(57)【要約】【課題】防止具を着脱したり、一対のゴム手袋間を紐体で繋いだりすることなしに、袖部が手袋本体の方にずれ落ちたりゴム手袋の全体が手からずれたり外れたりするのを確実に防止でき、結果的に水等が侵入し難いゴム手袋を提供する。【解決手段】略筒状の袖部２と、それに連なる手袋本体３とを備えたゴム手袋１の、前記袖部２の最大周長を２４０ｍｍ以上、３６０ｍｍ以下とし、かつ前記袖部２の途中に、周長が前記最大周長の５０％以上、９０％以下の最小周長部１０を備えた絞り９を設けた。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
略筒状の袖部と、前記袖部の一端に連なる手袋本体とがゴムまたは樹脂の膜によって一体に形成され、かつ前記袖部の他端が袖口として開口されたゴム手袋であって、前記袖部の最大周長が２４０ｍｍ以上、３６０ｍｍ以下で、かつ前記袖部の途中に、周長が前記最大周長の５０％以上、９０％以下の最小周長部を備えた絞りが設けられていることを特徴とするゴム手袋。
【請求項２】
前記絞りは、前記手袋本体側から前記最大周長部を経由して最小周長部に向けて周長が徐々に小さくなって前記最小周長部に達し、前記最小周長部から袖口に向けて周長が徐々に大きくなって前記袖口に達する形状に形成されている請求項１に記載のゴム手袋。
【請求項３】
前記膜の厚みが０．１ｍｍ以上、２ｍｍ以下である請求項１または２に記載のゴム手袋。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、全体がゴムまたは樹脂の膜によって一体に形成されたゴム手袋に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般家庭用から各種産業における作業用、さらには医療用の手袋として、略筒状の袖部と、前記袖部の一端に連なる手袋本体とを天然ゴム、アクリロニトリル−ブタジエンゴム（ＮＢＲ）等の合成ゴム、あるいは塩化ビニル系樹脂、ウレタン系樹脂等の樹脂等によって一体に形成し、かつ前記袖部の他端を袖口として開口した、いわゆるゴム手袋が広く普及している。
【０００３】
またゴム手袋としては様々な厚みを有するものがあるが、特に近年は、手に対するフィット性やゴム手袋を装着した状態での作業性等を向上するために、前記ゴムや樹脂の薄い膜のみによって形成された、軟らかく柔軟性のあるゴム手袋に対する需要が増加する傾向にある。
しかし前記膜は柔軟であるほど、また薄いほど剛性が低下する傾向にある。そのため、例えば前記薄手のゴム手袋を装着して実際に使用した際に、手首から前腕にかけてを覆うべき袖部が手袋本体の方にずれ落ちたり、ゴム手袋の全体が手からずれたり外れたりしやすくなって、例えば水仕事に使用した際に中に水が入ってゴム手袋をしている意味がなくなってしまうといった問題がある。
【０００４】
前記問題を解決するため、例えばゴム手袋の袖口をクリップしてずれ落ちを防止するための防止具が提案されているが、ゴム手袋の使用に先立ってかかる防止具を装着したり、使用後に取り外したりするのは面倒である（特許文献１、２等）。
一対のゴム手袋の袖口間を紐体で相互に繋ぎ、この紐体を首にかけてゴム手袋のずれ落ちを防止することも提案されているが、例えば片方のゴム手袋が破損した際に、破損していないもう一方のゴム手袋も一緒に破棄しなければならないという問題がある（特許文献３）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−１１９９８２号公報
【特許文献２】特開２００８−２０４４号公報
【特許文献３】実用新案登録第３１１６３０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、防止具を着脱したり、一対のゴム手袋間を紐体で繋いだりすることなしに、袖部が手袋本体の方にずれ落ちたりゴム手袋の全体が手からずれたり外れたりするのを確実に防止でき、結果的に水等が侵入し難いゴム手袋を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、略筒状の袖部と、前記袖部の一端に連なる手袋本体とがゴムまたは樹脂の膜によって一体に形成され、かつ前記袖部の他端が袖口として開口されたゴム手袋であって、前記袖部の最大周長が２４０ｍｍ以上、３６０ｍｍ以下で、かつ前記袖部の途中に、周長が前記最大周長の５０％以上、９０％以下の最小周長部を備えた絞りが設けられていることを特徴とする。
【０００８】
本発明によれば、ゴム手袋を装着した際に、前記最小周長部を備えた絞りによって袖部を前腕に固定できる。そのため防止具を装着したり、一対のゴム手袋間を紐体で繋いだりすることなしに、袖部が手袋本体の方にずれ落ちたり、ゴム手袋の全体が手からずれたり外れたりするのを防止して、例えば水仕事に使用した際に中に水が入るのを防ぐことができる。
【０００９】
前記絞りは、ゴム手袋をできるだけスムースに着脱できるようにすることを考慮すると、前記手袋本体側から前記最大周長部を経由して最小周長部に向けて周長が徐々に小さくなって前記最小周長部に達し、前記最小周長部から袖口に向けて周長が徐々に大きくなって前記袖口に達する形状に形成されているのが好ましい。
ゴム手袋を形成する膜の厚みは任意に設定できるが、前記絞りの機能によって袖部が手袋本体の方にずれ落ちたり、ゴム手袋の全体が手からずれたり外れたりするのを防止しながら、手に対するフィット性やゴム手袋を装着した状態での作業性等を向上することを考慮すると、特に指部、掌部、および袖部において０．１ｍｍ以上、２ｍｍ以下であるのが好ましい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、防止具を着脱したり、一対のゴム手袋間を紐体で繋いだりすることなしに、袖部が手袋本体の方にずれ落ちたりゴム手袋の全体が手からずれたり外れたりするのを確実に防止でき、結果的に水等が侵入し難いゴム手袋を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明のゴム手袋の、実施の形態の一例を示す斜視図である。
【図２】従来のゴム手袋の一例を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
図１は、本発明のゴム手袋の、実施の形態の一例を示す斜視図である。図１を参照して、この例のゴム手袋１は、略筒状の袖部２と、前記袖部２の一端に連なる手袋本体３とをゴムまたは樹脂の膜によって一体に形成し、かつ前記袖部２の他端を袖口４として開口したものである。
前記手袋本体３は、従来同様に手の形に対応させて、手首部５を介して袖部２に繋がる掌部６と、前記掌部６に連なる複数の指部７とを備えている。
【００１３】
前記袖部２は、前記手袋本体３側の一端である前記手首部５から袖口４へかけて周長が徐々に大きくなって最大周長部８に達し、前記最大周長部８から絞り９を経て袖口４に達する形状に形成されている。
絞り９は、袖部２のうち袖口４の近傍に設けられるとともに、前記袖部２のうち周長が最も小さい最小周長部１０を備えている。そして絞り９は、ゴム手袋１を形成するゴムまたは樹脂の膜のうち、前記最小周長部１０の近傍の領域の弾力性によって使用者の前腕にフィットして、袖部２が手袋本体３の方にずれ落ちたりゴム手袋１の全体が手からずれたり外れたりするのを防止する働きをする。
【００１４】
また図の例の場合、前記絞り９は、前記手袋本体３側から袖口４に向けて、最大周長部８を経由して、前記最大周長部８から周長が徐々に小さくなって前記最小周長部１０に達したのち、前記周長が徐々に大きくなって前記袖口４に達する形状に形成されている。これにより絞り９は、図に見るように最小周長部１０の前後が、前記最小周長部１０を通して手を抜き差しする際のガイドとなるテーパー状とされており、ゴム手袋１をスムースに着脱することが可能となる。
【００１５】
本発明では、前記各部のうち最大周長部８の最大周長Ｌｍａｘが２４０ｍｍ以上、３６０ｍｍ以下で、かつ前記最小周長部１０の周長（最小周長Ｌｍｉｎ）が前記最大周長Ｌｍａｘの５０％以上、９０％以下に限定される。その理由は下記のとおりである。
すなわち最小周長Ｌｍｉｎが、前記最大周長Ｌｍａｘの５０％未満では最小周長部１０が細すぎてゴム手袋１の着脱が容易でなくなったり、ゴム手袋１の装着時に使用者が前腕に圧迫感を覚えたりする。
【００１６】
一方、９０％を超える場合には、ゴム手袋１を形成するゴムまたは樹脂の膜の弾力性によって前記最小周長部１０の近傍の領域を使用者の前腕にフィットさせる力が低下する。そのため、袖部２が手袋本体３の方にずれ落ちたりゴム手袋１の全体が手からずれたり外れたりするのを十分に防止する効果が得られない。
また最大周長Ｌｍａｘが２４０ｍｍ未満では袖部２の全体が細すぎてゴム手袋１の着脱が容易でなくなったり、ゴム手袋１の装着時に使用者が前腕に圧迫感を覚えたりする。
【００１７】
一方、３６０ｍｍを超える場合には、特に袖口４が広くなり過ぎて作業時に何かに引っ掛けやすくなって作業性が低下する。また、袖部２が手袋本体３の方にずれ落ちたりゴム手袋１の全体が手からずれたり外れたりするのを十分に防止する効果が得られない場合もある。
ゴム手袋１を形成する膜の厚みは任意に設定できるが、特に指部、掌部、および袖部において０．１ｍｍ以上、特に０．２ｍｍ以上であるのが好ましく、２ｍｍ以下、特に１．５ｍｍ以下であるのが好ましい。
【００１８】
厚みが前記範囲未満では、ゴム手袋１を形成するゴムまたは樹脂の膜の弾力性によって前記最小周長部１０の近傍の領域を使用者の前腕にフィットさせる力が低下して、袖部２が手袋本体３の方にずれ落ちたり、ゴム手袋１の全体が手からずれたり外れたりしやすくなるおそれがある。
また前記範囲を超える場合には、手に対するフィット性やゴム手袋１を装着した状態での作業性等が低下するおそれがある。
【００１９】
なおゴム手袋１の全体が前記厚みの範囲内である必要はなく、例えば袖口４を他の部分より厚肉として適度な剛性を持たせることでさらに着脱を容易としたり、指部７の先端を他の部分より厚肉として指先を保護したりしてもよい。
前記ゴム手袋１は、前記絞り９を有すること以外は従来同様に構成できる。
例えばゴム手袋１は、従来同様に浸漬法によってゴムのラテックスを図１に示すゴム手袋１の形状に成膜するとともにゴムを加硫させるか、あるいは浸漬法によって樹脂のエマルションを前記ゴム手袋１の形状に成膜するとともに樹脂を乾燥固化させることで製造できる。
【００２０】
例えばゴムからなるゴム手袋１を製造する場合には、図１に示すゴム手袋１の形状に対応した型を用意するとともに、前記型の表面を硝酸カルシウム等の凝固剤で処理する。
またゴムラテックスに加硫剤、加硫促進剤、加硫促進助剤（活性化剤）、老化防止剤、充填剤、分散剤等の各種添加剤を加えて、未加硫もしくは前加硫状態の浸漬液を調製する。
【００２１】
次に、前記浸漬液に型を一定時間に亘って浸漬したのち引き上げることで、前記型の表面に浸漬液を付着させる。
そして引き上げた型ごと加熱して浸漬液を乾燥させるとともにゴムを加硫させるか、あるいは一旦乾燥させた後に型ごと加熱してゴムを加硫させたのち脱型することにより、図１に示すゴム手袋１が製造される。
【００２２】
前記ゴムとしては天然ゴム、および合成ゴムの中からラテックス化が可能な種々のゴムがいずれも使用可能であり、かかるゴムとしては、例えば天然ゴム、脱蛋白天然ゴム、ＮＢＲ、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）等の１種または２種以上が挙げられる。
加硫剤としては硫黄や有機含硫黄化合物等が挙げられる。前記加硫剤の添加量は、ゴムラテックス中の固形分（ゴム分）１００質量部あたり０．５質量部以上、３質量部以下程度であるのが好ましい。
【００２３】
加硫促進剤としては、例えばＰＸ（Ｎ−エチル−Ｎ−フェニルジチオカルバミン酸亜鉛）、ＰＺ（ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛）、ＥＺ（ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛）、ＢＺ（ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛）、ＭＺ（２−メルカプトベンゾチアゾールの亜鉛塩）、ＴＴ（テトラメチルチウラムジスルフィド）等の１種または２種以上が挙げられる。
【００２４】
前記加硫促進剤の添加量は、ゴムラテックス中のゴム分１００質量部あたり０．５質量部以上、３質量部以下程度であるのが好ましい。
加硫促進助剤としては、例えば亜鉛華（酸化亜鉛）やステアリン酸等の１種または２種が挙げられる。前記加硫促進助剤の添加量は、ゴムラテックス中のゴム分１００質量部あたり０．５質量部以上、３質量部以下程度であるのが好ましい。
【００２５】
老化防止剤としては、一般に非汚染性のフェノール類が好適に用いられるが、アミン類を使用してもよい。前記老化防止剤の添加量は、ゴムラテックス中のゴム分１００質量部あたり０．５質量部以上、３質量部以下程度であるのが好ましい。
充填剤としては、例えばカオリンクレー、ハードクレー、炭酸カルシウム等の１種または２種以上が挙げられる。前記充填剤の添加量は、ゴムラテックス中のゴム分１００質量部あたり１０質量部以下程度であるのが好ましい。
【００２６】
分散剤は、前記各種添加剤をゴムラテックス中に良好に分散させるために添加されるものであり、前記分散剤としては、例えば陰イオン系界面活性剤等の１種または２種以上が挙げられる。前記分散剤の添加量は、分散対象である成分の総量の０．３質量部以上、１質量部以下程度であるのが好ましい。
一方、樹脂からなるゴム手袋を製造する場合は、図１に示すゴム手袋１の形状に対応した型を用意するとともに、前記型の表面を硝酸カルシウム等の凝固剤で処理する。
【００２７】
また樹脂エマルションに老化防止剤、充填剤、分散剤等の各種添加剤を加えて浸漬液を調製する。
次に、前記浸漬液に型を一定時間に亘って浸漬したのち引き上げることで、前記型の表面に浸漬液を付着させる。
そして一旦乾燥させた後に必要に応じて型ごと加熱して樹脂を固化させるか、あるいは引き上げた型ごと加熱して浸漬液を乾燥させるとともに樹脂を固化させたのち脱型することにより、図１に示すゴム手袋１が製造される。
【００２８】
樹脂としては、塩化ビニル系樹脂、ウレタン系樹脂、アクリル系樹脂等の、エマルション化が可能な樹脂の１種または２種以上が挙げられる。
老化防止剤としては、先に例示した非汚染性のフェノール類やアミン類等の１種または２種以上が挙げられる。前記老化防止剤の添加量は、樹脂エマルション中の固形分（樹脂分）１００質量部あたり０．５質量部以上、３質量部以下程度であるのが好ましい。
【００２９】
充填剤としては、前記例示の充填剤の１種または２種以上が挙げられる。前記充填剤の添加量は、樹脂エマルション中の樹脂分１００質量部あたり１０質量部以下程度であるのが好ましい。
分散剤としては、前記例示の陰イオン系界面活性剤等の１種または２種以上が挙げられる。前記分散剤の添加量は、分散対象である成分の総量の０．３質量部以上、１質量部以下程度であるのが好ましい。
【００３０】
本発明のゴム手袋１は、基本的に前記ゴムまたは樹脂の薄い膜のみによって単層構造に形成するのが好ましいが、必要に応じて繊維等で補強してもよい。すなわち繊維製の編手袋と、ゴムまたは樹脂の膜とを一体化させた、いわゆるサポートタイプのゴム手袋を構成してもよい。
前記サポートタイプのゴム手袋を製造するには、前記型の表面にあらかじめ編手袋を装着した状態で、先に説明した浸漬法によりゴムまたは樹脂の膜を形成するとともに編手袋と一体化させればよい。
【００３１】
前記編手袋としては、例えば綿、ナイロン、ポリエステル等の繊維を編み上げたシームレス編手袋やメリヤス編手袋等が挙げられる。
【実施例】
【００３２】
〈実施例１〉
（浸漬液の調製）
天然ゴムラテックスに、前記天然ゴムラテックス中のゴム分１００質量部あたり、硫黄（加硫剤）１質量部、加硫促進剤ＢＺ（ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛）１質量部、亜鉛華（加硫促進助剤）１質量部、および老化防止剤（ｐ−クレゾールとジクロロペンタジエンのブチル化生成物）適量を添加したのち３０℃で２４〜４８時間前加硫させて浸漬液を調製した。
【００３３】
（ゴム手袋の製造）
型としては陶器製で、図１に示すゴム手袋１の形状に対応し、かつ製造するゴム手袋１の最大周長部８の最大周長Ｌｍａｘが２４０ｍｍ、絞り９のうち最小周長部１０の最小周長Ｌｍｉｎが前記最大周長Ｌｍａｘの５０％となるように各部の寸法を設定したものを用意した。
【００３４】
次いで前記型を硝酸カルシウム水溶液に浸漬し、引き上げたのち乾燥させることで、前記型の表面を凝固剤としての硝酸カルシウムによって処理した。
次いで前記型を、液温を２５℃に保持した先の浸漬液に一定の速度で浸漬し、３０秒間保持したのち一定の速度で引き上げることで、前記型の表面に浸漬液を付着させた。
そして引き上げた型ごと１００℃に加熱したオーブン中に入れて６０分間加熱して浸漬液を乾燥させるとともにゴムを加硫させたのち脱型して、図１に示す立体形状を有する、天然ゴムの膜のみからなる単層構造のゴム手袋１を製造した。
【００３５】
前記ゴム手袋１のうち絞り９を含む袖部２の厚みを、マイクロメータを用いて測定したところ平均厚みは０．４５ｍｍであった。
〈実施例２〉
製造するゴム手袋１の最大周長部８の最大周長Ｌｍａｘが２４０ｍｍで、かつ絞り９のうち最小周長部１０の最小周長Ｌｍｉｎが前記最大周長Ｌｍａｘの９０％となるように各部の寸法を設定した型を用いたこと以外は実施例１と同様にして、図１に示す立体形状を有する、天然ゴムの膜のみからなる単層構造のゴム手袋１を製造した。
【００３６】
前記ゴム手袋１のうち絞り９を含む袖部２の厚みを、マイクロメータを用いて測定したところ平均厚みは０．４５ｍｍであった。
〈比較例１〉
製造するゴム手袋１の最大周長部８の最大周長Ｌｍａｘが２４０ｍｍで、かつ絞り９のうち最小周長部１０の最小周長Ｌｍｉｎが前記最大周長Ｌｍａｘの４０％となるように各部の寸法を設定した型を用いたこと以外は実施例１と同様にして、図１に示す立体形状を有する、天然ゴムの膜のみからなる単層構造のゴム手袋１を製造した。
【００３７】
前記ゴム手袋１のうち絞り９を含む袖部２の厚みを、マイクロメータを用いて測定したところ平均厚みは０．４５ｍｍであった。
〈比較例２〉
図２に示すように、袖部２が絞り９を有さず、前記袖部２の周長が最大周長部８から袖口４まで等しい従来のゴム手袋１を製造した。すなわち製造するゴム手袋１の最大周長部８の最大周長Ｌｍａｘが２４０ｍｍで、かつ最小周長部に対応する位置１０′の周長が前記最大周長Ｌｍａｘの１００％となるように各部の寸法を設定した型を用いたこと以外は実施例１と同様にして、図２に示す立体形状を有する、天然ゴムの膜のみからなる単層構造のゴム手袋１を製造した。
【００３８】
前記ゴム手袋１のうち絞り９を含む袖部２の厚みを、マイクロメータを用いて測定したところ平均厚みは０．４５ｍｍであった。
〈実施例３、４、比較例３〉
製造するゴム手袋１の最大周長部８の最大周長Ｌｍａｘが３６０ｍｍで、かつ絞り９のうち最小周長部１０の最小周長Ｌｍｉｎが前記最大周長Ｌｍａｘの４０％（比較例３）、５０％（実施例３）、または９０％（実施例４）となるように各部の寸法を設定した型を用いたこと以外は実施例１と同様にして、図１に示す立体形状を有する、天然ゴムの膜のみからなる単層構造のゴム手袋１を製造した。
【００３９】
前記ゴム手袋１のうち絞り９を含む袖部２の厚みを、マイクロメータを用いて測定したところ平均厚みは０．４５ｍｍであった。
〈比較例４〉
製造するゴム手袋１の最大周長部８の最大周長Ｌｍａｘが３６０ｍｍで、かつ最小周長部に対応する位置１０′の周長が前記最大周長Ｌｍａｘの１００％となるように各部の寸法を設定した型を用いたこと以外は比較例２と同様にして、図２に示す立体形状を有する、天然ゴムの膜のみからなる単層構造のゴム手袋１を製造した。
【００４０】
前記ゴム手袋１のうち絞り９を含む袖部２の厚みを、マイクロメータを用いて測定したところ平均厚みは０．４５ｍｍであった。
〈比較例５、６〉
製造するゴム手袋１の最大周長部８の最大周長Ｌｍａｘが２３０ｍｍで、かつ絞り９のうち最小周長部１０の最小周長Ｌｍｉｎが前記最大周長Ｌｍａｘの５０％（比較例５）、または９０％（比較例６）となるように各部の寸法を設定した型を用いたこと以外は実施例１と同様にして、図１に示す立体形状を有する、天然ゴムの膜のみからなる単層構造のゴム手袋１を製造した。
【００４１】
前記ゴム手袋１のうち絞り９を含む袖部２の厚みを、マイクロメータを用いて測定したところ平均厚みは０．４５ｍｍであった。
〈比較例７、８〉
製造するゴム手袋１の最大周長部８の最大周長Ｌｍａｘが３７０ｍｍで、かつ絞り９のうち最小周長部１０の最小周長Ｌｍｉｎが前記最大周長Ｌｍａｘの５０％（比較例７）、または９０％（比較例８）となるように各部の寸法を設定した型を用いたこと以外は実施例１と同様にして、図１に示す立体形状を有する、天然ゴムの膜のみからなる単層構造のゴム手袋１を製造した。
【００４２】
前記ゴム手袋１のうち絞り９を含む袖部２の厚みを、マイクロメータを用いて測定したところ平均厚みは０．４５ｍｍであった。
〈実施例５〉
製造するゴム手袋１の最大周長部８の最大周長Ｌｍａｘが３００ｍｍで、かつ絞り９のうち最小周長部１０の最小周長Ｌｍｉｎが前記最大周長Ｌｍａｘの７０％となるように各部の寸法を設定した型を用いたこと以外は実施例１と同様にして、図１に示す立体形状を有する、天然ゴムの膜のみからなる単層構造のゴム手袋１を製造した。
【００４３】
前記ゴム手袋１のうち絞り９を含む袖部２の厚みを、マイクロメータを用いて測定したところ平均厚みは０．４５ｍｍであった。
〈実施例６〉
浸漬液として、ＮＢＲラテックスに、前記ＮＢＲラテックス中のゴム分１００質量部あたり、硫黄（加硫剤）１質量部、加硫促進剤ＢＺ（ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛）１質量部、亜鉛華（加硫促進助剤）１質量部、および老化防止剤（ｐ−クレゾールとジクロロペンタジエンのブチル化生成物）適量を添加して調製したものを用いたこと以外は実施例５と同様にして、図１に示す立体形状を有する、ＮＢＲの膜のみからなる単層構造のゴム手袋１を製造した。
【００４４】
前記ゴム手袋１のうち絞り９を含む袖部２の厚みを、マイクロメータを用いて測定したところ平均厚みは０．４５ｍｍであった。
〈実施例７〉
浸漬液として、ＣＲラテックスに、前記ＣＲラテックス中のゴム分１００質量部あたり、硫黄（加硫剤）１質量部、加硫促進剤ＢＺ（ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛）１質量部、亜鉛華（加硫促進助剤）１質量部、および老化防止剤（ｐ−クレゾールとジクロロペンタジエンのブチル化生成物）適量を添加して調製したものを用いたこと以外は実施例５と同様にして、図１に示す立体形状を有する、ＣＲの膜のみからなる単層構造のゴム手袋１を製造した。
【００４５】
前記ゴム手袋１のうち絞り９を含む袖部２の厚みを、マイクロメータを用いて測定したところ平均厚みは０．４５ｍｍであった。
〈実施例８〉
あらかじめ型にメリヤス編手袋を装着したこと以外は実施例５と同様にして、図１に示す立体形状を有し、かつ前記メリヤス編手袋と天然ゴムの膜とが一体化されたサポートタイプのゴム手袋１を製造した。
【００４６】
前記ゴム手袋１のうち絞り９を含む袖部２の厚みを、マイクロメータを用いて測定したところ平均厚みは１ｍｍであった。
〈評価試験〉
（ずれ防止効果の評価）
実施例、比較例で製造したゴム手袋を被験者に装着してもらい、腕を１０回上げ下ろしした後、装着直後と比べて袖口が手袋本体の方にずれた距離を計測して、下記の基準でずれ防止効果を評価した。
【００４７】
×：５ｃｍ以上。ずれ防止効果不良。
△：３ｃｍ以上、５ｃｍ未満。ずれ防止効果やや不良。
○：１ｃｍ以上、３ｃｍ未満。ずれ防止効果良好。
◎：１ｃｍ未満。ずれ防止効果極めて良好。
（圧迫感の有無）
実施例、比較例で製造したゴム手袋を被験者に装着してもらって１０分後に、上腕に圧迫感があるかないかを下記の基準で評価してもらった。
【００４８】
×：圧迫感があった。
△：圧迫感が少しあった。
○：圧迫感は殆どなかった。
◎：圧迫感は全くなかった。
（着脱性評価）
実施例、比較例で製造したゴム手袋を被験者に１０回着脱を繰り返してもらい、その間に要した時間を計測して、下記の基準で着脱性を評価した。
【００４９】
×：４０秒以上。着脱性不良。
△：３０秒以上、４０秒未満。着脱性やや不良。
○：２０秒以上、３０秒未満。着脱性良好。
◎：２０秒未満。着脱性極めて良好。
（作業性評価）
実施例、比較例で製造したゴム手袋を被験者に装着してもらい、障害物の置いてある机上にて物を左右に動かす作業をしてもらって、作業のしやすさを下記の基準で評価してもらった。
【００５０】
×：非常に作業しにくかった。作業性不良。
△：作業しにくかった。作業性やや不良。
○：作業しやすかった。作業性良好。
◎：非常に作業しやすかった。作業性極めて良好。
以上の結果を表１に示す。なお表中の被験者の欄の符号は下記のとおり。カッコ内は「『日本人の人体計測データ  Japanese body size data 1992-1994』社団法人  人間生活工学研究センター」を参照して位置づけを判断した。
【００５１】
(1)  前腕の最大周長１８０ｍｍ（成人女性の最小値の近似値）。
(2)  前腕の最大周長２３５ｍｍ（成人男女平均値の近似値）。
(3)  前腕の最大周長３１４ｍｍ（成人男性の最大値の近似値）
【００５２】
【表１】
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【００５３】
表１の比較例１〜４の結果より、袖部の最大周長が２４０ｍｍ以上、３６０ｍｍ以下の範囲内であっても、最小周長Ｌｍｉｎが最大周長Ｌｍａｘの５０％未満では着脱性が低下したり上腕に圧迫感を感じたりし、９０％を超える場合にはずれ防止効果が得られないことが判った。
また比較例５〜８の結果より、最小周長Ｌｍｉｎが最大周長Ｌｍａｘの５０％以上、９０％以下の範囲内であっても、袖部の最大周長が２４０ｍｍ未満では着脱性が低下したり上腕に圧迫感を感じたりし、３６０ｍｍを超える場合には作業性が低下したり、ずれ防止効果が得られなかったりすることが判った。
【００５４】
これに対し、実施例１〜８の結果より、袖部の最大周長が２４０ｍｍ以上、３６０ｍｍ以下の範囲内で、かつ最小周長Ｌｍｉｎが最大周長Ｌｍａｘの５０％以上、９０％以下の範囲内であれば、良好な着脱性、作業性を維持し、かつ圧迫感を感じない状態で、良好なずれ防止効果が得られることが確認された。
また実施例５〜８の結果より、ゴム手袋を形成するゴムは天然ゴムには限られず各種のゴムで同様の効果が得られ、ゴム手袋の構造もゴムの膜のみからなる単層構造には限定されず、サポートタイプのゴム手袋でも同様の効果が得られることが確認された。
【符号の説明】
【００５５】
１     ゴム手袋
２     袖部
３     手袋本体
４     袖口
５     手首部
６     掌部
７     指部
８     最大周長部
９     絞り
１０   最小周長部
【図１】
2011241496.tif 000004
【図２】
2011241496.tif 000005