(57)【要約】【課題】操作体を画面上から離さずに操作をキャンセルすることが可能な情報処理装置を提供すること。【解決手段】画面上を押圧する操作体の押圧強度を検知する押圧強度検知部と、前記押圧強度検知部により検知された押圧強度の情報に基づいて当該押圧強度の変化速度を検知する変化速度検知部と、前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に所定の機能を提供し、当該押圧強度の変化速度が小さい場合に前記所定の機能を提供せずに前記操作体による操作をキャンセルする機能提供部と、を備える、情報処理装置が提供される。【選択図】図２
2011048762.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画面上を押圧する操作体の押圧強度を検知する押圧強度検知部と、
前記押圧強度検知部により検知された押圧強度の情報に基づいて当該押圧強度の変化速度を検知する変化速度検知部と、
前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に所定の機能を提供し、当該押圧強度の変化速度が小さい場合に前記所定の機能を提供せずに前記操作体による操作をキャンセルする機能提供部と、
を備える、情報処理装置。
【請求項２】
前記押圧強度検知部により検知される押圧強度が零にならずに増減を繰り返した場合、当該増減の繰り返し回数をカウントする増減カウンタをさらに備え、
前記機能提供部は、前記増減カウンタによりカウントされた前記増減の繰り返し回数に応じて異なる前記所定の機能を提供する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記操作体により文字の入力操作が行われた際、
前記機能提供部は、
前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に、前記操作体により入力された文字を確定させ、
前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が小さい場合に、前記文字の入力操作をキャンセルする、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記操作体により前記画面内に表示された第１のウィンドウの表示内容に対する更新操作が行われた際、
前記機能提供部は、
前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きく、かつ、前記増減カウンタによりカウントされた前記増減の繰り返し回数が第１の所定数の場合、前記第１のウィンドウの表示内容を更新し、
前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きく、かつ、前記増減カウンタによりカウントされた前記増減の繰り返し回数が第２の所定数の場合、前記第１のウィンドウとは異なる第２のウィンドウに更新後の表示内容を表示し、
前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が小さい場合、前記第１のウィンドウの表示内容に対する更新操作をキャンセルする、請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記機能提供部は、
前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に、拡大対象の画像を前記増減カウンタによりカウントされた前記増減の繰り返し回数に応じて異なる拡大率で拡大表示し、
前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が小さい場合に、前記拡大対象の画像に対する拡大操作をキャンセルする、請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項６】
画面上を押圧する操作体の位置を検知する位置検知部と、
前記位置検知部により検知された位置の情報に基づいて前記操作体の移動を検知する移動検知部と、
をさらに備え、
前記操作体の移動により文字列の選択が行われた際、
前記機能提供部は、前記移動検知部により前記操作体の静止状態又は細動状態が検知された後、前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に、前記操作体の移動中に選択された文字列に関する処理を実施し、
前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が小さい場合に、前記操作体の移動中に選択された文字列に関する処理操作をキャンセルする、請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記画面の内部から光を射出する光源と、
前記光源から光が射出された際に前記画面上を押圧する操作体により反射された光の強度を検知することが可能な光センサと、
をさらに備え、
前記押圧強度検知部は、前記光センサにより検知された光の強度に基づき、前記光源から射出された光を強く反射した前記操作体の面積を検出し、当該面積の大きさに基づいて前記押圧強度を検知する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記画面上に、押圧力を検知することが可能な押圧力センサをさらに備え、
前記押圧強度検知部は、前記押圧力センサにより検知された押圧力の大きさに基づいて前記操作体による押圧強度を検知する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項９】
画面上を押圧する操作体の押圧強度を検知する押圧強度検知部と、
前記押圧強度検知部により検知された押圧強度の情報に基づいて当該押圧強度の変化速度を検知する変化速度検知部と、
前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に第１の機能を提供し、当該押圧強度の変化速度が小さい場合に前記第１の機能とは異なる第２の機能を提供する機能提供部と、
を備える、情報処理装置。
【請求項１０】
画面上を押圧する操作体の押圧強度を検知する押圧強度検知ステップと、
前記押圧力検知ステップで検知された押圧強度の情報に基づいて当該押圧強度の変化速度を検知する変化速度検知ステップと、
前記変化速度検知ステップで検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に所定の機能を提供し、当該押圧強度の変化速度が小さい場合に前記所定の機能を提供せずに前記操作体による操作をキャンセルする機能提供ステップと、
を含む、情報処理方法。
【請求項１１】
画面上を押圧する操作体の押圧強度を検知する押圧強度検知ステップと、
前記押圧力検知ステップで検知された押圧強度の情報に基づいて当該押圧強度の変化速度を検知する変化速度検知ステップと、
前記変化速度検知ステップで検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に第１の機能を提供し、当該押圧強度の変化速度が小さい場合に前記第１の機能とは異なる第２の機能を提供する機能提供ステップと、
を含む、情報処理方法。
【請求項１２】
画面上を押圧する操作体の押圧強度を検知する押圧強度検知機能と、
前記押圧強度検知機能により検知された押圧強度の情報に基づいて当該押圧強度の変化速度を検知する変化速度検知機能と、
前記変化速度検知機能により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に所定の機能を提供し、当該押圧強度の変化速度が小さい場合に前記所定の機能を提供せずに前記操作体による操作をキャンセルする機能提供機能と、
をコンピュータに実現させるためのプログラム。
【請求項１３】
画面上を押圧する操作体の押圧強度を検知する押圧強度検知機能と、
前記押圧強度検知機能により検知された押圧強度の情報に基づいて当該押圧強度の変化速度を検知する変化速度検知機能と、
前記変化速度検知機能により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に第１の機能を提供し、当該押圧強度の変化速度が小さい場合に前記第１の機能とは異なる第２の機能を提供する機能提供機能と、
をコンピュータに実現させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置、情報処理方法、及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、携帯電話や携帯情報端末等の電子機器には、入力デバイスとしてタッチパネルが多く用いられるようになってきている。タッチパネルは、液晶ディスプレイや有機エレクトロルミネッセンスディスプレイ等のディスプレイデバイスに設置される。タッチパネルの種類としては、例えば、抵抗膜方式、静電容量方式、及び光学式のタッチパネルが知られている。いずれの方式においても、ユーザは、ディスプレイデバイスに表示された操作オブジェクトを直接タッチしたり、スライドさせたりすることにより、所望の操作を行うことができる。そのため、非常に直感的な操作体系が実現される。
【０００３】
タッチパネルに関連する技術として、例えば、下記の特許文献１には、ユーザがタッチパネルを押圧した際の押圧力を検知し、その押圧力に応じてディスプレイデバイスの表示内容をスクロールさせる技術が開示されている。また、同文献には、ユーザがタッチパネルを押圧した際の押圧時間を検知し、押圧時間の長さに応じてディスプレイデバイスの表示内容をスクロールさせる技術が開示されている。さらに、同文献には、押圧力が一定になったタイミングで表示されている表示内容を選択対象にする技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−３９７４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、押圧力の増加に伴って表示内容がスクロールする構成にしてしまうと、長い距離をスクロールさせたい場合には、スクロールが進むに連れて大きな力でタッチパネルを押圧することが求められる。その結果、操作性が低下してしまうだけでなく、タッチパネルの耐用期間が短縮されてしまう。また、同文献に記載の方法は、押圧力を急峻に変化させても、ゆっくりと変化させても、実現される操作は同じである。
【０００６】
そこで、本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、本発明の目的とするところは、押圧力の変化速度を利用して操作体系を拡張することにより、ユーザの操作効率を向上させた、新規かつ改良された情報処理装置、情報処理方法、及びプログラムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明のある観点によれば、画面上を押圧する操作体の押圧強度を検知する押圧強度検知部と、前記押圧強度検知部により検知された押圧強度の情報に基づいて当該押圧強度の変化速度を検知する変化速度検知部と、前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に所定の機能を提供し、当該押圧強度の変化速度が小さい場合に前記所定の機能を提供せずに前記操作体による操作をキャンセルする機能提供部と、を備える、情報処理装置が提供される。
【０００８】
また、上記の情報処理装置は、前記押圧強度検知部により検知される押圧強度が零にならずに増減を繰り返した場合、当該増減の繰り返し回数をカウントする増減カウンタをさらに備え、前記機能提供部は、前記増減カウンタによりカウントされた前記増減の繰り返し回数に応じて異なる前記所定の機能を提供するように構成されていてもよい。
【０００９】
また、前記操作体により文字の入力操作が行われた際、前記機能提供部は、前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に、前記操作体により入力された文字を確定させ、前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が小さい場合に、前記文字の入力操作をキャンセルするように構成されていてもよい。
【００１０】
また、前記操作体により前記画面内に表示された第１のウィンドウの表示内容に対する更新操作が行われた際、前記機能提供部は、前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きく、かつ、前記増減カウンタによりカウントされた前記増減の繰り返し回数が第１の所定数の場合、前記第１のウィンドウの表示内容を更新し、前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きく、かつ、前記増減カウンタによりカウントされた前記増減の繰り返し回数が第２の所定数の場合、前記第１のウィンドウとは異なる第２のウィンドウに更新後の表示内容を表示し、前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が小さい場合、前記第１のウィンドウの表示内容に対する更新操作をキャンセルするように構成されていてもよい。
【００１１】
また、前記機能提供部は、前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に、拡大対象の画像を前記増減カウンタによりカウントされた前記増減の繰り返し回数に応じて異なる拡大率で拡大表示し、前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が小さい場合に、前記拡大対象の画像に対する拡大操作をキャンセルするように構成されていてもよい。
【００１２】
また、上記の情報処理装置は、画面上を押圧する操作体の位置を検知する位置検知部と、前記位置検知部により検知された位置の情報に基づいて前記操作体の移動を検知する移動検知部と、をさらに備え、前記操作体の移動により文字列の選択が行われた際、前記機能提供部は、前記移動検知部により前記操作体の静止状態又は細動状態が検知された後、前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に、前記操作体の移動中に選択された文字列に関する処理を実施し、前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が小さい場合に、前記操作体の移動中に選択された文字列に関する処理操作をキャンセルするように構成されていてもよい。
【００１３】
また、上記の情報処理装置は、前記画面の内部から光を射出する光源と、前記光源から光が射出された際に前記画面上を押圧する操作体により反射された光の強度を検知することが可能な光センサと、をさらに備え、前記押圧強度検知部は、前記光センサにより検知された光の強度に基づき、前記光源から射出された光を強く反射した前記操作体の面積を検出し、当該面積の大きさに基づいて前記押圧強度を検知するように構成されていてもよい。
【００１４】
また、上記の情報処理装置は、前記画面上に、押圧力を検知することが可能な押圧力センサをさらに備え、前記押圧強度検知部は、前記押圧力センサにより検知された押圧力の大きさに基づいて前記操作体による押圧強度を検知するように構成されていてもよい。
【００１５】
また、上記課題を解決するために、本発明の別の観点によれば、画面上を押圧する操作体の押圧強度を検知する押圧強度検知部と、前記押圧強度検知部により検知された押圧強度の情報に基づいて当該押圧強度の変化速度を検知する変化速度検知部と、前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に第１の機能を提供し、当該押圧強度の変化速度が小さい場合に前記第１の機能とは異なる第２の機能を提供する機能提供部と、を備える、情報処理装置が提供される。
【００１６】
また、上記課題を解決するために、本発明の別の観点によれば、画面上を押圧する操作体の押圧強度を検知する押圧強度検知ステップと、前記押圧力検知ステップで検知された押圧強度の情報に基づいて当該押圧強度の変化速度を検知する変化速度検知ステップと、
前記変化速度検知ステップで検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に所定の機能を提供し、当該押圧強度の変化速度が小さい場合に前記所定の機能を提供せずに前記操作体による操作をキャンセルする機能提供ステップと、を含む、情報処理方法が提供される。
【００１７】
また、上記課題を解決するために、本発明の別の観点によれば、画面上を押圧する操作体の押圧強度を検知する押圧強度検知ステップと、前記押圧力検知ステップで検知された押圧強度の情報に基づいて当該押圧強度の変化速度を検知する変化速度検知ステップと、前記変化速度検知ステップで検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に第１の機能を提供し、当該押圧強度の変化速度が小さい場合に前記第１の機能とは異なる第２の機能を提供する機能提供ステップと、を含む、情報処理方法が提供される。
【００１８】
また、上記課題を解決するために、本発明の別の観点によれば、画面上を押圧する操作体の押圧強度を検知する押圧強度検知機能と、前記押圧強度検知機能により検知された押圧強度の情報に基づいて当該押圧強度の変化速度を検知する変化速度検知機能と、前記変化速度検知機能により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に所定の機能を提供し、当該押圧強度の変化速度が小さい場合に前記所定の機能を提供せずに前記操作体による操作をキャンセルする機能提供機能と、をコンピュータに実現させるためのプログラムが提供される。
【００１９】
また、上記課題を解決するために、本発明の別の観点によれば、画面上を押圧する操作体の押圧強度を検知する押圧強度検知機能と、前記押圧強度検知機能により検知された押圧強度の情報に基づいて当該押圧強度の変化速度を検知する変化速度検知機能と、前記変化速度検知機能により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に第１の機能を提供し、当該押圧強度の変化速度が小さい場合に前記第１の機能とは異なる第２の機能を提供する機能提供機能と、をコンピュータに実現させるためのプログラムが提供される。
【００２０】
また、上記課題を解決するために、本発明の別の観点によれば、上記のプログラムが記録された、コンピュータにより読み取り可能な記録媒体が提供される。
【発明の効果】
【００２１】
以上説明したように本発明によれば、ユーザの操作効率を向上させることが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の第１実施形態に係る情報処理装置の外観を示す説明図である。
【図２】本実施形態に係る情報処理装置の機能構成の一例を示す説明図である。
【図３Ａ】本実施形態に係る入力パターンの判定方法（通常のタップ操作）を示す説明図である。
【図３Ｂ】本実施形態に係る入力パターンの判定方法（ゆっくり離す動作）を示す説明図である。
【図３Ｃ】本実施形態に係る入力パターンの判定方法（複数回の押し込み動作）を示す説明図である。
【図４Ａ】本実施形態に係る情報処理方法の一例（タップ操作→文字確定）を示す説明図である。
【図４Ｂ】本実施形態に係る情報処理方法の一例（ゆっくりと指を離す動作→キャンセル）を示す説明図である。
【図５】本実施形態に係る情報処理装置の動作フローの一例を示す説明図である。
【図６Ａ】本実施形態に係る情報処理方法の一例（タップ操作→リンク先への移動）を示す説明図である。
【図６Ｂ】本実施形態に係る情報処理方法の一例（ゆっくりと指を離す動作→キャンセル）を示す説明図である。
【図６Ｃ】本実施形態に係る情報処理方法の一例（複数回の押し込み動作→別ウィンドウでのリンク先の表示）を示す説明図である。
【図７】本実施形態に係る情報処理装置の動作フロー（リンク先への移動操作）の一例を示す説明図である。
【図８】本実施形態に係る情報処理方法の一例（地図アプリケーションへの応用）を示す説明図である。
【図９Ａ】本実施形態の一変形例に係る入力パターンの判定方法（ゆっくり離す動作）を示す説明図である。
【図９Ｂ】本実施形態の一変形例に係る入力パターンの判定方法（ゆっくり離す動作）を示す説明図である。
【図１０】本発明の第２実施形態に係る情報処理装置の機能構成例を示す説明図である。
【図１１】本実施形態に係る情報処理装置が有する陰影画像面積計測部の一部動作を示す説明図である。
【図１２】本発明の各実施形態に係る情報処理装置のハードウェア構成例を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００２４】
［説明の流れについて］
ここで、以下に記載する本発明の実施形態に関する説明の流れについて簡単に述べる。
【００２５】
まず、図１を参照しながら、本発明の第１実施形態に係る情報処理装置１００の外観について説明する。次いで、図２を参照しながら、本実施形態に係る情報処理装置１００の機能構成について説明する。次いで、図３Ａ、図３Ｂ、図３Ｃを参照しながら、本実施形態に係る入力パターンの検知方法について説明する。
【００２６】
次いで、図４Ａ、図４Ｂを参照しながら、本実施形態に係る情報処理方法の具体例として、文字列処理への応用について説明する。次いで、図５を参照しながら、当該応用に係る情報処理装置１００の動作フローについて説明する。
【００２７】
次いで、図６Ａ、図６Ｂ、図６Ｃを参照しながら、本実施形態に係る情報処理方法の具体例として、Ｗｅｂアプリケーションへの応用について説明する。次いで、図７を参照しながら、当該応用に係る情報処理装置１００の動作フローの一例について説明する。次いで、図８を参照しながら、本実施形態に係る情報処理方法の具体例として、地図アプリケーションへの応用について説明する。
【００２８】
次いで、図９Ａ、図９Ｂを参照しながら、本実施形態の一変形例に係る入力パターンの判定方法について説明する。
【００２９】
次いで、図１０を参照しながら、本発明の第２実施形態に係る情報処理装置２００の機能構成について説明する。次いで、図１１を参照しながら、本実施形態に係る情報処理装置２００が有する陰影画像面積計測部２３２の一部動作について説明する。次いで、図１２を参照しながら、本発明の第１及び第２実施形態に係る情報処理装置１００、２００のハードウェア構成例について説明する。最後に、同実施形態の技術的思想について纏め、当該技術的思想から得られる作用効果について簡単に説明する。
【００３０】
（説明項目）
１：第１実施形態
１−１：情報処理装置１００の構成
１−１−１：外観
１−１−２：機能構成
１−１−３：入力パターンの判定方法
１−１−４：文字列操作への応用
１−１−５：Ｗｅｂアプリケーションへの応用
１−１−６：地図アプリケーションへの応用
１−１−７：（変形例）移動を考慮した入力パターンの判定方法
２：第２実施形態
２−１：情報処理装置２００の構成
３：ハードウェア構成例
４：まとめ
【００３１】
＜１：第１実施形態＞
本発明の第１実施形態について説明する。本実施形態は、押圧強度を検知可能なタッチパネルを用いて複数の操作体（例えば、指やスタイラス等）による利便性の高い操作体系を実現するものである。なお、本実施形態においては、押圧強度を検知可能なタッチパネルとして、操作体の押圧力を検知可能な感圧型のタッチパネルを想定する。また、操作体がユーザの指であるものとして説明する。もちろん、本実施形態の技術を適用可能な操作体の種類はこれに限定されない。
【００３２】
［１−１：情報処理装置１００の構成］
以下、本実施形態に係る情報処理装置１００の構成について説明する。なお、情報処理装置１００の機能は、例えば、ＰＣ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ）、携帯電話、携帯情報端末、カーナビゲーションシステム、テレビジョン受像機、ディスプレイデバイス、携帯型オーディオデバイス、携帯型ゲーム機等を用いて実現可能である。但し、以下では携帯情報端末を想定して説明を行うことにする。
【００３３】
（１−１−１：外観）
まず、図１を参照しながら、本実施形態に係る情報処理装置１００の外観、及び本実施形態に係る技術の概要について説明する。図１は、本実施形態に係る情報処理装置１００の外観を示す説明図である。
【００３４】
図１に示すように、情報処理装置１００は、タッチパネル１０２を有する。但し、このタッチパネル１０２は、ユーザが指でタッチした位置（以下、タッチ位置）及びタッチした際に得られる押圧力の強さ（以下、押圧強度）を検知することができる。そのため、情報処理装置１００は、タッチ位置及び押圧強度の情報をユーザによる入力情報として利用することができる。本実施形態に係る技術は、これらの情報を利用して、より利便性の高い操作体系を実現することを目指している。
【００３５】
ここでは、具体的に、ソフトウェアキーボードＫＥＹ（図１を参照）を利用して文字入力する際の操作について考えてみよう。ソフトウェアキーボードＫＥＹとは、情報処理装置１００の筐体に物理的に設けられたキーボードではなく、物理的なキーボードを模してソフトウェアにより画面上に表示されたキーボードである。但し、情報処理装置１００にはタッチパネル１０２が搭載されているため、指でソフトウェアキーボードＫＥＹの文字キーをタッチすると、どの文字キーがタッチされたのかが情報処理装置１００に伝達される。そのため、物理的なキーボードと同じ機能を実現することができる。
【００３６】
但し、ソフトウェアキーボードＫＥＹの場合、物理的なキーボードとは異なり、キーをタッチしてもタッチした部分が押し込まれるようなことはない。また、物理的なキーボードのキーを押し込むとキーから反発力を受けるが、ソフトウェアキーボードＫＥＹの場合にはタッチした部分で指に反発力を感じることはない。そのため、ソフトウェアキーボードＫＥＹによる入力の際、隣り合うキーを誤ってタッチする機会が増えてしまう。
【００３７】
また、隣り合うキーを誤ってタッチしてしまったり、同時にタッチしてしまっても、誤った文字が実行画面ＡＰＰに表示されるまでユーザが誤りに気づくことは少ない。こうした理由から、ソフトウェアキーボードＫＥＹによる文字入力は、物理的なキーボードによる文字入力よりもキー操作に誤りが発生しやすい傾向にある。キー操作を誤ると、ユーザは入力文字の修正を行うことになる。誤って入力された文字の消去には、例えば、バックスペースキー（ＢＳ）等が用いられる。
【００３８】
ユーザは、バックスペースキーをタッチして誤った文字を消去し、再び正しい文字キーをタッチして文字入力を行う。このとき、バックスペースキーをタッチする際にユーザが再びキー操作を誤る可能性もある。つまり、キー操作の機会が増えると、キー操作の誤りが連鎖的に生じる可能性を増加させてしまう。このような誤操作の機会を減らすには、指がタッチする回数を減らせばよい。また、指がタッチする回数を減らすことができれば、その分だけ操作工程が減ることになり、効率的に入力操作を行うことが可能になる。
【００３９】
ここでは文字の修正を例に挙げたが、これ以外の操作においても、ソフトウェアキーボードＫＥＹを用いることでキー操作の誤りが生じやすくなる事例が多々ある。例えば、ドラッグ操作により選択した文字列を削除する際のキー操作が一例として挙げられる。この例では文字列が削除されるまで選択文字列の状態が正しく維持されていることが重要である。しかし、文字列を選択した後、一旦指を離す瞬間に指の位置がぶれてしまい、選択範囲が変わってしまうことがある。
【００４０】
このような誤操作の機会を減らすには、指が離れる機会を減らせばよい。指が離れる機会を減らすことができれば、タッチする回数も減らすことができるため、誤操作の機会を大きく減らすことが可能になる。もちろん、選択文字列の削除に限らず、例えば、選択文字列のコピーやカット、選択文字列の翻訳、選択文字列をキーワードとする検索等の操作においても同様のことが言える。また、文字列の選択に限らず、例えば、画像の一部領域を選択してコピー、カット、拡大、縮小等を行う操作についても同様のことが言える。
【００４１】
こうした事情に鑑み、本件発明者は、押圧強度の変化パターンを利用し、タッチした指をタッチパネル１０２から離さずに所定の操作が行えるような仕組みを考案した。この仕組みを用いることにより、指をタッチパネル１０２から離さずに多くの操作を実行できるようになる。そのため、これまではタッチを繰り返して実行していた操作が指を離さずに実行できるようになり、タッチ回数が減り、操作効率が向上する。さらに、指を離す機会が減るため、情報処理装置１００の筐体を安定して把持することができるようになる。
【００４２】
しかし、このような仕組みを利用しても、誤操作が完全になくなるわけではない。誤操作が発生すると、その誤操作をキャンセルするための操作が必要になる。例えば、Ｗｅｂブラウザを利用してＷｅｂページを閲覧している際、他のＷｅｂページへのリンクボタンを押下してＷｅｂページを移動することがある。このとき、誤って所望しないＷｅｂページへのリンクボタンを押下してしまうと、誤ったＷｅｂページに移動した後、「戻る」ボタンを押下して元のＷｅｂページに再び移動し、正しいＷｅｂページへのリンクボタンを押下する必要がある。
【００４３】
このように、誤操作をキャンセルするには、多くの操作工程が必要であり、非常に不便である。また、操作工程が多くなると、その操作工程の中で誤操作が発生する可能性も高まる。こうした理由から、誤操作を簡単にキャンセルする仕組みが求められる。
【００４４】
そこで、本件発明者は、入力中にユーザが誤操作に気づいた場合に、タッチパネル１０２から指を離さずに誤操作をキャンセルすることが可能な仕組みを考案した。この仕組みを利用することにより、指がタッチパネル１０２から離れると同時に操作が確定する処理を未然にキャンセルすることが可能になり、誤操作のキャンセルに要する操作工程を格段に低減させることができる。その結果、操作効率が向上すると共に、誤操作の機会が低減される。
【００４５】
以上、情報処理装置１００の外観、及び本実施形態に係る技術の概要について説明した。以下、本実施形態に係る技術の詳細について説明する。
【００４６】
（１−１−２：機能構成）
次に、図２を参照しながら、本実施形態に係る情報処理装置１００の機能構成について説明する。図２は、本実施形態に係る情報処理装置１００の機能構成例を示す説明図である。なお、図２に例示した情報処理装置１００が有する機能は、図１２に例示したハードウェア構成により実現することができる。
【００４７】
図２に示すように、情報処理装置１００は、主に、タッチパネル１０２と、入力パターン解析部１０４と、コマンド実行部１０６と、記憶部１０８と、表示制御部１１０と、通信部１１２とにより構成される。但し、タッチパネル１０２は、表示部１３２と、タッチ位置検知部１３４と、押圧力検知部１３６とを有する。
【００４８】
表示部１３２は、例えば、ＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）、ＥＬＤ（Ｅｌｅｃｔｒｏ−Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  Ｄｉｓｐｌａｙ）、ＰＤＰ（Ｐｌａｓｍａ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｐａｎｅｌ）等のディスプレイデバイスである。また、タッチ位置検知部１３４は、タッチ位置を検知する手段である。そして、押圧力検知部１３６は、タッチ位置における押圧力の強さ（押圧強度）を検知する手段である。押圧力検知部１３６の機能は、例えば、圧力測定フィルムや面圧測定シート等により実現される。
【００４９】
まず、タッチパネル１０２がタッチされると、タッチ位置検知部１３４によりタッチ位置が検知される。また、検知されたタッチ位置における押圧強度が押圧力検知部１３６により検知される。タッチ位置検知部１３４により検知されたタッチ位置の情報は、コマンド実行部１０６に入力される。
【００５０】
また、押圧力検知部１３６により検知された押圧強度の情報は、入力パターン解析部１０４に入力される。押圧強度の情報が入力されると、入力パターン解析部１０４は、入力された押圧強度の情報から指の動作を解析し、その解析結果をコマンド実行部１０６に通知する。ここでは、指の動作の一例として、通常のタップ操作、ゆっくり離す動作、複数回の押し込み動作等を想定する。
【００５１】
（通常のタップ操作）
まず、通常のタップ操作について考える。通常のタップ操作が行われると、図３Ａに示すように、タッチパネル１０２に指先が触れた時点から押圧強度が増加する。また、タッチパネル１０２から指が離れるにつれて押圧強度が減少していき、指先が完全に離れた時点で押圧強度が零になる。通常のタップ操作の場合、タッチパネル１０２から離れる指の動きが比較的早い。そのため、通常のタップ操作の場合、指が離れる際に観測される押圧強度の減少速度は比較的大きいものとなる。
【００５２】
（ゆっくり離す動作）
次に、ゆっくりと離す動作について考える。指をゆっくりと離す動作が行われると、タッチパネル１０２から指が完全に離れるまでの時間が長くなる。そのため、指をゆっくりと離す動作の場合、押圧強度の減少速度は比較的小さいものとなる。押圧強度の減少速度は、図３Ａ、図３Ｂに示したグラフの減少部分における傾きθで表現することができる。例えば、図３Ａにおける減少部分の傾きθＡは、図３Ｂにおける減少部分の傾きθＢよりも大きいものとなる（θＡ＞θＢ）。
【００５３】
そこで、入力パターン解析部１０４は、押圧力検知部１３６から入力された押圧強度の情報に基づいて押圧強度の減少速度を算出する。さらに、入力パターン解析部１０４は、押圧強度の減少速度が所定値以上であるか否かを判定する。この所定値は、例えば、予めユーザにより行われた通常のタップ操作及びゆっくり離す動作に基づいて決定される。具体的には、両動作により得られた押圧強度の変化パターンから、両動作を十分な精度で判別できるような所定の減少部分の傾きθｔｈ（又はｔａｎθｔｈ）が決定される。入力パターン解析部１０４による判定結果は、コマンド実行部１０６に入力される。
【００５４】
（複数回の押し込み動作）
次に、複数回の押し込み動作について考える。例えば、２回の押し込み動作が行われると、図３Ｃに示すような押圧強度の変化パターンが得られる。複数回の押し込み動作の場合、押し込みを弱める区間（以下、緩和区間）が存在する。緩和区間では押圧強度が一旦減少するが、完全に指がタッチパネル１０２から離れるわけではない。そのため、緩和区間で押圧強度が零になることはない。そして、緩和区間では一旦減少した押圧強度が再び増加する。複数回の押し込み動作の場合、このような緩和区間が観測される。また、緩和区間の数を検出することにより、押し込み回数をカウントすることができる。
【００５５】
緩和区間は、押圧強度が零にならずに所定の閾値を下回ったか否かを監視することにより検出することができる。また、所定の閾値を下回った時点から、所定の閾値を再び上回った時点までが緩和区間として検出される。所定の閾値は、例えば、予めユーザにより行われた複数回の押し込み動作により得られた変化パターンから、指を押し込んだ状態と、押し込みを弱めた状態とを十分な精度で判別できるような値に設定される。
【００５６】
入力パターン解析部１０４は、押圧力検知部１３６から入力された押圧強度の情報に基づいて押圧強度の閾値判定を行い、押圧強度が所定の閾値を跨いだ回数をカウントし、緩和区間の数ｎを検出する。さらに、入力パターン解析部１０４は、押し込み回数ｎ＋１を算出する。そして、入力パターン解析部１０４により算出された押し込み回数は、コマンド実行部１０６に入力される。
【００５７】
このように、コマンド実行部１０６には、入力パターン解析部１０４による解析結果が入力される。そして、コマンド実行部１０６は、これらの解析結果（通常のタップ操作、ゆっくり離す動作、押し込み回数）に予め割り当てられた所定のコマンドを実行する。例えば、ソフトウェアキーボードＫＥＹの文字キー「Ｕ」に指が接触した場合、コマンド実行部１０６は、文字「Ｕ」を表示するためのコマンドを実行する。このコマンドが実行されると、表示部１３２に文字「Ｕ」を表示させるための制御信号が表示制御部１１０に入力される。そして、表示制御部１１０により表示部１３２に文字「Ｕ」が表示される。但し、指がタッチパネル１０２から離れるまで文字「Ｕ」の入力操作は確定しない。
【００５８】
例えば、タップ操作に入力操作を確定させるためのコマンド（以下、確定コマンド）が割り当てられているものとする。この場合、入力パターン解析部１０４からコマンド実行部１０６に解析結果（タップ操作）が入力されると、コマンド実行部１０６により確定コマンドが実行され、文字「Ｕ」の入力操作が確定する。また、ゆっくり離す動作に入力操作をキャンセルさせるためのコマンド（以下、キャンセルコマンド）が割り当てられているものとする。この場合、入力パターン解析部１０４から解析結果（ゆっくり離す動作）が入力されると、コマンド実行部１０６によりキャンセルコマンドが実行され、文字「Ｕ」の入力操作がキャンセルされる。
【００５９】
また、２回の押し込み動作に文字サイズを２倍に拡大させるためのコマンド（以下、拡大コマンド）が割り当てられているものとする。この場合、入力パターン解析部１０４からコマンド実行部１０６に解析結果（押し込み回数＝２）が入力されると、コマンド実行部１０６により拡大コマンドが実行され、文字「Ｕ」のサイズが２倍に拡大される。また、３回の押し込み動作に文字を下付きにさせるためのコマンド（以下、下付きコマンド）が割り当てられているものとする。この場合、入力パターン解析部１０４からコマンド実行部１０６に解析結果（押し込み回数＝３）が入力されると、コマンド実行部１０６により下付きコマンドが実行され、文字「Ｕ」が下付き文字に変更される。
【００６０】
なお、コマンド実行部１０６には、タッチ位置検知部１３４からタッチ位置の情報が入力されており、タッチ位置の情報、及び表示部１３２に表示された操作オブジェクトの種類等に応じて実行されるコマンドが適宜変更される。また、ゆっくり離す動作や押し込み回数に割り当てられるコマンドの種類は、上記の例に限定されない。また、各動作とコマンドとの対応関係は、記憶部１０８に格納されたデータベースに予め登録されている。そして、コマンド実行部１０６は、記憶部１０８に格納されたデータベースを参照し、入力パターン解析部１０４による解析結果に応じて実行すべきコマンドを決定する。
【００６１】
コマンド実行部１０６によりコマンドが実行されると、コマンドの実行に伴う表示内容の更新情報が表示制御部１１０に入力される。更新情報が入力されると、表示制御部１１０は、更新情報に基づいて更新後の表示内容を表示部１３２に表示させる。また、コマンドの実行内容がＷｅｂページに関するものである場合、表示制御部１１０は、通信部１１２を介してＷｅｂページ等の必要な情報を取得する。そして、表示制御部１１０は、取得した情報を表示部１３２に表示させる。
【００６２】
また、表示制御部１１０は、表示部１３２に表示されるウィンドウを管理する。例えば、コマンド実行部１０６により新規ウィンドウの生成コマンドが実行された場合、表示制御部１１０は、表示部１３２に新規ウィンドウを生成する。また、コマンド実行部１０６によりウィンドウの消去コマンドが実行された場合、表示制御部１１０は、表示部１３２に表示されているウィンドウを消去する。また、表示制御部１１０は、ソフトウェアキーボードＫＥＹを表示させたり、様々な操作オブジェクトを表示させたりする。さらに、表示制御部１１０は、記憶部１０８に格納されたコンテンツを再生し、再生内容を表示部１３２に表示させる。
【００６３】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１００の機能構成について説明した。
【００６４】
（１−１−３：入力パターンの判定方法）
次に、図３Ａ、図３Ｂ、図３Ｃを参照しながら、本実施形態に係る入力パターンの判定方法について、より詳細に説明する。図３Ａ、図３Ｂ、図３Ｃは、本実施形態に係る入力パターンの判定方法を示す説明図である。なお、ここで言う入力パターンとは、押圧強度の時間変化を示すグラフの形状を意味する。
【００６５】
先に述べた通り、通常のタップ操作が行われると、図３Ａに示すような押圧強度の入力パターン（以下、パターンＡ）が得られる。また、ゆっくり離す動作が行われると、図３Ｂに示すような押圧強度の入力パターン（以下、パターンＢ）が得られる。パターンＡとパターンＢとを比較すると、減少部分の傾きθが異なることが分かる。
【００６６】
具体的には、パターンＡの傾きθＡの方が、パターンＢの傾きθＢよりも大きい。つまり、パターンＡの方が押圧強度の減少速度が大きく、短時間で指がタッチパネル１０２から離れていることが分かる。逆に、パターンＢは、比較的長い時間をかけて指がタッチパネル１０２から離れていることが分かる。このように、入力パターンを比較することにより、通常のタップ操作と、ゆっくり離す動作とを判別することができる。
【００６７】
また、２回の押し込み動作が行われると、図３Ｃに示すような押圧強度の入力パターン（以下、パターンＣ）が得られる。パターンＣには、一旦押し込みを弱めた区間（緩和区間）が含まれている。そして、緩和区間を挟んで押圧強度の大きい区間が２つ存在する。押圧強度の大きい区間は、押し込み動作を表している。つまり、パターンＣから、押し込み回数が２回であることが分かる。なお、押し込み回数がＮ回の場合、パターンＣには緩和区間がＮ−１個現れる。このように、入力パターンに含まれる緩和区間を検出することにより、押し込み回数をカウントすることができる。
【００６８】
以上、本実施形態に係る入力パターンの判定方法について説明した。
【００６９】
（１−１−４：文字列操作への応用）
次に、図４Ａ、図４Ｂ、図５を参照しながら、文字列操作への応用について説明する。
【００７０】
（通常のタップ操作：入力操作の確定）
まず、図４Ａを参照する。図４Ａには、通常のタップ操作により文字「ｇ」を入力する場面が示されている。文字「ｇ」を入力する場合、ユーザは、ソフトウェアキーボードＫＥＹの文字キー「Ｇ」をタップする。通常のタップ操作において、文字キー「Ｇ」に接触した指は、すぐにタッチパネル１０２から離される。指がタッチパネル１０２から離されると、入力操作が確定し、文字「ｇ」が確定した形で表示画面に表示される。
【００７１】
（ゆっくり離す動作：入力操作のキャンセル）
次に、図４Ｂを参照する。図４Ｂには、ゆっくり離す動作により文字「ｇ」の入力操作をキャンセルする場面が示されている。文字「ｇ」を入力する場合、ユーザは、ソフトウェアキーボードＫＥＹの文字キー「Ｇ」をタップする。通常のタップ操作において、文字キー「Ｇ」に接触した指は、すぐにタッチパネル１０２から離される。そのため、誤って異なる文字キーをタッチしていたことに気づいても、指がタッチパネル１０２から離されると、入力操作が確定し、文字「ｇ」が確定した形で表示画面に表示されてしまう。
【００７２】
しかし、本実施形態においては、文字「ｇ」を入力しようとして指をタッチパネル１０２に接触させた後、入力操作の誤りに気づいた場合、ユーザは、ゆっくりと指を離すことにより、その入力操作をキャンセルすることができる。図４Ｂに示すように、ゆっくりと指を離すと、文字「ｇ」の入力操作がキャンセルされ、表示画面には文字「ｇ」が表示されない。つまり、入力操作前の状態が復元される。なお、指がタッチパネル１０２に接触した時点で、未確定の形で文字「ｇ」が表示画面に表示されるように構成されていてもよい。未確定の文字を表示画面に表示しておくと、ユーザが誤操作を発見しやすくなる。
【００７３】
（情報処理装置１００の動作フロー）
次に、図５を参照しながら、図４Ａ、図４Ｂの文字列操作を実現するために情報処理装置１００により実行される処理フローについて説明する。図５は、情報処理装置１００の動作フローの一例を示す説明図である。
【００７４】
図５に示すように、まず、ユーザがソフトウェアキーボードＫＥＹの文字キーにタッチして文字の入力操作を行うと（Ｓ１０２）、情報処理装置１００は、タッチ位置を検知し、検知したタッチ位置に表示されている文字キーの文字を画面に表示する（Ｓ１０４）。但し、ここで画面に表示される文字は、未確定状態で表示される。次いで、情報処理装置１００は、タッチ位置における押圧強度の変化パターン（入力パターン）を検知する（Ｓ１０６）。次いで、情報処理装置１００は、押圧強度の変化パターンに基づき、ゆっくり離す動作の検出を試みる（Ｓ１０８）。
【００７５】
ゆっくり離す動作が検出された場合、情報処理装置１００は、ステップＳ１１０の処理に進行する。一方、ゆっくり離す動作が検出されなかった場合、情報処理装置１００は、ステップＳ１１２の処理に進行する。ステップＳ１１０の処理に進行した場合、情報処理装置１００は、文字の入力操作をキャンセルし（Ｓ１１０）、ステップＳ１０２の入力操作に係る一連の処理を終了する。一方、ステップＳ１１２の処理に進行した場合、情報処理装置１００は、文字の入力操作を確定させ、ステップＳ１０２の入力操作に係る一連の処理を終了する。
【００７６】
以上、文字入力操作への応用について説明した。
【００７７】
（１−１−５：Ｗｅｂアプリケーションへの応用）
次に、図６Ａ、図６Ｂ、図６Ｃ、図７を参照しながら、Ｗｅｂアプリケーションへの応用について説明する。
【００７８】
（通常のタップ操作：リンク先への移動）
まず、図６Ａを参照する。図６Ａには、通常のタップ操作によりリンク先のＷｅｂサイトへ移動する場面が示されている。リンク先のＷｅｂサイトへ移動する場合、ユーザは、Ｗｅｂページのリンクオブジェクトをタップする。通常のタップ操作において、リンクオブジェクトに接触した指は、すぐにタッチパネル１０２から離される。指がタッチパネル１０２から離されると、リンク先のＷｅｂページが表示される。
【００７９】
（ゆっくり離す動作：リンク先への移動のキャンセル）
次に、図６Ｂを参照する。図６Ｂには、ゆっくり離す動作によりリンク先のＷｅｂサイトへの移動操作をキャンセルする場面が示されている。リンク先のＷｅｂサイトへ移動する場合、ユーザは、Ｗｅｂページのリンクオブジェクトをタップする。通常のタップ操作において、リンクオブジェクトに接触した指は、すぐにタッチパネル１０２から離される。そのため、誤って異なるリンクオブジェクトをタッチしていたことに気づいても、指がタッチパネル１０２から離された時点でリンク先のＷｅｂページが表示されてしまう。
【００８０】
しかし、本実施形態においては、リンク先のＷｅｂサイトへ移動しようとして指をタッチパネル１０２に接触させた後、リンク先の誤りに気づいた場合、ユーザは、ゆっくりと指を離すことにより、そのリンク先への移動操作をキャンセルすることができる。図６Ｂに示すように、ゆっくりと指を離すと、リンク先への移動操作がキャンセルされ、元のＷｅｂページが表示されたまま維持される。そのため、ユーザは、所望しないリンク先のＷｅｂページが表示されるのを待ったり、そのＷｅｂページから元のＷｅｂページへと戻る操作を行ったりする必要がなくなる。
【００８１】
（複数回の押し込み動作：別ウィンドウによるリンク先の表示）
次に、図６Ｃを参照する。図６Ｃには、複数回の押し込み動作によりリンク先のＷｅｂページを別ウィンドウで表示する場面が示されている。
【００８２】
図６Ａの例では、リンク先のＷｅｂページが同じウィンドウに表示されていた。このように元のＷｅｂページがリンク先のＷｅｂページに更新されてしまうと、他のリンク先へと移動する際、元のＷｅｂページに戻るか、再度リンク先のＷｅｂページを表示し直す必要が生じてしまう。また、別ウィンドウにリンク先のＷｅｂページを表示するためのメニューを表示させると、操作工程が増えてしまうため、操作効率が低下すると共に誤操作が生じやすくなる。
【００８３】
そこで、図６Ｃのように、複数回の押し込み動作に別ウィンドウによるリンク先の表示機能を割り当てると、タッチパネル１０２から指を離さずに別ウィンドウの生成機能、及びそのウィンドウによるリンク先の表示機能を実現することができる。
【００８４】
また、押し込み回数がカウントできるため、例えば、押し込み回数に応じて、リンク先のＷｅｂページを表示するウィンドウが自動選択されるように構成されていてもよい。また、２回の押し込み動作で生成されたウィンドウが存在する状態で、あるリンクオブジェクトに対して２回の押し込み操作が行われた場合に、そのウィンドウの表示をリンク先のＷｅｂページに更新するように構成されていてもよい。このような構成にすることにより、タッチパネル１０２から指を離さずにウィンドウの選択操作を行うことができるようになる。
【００８５】
（情報処理装置１００の動作フロー）
次に、図７を参照しながら、図６Ａ、図６Ｂ、図６Ｃに例示されたリンク先への移動操作を実現するための情報処理装置１００の動作フローについて説明する。
【００８６】
図７に示すように、まず、ユーザによりリンクボタン（リンクオブジェクト）がタッチされる（Ｓ１３２）。リンクボタンがタッチされると、情報処理装置１００は、タッチ位置を検知し、検知したタッチ位置に表示されているリンク先のＷｅｂページを取得する（Ｓ１３４）。次いで、情報処理装置１００は、押圧強度の変化パターンを検知する（Ｓ１３６）。次いで、情報処理装置１００は、検知した押圧強度の変化パターンからゆっくり離す動作の検知を試みる（Ｓ１３８）。ゆっくり離す動作を検知した場合、情報処理装置１００は、ステップＳ１４０の処理に進行する。一方、ゆっくり離す動作が検知されなかった場合、情報処理装置１００は、ステップＳ１４２の処理に進行する。
【００８７】
ステップＳ１４０の処理に進行した場合、情報処理装置１００は、リンク先のＷｅｂサイトへの移動操作をキャンセルし、一連の処理を終了する。ステップＳ１４２の処理に進行した場合、情報処理装置１００は、複数回の押し込み動作の検知を試みる（Ｓ１４２）。複数回の押し込み動作が検知された場合、情報処理装置１００は、ステップＳ１４４の処理に進行する。一方、複数回の押し込み動作が検知されなかった場合、情報処理装置１００は、ステップＳ１４６の処理に進行する。
【００８８】
ステップＳ１４４の処理に進行した場合、情報処理装置１００は、別ウィンドウを生成し、生成した別ウィンドウにてリンク先のＷｅｂページを表示する（Ｓ１４４）。そして、別ウィンドウにてリンク先のＷｅｂページが表示されると、情報処理装置１００は、一連の処理を終了する。一方、ステップＳ１４６の処理に進行した場合、情報処理装置１００は、リンクボタンが表示されているウィンドウと同じウィンドウにてリンク先のＷｅｂページを表示し（Ｓ１４６）、一連の処理を終了する。
【００８９】
以上、Ｗｅｂアプリケーションへの応用について説明した。
【００９０】
（１−１−６：地図アプリケーションへの応用）
次に、図８を参照しながら、地図アプリケーションへの応用について説明する。図８には、画像を拡大又は縮小して表示することが可能な地図アプリケーションへの応用例が示されている。なお、ここでは地図アプリケーションを例に挙げるが、画像を拡大又は縮小して表示することが可能な画像アプリケーションに対しても同様に、本実施形態に係る技術を適用することが可能である。
【００９１】
図８の例では、複数回の押し込み動作に拡大コマンドが割り当てられている。また、ゆっくり離す動作に拡大操作のキャンセルコマンドが割り当てられている。図８に示すように、ユーザにより１回の押し込み動作が行われると、１段階だけ画像が拡大する。このとき、ユーザがゆっくりと指を離すと、拡大操作がキャンセルされて拡大前の画像に戻る。
【００９２】
同様に、ユーザにより２回の押し込み動作が行われると、２段階、画像が拡大する。このとき、ユーザがゆっくりと指を離すと、拡大操作がキャンセルされて拡大前の画像に戻る。このように、押し込み回数に応じて異なる拡大率で画像が拡大表示される。また、指を離す際にゆっくり離す動作が行われると、拡大操作がキャンセルされる。もちろん、通常のタップ操作と同様に素早く指が離されると、拡大操作が確定し、拡大後の画像が維持される。
【００９３】
このような構成にすることにより、タッチパネル１０２から指を離さずに、所望の拡大率で画像を拡大することが可能になる。さらに、拡大操作をキャンセルしたい場合でも、指をタッチパネル１０２から離さずにキャンセル操作が可能になる。
【００９４】
上記の通り、このキャンセル操作は、タッチパネル１０２から指を離すことなく、拡大操作に続けて行うことが可能である。特に、キャンセル用の操作オブジェクトを操作したり、メニューを表示したりすることなしにキャンセル操作を行うことが可能であるため、操作工程が最小となり、操作効率が最大化されると共に、誤操作が最小限に抑えられる。
【００９５】
なお、ここではキャンセル操作により拡大前の画像に戻る例を示したが、キャンセル操作により１段階前の画像が表示されるように構成されていてもよい。
【００９６】
（１−１−７：（変形例）移動を考慮した入力パターンの判定方法）
次に、図９Ａ、図９Ｂを参照しながら、本実施形態の一変形例として、指の移動を考慮した入力パターンの判定方法について説明する。先に述べた通り、本実施形態に係る情報処理装置１００は、タッチ位置検知部１３４によりリアルタイムにタッチ位置を検知することができる。そのため、タッチ位置の時間変化を監視することにより、指の移動及び移動軌跡を検知することができる。そこで、指の移動状態と指の動作とを組み合わせ、その組み合わせの違いに異なるコマンドを割り当てる構成について考えてみる。
【００９７】
（ゆっくり離す動作と移動状態との組み合わせ）
図９Ａは、指が所定距離だけ移動した後、タッチパネル１０２からゆっくりと離された場合に得られるグラフである。図９Ａの上段は、時間と共に変化する指の移動状態を示すグラフである。但し、Ｈは移動状態を示し、Ｌは静止状態（但し、微動状態を含む。）を示す。また、図９Ａの下段は、時間と共に変化する押圧強度のグラフである。
【００９８】
ゆっくり離す動作は、通常、静止状態で行われる。また、移動状態で行われる操作は、一連の操作として扱われることが多い。例えば、指が移動しながら行われる操作としては、文字列や画像範囲の選択操作がある。この選択操作は、指の移動中に指定される範囲の情報を選択状態にするというものである。ゆっくり離す動作にキャンセルコマンドを割り当てた場合、ゆっくり離す動作が行われると選択操作がキャンセルされる。このような構成にすると、タッチパネル１０２から指を離すことなく、選択範囲のキャンセル操作を行うことができるため、操作効率が格段に向上する。
【００９９】
但し、ここでは、図９Ａに示すように、指が静止した後で、ゆっくり離す動作が行われた場合にキャンセルコマンドが実行されるように変形する。つまり、入力パターン解析部１０４は、タッチ位置の変化に基づいて指の移動状態を検知し、指が静止している状態でゆっくりと離された場合に、コマンド実行部１０６にキャンセルコマンドを実行させる。図２の例では入力パターン解析部１０４によるタッチ位置の解析が考慮されていないが、この場合、入力パターン解析部１０４は、タッチ位置の時間変化を解析し、その解析結果と押圧強度に関する解析結果とを用いてコマンド実行部１０６にキャンセルコマンドを実行させる。このような構成にすると、移動中にゆっくりと指を離す動作（図９Ｂを参照）にキャンセル以外のコマンドを割り当てることが可能になる。
【０１００】
例えば、お絵かきアプリケーションへの応用について考えてみよう。例えば、線を描く際に行われる操作には次のようなコマンドを割り当てることができる。
【０１０１】
（１）「静止状態＋素早く離す動作」には、描いた線を確定させるコマンドを割り当てる。つまり、線を描く指を静止させ、素早く離すと描いた線が表示されたまま維持されるようにする。
【０１０２】
（２）「静止状態＋ゆっくり離す動作」には、キャンセルコマンドを割り当てる。つまり、線を描く指を静止させ、ゆっくり離すと描いた線が消去されるようにする。
【０１０３】
（３）「移動状態＋ゆっくり離す動作」には、線を滑らかにするコマンドを割り当てる。つまり、指で線を移動させつつ、ゆっくりと指を離すと、描いた線が滑らかな線に変換されて表示されるようにする。
【０１０４】
このような構成にすることにより、同じゆっくり離す動作に２つの異なるコマンドを割り当てることが可能になる。その結果、タッチパネル１０２から指を離すことなく実行できるコマンドの種類が増え、さらに操作効率を高めることができる。なお、実行できるコマンドの種類が増えても、上記構成によるとコマンドを切り替えるためのタッチ操作は発生しない。つまり、操作工程の増加に伴う操作効率の低下は発生しない。
【０１０５】
以上、本発明の第１実施形態について説明した。
【０１０６】
＜２：第２実施形態＞
次に、本発明の第２実施形態について説明する。本実施形態と上記の第１実施形態との主な違いはタッチパネルの構成にある。上記の第１実施形態においては、押圧強度を検知する手段として押圧力の強さを検知する押圧力検知部１３６が設けられていた。しかし、押圧強度は、実際に圧力を測定せずとも検知することができる。
【０１０７】
例えば、表示画面の内部に設けられた光源（例えば、バックライト等）と光センサとで構成される光学式タッチパネルを利用しても押圧強度を得ることができる。本実施形態は、このような光学式タッチパネルを利用するものである。
【０１０８】
［２−１：情報処理装置２００の構成］
まず、図１０を参照しながら、本実施形態に係る情報処理装置２００の機能構成について説明する。図１０は、本実施形態に係る情報処理装置２００の機能構成例を示す説明図である。なお、図１０に例示した情報処理装置２００が有する機能は、図１２に示すハードウェア構成により実現することができる。また、上記の第１実施形態に係る情報処理装置１００と実質的に同じ機能を有する構成要素については同一の符号を付することにより、詳細な説明を省略した。
【０１０９】
図８に示すように、情報処理装置２００は、主に、タッチパネル２０２と、入力パターン解析部１０４と、コマンド実行部１０６と、記憶部１０８と、表示制御部１１０と、通信部１１２と、により構成される。このように、上記の第１実施形態に係る情報処理装置１００との違いは、主にタッチパネル２０２の構成にある。そこで、タッチパネル２０２の構成を中心に説明を行うことにする。
【０１１０】
図１０に示すように、タッチパネル２０２は、表示部１３２と、タッチ位置検知部１３４と、陰影画像面積計測部２３２とを有する。タッチパネル２０２における押圧強度の検知手段は陰影画像面積計測部２３２である。タッチパネル２０２は、光学式タッチパネルである。但し、タッチパネル２０２には、表示画面の内部から光を射出するための光源と、表示画面の表面から入射される光を検知する光センサとが含まれるものとする。
【０１１１】
指が表示画面をタッチしている場合、光源から射出された光の一部は指により反射され、光センサに入射される。また、指により反射されなかった光は光センサにより受光されない。そのため、光センサに入射される光の分布から像を形成することにより、タッチパネル２０２の表面を押圧している指の形状が画像として得られる。
【０１１２】
例えば、反射光の強度が大きい部分を陰影にして表現すると、図１１のような画像パターンが得られる。弱く押圧している部分には小さな陰影が得られ、押圧力が大きくなるにつれて指がタッチパネル２０２に押しつけられるため、陰影の面積が徐々に大きくなる。そのため、陰影の面積を計測することにより、各タッチ位置における押圧強度を検知することができる。
【０１１３】
そこで、タッチ位置検知部１３４は、陰影が得られた位置をタッチ位置として検知し、その検知結果を入力パターン解析部１０４に入力する。また、陰影画像面積計測部２３２は、各陰影の面積を取得し、その面積の大きさを押圧強度の情報として入力パターン解析部１０４に入力する。このように、入力パターン解析部１０４には、タッチ位置の情報と押圧強度の情報とが入力される。そのため、上記の第１実施形態と同様にして入力パターンと登録パターンとのマッチングを実施することができる。なお、入力パターン解析部１０４の後段における処理は第１実施形態と同じであるため記載を省略する。
【０１１４】
以上、本発明の第２実施形態について説明した。
【０１１５】
＜３：ハードウェア構成例＞
上記の情報処理装置１００、２００が有する各構成要素の機能は、例えば、図１０に示す情報処理装置のハードウェア構成を用いて実現することが可能である。つまり、当該各構成要素の機能は、コンピュータプログラムを用いて図１０に示すハードウェアを制御することにより実現される。なお、このハードウェアの形態は任意であり、例えば、パーソナルコンピュータ、携帯電話、ＰＨＳ、ＰＤＡ等の携帯情報端末、ゲーム機、又は種々の情報家電がこれに含まれる。但し、上記のＰＨＳは、Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｈａｎｄｙ−ｐｈｏｎｅ  Ｓｙｓｔｅｍの略である。また、上記のＰＤＡは、Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔの略である。
【０１１６】
図１０に示すように、このハードウェアは、主に、ＣＰＵ９０２と、ＲＯＭ９０４と、ＲＡＭ９０６と、ホストバス９０８と、ブリッジ９１０と、を有する。さらに、このハードウェアは、外部バス９１２と、インターフェース９１４と、入力部９１６と、出力部９１８と、記憶部９２０と、ドライブ９２２と、接続ポート９２４と、通信部９２６と、を有する。但し、上記のＣＰＵは、Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔの略である。また、上記のＲＯＭは、Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙの略である。そして、上記のＲＡＭは、Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙの略である。
【０１１７】
ＣＰＵ９０２は、例えば、演算処理装置又は制御装置として機能し、ＲＯＭ９０４、ＲＡＭ９０６、記憶部９２０、又はリムーバブル記録媒体９２８に記録された各種プログラムに基づいて各構成要素の動作全般又はその一部を制御する。ＲＯＭ９０４は、ＣＰＵ９０２に読み込まれるプログラムや演算に用いるデータ等を格納する手段である。ＲＡＭ９０６には、例えば、ＣＰＵ９０２に読み込まれるプログラムや、そのプログラムを実行する際に適宜変化する各種パラメータ等が一時的又は永続的に格納される。
【０１１８】
これらの構成要素は、例えば、高速なデータ伝送が可能なホストバス９０８を介して相互に接続される。一方、ホストバス９０８は、例えば、ブリッジ９１０を介して比較的データ伝送速度が低速な外部バス９１２に接続される。また、入力部９１６としては、例えば、マウス、キーボード、タッチパネル、ボタン、スイッチ、及びレバー等が用いられる。さらに、入力部９１６としては、赤外線やその他の電波を利用して制御信号を送信することが可能なリモートコントローラ（以下、リモコン）が用いられることもある。
【０１１９】
出力部９１８としては、例えば、ＣＲＴ、ＬＣＤ、ＰＤＰ、又はＥＬＤ等のディスプレイ装置、スピーカ、ヘッドホン等のオーディオ出力装置、プリンタ、携帯電話、又はファクシミリ等、取得した情報を利用者に対して視覚的又は聴覚的に通知することが可能な装置である。但し、上記のＣＲＴは、Ｃａｔｈｏｄｅ  Ｒａｙ  Ｔｕｂｅの略である。また、上記のＬＣＤは、Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙの略である。そして、上記のＰＤＰは、Ｐｌａｓｍａ  ＤｉｓｐｌａｙＰａｎｅｌの略である。さらに、上記のＥＬＤは、Ｅｌｅｃｔｒｏ−Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  Ｄｉｓｐｌａｙの略である。
【０１２０】
記憶部９２０は、各種のデータを格納するための装置である。記憶部９２０としては、例えば、ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）等の磁気記憶デバイス、半導体記憶デバイス、光記憶デバイス、又は光磁気記憶デバイス等が用いられる。但し、上記のＨＤＤは、Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖｅの略である。
【０１２１】
ドライブ９２２は、例えば、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、又は半導体メモリ等のリムーバブル記録媒体９２８に記録された情報を読み出し、又はリムーバブル記録媒体９２８に情報を書き込む装置である。リムーバブル記録媒体９２８は、例えば、ＤＶＤメディア、Ｂｌｕ−ｒａｙメディア、ＨＤ  ＤＶＤメディア、各種の半導体記憶メディア等である。もちろん、リムーバブル記録媒体９２８は、例えば、非接触型ＩＣチップを搭載したＩＣカード、又は電子機器等であってもよい。但し、上記のＩＣは、Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔの略である。
【０１２２】
接続ポート９２４は、例えば、ＵＳＢポート、ＩＥＥＥ１３９４ポート、ＳＣＳＩ、ＲＳ−２３２Ｃポート、又は光オーディオ端子等のような外部接続機器９３０を接続するためのポートである。外部接続機器９３０は、例えば、プリンタ、携帯音楽プレーヤ、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、又はＩＣレコーダ等である。但し、上記のＵＳＢは、Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓの略である。また、上記のＳＣＳＩは、Ｓｍａｌｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅの略である。
【０１２３】
通信部９２６は、ネットワーク９３２に接続するための通信デバイスであり、例えば、有線又は無線ＬＡＮ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、又はＷＵＳＢ用の通信カード、光通信用のルータ、ＡＤＳＬ用のルータ、又は各種通信用のモデム等である。また、通信部９２６に接続されるネットワーク９３２は、有線又は無線により接続されたネットワークにより構成され、例えば、インターネット、家庭内ＬＡＮ、赤外線通信、可視光通信、放送、又は衛星通信等である。但し、上記のＬＡＮは、Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋの略である。また、上記のＷＵＳＢは、Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ＵＳＢの略である。そして、上記のＡＤＳＬは、Ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅの略である。
【０１２４】
＜４：まとめ＞
最後に、本発明の第１及び第２実施形態に係る技術内容について簡単に纏める。ここで述べる技術内容は、例えば、ＰＣ、携帯電話、携帯ゲーム機、携帯情報端末、情報家電、カーナビゲーションシステム等、種々の情報処理装置に対して適用することができる。
【０１２５】
上記の情報処理装置の機能構成は次のように表現することができる。当該情報処理装置は、画面上を押圧する操作体の押圧強度を検知する押圧強度検知部と、前記押圧強度検知部により検知された押圧強度の情報に基づいて当該押圧強度の変化速度を検知する変化速度検知部と、前記変化速度検知部により検知された押圧強度の変化速度が大きい場合に所定の機能を提供し、当該押圧強度の変化速度が小さい場合に前記所定の機能を提供せずに前記操作体による操作をキャンセルする機能提供部と、を有する。
【０１２６】
このように、本実施形態に係る情報処理装置は、押圧強度を検知し、検知した押圧強度の変化速度を検知し、その変化速度の大きさに応じて所定の機能を提供したり、その提供をキャンセルしたりすることができる。このような構成にすると、ユーザが操作体を素早く離すと、操作体を画面上に押圧して実行しようとした操作が確定し、その操作に対応する機能が提供される。一方、ユーザが操作体をゆっくりと離すと、操作体を画面上に押圧して実行しようとした操作をキャンセルすることができる。
【０１２７】
そのため、ユーザは、画面上を押圧した操作体を画面上から離さずに、キャンセル操作を実現することができるようになる。つまり、操作の確定とキャンセルとを切り替えるためのタッチ操作を不要とし、キャンセル操作を行う際の操作工程を少なくすることができる。このように、操作工程が少なくなることにより、操作効率が格段に向上する。また、操作工程が少ない分だけ誤操作の機会が低減され、誤操作を修正するための操作機会が低減される分だけ更なる操作効率の向上を期待することができる。
【０１２８】
（備考）
上記の押圧力検知部１３６、陰影画像面積計測部２３２は、押圧強度検知部の一例である。上記の入力パターン解析部１０４は、変化速度検知部の一例である。上記の入力パターン解析部１０４、コマンド実行部１０６は、機能提供部の一例である。上記の入力パターン解析部１０４は、増減カウンタの一例である。上記のタッチ位置検知部１３４は、位置検知部の一例である。上記の入力パターン解析部１０４は、移動検知部の一例である。上記の押圧力検知部１３６は、押圧力センサの一例である。
【０１２９】
以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は係る例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【０１３０】
上記説明においては、ゆっくり離す動作にキャンセルコマンドを割り当てる例が示されたが、他のコマンドが割り当てられていてもよい。
【０１３１】
文字列の処理が可能なアプリケーションを例に挙げると、他のコマンドとしては、例えば、文字列の削除コマンド、コピーコマンド、カットコマンド、書式変更コマンド、文字列をキーワードとするＷｅｂ検索コマンド、文字列の翻訳コマンド等が考えられる。
【０１３２】
また、画像の処理が可能なアプリケーションを例に挙げると、他のコマンドとしては、例えば、画像の削除コマンド、コピーコマンド、カットコマンド、サーバへのアップロードコマンド、メールへの添付コマンド等が考えられる。このように、種々の変形が可能であり、これらの変形についても当然に本実施形態の技術的範囲に含まれる。
【符号の説明】
【０１３３】
１００    情報処理装置
１０２    タッチパネル
１０４    入力パターン解析部
１０６    コマンド実行部
１０８    記憶部
１１０    表示制御部
１１２    通信部
１３２    表示部
１３４    タッチ位置検知部
１３６    押圧力検知部
２００    情報処理装置
２０２    タッチパネル
２３２    陰影画像面積計測部
ＡＰＰ    実行画面
ＫＥＹ    ソフトウェアキーボード
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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