極上に壁電圧を蓄積する書込み動作が行われる。一方、書込みパルスを印加しなかった放電セルでは書込み放電は発生しない。このようにして選択的に書込み動作を行う。その後、スイッチング素子Ｑ５Ｌ１をオフ、スイッチング素子Ｑ５Ｈ１をオンに戻す。
【００４０】
次に、スイッチング素子Ｑ５Ｈ２をオフにしスイッチング素子Ｑ５Ｌ２をオンにして２行目の走査電極ＳＣ２に走査パルスを印加するとともに、データ電極Ｄ１〜Ｄｍのうち２行目に発光させるべき放電セルのデータ電極Ｄｋに書込みパルスを印加する。すると２行目の放電セルで選択的に書込み放電が起こる。以上の書込み動作をｎ行目の放電セルに至るまで行う。
【００４１】
その後、走査パルス発生部５９のスイッチング素子Ｑ５Ｈ１〜Ｑ５Ｈｎをオフ、スイッチング素子Ｑ５７をオフ、スイッチング素子Ｑ５８をオン、スイッチング素子Ｑ５Ｌ１〜Ｑ５Ｌｎをオンにして、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに０（Ｖ）を印加する。
【００４２】
サブフィールドＳＦ１の維持期間では、詳細については後述するが、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに第１電圧である正の電圧Ｖ５３の走査側維持パルスを印加し、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに第４電圧である負の電圧Ｖ６４の維持側維持パルスを印加する。さらにデータ電極Ｄ１〜Ｄｍにも電圧Ｖ４１を印加する。すると書込み期間において書込み放電を起こした放電セルで維持放電が発生する。
【００４３】
次に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに第２電圧である負の電圧Ｖ５４の走査側維持パルスを印加し、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに第３電圧である正の電圧Ｖ６３の維持側維持パルスを印加する。さらにデータ電極Ｄ１〜Ｄｍにも電圧（Ｖ４１＋Ｖ４４）を印加する。すると書込み期間において書込み放電を起こした放電セルで維持放電が発生する。
【００４４】
ここで、維持側維持パルスの振幅（Ｖ６３−Ｖ６４）は走査側維持パルスの振幅（Ｖ６３−Ｖ６４）よりも大きく設定されている。
【００４５】
以下同様に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに第１電圧Ｖ５３と第２電圧Ｖ５４とを有する走査側維持パルスを印加し、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに第３電圧Ｖ６３と第４電圧Ｖ６４とを有する維持側維持パルスを印加し、データ電極Ｄ１〜Ｄｍにもパルス状の電圧を印加する。これにより、書込み期間において書込み放電を起こした放電セルで継続して維持放電を発生させる。ここでそれぞれの電極に印加される維持パルスの数は輝度重みに応じて設定される。
【００４６】
なお、データ電極Ｄ１〜Ｄｍにもパルス電圧を印加する理由は以下のとおりである。維持期間においてデータ電極Ｄ１〜Ｄｍに一定の電圧を印加したと仮定すると、維持側維持パルスの振幅（Ｖ６３−Ｖ６４）が大きいため、書込み放電の有無にかかわらず、データ電極Ｄ１〜Ｄｍと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間でも放電が発生するおそれがある。そして書込み放電の有無にかかわらず放電が発生すると正常に画像を表示することができなくなる。そこで本実施の形態においては、維持側維持パルスと同相のパルス電圧をデータ電極Ｄ１〜Ｄｍにも印加して、データ電極Ｄ１〜Ｄｍと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間の放電を抑えている。
【００４７】
データ電極Ｄ１〜Ｄｍに電圧Ｖ４１を印加するには、スイッチング素子Ｑ４２をオフ、スイッチング素子Ｑ４Ｈ１〜Ｑ４Ｈｍをオフ、スイッチング素子Ｑ４１をオン、スイッチング素子Ｑ４Ｌ１〜Ｑ４Ｌｍをオンにすればよい。またデータ電極Ｄ１〜Ｄｍに電圧（Ｖ４１＋Ｖ４４）を印加するには、スイッチング素子Ｑ４２をオフ、スイッチング素子Ｑ４Ｌ１〜Ｑ４Ｌｍをオフ、スイッチング素子Ｑ４１をオン、スイッチング素子Ｑ４Ｈ１〜Ｑ４Ｈｍをオンにすればよい。
【００４８】
そして維持期間の最後には、データ電極駆動回路３２のスイッチング素子Ｑ４１をオフ、スイッチング素子Ｑ４Ｈ１〜Ｑ４Ｈｍをオフ、スイッチング素子Ｑ４２をオン、スイッチング素子Ｑ４Ｌ１〜Ｑ４Ｌｍをオンにしてデータ電極Ｄ１〜Ｄｍに０（Ｖ）を印加する。また維持電極駆動回路３４の維持パルス発生部６０のすべてのスイッチング素子をオフ、スイッチング素子Ｑ６６をオンにして維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに０（Ｖ）を印加する。そして、走査電極駆動回路３３のスイッチング素子Ｑ５３をオフ、スイッチング素子Ｑ５４をオフ、スイッチング素子Ｑ５８をオンにし、ランプ電圧発生部５５を動作させて、電圧Ｖ５５に向かって緩やかに上昇するランプ電圧を走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加する。するとこの間に、維持放電を発生した走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉとの間で微弱な消去放電が起こり、データ電極Ｄｋ上の正の壁電圧を残したまま、走査電極ＳＣｉ上および維持電極ＳＵｉ上の壁電圧を弱める。こうして、維持放電を継続して発生させるための壁電荷を消去する消去動作を行う。以上により、維持期間における維持動作が終了する。
【００４９】
続くサブフィールドＳＦ２の初期化期間では、維持電極駆動回路３４のスイッチング素子Ｑ６６をオフ、スイッチング素子Ｑ６５をオンにして維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに電圧Ｖ６５を印加する。そして、走査電極駆動回路３３のスイッチング素子Ｑ５８をオン、Ｑ５Ｌ１〜Ｑ５Ｌｎをオンにして走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに０（Ｖ）を印加する。その後、スイッチング素子Ｑ５８をオフにするとともにランプ電圧発生部５６を動作させる。すると節点Ｐ５９の電位は電圧Ｖ５６に向かって緩やかに下降する。こうして電圧Ｖ５６に向かって緩やかに下降するランプ電圧を走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加する。すると、サブフィールドＳＦ１の維持期間において維持放電を行った放電セルで初期化放電が発生する。このように、サブフィールドＳＦ２の初期化期間は、維持放電を行った放電セルで初期化放電を発生させる選択初期化動作を行う。
【００５０】
続く書込み期間、維持期間はサブフィールドＳＦ１の書込み期間、維持期間とほぼ同様であるため説明を省略する。またそれ以降のサブフィールドＳＦ３〜ＳＦ１０についても維持パルス数を除いてサブフィールドＳＦ２の動作と同様である。
【００５１】
なお、本実施の形態において各電極に印加する電圧値は、例えば、電圧Ｖ５９＝１００（Ｖ）、電圧Ｖ５５＝１８０（Ｖ）、電圧Ｖ５３＝２０（Ｖ）、電圧Ｖ５４＝−２０（Ｖ）、電圧Ｖ５６＝−１３０（Ｖ）、電圧Ｖ５７＝−１４０（Ｖ）、電圧Ｖ６５＝１００（Ｖ）、電圧Ｖ６３＝１６０（Ｖ）、電圧Ｖ６４＝−１６０（Ｖ）、電圧Ｖ４１＝−１２０（Ｖ）、電圧Ｖ４４＝６０（Ｖ）である。ただしこれらの電圧値は、単に一例を挙げたに過ぎず、パネルの特性やプラズマディスプレイ装置３０の仕様等に合わせて、適宜最適な値に設定することが望ましい。
【００５２】
次に、本発明の主題である維持期間におけるパネル１０の駆動方法の詳細について説明する。
【００５３】
図８は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置３０の維持期間における動作を説明するための回路ブロック図である。図８には、パネル１０の電極間容量Ｃｐと、走査電極側の維持パルス発生部５０と、維持電極側の維持パルス発生部６０とを示し、他の回路ブロックは省略している。また電圧Ｖ５４および電圧Ｖ６４は、Ｖ５４＝−（Ｖ５３）、Ｖ６４＝−（Ｖ６３）と設定した。
【００５４】
走査電極側の維持パルス発生部５０は、走査側クランプ部５３を備えている。しかし電力回収部は有しない。走査側クランプ部５３は、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎを電圧Ｖ５３にクランプするためのスイッチング素子Ｑ５３、および電圧（−Ｖ５３）にクランプするためのスイッチング素子Ｑ５４を有している。そして走査側クランプ部５３は走査パルス発生部５９（維持期間中は短絡状態となるため図示せず）を介して電極間容量Ｃｐの一端である走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに接続されている。
【００５５】
走査側クランプ部５３は、スイッチング素子Ｑ５３を介して走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎを正の電圧Ｖ５３にクランプし、スイッチング素子Ｑ５４を介して走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎを負の電圧（−Ｖ５３）にクランプする。このようにして走査側クランプ部５３は走査側維持パルスの電圧を第１電圧Ｖ５３または第２電圧（−Ｖ５３）にクランプする。したがって、走査側クランプ部５３による電圧印加時のインピーダンスは小さく、強い維持放電による大きな放電電流を安定して流すことができる。
【００５６】
なお本実施の形態においては、ＩＧＢＴを用いてスイッチング素子Ｑ５３、Ｑ５４を構成した例を示した。しかし他のスイッチング素子、例えばＭＯＳＦＥＴ等のスイッチング素子を用いて構成してもよい。
【００５７】
維持電極側の維持パルス発生部６０は、電力回収部６１と維持側クランプ部６３とを備えている。電力回収部６１は、スイッチング素子Ｑ６１、Ｑ６２、逆流防止用のダイオードＤ６１、Ｄ６２、共振用のインダクタＬ６１を有している。ここで、（（Ｖ６３＋Ｖ６４）／２）＝０となるため、コンデンサＣ６１は省略した。また、維持側クランプ部６３は、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎを正の電圧Ｖ６３にクランプするためのスイッチング素子Ｑ６３および負の電圧（−Ｖ６３）にクランプするためのスイッチング素子Ｑ６４を有している。そして電力回収部６１および維持側クランプ部６３はパネル１０の電極間容量Ｃｐの一端である維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに接続されている。
【００５８】
電力回収部６１は、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間の電極間容量ＣｐとインダクタＬ６１とを共振させて維持側維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行う。維持パルスの立ち上がり時には、接地電位からスイッチング素子Ｑ６１、ダイオードＤ６１およびインダクタＬ６１を介して電流を流し電極間容量Ｃｐに電荷を移動する。維持パルスの立ち下がり時には、電極間容量Ｃｐに蓄えられた電荷を、インダクタＬ６１、ダイオードＤ６２およびスイッチング素子Ｑ６２を介して接地電位に戻す。こうして正の電圧Ｖ６３から負の電圧（−Ｖ６３）まで変化する維持側維持パルスの立ち上がりおよび立ち下がりを行う。このように、電力回収部６１は電源から電力を供給されることなく共振によって維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの駆動を行うため、理想的には消費電力が「０」となる。
【００５９】
維持側クランプ部６３の動作は走査側クランプ部５３の動作と同様であるので説明を省略する。
【００６０】
なお、本実施の形態においては、ＩＧＢＴを用いてスイッチング素子Ｑ６１〜Ｑ５４を構成した例を示した。しかし他のスイッチング素子、例えばＭＯＳＦＥＴ等のスイッチング素子を用いて構成してもよい。
【００６１】
図９は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置３０の維持パルスの詳細を示す図であり、そのときのインダクタＬ６１に流れる電流、放電電流、節点Ｐ６１の電圧も示している。
【００６２】
ここでは、維持パルスの繰り返し周期（以下、「維持周期」と略記する）の１周期分をＴ１１〜Ｔ１４で示した４つの期間に分割し、それぞれの期間について説明する。
【００６３】
（期間Ｔ１１）
時刻ｔ１１で電力回収部６１のスイッチング素子Ｑ６１をオンにする。すると、接地電位からスイッチング素子Ｑ６１、ダイオードＤ６１、インダクタＬ６１を通して維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎへ電流が流れ始め、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧が上がり始める。そしてインダクタＬ６１と電極間容量Ｃｐとの共振周期の１／２の後には維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧はほぼ電圧Ｖ６３まで上昇し、インダクタＬ６１を流れる電流が「０」になる。
【００６４】
本実施の形態においては、インダクタＬ６１と電極間容量Ｃｐとの共振周期を放電遅れ時間の２倍よりも短い時間に設定されている。そのため、書込み放電を起こした放電セルでは走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間の電圧差がこの期間に放電開始電圧を超えるが、維持放電が発生することはない。
【００６５】
（期間Ｔ１２）
インダクタＬ６１を流れる電流が「０」になった後の時刻ｔ１２で維持側クランプ部６３のスイッチング素子Ｑ６３をオンにする。すると、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧は電圧Ｖ６３にクランプされる。さらにわずかな時間δｔ遅れて走査側クランプ部５３のスイッチング素子Ｑ５３をオフ、スイッチング素子Ｑ５４をオンにする。すると、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧は電圧（−Ｖ５３）にクランプされる。
【００６６】
維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎが電圧Ｖ６３にクランプされ、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎが電圧（−Ｖ５３）にクランプされると、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間に印加される電圧差は電圧（Ｖ５３＋Ｖ６３）となる。そして書込み放電を起こした放電セルでは、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間の電圧差が放電開始電圧を超え、さらに放電遅れ時間以上の時間が経過して維持放電が発生する。
【００６７】
維持放電が収束した後、維持側の維持パルス発生部６０のスイッチング素子Ｑ６１、Ｑ６３をオフにする。
【００６８】
（期間Ｔ１３）
時刻ｔ１３で電力回収部６１のスイッチング素子Ｑ６２をオンにする。すると、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎからインダクタＬ６１、ダイオードＤ６２、スイッチング素子Ｑ６２を通して接地電位へ電流が流れ始め、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧が下がり始める。そしてインダクタＬ６１と電極間容量Ｃｐとの共振周期の１／２の後には、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧はほぼ電圧（−Ｖ６３）まで下降してインダクタＬ６１に流れる電流が「０」になる。
【００６９】
上述したように、インダクタＬ６１と電極間容量Ｃｐとの共振周期を放電遅れ時間の２倍よりも短い時間に設定しているため、書込み放電を起こした放電セルでは走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間の電圧差がこの期間に放電開始電圧を超えるが、維持放電が発生することはない。
【００７０】
（期間Ｔ１４）
インダクタＬ６１に流れる電流が「０」になった後の時刻ｔ１４で維持側クランプ部６３のスイッチング素子Ｑ６４をオンにする。すると、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧は電圧（−Ｖ６３）にクランプされる。さらにわずかな時間δｔ遅れて走査側クランプ部５３のスイッチング素子Ｑ５４をオフ、スイッチング素子Ｑ５３をオンにする。すると、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧は電圧Ｖ５３にクランプされる。
【００７１】
維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎが電圧（−Ｖ６３）にクランプされ、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎが電圧Ｖ５３にクランプされると、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間に印加される電圧差は電圧（−Ｖ５３−Ｖ６３）となる。そして書込み放電を起こした放電セルでは、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間の電圧差が放電開始電圧を超え、さらに放電遅れ時間以上の時間が経過して維持放電が発生する。
【００７２】
維持放電が収束した後、維持側の維持パルス発生部６０のスイッチング素子Ｑ６２、Ｑ６４をオフにする。
【００７３】
以上の期間Ｔ１１〜Ｔ１４の動作を繰り返すことにより、本実施の形態における維持パルス発生部５０、６０は走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎ、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに必要な数の維持パルスを印加する。
【００７４】
このように本実施の形態においては、電力回収部６１を用いて維持側維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行い、電極間容量ＣｐとインダクタＬ６１との共振周期の１／２の時間が経過した以後に維持側クランプ部６３を用いて維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧を第３電圧Ｖ６３または第４電圧Ｖ６４にクランプし、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧のクランプの以後に走査側クランプ部５３を用いて走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧を第２電圧Ｖ５４または第１電圧Ｖ５３にクランプして、維持放電を発生させている。
【００７５】
なお本実施の形態においては、インダクタＬ６１と電極間容量Ｃｐとの共振周期は６００ｎｓｅｃに設定されており、期間Ｔ１１および期間Ｔ１３の長さは３００ｎｓｅｃに設定されている。また期間Ｔ１２および期間Ｔ１４の長さは２２００ｎｓｅｃに設定されている。またわずかな時間δｔは５０ｎｓｅｃである。
【００７６】
また本実施の形態においては、期間Ｔ１２および期間Ｔ１４において、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧をクランプした後、わずかな時間δｔ遅れて走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧をクランプした。しかし期間Ｔ１２および期間Ｔ１４において維持パルスが発生する前に走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとをクランプすればよく、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧と維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧とをほぼ同時にクランプしてもよい。
【００７７】
期間Ｔ１１から期間Ｔ１４で説明したように本実施の形態においては、電極間容量ＣｐとインダクタとＬ６１の共振周期が維持放電の放電遅れ時間の２倍よりも短くなるようにインダクタＬ６１のインダクタンスを設定している。また電力回収部６１を用いて走査側維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行い、電極間容量ＣｐとインダクタＬ６１との共振周期の１／２の時間が経過してインダクタＬ６１に流れる電流が「０」になった以後に維持側クランプ部６３を用いて維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧を第３電圧Ｖ６３または第４電圧Ｖ６４にクランプし、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧のクランプと同時またはそれ以後に走査側クランプ部５３を用いて走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧を第２電圧Ｖ５４または第１電圧Ｖ５３にクランプして、維持放電を発生させている。これにより、不要輻射を抑制し、安定した維持放電を発生させることができる。
【００７８】
このようにしてパネルを駆動することによって不要輻射が抑制される理由について説明する。
【００７９】
図８に示した電力回収部６１の節点Ｐ６１（インダクタＬ６１のダイオードＤ６１、Ｄ６２側の節点）の電圧について注目すると、本実施の形態においては図９に示したように、インダクタＬ６１の電流が「０」になった時点でインダクタＬ６１の両端の電圧が等しくなる。そして節点Ｐ６１の電圧が電圧Ｖ６３に上昇するとき、および節点Ｐ６１の電圧が電圧（−Ｖ６３）に下降するとき、節点Ｐ６１に付随するわずかな浮遊容量とインダクタＬ６１とが共振して３０ＭＨｚ以上の高周波成分を持つリンギングが発生する。そしてこのリンギングが減衰しはじめた後に維持放電が発生している。
【００８０】
一方、従来の駆動方法によれば、維持放電の発生と同時または維持放電の開始後に、電力回収部のインダクタの一端で高周波成分を持つリンギングが観測されている。
【００８１】
このことから、高周波成分を持つリンギングが発生するタイミングと維持放電が発生するタイミングとが重なることにより不要輻射が強くなり、高周波成分を持つリンギングが発生するタイミングと維持放電が発生するタイミングとをずらせることにより不要輻射を抑制することができるのではないかと推察される。そして本実施の形態においては、高周波成分を持つリンギングが減衰しはじめた後に維持放電を発生させるため、リンギングが発生するタイミングと維持放電が発生するタイミングとがずれて不要輻射が抑制されると考えられる。
【００８２】
さらに本実施の形態においては、維持側クランプ部６３を用いて維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに電圧Ｖ６３または電圧（−Ｖ６３）を印加した後、わずかな時間δｔ遅れて走査側クランプ部５３を用いて走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに電圧（−Ｖ５３）または電圧Ｖ５３を印加している。そのため電力回収部６１を用いて印加する電圧よりも大きな電圧が走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間に印加されたタイミングで維持放電が発生する。言い換えると、走査側クランプ部５３を用いて走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに電圧（−Ｖ５３）または電圧Ｖ５３を印加する前は、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間には低い電圧しか印加されないので実質的に放電遅れ時間が大きくなる。そのためリンギングが発生するタイミングと維持放電が発生するタイミングとが時間的に離れる。したがって走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加する電圧Ｖ５３および電圧（−Ｖ５３）の絶対値を高くすると不要輻射を抑制する上では有利である。しかしながら走査電極側の維持パルス発生部５０は電力回収部を有しないので、電圧Ｖ５３および電圧（−Ｖ５３）の絶対値を高くすると維持パルス発生部５０の消費電力が大きくなる。そこで本実施の形態においては、（電圧Ｖ５３）≒０．２×（電圧Ｖ６３）とすることにより、走査電極側の維持パルスの振幅を維持電極側の維持パルスの２０％程度に設定している。
【００８３】
（実施形態２）
図１０は、本発明の実施の形態２におけるプラズマディスプレイ装置の維持パルスの詳細を示す図であり、そのときのインダクタＬ６１に流れる電流、放電電流、節点Ｐ６１の電圧も示している。
【００８４】
実施の形態２が実施の形態１と異なる第１の点は、インダクタＬ６１と電極間容量Ｃｐとの共振周期が必ずしも放電遅れ時間の２倍よりも短い時間に設定されていないことである。そして実施の形態２が実施の形態１と異なる第２の点は、維持側維持パルスの電圧Ｖ６３および電圧（−Ｖ６３）の絶対値が、実施の形態１における電圧Ｖ６３および電圧（−Ｖ６３）の絶対値よりも小さく設定されており、かつ、走査側維持パルスの電圧Ｖ５３および電圧（−Ｖ５３）の絶対値が、実施の形態１における電圧Ｖ５３および電圧（−Ｖ５３）の絶対値よりも大きく設定されている点である。
【００８５】
ここでも、維持周期の１周期分をＴ２１〜Ｔ２４で示した４つの期間に分割し、それぞれの期間について詳細に説明する。
【００８６】
（期間Ｔ２１）
時刻ｔ２１で電力回収部６１のスイッチング素子Ｑ６１をオンにする。すると、接地電位からスイッチング素子Ｑ６１、ダイオードＤ６１、インダクタＬ６１を通して維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎへ電流が流れ始め、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧が上がり始める。そしてインダクタＬ６１と電極間容量Ｃｐとの共振周期の１／２の後には、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧はほぼ電圧Ｖ６３まで上昇し、インダクタＬ６１を流れる電流が「０」になる。
【００８７】
本実施の形態においては、インダクタＬ６１と電極間容量Ｃｐとの共振周期を放電遅れ時間の２倍よりも長い時間に設定されている。しかし実施の形態１とは異なり電圧Ｖ６３を放電開始電圧よりも低く設定している。そのため、書込み放電を起こした放電セルであっても放電開始電圧にいたらず維持放電が発生することはない。
【００８８】
（期間Ｔ２２）
インダクタＬ６１を流れる電流が「０」になった後の時刻ｔ２２で維持側クランプ部６３のスイッチング素子Ｑ６３をオンにする。すると、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧は電圧Ｖ６３にクランプされる。さらに走査側クランプ部５３のスイッチング素子Ｑ５３をオフ、スイッチング素子Ｑ５４をオンにする。すると、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧は電圧（−Ｖ５３）にクランプされる。
【００８９】
維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎが電圧Ｖ６３にクランプされ、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎが電圧（−Ｖ５３）にクランプされると、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間に印加される電圧差は電圧（Ｖ５３＋Ｖ６３）となる。そして書込み放電を起こした放電セルでは、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間の電圧差が放電開始電圧を超えた後放電遅れ時間以上の時間が経過して維持放電が発生する。
【００９０】
維持放電が収束した後、維持側の維持パルス発生部６０のスイッチング素子Ｑ６１、Ｑ６３をオフにする。
【００９１】
（期間Ｔ２３）
時刻ｔ２３で電力回収部６１のスイッチング素子Ｑ６２をオンにする。すると、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎからインダクタＬ６１、ダイオードＤ６２、スイッチング素子Ｑ６２を通して接地電位へ電流が流れ始め、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧が下がり始める。そしてインダクタＬ６１と電極間容量Ｃｐとの共振周期の１／２の後には、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧はほぼ電圧（−Ｖ６３）まで下降してインダクタＬ６１に流れる電流が「０」になる。
【００９２】
上述したように、インダクタＬ６１と電極間容量Ｃｐとの共振周期は放電遅れ時間の２倍よりも長い時間に設定されているが、電圧Ｖ６３を放電開始電圧よりも低く設定している。そのため、書込み放電を起こした放電セルであっても放電開始電圧にいたらず維持放電が発生することはない。
【００９３】
（期間Ｔ２４）
インダクタＬ６１に流れる電流が「０」になった後の時刻ｔ２４で維持側クランプ部６３のスイッチング素子Ｑ６４をオンにする。すると、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎは電圧（−Ｖ６３）にクランプされる。さらに走査側クランプ部５３のスイッチング素子Ｑ５４をオフ、スイッチング素子Ｑ５３をオンにする。すると、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧は電圧Ｖ５３にクランプされる。
【００９４】
維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎが電圧（−Ｖ６３）にクランプされ、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎが電圧Ｖ５３にクランプされると、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間に印加される電圧差は電圧（−Ｖ５３−Ｖ６３）となる。そして書込み放電を起こした放電セルでは、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間の電圧差が放電開始電圧を超えた後放電遅れ時間以上の時間が経過して維持放電が発生する。
【００９５】
維持放電が収束した後、維持側の維持パルス発生部６０のスイッチング素子Ｑ６２、Ｑ６４をオフにする。
【００９６】
以上の期間Ｔ２１〜Ｔ２４の動作を繰り返すことにより、本実施の形態における維持パルス発生部５０、６０は走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎ、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに必要な数の維持パルスを印加する。
【００９７】
なお、実施の形態２における電圧値は、例えば、電圧Ｖ６３＝１２０（Ｖ）、電圧Ｖ６４＝−１２０（Ｖ）、電圧Ｖ５３＝６０（Ｖ）、電圧Ｖ５４＝−６０（Ｖ）、である。また、インダクタＬ６１と電極間容量Ｃｐとの共振周期は１６００ｎｓｅｃ、期間Ｔ２１および期間Ｔ２３の長さは８００ｎｓｅｃ、期間Ｔ２１および期間Ｔ２３の長さは１７００ｎｓｅｃである。
【００９８】
なお、本実施の形態においては、期間Ｔ２２および期間Ｔ２４において走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとを同時にクランプするとして説明した。しかし必ずしも同時である必要はなく、期間Ｔ２２および期間Ｔ２４において維持パルスが発生する前に走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとをクランプすればよい。
【００９９】
実施の形態２においては期間Ｔ２１から期間Ｔ２４で説明したように、インダクタＬ６１と電極間容量Ｃｐとの共振周期を放電遅れ時間の２倍よりも長い時間に設定している。しかし維持側維持パルスの振幅が低く設定されているため、電力回収用のインダクタＬ６１に流れる電流が「０」になった後に維持放電が発生する。そのため実施の形態２においても、高周波成分を持つリンギングが減衰しはじめた後に維持放電が発生する。したがってリンギングが発生するタイミングと維持放電が発生するタイミングとがずれて不要輻射が抑制される。
【０１００】
なお、本実施の形態において用いた具体的な各数値は、単に一例を挙げたに過ぎず、パネルの特性やプラズマディスプレイ装置の仕様等に合わせて、適宜最適な値に設定することが望ましい。
【産業上の利用可能性】
【０１０１】
本発明は、パネルで安定した維持放電を発生させるとともに、不要輻射を抑制することができ、パネルの駆動方法およびプラズマディスプレイ装置として有用である。
【符号の説明】
【０１０２】
１０    パネル
１２    走査電極
１３    維持電極
１４    表示電極対
２２    データ電極
３０    プラズマディスプレイ装置
３１    画像信号処理回路
３２    データ電極駆動回路
３３    走査電極駆動回路
３４    維持電極駆動回路
３５    タイミング発生回路
４１，５７    基準電位設定部
４４    書込みパルス発生部
５０，６０    維持パルス発生部
５３    走査側クランプ部
５５，５６    ランプ電圧発生部
５９    走査パルス発生部
６１    電力回収部
６３    維持側クランプ部
６５    電圧印加部
Ｃｐ    電極間容量
Ｌ６１    インダクタ
【図１】
2011257667.tif 000003
【図２】
2011257667.tif 000004
【図３】
2011257667.tif 000005
【図４】
2011257667.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
2011257667.tif 000009
【図８】
2011257667.tif 000010
【図９】
2011257667.tif 000011
【図１０】
2011257667.tif 000012