(57)【要約】【課題】衝撃吸収性の優れた木質床材を得る。【解決手段】木質表面材１１と、木質表面材１１の裏面に積層した衝撃吸収材１２とを少なくとも備えた木質床材１０であって、木質表面材１１は、長さ３５０ｍｍ、幅５０ｍｍの板材を、スパン３００ｍｍで支持し、スパン中央に集中荷重を０．１Ｎ作用させたときの前記板材の最大撓み量が、０．１４５ｍｍ〜１５．６ｍｍの範囲となるような板材の材料及び厚さと同じ材料及び同じ厚さからなり、衝撃吸収材１２は、アスカーＣ硬度５０度を超え７０度以下かつ厚さ９ｍｍ以上である。【選択図】図１
2011190674.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
木質表面材と、前記木質表面材の裏面に積層した衝撃吸収材とを少なくとも備えた木質床材であって、
前記木質表面材は、長さ３５０ｍｍ、幅５０ｍｍの板材を、スパン３００ｍｍで支持し、スパン中央に集中荷重を０．１Ｎ作用させたときの前記板材の最大撓み量が、０．１４５ｍｍ〜１５．６ｍｍの範囲となるような板材の材料及び厚さと同じ材料及び同じ厚さからなり、
前記衝撃吸収材は、アスカーＣ硬度５０度を超え７０度以下かつ厚さ９ｍｍ以上であることを特徴とする木質床材。
【請求項２】
請求項１に記載の木質床材を床下地面に配置した木質フロア。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、衝撃吸収性を向上させることを目的とする木質床材に関する。
【背景技術】
【０００２】
合板や木質繊維板等を基材とし、その表面側に突板のような木質表面材を積層した木質床材は知られており、適宜枚数の木質床材を床下地面に敷き詰めることによって、いわゆる木質フロアとされる。
【０００３】
木質フロアでの歩行感を高めるため、あるいは防音性や遮音性を高くして階下への音等の伝播を低減するため、等の目的で、適宜の緩衝材や制振材を、木質床材における中間材あるいは裏面材として備えることも行われる。そのような材料として、例えば、特許文献１では多孔質ゴムを用いることが、特許文献２では、基材よりも低い剛性である発泡樹脂材料を用いることが記載されている。
【０００４】
近年、フロアにおいて、人が転倒したとき等に受ける衝撃力を効果的に吸収し緩和することの必要性が認識されるようになり、例えば、ＪＩＳ  Ａ６５１９「体育館用鋼製床下地構成材」では一般体育館の床の硬さは１００Ｇ以下であることが望ましいとしている。ここで、床の硬さとは、ヘッドモデルを自由落下させ、床に衝突したときの加速度Ｇの最大値を測定して得られる値（衝撃時のＧ値）であって、前記ＪＩＳ  Ａ６５１９には、その測定法等が記載されている。
【０００５】
例えば、前記ＪＩＳ  Ａ６５１９の測定法により、衝撃時のＧ値を１００Ｇ以下となるように構成された床材として、特許文献３及び４には、基材と表面材がともに樹脂材料からなる樹脂製床材が記載されている。特許文献３の衝撃吸収材は厚さ４ｍｍ〜１０ｍｍの発泡シートとされ、樹脂表面材は厚さ１．８ｍｍ〜６ｍｍの合成樹脂タイルなどとされている。また、特許文献４の衝撃吸収材は、その厚さは２ｍｍ〜１５ｍｍで、発泡倍率は４〜２０倍のポリオレフィン発泡体とされ、樹脂表面材は厚さ０．３ｍｍ〜１．０ｍｍの樹脂シートとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平９−３２２５５号公報
【特許文献２】特開平１１−１８２００７号公報
【特許文献３】特開平７−８２８７１号公報
【特許文献４】特開２００２−３１７５４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１及び２に記載の木質床材は、フロアの歩行感、または防音性・遮音性を目的として、緩衝材や制振材の材質及び厚さが選定されており、人が転倒したとき等に受ける衝撃までも考慮して構成されたものではない。したがって、これらの木質床材では、転倒時に受ける衝撃を充分に吸収することができない場合がある。
【０００８】
また、特許文献３及び４の樹脂製床材は、転倒時の衝撃を考慮すべく、前記ＪＩＳ  Ａ６５１９に準拠して、床の硬さは、加速度計を取り付けたヘッドモデル（床の硬さの測定装置）を高さ２００ｍｍから落下させ、床に衝突したときに加速度計で測定し、発生する加速度Ｇの最大値が１００Ｇ以下となるように、表面材及び衝撃吸収材を選定している。しかしながら、実際、家庭内における転倒では、この２倍以上の衝撃エネルギがフロアに付与されることが想定される。したがって、これらの樹脂床材からなるフロアであっても、充分に衝撃エネルギは吸収できないおそれがある。
【０００９】
さらに、特許文献３及び４の樹脂製床材の衝撃吸収材を、特許文献１及び２に記載の木質床材に適用したとしても、木質床材の木質表面材の剛性、可撓性等の物性値は、樹脂製床材のものとは大きく異なるため、これだけでは、容易に衝撃時のＧ値が低減されるものではない。
【００１０】
このような課題を鑑みて、本発明は、転倒時などに生じる衝撃エネルギを木質フロアに吸収させて人体が受ける衝撃を低減することを課題とし、より具体的には、これまでの評価基準の２倍以上の衝撃エネルギが木質フロアに付与された場合であっても、この衝撃エネルギを吸収し、衝撃時のＧ値が１００Ｇ以下となる木質フロアを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題を解決すべく、本発明者は多くの実験と研究を継続して行うことにより、木質フロアに付与する衝撃エネルギをこれまでの評価基準（ＪＩＳ  Ａ６５１９）の２倍以上とした場合、木質フロアに衝撃エネルギを吸収させることができる形態として、木質表面材の撓みの状態に応じて、大きく２つの形態に分類されることが新たにわかった。
【００１２】
第１の形態は、図７（ａ）に示すように、衝撃時に、木質表面材６１Ａをほとんど撓ませず、木質表面材６１Ａに作用する衝撃荷重Ｗを衝撃吸収材６２Ａに均一に分散させ、衝撃吸収材６２Ａに衝撃エネルギを吸収させる形態である。第２の形態は、図７（ｂ）に示すように、衝撃時に、木質表面材６１Ｂに作用する衝撃荷重Ｗにより、木質表面材６１Ｂを積極的に撓ませ、これにより木質表面材６１Ｂにも衝撃エネルギを吸収させる形態である。
【００１３】
さらに、第２の形態を想定して、発明者がさらなる実験を繰り返した結果、以下の（１），（２）に示す現象を確認し、さらに新たな知見を得た。
【００１４】
（１）図７（ｃ）に示すように、木質表面材６１Ｃの下地材となる衝撃吸収材６２Ｃの硬度が高すぎる場合、高硬度の衝撃吸収材６２Ｃにより、木質表面材６１Ｃの撓み量が制限されてしまうことがあり、衝撃エネルギは、木質床材６０Ｃに吸収され難い状態となる。
【００１５】
（２）図７（ｄ）に示すように、木質表面材６１Ｄの下地材となる衝撃吸収材の厚さが薄すぎる場合、衝撃時に木質表面材６１Ｄの最も撓む部分６１ａにおける衝撃吸収材６２Ｄが、これ以上収縮し難いほどの厚さにまで局所的に圧縮され、木質床材６０Ｄに吸収され難い状態となる（以下、明細書では、この状態を「底打ち状態」と呼ぶ）。なお、衝撃吸収材６２Ｄの硬度が低い場合には、この底打ち状態になりやすい傾向にあった。
【００１６】
したがって、（１）の現象を鑑みた場合、衝撃吸収材の硬度の上限値を、撓み量を制限しない硬度に設定することが重要であり、（２）の現象を鑑みた場合、衝撃吸収材の厚さの下限値及び衝撃吸収材の硬度の下限値を、底打ち状態が生じない厚さ及び硬度に設定することが重要であるとの新たな知見を得た。
【００１７】
本発明は、この発明者の新たな知見に基づくものであり、本発明に係る木質床材は、木質表面材と、前記木質表面材の裏面に積層した衝撃吸収材とを少なくとも備えた木質床材であって、前記木質表面材は、長さ３５０ｍｍ、幅５０ｍｍの板材を、スパン３００ｍｍで支持し、スパン中央に集中荷重を０．１Ｎ作用させたときの前記板材の最大撓み量が、０．１４５ｍｍ〜１５．６ｍｍの範囲となるような板材の材料及び厚さと同じ材料及び同じ厚さからなり、前記衝撃吸収材は、アスカーＣ硬度５０度を超え７０度以下かつ厚さ９ｍｍ以上であることを特徴とするものである。
【００１８】
後の実施例に示すように、本発明に係る木質床材は、衝撃吸収性に優れており、これまでの評価基準の２倍以上（実際には、２．３倍）の衝撃エネルギが木質床材に作用した場合（以下「高衝撃時」という）であっても、衝撃時のＧ値は１００Ｇ以下となる。したがって、本発明の木質床材を床下地面に配置した木質フロアによれば、転倒時などに生じる衝撃エネルギを木質フロアに効果的に吸収させることができ、衝撃力に対して安全性の高めることができる。
【００１９】
本発明でいう「最大撓み量」は、集中荷重が作用する部分における木質表面材の撓み量であり、木質表面材の材料及び厚さは、長さ３５０ｍｍ、幅５０ｍｍの板材を、スパン３００ｍｍで支持し、スパン中央に集中荷重を０．１Ｎ作用させたときの前記板材の最大撓み量が、０．１４５ｍｍ〜１５．６ｍｍの範囲となるような板材の材料及び厚さである。このような関係を満たす木質表面材は、木質板材を準備して、上記条件で曲げ試験を行うことにより選定してもよく、後述する一般的な撓み量の演算式により選定してもよい。
【００２０】
なお、本発明でいう、「スパン中央に集中荷重を作用させる」とは、単純支持された状態で、長手方向のスパンの中央の位置において集中した荷重を、幅方向において、均等に分布した荷重を作用させることである。
【００２１】
ここで、木質表面材の最大撓み量が、０．１４５ｍｍ未満の場合には、衝撃エネルギを吸収する形態が前述した第１の形態となるため、前記アスカーＣ硬度の範囲の衝撃吸収材では、衝撃エネルギを充分に吸収することができない場合がある。一方、木質表面材の最大撓み量が、１５．６ｍｍを超えた場合には、木質表面材の剛性が低くなってしまい、前記高衝撃時において、木質表面材が破損するおそれがある。
【００２２】
木質表面材は、このような板材の条件において、最大撓み量が、０．１４５ｍｍ〜１５．６ｍｍの範囲を満たすものであれば、その材質及び厚さは任意とする。好ましくは、木質表面材は、無垢材、合板、木質繊維板、ＬＶＬ、ＯＳＢ、集成材、ＰＢ、またはこれらの２種以上を接着積層した複合基材、等を挙げることができる。また、木質表面材に裏溝を入れたり、熱処理や蒸気処理、その他、樹脂、熱水、または薬剤等で処理（樹脂含浸を含む）したりしたものでもよい。木質表面材の表面に印刷したり、化粧単板または化粧シートを積層したりしてもよく、本発明では、この積層状態のものも木質表面材として含むものであり、積層状態の木質表面材が、最大撓み量の範囲を満たしていればよい。木質表面材に用いる木質繊維板には、インシュレーションボード、ＨＤＦ（高密度繊維板）、ＭＤＦ、ハードボード等が例として挙げられる。
【００２３】
なお、ここでは、板材の長さを３５０ｍｍ、板材の幅を５０ｍｍ、スパン３００ｍｍの中央に作用する集中荷重を０．１Ｎとしたときの最大撓み量から、木質表面材の材質及び厚さを選定したが、板材の長さ、板材の幅、スパン、及び、スパン中央に作用する集中荷重の条件は、その一例に過ぎず、同等の材料及び厚さの木質表面材が選定できるのであれば、この荷重条件に制限されるものではない。したがって、本発明の上限値である最大撓み量１５．６ｍｍの条件で得られる木質表面材の材料及び厚さと、例えば、板材の長さを３５０ｍｍ、板材の幅を１００ｍｍ（板幅を２倍）、スパン３００ｍｍ、スパン中央に作用する集中荷重Ｐを０．１Ｎにしたときの最大撓み量７．８ｍｍ（１５．６ｍｍの０．５倍）の条件で得られる木質表面材の材料及び厚さとは、条件が異なるものの選定される木質表面材は実質的には同じものであり、このような場合も含めて発明の範囲とするものである。
【００２４】
本発明による木質床材において、前記衝撃吸収材は、アスカーＣ硬度５０度を超え７０度以下かつ厚さ９ｍｍ以上であることを条件に任意である。好ましくは、合成樹脂発泡体またはゴム発泡体である。合成樹脂発泡体には、例として、ポリエチレン系樹脂発泡体（例えば、ポリエチレン樹脂発泡体、ポリエチレンビニルアルコール樹脂発泡体、ポリエチレンビニルアセテート樹脂発泡体）、ポリスチレン系樹脂発泡体、ウレタン発泡体、これらの樹脂を２種以上配合した樹脂発泡体等を挙げることができる。ゴム発泡体には、例として、合成ゴム発泡体、天然ゴム発泡体を挙げることができる。
【００２５】
本発明者らの実験では、衝撃吸収材のアスカーＣ硬度が、５０度以下の場合には、前記高衝撃時に、前記最大撓み量の上限値（１５．６ｍｍ）にあっても木質表面材が撓み過ぎて破損したり、前記厚さの下限値（９ｍｍ）にあっても、衝撃吸収材が底打ち状態となったりすることがある。一方、衝撃吸収材のアスカーＣ硬度が、７０度を超えた場合には、高硬度の衝撃吸収材により、木質表面材１１の撓み量が制限されてしまうため、衝撃エネルギは吸収され難い状態となる。
【００２６】
さらに、衝撃吸収材の厚さが、９ｍｍ未満の場合には、前記高衝撃時に、衝撃吸収材が局所的に収縮し難くなり、衝撃エネルギが吸収され難い状態（底打ち状態）となる。さらに、衝撃吸収材の厚さの上限は、５０ｍｍ以下であることが好ましく、より好ましくは、１５ｍｍである。衝撃吸収材の厚さが、５０ｍｍを超えた場合には、木質床材の施工に実用的ではない。また、発明者の実験及び経験から、衝撃吸収材の厚さが１５ｍｍを越えてもそれ以上の衝撃吸収性能の改善が期待できない場合もあった。
【００２７】
なお、本発明において、アスカーＣ硬度とは、高分子計器株式会社製のゴム硬度計で測定するゴム等の硬さの測定値として広く知られている硬さの数値であり、アスカー（高分子計器）Ｃ型、ＳＲＩＳ（日本ゴム協会規格）０１０１に準拠する規格である。このアスカーＣ硬度を計測する硬度計は、直径５．０８ｍｍ、最大高さ２．５４ｍｍの球形状の押針をスプリング荷重が０度のとき５５ｇ、１００度のとき８５５ｇの力で試料の表面に押付けて変形を与え、試料の抵抗力とスプリングの力がバランスした状態での押針の押込み深さをもとに硬度を測定するものである。測定方法は計器を両手で垂直に保持し、水平に置いた試料の表面に計器の加圧面を押付け、そのときの目盛り板上の指針の位置から読取る。
【発明の効果】
【００２８】
本発明によれば、これまでの評価基準の２倍以上の衝撃エネルギが木質フロアに付与された場合であっても、この衝撃エネルギを吸収し、衝撃時のＧ値を１００Ｇ以下となる木質フロアを得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明に係る形態の木質フロアを構成する木質床材の一例を示す模式図。
【図２】本発明に係る形態の木質フロアを構成する木質表面材の選定の一例となる最大撓み量を説明するための図。
【図３】図１に示す木質床材を床下地面に配置した木質フロアの一例を示す模式図であり、（ａ）は、製造された木質床材を床下地面に配置した木質フロアの一例を示す模式図、（ｂ）は、木質フロアを床下地面で、木質床材を製造し、木質フロアとした一例を示す模式図。
【図４】実施例および比較例で採用した衝撃時のＧ値の測定方法を説明するための図。
【図５】実施例Ｂ及び比較例Ｂの木質フロアに係る衝撃吸収材のアスカーＣ硬度と衝撃時のＧ値との関係を示した図。
【図６】実施例Ｃ及び比較例Ｃの木質フロアに係る衝撃吸収材のアスカーＣ硬度と衝撃時のＧ値の関係を示した図。
【図７】木質フロアに衝撃エネルギを吸収させることができる形態を説明するための図であり、（ａ）は、衝撃吸収材に衝撃エネルギを吸収させる第１の形態の概念図、（ｂ）は、木質表面材に衝撃エネルギを吸収させる第２の形態の概念図、（ｃ）は、第２の形態において、衝撃吸収材の硬度が高い場合の概念図、（ｄ）は、第２の形態において、衝撃吸収材の厚さが薄い場合の概念図。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、実施の形態に基づき本発明を説明する。図１は、本発明に係る形態の木質フロアを構成する木質床材の一例を示す模式図である。図２は、本発明に係る形態の木質フロアを構成する木質表面材の選定の一例となる最大撓み量を説明するための図である。図３は、図１に示す木質床材を床下地面に配置した木質フロアの一例を示す模式図であり、（ａ）は、製造された木質床材を床下地面に配置した木質フロアの一例を示す模式図、（ｂ）は、木質フロアを床下地面で木質床材を製造し、木質フロアとした一例を示す模式図である。
【００３１】
この例において、木質床材１０は、木質表面材１１と、その裏面に積層した衝撃吸収材１２とを備える。積層界面には従来の木質床材で用いられている適宜の接着剤が塗布されて、全体が積層一体化している。木質床材１０の厚さは９〜５０ｍｍ程度である。
【００３２】
木質表面材１１は、長さＬ０３５０ｍｍ、幅５０ｍｍの板材を、スパン３００ｍｍで支持し、スパン中央に集中荷重を０．１Ｎ作用させたときの前記板材の最大撓み量が、０．１４５ｍｍ〜１５．６ｍｍの範囲となるような板材の材料及び厚さと同じ材料及び同じ厚さからなる。これらの関係は、前記曲げ荷重の条件を再現した曲げ試験により、実験的に求めてもよく、木質表面材が以下の条件で弾性変形するのであれば、以下に示す、一般的な撓み量を演算する式１により、簡易的に求めてもよい。なお、図２は、式１の各パラメータを表すものである。なお、ここでは、板材の長さＬ０を３５０ｍｍとする。
ｙ＝Ｐ×Ｌ３／（４×ｈ３×ｂ×Ｅ）・・・（式１）
ここで、ｙ：最大撓み量（スパン中央における撓み量）［ｍｍ］
Ｐ：スパン中央に作用する集中荷重［Ｎ］（なお、図２に示すようにＰは、スパン中央において集中した荷重であり、幅方向には均等に分布した荷重）
Ｌ：スパン［ｍｍ］（なお、スパンは、両側単純支持梁の支持点Ｓ１、Ｓ２間の距離であり、板材はこの間に配置されていればよい。）
ｂ：板材の幅［ｍｍ］
ｈ：板材の厚さ［ｍｍ］
Ｅ：板材の曲げヤング率［Ｎ／ｍｍ２］
【００３３】
さらに、式１を変形し、以下の式２を得る。
ｈ３×Ｅ＝Ｐ×Ｌ３／（４×ｂ×ｙ）・・・（式２）
ここで荷重条件は、スパン：３００ｍｍ、板材の幅：５０ｍｍ、スパン中央の集中荷重Ｐ：０．１Ｎとしたときに、最大撓み量が、０．１４５ｍｍ〜１５．６ｍｍの範囲となる荷重条件であるから、これらの値を式２に代入して、以下の条件１及び条件２が得られる。なお、支持梁との接触部からの板材の端部までの長さは、それぞれ２５ｍｍである。
０．１×３００３／（４×５０×１５．６）≦ｈ３×Ｅ・・・（条件１）
ｈ３×Ｅ≦０．１×３００３／（４×５０×０．１４５）・・・（条件２）
【００３４】
板材の曲げヤング率は、木質表面材の木質材料の物性値（材質に依存した値）であることから、この条件１及び条件２を満たす曲げヤング率及び板厚の条件を算出し、この算出された曲げヤング率の木質材料および板厚と同一の木質材料及び同一の厚さの木質表面材を選定し、これを木質表面材１１とすればよい。なお、木質表面材から板材を採取するときの木取りに関係なく、最大撓み量が前述した最大撓み量の条件を満たせばよい。
【００３５】
従って、木質表面材１１は、条件１及び２を満たすものであれば、インシュレーションボード、ＭＤＦ、ＨＤＦ、ハードボード等の木質繊維板、合板、パーティクルボード、配向性ストランドボード（ＯＳＢ）、ＬＶＬ、集成材、無垢材等いずれであってもよい。木質表面材１１は、さらに、長方形状や、正方形状でもよく、表面が化粧用に印刷する場合や、化粧単板、化粧シート、突板のような表面化粧材１１ａが貼着されていても良く、さらには、所定の最大撓み量を得るために、木質表面材１１の裏面に所定の間隔で、断面が矩形状、三角形状等の溝を短手方向もしくは長手方向、またはこれら両方向に沿って設けてもよい。この場合には、表面化粧材１１ａを含む木質表面材１１が、前述した最大撓み量の条件を満たせば良い。
【００３６】
たとえば、木質表面材１１の木質材料として木質繊維板（ＭＤＦ）を選定した場合には、材料のばらつきなどもあり、ＭＤＦの曲げヤング率は、４０００〜４７４０［Ｎ／ｍｍ２］の範囲となることから、前記最大撓みの範囲を満たす（すなわち上述した条件１及び条件２を満たす）木質表面材の厚さは、例えば、０．６ｍｍ〜２．７ｍｍ（２．６９８ｍｍを四捨五入した値）の範囲を含むこととなる。以下の実施例では、この木質材料及び厚さの選定方法に、この演算方法を採用しているが、この方法に限定されず、ＦＥＭ等の数値解析などを利用してもよい。
【００３７】
なお、実験的に求める場合には、図２に示すように、長さ３５０ｍｍ、幅５０ｍｍの板材を、スパン３００ｍｍで支持し、試験装置などでスパン中央に、集中荷重を０．１Ｎ作用させ、スパン中央における板材の変位量を測定することにより、板材の最大撓み量ｙとして得ることができる。
【００３８】
衝撃吸収材１２は、アスカーＣ硬度５０度を超え７０度以下かつ厚さ９ｍｍ以上の合成樹脂発泡体またはゴム発泡体である。また、衝撃吸収材１２のアスカーＣ硬度は、衝撃吸収材の材質や炭酸カルシウムなどの添加剤または発泡倍率等を変更することにより調整することができる。また、２種以上の樹脂を配合する場合には、その配合割合を変更することで調整できる。
【００３９】
裏面材を設けた場合には、裏面材として、厚さ１ｍｍ以上の、インシュレーションボード、ＭＤＦ、ＨＤＦ、ハードボード等の木質繊維板、合板、パーティクルボード、配向性ストランドボード（ＯＳＢ）、ＬＶＬ、集成材、無垢材、合成樹脂板、金属板、紙等を挙げることができる。
【００４０】
このように構成された木質床材１０は、床下地面に配置して木質フロア１とされる。具体的には、図３（ａ）に示すように、木質床材１０を、床下地面に敷き詰めて木質フロア１を構築してもよく、図３（ｂ）に示すように、床下地面に、衝撃吸収材１２を敷設し、衝撃吸収材１２の上に木質表面材１１の順に敷設して、木質フロア１としてもよい。
【００４１】
このようにして構成された、木質フロア１は、衝撃時に、衝撃荷重により木質表面材を撓ませて、衝撃吸収材ばかりでなく、木質表面材１１に衝撃エネルギの吸収を担わせることができる。この結果、これまでの評価基準の２倍以上の衝撃エネルギが木質フロアに作用した場合であっても、この衝撃エネルギを吸収し、衝撃時のＧ値を１００Ｇ以下とすることができる。
【実施例】
【００４２】
以下、実施例と比較例により本発明を説明する。なお、以下、本発明の実施例として、実施例Ａ〜Ｃでは、床下地面を合板下地面として評価したが、本発明の床下地面は、これに限定されるものではない。また、以下に示す最大撓み量の導出には、全て前述した式１を用いたが方法に限定されるわけではない。また、以下に示す実施例及び比較例で用いた、木質表面材（ＭＤＦ）において、同じ厚さのＭＤＦは、同じ曲げヤング率であるので、同じ最大撓み量である。なお、確認的に、上述した実験により、最大撓み量を測定しており、ヤング率から求めた値も、実験的に測定した値も同じ値となっていることを確認している。すなわち、最大撓み量は、木質表面材が弾性変形の範囲における撓み量であることを確認している。
【００４３】
［実施例Ａ：木質表面材の最大撓み量］
［実施例Ａ１］
以下に示すようにして、木質フロアの試験体を製作した。木質表面材として０．６ｍｍ厚のＭＤＦ、衝撃吸収材としてアスカーＣ硬度７０度であり９ｍｍ厚のポリエチレン樹脂発泡体を接着して、厚さ９．６ｍｍの木質床材とした。さらに、後述する図３に示す３０３ｍｍ×６０６ｍｍ、厚さ１１ｍｍの合板下地３１の表面を床下地面とし、この床下地面（合板下地３１の表面）の中央に、１００ｍｍ×１００ｍｍの木質床材１０を敷設して、木質フロアの試験体とした。なお、０．６ｍｍ厚のＭＤＦ（曲げヤング率Ｅ、４０００［Ｎ／ｍｍ２］）を、長さ３５０ｍｍ、幅５０ｍｍの板材を、スパン３００ｍｍで支持し、スパン中央に集中荷重を０．１Ｎ作用させたときには、上述した式１を用いた演算により、最大撓み量は、１５．６ｍｍとなる。
【００４４】
施工された木質フロアの衝撃時のＧ値をＪＩＳ  Ａ６５１９に準じて測定した。繰り返しになるが、ヘッドモデルが床に衝突したときの加速計に出力される加速度の最大値を衝撃時のＧ値という。ただし、ＪＩＳ  Ａ６５１９の「床の硬さ試験」の測定方法は、落下高さを２００ｍｍとしているが、ここでは、落下高さ４６０ｍｍとした。すなわち、これまでの測定方法における衝撃エネルギの２．３倍のエネルギを木質フロアに付与した。また、測定に当たっては、図４に示すように、コンクリート床２０の上に図示の寸法の木枠（試験台）３０を配置し、この木枠３０の上部の中央に、木質床材１０が位置するように木質床材１０を配置して、木質フロア１（木質床材１０と合板下地３１の組合せ）を製作した。木質フロアにおける前記木枠３０の中央根太３２の中央部に対応する箇所を衝撃点Ｐとし、そこに測定装置（不図示）が落ちるようにした。その結果を表１に示した。
【００４５】
［実施例Ａ２］
実施例Ａ１と同じように木質フロアの試験体を製作した。実施例Ａ１と相違する点は、木質表面材として２．７ｍｍ厚のＭＤＦ（曲げヤング率Ｅ、４７４０［Ｎ／ｍｍ２］）を用いた点であり、木質表面材の最大撓み量は、０．１４５ｍｍとなる。この木質フロアの衝撃時のＧ値を実施例Ａ１と同様にして測定した。その結果を表１に示した。
【００４６】
［比較例Ａ１］
実施例Ａ１と同じように木質フロアの試験体を製作した。実施例Ａ１と相違する点は、木質表面材として５．４ｍｍ厚（曲げヤング率Ｅ、４０００［Ｎ／ｍｍ２］）のＭＤＦを用いた点であり、木質表面材の最大撓み量は、０．０２１４ｍｍとなる。この木質フロアの衝撃時のＧ値を実施例Ａ１と同様にして測定した。その結果を表１に示した。
【００４７】
［比較例Ａ２］
実施例Ａ１と同じように木質フロアの試験体を製作した。実施例Ａ１と相違する点は、木質表面材として１３．５ｍｍ厚（曲げヤング率Ｅ、４１００［Ｎ／ｍｍ２］）のＭＤＦを用いた点であり、木質表面材の最大撓み量は、０．００１３ｍｍとなる。この木質フロアの衝撃時のＧ値を実施例Ａ１と同様にして測定した。その結果を表１に示した。
【００４８】
【表１】
2011190674.tif 000003
【００４９】
［評価］
表１に示すように、比較例Ａ１及びＡ２の木質フロアと比較して、最大撓み量が０．１４５ｍｍ以上の木質表面材を持つ実施例Ａ１及びＡ２の木質フロアは、衝撃時のＧ値が、９１Ｇ以下と小さくなっており、この結果から、最大撓み量が０．１４５ｍｍ以上の木質表面材を用いることが、衝撃吸収性を向上するための必要条件といえる。また、木質表面材の最大撓み量が大きくなると、衝撃時のＧ値も大きくなる傾向にあることがわかる。
【００５０】
比較例Ａ１及びＡ２の衝撃時のＧ値が、実施例Ａ１及びＡ２のものに比べて大きかったのは、衝撃荷重により木質表面材がほとんど撓まないので、撓みによる衝撃エネルギの吸収が小さいからであると考えられる。そして、この場合、木質表面材に作用する衝撃荷重を、衝撃吸収材に均一に分散せ、衝撃吸収材に衝撃エネルギを吸収させなければならないところ、衝撃吸収材が硬いため、分散した荷重を充分に吸収することができなかったと考えられる。
【００５１】
なお、実施例Ａ１の衝撃時のＧ値が、実施例Ａ２のものに比べて大きかったのは、衝撃時において、実施例Ａ１の木質表面材の最大撓み量が大きく、これにより底打ち状態に近い状態になったからであると考えられる。
【００５２】
さらに、発明者が実施例Ａ１の試験を行った際に、衝撃時の木質表面材の撓みが大きいことを確認した。このことから、木質表面材の最大撓み量が、１５．６ｍｍを大幅に超えた場合には、木質表面材の剛性が低くなってしまい、衝撃時において、底打ち状態または木質表面材の破損のおそれがあると考えられる。
【００５３】
［実施例Ｂ：衝撃吸収材のアスカーＣ硬度］
［実施例Ｂ１］
実施例Ａ１と同じように木質フロアの試験体を２体製作した。実施例Ａ１と相違する点は、表２に示すように、木質表面材として０．６ｍｍ厚（最大撓み量１５．６ｍｍ）のＭＤＦ、２．７ｍｍ厚（最大撓み量０．１４５ｍｍ）のＭＤＦを用いた点である。これら木質フロアの衝撃時のＧ値を実施例Ａ１と同様にして測定した。その結果を表２及び図５に示した。
【００５４】
［比較例Ｂ１］
実施例Ａ１と同じように木質フロアの試験体を２体製作した。実施例Ａ１と相違する点は、表２に示すように、木質表面材として０．６ｍｍ厚（最大撓み量１５．６ｍｍ）のＭＤＦ、２．７ｍｍ厚（最大撓み量０．１４５ｍｍ）のＭＤＦを用い、衝撃吸収材としてそれぞれアスカーＣ硬度を９０度の合成ゴム系樹脂を用いた点である。これら木質フロアの衝撃時のＧ値を実施例Ａ１と同様にして測定した。その結果を表２及び図５に示した。
【００５５】
［比較例Ｂ２］
実施例Ａ１と同じように木質フロアの試験体を製作した。実施例Ａ１と相違する点は、表２に示すように、木質表面材として０．６ｍｍ厚（最大撓み量１５．６ｍｍ）のＭＤＦを用い、衝撃吸収材としてアスカーＣ硬度を４０度のポリエチレンビニルアセテート樹脂発泡体を用いた点である。この木質フロアの衝撃時のＧ値を実施例Ａ１と同様にして測定した。その結果を表２及び図５に示した。
【００５６】
［参考例１］
実施例Ａ１と同じように木質フロアの試験体を製作した。実施例Ａ１と相違する点は、表２に示すように、２．７ｍｍ厚（最大撓み量０．１４５ｍｍ）のＭＤＦを用い、衝撃吸収材としてアスカーＣ硬度を９度のウレタン樹脂発泡体を用いた点である。この木質フロアの衝撃時のＧ値を実施例Ａ１と同様にして測定した。その結果を表２及び図５に示した。
【００５７】
［参考例２］
実施例Ａ１と同じように木質フロアの試験体を製作した。実施例Ａ１と相違する点は、表２に示すように、木質表面材として２．７ｍｍ厚（最大撓み量０．１４５ｍｍ）のＭＤＦを用い、衝撃吸収材としてアスカーＣ硬度を４０度のポリエチレンビニルアセテート樹脂発泡体を用いた点である。この木質フロアの衝撃時のＧ値を実施例Ａ１と同様にして測定した。その結果を表２及び図５に示した。
【００５８】
【表２】
2011190674.tif 000004
【００５９】
［評価］
表２及び図５に示すように、比較例Ｂ１及びＢ２の木質フロアと比較して、アスカーＣ硬度７０度の衝撃吸収材を持つ実施例Ｂ１の木質フロアは、衝撃時のＧ値が、９１Ｇ以下と小さくなっており、この結果から、最大撓み量が０．１４５ｍｍ以上の木質表面材を用いた場合、衝撃吸収材のアスカーＣ硬度を７０度以下にすることが、衝撃吸収性を向上するための必要条件といえる。なお、比較例Ｂ２のものは、測定時に、木質表面材が破損した。これにより、衝撃時のＧ値が高くなったと考えられる。しかしながら、ＭＤＦよりも可撓性が高い木質材料を木質表面材に用いた場合には、図５に示すように、衝撃時のＧ値は、１００Ｇ以下になると考えられる。木質表面材として０．６ｍｍ厚（最大撓み量１５．６ｍｍ）のＭＤＦを用い、測定時に木質表面材が破損することを前提として、衝撃時のＧ値を１００Ｇ以下にしようとした場合には、図５に示すように、衝撃吸収材のアスカーＣ硬度が５０度を超えた程度が望ましい。
【００６０】
また、比較例Ｂ１の衝撃時のＧ値が、実施例Ａ１及びＡ２に比べて大きかったのは、衝撃吸収材のアスカーＣ硬度が高すぎるため、衝撃時の木質表面材の撓み量が制限されてしまうため、衝撃エネルギは吸収され難い状態になったと考えられる。
【００６１】
また、参考例１の場合には、衝撃時のＧ値が１００Ｇ以下となるが、木質表面材として０．６ｍｍ厚（最大撓み量１５．６ｍｍ）のＭＤＦを用いた場合には、木質表面材が破損し、ＭＤＦよりも可撓性を有した木質表面材を用いた場合には、衝撃吸収材のアスカーＣ硬度が低すぎるため、底打ち状態となり、衝撃時のＧ値が１００Ｇを超えることが想定される。
【００６２】
［実施例Ｃ：衝撃吸収材の厚さ］
［実施例Ｃ］
実施例Ａ１と同じように木質フロアの試験体を製作した。実施例Ａ１と相違する点は、木質表面材として２．７ｍｍ厚（最大撓み量０．１４５ｍｍ）のＭＤＦを用い、衝撃吸収材の厚さ９ｍｍ、１５ｍｍのポリエチレン樹脂発泡体を用いた点である。これら木質フロアの衝撃時のＧ値を実施例Ａ１と同様にして測定した。その結果を表３及び図６に示した。
【００６３】
［比較例Ｃ］
実施例Ａ１と同じように木質フロアの試験体を製作した。実施例Ａ１と相違する点は、木質表面材として２．７ｍｍ厚（最大撓み量０．１４５ｍｍ）のＭＤＦを用い、衝撃吸収材の厚さ３ｍｍ、６ｍｍのポリエチレン樹脂発泡体を用いた点である。これら木質フロアの衝撃時のＧ値を実施例Ａ１と同様にして測定した。その結果を表３及び図６に示した。
【００６４】
［参考例３］
実施例Ａ１と同じように木質フロアの試験体を製作した。実施例Ａ１と相違する点は、木質表面材として２．７ｍｍ厚（最大撓み量０．１４５ｍｍ）のＭＤＦを用い、衝撃吸収材のアスカーＣ硬度４０度、厚さ３ｍｍ、６ｍｍ、９ｍｍ、または１５ｍｍのポリエチレンビニルアセテート樹脂発泡体を用いた点である。これら木質フロアの衝撃時のＧ値を実施例Ａ１と同様にして測定した。その結果を表３及び図６に示した。
【００６５】
【表３】
2011190674.tif 000005
【００６６】
［評価］
表３及び図６に示すように、比較例Ｃの木質フロアと比較して、９ｍｍ以上の厚さの衝撃吸収材を持つ実施例Ｃの木質フロアは、衝撃時のＧ値が、８５Ｇ以下と小さくなっており、この結果から、衝撃吸収材の厚さが９ｍｍ以上の木質表面材を用いることが、衝撃吸収性を向上するための必要条件といえる。また、図６に示すように、参考例３から判断しても、本発明のアスカーＣ硬度の範囲で衝撃吸収材の厚さが１５ｍｍを超えた場合には、それ以上の衝撃吸収性能が得られない可能性があり、衝撃吸収材の厚さが１５ｍｍ以上の場合は、オーバースペックとなると考えられる。
【００６７】
また、比較例Ｃの衝撃時のＧ値が、実施例Ｃに比べて大きかったのは、衝撃吸収材の厚さが、９ｍｍ未満の場合には、衝撃時に、最大撓み部分の衝撃を吸収する衝撃吸収材が、これ以上収縮できず、衝撃エネルギが吸収され難い状態（底打ち状態）となったと考えられる。
以下に参考例４の追加試験を行った。
【００６８】
［参考例４］
実施例Ａ１と同じように木質フロアの試験体を製作した。実施例Ａ１と相違する点は、木質表面材として木質表面材として、８．７ｍｍ厚の裏面に幅１．４ｍｍ、深さ７．０ｍｍの溝を１５ｍｍ間隔でいれた合板からなる木質表面材（短手方向に沿って溝を形成したときの最大撓み量０．２７１ｍｍ）を用い、衝撃吸収材の厚さを９ｍｍ、アスカーＣ硬度５０度のポリエチレン樹脂発泡体を用いた点である。これら木質フロアの衝撃時のＧ値を実施例Ａ１と同様にして測定した。
【００６９】
結果、衝撃時のＧ値は、８５Ｇであり、図５に、▲で追記した。この結果からも明らかなように、図５に示すアスカーＣ硬度と衝撃時のＧ値との関係を示す曲線は、適性な曲線であることが確認された。
【００７０】
以上、本発明の実施の形態を詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における設計変更があっても、それらは本発明に含まれるものである。
【００７１】
本発明では、衝撃吸収材の機械的特性（アスカーＣ硬度）が、発明の効果である衝撃時のG値に寄与するものであり、当然のことながら、実施例では、衝撃吸収材の材料の一例として、ポリエチレンビニルアセテート樹脂発泡体を用いたが、同じ厚さで、同じアスカーＣ硬度のポリエチレン系樹脂（例えば、ポリエチレンビニルアルコール樹脂発泡体）であれば、略同じ衝撃時のＧ値が得られる。
【符号の説明】
【００７２】
１…木質フロア、１０…木質床材、１１ａ…表面化粧材１１ａ、１１…木質表面材、１２…衝撃吸収材、２０…コンクリート床、３０…木枠、３１…合板下地、３２…中央根太、３３…試験台、Ａ…試験体（木質フロア）、Ｐ…衝撃点
【図１】
2011190674.tif 000006
【図２】
2011190674.tif 000007
【図３】
2011190674.tif 000008
【図４】
2011190674.tif 000009
【図５】
2011190674.tif 000010
【図６】
2011190674.tif 000011
【図７】
2011190674.tif 000012