(57)【要約】【課題】この発明は、内燃機関の可変動弁装置に関し、少なくとも２つの気筒に設けられたバルブの開弁特性を一括して切り換え可能な構成を有する場合に、第２動作状態から第１動作状態へのバルブの動作状態の切り換えに要する応答時間を良好に確保することを目的とする。【解決手段】ロッカーアーム１８、２０の動作状態を変化させることで、バルブ２６の開弁特性を切り換える切換機構３２を備える。切換機構３２は、バルブ２６の動作状態を閉弁停止状態から弁稼動状態に戻すべく電磁ソレノイド５６が制御された際に、＃１気筒に対してバルブ２６のリフト順序が先となる＃２気筒の主カム１４がリフト期間中である場合に、第２リンクシャフト５０ｂが変位するのを規制する規制機構を備える。具体的には、＃２気筒において第１ロッカーアーム１８の第１ピン孔３４ａに挿入される第１切換ピン４９ｂを第３リンクアーム４９と一体的に結合することで上記規制機構を実現する。【選択図】図１４
2011202627.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
バルブのリフト順序が連続する少なくとも２つの気筒においてカムとバルブとの間に配置され、前記カムの作用力を前記バルブに伝達する伝達部材と、
前記伝達部材の動作状態を変化させることで、前記少なくとも２つの気筒に設けられた前記バルブの開弁特性を切り換える切換機構と、を備え、
前記切換機構は、
前記少なくとも２つの気筒で共用され、当該少なくとも２つの気筒における前記バルブの動作状態を第１動作状態と第２動作状態との間で切り換える際に制御されるアクチュエータと、
前記アクチュエータの制御に伴って変位し、前記少なくとも２つの気筒に設けられた前記バルブの動作状態を前記第１動作状態と前記第２動作状態との間で切り換える剛体部材と、
前記少なくとも２つの気筒に設けられた前記バルブの動作状態を前記第２動作状態から前記第１動作状態に戻す際の変位方向に前記剛体部材を付勢する付勢手段と、を備え、
前記バルブの動作状態を前記第２動作状態から前記第１動作状態に戻すべく前記アクチュエータが制御された際に、前記少なくとも２つの気筒のうちのいずれか２つの気筒の中で前記リフト順序が先となるリフト順序先行気筒のカムがリフト期間中である場合に、前記変位方向に前記剛体部材が変位ことが規制されることを特徴とする内燃機関の可変動弁装置。
【請求項２】
前記伝達部材は、前記少なくとも２つの気筒のそれぞれに配置されたロッカーアームであって、前記カムと同期して揺動する第１ロッカーアームと、前記バルブを押動可能な第２ロッカーアームと、を含み、
前記剛体部材は、
軸方向の変位自在に配置された部材連結軸と、
前記少なくとも２つの気筒のそれぞれに対して配置され、それぞれが前記部材連結軸に対して少なくとも当該部材連結軸の軸方向の移動が拘束された態様で連結され、前記アクチュエータの制御に伴って前記部材連結軸とともに変位することにより、前記少なくとも２つの気筒のそれぞれにおいて前記第２ロッカーアームの動作状態を変化させる変位部材と、を含むことを特徴とする請求項１記載の内燃機関の可変動弁装置。
【請求項３】
前記部材連結軸は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームを支持するロッカーシャフトの内部に軸方向の変位自在に配置されていることを特徴とする請求項２記載の内燃機関の可変動弁装置。
【請求項４】
前記第１動作状態は、前記バルブの開閉動作が行われる弁稼動状態であり、
前記第２動作状態は、前記バルブが閉弁位置で停止状態となる閉弁停止状態であることを特徴とする請求項２または３記載の内燃機関の可変動弁装置。
【請求項５】
前記可変動弁装置は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームにそれぞれ形成されたピン孔に移動自在に配置され、前記変位部材の変位に連動して変位する切換ピンを更に備え、
前記可変動弁装置は、前記切換ピンを介して前記第１ロッカーアームと前記第２ロッカーアームとが連結した場合に前記第１動作状態となり、その連結が解除された場合に前記第２動作状態となるものであって、
前記付勢手段は、前記リフト順序先行気筒よりも前記リフト順序が後になるリフト順序後行気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの何れか一方の前記ピン孔に配置され、当該リフト順序後行気筒に配置された前記変位部材を前記切換ピンを介して付勢するリターンスプリングを含み、
前記リフト順序先行気筒に配置された前記切換ピンは、当該リフト順序先行気筒用の前記変位部材と一体的に結合された第１切換ピンを含み、
前記第１切換ピンは、前記第１動作状態時には、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの双方の前記ピン孔に跨って挿入された状態となり、前記第２動作状態時には、前記第１ロッカーアームの前記ピン孔にのみ挿入された状態となるように構成されていることを特徴とする請求項２乃至４の何れか１項記載の内燃機関の可変動弁装置。
【請求項６】
前記リフト順序先行気筒では、前記変位部材が前記第１ロッカーアームと前記第２ロッカーアームとの間の部位に配置されていることを特徴とする請求項５記載の内燃機関の可変動弁装置。
【請求項７】
前記リフト順序先行気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの何れの前記ピン孔にも、前記付勢手段が設けられていないことを特徴とする請求項５または６記載の内燃機関の可変動弁装置。
【請求項８】
前記可変動弁装置は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームにそれぞれ形成されたピン孔に移動自在に配置され、前記変位部材の変位に連動して変位する切換ピンを更に備え、
前記可変動弁装置は、前記切換ピンを介して前記第１ロッカーアームと前記第２ロッカーアームとが連結した場合に前記第１動作状態となり、その連結が解除された場合に前記第２動作状態となるものであって、
前記付勢手段は、前記リフト順序先行気筒、および、前記リフト順序先行気筒よりも前記リフト順序が後になるリフト順序後行気筒の双方における前記第２ロッカーアームの前記ピン孔に配置され、前記変位部材を前記切換ピンを介して付勢するものであって、
前記第２ロッカーアームは、両側から前記第１ロッカーアームを取り囲むようにして一体的に構成されており、
前記リフト順序先行気筒における前記変位部材は、前記第１ロッカーアームに対して前記第２ロッカーアームの外側に配置されており、
前記リフト順序先行気筒に配置された前記切換ピンは、当該リフト順序先行気筒用の前記変位部材と一体的に結合された第１切換ピンを含み、
前記第１切換ピンは、前記第１動作状態時および前記第２動作状態時を通して、前記第２ロッカーアームを貫通して、前記第１ロッカーアームの前記ピン孔にのみ挿入された状態となるように構成されており、
前記リフト順序先行気筒における前記第２ロッカーアームには、前記カムの作用力を受けて前記第１ロッカーアームと連動して前記第１切換ピンが揺動する際に、当該第１切換ピンとの干渉を避けるための開口部が設けられていることを特徴とする請求項２乃至４の何れか１項記載の内燃機関の可変動弁装置。
【請求項９】
前記部材連結軸は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームを支持するロッカーシャフトの内部に軸方向の変位自在に配置されており、
前記リフト順序先行気筒用の前記変位部材は、前記部材連結軸に対して当該部材連結軸の軸方向周りの回転が拘束された態様で連結されており、
前記部材連結軸は、その外周面に当該部材連結軸の径方向に突出するように設けられた突起部を含み、
前記ロッカーシャフトは、その内周面に前記突起部と係脱可能に形成された係合溝を含み、
前記突起部と前記係合溝とは、前記第２動作状態時には両者が前記ロッカーシャフトの軸方向において離れた位置にあり、かつ、前記リフト順序先行気筒用の前記カムがベース円区間にある時に前記突起部の回転位置が前記係合溝の位置と合致するように構成されていることを特徴とする請求項８記載の内燃機関の可変動弁装置。
【請求項１０】
前記切換機構は、前記リフト順序先行気筒における前記変位部材に近接した部位であって、前記バルブを前記第２動作状態から前記第１動作状態に切り換える際の前記部材連結軸の変位方向側の部位において、前記リフト順序先行気筒における前記変位部材を回転自在に支持する支持軸に設けられ、一部に切欠部を有するＣ字状のリング部材を更に備え、
前記リフト順序先行気筒における前記変位部材は、前記リング部材との対向面に設けられた突起部を含み、
前記リング部材と前記突起部とは、前記リフト順序先行気筒用の前記カムがベース円区間にある時に前記突起部が前記切欠部と合致するように構成されていることを特徴とする請求項８記載の内燃機関の可変動弁装置。
【請求項１１】
前記可変動弁装置は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームにそれぞれ形成されたピン孔に移動自在に配置され、前記変位部材の変位に連動して変位する切換ピンを更に備え、
前記可変動弁装置は、前記切換ピンを介して前記第１ロッカーアームと前記第２ロッカーアームとが連結した場合に前記第１動作状態となり、その連結が解除された場合に前記第２動作状態となるものであって、
前記付勢手段は、前記リフト順序先行気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの何れか一方の前記ピン孔に配置され、当該リフト順序先行気筒に配置された前記変位部材を前記切換ピンを介して付勢するリターンスプリングを含み、
前記リフト順序先行気筒よりも前記リフト順序が後になるリフト順序後行気筒に配置された前記切換ピンは、当該リフト順序後行気筒用の前記変位部材と一体的に結合された第１切換ピンを含み、
前記第１切換ピンは、前記第１動作状態時には、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの双方の前記ピン孔に跨って挿入された状態となり、前記第２動作状態時には、前記第１ロッカーアームの前記ピン孔にのみ挿入された状態となるように構成されており、
前記リフト順序後行気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの何れの前記ピン孔にも、前記付勢手段が設けられていないことを特徴とする請求項２乃至４の何れか１項記載の内燃機関の可変動弁装置。
【請求項１２】
前記可変動弁装置は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームにそれぞれ形成されたピン孔に移動自在に配置され、前記変位部材の変位に連動して変位する切換ピンを更に備え、
前記可変動弁装置は、前記切換ピンを介して前記第１ロッカーアームと前記第２ロッカーアームとが連結した場合に前記第１動作状態となり、その連結が解除された場合に前記第２動作状態となるものであって、
前記付勢手段は、前記リフト順序先行気筒よりも前記リフト順序が後になるリフト順序後行気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの何れか一方の前記ピン孔に配置され、当該リフト順序後行気筒に配置された前記変位部材を前記切換ピンを介して付勢するリターンスプリングを含み、
前記切換機構は、前記リフト順序先行気筒と前記リフト順序後行気筒との間に配置され、前記リフト順序後行気筒における前記変位部材の変位と連動して、前記リフト順序先行気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの動作状態が前記第２動作状態から前記第１動作状態に切り換わるように当該リフト順序先行気筒における前記切換ピンを駆動する連動部材を更に備え、
前記リフト順序先行気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの何れの前記ピン孔にも、前記付勢手段が設けられていないことを特徴とする請求項２乃至４の何れか１項に記載の内燃機関の可変動弁装置。
【請求項１３】
前記可変動弁装置は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームにそれぞれ形成されたピン孔に移動自在に配置され、前記変位部材の変位に連動して変位する切換ピンを更に備え、
前記可変動弁装置は、前記切換ピンを介して前記第１ロッカーアームと前記第２ロッカーアームとが連結した場合に前記第１動作状態となり、その連結が解除された場合に前記第２動作状態となるものであって、
前記少なくとも２つの気筒は、前記リフト順序後行気筒を含む気筒群であって配置場所が隣接する複数の気筒からなる第１気筒群と、前記リフト順序先行気筒を含む気筒群であって配置場所が隣接する複数の気筒からなる第２気筒群とを有し、
前記部材連結軸は、前記第１気筒群を担う後行側部材連結軸と、前記第２気筒群を担う先行側部材連結軸とを含み、
前記付勢手段は、
前記後行側部材連結軸を、前記第２動作状態から前記第１動作状態に変化する際の前記部材連結軸の変位方向と同方向に付勢する第１リターンスプリングと、
前記後行側部材連結軸と前記先行側部材連結軸との間に配置され、前記後行側部材連結軸と前記先行側部材連結軸とが離間する方向に前記第１リターンスプリングのバネ力よりも小さなバネ力を発する第２リターンスプリングと、を含み、
前記可変動弁装置は、各気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの何れか一方の前記ピン孔にそれぞれ配置され、前記第１動作状態から前記第２動作状態に変化する際の前記部材連結軸の変位方向と同方向に前記切換ピンを付勢する第３リターンスプリングを更に備え、
前記変位部材は、前記第３リターンスプリングが発する付勢力を前記切換ピンを介して受ける位置に設けられていることを特徴とする請求項２乃至４の何れか１項記載の内燃機関の可変動弁装置。
【請求項１４】
前記可変動弁装置は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームにそれぞれ形成されたピン孔に移動自在に配置され、前記変位部材の変位に連動して変位する切換ピンを更に備え、
前記可変動弁装置は、前記切換ピンを介して前記第１ロッカーアームと前記第２ロッカーアームとが連結した場合に前記第１動作状態となり、その連結が解除された場合に前記第２動作状態となるものであって、
前記少なくとも２つの気筒は、前記リフト順序後行気筒を含む気筒群であって配置場所が隣接する複数の気筒からなる第１気筒群と、前記リフト順序先行気筒を含む気筒群であって配置場所が隣接する複数の気筒からなる第２気筒群とを有し、
前記部材連結軸は、前記第１気筒群を担う後行側部材連結軸と、前記第２気筒群を担う先行側部材連結軸とを含み、
前記後行側部材連結軸と前記先行側部材連結軸とは、両者が離間する方向に移動することが規制されておらず、
前記付勢手段は、
前記先行側部材連結軸を、前記第２動作状態から前記第１動作状態に変化する際の前記部材連結軸の移動方向に付勢する第１リターンスプリングと、
前記後行側部材連結軸を、前記第２動作状態から前記第１動作状態に変化する際の前記部材連結軸の移動方向に付勢する第２リターンスプリングと、を含み、
前記変位部材は、前記切換ピンの両側に配置されていることを特徴とする請求項２乃至４の何れか１項記載の内燃機関の可変動弁装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、内燃機関の可変動弁装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば特許文献１には、可変動弁機構付内燃機関が開示されている。この従来の可変動弁機構は、気体圧力を利用した気体圧力式アクチュエータを備えている。そして、この気体圧力式アクチュエータによって一本のコントロールロッド（リンクシャフト）およびこれに連結された各気筒用のコントロールプレート（リンクアーム）をその軸方向に移動させることにより、全気筒のバルブの開弁特性を一括して変更するようにしている。
【０００３】
より具体的には、上記可変動弁機構は、気体圧力式アクチュエータの非駆動時には、低速用ロッカーアームと高速用ロッカーアームとが非連結状態となり、一方、上記アクチュエータの駆動時には、ロックピン（切換ピン）を介して低速用ロッカーアームと高速用ロッカーアームとが連結状態となるように構成されている。上記従来の可変動弁機構では、このような構成によって２種類のロッカーアームを連結状態と非連結状態との間で切り換えることにより、全気筒のバルブの開弁特性を切り換え可能としている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−２４２６２８号公報
【特許文献２】特開２００１−３２９８７３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記従来の可変動弁機構において、気体圧力式アクチュエータの駆動が停止された場合には、上記アクチュエータがコントロールロッドを押す力が無くなる。つまり、各気筒の上記２種類のロッカーアームが連結状態に維持されるようにロックピンを押す力が無くなるようになる。その結果、高速用大カムのベース円区間が到来した気筒では、ロックピンスプリングが発する付勢力によってロックピンが変位させられ、上記２種類のロッカーアームが非連結状態に切り換わるようになる。そして、この場合には、ロックピンスプリングにより付勢されたロックピンによってコントロールプレートが押され、コントロールロッド（リンクシャフト）が上記アクチュエータの非作動時の位置に戻されるようになる。このように、上記従来の可変動弁機構において上記アクチュエータの駆動が停止された場合には、高速用大カムのベース円区間が到来する気筒から、上記２種類のロッカーアームが非連結状態に順次切り換わるようになる。
【０００６】
内燃機関の高速回転時においてもバルブの開弁特性の切り換え動作を円滑に行えるようにするためには、そのような切り換えが可能となる期間を長く確保したい。しかしながら、上述したように、上記従来の構成が採用されている場合には、高速用大カムのベース円区間が到来する気筒から、上記非連結状態への切り換えが順次行われてしまう。そうすると、気筒によっては、短い期間内で切り換え動作を完了することが要求されることになる。その結果、高速回転時には、上記切り換え動作に要する応答時間を十分に確保できなくなる気筒が存在し、また、このような気筒では、ロックピンスプリングの応答性不足等の理由で中途半端なロックピンの動作が行われてしまい、ロックピンの破損等の問題が生ずるおそれがある。
【０００７】
この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、少なくとも２つの気筒に設けられたバルブの開弁特性を一括して切り換え可能な構成を有する場合に、第２動作状態から第１動作状態へのバルブの動作状態の切り換えに要する応答時間を良好に確保することのできる内燃機関の可変動弁装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
第１の発明は、内燃機関の可変動弁装置であって、
バルブのリフト順序が連続する少なくとも２つの気筒においてカムとバルブとの間に配置され、前記カムの作用力を前記バルブに伝達する伝達部材と、
前記伝達部材の動作状態を変化させることで、前記少なくとも２つの気筒に設けられた前記バルブの開弁特性を切り換える切換機構と、を備え、
前記切換機構は、
前記少なくとも２つの気筒で共用され、当該少なくとも２つの気筒における前記バルブの動作状態を第１動作状態と第２動作状態との間で切り換える際に制御されるアクチュエータと、
前記アクチュエータの制御に伴って変位し、前記少なくとも２つの気筒に設けられた前記バルブの動作状態を前記第１動作状態と前記第２動作状態との間で切り換える剛体部材と、
前記少なくとも２つの気筒に設けられた前記バルブの動作状態を前記第２動作状態から前記第１動作状態に戻す際の変位方向に前記剛体部材を付勢する付勢手段と、を備え、
前記バルブの動作状態を前記第２動作状態から前記第１動作状態に戻すべく前記アクチュエータが制御された際に、前記少なくとも２つの気筒のうちのいずれか２つの気筒の中で前記リフト順序が先となるリフト順序先行気筒のカムがリフト期間中である場合に、前記変位方向に前記剛体部材が変位することが規制されることを特徴とする。
【０００９】
また、第２の発明は、第１の発明において、
前記伝達部材は、前記少なくとも２つの気筒のそれぞれに配置されたロッカーアームであって、前記カムと同期して揺動する第１ロッカーアームと、前記バルブを押動可能な第２ロッカーアームと、を含み、
前記剛体部材は、
軸方向の変位自在に配置された部材連結軸と、
前記少なくとも２つの気筒のそれぞれに対して配置され、それぞれが前記部材連結軸に対して少なくとも当該部材連結軸の軸方向の移動が拘束された態様で連結され、前記アクチュエータの制御に伴って前記部材連結軸とともに変位することにより、前記少なくとも２つの気筒のそれぞれにおいて前記第２ロッカーアームの動作状態を変化させる変位部材と、を含むことを特徴とする。
【００１０】
また、第３の発明は、第２の発明において、
前記部材連結軸は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームを支持するロッカーシャフトの内部に軸方向の変位自在に配置されていることを特徴とする。
【００１１】
また、第４の発明は、第２または第３の発明において、
前記第１動作状態は、前記バルブの開閉動作が行われる弁稼動状態であり、
前記第２動作状態は、前記バルブが閉弁位置で停止状態となる閉弁停止状態であることを特徴とする。
【００１２】
また、第５の発明は、第２乃至第４の発明の何れかにおいて、
前記可変動弁装置は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームにそれぞれ形成されたピン孔に移動自在に配置され、前記変位部材の変位に連動して変位する切換ピンを更に備え、
前記可変動弁装置は、前記切換ピンを介して前記第１ロッカーアームと前記第２ロッカーアームとが連結した場合に前記第１動作状態となり、その連結が解除された場合に前記第２動作状態となるものであって、
前記付勢手段は、前記リフト順序先行気筒よりも前記リフト順序が後になるリフト順序後行気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの何れか一方の前記ピン孔に配置され、当該リフト順序後行気筒に配置された前記変位部材を前記切換ピンを介して付勢するリターンスプリングを含み、
前記リフト順序先行気筒に配置された前記切換ピンは、当該リフト順序先行気筒用の前記変位部材と一体的に結合された第１切換ピンを含み、
前記第１切換ピンは、前記第１動作状態時には、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの双方の前記ピン孔に跨って挿入された状態となり、前記第２動作状態時には、前記第１ロッカーアームの前記ピン孔にのみ挿入された状態となるように構成されていることを特徴とする。
また、第６の発明は、第５の発明において、
前記リフト順序先行気筒では、前記変位部材が前記第１ロッカーアームと前記第２ロッカーアームとの間の部位に配置されていることを特徴とする。
【００１３】
また、第７の発明は、第５または第６の発明において、
前記リフト順序先行気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの何れの前記ピン孔にも、前記付勢手段が設けられていないことを特徴とする。
【００１４】
また、第８の発明は、第２乃至第４の発明の何れかにおいて、
前記可変動弁装置は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームにそれぞれ形成されたピン孔に移動自在に配置され、前記変位部材の変位に連動して変位する切換ピンを更に備え、
前記可変動弁装置は、前記切換ピンを介して前記第１ロッカーアームと前記第２ロッカーアームとが連結した場合に前記第１動作状態となり、その連結が解除された場合に前記第２動作状態となるものであって、
前記付勢手段は、前記リフト順序先行気筒、および、前記リフト順序先行気筒よりも前記リフト順序が後になるリフト順序後行気筒の双方における前記第２ロッカーアームの前記ピン孔に配置され、前記変位部材を前記切換ピンを介して付勢するものであって、
前記第２ロッカーアームは、両側から前記第１ロッカーアームを取り囲むようにして一体的に構成されており、
前記リフト順序先行気筒における前記変位部材は、前記第１ロッカーアームに対して前記第２ロッカーアームの外側に配置されており、
前記リフト順序先行気筒に配置された前記切換ピンは、当該リフト順序先行気筒用の前記変位部材と一体的に結合された第１切換ピンを含み、
前記第１切換ピンは、前記第１動作状態時および前記第２動作状態時を通して、前記第２ロッカーアームを貫通して、前記第１ロッカーアームの前記ピン孔にのみ挿入された状態となるように構成されており、
前記リフト順序先行気筒における前記第２ロッカーアームには、前記カムの作用力を受けて前記第１ロッカーアームと連動して前記第１切換ピンが揺動する際に、当該第１切換ピンとの干渉を避けるための開口部が設けられていることを特徴とする。
【００１５】
また、第９の発明は、第８の発明において、
前記部材連結軸は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームを支持するロッカーシャフトの内部に軸方向の変位自在に配置されており、
前記リフト順序先行気筒用の前記変位部材は、前記部材連結軸に対して当該部材連結軸の軸方向周りの回転が拘束された態様で連結されており、
前記部材連結軸は、その外周面に当該部材連結軸の径方向に突出するように設けられた突起部を含み、
前記ロッカーシャフトは、その内周面に前記突起部と係脱可能に形成された係合溝を含み、
前記突起部と前記係合溝とは、前記第２動作状態時には両者が前記ロッカーシャフトの軸方向において離れた位置にあり、かつ、前記リフト順序先行気筒用の前記カムがベース円区間にある時に前記突起部の回転位置が前記係合溝の位置と合致するように構成されていることを特徴とする。
【００１６】
また、第１０の発明は、第８の発明において、
前記切換機構は、前記リフト順序先行気筒における前記変位部材に近接した部位であって、前記バルブを前記第２動作状態から前記第１動作状態に切り換える際の前記部材連結軸の変位方向側の部位において、前記リフト順序先行気筒における前記変位部材を回転自在に支持する支持軸に設けられ、一部に切欠部を有するＣ字状のリング部材を更に備え、
前記リフト順序先行気筒における前記変位部材は、前記リング部材との対向面に設けられた突起部を含み、
前記リング部材と前記突起部とは、前記リフト順序先行気筒用の前記カムがベース円区間にある時に前記突起部が前記切欠部と合致するように構成されていることを特徴とする。
【００１７】
また、第１１の発明は、第２乃至第４の発明の何れかにおいて、
前記可変動弁装置は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームにそれぞれ形成されたピン孔に移動自在に配置され、前記変位部材の変位に連動して変位する切換ピンを更に備え、
前記可変動弁装置は、前記切換ピンを介して前記第１ロッカーアームと前記第２ロッカーアームとが連結した場合に前記第１動作状態となり、その連結が解除された場合に前記第２動作状態となるものであって、
前記付勢手段は、前記リフト順序先行気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの何れか一方の前記ピン孔に配置され、当該リフト順序先行気筒に配置された前記変位部材を前記切換ピンを介して付勢するリターンスプリングを含み、
前記リフト順序先行気筒よりも前記リフト順序が後になるリフト順序後行気筒に配置された前記切換ピンは、当該リフト順序後行気筒用の前記変位部材と一体的に結合された第１切換ピンを含み、
前記第１切換ピンは、前記第１動作状態時には、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの双方の前記ピン孔に跨って挿入された状態となり、前記第２動作状態時には、前記第１ロッカーアームの前記ピン孔にのみ挿入された状態となるように構成されており、
前記リフト順序後行気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの何れの前記ピン孔にも、前記付勢手段が設けられていないことを特徴とする。
【００１８】
また、第１２の発明は、第２乃至第４の発明の何れかにおいて、
前記可変動弁装置は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームにそれぞれ形成されたピン孔に移動自在に配置され、前記変位部材の変位に連動して変位する切換ピンを更に備え、
前記可変動弁装置は、前記切換ピンを介して前記第１ロッカーアームと前記第２ロッカーアームとが連結した場合に前記第１動作状態となり、その連結が解除された場合に前記第２動作状態となるものであって、
前記付勢手段は、前記リフト順序先行気筒よりも前記リフト順序が後になるリフト順序後行気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの何れか一方の前記ピン孔に配置され、当該リフト順序後行気筒に配置された前記変位部材を前記切換ピンを介して付勢するリターンスプリングを含み、
前記切換機構は、前記リフト順序先行気筒と前記リフト順序後行気筒との間に配置され、前記リフト順序後行気筒における前記変位部材の変位と連動して、前記リフト順序先行気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの動作状態が前記第２動作状態から前記第１動作状態に切り換わるように当該リフト順序先行気筒における前記切換ピンを駆動する連動部材を更に備え、
前記リフト順序先行気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの何れの前記ピン孔にも、前記付勢手段が設けられていないことを特徴とする。
【００１９】
また、第１３の発明は、第２乃至第４の発明の何れかにおいて、
前記可変動弁装置は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームにそれぞれ形成されたピン孔に移動自在に配置され、前記変位部材の変位に連動して変位する切換ピンを更に備え、
前記可変動弁装置は、前記切換ピンを介して前記第１ロッカーアームと前記第２ロッカーアームとが連結した場合に前記第１動作状態となり、その連結が解除された場合に前記第２動作状態となるものであって、
前記少なくとも２つの気筒は、前記リフト順序後行気筒を含む気筒群であって配置場所が隣接する複数の気筒からなる第１気筒群と、前記リフト順序先行気筒を含む気筒群であって配置場所が隣接する複数の気筒からなる第２気筒群とを有し、
前記部材連結軸は、前記第１気筒群を担う後行側部材連結軸と、前記第２気筒群を担う先行側部材連結軸とを含み、
前記付勢手段は、
前記後行側部材連結軸を、前記第２動作状態から前記第１動作状態に変化する際の前記部材連結軸の変位方向と同方向に付勢する第１リターンスプリングと、
前記後行側部材連結軸と前記先行側部材連結軸との間に配置され、前記後行側部材連結軸と前記先行側部材連結軸とが離間する方向に前記第１リターンスプリングのバネ力よりも小さなバネ力を発する第２リターンスプリングと、を含み、
前記可変動弁装置は、各気筒における前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームの何れか一方の前記ピン孔にそれぞれ配置され、前記第１動作状態から前記第２動作状態に変化する際の前記部材連結軸の変位方向と同方向に前記切換ピンを付勢する第３リターンスプリングを更に備え、
前記変位部材は、前記第３リターンスプリングが発する付勢力を前記切換ピンを介して受ける位置に設けられていることを特徴とする。
【００２０】
また、第１４の発明は、第２乃至第４の発明の何れかにおいて、
前記可変動弁装置は、前記第１ロッカーアームおよび前記第２ロッカーアームにそれぞれ形成されたピン孔に移動自在に配置され、前記変位部材の変位に連動して変位する切換ピンを更に備え、
前記可変動弁装置は、前記切換ピンを介して前記第１ロッカーアームと前記第２ロッカーアームとが連結した場合に前記第１動作状態となり、その連結が解除された場合に前記第２動作状態となるものであって、
前記少なくとも２つの気筒は、前記リフト順序後行気筒を含む気筒群であって配置場所が隣接する複数の気筒からなる第１気筒群と、前記リフト順序先行気筒を含む気筒群であって配置場所が隣接する複数の気筒からなる第２気筒群とを有し、
前記部材連結軸は、前記第１気筒群を担う後行側部材連結軸と、前記第２気筒群を担う先行側部材連結軸とを含み、
前記後行側部材連結軸と前記先行側部材連結軸とは、両者が離間する方向に移動することが規制されておらず、
前記付勢手段は、
前記先行側部材連結軸を、前記第２動作状態から前記第１動作状態に変化する際の前記部材連結軸の移動方向に付勢する第１リターンスプリングと、
前記後行側部材連結軸を、前記第２動作状態から前記第１動作状態に変化する際の前記部材連結軸の移動方向に付勢する第２リターンスプリングと、を含み、
前記変位部材は、前記切換ピンの両側に配置されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２１】
第１の発明によれば、上記規制機構を備えているので、バルブの動作状態を第２動作状態から第１動作状態に戻すアクチュエータが制御された際に、リフト順序先行気筒よりもリフト順序が後になるリフト順序後行気筒が上記リフト順序先行気筒よりも先に、バルブの動作状態が第１状態に戻るのを防止することができる。これにより、バルブのリフト順序が連続する少なくとも２つの気筒のバルブの開弁特性を単一のアクチュエータで一括して切り換える構成を有する可変動弁装置において、第２動作状態から第１動作状態へのバルブの開弁特性の切り換えに要する応答時間を良好に確保することができる。
【００２２】
第２の発明によれば、伝達部材として第１および第２ロッカーアームを備え、剛体部材として部材連結軸および変位部材を備える構成の可変動弁装置において、第２動作状態から第１動作状態へのバルブの開弁特性の切り換えに要する応答時間を良好に確保することができる。
【００２３】
第３の発明によれば、新たなスペースを必要とすることなく、部材連結軸を備えることができる。
【００２４】
第４の発明によれば、閉弁停止状態から弁稼動状態へのバルブの開弁特性の切り換えに要する応答時間を良好に確保することができる。
【００２５】
第５の発明によれば、第２動作状態時に第１ロッカーアームのピン孔に挿入される第１切換ピンとリフト順序先行気筒用の変位部材とが一体的に結合されているので、第２動作状態時に第１ロッカーアームと上記変位部材とが同期して揺動することになる。これにより、そのような揺動時に第１切換ピンに作用するカムからの押し付け荷重を利用して、リフト順序後行気筒がリフト順序先行気筒よりも先に、バルブの動作状態が第１状態に戻るのを防止することができる。
【００２６】
第６の発明によれば、第１ロッカーアームと第２ロッカーアームとの間に変位部材を配置したことで、第２ロッカーアームの壁部を利用して、リフト順序後行気筒がリフト順序先行気筒よりも先に、バルブの動作状態が第１状態に戻るのをより確実に防止することができる。
【００２７】
第７の発明では、リフト順序先行気筒の第１および第２ロッカーアームの何れのピン孔にも付勢手段が設けられていない。このため、リフト順序先行気筒およびリフト順序後行気筒の共通ベース円区間が到来した時に、リフト順序後行気筒に備えられたリターンスプリングの付勢力によって、これらの気筒のバルブの動作状態が同時に第１状態に戻るようにすることができる。
【００２８】
第８の発明によれば、第２動作状態時に第１ロッカーアームのピン孔に挿入される第１切換ピンとリフト順序先行気筒用の変位部材とが一体的に結合されているので、第２動作状態時に第１ロッカーアームと上記変位部材とが同期して揺動することになる。これにより、そのような揺動時に第１切換ピンに作用するカムからの押し付け荷重を利用して、リフト順序後行気筒がリフト順序先行気筒よりも先に、バルブの動作状態が第１状態に戻るのを防止することができる。また、第２ロッカーアームに設けられた開口部によって、第１ロッカーアームと連動して揺動する第１切換ピンと、静止状態にある第２ロッカーアームとの干渉を防ぐことができる。
【００２９】
第９の発明によれば、部材連結軸に設けられた上記突起部とロッカーシャフトに形成された上記係合溝とを利用して、リフト順序後行気筒がリフト順序先行気筒よりも先に、バルブの動作状態が第１状態に戻るのをより確実に防止することができる。
【００３０】
第１０の発明によれば、Ｃ字状の上記リング部材と、これに対向する部位において変位部材に設けられた突起部とを利用して、リフト順序後行気筒がリフト順序先行気筒よりも先に、バルブの動作状態が第１状態に戻るのをより確実に防止することができる。
【００３１】
第１１の発明では、リフト順序後行気筒の第１および第２ロッカーアームの何れのピン孔にも付勢手段が設けられていない。このため、リフト順序後行気筒がリフト順序先行気筒よりも先に、バルブの動作状態が第１状態に戻るのを防止することができる。また、第２動作状態時に第１ロッカーアームのピン孔に挿入される第１切換ピンとリフト順序後行気筒用の変位部材とが一体的に結合されているので、第２動作状態時に第１ロッカーアームと上記変位部材とが同期して揺動することになる。これにより、そのような揺動時に第１切換ピンに作用するカムからの押し付け荷重を利用して、リフト順序先行気筒がリフト順序後行気筒よりも先に、バルブの動作状態が第１状態に戻るのを防止することができる。その結果、リフト順序先行気筒およびリフト順序後行気筒の共通ベース円区間が到来した時に、リフト順序先行気筒に備えられたリターンスプリングの付勢力によって、これらの気筒のバルブの動作状態が同時に第１状態に戻るようにすることができる。
【００３２】
第１２の発明によれば、上記連動部材を備えているので、リフト順序後行気筒のカムがベース円区間にあっても、リフト順序先行気筒のカムがリフト期間中にあることで当該気筒の第１ロッカーアームが揺動中である場合には、連動部材によってリフト順序先行気筒の切換ピンが駆動されなくなる。このため、リフト順序後行気筒がリフト順序先行気筒よりも先に、バルブの動作状態が第１状態に戻るのを防止することができる。また、リフト順序先行気筒の第１および第２ロッカーアームの何れのピン孔にも付勢手段が設けられていない。このため、リフト順序先行気筒がリフト順序後行気筒よりも先に、バルブの動作状態が第１状態に戻るのを防止することができる。その結果、リフト順序先行気筒およびリフト順序後行気筒の共通ベース円区間が到来した時に、リフト順序先行気筒に備えられたリターンスプリングの付勢力によって、これらの気筒のバルブの動作状態が同時に第１状態に戻るようにすることができる。
【００３３】
第１３の発明によれば、第２動作状態から第１動作状態に移行する際に、第２気筒群側の気筒の第１ロッカーアームの揺動時に当該第１ロッカーアーム内の切換ピンとピン孔との間に生ずる摩擦力よりも小さくなるように、第１リターンスプリングのバネ力を設定しておくことで、リフト順序先行気筒が属する第２気筒群側の気筒のリフト区間中に後行側部材連結軸が先行して変位するのを防止することができる。そして、その後に第２気筒群に関する共通ベース円区間が到来した際に、先行側部材連結軸が先に変位するようになる。これにより、リフト順序後行気筒がリフト順序先行気筒よりも先に、バルブの動作状態が第１状態に戻るのを防止することができる。
【００３４】
第１４の発明によれば、第２動作状態から第１動作状態に移行する際に、第２気筒群側の気筒の第１ロッカーアームの揺動時に当該第１ロッカーアーム内の切換ピンとピン孔との間に生ずる摩擦力よりも小さくなるように、第１リターンスプリングおよび第２リターンスプリングのそれぞれのバネ力の合計値を設定しておくことで、リフト順序先行気筒が属する第２気筒群側の気筒のリフト区間中に、後行側部材連結軸およびこれに連結された変位部材が先行して変位するのを防止することができる。そして、その後に第２気筒群に関する共通ベース円区間が到来した際に、後行側部材連結軸と離間する方向に移動することが規制されていない先行側部材連結軸が先に変位するようになる。これにより、リフト順序後行気筒がリフト順序先行気筒よりも先に、バルブの動作状態が第１状態に戻るのを防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明の実施の形態１の内燃機関の可変動弁装置の全体構成を概略的に示す図である。
【図２】図１に示す可変動弁装置における＃４気筒の周辺の構成を表した斜視図である。
【図３】＃２気筒における第２ロッカーアームの側面を第３リンクアーム側から見た図である。
【図４】図１に示す可変動弁装置をカムシャフト１２（およびロッカーシャフト）の軸方向（より具体的には、図２中の矢視Ａの方向）から見た図である。
【図５】可変動弁装置における＃４気筒の周辺の構成を示す部分断面図である。
【図６】図１に示すディレー機構の詳細な構成を説明するための斜視図である。
【図７】図１に示す可変動弁装置との対比のために参照する可変動弁装置の構成を示す図である。
【図８】本願発明との対比のために参照する上記図７に示す可変動弁装置が閉弁停止状態から弁稼動状態に復帰する際に抱える課題を説明するための図である。
【図９】図１に示す可変動弁装置の構成により得られる効果を説明するための図である。
【図１０】本発明の実施の形態２の内燃機関の可変動弁装置の特徴的な構成を説明するための図である。
【図１１】図１０に示す可変動弁装置７０が備えるロッカーシャフト７２の斜視図である。
【図１２】本発明の実施の形態３の内燃機関の可変動弁装置の特徴的な構成を説明するための図である。
【図１３】図１２に示す＃２気筒の第３リンクアーム周りの構成を模式的に表した斜視図である。
【図１４】本発明の実施の形態４の内燃機関の可変動弁装置の特徴的な構成を説明するための図である。
【図１５】図１４に示す可変動弁装置の動作を説明するための図である。
【図１６】本発明の実施の形態５の内燃機関の可変動弁装置の特徴的な構成を説明するための図である。
【図１７】＃１気筒における第２ロッカーアームの側面を第３リンクアーム側から見た図である。
【図１８】本発明の実施の形態６の内燃機関の可変動弁装置の特徴的な構成を説明するための図である。
【図１９】本発明の実施の形態６の変形例における内燃機関の可変動弁装置の特徴的な構成を説明するための図である。
【図２０】本発明の実施の形態７の内燃機関の可変動弁装置の特徴的な構成を模式的に説明するための図である。
【図２１】本発明の実施の形態７の可変動弁装置による弁停止動作および弁復帰動作を説明するための図である。
【図２２】本発明の実施の形態８の内燃機関の可変動弁装置の特徴的な構成を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００３６】
実施の形態１．
以下、図１乃至図９を参照して、本発明の実施の形態１について説明する。
［可変動弁装置の構成］
（可変動弁装置の基本構成）
図１は、本発明の実施の形態１の内燃機関の可変動弁装置１０の全体構成を概略的に示す図である。より具体的には、図１は、ロッカーシャフト２２の軸線と切換ピン３６、３８、４４、４９ｂの軸線とを含む平面で、可変動弁装置１０の一部（ロッカーアーム１８、２０およびロッカーシャフト２２）を切断して表した部分断面図である。ここでは、本実施形態の内燃機関は、４つの気筒（＃１〜＃４）を有し、＃１→＃３→＃４→＃２の順で爆発行程が行われる直列４気筒型エンジンであるものとする。また、内燃機関の個々の気筒には、２つの吸気バルブと２つの排気バルブとが備わっているものとする。そして、図１に示す構成は、各気筒に配設された２つの吸気バルブ、或いは２つの排気バルブを駆動する機構として機能するものとする。
【００３７】
本実施形態の可変動弁装置１０は、カムシャフト１２を備えている。カムシャフト１２は、図示省略するクランクシャフトに対してタイミングチェーンまたはタイミングベルトによって連結され、クランクシャフトの１／２の速度で回転するように構成されている。カムシャフト１２には、１気筒当たり１つの主カム１４と１つの副カム１６とが形成されている。
【００３８】
主カム１４は、カムシャフト１２と同軸の円弧状のベース円部１４ａ（図４参照）と、当該ベース円の一部を半径方向外側に向かって膨らませるように形成されたノーズ部１４ｂ（図４参照）とを備えている。また、本実施形態では、副カム１６は、ベース円部のみを有するカム（ゼロリフトカム）として構成されている。また、図１に示すように、内燃機関の各気筒には、第１ロッカーアーム１８と第２ロッカーアーム２０とが１つずつ隣接して備えられている。各気筒のロッカーアーム１８、２０は、１本のロッカーシャフト２２によって回転（揺動）自在に支持されている。尚、カムシャフト１２およびロッカーシャフト２２は、カムキャリア（或いはシリンダヘッド）２４によって支持されている。
【００３９】
図２は、図１に示す可変動弁装置１０における＃４気筒の周辺の構成を表した斜視図である。尚、＃４気筒に関する可変動弁装置１０の構成と＃１〜＃３気筒に関する可変動弁装置１０の構成とは、後述するガイドレール５４および電磁ソレノイド５６の配置の有無、および、リンクアームが第１リンクアーム４６、第２リンクアーム４８、或いは第３リンクアーム４９であるかの相違以外については、基本的に同一である。
【００４０】
図２に示すように、ロッカーアーム１８、２０は、主カム１４の作用力をバルブ２６に伝達する伝達部材として、カム１４、１６とバルブ２６との間に介在している。第１ロッカーアーム１８には、主カム１４と接することができる位置に、カムローラ２８が回転自在に取り付けられている。第１ロッカーアーム１８は、ロッカーシャフト２２に取り付けられたコイルスプリング（図示省略）によって、カムローラ２８が主カム１４と常に当接するように付勢されている。上記のように構成された第１ロッカーアーム１８は、主カム１４の作用力と上記コイルスプリングの付勢力との協働により、ロッカーシャフト２２を支点として揺動するようになる。
【００４１】
図１、２に示すように、２つのバルブ２６を駆動するための第２ロッカーアーム２０は、両側から第１ロッカーアーム１８を取り囲むようにして一体的に構成されている。また、第２ロッカーアーム２０には、主カム１４のベース円区間中において副カム１６と接することができる位置に、パッド部２０ａが設けられている。また、バルブ２６は、バルブスプリング３０によって閉弁方向に付勢されている。以上のような構成によって、主カム１４の作用力は、ロッカーアーム１８、２０を介して２つのバルブ２６へ伝達できるようになっている。これにより、バルブ２６は、カム１４の作用力とバルブスプリング３０の付勢力とを利用して開閉することができる。
【００４２】
（切換機構の構成）
図１に示すように、可変動弁装置１０は、第１ロッカーアーム１８と第２ロッカーアーム２０とが連結した連結状態（後述する図５（Ａ）参照）と、その連結が解除された非連結状態（後述する図５（Ｂ）参照）とを切り換えるための切換機構３２を備えている。可変動弁装置１０は、このような切換機構３２を備えることによって、主カム１４の作用力が第１ロッカーアーム１８を介して第２ロッカーアーム２０に伝達される状態（上記連結状態）と、当該作用力が第２ロッカーアーム２０に伝達されない状態（上記非連結状態）とを切り換えて、バルブ２６の開弁特性を弁稼動状態と閉弁停止状態との間で切り換えることができるようになっている。
【００４３】
以下、上記図１、２に加え、図３〜５を適宜新たに参照して、上記切換機構３２の詳細な構成について説明する。
図１に示すように、カムローラ２８の支軸として機能するブッシュ３４の内部には、カムローラ２８と同心の第１ピン孔３４ａが形成されており、第２ロッカーアーム２０の内部には、第１ピン孔３４ａに対応する位置に、２つの第２ピン孔２０ｂＬ、２０ｂＲが形成されている。これらのピン孔３４ａ、２０ｂＬ、２０ｂＲの中心は、ロッカーアーム１８、２０の回転中心であるロッカーシャフト２２を中心とする同じ円弧状に配置されている。そして、カムローラ２８が主カム１４のベース円部１４ａと当接し、かつ、パッド部２０ａが副カム１６のベース円部と当接している時に、第１ピン孔３４ａの位置と第２ピン孔２０ｂＬ、２０ｂＲの位置とが一致するようになっている。
【００４４】
更に、＃１、＃３、および＃４気筒において共通する構成について説明する。＃１、＃３、および＃４気筒における第１ピン孔３４ａには、円柱状の第１切換ピン３６が移動自在に挿入されている。また、一方（図１における左側）の第２ピン孔２０ｂＬには、第１切換ピン３６と当接する円柱状の第２切換ピン３８が移動自在に挿入されている。第２切換ピン３８が挿入された第２ピン孔２０ｂＬでは、第１ロッカーアーム１８と反対側の端部がキャップ４０によって閉塞されている。そして、第２ピン孔２０ｂＬの内部には、第２切換ピン３８を第１ロッカーアーム１８の方向（以下、「切換ピンの進出方向」と称する）に向けて付勢するリターンスプリング４２が配置されている。より具体的には、リターンスプリング４２は、実装された状態において、第１ロッカーアーム１８側に向けて第２切換ピン３８を常時付勢するように設定されている。
【００４５】
また、他方（図１における右側）の第２ピン孔２０ｂＲには、第１切換ピン３６と当接する円柱状の第３切換ピン４４が移動自在に挿入されている。更に、＃４気筒においては、第２ロッカーアーム２０の側方に、第３切換ピン４４と当接するアーム部４６ａを有する第１リンクアーム４６が配置されている。第１リンクアーム４６は、ロッカーシャフト２２によって支持されている。一方、＃１および＃３気筒においては、第２ロッカーアーム２０の側方に、第３切換ピン４４と当接するアーム部４８ａを有する第２リンクアーム４８が配置されている。第２リンクアーム４８は、ロッカーシャフト２２によって支持されている。
【００４６】
次に、＃２気筒における他の気筒と異なる構成について説明する。＃２においては、第２ロッカーアーム２０の側方に、第３リンクアーム４９が配置されている。第３リンクアーム４９は、第１切換ピン４９ｂが一体的に結合されたアーム部４９ａを備えている。第３リンクアーム４９は、ロッカーシャフト２２によって支持されている。
【００４７】
＃２気筒における第１ピン孔３４ａには、上記第１切換ピン４９ｂが移動自在に挿入されている。また、第２ピン孔２０ｂＬには、第１切換ピン４９ｂと当接する円柱状の第２切換ピン３８が移動自在に挿入されている。尚、＃２気筒におけるキャップ４０およびリターンスプリング４２の構成は、他の気筒と同様である。
【００４８】
図３は、＃２気筒における第２ロッカーアーム２０の側面を第３リンクアーム４９側から見た図である。
図３に示すように、＃２気筒の第２ロッカーアーム２０において第１ロッカーアーム１８と第３リンクアーム４９との間に位置する部位には、主カム１４の作用力を受けて第１ロッカーアーム１８と連動して第１切換ピン４９ｂが揺動する際に、当該第１切換ピン４９ｂとの干渉を避けるための開口部（貫通窓）２０ｃが設けられている。
【００４９】
図４は、図１に示す可変動弁装置１０をカムシャフト１２（およびロッカーシャフト２２）の軸方向（より具体的には、図２中の矢視Ａの方向）から見た図である。
以上説明した第２リンクアーム４８および第３リンクアーム４９に対する第１リンクアーム４６の相違点は、次の通りである。すなわち、図４に示すように、第１リンクアーム４６のアーム部４６ａの先端には、カムシャフト１２の周面に向けて突き出し可能な位置に突起部４６ｂが設けられている。また、第１リンクアーム４６におけるアーム部４６ａの反対側の端部には、後述する電磁ソレノイド５６により押圧される押圧面４６ｃが設けられている。
【００５０】
また、図１、４に示すように、ロッカーシャフト２２は、中空状に形成されている。ロッカーシャフト２２の内部には、リンクシャフト５０が挿入されている。リンクシャフト５０は、＃４気筒に配置される第１リンクアーム４６と、＃１、＃３気筒に配置される第２リンクアーム４８と、＃２気筒に配置される第３リンクアーム４９とを、ロッカーシャフト２２の軸方向に連動して変位可能とするために備えられたシャフトである。より具体的には、リンクシャフト５０は、＃４気筒に配置された第１リンクアーム４６と＃３気筒に配置された第２リンクアーム４８とが取り付けられた第１リンクシャフト５０ａと、＃２気筒に配置された第３リンクアーム４９と＃１気筒に配置された第２リンクアーム４８とが取り付けられた第２リンクシャフト５０ｂとに分割されている。そして、第１リンクシャフト５０ａと第２リンクシャフト５０ｂとは、図６を参照して後述するディレー機構６０を介して連結されている。
【００５１】
また、図１、４に示すように、リンクシャフト５０およびそれが挿入されたロッカーシャフト２２は、リンクアーム４６、４８の内部を貫通している。そして、各気筒のリンクアーム４６、４８、４９は、圧入ピン５２を用いて第１リンクシャフト５０ａ或いは第２リンクシャフト５０ｂと固定されている。尚、ロッカーシャフト２２には、後述する電磁ソレノイド５６の作動に伴って第１リンクアーム４６が回転する際に、圧入ピン５２と干渉して第１リンクアーム４６の当該回転を妨げることがないように余裕を持った大きさで、貫通孔２２ａが形成されている。更に、貫通孔２２ａは、当該電磁ソレノイド５６の作動に伴ってリンクシャフト５０ａ、５０ｂがその軸方向に移動する際に、圧入ピン５２と干渉してリンクシャフト５０ａ、５０ｂの当該移動を妨げることがないように長穴状に形成されている。
【００５２】
また、図１、２、４に示すように、カムシャフト１２において、第１リンクアーム４６に設けられた突起部４６ｂと対向する部位には、円柱状に形成された円柱部１２ａが形成されている。円柱部１２ａの外周面には、周方向に延びる螺旋状のガイドレール５４が形成されている。ここでは、ガイドレール５４は、螺旋状の溝として形成されている。
【００５３】
また、切換機構３２は、突起部４６ｂをガイドレール５４に係合（挿入）させるための駆動力を発するアクチュエータとして、電磁ソレノイド５６を備えている。電磁ソレノイド５６は、ＥＣＵ（Electronic Control Unit）５８からの指令に基づいてデューティ制御されるようになっている。ＥＣＵ５８は、内燃機関の運転状態を制御するための電子制御ユニットである。電磁ソレノイド５６は、その駆動軸５６ａが第１リンクアーム４６の押圧面４６ｃをガイドレール５４に向けて押圧可能な位置において、カムキャリア（或いはシリンダヘッド）２４に固定されているものとする。
【００５４】
また、ガイドレール５４における螺旋の向きは、その内部に突起部４６ｂが挿入された状態でカムシャフト１２が図４に示す所定の回転方向に回転する場合に、第１リンクアーム４６、当該第１リンクアーム４６に連動するリンクシャフト５０、並びに、当該リンクシャフト５０により駆動される第２リンクアーム４８および第３リンクアーム４９を、図１における左方向に変位させられるように設定されている。より具体的には、この図１における左方向とは、リンクアーム４６、４８、４９のそれぞれがリターンスプリング４２の付勢力に抗しながら切換ピン３６、３８、４４（＃２気筒では切換ピン４９ｂ、３８）をその退出方向（上記切換ピンの進出方向の逆方向）に押し退けて、リンクアーム４６、４８、４９が同じ気筒のロッカーアーム１８、２０に近づくようになる方向である。
【００５５】
図５は、可変動弁装置１０における＃４気筒の周辺の構成を示す部分断面図である。より具体的には、図５（Ａ）は、連結状態にある可変動弁装置１０を示し、図５（Ｂ）は、非連結状態にある可変動弁装置１０を示している。
図５（Ａ）における第１リンクアーム４６の位置、すなわち、リターンスプリング４２の付勢力によって第１切換ピン３６がピン孔３４ａ、２０ｂＲの双方に挿入され、かつ第２切換ピン３８がピン孔３４ａ、２０ｂＬの双方に挿入された状態となっている時の第１リンクアーム４６の位置を、「変位端Ｐｍａｘ１」と称する。この変位端Ｐｍａｘ１に第１リンクアーム４６が位置している時には、第１ロッカーアーム１８と第２ロッカーアーム２０とが上記連結状態となる。そして、図５（Ｂ）における第１リンクアーム４６の位置、すなわち、切換ピン３６、３８、４４がリンクアーム４６、４８からカムシャフト１２の回転力を利用した力を受けることによって、切換ピン３６、３８、４４がそれぞれ第１ピン孔３４ａおよび第２ピン孔２０ｂＬ、２０ｂＲのみに挿入された状態となっている時の第１リンクアーム４６の位置を、「変位端Ｐｍａｘ２」と称する。すなわち、この変位端Ｐｍａｘ２に第１リンクアーム４６が位置している時には、第１ロッカーアーム１８と第２ロッカーアーム２０とが上記非連結状態となる。
【００５６】
本実施形態では、カムシャフト１２の軸方向におけるガイドレール５４の始端５４ａの位置は、第１リンクアーム４６が上記変位端Ｐｍａｘ１に位置する時の突起部４６ｂの位置と一致するように設定されている。そして、カムシャフト１２の軸方向におけるガイドレール５４の終端５４ｂの位置は、第１リンクアーム４６が上記変位端Ｐｍａｘ２に位置する時の突起部４６ｂの位置と一致するように設定されている。つまり、本実施形態では、ガイドレール５４によって突起部４６ｂが案内される範囲内で、第１リンクアーム４６が変位端Ｐｍａｘ１からＰｍａｘ２の間で変位可能となるように構成されている。
【００５７】
更に、ガイドレール５４には、図４に示すように、第１リンクアーム４６が変位端Ｐｍａｘ２に達した後における終端５４ｂ側の所定区間として、カムシャフト１２の回転に伴ってガイドレール５４が徐々に浅くなる浅底部５４ｃが設けられている。また、第１リンクアーム４６には、押圧面４６ｃの一部を切り欠いて凹状に形成された切欠部４６ｄが設けられている。押圧面４６ｃは、第１リンクアーム４６が変位端Ｐｍａｘ１からＰｍａｘ２に変位する間、駆動軸５６ａと当接した状態が維持されるように設けられている。そして、切欠部４６ｄは、第１リンクアーム４６が上記変位端Ｐｍａｘ２に位置している状態において、上記浅底部５４ｃの作用によって突起部４６ｂが円柱部１２ａの表面に取り出された時に、駆動軸５６ａと係合可能な部位に設けられている。そして、上記切欠部４６ｄは、突起部４６ｂがガイドレール５４に挿入される方向に第１リンクアーム４６が回転するのを規制可能であって、第１リンクアーム４６が変位端Ｐｍａｘ１に向けて移動するのを規制可能な態様で、駆動軸５６ａと係合するように形成されている。
【００５８】
以上説明したように、切換ピン３６、３８、４４、４９ｂ、リターンスプリング４２、第１リンクアーム４６、第２リンクアーム４８、第３リンクアーム４９、リンクシャフト５０（５０ａ、５０ｂ）、圧入ピン５２、ガイドレール５４、および、ＥＣＵ５８により通電が制御される電磁ソレノイド５６によって、上記切換機構３２が構成されている。
【００５９】
（ディレー機構の構成）
図６は、図１に示すディレー機構６０の詳細な構成を説明するための斜視図である。尚、図６では、カムシャフト１２、ロッカーアーム１８、２０、およびロッカーシャフト２２の図示が省略されている。
図１、６に示すように、ディレー機構６０は、＃２気筒と＃３気筒との間において、リンクシャフト５０の途中に介在している。言い換えれば、配置場所が隣接する複数の気筒（＃１および＃２気筒）からなる第１気筒群と、配置場所が隣接する複数の気筒（＃３および＃４気筒）からなる第２気筒群とを有し、第１気筒群に所属する＃１および＃２気筒に関して主カム１４の共通ベース円区間が存在し、かつ第２気筒群に所属する＃３および＃４気筒に関して主カム１４の共通ベース円区間が存在するように爆発順序が設定された本実施形態の内燃機関において、ディレー機構６０は、第１気筒群と第２気筒群との間において、リンクシャフト５０の途中に介在している。
【００６０】
ディレー機構６０は、図１に示すように、ロッカーシャフト２２内に配置されている。より具体的には、ディレー機構６０は、第２リンクシャフト５０ｂに当接する当接部６２ａを一端に有するディレー機構内リンクシャフト（以下、「第３リンクシャフト」と称する）６２を備えている。また、第３リンクシャフト６２の他端側の部位は、中空状に形成された第１リンクシャフト５０ａの内部に挿入されている。
【００６１】
また、ディレー機構６０は、第３リンクシャフト６２の当接部６２ａと、第１リンクシャフト５０ａにおけるディレー機構６０側の端部との間でバネ長さが規定されるディレー機構スプリング６４を備えている。更に、第１リンクシャフト５０ａにおいて第３リンクシャフト６２の挿入を受ける部位には、長穴６６が形成されている。この長穴６６には、第３リンクシャフト６２に圧入されたストローク制限ピン６８が係合しており、第３リンクシャフト６２は、ストローク制限ピン６８が長穴６６によって規制される範囲内で軸方向に移動可能になっている。
【００６２】
本実施形態では、全気筒のロッカーアーム１８、２０を連結状態から非連結状態に一括して切り換える際にディレー機構６０を円滑に作動させられるようにするために、ディレー機構スプリング６４のバネ荷重が、＃１および＃２気筒に配置されるリターンスプリング４２のバネ荷重の合計値よりも大きく、かつ、何れかの気筒における第１ロッカーアーム１８の揺動時（バルブ２６のリフト時）に切換ピン３６（＃２気筒では４９ｂ）、３８とピン孔３４ａ、２０ｂＬ、２０ｂＲとの間に生ずる摩擦力（摺動抵抗）よりも小さくなるように設定されている。
【００６３】
［可変動弁装置の動作］
次に、図５を主に参照して、本実施形態の可変動弁装置１０の動作（弁稼動状態と閉弁停止状態との間でのバルブ２６の開弁特性の切り換え動作、およびディレー機構６０の動作）について説明する。
【００６４】
（弁稼動状態時）
先ず、弁稼働状態時には、電磁ソレノイド５６の駆動がＯＦＦとされており、これにより、第１リンクアーム４６は、カムシャフト１２から離れた状態で、リターンスプリング４２の付勢力を受けて、変位端Ｐｍａｘ１に位置している。この状態では、図５（Ａ）に示すように、第１ロッカーアーム１８と第２ロッカーアーム２０とが切換ピン３６、３８（＃２気筒では、切換ピン４９ｂ、３８）を介して連結されている（上記連結状態）。その結果、主カム１４の作用力が第１ロッカーアーム１８から第２ロッカーアーム２０を介して双方のバルブ２６に伝達されるようになる。このため、主カム１４のプロフィールに従って、通常のバルブ２６のリフト動作が行われるようになる。
【００６５】
（弁停止制御時）
弁停止動作は、例えば、内燃機関のフューエルカット要求等の所定の弁停止動作の実行要求がＥＣＵ５８によって検知された際に行われる。爆発順序が＃１→＃３→＃４→＃２の順となる本実施形態の内燃機関では、＃３および＃４気筒に関して主カム１４の共通ベース円区間（バルブ２６がリフトしていない区間）が存在する。弁停止動作の要求が出された場合には、上記共通ベース円区間が到来するタイミングで、電磁ソレノイド５６への通電が開始される。その結果、図４における時計回りに第１リンクアーム４６がロッカーシャフト２２を中心として回転する。このように第１リンクアーム４６が回転すると、突起部４６ｂがガイドレール５４と係合する。その結果、突起部４６ｂがガイドレール５４によって案内されることでカムシャフト１２の回転力を利用して、第１リンクアーム４６が変位端Ｐｍａｘ２に向けて移動するようになる。そして、ガイドレール５４からの第１リンクアーム４６の駆動力が圧入ピン５２および第１リンクシャフト５０ａを介して＃３気筒の第２リンクアーム４８に伝達されることで、第１リンクアーム４６に連結された第１リンクシャフト５０ａおよび第１リンクシャフト５０ａに連結された＃３気筒の第２リンクアーム４８が、第１リンクアーム４６に連動して変位するようになる。
【００６６】
第１リンクアーム４６が変位端Ｐｍａｘ２に達した後の動作は、＃３および＃４気筒と＃１および＃２気筒との間で相違する。先ず、＃３および＃４気筒に関しては、第１リンクシャフト５０ａの変位に伴って切換ピン３６、３８がそれぞれピン孔３４ａ、２０ｂＬ内に戻されるので、第１ロッカーアーム１８と第２ロッカーアーム２０とが直ちに非連結状態となる。その結果、主カム１４の作用力が第１ロッカーアーム１８から第２ロッカーアーム２０に伝達されなくなる。また、第２ロッカーアーム２０が当接する副カム１６はゼロリフトカムである。このため、主カム１４の作用力が伝達されなくなった第２ロッカーアーム２０には、バルブ２６を駆動するための力が与えられなくなる。その結果、主カム１４の回転に関係なく、第２ロッカーアーム２０が静止状態となるので、バルブ２６のリフト動作が閉弁位置で停止した状態となる。
【００６７】
上記のように、＃３および＃４気筒に関する共通ベース円区間で第１リンクアーム４６を変位させた場合には、＃３および＃４気筒を担う第１リンクシャフト５０ａは変位可能になる。一方、上記共通ベース円区間では、＃１または＃２気筒の少なくとも一方の第１ロッカーアーム１８が主カム１４によって揺動動作させられている。このため、＃１および＃２気筒のうちの第１ロッカーアーム１８が揺動動作中である気筒では、主カム１４により駆動される第１ロッカーアーム１８とバルブスプリング３０からの付勢力を受ける第２ロッカーアーム２０の両者によるせん断力が切換ピン３６（＃２気筒では４９ｂ）、３８に作用する。その結果、切換ピン３６（４９ｂ）、３８とピン孔３４ａ、２０ｂＬ、２０ｂＲとの間に生ずる摩擦力（摺動抵抗）が第１ロッカーアーム１８の非揺動動作時に比して大きくなる。ディレー機構スプリング６４のバネ荷重は、既述したように、ロッカーアーム１８、２０の揺動時（バルブ２６のリフト時）に切換ピン３６（４９ｂ）、３８とピン孔３４ａ、２０ｂＬ、２０ｂＲとの間に生ずる摩擦力（摺動抵抗）よりも小さくなるように設定されている。従って、上記のように第１リンクアーム４６の変位に伴って第１リンクシャフト５０ａが変位する際には、第２リンクシャフト５０ｂは、未だ第１リンクシャフト５０ａの変位に連動して変位せずにディレー機構スプリング６４が縮んだ状態となる。
【００６８】
ディレー機構６０が上記示す状態におかれている場合において、＃１気筒の第１ロッカーアーム１８の揺動動作（バルブ２６のリフト動作）が終了すると、＃１および＃２気筒に関する主カム１４の共通ベース円区間が到来する。この共通ベース円区間が到来した状態では、＃１または＃２気筒において切換ピン３６（４９ｂ）、３８とピン孔３４ａ、２０ｂＬ、２０ｂＲとの間に生ずる摩擦力が小さくなる。また、ディレー機構スプリング６４のバネ荷重は、既述したように、＃１および＃２気筒に配置されるリターンスプリング４２のバネ荷重の合計値よりも大きくなるように設定されている。従って、この共通ベース円区間到来時に、＃１および＃２気筒を担う第２リンクシャフト５０ｂの変位がディレー機構６０によって遅れさせられたうえで行われるようになる。その結果、第２リンクシャフト５０ｂの変位に伴う＃１気筒の第２リンクアーム４８および＃２気筒の第３リンクアーム４９の変位に伴って、切換ピン３６（４９ｂ）、３８がそれぞれピン孔３４ａ、２０ｂＬ内に戻されるので、第１ロッカーアーム１８と第２ロッカーアーム２０とが直ちに非連結状態となる。その結果、＃１および＃２気筒に関しても、主カム１４の回転に関係なく、第２ロッカーアーム２０が静止した状態となるので、バルブ２６の動作状態が閉弁停止状態となる。
【００６９】
（閉弁停止状態を保持するための動作）
また、第１リンクアーム４６が変位端Ｐｍａｘ２に達すると、ガイドレール５４の浅底部５４ｃの作用によって、第１リンクアーム４６がカムシャフト１２（ガイドレール５４）から離れる方向に回転させられるようになる。そして、電磁ソレノイド５６によって駆動され続けている駆動軸５６ａが切欠部４６ｄに一致するようになるまで第１リンクアーム４６が更に回転すると、駆動軸５６ａと当接する第１リンクアーム４６側の部位が押圧面４６ｃから切欠部４６ｄへと切り替わる。その結果、駆動軸５６ａが切欠部４６ｄと係合することで、第１リンクアーム４６は、突起部４６ｂがカムシャフト１２から離れた状態で、かつ、駆動軸５６ａによってリターンスプリング４２の付勢力を受け止めている状態で保持されるようになる。これにより、第１ロッカーアーム１８と第２ロッカーアーム２０とが非連結とされた状態、すなわち、閉弁停止状態が維持されるようになる。
【００７０】
（弁復帰動作時）
閉弁停止状態から弁稼動状態に戻すための弁復帰動作は、例えば、フューエルカットからの復帰要求等の所定の弁復帰動作の実行要求がＥＣＵ５８によって検知された際に行われる。このような弁復帰動作は、例えば後述の図８を参照して示すような所定のタイミングで電磁ソレノイド５６への通電をＯＦＦとすることで開始される。電磁ソレノイド５６への通電がＯＦＦとされると、第１リンクアーム４６の切欠部４６ｄと駆動軸５６ａとの係合が解かれることになる。その結果、リターンスプリング４２の付勢力に抗して切換ピン３６（４９ｂ）、３８をピン孔３４ａ、２０ｂＬ内に留めておく力が消滅することになる。これにより、リターンスプリング４２の付勢力によって切換ピン３６（４９ｂ）、３８がその進出方向に移動し、第１ロッカーアーム１８と第２ロッカーアーム２０とが切換ピン３６（４９ｂ）、３８を介して連結された状態、すなわち、主カム１４の作用力によってバルブ２６のリフト動作が可能な状態に復帰することになる。また、リターンスプリング４２の付勢力によって切換ピン３６（４９ｂ）、３８がその進出方向に移動するのに伴って、切換ピン４４を介して、第１リンクアーム４６（並びにそれに連動するリンクシャフト５０およびリンクアーム４８、４９）が変位端Ｐｍａｘ２から変位端Ｐｍａｘ１に戻されるようになる。
【００７１】
（まとめ）
以上のように構成された本実施形態の可変動弁装置１０によれば、電磁ソレノイド５６への通電のＯＮ、ＯＦＦとカムシャフト１２の回転力とリターンスプリング４２の付勢力とを利用して、第１リンクアーム４６の軸方向位置を変位端Ｐｍａｘ１からＰｍａｘ２の間で移動させることで、第１リンクアーム４６が搭載された＃４気筒において弁稼動状態と閉弁停止状態との間でバルブ２６の動作状態を切り換えることが可能となり、また、第１リンクアーム４６と連動する第１リンクシャフト５０ａおよび第２リンクアーム４８を介して、＃３気筒においても弁稼働状態と閉弁停止状態との間でバルブ２６の動作状態を切り換えることが可能となる。更に、可変動弁装置１０は、第１および第２気筒に対する共通ベース円区間が到来するまで第２リンクシャフト５０ｂの変位を遅延させるディレー機構６０を備えている。このため、電磁ソレノイド５６の作動時に少なくとも一方においてバルブ２６がリフト中となる＃１および＃２気筒に関しても、上記共通ベース円区間の到来時に、＃３および＃４気筒に対して遅れを伴って弁稼働状態から閉弁停止状態にバルブ２６の動作状態を切り換えることが可能となる。
【００７２】
全気筒で主カム１４の共通ベース円区間を有しない直列４気筒型の内燃機関において、上記ディレー機構６０を備えることなく、リンクシャフト５０等の剛体部材による力の伝達を利用して全気筒で一括してバルブ２６の動作状態を切り換えようとすると、バルブ２６がリフト中にある気筒においてもバルブ２６の動作状態の切り換えを要求することになる。このため、当該気筒では、バルブ２６の開弁特性がリフト中に切り換えられてしまうこととなる。また、上述したように、バルブ２６がリフト中の気筒では切換ピン３６（４９ｂ）、３８とピン孔３４ａ、２０ｂＬ、２０ｂＲとの間に生ずる摩擦力が大きくなっているので、当該気筒のバルブ２６の動作状態の切り換えに要する駆動力が増え、本可変動弁装置１０の場合には、ガイドレール５４と突起部４６ｂとの接触荷重が増加してしまう。このように、上記ディレー機構６０を備えることなく剛体部材を用いて全気筒で一括してバルブ２６の動作状態を切り換えようとすると、各気筒のバルブ２６の開弁特性を円滑に切り換えることが困難となる。これに対し、ディレー機構６０を備える本実施形態の可変動弁装置１０によれば、全気筒で主カム１４の共通ベース円区間を有しない直列４気筒型の内燃機関において、単一の電磁ソレノイド５６の作動に基づき、剛体部材であるリンクシャフト５０等を用いて全気筒に配置されたバルブ２６の動作状態を一括して円滑に切り換えることが可能となる。
【００７３】
また、本実施形態のディレー機構６０は、既述したように、＃２気筒と＃３気筒との間において、リンクシャフト５０の途中に介在している。本実施形態の内燃機関では、上述したように、２つの気筒（＃３および＃４気筒、もしくは＃１および＃２気筒）に関する主カム１４の共通ベース円区間が存在するとともに、３つの気筒（例えば、＃２、＃３、＃４気筒）に関する主カム１４の共通ベース円区間が存在する。従って、図１に示す可変動弁装置１０の構成において、＃１気筒と＃２気筒との間、もしくは＃３気筒と＃４気筒との間に、ディレー機構６０と同様のディレー機構を備えることも可能である。しかしながら、上記３つの気筒に関する主カム１４の共通ベース円区間は、上記２つの気筒に関する主カム１４の共通ベース円区間に対して短くなる。主カム１４の共通ベース円区間が短いと、短期間で第１リンクアーム４６を変位させる必要が生ずる。その結果、ガイドレール５４の螺旋状の溝の傾斜角度を急にする必要が生じ、ガイドレール５４と突起部４６ｂとの接触荷重が増加し、両者の摩耗が懸念される。従って、本実施形態のように、＃２気筒と＃３気筒との間にディレー機構６０を配置することで、主カム１４の共通ベース円区間を長くとることが可能となり、ガイドレール５４と突起部４６ｂとの接触荷重の増加を防止することができる。
【００７４】
また、本実施形態のリンクシャフト５０（第１リンクシャフト５０ａと第２リンクシャフト５０ｂ）およびこれらのリンクシャフト５０ａ、５０ｂの間に介在するディレー機構６０は、既述したように、ロッカーシャフト２２内に配置されている。このような構成によれば、新たなスペースを必要とすることなく、リンクシャフト５０およびディレー機構６０を備えることができる。
【００７５】
［弁復帰時の課題］
図７は、図１に示す可変動弁装置１０との対比のために参照する可変動弁装置の構成を示す図である。尚、この図７に示す可変動弁装置における本実施形態の可変動弁装置１０との相違点は、＃２気筒におけるリンクアームが＃１気筒における第２リンクアームと同様に構成されている点にある。すなわち、図７に示す構成では、＃２気筒におけるリンクアーム（第２リンクアーム）は、切換ピンと一体的に結合されていない。
【００７６】
図７は、弁復帰のために電磁ソレノイドへの通電がＯＦＦとされた直後に＃１気筒の主カムのベース円区間が到来した際の動作を示している。図７に示す構成では、各気筒における第２リンクアーム（＃４気筒における第１リンクアームも同様）と切換ピンとは、単に当接しあっているだけである。このため、弁復帰時に電磁ソレノイドへの通電がＯＦＦとされると、第１および第２リンクアームの位置を各気筒のリターンスプリングの付勢力に抗しながら閉弁停止時の位置に保持する力が消滅する。
【００７７】
その結果、図７に示す例のように、電磁ソレノイドへの通電がＯＦＦとされた直後に＃１気筒の主カムのベース円区間が到来すると、＃１気筒のリターンスプリングによって＃１気筒の第２リンクアームが切換ピンを介して押されるようになる。それに伴い、図７に示すように、リンクシャフトおよびこれに固定された＃１および＃２気筒の第２リンクアームが図７中の右方向（切換ピンの進出方向）に移動し、＃１気筒の第１および第２ロッカーアームが連結状態に切り換わるとともに、リンクシャフトが弁稼動時の位置に変位してしまう。その結果、図７における＃２気筒のように、主カムがベース円区間にない気筒（カムリフト中の気筒）では、リンクシャフトとともに移動した第２リンクアーム（＃４気筒の第１リンクアームも同様）と切換ピンとの間に隙間が生じた状態となる。そして、その後、主カムのベース円区間が到来した気筒から順次、第１および第２ロッカーアームが連結状態に切り替わっていく（すなわち、弁稼動状態に復帰していく）ことになる。
【００７８】
図８は、本願発明との対比のために参照する上記図７に示す可変動弁装置が閉弁停止状態から弁稼動状態に復帰する際に抱える課題を説明するための図である。より具体的には、図８（Ａ）は各気筒の主カムのリフトカーブを示し、図８（Ｂ）は＃３および＃４気筒のバルブリフトカーブを示し、図８（Ｃ）は＃１および＃２気筒のバルブリフトカーブを示している。
【００７９】
弁復帰動作は、既述したように、主カムのベース円区間が到来した気筒において、リターンスプリングの付勢力により切換ピンがその進出方向に動作することで、第１および第２ロッカーアームが連結状態に戻ることで完了する。内燃機関の高速回転時においても当該弁復帰動作を円滑に行えるようにするためには、弁復帰動作に要する応答時間を長く確保したい。しかしながら、上記図７に示す可変動弁装置の構成の場合には、上述したように、弁復帰のために電磁ソレノイドへの通電をＯＦＦとした際に、主カムのベース円区間が到来している気筒から弁復帰動作が順次開始されることになる。
【００８０】
図８に示す例は、＃４気筒の主カムのリフト終了時に弁復帰開始指令（電磁ソレノイドへの通電ＯＦＦ指令）が出された例を示している。この場合には、弁復帰開始指令の発令時に主カムのベース円区間が到来している＃１、＃３、＃４気筒にて弁復帰動作が開始されることになる。そうすると、＃３および＃４気筒については、カム角で１８０°程度の比較的長い期間が弁復帰動作可能な区間として確保されるが、＃１気筒については、カム角で９０°以下という短い期間しか確保されなくなる。その結果、高速回転時には、リターンスプリングの応答性不足等の理由で、中途半端な切換ピンの動作が行われてしまい、切換ピンの破損等の問題が生ずるおそれがある。
【００８１】
図９は、図１に示す可変動弁装置１０の構成により得られる効果を説明するための図である。
上記の課題を解消すべく、本実施形態では、既述したように、＃２気筒においては、第１ロッカーアーム１８の第１ピン孔３４ａに挿入される第１切換ピン４９ｂを第３リンクアーム４９と一体的に結合するようにした。このような構成によれば、図９に示すように、＃２気筒における第１ロッカーアーム１８が主カム１４の作用力を受けて揺動動作を行う際に、第１切換ピン４９ｂを介して第３リンクアーム４９が同期してロッカーシャフト２２を中心として揺動することになる。その結果、第１ロッカーアーム１８の揺動時には、主カム１４の作用力が第１ピン孔３４ａを介して第１切換ピン４９ｂに押し付け荷重として作用することになる。これにより、弁復帰のために電磁ソレノイド５６への通電がＯＦＦとされた直後に＃１気筒のベース円区間が到来した場合であっても、＃２気筒の主カム１４のリフト期間中であれば、図９に示すように、＃１気筒のリターンスプリング４２の付勢力によって第２リンクシャフト５０ｂ（および＃１気筒の第２リンクアーム４８および＃２気筒の第３リンクアーム４９）が弁稼動位置に移動することが規制される。
【００８２】
以上説明した構成を有する本実施形態の可変動弁装置１０によれば、弁復帰のために電磁ソレノイド５６の駆動が解除された際に、＃１気筒に対してリフト順序が先となる＃２気筒（リフト順序先行気筒）の主カム１４がリフト期間中である場合に、ロッカーアーム１８、２０を非連結状態から連結状態に戻す際の変位方向（言い換えれば、バルブ２６の動作状態を閉弁停止状態から弁稼動状態に戻す際の変位方向）に第２リンクシャフト５０ｂ（および＃１気筒の第２リンクアーム４８および＃２気筒の第３リンクアーム４９）が変位するのを規制することができる。
【００８３】
これにより、例えば図８に示す例においては、＃１気筒においてカム角で９０°以下という短い期間中に弁復帰動作が開始されてしまうのを防ぐことができる。このため、複数気筒（本実施形態では全気筒）のバルブ２６の開弁特性を単一のアクチュエータ（電磁ソレノイド５６）で一括して切り換える構成を有する可変動弁装置１０において、閉弁停止状態から弁稼動状態に円滑に復帰するための応答時間を良好に確保できるようになる。
【００８４】
また、第２ロッカーアーム２０には、上記開口部２０ｃが設けられているので、閉弁停止時に第２ロッカーアーム２０が静止している場合であっても、第１切換ピン４９ｂが第３リンクアーム４９と第１ロッカーアーム１８との間に介在する第２ロッカーアーム２０と干渉することはない。
【００８５】
尚、上述した実施の形態１においては、主カム１４が前記第１の発明における「カム」に、第１ロッカーアーム１８および第２ロッカーアーム２０が前記第１の発明における「伝達部材」に、バルブ２６の弁稼動状態が前記第１の発明における「第１動作状態」に、バルブ２６の閉弁停止状態が前記第１の発明における「第２動作状態」に、電磁ソレノイド５６が前記第１の発明における「アクチュエータ」に、切換ピン３６、３８、４４、４９ｂ、リンクアーム４６、４８、４９、およびリンクシャフト５０（５０ａ、５０ｂ）が前記第１の発明における「剛体部材」に、リターンスプリング４２が前記第１の発明における「付勢手段」に、＃２気筒が前記第１の発明における「リフト順序先行気筒」に、それぞれ相当している。また、＃２気筒において第１ロッカーアーム１８の第１ピン孔３４ａに挿入される第１切換ピン４９ｂが第３リンクアーム４９と一体的に結合された構成により前記第１の発明における「規制機構」が実現されている。
また、上述した実施の形態１においては、リンクシャフト５０（５０ａ、５０ｂ）が前記第２の発明における「部材連結軸」に、リンクアーム４６、４８、４９が前記第２の発明における「変位部材」に、それぞれ相当している。
また、上述した実施の形態１においては、切換ピン３６、３８、４４、４９ｂが前記第８の発明における「切換ピン」に、＃１気筒が前記第８の発明における「リフト順序後行気筒」に、切換ピン４９ｂが前記第８の発明における「第１切換ピン」に、開口部２０ｃが前記第８の発明における「開口部」に、それぞれ相当している。
【００８６】
実施の形態２．
次に、図１０および図１１を参照して、本発明の実施の形態２について説明する。
本実施形態の可変動弁装置７０は、後述する図１０および図１１に示す構成が追加されている点を除き、上述した実施の形態１の可変動弁装置１０と同様に構成されているものとする。
【００８７】
図１０は、本発明の実施の形態２の内燃機関の可変動弁装置７０の特徴的な構成を説明するための図である。尚、図１０において、上記図１に示す構成要素と同一の要素については、同一の符号を付してその説明を省略または簡略する。図１１は、図１０に示す可変動弁装置７０が備えるロッカーシャフト７２の斜視図である。
【００８８】
本実施形態のリンクシャフト７４が備える＃１および＃２気筒用の第２リンクシャフト７４ｂにおける＃１気筒側の端部には、図１０に示すように、第２リンクシャフト７４ｂの径方向に突出するようにしてキー７６が取り付けられている。一方、第２リンクシャフト７４ｂを収納するロッカーシャフト７２には、図１１に示すように、キー７６と対応する部位に、当該キー７６と係脱可能に形成された係合溝７２ｂが形成されている。
【００８９】
より具体的には、キー７６は、第２リンクシャフト７４ｂが弁稼動状態時の位置にある時にはロッカーシャフト７２内に挿入され、第２リンクシャフト７４ｂが閉弁停止状態時の位置にある時には図１０に示すようにロッカーシャフト７２の外に出るように、第２リンクシャフト７４ｂ上におけるキー７６の位置が設定されている。つまり、キー７６と係合溝７２ｂとは、閉弁停止状態時には両者がロッカーシャフト７２の軸方向において離れた位置にある。
【００９０】
第３リンクアーム４９と第２リンクシャフト７４ｂとは、既述したように、圧入ピン５２を用いて一体的に結合されている。従って、第１切換ピン４９ｂが第１ピン孔３４ａ内に挿入されている第３リンクアーム４９が第１ロッカーアーム１８と同期して揺動する際には、第３リンクアーム４９と同期して第２リンクシャフト７４ｂが揺動することになる。キー７６と係合溝７２ｂとは、＃２気筒の主カム１４がベース円区間にある時に、キー７６の回転位置が係合溝７２ｂの位置と合致するように構成されている。
【００９１】
以上説明した構成を有する本実施形態の可変動弁装置７０によれば、＃２気筒の主カム１４がリフト期間中である場合には、キー７６の回転位置と係合溝７２ｂの位置とが合致しなくなる。これにより、弁復帰のために電磁ソレノイド５６への通電がＯＦＦとされた直後に＃１気筒のベース円区間が到来している場合であっても、＃２気筒の主カム１４がリフト期間中である場合には、＃１気筒のリターンスプリング４２の付勢力によって第２リンクシャフト７４ｂが移動するのを規制するストッパーとしてキー７６が機能するようになる。尚、上記可変動弁装置７０によれば、＃２気筒の主カム１４がリフト期間中でない時に、＃１気筒または＃２気筒のリターンスプリング４２の付勢力で第２リンクシャフト７４ｂの移動が可能となる。
【００９２】
本実施形態の可変動弁装置７０は、上述した実施の形態１の可変動弁装置１０と比較して、上記押し付け荷重の利用だけでなく上記ストッパー機能をも備えている。このため、＃２気筒よりも先に＃１気筒が弁復帰しないように第２リンクシャフト７４ｂの変位をより確実に規制することが可能となる。
【００９３】
尚、上述した実施の形態２においては、キー７６が前記第９の発明における「突起部」に、係合溝７２ｂが前記第９の発明における「係合溝」に、それぞれ相当している。
【００９４】
実施の形態３．
次に、図１２および図１３を参照して、本発明の実施の形態３について説明する。
本実施形態の可変動弁装置８０は、後述する図１２および図１３に示す構成が追加されている点を除き、上述した実施の形態１の可変動弁装置１０と同様に構成されているものとする。
【００９５】
図１２は、本発明の実施の形態３の内燃機関の可変動弁装置８０の特徴的な構成を説明するための図である。尚、図１２において、上記図１に示す構成要素と同一の要素については、同一の符号を付してその説明を省略または簡略する。図１３は、図１２に示す＃２気筒の第３リンクアーム８２周りの構成を模式的に表した斜視図である。
【００９６】
図１２、１３に示すように、本実施形態のロッカーシャフト２２には、＃２気筒の第３リンクアーム８２に近接した位置に、一部が切欠かれたＣ字状のリング部材としてＣリング８４が取り付けられている。より具体的には、Ｃリング８４は、第３リンクアーム８２に対して図１２における右側の部位（すなわち、バルブ２６を閉弁停止状態から弁稼動状態に切り換える際の第２リンクシャフト５０ｂの進行方向側の部位）において、ロッカーシャフト２２に固定されている。また、第３リンクアーム８２には、第１切換ピン８２ｂが一体的に結合されている。
【００９７】
一方、第３リンクアーム８２のアーム部８２ａにおけるＣリング８４との対向面には、Ｃリング８４側に突出するように突起部８６が設けられている。突起部８６とＣリング８４の切欠部８４ａとは、＃２気筒の第３リンクアーム８２が第１ロッカーアーム１８と同期して揺動している期間中には両者の位置が合致せず、＃２気筒の主カム１４がベース円区間にある時に両者の位置が合致するように構成されている。
【００９８】
以上説明した構成を有する本実施形態の可変動弁装置８０によれば、＃２気筒の主カム１４がリフト期間中である場合には、突起部８６の揺動位置とＣリング８４の位置とが合致しなくなる。これにより、弁復帰のために電磁ソレノイド５６への通電がＯＦＦとされた直後に＃１気筒のベース円区間が到来した場合であっても、＃２気筒の主カム１４がリフト期間中である場合には、＃１気筒のリターンスプリング４２の付勢力によって＃１気筒の第２リンクシャフト５０ｂが移動するのを規制するストッパーとしてＣリング８４および突起部８６が機能するようになる。尚、上記可変動弁装置８０によれば、＃２気筒の主カム１４がリフト期間中でない時に、＃１気筒または＃２気筒のリターンスプリング４２の付勢力で第２リンクシャフト７４ｂの移動が可能となる。
【００９９】
本実施形態の可変動弁装置８０は、上述した実施の形態１の可変動弁装置１０と比較して、上記押し付け荷重の利用だけでなく上記ストッパー機能をも備えている。このため、＃２気筒よりも先に＃１気筒が弁復帰しないように第２リンクシャフト５０ｂの変位をより確実に規制することが可能となる。
【０１００】
尚、上述した実施の形態３においては、Ｃリング８４が前記第１０の発明における「リング部材」に、突起部８６が前記第１０の発明における「突起部」に、それぞれ相当している。
【０１０１】
実施の形態４．
次に、図１４および図１５を参照して、本発明の実施の形態４について説明する。
本実施形態の可変動弁装置９０は、後述する図１４に示す構成が追加されている点を除き、上述した実施の形態１の可変動弁装置１０と同様に構成されているものとする。
【０１０２】
図１４は、本発明の実施の形態４の内燃機関の可変動弁装置９０の特徴的な構成を説明するための図である。尚、図１４において、上記図１に示す構成要素と同一の要素については、同一の符号を付してその説明を省略または簡略する。
図１４に示す構成は、＃２気筒の構成に特徴を有している。具体的には、＃２気筒における第２ロッカーアーム９２の形状は、他の気筒の第２ロッカーアーム２０の形状と異なっている。そして、＃２気筒の第３リンクアーム９４は、第２ロッカーアーム９２の内側において第１ロッカーアーム１８に隣接する位置に設けられている。言い換えれば、第２ロッカーアーム９２は、両側から第１ロッカーアーム１８および第３リンクアーム９４を取り囲むようにして一体的に構成されている。
【０１０３】
本実施形態においても、第３リンクアーム９４は、第１切換ピン９４ｂが一体的に結合されたアーム部９４ａを備えている。また、＃２気筒の第２ロッカーアーム９２における第３リンクアーム９４側の部位には、＃２気筒の主カム１４がベース円区間にある時に第１切換ピン９４ｂが係脱可能となる位置に、第２ピン孔９２ｂＲが形成されている。
【０１０４】
第３リンクアーム９４に結合された第１切換ピン９４ｂは、バルブ２６が弁稼動状態（ロッカーアーム１８、９２が連結状態）にある時には、第１ロッカーアーム１８の第１ピン孔３４ａおよび第２ロッカーアーム９２の第２ピン孔９２ｂＲの双方に跨って挿入された状態となり、一方、バルブ２６が閉弁停止状態（ロッカーアーム１８、９２が非連結状態）にある時には、第１ロッカーアーム１８の第１ピン孔３４ａにのみ挿入された状態となるように構成されている。
【０１０５】
更に、図１４に示す構成は、＃２気筒については、他の気筒とは異なり、第２ロッカーアーム９２内にリターンスプリング４２のような付勢手段が備えられていない点をも特徴としている。
【０１０６】
図１５は、図１４に示す可変動弁装置９０の動作を説明するための図である。尚、図１５は、上記図８と同様に、＃４気筒の主カム１４のリフト終了時に弁復帰開始指令（電磁ソレノイドへの通電ＯＦＦ指令）が出された例を示している。
以上説明した構成を有する可変動弁装置９０においても、第１ロッカーアーム１８内の第１ピン孔３４ａに挿入される第１切換ピン９４ｂと第３リンクアーム９４とが一体的に結合されている。このため、図１５（Ｃ）に示すように、弁復帰開始の指令直後の＃２気筒の主カム１４のリフト期間中に、主カム１４からの押し付け荷重を利用して第２リンクシャフト５０ｂの変位を規制することができ、リフト順序が先行する＃２気筒よりも先にリフト順序が後の＃１気筒が弁稼動状態に復帰するのを防止することができる。
【０１０７】
また、上述したように、第１切換ピン９４ｂが一体的に結合された＃２気筒の第３リンクアーム９４は、第２ロッカーアーム９２の内側に配置されている。これにより、バルブ２６が閉弁停止状態にある時に、＃２気筒の第１ロッカーアーム１８が揺動動作をしている場合には、静止状態にある第２ロッカーアーム９２の第２ピン孔９２ｂＲの位置と第１切換ピン９４ｂの位置とがずれた状態となる。その結果、弁復帰のために電磁ソレノイド５６への通電がＯＦＦとされた直後に＃１気筒のベース円区間が到来している場合であっても、＃２気筒の主カム１４がリフト期間中である場合には、＃１気筒のリターンスプリング４２の付勢力によって第２リンクシャフト５０ｂが移動するのを規制するストッパーとして、第２ロッカーアーム９２における第１切換ピン９４ｂと対向する壁部９４ｃ（図１４参照）が機能するようになる。このため、上記押し付け荷重の利用に加え、このようなストッパー機能により、リフト順序が先行する＃２気筒よりも先にリフト順序が後の＃１気筒が弁稼動状態に復帰するのをより確実に防止することができる。
【０１０８】
また、上述したように、＃２気筒では、第２ロッカーアーム９２内に第１切換ピン９４ｂを付勢するためのリターンスプリング４２のような付勢手段が備えられていない。これにより、図１５（Ｃ）に示すように、弁復帰開始の指令直後に到来する期間（＃１気筒の主カム１４のリフト期間であって、＃２気筒の主カム１４のベース円区間）中に、第２リンクシャフト５０ｂが移動しないようにすることができ、＃２気筒が＃１気筒よりも先に単独で弁稼動状態に復帰するのを防止することができる。そして、図１５（Ｃ）に示すように、＃１気筒と＃２気筒とで共通する主カム１４のベース円区間が到来した際に、第２リンクシャフト５０ｂがようやく移動し、第１気筒および第２気筒の双方が同時に弁稼動状態に復帰できるようにすることができる。
【０１０９】
尚、上述した実施の形態４においては、第１切換ピン９４ｂが前記第５の発明における「第１切換ピン」に相当している。
【０１１０】
実施の形態５．
次に、図１６および図１７を参照して、本発明の実施の形態５について説明する。
本実施形態の可変動弁装置１００は、後述する図１６および図１７に示す構成が異なる点を除き、上述した実施の形態１の可変動弁装置１０と同様に構成されているものとする。
【０１１１】
図１６は、本発明の実施の形態５の内燃機関の可変動弁装置１００の特徴的な構成を説明するための図である。尚、図１６において、上記図１に示す構成要素と同一の要素については、同一の符号を付してその説明を省略または簡略する。
図１６に示す構成は、＃１気筒の構成に特徴を有しており、＃２気筒については、図１に示す構成における＃１、３気筒と同様の構成を備えている。
【０１１２】
より具体的には、図１６に示すように、＃１気筒では、第２ロッカーアーム１０２に対して他の気筒とは反対側の部位（すなわち、バルブ２６を閉弁停止状態から弁稼動状態に切り換える際の第２リンクシャフト５０ｂの進行方向と反対側の部位）に、第３リンクアーム１０４が設置されている。また、第３リンクアーム１０４のアーム部１０４ａには、第１切換ピン１０４ｂが一体的に結合されている。
【０１１３】
＃３気筒の第１切換ピン１０４ｂは、バルブ２６が弁稼動状態（ロッカーアーム１８、１０２が連結状態）にある時には、第１ロッカーアーム１８の第１ピン孔３４ａおよび第２ロッカーアーム１０２の第２ピン孔１０２ｂＲの双方に跨って挿入された状態となり、一方、バルブ２６が閉弁停止状態（ロッカーアーム１８、１０２が非連結状態）にある時には、第１ロッカーアーム１８の第１ピン孔３４ａにのみ挿入された状態となるように構成されている。
【０１１４】
更に、図１６に示す構成は、＃１気筒については、他の気筒とは異なり、バルブ２６を閉弁停止状態から弁稼動状態に戻す際の変位方向に第３リンクアーム１０４（および第２リンクシャフト５０ｂ）を付勢するための付勢手段が備えられていない点をも特徴としている。
【０１１５】
図１７は、＃１気筒における第２ロッカーアーム１０２の側面を第３リンクアーム１０４側から見た図である。
図１７に示すように、＃１気筒の第２ロッカーアーム１０２において第１ロッカーアーム１８と第３リンクアーム１０４との間に位置する部位には、主カム１４の作用力を受けて第１ロッカーアーム１８と連動して第１切換ピン１０４ｂが揺動する際に、当該第１切換ピン１０４ｂとの干渉を避けるための開口部（貫通窓）１０２ｃが設けられている。
【０１１６】
以上説明した構成を有する可変動弁装置１００によれば、弁停止要求が出された際の＃１気筒では、＃１および＃２気筒に関する主カム１４の共通ベース円区間の到来時に、第２リンクシャフト５０ｂの変位に伴う第３リンクアーム１０４の変位に伴って第１切換ピン１０４ｂが第２ピン孔１０２ｂＲから抜けるようになる。これにより、＃１気筒においても、既述した構成を有する＃２気筒と同様に、ロッカーアーム１８、１０２が非連結状態となり、バルブ２６の動作状態が閉弁停止状態となる。
【０１１７】
また、上述したように、＃１気筒には、上記付勢手段が備えられていない。このため、弁復帰のために電磁ソレノイド５６への通電がＯＦＦとされた直後に＃１気筒のベース円区間が到来した場合であっても、＃１気筒の第３リンクアーム１０４および第２リンクシャフト５０ｂが移動しないようにすることができ、リフト順序が先行する＃２気筒よりも先にリフト順序が後の＃１気筒が弁稼動状態に復帰するのを確実に防止することができる。
【０１１８】
また、上述したように、＃１気筒における第３リンクアーム１０４には、第１ピン孔３４ａに挿入される第１切換ピン１０４ｂが一体的に結合されている。このような構成によれば、＃１気筒における第１ロッカーアーム１８が主カム１４の作用力を受けて揺動動作を行う際に、第１切換ピン１０４ｂを介して第３リンクアーム１０４が同期してロッカーシャフト２２を中心として揺動することになる。これにより、弁復帰開始の指令直後に到来する期間（＃１気筒の主カム１４のリフト期間であって、＃２気筒の主カム１４のベース円区間）中に、主カム１４からの押し付け荷重を利用して、＃２気筒のリターンスプリング４２の付勢力によって第２リンクシャフト５０ｂおよび＃２気筒の第２リンクアーム４８の変位を規制することができる。これにより、＃２気筒が＃１気筒よりも先に単独で弁稼動状態に復帰するのを防止することができる。そして、その後に＃１気筒と＃２気筒とで共通する主カム１４のベース円区間が到来した際に、上記押し付け荷重が無くなるので、第２リンクシャフト５０ｂがようやく移動し、第１気筒および第２気筒の双方が同時に弁稼動状態に復帰できるようにすることができる。このように、本実施形態の構成によれば、＃１気筒側の構成を用いて、バルブ２６の動作状態を閉弁停止状態から弁稼動状態に円滑に復帰させるための応答時間を良好に確保できるようになる。
【０１１９】
また、上述した実施の形態５の可変動弁装置１００における＃１気筒の構成に対して、既述した実施の形態２または３における構成（キー７６と係合溝７２ｂ、またはＣリング８４と突起部８６）と同様の構成によるストッパー機能を備えるようにしてもよい。
【０１２０】
尚、上述した実施の形態５においては、第１切換ピン１０４ｂが前記第１１の発明における「第１切換ピン」に相当している。
【０１２１】
実施の形態６．
次に、図１８および図１９を参照して、本発明の実施の形態６およびその変形例について説明する。
本実施形態の可変動弁装置１１０は、後述する図１８に示す構成が追加されている点を除き、上述した実施の形態１の可変動弁装置１０と同様に構成されているものとする。
【０１２２】
図１８は、本発明の実施の形態６の内燃機関の可変動弁装置１１０の特徴的な構成を説明するための図である。尚、図１８において、上記図１に示す構成要素と同一の要素については、同一の符号を付してその説明を省略または簡略する。
図１８に示すように、本実施形態の可変動弁装置１１０では、＃２気筒にはリターンスプリング４２が備えられておらず、その代わりに、第２ロッカーアーム１１２の第２ピン孔１１２ｂＬ内に、第１切換ピン３６と当接するように第２切換ピン１１４が挿入されている。
【０１２３】
また、＃１気筒と＃２気筒のとの間に配置された第３リンクアーム１１６は、＃１気筒の第３切換ピン４４に当接するアーム部１１６ａだけでなく、第２気筒の上記第２切換ピン１１４に当接するアーム部１１６ｂをも一体的に備えている。このような構成を有する第３リンクアーム１１６についても、＃２気筒の第２リンクアーム４８と同様に、圧入ピン５２によって第２リンクシャフト５０ｂと結合されている。
【０１２４】
上記のような構成を有する第３リンクアーム１１６によれば、既述した第２リンクアーム４８を＃１気筒に備えている場合と同様に、第２リンクシャフト５０ｂの変位に伴って、＃１気筒のロッカーアーム１８、２０の動作状態を連結状態から非連結状態に切り換えることができる。更に、第３リンクアーム１１６は上記アーム部１１６ｂを備えているので、＃１および＃２気筒の主カム１４の共通ベース円区間の到来時に、＃１気筒のリターンスプリング４２の付勢力を受けた上記アーム部１１６ａの変位と連動して、＃２気筒の第２切換ピン１１４を駆動することができる。これにより、＃２気筒のロッカーアーム１８、１１２の動作状態を連結状態から非連結状態に切り換えることができるようになる。
【０１２５】
以上説明した構成を有する可変動弁装置１１０によれば、弁復帰のために電磁ソレノイド５６への通電がＯＦＦとされた直後に＃１気筒のベース円区間が到来した場合であっても、＃２気筒の主カム１４がリフト期間中である場合には、＃２気筒の第２切換ピン１１４の位置と第１切換ピン３６の位置とが合致しないので、＃１気筒のリターンスプリング４２の付勢力によって第３リンクアーム１１６およびこれに結合された第２リンクシャフト５０ｂが移動するのを防止することができる。これにより、リフト順序が先行する＃２気筒よりも先にリフト順序が後の＃１気筒が弁稼動状態に復帰するのを確実に防止することができる。
【０１２６】
また、上述したように、＃２気筒には、リターンスプリング４２のような付勢手段が備えられていない。このため、弁復帰開始の指令直後に到来する期間（＃１気筒の主カム１４のリフト期間であって、＃２気筒の主カム１４のベース円区間）中に、第２リンクシャフト５０ｂが変位するのを防止することができ、これにより、＃２気筒が＃１気筒よりも先に単独で弁稼動状態に復帰するのを防止することができる。そして、その後に＃１気筒と＃２気筒とで共通する主カム１４のベース円区間が到来した際に、第１気筒のリターンスプリング４２の付勢力によって第１気筒のロッカーアーム１８、２０の動作状態が連結状態に切り換わるとともに、当該付勢力によって上記アーム部１１６ｂを備える第３リンクアーム１１６および第２リンクシャフト５０ｂ（更には＃２気筒の第２リンクアーム４８）が変位する。これにより、第１気筒および第２気筒の双方が同時に弁稼動状態に復帰できるようにすることができる。
【０１２７】
ところで、上述した実施の形態６においては、＃１気筒を担うアーム部１１６ａと＃２気筒を担うアーム部１１６ｂとを有する第３リンクアーム１１６を＃１気筒と＃２気筒との間に備えるようにしている。このような構成に代え、以下の図１９に示すような構成を備えるようにしてもよい。
【０１２８】
図１９は、本発明の実施の形態６の変形例における内燃機関の可変動弁装置１２０の特徴的な構成を説明するための図である。尚、図１９において、上記図１８に示す構成要素と同一の要素については、同一の符号を付してその説明を省略または簡略する。
図１９に示す構成は、＃１気筒と＃２気筒との間に配置された第３リンクアーム１２２の構成が異なる点を除き、上述した図１８に示す構成と同様である。
【０１２９】
すなわち、図１９に示すように、第３リンクアーム１２２のアーム部１２２ａには、＃１気筒の第３切換ピン４４との当接面と反対側の面に、＃２気筒の第２切換ピン１１４に当接する連結部１２２ｂが一体的に結合されている。このような構成を有する可変動弁装置１２０によっても、上述した実施の形態６の可変動弁装置１１０と同様の効果を奏することができる。
【０１３０】
尚、上述した実施の形態６においては、＃１気筒の第３リンクアーム１１６に一体的に備えられたアーム部１１６ｂが前記第１２の発明における「連動部材」に相当している。
【０１３１】
ところで、上述した実施の形態１乃至６においては、バルブ２６のリフト順序が連続する＃２気筒および＃１気筒に対して本発明を適用した構成を例に挙げて説明を行った。しかしながら、本発明が適用可能な気筒は、上記の例に限定されるものではなく、例えば、上述した爆発順序の直列４気筒型エンジンにおいてバルブ２６のリフト順序が連続する＃３気筒および＃４気筒に対して本発明を適用してもよい。
【０１３２】
実施の形態７．
次に、図２０および図２１を参照して、本発明の実施の形態７について説明する。
本実施形態の可変動弁装置１３０は、以下に図２０を参照して示す点を除き、上述した実施の形態１の可変動弁装置１０と同様に構成されているものとする。
【０１３３】
図２０は、本発明の実施の形態７の内燃機関の可変動弁装置１３０の特徴的な構成を模式的に説明するための図である。尚、図２０において、上記図１に示す構成要素と同一の要素については、同一の符号を付してその説明を省略または簡略する。また、図２０（Ａ）は、弁稼動状態にある可変動弁装置１３０を示し、図２０（Ｂ）は、閉弁停止状態にある可変動弁装置１３０を示している。
【０１３４】
図２０に示す可変動弁装置１３０は、上記第１ロッカーアーム１８と同様の構成を有する第１ロッカーアーム１３２と、上記第２ロッカーアーム２０と同様の構成を有する第２ロッカーアーム１３４とを気筒毎に１つずつ備えている。また、ロッカーシャフト２２の内部に配置されたリンクシャフト１３６は、＃４気筒に配置される第１リンクアーム１３８と、＃１〜＃３気筒に配置される第２リンクアーム１４０とを、ロッカーシャフト２２の軸方向に連動して変位可能とするために備えられたシャフトである。より具体的には、リンクシャフト１３６は、＃４気筒に配置された第１リンクアーム１３８と＃３気筒に配置された第２リンクアーム１４０とが取り付けられた第１リンクシャフト１３６ａと、＃１、２気筒にそれぞれ配置された第２リンクアーム１４０が取り付けられた第２リンクシャフト１３６ｂとに分割されている。そして、第１リンクシャフト１３６ａと第２リンクシャフト１３６ｂとは、バネ機構１４２を介して連結されている。
【０１３５】
上記バネ機構１４２は、ロッカーシャフト２２内に配置されている。より具体的には、バネ機構１４２は、互いに対向し合う第１リンクシャフト１３６ａの端部と第２リンクシャフト１３６ｂの端部との間でバネ長さが規定されるバネ機構スプリング１４２ａを備えている。また、バネ機構１４２は、第２リンクシャフト１３６ｂに向けて突出するように第１リンクシャフト１３６ａに固定されたストッパーピン１４２ｂを備えている。また、第２リンクシャフト１３６ｂの端部には、ストッパーピン１４２ｂを受け止めるストッパー部１４２ｃが設けられている。
【０１３６】
上記のような構成によって、第１リンクシャフト１３６ａと第２リンクシャフト１３６ｂとの間隔がストッパーピン１４２ｂの長さよりも縮むことが規制されるようになっている。また、バネ機構スプリング１４２ａは、ストッパーピン１４２ｂがストッパー部１４２ｃに接触した状態で、第１リンクシャフト１３６ａと第２リンクシャフト１３６ｂとが離間する方向に付勢力を発揮できるように構成されている。
【０１３７】
また、ロッカーシャフト２２内には、第２リンクシャフト１３６ｂにおけるバネ機構１４２が設けられていない方の端部に、閉弁停止状態から弁稼動状態に変化する際のリンクシャフト１３６の変位方向と同方向に第２リンクシャフト１３６ｂを付勢するリンクシャフトスプリング１４４が設けられている。
【０１３８】
また、図２０に示すように、本実施形態では、上述した実施の形態１等における配置とは異なり、第１リンクアーム１３８および第２リンクアーム１４０は、第２ロッカーアーム１３４に対して反対側の部位（すなわち、バルブ２６を弁稼動状態から閉弁停止状態に切り換える際のリンクシャフト１３６の変位方向と同方向側の部位）に設置されている。言い換えれば、第１リンクアーム１３８および第２リンクアーム１４０は、切換ピン１４６等を介して後述のリターンスプリング１５０が発する付勢力を受ける位置に設けられている。
【０１３９】
各気筒の第１ロッカーアーム１３２内の第１ピン孔１３２ａには、第１切換ピン１４６が移動自在に挿入されている。また、第２ロッカーアーム１３４における一方（図２０における右側）の第２ピン孔１３４ｂＲには、第１切換ピン１４６と当接する円柱状の第２切換ピン１４８が移動自在に挿入されている。更に、第２ピン孔１３４ｂＲの内部には、第２切換ピン１４８を第１ロッカーアーム１３２の方向（すなわち、弁稼動状態から閉弁停止状態に変化する際のリンクシャフト１３６の変位方向と同方向）に向けて付勢するリターンスプリング１５０が配置されている。より具体的には、リターンスプリング１５０は、実装された状態において、第１ロッカーアーム１３２側に向けて第２切換ピン１４８を常時付勢するように設定されている。また、第２ロッカーアーム１３４における他方（図２０における左側）の第２ピン孔１３４ｂＬには、第１切換ピン１４６と当接する円柱状の第３切換ピン１５２が移動自在に挿入されている。
【０１４０】
本実施形態では、上記のバネ機構スプリング１４２ａ、リンクシャフトスプリング１４４、およびリターンスプリング１５０に関して、次のようなバネ力の設定を有している。すなわち、図２０（Ｂ）に示すように縮んだ状態にあるバネ機構スプリング１４２ａが発するバネ力が、＃３および＃４気筒に配置されるリターンスプリング１５０が発するバネ力の合計値よりも大きくなるように設定されている。また、リンクシャフトスプリング１４４が発するバネ力が、２気筒分（＃３および＃４気筒分）のリターンスプリング１５０が発するバネ力の合計値とバネ機構スプリング１４２ａが発するバネ力との合計値よりも大きくなるように設定されている。また、リンクシャフトスプリング１４４が発するバネ力が、全気筒分のリターンスプリング１５０が発するバネ力の合計値よりも大きくなるように設定されている。更に、リンクシャフトスプリング１４４が発するバネ力が、何れかの気筒における第１ロッカーアーム１３２の揺動（ロストモーション）時に第１切換ピン１４６と第１ピン孔１３２ａとの間に生ずる摩擦力（摺動抵抗）よりも小さくなるように設定されている。尚、このようにバネ力が設定されているバネ機構スプリング１４２ａは、図２０（Ａ）に示す弁稼動状態および図２０（Ｂ）に示す閉弁停止状態の双方において、ストッパーピン１４２ｂとストッパー部１４２ｃとが接触する位置で縮んだ状態を維持するように設定されている。
【０１４１】
図２１は、本発明の実施の形態７の可変動弁装置１３０による弁停止動作および弁復帰動作を説明するための図である。より具体的には、図２１（Ａ）は、弁停止動作を表したバルブリフトカーブであり、図２１（Ｂ）は、弁復帰動作を表したバルブリフトカーブである。
【０１４２】
先ず、弁停止動作について説明する。図２１（Ａ）に示すように、ここでは、＃３気筒を弁停止動作の開始目標気筒としている。弁停止動作は、＃１気筒のリフト区間中に電磁ソレノイド５６への通電が行われることにより開始される。その結果、第１リンクアーム１３８の突起部（図示省略）がガイドレール５４と係合する。これにより、カムシャフト１２の回転力を利用して、第１リンクアーム１３８並びにこれと結合されたリンクシャフト１３６ａ、１３６ｂおよび第２リンクアーム１４０が、図２０（Ａ）における左方向に変位するようになる。また、この場合のリンクシャフト１３６ａ、１３６ｂの変位に伴って、リンクシャフトスプリング１４４が縮んだ状態となる。
【０１４３】
上記のように、リンクシャフト１３６ａ、１３６ｂ、およびリンクアーム１３８、１４０が変位すると、各気筒においてリターンスプリング１５０の付勢力に抗しながら切換ピン１４６等の位置を弁稼動状態が維持されるように留めていく力が消滅する。その結果、ベース区間が到来する気筒（図２１（Ａ）に示す例では＃３気筒）から順に、リターンスプリング１５０の付勢力によって切換ピン１４６等が、図２０における左方向に変位するようになる。その結果、＃３気筒から順に、第１ロッカーアーム１３２と第２ロッカーアーム１３４とが非連結状態となり、バルブ２６の動作状態が閉弁停止状態に切り換えられていく。
【０１４４】
次に、弁復帰動作について説明する。図２１（Ｂ）に示すように、ここでは、＃３気筒を弁復帰動作の開始目標気筒としている。また、図２１（Ｂ）に示す例は、＃４気筒のリフト区間中に電磁ソレノイド５６への風電がＯＦＦとされた例を表している。この例のように、＃３または＃４気筒のリフト区間中（＃３または＃４気筒の第１ロッカーアーム１３２のロストモーション期間中）に電磁ソレノイド５６への通電がＯＦＦとされた場合には、可変動弁装置１３０は以下のように動作する。
【０１４５】
すなわち、既述したようにリンクシャフトスプリング１４４のバネ力が設定されているので、＃３または＃４気筒のリフト区間中には、リンクシャフトスプリング１４４がリンクシャフト１３６ａ、１３６ｂを変位させることができない。その後、＃４気筒のベース円区間が到来した時点では、＃２気筒がリフト区間中であるので、リンクシャフトスプリング１４４によって第２リンクシャフト１３６ｂが変位させられることはない。しかしながら、この＃２気筒のリフト区間中には、＃３および＃４気筒に関する主カム１４の共通ベース円区間が到来している。このため、既述したようにバネ力が設定されているバネ機構スプリング１４２ａの付勢力によって、第１リンクシャフト１３６ａが、図２０における右方向に変位するようになる。その結果、第１リンクシャフト１３６ａと連結された第１リンクアーム１３８および第２リンクアーム１４０によって押されることで、＃３および＃４気筒の切換ピン１４６等が図２０における右方向に変位する。そして、その後に＃１気筒のベース円区間が到来することで＃１および＃２気筒に関する主カム１４の共通ベース円区間が到来した際に、リンクシャフトスプリング１４４の付勢力によって第２リンクシャフト１３６ｂが図２０における右方向に遅れて変位するようになる。その結果、第２リンクシャフト１３６ｂと連結された第２リンクアーム１４０によって押されることで、＃１および＃２気筒の切換ピン１４６等が図２０における右方向に変位する。以上の動作によれば、図２１（Ｂ）に示すように、＃３気筒から順に弁稼動状態に復帰するようになる。
【０１４６】
次に、図２１（Ｂ）に示す例とは異なり、＃１または＃２気筒のリフト区間中（＃１または＃２気筒の第１ロッカーアーム１３２のロストモーション期間中）に電磁ソレノイド５６への通電がＯＦＦとされた場合について説明する。この場合には、＃３および＃４気筒に関する主カム１４の共通ベース円区間が到来しているので、バネ機構スプリング１４２ａの付勢力によって、第１リンクシャフト１３６ａが、図２０における右方向に直ちに変位するようになる。そして、その後に＃１気筒のベース円区間が到来することで＃１および＃２気筒に関する主カム１４の共通ベース円区間が到来した際に、第２リンクシャフト１３６ｂが図２０における右方向に遅れて変位するようになる。このように、＃１または＃２気筒のリフト区間中に電磁ソレノイド５６への通電がＯＦＦとされた場合であっても、図２１（Ｂ）に示す例と同様に、＃３気筒から順に弁稼動状態に復帰するようになる。
【０１４７】
以上説明した構成を有する可変動弁装置１３０によれば、弁復帰動作時に、リンクシャフト１３６ａ、１３６ｂおよびこれに連動するリンクアーム１３８、１４０が各気筒の切換ピン１４６等を押す方向に動くようになる。そして、第１リンクシャフト１３６ａと第２リンクシャフト１３６ｂとの間には、上述したバネ機構１４２が備えられている。このため、第２気筒群（＃３および＃４気筒）側の気筒がリフト区間中（ロストモーション期間中）である場合に、第１気筒群（＃１および＃２気筒）側の第２リンクシャフト１３６ｂが第１リンクシャフト１３６ａとは独立して変位するのを防止することができる。これにより、必ず所定の気筒（図２０に示す構成では＃３気筒）から復帰させることが可能となる。言い換えれば、第２気筒群に含まれるリフト順序が先行する＃４気筒よりも先に、第１気筒群に含まれるリフト順序が後の＃２気筒が弁稼動状態に復帰するのを確実に防止することができる。これにより、弁復帰時の電磁ソレノイド５６の応答タイミングに関するロバスト性を向上させることができる。また、本実施形態の構成によれば、特定気筒のロッカーアームを他の気筒とは異なる専用品にしたりする必要なしに、上述した効果を奏することができる。
【０１４８】
また、本実施形態の可変動弁装置１３０の構成によれば、他の実施の形態１〜６が具備するようなディレー機構を備えなくても、全気筒のバルブ２６の開弁特性を円滑に一括して切り換えることが可能となる。更に、他の実施の形態１〜６の構成では、第２ロッカーアーム２０等内に配置されたリターンスプリング４２は、切換ピン３６等に加えてリンクシャフト５０等やリンクアーム４６、４８、４９等を駆動可能なバネ力を有している必要があるのに対し、本実施形態の構成によれば、各気筒の第２ロッカーアーム１３４内に備えられたリターンスプリング１５０は、切換ピン１４６等のみを駆動可能なバネ力のみを有していればよくなる。このため、他の実施の形態１〜６の構成と比べ、リターンスプリング１５０の小型化を図ることができる。
【０１４９】
尚、上述した実施の形態７においては、切換ピン１４６、１４８、１５２が前記第１３の発明における「切換ピン」に、＃２気筒が前記第１３の発明における「リフト順序後行気筒」に、＃４気筒が前記第１３の発明における「リフト順序先行気筒」に、第２リンクシャフト１３６ｂが前記第１３の発明における「後行側部材連結軸」に、第１リンクシャフト１３６ａが前記第１３の発明における「先行側部材連結軸」に、リンクシャフトスプリング１４４が前記第１３の発明における「第１リターンスプリング」に、バネ機構スプリング１４２ａが前記第１３の発明における「第２リターンスプリング」に、リターンスプリング１５０が前記第１３の発明における「第３リターンスプリング」に、第１リンクアーム１３８および第２リンクアーム１４０が前記第１３の発明における「変位部材」に、それぞれ相当している。
【０１５０】
ところで、上述した実施の形態１乃至７においては、リターンスプリング４２等が備える場合には、当該リターンスプリング４２等が第２ロッカーアーム２０等側に備えられる構成を例に挙げて説明を行った。しかしながら、そのようなリターンスプリングとして機能し得る本発明の付勢手段の配置場所は、必ずしも第２ロッカーアームに限定されるものではない。すなわち、本発明の付勢手段は、本発明において想定した範囲内であれば、第１ロッカーアームおよび第２ロッカーアームの配置、更にはこれらのロッカーアームとリンクアームとの配置の仕方次第では、第１ロッカーアーム側に配置されていてもよい。
【０１５１】
実施の形態８．
次に、図２２を参照して、本発明の実施の形態８について説明する。
本実施形態の可変動弁装置１６０は、以下に図２２を参照して示す点を除き、上述した実施の形態１の可変動弁装置１０と同様に構成されているものとする。
【０１５２】
図２２は、本発明の実施の形態８の内燃機関の可変動弁装置１６０の特徴的な構成を説明するための図である。尚、図２２において、上記図１に示す構成要素と同一の要素については、同一の符号を付してその説明を省略または簡略する。尚、図２２に示す状態は、閉弁停止状態にある可変動弁装置１６０を示している。
【０１５３】
図２２に示す可変動弁装置１６０は、上記第１ロッカーアーム１８と同様の構成を有する第１ロッカーアーム１６２と、上記第２ロッカーアーム２０と同様の構成を有する第２ロッカーアーム１６４とを気筒毎に１つずつ備えている。また、ロッカーシャフト２２の内部に配置されたリンクシャフト１６６は、＃３および＃４気筒を担う第１リンクシャフト１６６ａと、＃１および＃２気筒を担う第２リンクシャフト１６６ｂとに分割されている。そして、第１リンクシャフト１６６ａと第２リンクシャフト１６６ｂとは、上記ディレー機構６０を介して連結されている。
【０１５４】
各気筒の第１ロッカーアーム１６２内の第１ピン孔１６２ａには、第１切換ピン１６８が移動自在に挿入されている。また、第２ロッカーアーム１６４における一方（図２２における左側）の第２ピン孔１６４ｂＬには、第１切換ピン１６８と当接する円柱状の第２切換ピン１７０が移動自在に挿入されている。また、第２ロッカーアーム１６４における他方（図２０における右側）の第２ピン孔１６４ｂＲには、第１切換ピン１６８と当接する円柱状の第３切換ピン１７２が移動自在に挿入されている。
【０１５５】
また、本実施形態の可変動弁装置１６０は、他の実施の形態１〜７とは異なり、各気筒にそれぞれ２個のリンクアームを備えている。より具体的には、＃４気筒においては、第３切換ピン１７２に対向する位置に第１リンクアーム１７４が備えられているとともに、第２切換ピン１７０に対向する位置に第３リンクアーム１７８が備えられている。また、他の＃１〜＃３気筒においては、第３切換ピン１７２に対向する位置に第２リンクアーム１７６が備えられているとともに、第２切換ピン１７０に対向する位置に第３リンクアーム１７８が備えられている。このように、本実施形態では、３つの切換ピン１６８、１７０、１７２を両側から挟むように、第１リンクアーム１７４もしくは第２リンクアーム１７６と、第３リンクアーム１７８とが各気筒に配置されている。
【０１５６】
上記第１リンクシャフト１６６ａには、＃４気筒の第１リンクアーム１７４および第３リンクアーム１７８と、＃３気筒の第２リンクアーム１７６および第３リンクアーム１７８とが取り付けられている。また、上記第２リンクシャフト１６６ｂには、＃２気筒の第２リンクアーム１７６および第３リンクアーム１７８と、＃１気筒の第２リンクアーム１７６および第３リンクアーム１７８とが取り付けられている。尚、本実施形態では、電磁ソレノイド５６は、ロックピン１８０を介して第１リンクアーム１７４を押動するように構成されている。
【０１５７】
更に、本実施形態の可変動弁装置１６０は、第１リンクシャフト１６６ａを、図２２における右方向（閉弁停止状態から弁稼動状態に変化する際のリンクシャフト１６６の変位方向）に付勢する第１リターンスプリング１８２と、第２リンクシャフト１６６ｂを、同じく図２２における右方向に付勢する第２リターンスプリング１８４とを備えている。より具体的には、第１リターンスプリング１８２は、ロッカーシャフト２２を回転自在に支持する静止部材（例えばカムキャリア）１８６と＃４気筒の第３リンクアーム１７８との間に介在しており、第２リターンスプリング１８４は、上記静止部材１８６と＃２気筒の第３リンクアーム１７８との間に介在している。これらのリターンスプリング１８２、１８４は、実装された状態において、上記付勢方向に第３リンクアーム１７８をそれぞれ常時付勢するように設定されている。
【０１５８】
本実施形態では、全気筒のロッカーアーム１６２、１６４を連結状態から非連結状態に一括して切り換える際にディレー機構６０を円滑に作動させられるようにするために、ディレー機構スプリング６４のバネ力が、＃１および＃２気筒側の第２リターンスプリング１８４のバネ力の合計値よりも大きく、かつ、何れかの気筒におけるロッカーアーム１６２、１６４の揺動時（バルブ２６のリフト時）に切換ピン１６８とピン孔１６２ａ、１６４ｂＬ、１６４ｂＲとの間に生ずる摩擦力（摺動抵抗）よりも小さくなるように設定されている。また、第１リターンスプリング１８２および第２リターンスプリング１８４のそれぞれのバネ力の合計値が、何れかの気筒における第１ロッカーアーム１６２の揺動時（ロストモーション時）に第１切換ピン１６８と第１ピン孔１６２ａとの間に生ずる摩擦力（摺動抵抗）よりも小さくなるように設定されている。
【０１５９】
次に、以上説明した構成を有する可変動弁装置１６０の動作について説明する。尚、弁停止動作については、上述した実施の形態１の可変動弁装置１０の動作と基本的に同様であるので、ここではその詳細な説明を省略する。また、ここでは、上述した実施の形態７と同様に、＃３気筒を弁復帰動作の開始目標気筒とする。
【０１６０】
先ず、＃３または＃４気筒のリフト区間中（＃３または＃４気筒の第１ロッカーアーム１６２のロストモーション期間中）に電磁ソレノイド５６への通電がＯＦＦとされた場合には、可変動弁装置１６０は以下のように動作する。すなわち、既述したようにリターンスプリング１８２、１８４のバネ力が設定されているので、＃３または＃４気筒のリフト区間中には、第１リターンスプリング１８２が第１リンクシャフト１６６ａを変位させることはできず、また、第２リターンスプリング１８４が第２リンクシャフト１６６ｂを変位させることもできない。その後、＃４気筒のベース円区間が到来した時点では、＃２気筒がリフト区間中であるので、第２リターンスプリング１８４によって第２リンクシャフト１６６ｂが変位させられることはない。しかしながら、この＃２気筒のリフト区間中には、＃３および＃４気筒に関する主カム１４の共通ベース円区間が到来している。また、ディレー機構６０は、第１リンクシャフト１６６ａと第２リンクシャフト１６６ｂとが離れるのを規制するものではない。従って、第１リターンスプリング１８２の付勢力によって、第１リンクシャフト１６６ａが、図２２における右方向に変位するようになる。その結果、第１リンクシャフト１６６ａと連結された＃３および＃４気筒の第３リンクアーム１７８によって押されることで、＃３および＃４気筒の切換ピン１６８等が図２２における右方向に変位する。そして、その後に＃１気筒のベース円区間が到来することで＃１および＃２気筒に関する主カム１４の共通ベース円区間が到来した際に、第２リターンスプリング１８４の付勢力によって第２リンクシャフト１６６ｂが図２２における右方向に遅れて変位するようになる。その結果、第２リンクシャフト１６６ｂと連結された＃１および＃２気筒の第３リンクアーム１７８によって押されることで、＃１および＃２気筒の切換ピン１６８等が図２２における右方向に変位する。以上の動作によれば、＃３気筒から順に弁稼動状態に復帰するようになる。
【０１６１】
次に、＃１または＃２気筒のリフト区間中（＃１または＃２気筒の第１ロッカーアーム１６２のロストモーション期間中）に電磁ソレノイド５６への通電がＯＦＦとされた場合について説明する。この場合には、＃３および＃４気筒に関する主カム１４の共通ベース円区間が到来しているので、第１リターンスプリング１８２の付勢力によって、第１リンクシャフト１６６ａが、図２２における右方向に直ちに変位するようになる。そして、その後に＃１気筒のベース円区間が到来することで＃１および＃２気筒に関する主カム１４の共通ベース円区間が到来した際に、第２リンクシャフト１６６ｂが図２２における右方向に遅れて変位するようになる。このように、＃１または＃２気筒のリフト区間中に電磁ソレノイド５６への通電がＯＦＦとされた場合であっても、＃３気筒から順に弁稼動状態に復帰するようになる。
【０１６２】
以上説明したように、可変動弁装置１６０は、弁復帰動作時に、第１リンクシャフト１６６ａまたは第２リンクシャフト１６６ｂの動作に連動して各気筒の切換ピン１６８等を押すことができる位置に、第３リンクアーム１７８を備えている。このため、第２気筒群（＃３および＃４気筒）側の気筒がリフト区間中（ロストモーション期間中）である場合に、第１気筒群（＃１および＃２気筒）側の第２リンクシャフト１３６ｂが第１リンクシャフト１３６ａとは独立して変位するのを防止することができる。これにより、必ず所定の気筒（図２２に示す構成では＃３気筒）から復帰させることが可能となる。言い換えれば、第２気筒群に含まれるリフト順序が先行する＃４気筒よりも先に、第１気筒群に含まれるリフト順序が後の＃２気筒が弁稼動状態に復帰するのを確実に防止することができる。これにより、弁復帰時の電磁ソレノイド５６の応答タイミングに関するロバスト性を向上させることができる。また、本実施形態の構成によれば、特定気筒のロッカーアームを他の気筒とは異なる専用品にしたりする必要なしに、上述した効果を奏することができる。
【０１６３】
尚、上述した実施の形態８においては、切換ピン１６８、１７０、１７２が前記第１４の発明における「切換ピン」に、＃２気筒が前記第１４の発明における「リフト順序後行気筒」に、＃４気筒が前記第１４の発明における「リフト順序先行気筒」に、第２リンクシャフト１６６ｂが前記第１４の発明における「後行側部材連結軸」に、第１リンクシャフト１６６ａが前記第１４の発明における「先行側部材連結軸」に、第１リターンスプリング１８２が前記第１４の発明における「第１リターンスプリング」に、第２リターンスプリング１８４が前記第１４の発明における「第２リターンスプリング」に、第１リンクアーム１７４、第２リンクアーム１７６、および第３リンクアーム１７８が前記第１４の発明における「変位部材」に、それぞれ相当している。
【０１６４】
ところで、上述した実施の形態１乃至８においては、副カム１６がゼロリフトカムとして構成されている例について説明を行ったが、本発明における副カムは、ゼロリフトカムに限られない。すなわち、例えば上記可変動弁装置１０の構成の場合には、主カム１４よりも小さなリフトが得られるようにするノーズ部を備える副カムであってもよい。このような副カムを備える構成によれば、バルブのリフト量（およびまたは作用角）を主カムおよび副カムによって２段階に切り換えることが可能となる。
【０１６５】
また、上述した実施の形態１乃至８においては、第１リンクアーム４６、第２リンクアーム４８、および第３リンクアーム４９等がそれらに対応するリンクシャフト５０ａ、５０ｂ等に圧入ピン５２を介して固定されている構成を例に挙げて説明を行った。しかしながら、上述した実施の形態２における＃２気筒の第３リンクアーム４９以外のリンクアームについては、対応するリンクシャフトに対してその軸方向の移動が拘束された態様で連結されてさえいればよく、必ずしもリンクシャフトの軸方向周りの回転が拘束された態様で連結されていなくてもよい。
【０１６６】
また、上述した実施の形態１乃至８においては、４つの気筒を有する内燃機関の全気筒に配置された２つのバルブ２６の開弁特性を一括して切り換える可変動弁装置１０を例に挙げて説明を行った。しかしながら、本発明における可変動弁装置は、少なくとも２気筒に設けられたバルブの開弁特性を一括して切り換えるものであれば、必ずしも全気筒に配置されたバルブを一括して切り換えるものに限定されない。すなわち、３気筒以上を有する内燃機関の少なくとも２気筒からなる一部気筒のバルブの開弁特性を一括して切り換える装置として構成されたものであってもよい。
【０１６７】
また、上述した実施の形態１乃至８においては、螺旋状の溝形状に形成されたガイドレール５４に対して電磁ソレノイド５６を利用して第１リンクアーム４６等を係合させることにより、弁稼動状態から弁復帰状態に切り換える際のリンクシャフト５０等の駆動力を得るようにし、更に、電磁ソレノイド５６と第１リンクアーム４６等との係合を解除して閉弁停止状態から復帰する際のリンクシャフト５０等の駆動力として、リンクシャフト５０等に生ずるリターンスプリング４２等の付勢力を利用している。しかしながら、本発明において剛体部材を変位させるアクチュエータは、これに限定されず、例えば、電動モータによって剛体部材として機能するリンクシャフトを駆動するものであってもよい。
【０１６８】
また、上述した実施の形態１乃至６、８においては、ディレー機構スプリング６４の付勢力を用いたディレー機構６０を例に挙げて説明を行った。しかしながら、本発明のディレー機構は、剛体部材の途中において力を受けた際に収縮して力を溜め、その後、溜めた力を解放できるようになっているものであれば、上記スプリングに限らず、液体や弾性体などを適用可能である。
【０１６９】
また、本発明の可変動弁装置の適用対象となる内燃機関の形式は、もちろん直列４気筒型に限定されるものではなく、Ｖ型６気筒、Ｖ型８気筒、直列３気筒等の各種の形式であってもよい。
【符号の説明】
【０１７０】
１０、７０、８０、９０、１００、１１０、１２０、１３０、１６０  可変動弁装置
１２  カムシャフト
１２ａ  円柱部
１４  主カム
１６  副カム
１８、１３２、１６２  第１ロッカーアーム
２０、９２、１０２、１１２、１３４、１６４  第２ロッカーアーム
２０ｂＬ、２０ｂＲ、９２ｂＲ、１０２ｂＲ、１１２ｂＬ、１３４ｂＬ、１３４ｂＲ、１６４ｂＬ、１６４ｂＲ  第２ピン孔
２０ｃ  開口部
２２、７２  ロッカーシャフト
２４  カムキャリア
２６  バルブ
２８  カムローラ
３２  切換機構
３４  ブッシュ
３４ａ、１３２ａ、１６２ａ  第１ピン孔
３６、４９ｂ、８２ｂ、９４ｂ、１０４ｂ、１４６、１６８  第１切換ピン
３８、１１４、１４８、１７０  第２切換ピン
４２、１５０  リターンスプリング
４４、１５２、１７２  第３切換ピン
４６、１３８、１７４  第１リンクアーム
４６ａ  アーム部
４６ｂ  突起部
４６ｃ  押圧面
４６ｄ  切欠部
４８、１４０、１７６  第２リンクアーム
４８ａ  アーム部
４９、８２、９４、１０４、１１６、１２２、１７８  第３リンクアーム
４９ａ、８２ａ、９４ａ、１０４ａ、１１６ａ、１１６ｂ、１２２ａ  アーム部
５０、７４、１３６、１６６  リンクシャフト
５０ａ、１３６ａ、１６６ａ  第１リンクシャフト
５０ｂ、７４ｂ、１３６ｂ、１６６ｂ  第２リンクシャフト
５２  圧入ピン
５４  ガイドレール
５６  電磁ソレノイド
５６ａ  駆動軸
５８  ＥＣＵ(Electronic Control Unit)
６０  ディレー機構
７２ｂ  係合溝
７６  キー
８４  Ｃリング
８４ａ  切欠部
８６  突起部
９４ｃ  壁部
１２２ｂ  連結部
１４２  バネ機構
１４２ａ  バネ機構スプリング
１４２ｂ  ストッパーピン
１４２ｃ  ストッパー部
１４４  リンクシャフトスプリング
１８２  第１リターンスプリング
１８４  第２リターンスプリング
１８６  静止部材
Ｐｍａｘ１  変位端
Ｐｍａｘ２  変位端
【図１】
2011202627.tif 000003
【図２】
2011202627.tif 000004
【図３】
2011202627.tif 000005
【図４】
2011202627.tif 000006
【図５】
2011202627.tif 000007
【図６】
2011202627.tif 000008
【図７】
2011202627.tif 000009
【図８】
2011202627.tif 000010
【図９】
2011202627.tif 000011
【図１０】
2011202627.tif 000012
【図１１】
2011202627.tif 000013
【図１２】
2011202627.tif 000014
【図１３】
2011202627.tif 000015
【図１４】
2011202627.tif 000016
【図１５】
2011202627.tif 000017
【図１６】
2011202627.tif 000018
【図１７】
2011202627.tif 000019
【図１８】
2011202627.tif 000020
【図１９】
2011202627.tif 000021
【図２０】
2011202627.tif 000022
【図２１】
2011202627.tif 000023
【図２２】
2011202627.tif 000024