(57)【要約】【課題】低燃費性、破壊特性（耐摩耗性など）、及びウェットグリップ性能をバランス良く改善できるタイヤ用ゴム組成物、及び該ゴム組成物を用いた空気入りタイヤを提供する。【解決手段】主鎖及び少なくとも一方の末端にヘテロ原子含有官能基を有する変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分と、シリカとを含有し、前記シリカの含有量が前記ゴム成分１００質量部に対して１０〜２００質量部であり、前記シランカップリング剤の含有量がシリカ１００質量部に対して３質量部以下であるタイヤ用ゴム組成物に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
主鎖及び少なくとも一方の末端にヘテロ原子含有官能基を有する変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分と、シリカとを含有し、
前記シリカの含有量が前記ゴム成分１００質量部に対して１０〜２００質量部であり、
前記シランカップリング剤の含有量がシリカ１００質量部に対して３質量部以下であるタイヤ用ゴム組成物。
【請求項２】
前記変性共役ジエン系重合体は、ヘテロ原子含有官能基を有する単量体単位を主鎖に有し、かつ少なくとも一方の末端にヘテロ原子含有官能基を有する化合物を反応させたものである請求項１記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項３】
前記ヘテロ原子含有官能基を有する単量体単位は、下記式（Ｉ）で表される単量体に由来する単位である請求項１又は２記載のタイヤ用ゴム組成物。
【化１】
2011132411.tif 000007
（式中、Ｘは、ヘテロ原子含有官能基を表す。）
【請求項４】
前記ヘテロ原子含有官能基は、アルキル置換アミノ基、環状アミノ基、アルコキシ基又はアルコキシシリル基である請求項１〜３のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項５】
前記変性共役ジエン系重合体の含有量は、ゴム成分１００質量％中、３０質量％以上である請求項１〜４のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項６】
前記ゴム成分が更に天然ゴム及び／又はブタジエンゴムを含む請求項１〜５のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項７】
トレッドに用いられる請求項１〜６のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれかに記載のゴム組成物を用いて作製した空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ用ゴム組成物、及びそれを用いた空気入りタイヤを関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、省資源、省エネルギー、加えて環境保護の立場から排出炭酸ガスの低減の社会的要求が強まっており、自動車に対しても排出炭酸ガスの低減が望まれている。そのため、自動車用タイヤの転がり抵抗改善による燃費性能の向上が必要とされ、更に走行時の安全性向上の要求も高まっている。燃費性能及び安全性は使用されるタイヤの性能に負うところが大きいため、タイヤに対する低燃費性、操縦安定性（ドライグリップ性能、ウェットグリップ性能など）、耐久性の改善要求が強まっている。
【０００３】
これらのタイヤ特性は、タイヤの構造及び使用材料等、種々の要素に左右されるが、特に路面に接するトレッド部分に用いるゴム組成物の性能が低燃費性、操縦安定性、耐久性等のタイヤ特性への寄与が大きい。このため、タイヤトレッド用ゴム組成物の技術的改良が多く検討、提案され、実用化されている。
【０００４】
タイヤトレッドゴムの性能として、ヒステリシスロスが小さいこと（低燃費性の向上）、耐久性や耐摩耗性が高いこと、などが要求されている。しかしながら、低ヒステリシスロスと破壊特性の関係は相反するものであり、一方の性能向上では問題点の解決は難しいのが現状である。低燃費性と破壊特性のバランスを向上させるために、充填剤としてシリカが広く用いられるが、シリカを用いた場合には混練りが難しく、シリカの分散性や加工性を改善することが課題となっている。
【０００５】
特許文献１には、グリップ性能及び耐摩耗性能を改善できるタイヤ用ゴム組成物として、分子鎖末端が特定の官能基で変性された共役ジエン重合体又は共役ジエン−芳香族ビニル共重合体を配合する技術が開示されている。しかしながら、低燃費性と破壊特性をバランス良く向上する点については未だ改善の余地がある。また、これらの性能に加えてウェットグリップ性能をバランス良く改善することも要求されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００９−１６１６４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、前記課題を解決し、低燃費性、破壊特性（耐摩耗性など）、及びウェットグリップ性能をバランス良く改善できるタイヤ用ゴム組成物、及び該ゴム組成物を用いた空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、主鎖及び少なくとも一方の末端にヘテロ原子含有官能基を有する変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分と、シリカとを含有し、上記シリカの含有量が上記ゴム成分１００質量部に対して１０〜２００質量部であり、上記シランカップリング剤の含有量がシリカ１００質量部に対して３質量部以下であるタイヤ用ゴム組成物に関する。
【０００９】
上記変性共役ジエン系重合体は、ヘテロ原子含有官能基を有する単量体単位を主鎖に有し、かつ少なくとも一方の末端にヘテロ原子含有官能基を有する化合物を反応させたものであることが好ましい。
【００１０】
上記ヘテロ原子含有官能基を有する単量体単位は、下記式（Ｉ）で表される単量体に由来する単位であることが好ましい。
【化１】
2011132411.tif 000002
（式中、Ｘは、ヘテロ原子含有官能基を表す。）
【００１１】
上記ヘテロ原子含有官能基は、アルキル置換アミノ基、環状アミノ基、アルコキシ基又はアルコキシシリル基であることが好ましい。
上記変性共役ジエン系重合体の含有量は、ゴム成分１００質量％中、３０質量％以上であることが好ましい。
【００１２】
上記ゴム成分が更に天然ゴム及び／又はブタジエンゴムを含むことが好ましい。
上記ゴム組成物は、トレッドに用いられることが好ましい。
本発明はまた、上記ゴム組成物を用いて作製した空気入りタイヤに関する。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、特定の変性共役ジエン系重合体及びシリカを配合し、かつシランカップリング剤量が所定量以下のタイヤ用ゴム組成物であるので、低燃費性、破壊特性及びウェットグリップ性能をバランス良く改善でき、該ゴム組成物をトレッドに使用することにより、これらの性能に優れた空気入りタイヤを提供できる。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明のタイヤ用ゴム組成物は、主鎖及び少なくとも一方の末端にヘテロ原子含有官能基を有する変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分と、シリカとを含有し、かつシランカップリング剤量が所定量以下である。ヘテロ原子含有官能基を有する単量体を共役ジエン化合物とともに共重合することなどによって共役ジエン系重合体の主鎖を変性するとともに、末端もヘテロ原子含有官能基を有する化合物を反応させることなどによって変性することにより、ヒステリシスロスを低減すると同時に破壊特性を改善でき、両性能を両立できる。加えて、ウェットグリップ性能も改善できるため、低燃費性、破壊特性及びウェットグリップ性能をバランス良く改善することが可能となる。
【００１５】
本発明において、従来のシリカとシランカップリング剤を併用する手法に比べて上記の性能をバランスよく改善できる理由は明らかではないが、以下のように推察される。
シリカとシランカップリング剤を用いると、シリカとカップリング剤により強い（共有）結合が形成される。また、ポリマーとカップリング剤の反応位置を制御できない。
一方、本発明では、ヘテロ原子含有官能基を有する単量体単位がポリマー合成時に主鎖にランダムに導入されるため、該単位の導入位置を制御できるとともに、導入された変性基（ヘテロ原子含有官能基）とシリカとの間には比較的弱い結合が形成される。このため、変形量が小さい状態では、変性基とシリカが強固に結合し、ヒステリシスロスを低減できる一方で、変形量が大きい状態では、上記変性基とシリカの結合点が移動し、破断伸びなどの性能が改善されるため、破壊特性が改善される。即ち、変性基とシリカの結合力を変形量に応じて変えることにより、低燃費性及び破壊特性の両立が可能となると推察される。また、シリカの良好な分散性が得られるため、優れたウェットグリップ性能も同時に得られていると推察される。
【００１６】
＜ゴム成分＞
（変性共役ジエン系共重合体）
本明細書において、「変性共役ジエン系共重合体」は、ゴム成分に含まれる概念である。
ゴム成分として用いられる変性共役ジエン系重合体（主鎖及び末端が変性された変性共役ジエン系重合体）としては、例えば、ヘテロ原子含有官能基を有する単量体単位を主鎖に有し（主鎖中にヘテロ原子含有官能基を有する単量体単位が導入され）、かつ少なくとも一方の末端（共重合体の重合末端）にヘテロ原子含有官能基を有する化合物を反応させた重合体が好適に用いられる。
【００１７】
上記変性共役ジエン系重合体は、例えば、ヘテロ原子含有官能基を有する単量体、共役ジエン化合物、必要に応じてビニル芳香族化合物を共重合した後、得られた主鎖が変性された共役ジエン系重合体の活性末端にヘテロ原子含有官能基を有する化合物（分子中にヘテロ原子を含有する化合物）を反応させることで得られる。これにより、ヘテロ原子含有官能基を有する単量体単位（該単量体に由来する単位（ユニット））を主鎖中に有し、更に末端にヘテロ原子含有官能基を有する化合物が付加される。
【００１８】
上記ヘテロ原子含有官能基を有する単量体としては、該官能基を有するモノマーであれば特に限定されないが、下記式（Ｉ）で表される単量体が好ましい。この場合、該単量体に由来するユニットを主鎖中に好適に導入できるため、該官能基も所望の位置に好適に導入されるため、本発明の効果を好適に得ることができる。該単量体を用いた場合、上記変性共役ジエン系重合体は、主鎖において、上記ヘテロ原子含有官能基を有する単量体に由来する前記単量体単位（ユニット）を有している。なお、変性共役ジエン系共重合体は、主鎖中にヘテロ原子含有官能基が１個含まれても、２個以上含まれてもよい。
【００１９】
【化２】
2011132411.tif 000003
（式中、Ｘはヘテロ原子含有官能基を表す。）
【００２０】
Ｘで示されるヘテロ原子含有官能基としては、窒素、酸素、硫黄などのヘテロ原子を含む官能基であれば特に限定されないが、なかでも、アルキル置換アミノ基、環状アミノ基、アルコキシ基、アルコキシシリル基が好ましい。この場合、低燃費性、破壊特性及びウェットグリップ性能をバランスよく改善できる。
【００２１】
アルキル置換アミノ基としては、モノアルキル置換アミノ基、ジアルキル置換アミノ基が挙げられ、該アルキル置換アミノ基中の置換アルキル基は更にハロゲン原子などによって置換されてもよい。なかでも、ジアルキル置換アミノ基が好ましい。置換アルキル基の炭素数は、好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０、更に好ましくは１〜４である。なお、置換アルキル基は、直鎖状、分岐状、環状のいずれであってもよい。
【００２２】
アルキル置換アミノ基としては、例えば、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、ジペンチルアミノ基、ジヘキシルアミノ基、ジヘプチルアミノ基、ジオクチルアミノ基、ジノニルアミノ基、ジデシルアミノ基、ジウンデシルアミノ基、ジドデシルアミノ基、ジトリデシルアミノ基、ジテトラデシルアミノ基、ジペンタデシルアミノ基、ジシクロペンチルアミノ基、ジシクロヘキシルアミノ基、ジシクロヘプチルアミノ基、ジシクロオクチルアミノ基、ジシクロノニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−メチルエチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−メチルプロピルアミノ基、Ｎ，Ｎ−メチルブチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−エチルプロピルアミノ基、Ｎ，Ｎ−エチルブチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−エチルオクチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−メチルシクロペンチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−メチルシクロヘキシルアミノ基、Ｎ，Ｎ−メチルヘプチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−エチルシクロペンチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−エチルシクロヘキシルアミノ基、Ｎ，Ｎ−プロピルシクロペンチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−プロピルシクロヘキシルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ブチルシクロペンチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ブチルシクロヘキシルアミノ基などが挙げられる。なかでも、性能改善効果及び低コスト性の観点から、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基が好ましい。
【００２３】
環状アミノ基としては、例えば、下記式で表される基が挙げられる。
【化３】
2011132411.tif 000004
（式中、Ａは、炭素数３〜１６のアルキレン基、置換アルキレン基を表す。）
Ａの置換アルキレン基において、置換基としては、炭素数１〜１２の直鎖状又は分岐状アルキル基、シクロアルキル基などが挙げられる。Ａの具体例としては、トリメチレン基、テトラメチレン基、ヘキサメチレン基、ヘプタメチレン基、オクタメチレン基などが挙げられる。なかでも、Ａとしては、性能改善効果の観点から、テトラメチレン基、ヘキサメチレン基、ヘプタメチレン基が好ましい。
【００２４】
アルコキシ基としては、炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜４）のアルコキシ基が挙げれ、具体的には、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ヘキソキシ基、オクトキシ基などが挙げられる。なかでも、性能改善効果及び低コスト性の観点から、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基が好ましい。
【００２５】
アルコキシシリル基としては、モノアルコキシシリル基、ジアルコキシシリル基、トリアルコキシシリル基が挙げられ、なかでも、ジアルコキシシリル基が好ましく、トリアルコキシシリル基がより好ましい。アルコキシシリル基におけるアルコキシ基としては、例えば、上記のアルコキシ基が挙げられる。アルコキシシリル基の具体例としては、モノメトキシシリル基、モノエトキシシリル基、モノプロポキシシリル基、モノブトキシシリル基、ジメトキシシリル基、ジエトキシシリル基、ジプロポキシシリル基、ジブトキシシリル基、トリメトキシシリル基、トリエトキシシリル基、トリプロポキシシリル基、トリブトキシシリル基などが挙げられる。なかでも、貯蔵安定性、入手容易性及び性能改善効果の観点から、モノエトキシシリル基、モノプロポキシシリル基、モノブトキシシリル基、ジエトキシシリル基、ジプロポキシシリル基、ジブトキシシリル基、トリエトキシシリル基、トリプロポキシシリル基、トリブトキシシリル基が好ましい。
【００２６】
上記式（Ｉ）で表される単量体のなかでも、下記式（Ｉ−１）〜（Ｉ−３）で表される単量体がより好ましく、下記式（Ｉ−１）、（Ｉ−２）で表される単量体が更に好ましく、下記式（Ｉ−２）で表される単量体が特に好ましい。
【００２７】
【化４】
2011132411.tif 000005
（式（Ｉ−１）中、ＮＲ２は前記アルキル置換アミノ基、前記環状アミノ基と同様。式（Ｉ−２）中、ＯＲは前記アルコキシ基と同様。式（Ｉ−３）中、Ｓｉ（ＯＲ）３は前記トリアルコキシシリル基と同様。）
なお、上記式（Ｉ−１）〜（Ｉ−３）におけるアルキル置換アミノ基、環状アミノ基、アルコキシ基、トリアルコキシシリル基の好適な基は前述と同様である。また、上記式（Ｉ−１）におけるアルキル置換アミノ基や環状アミノ基は、パラ位に結合していることが好ましい。
【００２８】
上記共役ジエン化合物としては、１，３−ブタジエン、イソプレン、１，３−ペンタジエン、２，３−ジメチルブタジエン、２−フェニル−１，３−ブタジエン、１，３−ヘキサジエン等が挙げられ、これらの中でも、１，３−ブタジエンが特に好ましい。一方、上記ビニル芳香族化合物としては、スチレン、α−メチルスチレン、１−ビニルナフタレン、３−ビニルトルエン、エチルビニルベンゼン、ジビニルベンゼン、４−シクロヘキシルスチレン、２，４，６−トリメチルスチレン等が挙げられ、これらの中でも、スチレンが好ましい。これら単量体は、単独で用いてもよいし、二種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２９】
上記変性共役ジエン系重合体としては、上記ヘテロ原子含有官能基を有する単量体と共役ジエン化合物とビニル芳香族化合物との共重合体、上記ヘテロ原子含有官能基を有する単量体と共役ジエン化合物との共重合体が好ましい。また、これらの共重合体は、共役ジエン化合物として１，３−ブタジエンを使用したものがより好ましい。
【００３０】
上記変性共役ジエン系重合体の共重合に際し、アニオン重合で活性末端を有する共役ジエン系重合体を製造する場合、重合開始剤としては、有機アルカリ金属化合物を用いることが好ましく、リチウム化合物を用いることが更に好ましい。該リチウム化合物としては、ヒドロカルビルリチウム及びリチウムアミド化合物等が挙げられる。重合開始剤としてヒドロカルビルリチウムを用いる場合、重合開始末端にヒドロカルビル基を有し、他方の末端が活性末端である重合体が得られる。一方、重合開始剤としてリチウムアミド化合物を用いる場合、重合開始末端に窒素含有官能基を有し、他方の末端が活性末端である重合体が得られ、該重合体は、該他方の末端にヘテロ原子含有官能基を有する化合物を反応させなくても、本発明における主鎖及び末端を変性した変性共役ジエン系重合体として用いることができる。つまり、本発明における変性共役ジエン系重合体は、ヘテロ原子含有官能基を有する単量体単位を主鎖に有し、かつ重合開始剤由来のヘテロ原子含有官能基を重合開始末端に有するものであってもよい。なお、重合開始剤の使用量は、単量体１００ｇ当り０．２〜２０ｍｍｏｌの範囲が好ましい。
【００３１】
上記ヒドロカルビルリチウムとしては、エチルリチウム、ｎ−プロピルリチウム、イソプロピルリチウム、ｎ−ブチルリチウム、ｓｅｃ−ブチルリチウム、ｔｅｒｔ−オクチルリチウム、ｎ−デシルリチウム、フェニルリチウム、２−ナフチルリチウム、２−ブチル−フェニルリチウム、４−フェニル−ブチルリチウム、シクロヘキシルリチウム、シクロペンチルリチウム、ジイソプロペニルベンゼンとブチルリチウムとの反応生成物等が挙げられ、これらの中でも、エチルリチウム、ｎ−プロピルリチウム、イソプロピルリチウム、ｎ−ブチルリチウム、ｓｅｃ−ブチルリチウム、ｔｅｒｔ−オクチルリチウム、ｎ−デシルリチウム等のアルキルリチウムが好ましく、ｎ−ブチルリチウムが特に好ましい。
【００３２】
一方、上記リチウムアミド化合物としては、リチウムヘキサメチレンイミド、リチウムピロリジド、リチウムピペリジド、リチウムヘプタメチレンイミド、リチウムドデカメチレンイミド、リチウムジメチルアミド、リチウムジエチルアミド、リチウムジプロピルアミド、リチウムジブチルアミド、リチウムジヘキシルアミド、リチウムジヘプチルアミド、リチウムジオクチルアミド、リチムジ−２−エチルヘキシルアミド、リチウムジデシルアミド、リチウム−Ｎ−メチルピペラジド、リチウムエチルプロピルアミド、リチウムエチルブチルアミド、リチウムメチルブチルアミド、リチウムエチルベンジルアミド、リチウムメチルフェネチルアミド等が挙げられ、これらの中でも、リチウムヘキサメチレンイミド、リチウムピロリジド、リチウムピペリジド、リチウムヘプタメチレンイミド、リチウムドデカメチレンイミド等の環状のリチウムアミド化合物が好ましく、リチウムヘキサメチレンイミド及びリチウムピロリジドが特に好ましい。
【００３３】
上記有機アルカリ金属化合物等を用いて、アニオン重合により共役ジエン系重合体を製造する方法としては、特に制限はなく、例えば、重合反応に不活性な炭化水素溶媒中で、ヘテロ原子含有官能基を有する単量体と共役ジエン化合物との混合物を、又はヘテロ原子含有官能基を有する単量体と共役ジエン化合物とビニル芳香族化合物との混合物を重合させることで少なくとも主鎖が変性された共役ジエン系重合体を製造することができる。ここで、重合反応に不活性な炭化水素溶媒としては、プロパン、ｎ−ブタン、イソブタン、ｎ−ペンタン、イソペンタン、ｎ−ヘキサン、シクロヘキサン、プロペン、１−ブテン、イソブテン、トランス−２−ブテン、シス−２−ブテン、１−ペンテン、２−ペンテン、１−ヘキセン、２−ヘキセン、ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、二種以上を混合して用いてもよい。
【００３４】
上記アニオン重合は、ランダマイザーの存在下で実施してもよい。該ランダマイザーは、共役ジエン化合物のミクロ構造を制御することができ、例えば、単量体としてブタジエンを用いた重合体のブタジエン単位の１，２−結合含量を制御したり、単量体としてスチレンとブタジエンを用いた共重合体のブタジエン単位とスチレン単位とをランダム化する等の作用を有する。上記ランダマイザーとしては、ジメトキシベンゼン、テトラヒドロフラン、ジメトキシエタン、ジエチレングリコールジブチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ビステトラヒドロフリルプロパン、トリエチルアミン、ピリジン、Ｎ−メチルモルホリン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミン、１，２−ジピペリジノエタン、カリウム−ｔ−アミレート、カリウム−ｔ−ブトキシド、ナトリウム−ｔ−アミレート等が挙げられる。これらランダマイザーの使用量は、重合開始剤１モル当り０．０１〜１００ｍｏｌ当量の範囲が好ましい。
【００３５】
上記アニオン重合は、溶液重合、気相重合、バルク重合のいずれで実施してもよいが、溶液重合の場合、溶液中の上記単量体の濃度は、５〜４０質量％の範囲が好ましく、１０〜３０質量％の範囲が更に好ましい。なお、単量体として、共役ジエン化合物とビニル芳香族化合物を併用する場合、単量体混合物中のビニル芳香族化合物の含有率は、３〜５０質量％の範囲が好ましく、５〜４５質量％の範囲が更に好ましい。また、重合形式は特に限定されず、回分式でも連続式でもよい。
【００３６】
上記アニオン重合の重合温度は、−１０〜１５０℃の範囲が好ましく、−５〜１３０℃の範囲が更に好ましい。また、該重合は、発生圧力下で実施できるが、通常は、使用する単量体を実質的に液相に保つのに十分な圧力下で行うことが好ましい。ここで、重合反応を発生圧力より高い圧力下で実施する場合、反応系を不活性ガスで加圧することが好ましい。また、重合に使用する単量体、重合開始剤、溶媒等の原材料は、水、酸素、二酸化炭素、プロトン性化合物等の反応阻害物質を予め除去したものを用いることが好ましい。
【００３７】
上記活性末端を有する共役ジエン系重合体にヘテロ原子含有官能基を有する化合物（ヘテロ原子含有変性剤）を反応（変性）させるにあたって、使用できる変性剤としては、例えば、アミノ基、アミド基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、イミノ基、イミダゾール基、ウレア基、エーテル基、カルボニル基、カルボキシル基、ヒドロキシル基、ニトリル基、ピリジル基などのヘテロ原子を含む変性剤が挙げられる。上記ヘテロ原子含有変性剤としては、例えば、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、１−（４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノフェニル）−１−フェニルエチレン、１，１−ジメトキシトリメチルアミン、１，２−ビス（トリクロロシリル）エタン、１，３，５−トリス（３−トリエトキシシリルプロピル）イソシアヌレート、１，３，５−トリス（３−トリメトキシシリルプロピル）イソシアヌレート、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、１，３−プロパンジアミン、１，４−ジアミノブタン、１−［３−（トリエトキシシリル）プロピル］−４，５−ジヒドロイミダゾール、１−グリシジル−４−（２−ピリジル）ピペラジン、１−グリシジル−４−フェニルピペラジン、１−グリシジル−４−メチルピペラジン、１−グリシジル−４−メチルホモピペラジン、１−グリシジルヘキサメチレンイミン、１１−アミノウンデシルトリエトキシシラン、１１−アミノウンデシルトリメトキシシラン、１−ベンジル−４−グリシジルピペラジン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、２−（４−モルフォリノジチオ）ベンゾチアゾール、２−（６−アミノエチル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、２−（トリエトキシシリルエチル）ピリジン、２−（トリメトキシシリルエチル）ピリジン、２−（２−ピリジルエチル）チオプロピルトリメトキシシラン、２−（４−ピリジルエチル）チオプロピルトリメトキシシラン、２，２−ジエトキシ−１，６−ジアザ−２−シラシクロオクタン、２，２−ジメトキシ−１，６−ジアザ−２−シラシクロオクタン、２，３−ジクロロ−１，４−ナフトキノン、２，４−ジニトロベンゼンスルホニルクロライド、２，４−トリレンジイソシアナート、２−（４−ピリジルエチル）トリエトキシシラン、２−（４−ピリジルエチル）トリメトキシシラン、２−シアノエチルトリエトキシシラン、２−トリブチルスタニル−１，３−ブタジエン、２−（トリメトキシシリルエチル）ピリジン、２−ビニルピリジン、２−（４−ピリジルエチル）トリエトキシシラン、２−（４−ピリジルエチル）トリメトキシシラン、２−ラウリルチオエチルフェニルケトン、３−（１−ヘキサメチレンイミノ）プロピル（トリエトキシ）シラン、３−（１，３−ジメチルブチリデン）アミノプロピルトリエトキシシラン、３−（１，３−ジメチルブチリデン）アミノプロピルトリメトキシシラン、３−（２−アミノエチルアミノプロピル）トリメトキシシラン、３−（ｍ−アミノフェノキシ）プロピルトリメトキシシラン、３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）プロピルトリエトキシシラン、３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）プロピルトリメトキシシラン、３−（Ｎ−メチルアミノ）プロピルトリエトキシシラン、３−（Ｎ−メチルアミノ）プロピルトリメトキシシラン、３−（Ｎ−アリルアミノ）プロピルトリメトキシシラン、３，４−ジアミノ安息香酸、３−アミノプロピルジメチルエトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリス（メトキシジエトキシ）シラン、３−アミノプロピルジイソプロピルエトキシシラン、３−イソシアネートプロピルトリエトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、３−ジエトキシ（メチル）シリルプロピル無水コハク酸、３−（Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノプロピル）トリエトキシシラン、３−（Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノプロピル）トリメトキシシラン、３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピル）ジエトキシメチルシラン、３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピル）トリエトキシシラン、３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピル）トリメトキシシラン、３−トリエトキシシリルプロピル無水コハク酸、３−トリエトキシシリルプロピル無水酢酸、３−トリフェノキシシリルプロピル無水コハク酸、３−トリフェノキシシリルプロピル無水酢酸、３−トリメトキシシリルプロピルベンゾチアゾールテトラスルフィド、３−ヘキサメチレンイミノプロピルトリエトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、（３−トリエトキシシリルプロピル）ジエチレントリアミン、（３−トリメトキシシリルプロピル）ジエチレントリアミン、４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジメチルアミノ）ベンゾフエノン、４’−（イミダゾールー１−イル）−アセトフェノン、４−〔３−（Ｎ，Ｎ−ジグリシジルアミノ）プロピル〕モルホリン、４−グリシジル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジニルオキシ、４−アミノブチルトリエトキシシラン、４−ビニルピリジン、４−モルホリノアセトフェノン、４−モルホリノベンゾフェノン、ｍ−アミノフェニルトリメトキシシラン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチリデン）−３−（トリエトキシシリル）−１−プロパンアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチリデン）−３−（トリメトキシシリル）−１−プロパンアミン、Ｎ−（１−メチルエチリデン）−３−（トリエトキシシリル）−１−プロパンアミン、Ｎ−（２−アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジエトキシシラン、Ｎ−（２−アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、Ｎ−（２−アミノエチル）−３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−（２−アミノエチル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−（２−アミノエチル）−１１−アミノウンデシルトリエトキシシラン、Ｎ−（２−アミノエチル）−１１−アミノウンデシルトリメトキシシラン、Ｎ−（２−アミノエチル）−３−アミノイソブチルメチルジエトキシシラン、Ｎ−（２−アミノエチル）−３−アミノイソブチルメチルジメトキシシラン、Ｎ−（３−ジエトキシメチルシリルプロピル）サクシンイミド、Ｎ−（３−トリエトキシシリルプロピル）−４，５−ジヒドロイミダゾール、Ｎ−（３−トリエトキシシリルプロピル）ピロール、Ｎ−（３−トリメトキシシリルプロピル）ピロール、Ｎ−３−［アミノ（ポリプロピレンオキシ）］アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−［５−（トリエトキシシリル）−２−アザー１−オキソペンチル］カプロラクタム、Ｎ−［５−（トリメトキシシリル）−２−アザー１−オキソペンチル］カプロラクタム、Ｎ−（６−アミノヘキシル）アミノメチルトリエトキシシラン、Ｎ−（６−アミノヘキシル）アミノメチルトリメトキシシラン、Ｎ−アリル−アザ−２，２−ジエトキシシラシクロペンタン、Ｎ−アリル−アザ−２，２−ジメトキシシラシクロペンタン、Ｎ−（シクロヘキシルチオ）フタルイミド、Ｎ−ｎ−ブチル−アザ−２，２−ジエトキシシラシクロペンタン、Ｎ−ｎ−ブチル−アザ−２，２−ジメトキシシラシクロペンタン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラエチルアミノベンゾフェノン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルチオ尿素、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチル尿素、Ｎ，Ｎ’−エチレン尿素、Ｎ，Ｎ’−ジエチルアミノベンゾフェノン、Ｎ，Ｎ’−ジエチルアミノベンゾフェノン、Ｎ，Ｎ’−ジエチルアミノベンゾフラン、Ｎ，Ｎ’−ジエチルカルバミン酸メチル、Ｎ，Ｎ’−ジエチル尿素、（Ｎ，Ｎ−ジエチル−３−アミノプロピル）トリエトキシシラン、（Ｎ，Ｎ−ジエチル−３−アミノプロピル）トリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ジオクチル−Ｎ’−トリエトキシシリルプロピルウレア、Ｎ，Ｎ−ジオクチル−Ｎ’−トリメトキシシリルプロピルウレア、Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバミン酸メチル、Ｎ，Ｎ−ジグリシジルシクロヘキシルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−ｏ−トルイジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノスチレン、Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノプロピルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピルアクリルアミド、Ｎ−エチルアミノイソブチルトリエトキシシラン、Ｎ−エチルアミノイソブチルトリメトキシシラン、Ｎ−エチルアミノイソブチルメチルジエトキシシラン、Ｎ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−シクロヘキシルアミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−シクロヘキシルアミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−メチルアミノプロピルメチルジメトキシシラン、Ｎ−メチルアミノプロピルメチルジエトキシシラン、Ｎ−ビニルベンジルアザシクロヘプタン、Ｎ−フェニルピロリドン、Ｎ−フェニルアミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−フェニルアミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−フェニルアミノメチルトリエトキシシラン、Ｎ−フェニルアミノメチルトリメトキシシラン、ｎ−ブチルアミノプロピルトリエトキシシラン、ｎ−ブチルアミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−メチルアミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−メチルアミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−メチル−２−ピペリドン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−メチル−ε−カプロラクタム、Ｎ−メチルインドリノン、Ｎ−メチルピロリドン、ｐ−（２−ジメチルアミノエチル）スチレン、ｐ−アミノフェニルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、（アミノエチルアミノ）−３−イソブチルジエトキシシラン、（アミノエチルアミノ）−３−イソブチルジメトキシシラン、（アミノエチルアミノメチル）フェネチルトリエトキシシラン、（アミノエチルアミノメチル）フェネチルトリメトキシシラン、アクリル酸、アジピン酸ジエチル、アセタミドプロピルトリメトキシシラン、アミノフェニルトリメトキシシラン、アミノベンゾフェノン、ウレイドプロピルトリエトキシシラン、ウレイドプロピルトリメトキシシラン、エチレンオキシド、オクタデシルジメチル（３−トリメトキシシリルプロピル）アンモニウムクロリド、グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、グリセロールトリステアレート、クロロトリエトキシシラン、クロロプロピルトリエトキシシラン、クロロポリジメチルシロキサン、クロロメチルジフェノキシシラン、ジアリルジフェニルスズ、ジエチルアミノメチルトリエトキシシラン、ジエチルアミノメチルトリメトキシシラン、ジエチル（グリシジル）アミン、ジエチルジチオカルバミン酸２−ベンゾチアゾイルエステル、ジエトキシジクロロシラン、（シクロヘキシルアミノメチル）トリエトキシシラン、（シクロヘキシルアミノメチル）トリメトキシシラン、ジグリシジルポリシロキサン、ジクロロジフェノキシシラン、ジシクロヘキシルカルボジイミド、ジビニルベンゼン、ジフェニルカルボジイミド、ジフエニルシアナミド、ジフェニルメタンジイソシアネート、ジフェノキシメチルクロロシラン、ジブチルジクロロスズ、ジメチル（アセトキシ−メチルシロキサン）ポリジメチルシロキサン、ジメチルアミノメチルトリエトキシシラン、ジメチルアミノメチルトリメトキシシラン、ジメチル（メトキシ−メチルシロキサン）ポリジメチルシロキサン、ジメチルイミダゾリジノン、ジメチルエチレン尿素、ジメチルジクロロシラン、ジメチルスルホモイルクロライド、シルセスキオキサン、ソルビタントリオレイン酸エステル、ソルビタンモノラウリン酸エステル、チタンテトラキス（２−エチルヘキシオキシド）、テトラエトキシシラン、テトラグリシジル−１、３−ビスアミノメチルシクロヘキサン、テトラフェノキシシラン、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラメトキシシラン、トリエトキシビニルシラン、トリス（３−トリメトキシシリルプロピル）シアヌレート、トリフェニルホスフェート、トリフェノキシクロロシラン、トリフェノキシメチルケイ素、トリフェノキシメチルシラン、二酸化炭素、ビス（
トリエトキシシリルプロピル）アミン、ビス（トリメトキシシリルプロピル）アミン、ビス［３−（トリエトキシシリル）プロピル］エチレンジアミン、ビス［３−（トリメトキシシリル）プロピル］エチレンジアミン、ビス［３−（トリエトキシシリル）プロピル］ウレア、ビス［（トリメトキシシリル）プロピル］ウレア、ビス（２−ヒドロキシメチル）−３−アミノプロピルトリエトキシシラン、ビス（２−ヒドロキシメチル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、ビス（２−エチルヘキサノエート）スズ、ビス（２−メチルブトキシ）メチルクロロシラン、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビスジエチルアミノベンゾフェノン、ビスフェノールＡジグリシジルエーテル、ビスフェノキシエタノールフルオレンジグリシジルエーテル、ビス（メチルジエトキシシリルプロピル）アミン、ビス（メチルジメトキシシリルプロピル）−Ｎ−メチルアミン、ヒドロキシメチルトリエトキシシラン、ビニルトリス（２−エチルヘキシルオキシ）シラン、ビニルベンジルジエチルアミン、ビニルベンジルジメチルアミン、ビニルベンジルトリブチルスズ、ビニルベンジルピペリジン、ビニルベンジルピロリジン、ピロリジン、フェニルイソシアナート、フェニルイソチオシアナート、（フェニルアミノメチル）メチルジメトキシシラン、（フェニルアミノメチル）メチルジエトキシシラン、フタル酸アミド、ヘキサメチレンジイソシアナート、ベンジリデンアニリン、ポリジフェニルメタンジイソシアネート、ポリジメチルシロキサン、メチル−４−ピリジルケトン、メチルカプロラクタム、メチルトリエトキシシラン、メチルトリフェノキシシラン、ラウリルチオプロピオン酸メチル、四塩化ケイ素等が挙げられる。これらの中では、性能改善の点で、３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）プロピルトリメトキシシラン、３−（Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノプロピル）トリメトキシシラン、３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）プロピルトリエトキシシラン、３−（Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノプロピル）トリエトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、２−（４−ピリジルエチル）トリエトキシシラン、Ｎ−（３−トリエトキシシリルプロピル）−４，５−ジヒドロイミダゾール、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、四塩化ケイ素などが好ましい。
【００３８】
上記変性剤の使用量は、重合開始剤の有機アルカリ金属化合物１ｍｏｌに対し、通常０．１〜３．０ｍｏｌの範囲であり、０．３〜１．５ｍｏｌの範囲が好ましい。また、上記変性剤による変性反応は、溶液反応で行うことが好ましく、該溶液中には、重合時に使用した単量体が含まれていてもよい。また、変性反応の反応形式は特に制限されず、バッチ式でも連続式でもよい。更に、変性反応の反応温度は、反応が進行する限り、特に限定されず、重合反応の反応温度をそのまま採用してもよい。
【００３９】
上記変性共役ジエン系重合体におけるヘテロ原子含有官能基を有する単量体の含有量は、好ましくは０．５質量％以上、より好ましくは０．７質量％以上、更に好ましくは１．０質量％以上である。また、該含有量は、好ましくは１０質量％以下、より好ましくは７質量％以下、更に好ましくは５質量％以下、特に好ましくは３質量％以下である。０．７質量％未満では、本発明の効果を得られないおそれがある。一方、１０質量％を超えると、高コストになってしまうおそれがある。
なお、本発明において、ヘテロ原子含有官能基を有する単量体の含有量は、後述の実施例の方法により測定される。
【００４０】
上記変性共役ジエン系重合体の重量平均分子量Ｍｗは、１０００００〜１５０００００が好ましく、下限は１５００００がより好ましく、２０００００が更に好ましい。上限は１２０００００がより好ましく、１００００００が更に好ましい。１０００００未満ではヒステリシスロスが大きく十分な低燃費性が得られにくいだけでなく、耐摩耗性も低下する傾向がある。一方、１５０００００を超えると、加工性が低下する傾向がある。
【００４１】
上記変性共役ジエン系重合体のＭｗ／Ｍｎは、好ましくは３以下、より好ましくは２．８以下である。３を超えると、低分子量成分の量が増えるため、耐摩耗性が悪化する傾向がある。
なお、本発明において、重量平均分子量（Ｍｗ）、数平均分子量（Ｍｎ）は、後述の実施例の方法により測定される。
【００４２】
本発明のゴム組成物において、上記変性共役ジエン系重合体の含有量は、ゴム成分１００質量％中、３０質量％以上が好ましく、４０質量％以上がより好ましく、５０質量％以上が更に好ましい。３０質量％未満であると、低燃費性の改善効果が得られにくい傾向がある。上限は特に限定されないが、９０質量％以下が好ましく、８５質量％以下がより好ましく、８０質量％以下が更に好ましい。９０質量％を超えると、破壊強度が悪化する傾向がある。
【００４３】
（他のゴム成分）
本発明のゴム組成物において、上記変性共役ジエン系重合体の他に使用できるゴム成分としてはジエン系ゴムを好適に使用できる。ジエン系ゴムは、天然ゴム（ＮＲ）、ジエン系合成ゴムからなり、ジエン系合成ゴムとしては、たとえば、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）などが挙げられる。中でも、グリップ性能及び耐摩耗性をバランスよく示すことから、ＮＲ、ＢＲ、ＳＢＲが好ましく、ＮＲ及びＢＲを併用することがより好ましい。これらのゴムは単独で用いてもよく、２種以上組み合わせてもよい。
【００４４】
ゴム成分として、ＮＲ及び／又はＢＲを含む場合、ＮＲ及びＢＲの合計含有量は、ゴム成分１００質量％中、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上である。５質量％未満であると破壊特性の改善効果が得られにくい傾向がある。また、該合計含有量は、好ましくは５０質量％以下、より好ましくは４０質量％以下である。５０質量％を超えると、十分なウェットグリップ性能が得られない可能性がある。
【００４５】
（シリカ）
本発明のゴム組成物は、補強剤としてシリカを配合することを特徴とする。ここで、シリカのチッ素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は５０〜３００ｍ２／ｇであることが好ましく、更に８０〜２５０ｍ２／ｇであることがより好ましく、１５０〜２００ｍ２／ｇであることが特に好ましい。チッ素吸着比表面積が５０ｍ２／ｇ未満のシリカでは補強効果が小さく耐摩耗性が低下する傾向があり、３００ｍ２／ｇを超えるシリカでは分散性が悪く、ヒステリシスロスが増大し燃費性能が低下する傾向がある。
【００４６】
ゴム組成物において、シリカの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、１０〜２００質量部、好ましくは１０〜１５０質量部、より好ましくは１５〜１００質量部、更に好ましくは３０〜７０質量部である。１０質量部未満であると、破壊特性が十分でない傾向があり、一方、２００質量部を超えると、加工性が悪化する傾向がある。シリカは単独で用いてもよく、２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００４７】
（シランカップリング剤）
本発明のゴム組成物では、シランカップリング剤の含有量がシリカ１００質量部に対して３質量部以下であることも特徴である。多量のシランカップリング剤をシリカとともに使用すると、破壊特性が低下するという問題があるが、本発明では上記変性共役ジエン系重合体を使用し、特段上記カップリング剤を使用する必要がないため、このような問題の発生を防止できる。上記含有量は、好ましくは２質量部以下、より好ましくは１質量部以下、更に好ましくは０．５質量部以下であり、０質量部であってもよい。３質量部を超えると、破壊特性が低下するおそれがある。
【００４８】
上記シランカップリング剤としては、ゴム工業において、従来からシリカと併用される任意のシランカップリング剤を使用することができ、例えば、スルフィド系、メルカプト系ビニル系、アミノ系、グリシドキシ系、ニトロ系、クロロ系シランカップリング剤などが挙げられる。具体的には、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス(２−トリメトキシシリルエチル)トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス(２−トリエトキシシリルエチル)ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス(２−トリメトキシシリルエチル)ジスルフィド、ビス(４−トリメトキシシリルブチル)ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリメトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルベンゾチアゾリルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルベンゾチアゾールテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィドなどのスルフィド系；３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、２−メルカプトエチルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシランなどのメルカプト系；ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系；３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリエトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系；γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジメトキシシランなどのグリシドキシ系；３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系；３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシラン、２−クロロエチルトリメトキシシラン、２−クロロエチルトリエトキシシランなどのクロロ系などが挙げられる。
【００４９】
（他の成分）
本発明のゴム組成物には、その他の補強剤（カーボンブラックなど）、加硫剤、加硫促進剤、各種オイル、老化防止剤、軟化剤、可塑剤、酸化亜鉛、ステアリン酸などのタイヤ用又は一般のゴム組成物用に配合される各種配合剤及び添加剤を配合できる。また、これらの配合剤、添加剤の含有量も一般的な量とすることができる。
【００５０】
本発明のゴム組成物の製造方法としては、公知の方法を用いることができ、例えば、前記各成分をオープンロール、バンバリーミキサーなどのゴム混練装置を用いて混練し、その後加硫（架橋）する方法等により製造できる。
【００５１】
＜空気入りタイヤ＞
本発明の空気入りタイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法によって製造できる。すなわち、必要に応じて前記各種薬品を配合したゴム組成物を未加硫の段階でタイヤの各部材（トレッド等）の形状に合わせて押し出し加工し、タイヤ成型機上にて通常の方法にて成形し、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧してタイヤを得る。
【実施例】
【００５２】
実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。
以下に、共重合体（１）〜（５）の合成時に用いた各種薬品について説明する。
ｎ−ヘキサン：関東化学（株）製
スチレン：関東化学（株）製
１，３−ブタジエン：東京化成工業（株）製
ｐ−メトキシスチレン：関東化学（株）製
ｐ−ジメチルアミノスチレン：関東化学（株）製
ｐ−（ｔ−ブトキシ）スチレン：和光純薬工業（株）製
テトラメチルエチレンジアミン：関東化学（株）製
ｎ−ブチルリチウム：関東化学（株）製の１．６Ｍ  ｎ−ブチルリチウムヘキサン溶液
変性剤（１）：東京化成工業（株）製の１，３-ジメチル−２−イミダゾリジノン
変性剤（２）：アヅマックス社製の３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン
２，６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール：大内新興化学工業（株）製のノクラック２００
【００５３】
得られた共重合体の分析は以下の方法で行った。
＜測定及び同定方法＞
（重量平均分子量Ｍｗ、数平均分子量Ｍｎの測定）
Ｍｗ、Ｍｎは、東ソー（株）製ＧＰＣ−８０００シリーズの装置を用い、検知器として示差屈折計を用い、分子量は標準ポリスチレンにより校正した。
【００５４】
（共重合体の構造同定）
共重合体の構造同定（重合体中のヘテロ原子含有官能基を有する単量体量、スチレン量の測定）は、日本電子（株）製ＪＮＭ−ＥＣＡシリーズの装置を用いて測定した。
【００５５】
＜共重合体の合成＞
（共重合体（１））
十分に窒素置換した耐熱容器にｎ−ヘキサン１５００ｍｌ、スチレン１００ｍｍｏｌ、１，３−ブタジエン８００ｍｍｏｌ、テトラメチルエチレンジアミン０．２ｍｍｏｌ、ｎ−ブチルリチウム０．１２ｍｍｏｌを加えて、０℃で４８時間攪拌した。その後、アルコールを加えて反応を止め、反応溶液に２，６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール１ｇを添加後、再沈殿精製により共重合体（１）を得た。得られた共重合体は重量平均分子量４７０，０００、Ｍｗ／Ｍｎ１．１、スチレン成分含有率１９質量％であった。
【００５６】
（共重合体（２））
十分に窒素置換した耐熱容器にｎ−ヘキサン１５００ｍｌ、スチレン１００ｍｍｏｌ、１，３−ブタジエン８００ｍｍｏｌ、テトラメチルエチレンジアミン０．２ｍｍｏｌ、ｎ−ブチルリチウム０．１２ｍｍｏｌを加えて、０℃で４８時間攪拌した。その後、変性剤（１）を０．１５ｍｍｏｌ加えて２時間撹拌した。その後、アルコールを加えて反応を止め、反応溶液に２，６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール１ｇを添加後、再沈殿精製により共重合体（２）を得た。得られた共重合体は重量平均分子量４９０，０００、Ｍｗ／Ｍｎ１．１、スチレン成分含有率１９質量％であった。
【００５７】
（共重合体（３））
十分に窒素置換した耐熱容器にｎ−ヘキサン１５００ｍｌ、スチレン１００ｍｍｏｌ、１，３−ブタジエン８００ｍｍｏｌ、ｐ−メトキシスチレン５ｍｍｏｌ、テトラメチルエチレンジアミン０．２ｍｍｏｌ、ｎ−ブチルリチウム０．１２ｍｍｏｌを加えて、０℃で４８時間攪拌した。その後、変性剤（１）を０．１５ｍｍｏｌ加えて２時間撹拌した。その後、アルコールを加えて反応を止め、反応溶液に２，６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール１ｇを添加後、再沈殿精製により共重合体（３）を得た。得られた共重合体は重量平均分子量５００，０００、Ｍｗ／Ｍｎ１．２、ｐ−メトキシスチレン成分含有率１．４質量％、スチレン成分含有率１９質量％であった。
【００５８】
（共重合体（４））
十分に窒素置換した耐熱容器にｎ−ヘキサン１５００ｍｌ、スチレン１００ｍｍｏｌ、１，３−ブタジエン８００ｍｍｏｌ、ｐ−ジメチルアミノスチレン５ｍｍｏｌ、テトラメチルエチレンジアミン０．２ｍｍｏｌ、ｎ−ブチルリチウム０．１２ｍｍｏｌを加えて、０℃で４８時間攪拌した。その後、変性剤（１）を０．１５ｍｍｏｌ加えて２時間撹拌した。その後、アルコールを加えて反応を止め、反応溶液に２，６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール１ｇを添加後、再沈殿精製により共重合体（４）を得た。得られた共重合体は重量平均分子量５２０，０００、Ｍｗ／Ｍｎ１．２、ｐ−ジメチルアミノスチレン成分含有率１．２質量％、スチレン成分含有率１９質量％であった。
【００５９】
（共重合体（５））
十分に窒素置換した耐熱容器にｎ−ヘキサン１５００ｍｌ、スチレン１００ｍｍｏｌ、１，３−ブタジエン８００ｍｍｏｌ、ｐ−（ｔ−ブトキシ）スチレン５ｍｍｏｌ、テトラメチルエチレンジアミン０．２ｍｍｏｌ、ｎ−ブチルリチウム０．１２ｍｍｏｌを加えて、０℃で４８時間攪拌した。その後、変性剤（２）を０．１５ｍｍｏｌ加えて２時間撹拌した。その後、アルコールを加えて反応を止め、反応溶液に２，６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール１ｇを添加後、再沈殿精製により共重合体（５）を得た。得られた共重合体は重量平均分子量４９０，０００、Ｍｗ／Ｍｎ１．１、ｐ−（ｔ−ブトキシ）スチレン成分含有率１．２質量％、スチレン成分含有率１９質量％であった。
【００６０】
以下に、実施例で用いた各種薬品について説明する。
ＮＲ：ＲＳＳ＃３
ＢＲ：宇部興産（株）製のウベポールＢＲ１５０Ｂ
共重合体：上記にて製造
シリカ：デグッサ社製のウルトラシルＶＮ３（チッ素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）：１７５ｍ２／ｇ）
シランカップリング剤：デグッサ社製のＳｉ６９（ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド）
老化防止剤：大内新興化学工業（株）製のノクラック６Ｃ（Ｎ−１，３−ジメチルブチル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）
ステアリン酸：日油（株）製のステアリン酸
酸化亜鉛：三井金属鉱業（株）製の亜鉛華１号
硫黄：鶴見化学（株）製の粉末硫黄
加硫促進剤（１）：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＣＺ（Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）
加硫促進剤（２）：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＤ（Ｎ，Ｎ’−ジフェニルグアニジン）
【００６１】
＜実施例１〜６、比較例１＞
表１に示す配合処方にしたがって、混練り配合し、各未加硫ゴム組成物を得た。これらの配合物を１７０℃で１５分間プレス加硫して各加硫ゴム組成物を得た。
また、前記各未加硫ゴム組成物をトレッドの形状に成形し、他のタイヤ部材とともに貼り合わせて未加硫タイヤを形成し、１７０℃の条件下で１０分間プレス加硫し、試験用タイヤ（サイズ１９５／６５Ｒ１５）を製造した。
得られた各加硫ゴム組成物、試験用タイヤを用いて以下の試験を行った。
【００６２】
＜評価項目及び試験方法＞
（低燃費性）
前記加硫ゴム組成物について、（株）上島製作所製スペクトロメーターを用いて、動的歪振幅１％、周波数１０Ｈｚ、温度５０℃でｔａｎδを測定した。ｔａｎδの逆数の値について比較例１を１００として指数表示した。数値が大きいほど転がり抵抗が小さく、低燃費性であることを示している。
【００６３】
（破壊特性（１））
前記加硫ゴム組成物について、ランボーン型摩耗試験機を用いて、室温、負荷荷重１．０ｋｇｆ、スリップ率３０％の条件で摩耗量を測定した。摩耗量の逆数を、比較例１を１００として指数表示をした。数値が大きいほど破壊特性が良いことを示している。
【００６４】
（破壊特性（２））
アスファルト路面のテストコースにて、試験用タイヤを排気量１８００ｃｃの国産ＦＲ車に装着して２０周走行し、走行後タイヤの溝の深さを計測し、比較例１を１００として指数表示した。数値が大きい方が破壊特性に優れていることを示している。
【００６５】
（ウェットグリップ性能（１））
前記加硫ゴム組成物について、粘弾性スペクトロメーターＶＥＳ（（株）岩本製作所製）を用いて、温度０℃、初期歪み１０％、動歪み５％の条件下で各配合の損失正接（ｔａｎδ）を測定し、比較例１のｔａｎδを１００として、指数表示した。指数が大きいほどウェットグリップ性能が優れることを示す。
【００６６】
（ウェットグリップ性能（２））
水を撒いて湿潤路面としたテストコースにて、試験用タイヤを排気量１８００ｃｃの国産ＦＲ車に装着し、速度７０ｋｍ／ｈで制動し、タイヤに制動をかけてから停車するまでの走行距離（制動距離）を測定した。制動距離の逆数の値を比較例１を１００として、指数表示した。指数が大きいほどウェットグリッブ性能が高いことを示す。
【００６７】
【表１】
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【００６８】
主鎖及び末端が変性された共重合体（３）〜（５）を使用した実施例では、低燃費性及び破壊特性を両立できるとともに、良好なウェットグリップ性能も得られ、すべての性能がバランスよく改善された。特に重合体を７０質量部使用した実施例１〜４では、より性能が改善された。一方、末端のみ変性された共重合体（２）を使用した比較例１では、全体的に性能が劣っていた。