(57)【要約】【課題】  良い酸化還元反応を得ると共に、生体にあってはその恒常性維持機構の不安定化の抑制を図る。【解決手段】  低線量放射線を発生する放射性鉱物と、放射線を発生しない非放射性鉱物とを混合した混合鉱物の粉末体についてこれを加工形成したセラミックス微細粉末体を、分散保持材である生体塗布が可能なクリームとを分散・混合させたものであり、低線量放射線効果による各種生体の恒常性維持機構の安定化作用を惹起させて、アトピー性皮膚炎等を抑制する。【選択図】        図２
2011132128.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
前段材料と分散保持材とを備えており、
上記前段材料は、混合鉱物の粉末体及びセラミックス微細粉末体の中から選択されるものであり、
上記混合鉱物の粉末体は、低線量の放射線を発する放射性鉱物の粉末体と非放射性鉱物とを混合したものであり、
上記セラミックス微細粉末体は、上記混合鉱物の粉末体を焼結して形成したセラミックス固体を微細粉末加工によって形成したものである
ことを特徴とする抑制剤。
【請求項２】
分散保持材は、皮膚基剤であることを特徴とする請求項１記載の抑制剤。
【請求項３】
分散保持材は、皮膚基剤であって、皮膚塗布可能なクリーム材料、軟膏材料、ローション及び乳液材料の中から選択されるものであることを特徴とする請求項１記載の抑制剤。
【請求項４】
分散保持材は、皮膚作用可能な入浴剤であることを特徴とする請求項１記載の抑制剤。
【請求項５】
分散保持材は、皮膚作用可能な石けん類であることを特徴とする請求項１記載の抑制剤。
【請求項６】
分散保持材は、非導電性樹脂であることを特徴とする請求項１記載の抑制剤。
【請求項７】
前段材料は、分散保持材である非導電性樹脂に分散・混合されて形成されていることを特徴とする請求項１記載の抑制剤。
【請求項８】
前段材料は、分散保持材である鉱物材料に分散・混合されて形成されていることを特徴とする請求項１記載の抑制剤。
【請求項９】
前段材料は、分散保持材である紙類に分散・混合されて形成されていることを特徴とする請求項１記載の抑制剤。
【請求項１０】
前段材料は、分散保持材である繊維類に分散・混合されて形成されていることを特徴とする請求項１記載の抑制剤。
【請求項１１】
前段材料は、分散保持材である非導電性高分子材料に分散・混合されて形成されることを特徴とする請求項１記載の抑制剤。
【請求項１２】
前段材料は、分散保持材である液体に分散・混合されて形成されていることを特徴とする請求項１記載の抑制剤。
【請求項１３】
前段材料は、分散保持材である粘性を有する流体に分散・混合されて形成されていることを特徴とする請求項１記載の抑制剤。
【請求項１４】
前段材料は、分散保持材であるガラス成分に分散・混合されて形成されていることを特徴とする請求項１記載の抑制剤。
【請求項１５】
アトピー性皮膚炎抑制剤として用いることを特徴とする請求項１乃至請求項１４のいずれかに記載の抑制剤。
【請求項１６】
セラミックス微細粉末体を配合したアトピー性皮膚炎抑制用の皮膚クリームであることを特徴とする請求項１５に記載の抑制剤。
【請求項１７】
がん・腫瘍の抑制剤として用いることを特徴とする請求項１乃至請求項１４のいずれかに記載の抑制剤。
【請求項１８】
セラミックス微細粉末体を皮膚貼付フィルムに塗布した皮膚パッチであることを特徴とする請求項１７に記載の抑制剤。
【請求項１９】
生体の細胞酸化抑止剤として用いることを特徴とする請求項１乃至請求項１４のいずれかに記載の抑制剤。
【請求項２０】
セラミックス微細粉末体から抽出したミネラルと植物性有機化合物とを配合していることを特徴とする請求項１９に記載の抑制剤。
【請求項２１】
血行改善剤として用いることを特徴とする請求項１乃至請求項１４のいずれかに記載の抑制剤。
【請求項２２】
セラミックス微細粉末体を皮膚塗布可能なクリームに混入した温感クリームであることを特徴とする請求項２１に記載の抑制剤。
【請求項２３】
食品の鮮度保持剤として用いることを特徴とする請求項１乃至請求項１４のいずれかに記載の抑制剤。
【請求項２４】
セラミックス微細粉末体を樹脂中に混入してシール状に成形した鮮度保持シールであることを特徴とする請求項２３に記載の抑制剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、薬剤・化粧品・食品（飲料を含む。）等に利用可能なアトピー性皮膚炎等の抑制剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
地球上における万物を構成する最小単位である「原子」の原子核周囲を周回する「電子」と、その周辺に位置する各種物質との関係において、当該電子の授受に際し二つの反応が生じることが化学・物理領域の基礎研究によって明らかとなっている。一方の物質の元素に含まれる電子を受け取った際には、これを受け取った側の他方の物質は還元され、逆に他方の物質の元素に自己の電子を奪われた際には、その奪われた側の一方の物質は酸化されるという原則論である。
生体の細胞から電子が奪われれば、生体細胞の酸化を招き、生体の恒常性維持機構が不安定化される。例えば活性酸素は、喫煙、飲酒、激しいスポーツ、紫外線照射、加齢、ストレス、脂肪酸の多い食品の摂取、細菌感染等によって生体内で発生し、正常な細胞から電子を奪って細胞を破壊し、また直接ＤＮＡに損傷を与え、老化、がん、生活習慣病の原因となされている（特開２００８−２０１６７７号公報第２頁段落０００２参照）。
このように一般的に有害とされる生体細胞の酸化による生体の恒常性維持機構の不安定化を防止するために、従来から各種の抗酸化剤、この抗酸化剤を含有する医薬品、食品類又はビタミン剤等の物質の開発が行われている（特開２００６−５２１５０号公報、特開２００８−２０１６７７号公報及び特開２００８−２３１００８号公報）。
また、生体の恒常性維持機構の不安定化によってもたらされるアトピー性皮膚炎は、難治性のアレルギー病態を有する疾患であり、皮膚の強い掻痒感及び皮疹を特徴とする。その原因としては、生体に備わる免疫系の過剰反応、或は大気汚染等の環境変化、食生活環境の悪化、皮膚における過酸化脂質の蓄積等が議論されている。従来から各種のアトピー性皮膚炎を防止するための医薬品、食品類又は化粧品等が開発されている（特開２０００−３２９５２号公報、特開２００４−１８２６００号公報及び特開２００８−１３７９８３号公報）。
前述したように、万物を構成する最小単位である原子を周回する電子の授受による酸化還元反応を得るために、電子自体の性質探求や、その電子を供給する物質の探索・開発が行われている。
一方で、物理学における既知の事実として、電子の流れそのものは放射性物質を例にとると、β線に相当するものであることが知られている。
生体である人体における有益な酸化還元反応を得るためには、より一層のエネルギーを有する電子を得る手法として、各種法令・規制に則った範囲内で放射性物質を有効利用することである。利用する放射性物質には、地上で存在が確認されている元素記号として、Ｋ、Ｒｂ、Ｃｄ、Ｉｎ、Ｔｅ、Ｌａ、Ｎｄ、Ｓｍ、Ｇｄ、Ｌｕ、Ｈｆ、Ｒｅ、Ｏｓ、Ｐｔ、Ｔｈ、Ｕ、Ｎｐ等がある。原子より放出される電子の授受と酸化還元反応の性質については、化学・物理の分野において理論が確立され、放射性物質を酸化を還元する際に用いることは理論的にも全く問題がない。電子自体は、各物質自体が高いエネルギーを持たない限り、自然に放射される電子量は微々たるものであり、実際に酸化還元反応に供するには微力である。
高濃度・高エネルギー放射線は人体に有害であり、時に回復不能なダメージを人体に与えることは周知の事実であるが、原子力工学の分野では医療領域で応用し得る有益な放射線利用方法が研究されている。現時点では、低線量放射線が人体各種機能に対して有益な効果を示す研究報告文献（財団法人電力中央研究所の２００６年３月発行の刊行物「電中研レビューＮｏ．５３号」第９頁〜第５３頁）が公表されている。
上記研究報告文献によれば、低線量放射線による人体への有益作用としては次の例を挙げている。
１）発がん抑制
２）糖尿病の抑制・症状軽減
３）老化の抑制
４）抗酸化作用
５）ＤＮＡ損傷修復機能
６）アポトーシスの促進
７）免疫機能による腫瘍細胞排除の促進
８）活性酸素を消去する抗酸化物質であるＳＯＤ活性の有意な増強
９）活性酸素によってもたらされる酸化的損傷の指標である過酸化脂質の減少
１０）神経末端から分泌され痛覚の制御に関与するβエンドルフィンの増加
１１）毛細血管・細動脈を収縮させる活性物質であるバソプレッシンの減少に基づく血行の改善
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−３２９５２号公報
【特許文献２】特開２００４−１８２６００号公報
【特許文献３】特開２００６−５２１５０号公報
【特許文献４】特開２００８−１３７９８３号公報
【特許文献５】特開２００８−２０１６７７号公報
【特許文献６】特開２００８−２３１００８号公報
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】財団法人電力中央研究所の２００６年３月発行の刊行物  「電中研レビューＮｏ．５３号」第９頁〜第５３頁
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の抗酸化剤は生体の恒常性維持機構の安定化を図るには改善の余地があった。また、現在、従来例を含むアトピー性皮膚炎に対して実際多用される治療剤についても、根治できる決定打的効果は有していない。むしろ、副賢皮質ホルモン剤に代表されるような副作用が大きくクローズアップされ、社会問題となったことも記憶に新しい。
また、低線量放射線効果に基づく各種生体作用への研究・報告は行われているものの、実際の臨床現場或は日常使用における手段の提供としての、具体的な生体恒常性機構の安定化理論に基づく改善剤の開発は十分ではない。また、各種放射線を放射する機器・装置としての応用は医療機器等の分野に散見するが、それら機器・装置とは異なり、直接人体に作用させる有効な対生体材料や改善剤は見当たらない。
本願発明は、良い酸化還元反応を得て、生体にあっては恒常性維持機構の不安定化の抑制を図るものであり、例えばアトピー性皮膚炎の抑制剤として適用できるようにし、また医薬品・化粧品・食品等様々な製品に適用できるようにする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本願発明は、前段材料（混合鉱物の粉末体又はこの混合鉱物の粉末体を加工したセラミックス微細粉末体）と分散保持材とを組み合わせたものである。上記混合鉱物の粉末体は第１の基礎材料と第２の基礎材料とから構成されている。
本願発明は、後述するように広範囲に適用可能なものであり、その範囲は本来の抑制剤の他に、抑制具（又は抑制手段）及び治療具（又は抑制手段）を含むので、以下、これらを含めて「抑制剤」と表現する。
【０００７】
本出願人は、有益な酸化還元反応を得るための材料として放射性物質（放射性同位元素）に着目した。本願発明の第１の基礎材料として、放射性物質である放射性鉱物を用いる。利用する放射性鉱物は、前述したようにこれを構成しているすべての放射性鉱物について理論的には応用可能であるが、本願発明では、上記放射性鉱物のうち、低線量放射線が人体各種機能に対して有益な効果を示す観点から、低線量放射線を放出する鉱物を用いる。この低線量放射線を放出する放射性鉱物は、そのエネルギー強弱、入手の容易性、法令への対処を考えると、天然で微量の放射性を放射し続ける鉱物、例えばモナズ石（モナザイト）等が適切である。もちろん、上記条件を満たすものであれば、モナズ石の他の放射性鉱物を選択することができる。本願発明では、低線量放射線を放出する上記放射性鉱物を粉砕した粉末体を用いる。
また、本願発明の第２の基礎材料として、放射線を発生しない非放射性物質である非放射性鉱物を利用するものである。この非放射性鉱物は、放射線源である上記低線量放射性鉱物から発生される放射線（β線）を吸収して電子の励起を図ることを目的としている。上記非放射性鉱物として、例えば二酸化ケイ素（ＳｉＯ２）、酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）、酸化ジルコニウム（ＺｒＯ２）等の鉱物材料を用いる。
本願発明は、上記非放射性鉱物と上記放射性鉱物の粉末体とを混合して粉末加工した混合鉱物の粉末体（前段材料）と、分散保持材とを組み合わせた抑制剤である。
上記分散保持材には、各種皮膚基剤、各種樹脂類、各種金属類、各種繊維類、水又は水溶液を含む液体及び粘性を有する流体等が含まれる。本願発明では、上記混合鉱物の粉末体に対して、各種皮膚刺激性を有しない軟膏基剤、クリーム基剤、ローション基剤等の皮膚基剤を混合することによって、上記混合鉱物の粉末体を効率よく分散させ、必要とする人体局所への投与を容易にする。上記皮膚基剤を使用すれば、生体接触が容易になり、上記混合鉱物の粉末体との混合・分散が容易である。そして、上記皮膚基剤に関しては保湿効果を有する作用を添加することも望ましい。
また、本願発明では、上記皮膚基剤を使用しなくても、上記混合鉱物の粉末体に対して例えば一般的な入浴剤、衣服用繊維類、紙類、高分子化合物、ガラス成分等の分散保持材を組み合わせて生体等に利用可能である。装身具、アクセサリー類、衣服用繊維、不織布その他の繊維類、紙類等を分散保持材として利用することは、生体に容易に接触して経皮的な低線量放射線効果を得るために有効である。
【０００８】
本願発明は、前述したように、上記混合鉱物の粉末体を加工したセラミックス微細粉末体を前段材料としており、これと分散保持材とを組み合わせた抑制剤でもある。すなわち、本願発明では、上記混合鉱物の粉末体を焼結してセラミックス固体にした後、このセラミックス固体を微細粉末加工してセラミックス微細粉末体を前段材料とし、この前段材料と分散保持材とを組み合わせた構成である。
本願発明では、例えばアトピー性皮膚疾患への分散保持材による生体応用方法としては、一般的な入浴剤に混合し、浴湯内で低線量放射性鉱物の加工物であるセラミックス微細粉末体からイオン化されて発現する電子増強効果をねらっても良い。
本願発明は、アトピー性皮膚炎病態の原因の一つである過酸化脂質の増加及び病態自体の酸化環境に視点を置いて、電子授受作用による酸化還元反応の改善・安定化、そして前述した研究報告文献の記載に基づく生体における恒常性維持のための過酸化脂質の減少効果をねらって、低線量放射線を放射する鉱物を利用してアトピー性皮膚炎の抑制剤を図るものである。
本願発明の第二抑制剤にあっては、放射性鉱物の粉末体に放射線源からのβ線成分である電子の励起増強をねらって、非放射性鉱物を混合・粉末加工して混合鉱物の粉末体とし、そしてこの混合鉱物の粉末体を焼結してセラミックス固体とし、その後に生体への抑制効果を容易にする工夫として、このセラミックス固体に対してさらに微細粉末加工を行ってセラミックス微細粉末体としている。
【発明の効果】
【０００９】
本願発明によれば、有益な酸化還元反応が得られ、その改善や安定化が図られ、生体にあってはそれが有する恒常性維持機構を安定化させることができ、例えばアトピー性皮膚炎を抑制することができ、また医薬品・化粧品・食品等様々な製品に適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本願発明の抑制剤の製造工程を示すフローチャートである。
【図２】本願発明の抑制剤の他の形態の製造工程を示すフローチャートである。
【図３】肺がん症例者の治療前後（皮膚パッチ貼付前後）の胸部の各断層画像を示す図であって、（Ａ−１）及び（Ａ−２）は治療前を、（Ａ−１１）及び（Ａ−１２）は治療後をそれぞれ示す。
【図４】前立腺がん症例者の治療前後（皮膚パッチ貼付前後）の腹部の各断層画像及び部分拡大断層画像を示す図であって、（Ａ−１ａ）及び（Ａ−１ｂ）は治療前を、（Ａ−１１ａ）及び（Ａ−１１ｂ）は治療後をそれぞれ示す。
【図５】乳がん症例者の治療前後（皮膚パッチ貼付前後）の胸部の各断層画像を示す図であって、（Ａ−１）は治療前を、（Ａ−１１）は治療後をそれぞれ示す。
【図６】服用前後における尿中の８−ＯＨｄＧの推移を示すグラフである。
【図７】温感クリーム塗布前後における四肢の温度変化の経過を示す図であって、（Ａ）は手の経過を、（Ｂ）は足の経過をそれぞれ示す。
【図８】豚ひき肉の鮮度保持経過を示す図であって、（Ａ−１）は鮮度保持シールを貼付してない例の経過を示し、（Ａ−１１）は鮮度保持シールを貼付した例の経過を示す。
【図９】虹鱒の鮮度保持経過を示す図であって、（Ａ−１）は鮮度保持シールを貼付してない例の経過を示し、（Ａ−１１）は鮮度保持シールを貼付した例の経過を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本願発明に係る抑制剤について図面を参照して説明する。
本願発明の抑制剤は、混合鉱物の粉末体と分散保持材とによって形成される抑制剤（第一抑制剤）（図１参照）と、セラミックス微細粉末体と分散保持材とによって形成される抑制剤（第二抑制剤）（図２参照）の双方を含む。
【００１２】
まず、第一抑制剤について説明する。
本願発明の第一抑制剤は、混合鉱物の粉末加工体（前段材料）と分散保持材とを一体化したものである。
第一抑制剤の主要材料である上記混合鉱物の粉末体は、第１の基礎材料と第２の基礎材料とからなる。第１の基礎材料は低線量放射線を発生（放射）する放射性鉱物であり、第２の基礎材料は放射線を発生しない非放射性鉱物である。
上記第１の基礎材料を構成している上記放射性鉱物として、例えばモナズ石等の鉱物材料を用いる。また、上記非放射性鉱物として、例えば二酸化ケイ素、水酸化アルミニウム、酸化ジルコニウム等の鉱物材料を用いる。上記非放射性鉱物は、放射線源からのβ線成分である電子の励起増強をねらっている。
【００１３】
第一抑制剤の主要材料である分散保持材について説明する。
分散保持材にはクリーム基剤、軟膏基剤、各種樹脂類、各種金属類、各種化合物、ガラス及び陶器類等が含まれる。この分散保持材には、皮膚接触を容易にさせる例えばクリーム材料、軟膏材料、ローション材料、乳液材料、入浴剤及び石けん類等が含まれる。これら例示してある基剤はいずれも皮膚への塗布が可能なものであり、上記各基剤に関しては保湿効果を有する保湿剤を添加することが望ましい。分散保持材の詳細についてはさらに後述する。
上記混合鉱物の粉末体をこの分散保持材に一体化させる方法としては、分散保持材に混入、練り込み、焼成、添加、塗布等を用いる。
【００１４】
第一抑制剤の製法について、図１を参照して説明する。
放射性鉱物（第１の基礎材料）を粉砕機によって粉砕末に加工する。そして、この放射性鉱物の粉砕末と非放射性鉱物（第２の基礎材料）とを粉末加工機により混合し粉末に加工して混合鉱物の粉末体にする。
その後、前段材料である上記混合鉱物の粉末体と分散保持材とを混合等の方法を用いて両者を一体にすることによって第一抑制剤が製造される。
【００１５】
本願発明の第二抑制剤について説明する。
第二抑制剤は、前段材料として上記セラミックス微細粉末体を用いる。このセラミックス微細粉末体は、上記混合鉱物の粉末体を焼結して形成されたセラミックス固体を第３の基礎材料としている。このセラミックス固体を微細粉末加工することにより、セラミックス微細粉末体が形成される。
本願発明の第二抑制剤の製法について、図２を参照して説明する。
なお、第１及び第２の基礎材料から混合鉱物の粉末体に至る製造過程は前述した第一抑制剤の混合鉱物の粉末体のそれと同一であるので、説明を省略する（図１参照）。
混合鉱物の粉末体を高温炉において焼結してセラミックス固体にする。その後に、セラミックス固体に対してさらに微細粉末加工を行ってセラミックス微細粉末体にする。
そして、上記セラミックス微細粉末体と分散保持材とを混合等の方法を用いて両者を一体にすることによって第二抑制剤が製造される。
前段材料として上記セラミックス微細粉末体を選択する理由は、セラミックス固体を生体への適用をより一層容易にすると共に、抑制効果を高めるため等に基づいている。
【００１６】
第二抑制剤の主要材料として用いられる分散保持材は、第一抑制剤のものと同様である。この第二抑制剤における例えばアトピー性皮膚疾患への生体応用方法としては、セラミックス微細粉末体を分散保持材としての食品類又は内服薬の形態を呈した各種物質類に混入し、生体内からの低線量放射線効果をねらう。分散保持材として、生体塗布が可能なクリーム、ローション又は乳液材料は上記セラミックス微細粉末体の分散・混合が効果的であり、生体への作用親和性・密着性を大幅に高めることができる。
また、生体に容易に接触して経皮的な低線量放射線効果を得るために、アクセサリー、ペンダント、ブレスレットなどの装身具、シャツ、下着、洋服など繊維製の被服等の分散保持材にセラミックス微細粉末体を混入して、又は分散保持材に液状化したセラミックス微細粉末体を付着させることができる。
分散保持材である上記入浴剤においては、これにセラミックス微細粉末体を混合したものを、浴湯内で入れることによって、低線量放射性鉱物の加工物である上記セラミックス微細粉末体からイオン化されて発現する電子の増強効果を得ることができる。
また、アトピー性皮膚疾患への生体応用方法としては、上記セラミックス微細粉末体を食品類又は内服薬の形態にした分散保持材に混入すれば、生体内からの低線量放射線効果が得られる。また、アトピー類縁疾患としての気管支喘息及び花粉症についても、それぞれの病変部分への投与に適した形態、例えば吸入剤、点鼻剤、点眼剤等の形態にした分散保持材への混入によっても、アトピー性皮膚炎への応用方法と同様の効果を得ることが期待できる。
さらに、上記セラミックス微細粉末体に対して、皮膚基剤として生体への応用可能な塗布剤を混合させ、これを局所に投射することによって、例えばアトピー性皮膚炎の基本病態であるアレルギー性炎症性皮膚病変の改善が可能となる。
【００１７】
このように、本願発明の抑制剤は、混合鉱物の粉末体を前段材料とする第一抑制剤と、上記セラミックス微細粉末体を前段材料とする第二抑制剤との双方を備えているが、前段材料としていずれかを選択するかは、生体への適用の容易性、抑制効果、生産性、用途等を基準として決定される。
【実施例】
【００１８】
［実施例１］
本願発明をアトピー性皮膚炎抑制剤に適用した例について説明する。
１．被験材料
クリーム基剤にセラミックス微細粉末体を０．０２５％含有した皮膚クリームを作成した。粒度約０．５〜３μのセラミックス微細粉末体を使用した。また、セラミックス微細粉末体の基礎材料である一方の低線量放射線を発生する放射性鉱物にはモナズ石を用い、そして他方の非放射性鉱物には二酸化ケイ素（ＳｉＯ２）、酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３及び酸化ジルコニウム（ＺｒＯ２）を混合した鉱物材料を用いた。
上記クリーム基剤には水、グリセリン、ワセリン、ホホバ種子油、グリコシルトレハロース、加水分解水添デンプン、アラキルアルコールを主成分とする分散保持剤を用いた。
セラミックス微細粉末体を配合した皮膚クリーム（以下「配合クリーム」という。）及び対照の被験材料となる上記セラミックス微細粉末体を配合していない皮膚クリーム（以下「対照クリーム」という。）は、いずれも皮膚刺激性のない保湿性を有するものを使用した。
２．被験対象者
アトピー性皮膚炎と診断され、肘関節内側部周辺皮膚にアトピー疹を認める５人の症例者を対象とした。
３．試験・観察方法
各症例者に１日１回、夜間入浴後に上記配合クリームと対照クリームとを２ｃｍ以上離して薄く塗り、その経過を２週間観察した。
観察開始日を観察第１日とし、第７日及び第１４日についてその効果を比較検討した。
４．観察結果
１４日間の観察期間中に表１に示すように被験材料が原因と思われる皮膚副反応は一切認められなかった。したがって、配合クリームは治療に際して皮膚塗布成分としての安全性に問題がないと考えられる。
【００１９】
【表１】
2011132128.tif 000003
また、一般臨床症状の変化については、表２に示すように皮膚掻痒感及び発赤所見では、配合クリーム塗布部分において、全被験対象者に掻痒感及び発赤の軽減が認められ、対照クリーム塗布部分において、湿潤性の改善を認めるのみで大きな皮膚所見及び症状の改善は認めらなかった。配合クリームは、対照クリームと比較して皮膚所見及び症状の良好な改善が認められた。
上記観察結果から、副腎皮質ホルモン（ステロイド）を一切含まない上記配合クリームはアトピー性皮膚炎症例への治療に対して高い効果を有することが判明した。
【００２０】
【表２】
2011132128.tif 000004
【００２１】
［実施例２］
本願発明をがん・悪性腫瘍の進行抑止剤に適用した例について説明する。
１．被験材料
皮膚貼付フィルムにセラミックス微細粉末体を塗布（コーティング）した皮膚パッチを使用した。
セラミックス微細粉末体には実施例１と同じものを使用した。皮膚貼付フィルムにはポリエチレンフィルムを使用した。皮膚パッチには縦３．７ｃｍ及び横５．５ｃｍのものを使用した。
２．被験対象者
ステージ４と診断された難事性・進行性がん症例（肺がん、前立腺がん、乳がん）を持つ３人である。肺がんの症例者は男性（６１歳）、前立腺がんの症例者は男性（５２歳）、乳がんの症例者は女性（５７歳）である。
３．試験・観察方法
事前の検討では、皮膚パッチの持つ誘電性・マイナス電荷電子の供給作用はおよそ半径１０ｃｍに影響し得ることが判明したので、その効果範囲においてマイナス電荷電子流の局所酸化還元反応を期待した。
それぞれの症例者に対して原発腫瘍局所、転移・再発病巣を問わず、病巣直近に１日１回、皮膚パッチを貼付した。
貼付２ヶ月後に皮膚パッチによる作用効果を各種画像診断により判定した。すなわち、治療観察開始日を観察第１日として病変に対する画像診断（ＣＴ：Ｃｏｍｐｕｔｅｄ  Ｔｏｍｏｇｒａｐｈｙ）を実施し、治療前（皮膚パッチ貼付前）に評価し、２ヶ月を経過した段階で再検査を行い、治療前後の各画像の比較検討を行った。
・肺がん症例者
図３（Ａ−１）及び（Ａ−２）は治療前（皮膚パッチ貼付前）の胸部の断層画像であり、図３（Ａ−１１）及び（Ａ−１２）は治療後（皮膚パッチ貼付後）の胸部の断層画像である。
左肺上葉に存在する主腫瘍、両肺に広がる転移病巣が散在している肺腫瘍の症例者に対して、皮膚パッチを前面４ヶ所、背面４ヶ所に貼付し、２ヶ月間の経過を観察した。
治療後、図３（Ａ−１１）及び（Ａ−１２）に示すように、治療に難治であった腫瘍外観に著しい縮小が認められた。
・前立腺がん症例者
図４（Ａ−１ａ）は治療前（皮膚パッチ貼付前）の腹部の断層画像であり、図４（Ａ−１ｂ）は胸椎の部分拡大画像であり、また図４（Ａ−１１ａ）は治療後（皮膚パッチ貼付後）の腹部の断層画像であり、図４（Ａ−１１ｂ）は胸椎の部分拡大画像である。
当初胸椎の骨転移病巣を発見し、既に多発性の骨転移を生じていたため、根治治療の見込みなしと判断された症例である。
本症例での検討は頭痛著しい胸椎の骨転移部分に対し、皮膚パッチを背面４ヶ所に貼付し、２ヶ月間の経過を観察した。
その結果、４週間で疼痛の軽減が認められ、２ヶ月経過時点では図４（Ａ−１１ａ）及び（Ａ−１１ｂ）に示すように、胸椎の骨転移病巣の縮小が認められた。
・乳がん症例者
左乳房に発生した乳がん症例である。発見当初より多発性肝臓転移を認められたため、根治性なしと判断した。かかりつけの主治医との相談において、保存治療対処のみと決断し、およそ半年が経過した時点で治療を開始した。
図５（Ａ−１）は治療前（皮膚パッチ貼付前）の胸部の断層画像であり、図５（Ａ−１１）は治療後（皮膚パッチ貼付後）の胸部の断層画像である。
主たる乳房がん腫瘍はおよそ２ｃｍ大で、左胸部皮下に存在し、その直上４ヶ所に皮膚パッチを貼付し、２ヶ月間の経過を観察した。
その結果、２ヶ月経過時点で図５（Ａ−１１）に示すように、著しいがん腫瘍の縮小が認められ、同時に存在した肝臓多発性転移についても進展は認められなかった。
上記３症例者には、２ヶ月の観察間中に上記皮膚パッチの成分が原因と思われる副反応及び症状憎悪例は認められなかった。
皮膚パッチの材料としてポリエチレンフィルムに代えて不織布を使用した実験例でも、当該実施例と同様の結果が得られた。
【００２２】
［実施例３］
本願発明を細胞酸化抑止用のサプリメント（健康補助食品）へ応用した例について説明する。
１．被験材料
被験材料は、セラミックス微細粉末体から抽出した食品添加物であるミネラル成分と、分散保持材として植物性有機化合物とからなる。
セラミックス微細粉末体には実施例１と同じものを使用し、事前に乾熱滅菌処理をした。
この植物性有機化合物は、分子内に複数のフェノール性ヒドロキシ基を持ち、強力な脱アセチル化酵素Ｓｉｒ−２の活性化作用を有するものである。
上記被験材料は、ミネラル成分に上記植物性有機化合物を配合した経口服用なものとした。
２．被験対象者
２０人の健常者である。
３．試験方法
上記被験材料を一日１回、一ヶ月間就寝前に１ｇを経口服用した。服用前後に、尿中の８−ＯＨｄＧ（８−Ｈｙｄｒｏｘｙ−ｄｅｏｘｙｇｕａｎｏｓｉｎｅ）を測定して、生体細胞での酸化ストレス損傷の程度を判定した。
８−ＯＨｄＧは、生体細胞が酸化ストレス損傷によってＤＮＡ中にあるグアニンが損傷され、８位の炭素が酸化されて生成される。これが、ＤＮＡの修復過程において、細胞外に放出されて各種遺伝子に加わる老化・酸化ストレスによる細胞損傷が判定できる。
４．観察方法
服用前後の尿中の８−ＯＨｄＧを比較し観察した。
同時に治療前に実施した血液検査の検体余剰の血液（静脈血液採液）をテストチューブに納め、これに実施例１に使用したと同じ皮膚パッチを添付して、添付前後の血液中での酸化分圧変換を併せて観察した。
５．観察結果
（１）８−ＯＨｄＧの観察結果
服用前後の尿中の８−ＯＨｄＧを比較し、同時に実施した一般採血検査の残余血液を利用し、血液中での酸化分圧変換を併せて観察した。
観察の結果、図６に示すように尿中の８−ＯＨｄＧは服用後に低下が認められた。生体細胞における酸化ストレスによる細胞損傷が良好に回避されていることが確認された。
このことは、本願発明の抑制剤が、上記被験材料中のミネラル成分によって生じる強力な誘電性による生体細胞へのマイナス電荷電子供給及びそれに基づく強力な酸化還元反応と、フェノール性ヒドロキシ基を持つ植物性有機化合物によって生じる強力な脱アセチル化酵素Ｓｉｒ−２の活性化との相乗効果によって、細胞の酸化ストレス損傷回避能力を有することを裏付けるものである。
一ヶ月の服用期間中に上記被験材料の成分が原因と思われる副反応は一切認められなかった。
（２）末梢副反応の有無
上記皮膚パッチの貼付前後の血液学的変化を検討した。
その結果、血中ＰＯ２分圧に有意な向上改善が認められた。このことは、ヘモグロビンの構成要素・環境に対する有益な酸化還元反応が生じて、ヘモグロビンが把持する酸素の放出能が向上し、結果として、血液中の酸素濃度（血液中ＰＯ２分圧）に改善が得られたものと判断できる。そして、生体におけるエネルギー代謝機構、酸化的リン酸化・電子伝達機構において、生体細胞の効率的な酸素取り込みを補助するものと考え、好気的代謝の観点から酸化ストレス解除に有益と結論した。
【００２３】
［実施例４］
本願発明を皮膚温・血行改善剤に適用した例について説明する。
１．被験材料
クリーム基剤にシリコン及びセラミックス微細粉末体を混入して温感クリームとした。
セラミックス微細粉末体及びクリーム基剤には実施例１と同じものをそれぞれ使用した。クリーム基剤に対するセラミックス微細粉末体の含有量を５％とした。
２．被験対象者
５２歳の健常な男性（身長１７２ｃｍ、体重６７ｋｇ）である。
３．観察方法
被験対象者の四肢（両手首、両足首）に温感クリームを塗布し、経過時間毎の手及び足の各温度変化をサーモグラフィにて確認した。サーモグラフィとしてＮＥＣ三栄株式会社のサーモトレーサＴＨ５４０１（商品名）を使用した。
４．観察結果
図７（Ａ）は手の温度変化を示し、（ａ１）は塗布直前を、（ａ２）は塗布１０分後を、（ａ３）は塗布１時間分後をそれぞれ示している。図７（Ｂ）は足の温度変化を示し、（ｂ１）は塗布直前を、（ｂ２）は塗布１０分後を、（ｂ３）は塗布１時間分後をそれぞれ示している。
図７に示すように、温感クリームの塗布によって皮膚温及び血行の改善が確認された。
【００２４】
［実施例５］
本願発明を鮮度保持剤に適用した例について説明する。
１．被験材料
樹脂中にセラミックス微細粉末体を混入してシール状に成形し、豚ひき肉及び虹鱒の各鮮度を保持するための鮮度保持シール（抗菌シール）とした。
セラミックス微細粉末体には実施例１と同じものを使用した。また、シールはポリエチレンフィルムによって縦７ｃｍ及び横５．５ｃｍに成形したものを使用した。
２．被験対象物
第１の被験対象物は１５８ｇの豚ひき肉であり、第２の被験対象物は新鮮な一匹の虹鱒である。
３．試験・観察方法
第１の被験対象物である豚ひき肉を、図８（Ａ−１），（Ａ−１１）に示すように樹脂トレー内に入れて、この樹脂トレーの上側開口を包装フィルムによって被覆した。
第２の被験対象物である虹鱒を、図９（Ａ−１），（Ａ−１１）に示すように樹脂トレー内に入れ、この樹脂トレーの上側開口を包装フィルムによって被覆した。
各被験対象物は包装フィルムの上から一枚の四角形の鮮度保持シールを図８（Ａ−１１）及び図９（Ａ−１１）に示すように貼付したものを、また、他方は図８（Ａ−１）及び図９（Ａ−１）に示すように鮮度保持シールを貼付しないものをそれぞれ８〜１０°Ｃで冷蔵保管をした。
鮮度保持シールの貼付位置は、図８（Ａ−１１）に示す例では、右側に貼ってある価格等の商品表示シールの真上側であり、また図９（Ａ−１１）に示す例でも、右側に貼ってある価格等の商品表示シールと対向するようにその反対側の左側であり、その大きさ及び形状は上記商品表示シールとほぼ同じである。
第１及び第２の被験対象物の経時的変化（外観及び臭気）を４日目、７日目毎に観察し、その外観をデジタルカメラによって画像に記録した。
４．観察結果
（１）第１の被験対象物（豚ひき肉）
図８（Ａ−１）（ａ１）は観察初日の鮮度保持シール不貼付の第１の被験対象物の状態を、（ａ２）は観察７日目の状態を示す。図８（Ａ−１１）（ａ１１）は観察初日の鮮度保持シール貼付の第１の被験対象物の状態を、（ａ１２）は観察７日目の状態を示している。
観察初日から７日目には、鮮度保持シール不貼付のものは、図８（Ａ−１）（ａ２）に示すように、その色調が大きく変化し、鮮度保持シール貼付のものは、図８（Ａ−１１）（ａ１２）に示すように、その色調変化は殆んど認められない。
試験終了の９日後に、細菌数のカウントを行ったところ、鮮度保持シール貼付のものの細菌数は鮮度保持シール不貼付のものの１０−２となっていた。
（２）第２の被験対象物（虹鱒）
図９（Ａ−１）（ａ１）は観察初日の鮮度保持シール不貼付の第２の被験対象物の状態を、（ａ２）は観察９日目の状態を示す。図９（Ａ−１１）（ａ１１）は観察初日の鮮度保持シール貼付の第２の被験対象物の状態を、（ａ１２）は観察９日目の状態を示している。
観察初日から４日目には、鮮度保持シール不貼付のものは、口、えら及び腹部の血液性の浸出液が出現し、腹部には腐敗ガスに伴う膨張が認められ、９日目には図９（Ａ−１）（ａ２）に示すように、その色調等に大きな変化が認められた。
鮮度保持シール貼付のものは、９日目を経過しても図９（Ａ−１１）（ａ１２）に示すように、その色調等に変化は殆んど認められない。そして試験終了の９日目においても、外観及び臭気等に変化は認められなかった。
試験終了の９日後に、細菌数のカウントを行ったところ、鮮度保持シール貼付のものの細菌数は鮮度保持シール不貼付のものの１０−２に近い値であった。
５．鮮度保持シールは鮮度保持剤として有効であり、また菌の増殖を抑制する抗菌作用があるので抗菌剤として利用可能であり、さらに鮮度低下に伴う臭気発生を抑制できるので防臭剤としても利用することができる。
【００２５】
本願発明の抑制剤は、前述したようにアトピー性皮膚炎等の病態に応用可能である。応用例をまとめると下記のとおりである。
・発がん抑制のための皮膚貼付剤、内服剤及び吸入剤としての応用。
・糖尿病の抑制・症状軽減のための皮膚貼付剤、内服剤としての応用。
・老化抑制のための皮膚貼付剤、軟膏、クリーム又はローション等の形態を持った医薬品、化粧品及び保湿剤としての応用。
・ＤＮＡ損傷修復機能、アポトーシスの促進、免疫機能による腫瘍細胞排除の促進の作用を主眼とし、その主な治療対象を悪性腫瘍に特定した場合の臨床応用。
・活性酸素を消去する抗酸化物質であるＳＯＤ活性の有意な増強効果をねらった医薬品及び食品類への混入による応用。
・活性酸素によってもたらされる酸化的損傷の指標である過酸化脂質の減少効果を主眼とした、皮膚老化防止又は臭気改善若しくは臭気吸収の対策としての軟膏、クリーム、ローション、化粧品及び日用雑貨類等への混入による応用。
・神経末端から分泌され痛覚の制御に関与するβエンドルフィンの増加効果を主眼とした各種疼痛の改善剤としての軟膏、クリーム、ローション、医薬品、食品及び日用雑貨への混入による応用。
・毛細血管・細動脈を収縮させる活性物質であるバソプレッシンの減少に基づく血行の改善を主眼とし、軟膏、クリーム、ローション、医薬品、食品及び日用雑貨への混入によって得られる血行循環改善剤としての応用。
・抗酸化、低線量放射線による抗菌及び抗ウイルス効果を主眼とした、各種インフルエンザ感染予防及び治療、ヘルペスウイルスによる皮膚病変治療、白癬菌による皮膚病変治療等の改善剤としての軟膏、クリーム、ローション、医薬品・食品・日用雑貨への混入による応用。
【図１】
2011132128.tif 000005
【図２】
2011132128.tif 000006
【図３】
2011132128.tif 000007
【図４】
2011132128.tif 000008
【図５】
2011132128.tif 000009
【図６】
2011132128.tif 000010
【図７】
2011132128.tif 000011
【図８】
2011132128.tif 000012
【図９】
2011132128.tif 000013