(57)【要約】【課題】  省エネルギー化が達成されながら、環境汚染物質の発生がなく、しかも、形成される画像に高い定着強度が得られるトナーおよび画像形成方法の提供。【解決手段】  トナーは、静電潜像を現像してトナー像を形成し、当該トナー像を記録材に定着させる定着工程を経ることにより当該記録材に画像を形成する画像形成方法に用いられる、前記トナー像を形成するためのトナーであって、水分と反応して固化する水反応性固化物質を含有するトナー粒子からなり、前記画像形成方法の定着工程に、前記トナー像を構成するトナー粒子への水分の供給処理が含まれることを特徴とする。このトナーにおいては、前記トナー粒子中に含有される水反応性固化物質が、水分と反応して架橋反応、硬化反応または重合反応することにより固化する物質であることが好ましい。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
静電潜像を現像してトナー像を形成し、当該トナー像を記録材に定着させる定着工程を経ることにより当該記録材に画像を形成する画像形成方法に用いられる、前記トナー像を形成するためのトナーであって、
水分と反応して固化する水反応性固化物質を含有するトナー粒子からなり、
前記画像形成方法の定着工程に、前記トナー像を構成するトナー粒子への水分の供給処理が含まれることを特徴とするトナー。
【請求項２】
前記トナー粒子中に含有される水反応性固化物質が、水分と反応して架橋反応、硬化反応または重合反応することにより固化する物質であることを特徴とする請求項１に記載のトナー。
【請求項３】
前記水反応性固化物質が、常温において流動性を有するものであり、
前記トナー粒子が、その内部に前記水反応性固化物質が存在する状態に含有された水反応性粒子を有することを特徴とする請求項１または請求項２に記載のトナー。
【請求項４】
前記画像形成方法の定着工程に、圧力を付与する処理が含まれることを特徴とする請求項３に記載のトナー。
【請求項５】
前記画像形成方法の定着工程に、４０〜１１０℃の熱を付与する処理が含まれることを特徴とする請求項３または請求項４に記載のトナー。
【請求項６】
前記水反応性固化物質が、常温において流動性を有さず、かつ、外部刺激を付与することにより流動性を有するよう状態変化を生じるものであり、
前記画像形成方法の定着工程に、前記外部刺激を付与する処理が含まれることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のトナー。
【請求項７】
前記状態変化が、前記外部刺激として４０〜１１０℃の熱を付与することによる溶融であることを特徴とする請求項６に記載のトナー。
【請求項８】
前記状態変化が、前記外部刺激として水分を供給することによる加水分解であることを特徴とする請求項６に記載のトナー。
【請求項９】
静電潜像をトナーによって現像してトナー像を形成し、当該トナー像を記録材に定着させる定着工程を経ることにより当該記録材に画像を形成する画像形成方法において、
前記トナーが、水分と反応して固化する水反応性固化物質を含有するトナー粒子からなり、
前記定着工程に、前記トナー像を構成するトナー粒子への水分の供給処理が含まれることを特徴とする画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、静電潜像を現像して記録材に画像を形成するためのトナーおよびこれを用いた画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成方法においては、現在、加熱によりトナー像を構成するトナー粒子を溶融させ、これにより記録材に画像を形成する定着方法がよく用いられている。
しかしながら、トナー粒子の加熱には多大なエネルギーを要するため、省エネルギー化の観点からは好ましい画像形成方法とはいえない。
【０００３】
そこで、有機溶剤を含有する定着液をトナー像に付与してトナー粒子を溶解または膨潤させた後、乾燥させることによって記録材にトナーを定着させる定着方法が提案されている（例えば、特許文献１参照。）。
このような定着方法によれば、トナー粒子を溶融させるための加熱処理を要しないことから、消費電力が低く、省エネルギー化を図ることができる。
【０００４】
しかしながら、上記のような定着方法によっては、有機溶剤を用いるためにこの有機溶剤による不快臭や刺激臭が発生すること、並びにその外気放出によって環境が汚染されてしまう、という問題がある。
【０００５】
このような問題を解決するために、定着液として不揮発性の有機溶剤を用いる定着方法も提案されている（例えば、特許文献２参照。）。
【０００６】
しかしながら、不揮発性の有機溶剤を用いる定着方法によっても、得られる印画物に有機溶剤が残留し易く、その結果、形成された画像が経時変化をおこす、という問題がある。
【０００７】
上記のような揮発性／不揮発性の有機溶剤を用いた定着方法における問題を解決するために、水を主成分として臭気の抑制された軟化剤を含有する定着液を用い、この軟化剤によってトナー像を記録材に定着する定着方法が提案されている（例えば、特許文献３参照。）。
【０００８】
しかしながら、このような軟化剤を使用する定着方法によっては、形成される画像に十分な定着強度が得られるとはいえない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特許３２９０５１３号公報
【特許文献２】特開平５−１１４９０号公報
【特許文献３】特開２００８−１３９５０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、以上のような事情に基づいてなされたものであって、その目的は、省エネルギー化が達成されながら、環境汚染物質の発生がなく、しかも、形成される画像に高い定着強度が得られるトナーおよび画像形成方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明のトナーは、静電潜像を現像してトナー像を形成し、当該トナー像を記録材に定着させる定着工程を経ることにより当該記録材に画像を形成する画像形成方法に用いられる、前記トナー像を形成するためのトナーであって、
水分と反応して固化する水反応性固化物質を含有するトナー粒子からなり、
前記画像形成方法の定着工程に、前記トナー像を構成するトナー粒子への水分の供給処理が含まれることを特徴とする。
【００１２】
本発明のトナーにおいては、前記トナー粒子中に含有される水反応性固化物質が、水分と反応して架橋反応、硬化反応または重合反応することにより固化する物質であることが好ましい。
【００１３】
また、本発明のトナーにおいては、前記水反応性固化物質が、常温において流動性を有するものであり、
前記トナー粒子が、その内部に前記水反応性固化物質が存在する状態に含有された水反応性粒子を有する構成とされていてもよい。
【００１４】
また、本発明のトナーにおいては、前記画像形成方法の定着工程に、圧力および／または４０〜１１０℃の熱を付与する処理が含まれることが好ましい。
【００１５】
また、本発明のトナーにおいては、前記水反応性固化物質が、常温において流動性を有さず、かつ、外部刺激を付与することにより流動性を有するよう状態変化を生じるものであり、
前記画像形成方法の定着工程に、前記外部刺激を付与する処理が含まれる構成とされていてもよい。
【００１６】
また、本発明のトナーにおいては、前記状態変化が、前記外部刺激として４０〜１１０℃の熱を付与することによる溶融、または、前記外部刺激として水分を供給することによる加水分解であることが好ましい。
【００１７】
本発明の画像形成方法は、静電潜像をトナーによって現像してトナー像を形成し、当該トナー像を記録材に定着させる定着工程を経ることにより当該記録材に画像を形成する画像形成方法において、
前記トナーが、水分と反応して固化する水反応性固化物質を含有するトナー粒子からなり、
前記定着工程に、前記トナー像を構成するトナー粒子への水分の供給処理が含まれることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の画像形成方法によれば、基本的に、熱の積極的な付与がないまたは極めて抑制された状態で記録材にトナー像を定着させることができるために省エネルギー化が達成され、また、環境汚染物質を用いていないためにこれらが発生せず、しかも、トナー粒子が水反応性固化物質を含有するものであるために、当該水反応性固化物質が水分の供給によって固化することにより、記録材に対するアンカー効果が発揮され、従って、形成される画像に高い定着強度が得られる。
【００１９】
本発明のトナーによれば、上記の画像形成方法を容易に実現することができる。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明のトナーおよび画像形成方法について詳細に説明する。
本発明のトナーは、静電潜像を現像してトナー像を形成し、当該トナー像を記録材に定着させる定着工程を経ることにより当該記録材に画像を形成する画像形成方法に用いられる、前記トナー像を形成するためのトナーであって、前記画像形成方法の定着工程に、前記トナー像を構成するトナー粒子への水分の供給処理が含まれ、水分と反応して固化する水反応性固化物質を含有するトナー粒子からなるものである。
【００２１】
〔トナー〕
本発明のトナーを構成するトナー粒子は、少なくとも水分と反応して固化する水反応性固化物質を含有し、さらに所望に応じて樹脂、着色剤、荷電制御剤、磁性粉、離型剤などを含有するものとすることができる。
【００２２】
〔水反応性固化物質〕
トナーを構成するトナー粒子に含有される水反応性固化物質としては、（１）水分により重合反応を生じるもの、（２）水分により架橋および／または硬化反応を生じるものが挙げられる。
（１）水分により重合反応を生じるものとしては、水分と反応する反応性官能基を有するモノマーまたはオリゴマーが挙げられ、具体的には、例えばブチルシアノアクリレートなどを挙げることができる。
（２）水分により架橋または硬化反応を生じるものとしては、その末端に水分と反応する反応性官能基を有するポリマーが挙げられ、具体的には、末端にアルコキシシリル基を有するアクリル樹脂、一部が加水分解したγ−グリシドキシプロピルトリメトキシシランと共重合されたフォスホキシエチルメタクリレートなどのシアノアクリレート樹脂、シラン変性水架橋性ポリエチレン、加水分解性シリル基を有するポリプロピレン、加水分解性シリル基とリン酸基を有するエポキシ樹脂、加水分解シリコーン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂、湿気硬化性ポリウレタン、アルコキシ基を有するポリオルガノシロキサン、アセトキシ基を有するポリオルガノシロキサンなどを挙げることができる。
これらの水反応性固化物質は、１種または２種以上を組み合わせて用いることができ、２種以上を組み合わせて用いる場合においては、（１）水分により重合反応を生じるもの、および（２）水分により架橋または硬化反応を生じるものを組み合わせて用いてもよい。
【００２３】
以上のような水反応性固化物質のうち、例えば、湿気硬化性ポリウレタンは、イソシアネート基に水分子が反応してカルバミン酸が形成され、このカルバミン酸がさらにアミンに分解され、このアミンが別のイソシアネート基と反応してウレタン結合が形成されることにより、架橋反応および硬化反応が生じる。
また例えば、アルコキシ基を有するポリオルガノシロキサンは、加水分解によりシラノール基が生成され、これが例えば自己縮合によってシロキサン結合が形成されることにより、架橋反応および硬化反応が生じる。
【００２４】
本発明のトナーを構成するトナー粒子には、水反応性固化物質と水分との反応を促進させる触媒が含有されていてもよい。
触媒としては、例えば、末端にアルコキシシリル基を有するアクリル樹脂と水分との反応においては、アンモニウム基を有するアクリル樹脂、リン酸、ジイソプロポキシチタンビス（アセチルアセトナート）などの有機チタン化合物およびジブチルスズジアセテートなどの有機錫化合物などを触媒として作用させることができる。
【００２５】
以上のような水反応性固化物質は、（Ａ）常温において流動性を有するものであってもよく、（Ｂ）常温において流動性を有さず、外部刺激によって流動性を有するように状態変化を生じるものであってもよい。
流動性を有する状態への状態変化としては、外部刺激として４０〜１１０℃の熱を付与することによる溶融や、外部刺激として水分を供給することによる加水分解を挙げることができる。
【００２６】
水反応性固化物質の含有割合は、トナー粒子中０．０１〜３０質量％であることが好ましく、より好ましくは０．１〜１０質量％である。水反応性固化物質の含有割合がトナー粒子中上記の範囲内にあることにより、記録材に対するアンカー効果が十分に得られ、従って形成される画像に高い定着強度が得られる。一方、水反応性固化物質の含有割合がトナー粒子中０．０１質量％未満である場合は、記録材に対するアンカー効果が十分に得られず、形成される画像に高い定着強度が得られないおそれがある。また、水反応性固化物質の含有割合がトナー粒子中３０質量％を超える場合は、水反応性固化物質をトナー粒子において表面に露出しない状態に含有させることが難しく、保管中に空気中の湿気により固化が生じてトナーの凝集体が発生するおそれがある。
【００２７】
以上のような水反応性固化物質を含有するトナーを構成するトナー粒子は、当該水反応性固化物質が常温において流動性を有するものである場合には、当該水反応性固化物質が保管中に空気中の湿気によって反応が生じないように、当該トナー粒子がその内部に水反応性固化物質が存在する状態、すなわち、水反応性固化物質が表面に露出しない状態に含有された水反応性粒子を有するものとされる。
水反応性粒子は、例えば、（ａ）少なくとも水反応性固化物質および必要に応じて着色剤などのトナー構成成分を含有するコア粒子と、その外周面を被覆する水分との反応性のないまたは低い樹脂よりなるシェル層とよりなるコア−シェル構造を有するもの、または、（ｂ）その内部に水反応性固化物質が配向すると共に表層に水分との反応性のないまたは低い樹脂が配向する状態に含有されたもの、などとすることができる。
水反応性粒子は、それ自体でトナー粒子を構成してもよく、また、例えば樹脂などに分散された状態でトナー粒子を構成してもよい。
【００２８】
〔トナーの製造方法〕
このような水反応性固化物質を含有するトナー粒子からなるトナーを製造する方法としては、特に限定されるものではなく、公知の種々の方法などを挙げることができる。
【００２９】
トナー粒子を構成する水反応性粒子は、例えば、乳化分散剤の作用を発揮する樹脂を溶解させた水系媒体中に水反応性固化物質および内部に存在させる樹脂を形成するための重合性単量体よりなる溶液を滴下しながら重合させることにより、得ることができる。
【００３０】
また例えば、トナー粒子を構成する水反応性粒子は、水反応性固化物質および必要に応じて添加される樹脂や着色剤などのトナー構成成分を、酢酸エチル、トルエンなどの水非混和性有機溶剤中に溶解あるいは分散させた溶液を、水系媒体中において分散機を用いて乳化分散後、水非混和性有機溶剤を除去して水反応性粒子を析出させることにより、得ることができる。このような水反応性粒子は、水反応性を促進させる観点から、トナー粒子において表面近傍に配置させることが好ましい。
【００３１】
〔樹脂〕
トナー粒子が樹脂を含有するものとして構成される場合には、トナー粒子を構成する樹脂として、スチレン系樹脂、（メタ）アクリル系樹脂、スチレン−（メタ）アクリル系共重合体樹脂、オレフィン系樹脂などのビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテル、ポリ酢酸ビニル系樹脂、ポリスルフォン、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、尿素樹脂などの公知の種々の樹脂を用いることができる。これらは１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００３２】
一方、トナー粒子を構成する樹脂を得るための重合性単量体としては、例えばスチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−クロロスチレン、３，４−ジクロロスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｐ−エチルスチレン、２，４−ジメチルスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−ｎ−ヘキシルスチレン、ｐ−ｎ−オクチルスチレン、ｐ−ｎ−ノニルスチレン、ｐ−ｎ−デシルスチレン、ｐ−ｎ−ドデシルスチレンなどのスチレンあるいはスチレン誘導体；メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸ｎ−ブチル、メタクリル酸イソプロピル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸ｔ−ブチル、メタクリル酸ｎ−オクチル、メタクリル酸２−エチルヘキシル、メタクリル酸ステアリル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸フェニル、メタクリル酸ジエチルアミノエチル、メタクリル酸ジメチルアミノエチルなどのメタクリル酸エステル誘導体；アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸イソプロピル、アクリル酸ｎ−ブチル、アクリル酸ｔ−ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸ｎ−オクチル、アクリル酸２−エチルヘキシル、アクリル酸ステアリル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸フェニルなどのアクリル酸エステル誘導体；エチレン、プロピレン、イソブチレンなどのオレフィン類；塩化ビニル、塩化ビニリデン、臭化ビニル、フッ化ビニル、フッ化ビニリデンなどのハロゲン化ビニル類；プロピオン酸ビニル、酢酸ビニル、ベンゾエ酸ビニルなどのビニルエステル類；ビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテルなどのビニルエーテル類；ビニルメチルケトン、ビニルエチルケトン、ビニルヘキシルケトンなどのビニルケトン類；Ｎ−ビニルカルバゾール、Ｎ−ビニルインドール、Ｎ−ビニルピロリドンなどのＮ−ビニル化合物類；ビニルナフタレン、ビニルピリジンなどのビニル化合物類；アクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリルアミドなどのアクリル酸またはメタクリル酸誘導体などのビニル系単量体を挙げることができる。これらのビニル系単量体は、１種または２種以上を組み合わせて使用することができる。
【００３３】
また、重合性単量体としてイオン性解離基を有するものを組み合わせて用いることが好ましい。イオン性解離基を有する重合性単量体は、例えばカルボキシル基、スルフォン酸基、リン酸基などの置換基を構成基として有するものであって、具体的には、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、イタコン酸、ケイ皮酸、フマール酸、マレイン酸モノアルキルエステル、イタコン酸モノアルキルエステル、スチレンスルフォン酸、アリルスルフォコハク酸、２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルフォン酸、アシッドホスホオキシエチルメタクリレート、３−クロロ−２−アシッドホスホオキシプロピルメタクリレートなどが挙げられる。
さらに、重合性単量体として、ジビニルベンゼン、エチレングリコールジメタクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレートなどの多官能性ビニル類を用いて架橋構造の樹脂を得ることもできる。
【００３４】
〔着色剤〕
トナー粒子が着色剤を含有するものとして構成される場合において、着色剤としては、下記に例示するような有機または無機の各種、各色の顔料を使用することができる。
すなわち、黒色の顔料としては、カーボンブラック、酸化銅、二酸化マンガン、アニリン・ブラック、活性炭、非磁性フェライト、磁性フェライト、マグネタイトなどが挙げられる。
黄色の顔料としては、黄鉛、亜鉛黄、カドミウムイエロー、黄色酸化鉄、ミネラルファストイエロー、ニッケルチタンイエロー、ネーブルイエロー、ナフトールイエローＳ、ハンザイエローＧ、ハンザイエロー１０Ｇ、ベンジジンイエローＧ、ベンジジンイエローＧＲ、キノリンイエローレーキ、パーマネントイエローＮＣＧ、タートラジンレーキなどが挙げられる。
橙色の顔料としては、赤色黄鉛、モリブデンオレンジ、パーマネントオレンジＧＴＲ、ピラゾロンオレンジ、バルカンオレンジ、インダスレンブリリアントオレンジＲＫ、ベンジジンオレンジＧ、インダスレンブリリアントオレンジＧＫなどが挙げられる。
赤色の顔料としては、キナクリドン、ベンガラ、カドミウムレッド、鉛丹、硫化水銀、カドミウム、パーマネントレッド４Ｒ、リソールレッド、ピラゾロンレッド、ウォッチングレッド、カルシウム塩、レーキレッドＣ、レーキレッドＤ、ブリリアントカーミン６Ｂ、エオシンレーキ、ロンダミンレーキＢ、アリザリンレーキ、ブリリアントカーミン３Ｂなどが挙げられる。
紫色の顔料としては、マンガン紫、ファストバイオレットＢ、メチルバイオレットレーキなどが挙げられる。
青色の顔料としては、紺青、コバルトブルー、アルカリブルーレーキ、ビクトジアブルーレーキ、金属フタロシアニンブルー、無金属フタロシアニンブルー、フタロシアニンブルー部分塩素化物、ファーストスカイブルー、インダスレンブルーＢＣなどが挙げられる。
緑色の顔料としては、クロムグリーン、酸化クロム、ピグメントグリーンＢ、マイカライトグリーンレーキ、ファイナルイエローグリーンＧなどが挙げられる。
白色の顔料としては、亜鉛華、酸化チタン、アンチモン白、硫化亜鉛などがある。
また、体質顔料としては、バライト粉、炭酸バリウム、クレー、シリカ、ホワイトカーボン、タルク、アルミナホワイトなどが挙げられる。
これらの顔料は、１種単独であるいは２種以上を併用して用いることができる。
【００３５】
着色剤の含有割合は、トナー粒子中０．５〜２０質量％であることが好ましく、より好ましくは２〜１０質量％である。
【００３６】
〔磁性粉〕
また、トナー粒子が磁性粉を含有するものとして構成される場合において、磁性粉としては、例えばマグネタイト、γ−ヘマタイト、または各種フェライトなどを使用することができる。
磁性粉の含有割合は、トナー粒子中１０〜５００質量％であることが好ましく、より好ましくは２０〜２００質量％である。
【００３７】
〔荷電制御剤〕
また、トナー粒子が荷電制御剤を含有するものとして構成される場合において、荷電制御剤としては、摩擦帯電により正または負の帯電を与えることのできる物質であれば特に限定されず、公知の種々のものを使用することができる。具体的には、正帯電制御剤としては、例えば「ニグロシンベースＥＸ」（オリエント化学工業社製）などのニグロシン系染料、「第４級アンモニウム塩Ｐ−５１」（オリエント化学工業社製）、「コピーチャージＰＸ  ＶＰ４３５」（ヘキストジャパン社製）などの第４級アンモニウム塩、アルコキシ化アミン、アルキルアミド、モリブデン酸キレート顔料、および「ＰＬＺ１００１」（四国化成工業社製）などのイミダゾール化合物などが挙げられ、また、負帯電制御剤としては、例えば、「ボントロンＳ−２２」（オリエント化学工業社製）、「ボントロンＳ−３４」（オリエント化学工業社製）、「ボントロンＥ−８１」（オリエント化学工業社製）、「ボントロンＥ−８４」（オリエント化学工業社製）、「スピロンブラックＴＲＨ」（保土谷化学工業杜製）などの金属錯体、チオインジゴ系顔料、「コピーチャージＮＸ  ＶＰ４３４」（ヘキストジャパン社製）などの第４級アンモニウム塩、「ボントロンＥ−８９」（オリエント化学工業社製）などのカリックスアレーン化合物、「ＬＲ１４７」（日本カーリット社製）などのホウ素化合物、フッ化マグネシウム、フッ化カーボンなどのフッ素化合物などが挙げられる。負帯電制御剤として用いられる金属錯体としては、上記に示したもの以外にもオキシカルボン酸金属錯体、ジカルボン酸金属錯体、アミノ酸金属錯体、ジケトン金属錯体、ジアミン金属錯体、アゾ基含有ベンゼン−ベンゼン誘導体骨格金属体、アゾ基含有ベンゼン−ナフタレン誘導体骨格金属錯体などの各種の構造を有したものなどを使用することができる。
このようにトナー粒子が荷電制御剤を含有するものとして構成されることにより、トナーの帯電性が向上される。
【００３８】
荷電制御剤の含有割合は、トナー粒子中０．０１〜３０質量％であることが好ましく、より好ましくは０．１〜１０質量％である。
【００３９】
〔離型剤〕
さらに、トナー粒子が離型剤を含有するものとして構成される場合において、離型剤としては、公知の種々のワックスを用いることができる。ワックスとしては、特に低分子量ポリプロピレン、ポリエチレン、または酸化型のポリプロピレン、ポリエチレンなどのポリオレフィン系ワックスを用いることが好ましい。
【００４０】
離型剤の含有割合は、トナー粒子中０．１〜３０質量％であることが好ましく、より好ましくは１〜１０質量％である。
【００４１】
〔トナー粒子の粒径〕
トナー粒子の粒径は、体積基準のメジアン径で３〜８μｍであることが好ましい。体積基準のメジアン径が３〜８μｍであることにより、細線の再現性や、写真画像の高画質化が達成できると共に、トナーの消費量を大粒径トナーを用いた場合に比して削減することができる。
【００４２】
トナー粒子の体積基準のメジアン径は「コールターマルチサイザー３」（ベックマン・コールター社製）に、データ処理用ソフト「Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｖ３．５１」を搭載したコンピューターシステムを接続した測定装置を用いて測定・算出されるものである。具体的には、トナー０．０２ｇを、界面活性剤溶液２０ｍＬ（トナーの分散を目的として、例えば界面活性剤成分を含む中性洗剤を純水で１０倍希釈した界面活性剤溶液）に添加して馴染ませた後、超音波分散を１分間行い、トナー分散液を調製し、このトナー分散液を、サンプルスタンド内の「ＩＳＯＴＯＮII」（ベックマン・コールター社製）の入ったビーカーに、測定装置の表示濃度が８％になるまでピペットにて注入する。ここで、この濃度範囲にすることにより、再現性のある測定値を得ることができる。そして、測定装置において、測定粒子カウント数を２５０００個、アパーチャ径を５０μｍにし、測定範囲である１〜３０μｍの範囲を２５６分割しての頻度値を算出し、体積積算分率の大きい方から５０％の粒子径が体積基準のメジアン径とされる。
【００４３】
〔トナー粒子の平均円形度〕
以上のトナー粒子は、下記式（Ｓ）で示される平均円形度が０．７００〜１．０００であることが好ましく、より好ましくは０．８５０〜１．０００である。
式（Ｓ）；平均円形度＝円相当径から求めた円の周囲長／粒子投影像の周囲長
【００４４】
〔外添剤〕
上記のトナー粒子は、そのままでトナーを構成することができるが、流動性、帯電性、クリーニング性などを改良するために、当該トナー粒子に、いわゆる後処理剤である流動化剤、クリーニング助剤などの外添剤を添加してトナーを構成してもよい。
【００４５】
後処理剤としては、例えば、シリカ微粒子、アルミナ微粒子、酸化チタン微粒子などよりなる無機酸化物微粒子や、ステアリン酸アルミニウム微粒子、ステアリン酸亜鉛微粒子などの無機ステアリン酸化合物微粒子、あるいは、チタン酸ストロンチウム、チタン酸亜鉛などの無機チタン酸化合物微粒子などが挙げられる。これらは１種単独で、または２種以上を組み合わせて用いることができる。
これら無機微粒子はシランカップリング剤やチタンカップリング剤、高級脂肪酸、シリコーンオイルなどによって、耐熱保管性の向上、環境安定性の向上のために、表面処理が行われていることが好ましい。
【００４６】
これらの種々の外添剤の添加量は、その合計が、トナー１００質量部に対して０．０５〜５質量部、好ましくは０．１〜３質量部とされる。また、外添剤としては種々のものを組み合わせて使用してもよい。
【００４７】
〔現像剤〕
以上のようなトナーは、磁性または非磁性の一成分現像剤として使用することもできるが、キャリアと混合して二成分現像剤として使用してもよい。トナーを一成分現像剤として用いる場合は、非磁性一成分現像剤、あるいはトナー中に０．１〜０．５μｍ程度の磁性粒子を含有させて磁性一成分現像剤としたものが挙げられ、いずれも使用することができる。また、トナーを二成分現像剤として使用する場合において、キャリアとしては、鉄、フェライト、マグネタイトなどの金属、それらの金属とアルミニウム、鉛などの金属との合金などの従来から公知の材料からなる磁性粒子を用いることができ、特にフェライト粒子が好ましい。また、キャリアとしては、磁性粒子の表面を樹脂などの被覆剤で被覆したコートキャリアや、バインダー樹脂中に磁性体微粉末を分散してなる樹脂分散型キャリアなど用いてもよい。
【００４８】
以上のトナーによれば、以下の画像形成方法を容易に実現することができる。
【００４９】
〔画像形成方法〕
本発明の画像形成方法は、静電潜像を上記の水分と反応して固化する水反応性固化物質を含有するトナー粒子からなるトナーによって現像してトナー像を形成し、当該トナー像を記録材に定着させる定着工程を経ることにより当該記録材に画像を形成する画像形成方法において、定着工程に、前記トナー像を構成するトナー粒子への水分の供給処理が含まれる方法である。
【００５０】
具体的には、例えば感光体などの上に静電潜像を形成し、これを上記のトナーによって現像することにより感光体上にトナー像を形成し、当該トナー像を記録材に転写し、次いで、定着工程を行う。
定着工程においては、まず、このトナー像が転写された記録材に、圧力および／または熱などの外部刺激を付与する処理を行い、これによりトナー粒子の水反応性固化物質を少なくとも記録材と接触する状態において流動性を有する状態にする。次いで、水分の供給処理を行う。
【００５１】
トナーを構成する水反応性固化物質が常温において流動性を有するものである場合は、定着工程において、圧力および／または熱を付与する処理によってトナー粒子のシェル層が破断および／または溶融され、露出された水反応性固化物質が記録材のパルプなどの繊維による凹凸間に水反応性固化物質が浸入または押入される。
また、トナーを構成する水反応性固化物質が常温において流動性を有さないものである場合は、定着工程において、外部刺激を付与する処理によって溶融されることにより流動性を得た水反応性固化物質が記録材のパルプなどの繊維による凹凸間に水反応性固化物質が浸入または押入される。
そして、水反応性固化物質が常温において流動性を有するものおよび有さないもののいずれであっても、水反応性固化物質が記録材のパルプなどの繊維による凹凸間に水反応性固化物質が浸入または押入された状態で水分が供給されることによって固化され、その結果、記録材が捕捉されてトナー像が記録材に固定されて定着されて画像が得られる。
【００５２】
〔水分〕
本発明の画像形成方法においては、定着工程の水分の供給処理に用いられる水分は、液体の形状で供されてもよく、気体の形状、すなわち、いわゆる湿気とよばれる水蒸気として供されてもよい。水分が気体の形状である場合、温度や湿度の環境条件にかかわらず、例えば常温常湿環境における湿気も水分として供することができる。
水分が液体の形状で供される場合は、水分としては、例えば超純水、ＲＯ水、蒸留水、イオン交換水、水道水、井戸水、およびこれらにトナーとの親和性を高めるために種々の界面活性剤を添加したものなどが挙げられる。
【００５３】
界面活性剤としては、カチオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤などが挙げられ、これらの界面活性剤は２種以上を組み合わせて用いることもできる。
カチオン性界面活性剤としては、例えば、ドデシルアンモニウムクロライド、ドデシルアンモニウムブロマイド、ドデシルトリメチルアンモニウムブロマイド、ドデシルピリジニウムクロライド、ドデシルピリジニウムブロマイド、ヘキサデシルトリメチルアンモニウムブロマイドなどが挙げられる。
また、アニオン性界面活性剤としては、例えば、ステアリン酸ナトリウム、ドデカン酸ナトリウム等の脂肪酸石鹸、硫酸ドデシルナトリウム、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウムなどが挙げられる。
また、ノニオン性界面活性剤としては、例えば、ドデシルポリオキシエチレンエーテル、ヘキサデシルポリオキシエチレンエーテル、ノリルフェニルポリオキシエチレンエーテル、ラルリルポリオキシエチレンエーテル、ソルビタンモノオレアートポリオキシエチレンエーテル、スチリルフェニルポリオキシエチレンエーテル、モノデカノイルショ糖などが挙げられる。
【００５４】
〔水分の供給方法〕
本発明の画像形成方法の定着工程における水分の供給処理に用いられる具体的な水分の供給方法としては、エアースプレー、インクジェットノズルなどの液滴飛翔手段によってトナー像を有する記録材の表面または裏面から水分を噴霧する方法、水分を含ませた含水ローラを適宜のローラに接触または圧接させてこれらのローラ間にトナー像を有する記録材を通す方法、バットなどの容器に水分を貯留し、当該バットにトナー像を有する記録材を浸漬させる方法、トナー像を有する記録材を高湿環境に曝す方法などの積極的に水分を供給する方法や、トナー像を有する記録材を常湿環境に曝す方法などが挙げられる。
【００５５】
水分の供給量としては、トナー像を構成するトナー粒子に含有される水反応性固化物質の種類や量、トナー粒子を構成するその他のトナー構成成分の種類や量、水分の供給時の温度や湿度によって異なるが、これらの条件の下で所望の水反応性固化物質の重合度や架橋度が得られる量が供給されればよい。
また、水分の供給量をトナー像を構成するトナー粒子に含有される水反応性固化物質の種類や量に従った必要量よりも多くした場合には、水分の供給処理の後に積極的な乾燥処理を行ってもよい。
乾燥処理は、具体的には、例えば送風、加熱、減圧による方法などが挙げられる。
【００５６】
〔記録材〕
本発明の画像形成方法に用いられる記録材としては、薄紙から厚紙までの普通紙、上質紙、アート紙あるいはコート紙などの塗工された印刷用紙、市販されている和紙やはがき用紙、電子写真用のＯＨＰ用、またはインクジェット用のＯＨＰ用のプラスチックフィルム、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）などのプラスチックフィルム、布などの適宜のものを用いることができる。
本発明の画像形成方法においては、特に、薄紙から厚紙までの普通紙、上質紙、和紙、コート紙、アート紙、布などの凹凸を多く有する記録材を用いた場合に、特に大きな定着強度を得ることができる。
すなわち、記録材のパルプなどの繊維による凹凸間に水反応性固化物質が浸入または押入され、その状態で水分が供給されて固化されることにより記録材が捕捉されてアンカー効果が発揮され、この結果、大きな定着強度が得られる。
一方、記録材としてＯＨＰ用のプラスチックフィルムを用いた場合には、当該ＯＨＰ用のプラスチックフィルムにはその表面にコーティング膜が形成される処理が施されており、当該処理のなされていないプラスチックフィルムに比べて親水性が高い、すなわち水との接触角が小さいために、このコーティング膜に水反応性固化物質が浸入または押入され、その状態で水分が供給されて固化される。
また、記録材としてコーティング膜に係る処理がなされていないプラスチックフィルムを用いた場合には、プラスチックフィルムを構成する樹脂自体がγ−グリシドキシプロピルトリメトキシシランなどと反応することにより定着される。
また、記録材としてコーティング膜に係る処理がなされていないプラスチックフィルムを用いる場合には、当該プラスチックフィルムにプラズマ処理またはコロナ処理を行って表面の親水性を高めたり表面に凹凸を形成したりし、これにより定着させることもできる。
【００５７】
以上の画像形成方法によれば、基本的に、熱の積極的な付与がないまたは極めて抑制された状態で記録材にトナー像を定着させることができるために省エネルギー化が達成され、また、環境汚染物質を用いていないためにこれらが発生せず、しかも、トナー粒子が水反応性固化物質を含有するものであるために、当該水反応性固化物質が水分の供給によって固化することにより、記録材に対するアンカー効果が発揮され、従って、形成される画像に高い定着強度が得られる。
【００５８】
以上、本発明の実施の形態について具体的に説明したが、本発明の実施の形態は上記の例に限定されるものではなく、種々の変更を加えることができる。
【実施例】
【００５９】
以下、本発明の具体的な実施例について説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００６０】
〔トナー粒子の合成例１〕
（１）カプセル化された水反応性固化微粒子の分散液の調製
撹拌装置、加熱冷却装置、窒素導入装置、および原料・助剤仕込み装置を備えた反応容器に、ブチルセルソルブ１２０質量部を投入して１２０℃に加温した。これに、ｔ−ブチルパーオキシ−２−エチルヘキサノエート２質量部、ブチルセルソルブ１０質量部、２−エチルヘキシルメタクリレート８０質量部および２−ヒドロキシエチルメタクリレート４０質量部からなる混合液を滴下し、５時間にわたって重合処理を行い、８０℃まで冷却した後、ジメチルアミノエタノール７質量部および５０％乳酸水溶液１５質量部を加え、粘度が上昇するまで撹拌を継続することにより、樹脂〔１〕を得た。
この樹脂〔１〕２０質量部とイオン交換水２７０質量部を撹拌し、これに２，２’−アゾビス（２−（２−イミダゾリン−２−イル）プロパン）１．５質量部を混合した酢酸で中和した後、メチルメタクリレート２００質量部、スチレン４０質量部、ｎ−ブチルメタクリレート３０質量部、γ−メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン３０質量部、ラウリルメルカプタン１質量部からなる混合液を滴下しながら６０℃で２時間にわたって重合処理を行うことにより、体積平均粒径が９０ｎｍであるカプセル化された水反応性固化微粒子〔１〕が分散された水反応性固化微粒子分散液〔１〕を調製した。
【００６１】
（２）着色剤微粒子分散液の調製
ドデシルスルホン酸ナトリウム２．５質量部をイオン交換水１６００質量部に溶解させた界面活性剤溶液を撹拌しながら、銅フタロシアニン顔料４００質量部を徐々に添加し、次いで、アイメックス社製のサンドグラインダーを用いて分散処理することにより、体積平均粒径が１８９ｎｍである着色剤微粒子が分散された着色剤微粒子分散液〔１〕を調製した。なお、分散液中の微粒子の体積平均粒径は、「ＵＰＡ−１５０」（日機装社製）によって測定した。
【００６２】
（３）トナーの調製
撹拌装置、加熱冷却装置、窒素導入装置、および原料・助剤仕込み装置を備えた反応容器に、ドデシルスルホン酸ナトリウム４質量部をイオン交換水２８００質量部に溶解させた界面活性剤溶液を仕込み、窒素気流下２００ｒｐｍの撹拌速度で撹拌しながら、内温を８０℃に昇温させた。この溶液に、過硫酸カリウム１０質量部をイオン交換水４００質量部に溶解させた重合開始剤溶液を添加し、スチレン５３０質量部、ｎ−ブチルアクリレート２００質量部、メタクリル酸７０質量部、ｎ−オクチルメルカプタン１６質量部からなる単量体混合液を９０分間かけて滴下した後１２０分間加熱を保持して重合処理を行うことにより、ラテックス〔Ｌｘ１〕を得た。
一方、スチレン１１６質量部、ｎ−ブチルアクリレート４７質量部、メタクリル酸１２質量部、ｎ−オクチルメルカプタン２質量部からなる単量体混合液に、ポリエチレンワックス７０質量部を添加し、８０℃に加温し溶解させて単量体溶液を調製した。一方、ドデシルスルホン酸ナトリウム３質量部をイオン交換水７００質量部に溶解させた界面活性剤溶液を８０℃に加熱し、単量体混合液と界面活性剤溶液を混合した後、機械式分散機「クレアミックス（ＣＬＥＡＲＭＩＸ）」（エム・テクニック社製）によって３０分間分散処理を行って乳化分散液〔１〕を調製した。
そして、撹拌装置、加熱冷却装置、窒素導入装置、および原料助剤仕込み装置を備えた反応容器に、イオン交換水１７００質量部と上記のラテックス〔Ｌｘ１〕１６０質量部を仕込み、窒素気流下２００ｒｐｍの撹拌速度で撹拌しながら、内温を８０℃に昇温させた。この溶液に上記の乳化分散液〔１〕と過硫酸カリウム６質量部をイオン交換水２４０質量部に溶解させた溶液を添加し、２時間重合させてラテックス〔Ｌｘ２〕を得た。
その後、このラテックス〔Ｌｘ２〕に、過硫酸カリウム５質量部をイオン交換水２２０質量部に溶解させた溶液を添加し、スチレン３３８質量部、ｎ−ブチルアクリレート１１０質量部、ｎ−オクチルメルカプタン７質量部からなる単量体混合液を９０分間かけて滴下した後１２０分間加熱を保持して重合処理を行うことにより、体積平均粒径が１５６ｎｍである微粒子が分散されたラテックス〔Ｌｘ３〕を得た。
さらに、撹拌装置、加熱冷却装置、および原料・助剤仕込み装置を備えた反応容器に、イオン交換水１３００質量部と上記のラテックス〔Ｌｘ３〕７９０質量部、水反応性固化微粒子分散液〔１〕４０質量部（固形分換算）、上記の着色剤微粒子分散液〔１〕１６３質量部を仕込み、２００ｒｐｍの撹拌速度で撹拌しながら、５Ｍの水酸化ナトリウム水溶液を加えてｐＨを１０に調整した。次いで、塩化マグネシウム６水和物２７質量部をイオン交換水２７質量部に溶解した溶液を添加し、８６℃まで昇温し、この温度で粒子成長反応を継続した。そして、会合粒子の粒径が体積平均粒径で６．６μｍとなった時点で、塩化ナトリウム６７質量部をイオン交換水２７０質量部に溶解した溶液を添加して粒子成長を停止させ、さらに加熱を継続させて平均円形度が０．９４となるまで球形化処理し、その後、冷却し、濾過、水洗を繰り返し行い、乾燥させることにより、体積平均粒径が６．４μｍであるトナー母体粒子〔１〕を得た。
【００６３】
このトナー母体粒子〔１〕１００質量部に対して０．５質量％のシリカ微粒子「Ｈ−２０００」（ヘキストジャパン社製）および１質量％の二酸化チタン微粒子「Ｔ−８０５」（日本アエロジル社製）を加え、ヘンシェルミキサーによって処理することによって、トナー粒子〔１〕によるトナー〔１〕を得た。
なお、以上において、ラテックス中の微粒子の体積平均粒径、およびトナー母体粒子の体積平均粒径は、「コールターマルチサイザー」（ベックマン・コールター社製）によって測定し、トナー粒子の平均円形度は、フロー式粒子像測定装置「ＦＰＩＡ−２０００」（シスメックス社製）を用いて測定した値である。また、トナー母体粒子について、シリカ微粒子および二酸化チタン微粒子の添加によっては、その形状および粒径は変化しなかった。以下において同じである。
【００６４】
〔トナー粒子の合成例２〕
ポリエステル樹脂（Ｔｇ＝５５℃、Ｍｎ＝４，５００、Ｍｗ／Ｍｎ＝１．８）１００質量部、キナクリドン顔料４質量部、荷電制御剤「ボントロンＥ−５Ｔ」（オリエント化学社製）２質量部、ブチルシアノアクリレート２質量部を、溶媒：トルエン４００質量部中に添加し、超音波ホモジナイザー（出力４００μＡ）を用いて３０分間処理することにより、上記材料を溶媒中に溶解または分散させた着色樹脂溶液を得た。
一方、ポリオキシエチレンラウリルエーテル０．１質量部をエチレングリコール１００質量部に溶解または分散させた分散液を調製し、この分散液１００質量部をＴＫホモミキサー（特殊機化工業社製）によって毎分４，０００回転で撹拌しながら、これに上記の着色樹脂溶液３０質量部を滴下し、液滴の平均粒径が６μｍ程度になるようにエチレングリコール中に懸濁せしめた。その後、４０℃、１００ｍｍＨｇ、５時間の条件下でトルエンを除去した後、濾過し、水洗浄、乾燥することにより、体積平均粒径５．９μｍであるトナー母体粒子〔２〕を得た。
このトナー母体粒子〔２〕１００質量部に対して０．５質量％のシリカ微粒子「Ｈ−２０００」（ヘキストジャパン社製）および１質量％の二酸化チタン微粒子「Ｔ−８０５」（日本アエロジル社製）を加え、ヘンシェルミキサーによって処理することによって、トナー粒子〔２〕によるトナー〔２〕を得た。
【００６５】
〔トナー粒子の合成例３〕
撹拌装置、加熱冷却装置、および原料・助剤仕込み装置を備えた反応容器に、イオン交換水１００質量部、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン１００質量部、酢酸０．００１質量部を仕込み、１０℃で５時間加水分解反応させ、その一部が加水分解したγ−グリシドキシプロピルトリメトキシシランを含有する加水分解シラン溶液を得た。
さらに別の撹拌装置、加熱冷却装置、窒素導入装置、および原料・助剤仕込み装置を備えた反応容器に、イオン交換水１００質量部を仕込み、窒素置換して８０℃に維持し、これに、イオン交換水１７０質量部、メチルメタクリレート８０質量部、ブチルアクリレート５０質量部、フォスホキシエチルメタクリレート１０質量部、界面活性剤「アクアロンＨＳ−１０」（第一工業製薬社製）２質量部、過硫酸カリウム４．７質量部を機械式分散機「クレアミックス（ＣＬＥＡＲＭＩＸ）」（エム・テクニック社製）によって３０分間分散処理を行って乳化させた分散液を滴下し、３時間重合反応を行うことにより、エマルジョン分散液を得た。
一方、スチレン／ｎ−ブチルメタクリレート樹脂（Ｔｇ＝６５℃、Ｍｎ＝８，３００、Ｍｗ／Ｍｎ＝２．３）１００質量部、キナクリドン顔料４質量部、荷電制御剤「ボントロンＥ−５１」２質量部を、溶媒：トルエン４００質量部中へ添加し、超音波ホモジナイザー（出力４００μＡ）を用いて３０分間溶解・分散処理することにより、着色樹脂溶液を得た。
また、分散安定剤：ポリアクリル酸ナトリウム（和光純薬社製）４質量部および分散安定補助剤：ラウリル硫酸ナトリウム（和光純薬社製）０．１質量部を水１００質量部に溶解させた水性分散液を調製し、この水性分散液１００質量部をＴＫホモミキサー（特殊機化工業社製）を用いて毎分４，５００回転の速度で撹拌しながら、上記の着色樹脂溶液５０質量部を滴下し、液滴の平均粒径が６μｍ程度になるよう水性分散液中に懸濁せしめることにより、懸濁液を得た。
この懸濁液に、上記の加水分解シラン溶液を添加し、１時間撹拌した後、４０℃、１００ｍｍＨｇの条件下に３時間おいてトルエンを９０％程度除去した後、常圧に戻し、上記エマルジョン分散液を添加し、１時間撹拌した後、４０℃、１００ｍｍＨｇの条件下に２時間おいてトルエンを完全に除去した後、濾過し、水洗浄、乾燥させることにより、体積平均粒径５．９μｍであるトナー母体粒子〔３〕を得た。
このトナー母体粒子〔３〕１００質量部に対して０．５質量％のシリカ微粒子「Ｈ−２０００」（ヘキストジャパン社製）および１質量％の二酸化チタン微粒子「Ｔ−８０５」（日本アエロジル社製）を加え、ヘンシェルミキサーによって処理することによって、トナー粒子〔３〕によるトナー〔３〕を得た。
【００６６】
〔トナー粒子の合成例４〕
（１）着色剤微粒子分散液の調製
ドデシルスルホン酸ナトリウム２．５質量部をイオン交換水１６００質量部に溶解させた界面活性剤溶液を撹拌しながら、銅フタロシアニン顔料４００質量部を徐々に添加し、次いで、アイメックス社製のサンドグラインダーを用いて分散処理することにより、体積平均粒径が１８９ｎｍである着色剤微粒子が分散された着色剤微粒子分散液〔２〕を調製した。なお、分散液中の微粒子の体積平均粒径は、「ＵＰＡ−１５０」（日機装社製）によって測定した。
【００６７】
（２）トナーの調製
撹拌装置、加熱冷却装置、窒素導入装置、および原料・助剤仕込み装置を備えた反応容器に、ドデシルスルホン酸ナトリウム４質量部をイオン交換水２８００質量部に溶解させた界面活性剤溶液を仕込み、窒素気流下２００ｒｐｍの撹拌速度で撹拌しながら、内温を８０℃に昇温させた。この溶液に、過硫酸カリウム１０質量部をイオン交換水４００質量部に溶解させた重合開始剤溶液を添加し、スチレン５３０質量部、ｎ−ブチルアクリレート２００質量部、メタクリル酸７０質量部、ｎ−オクチルメルカプタン１６質量部からなる単量体混合液を９０分間かけて滴下した後１２０分間加熱を保持して重合処理を行うことにより、ラテックス〔Ｌｘ４〕を得た。
一方、スチレン１１６質量部、ｎ−ブチルアクリレート４７質量部、メタクリル酸１２質量部、ｎ−オクチルメルカプタン２質量部からなる単量体混合液に、ポリエチレンワックス７０質量部を添加し、８０℃に加温し溶解させて単量体溶液を調製した。一方、ドデシルスルホン酸ナトリウム３質量部をイオン交換水７００質量部に溶解させた界面活性剤溶液を８０℃に加熱し、単量体混合液と界面活性剤溶液を混合した後、機械式分散機「クレアミックス（ＣＬＥＡＲＭＩＸ）」（エム・テクニック社製）によって３０分間分散処理を行って乳化分散液〔２〕を調製した。
そして、撹拌装置、加熱冷却装置、窒素導入装置、および原料助剤仕込み装置を備えた反応容器に、イオン交換水１７００質量部と上記のラテックス〔Ｌｘ４〕１６０質量部を仕込み、窒素気流下２００ｒｐｍの撹拌速度で撹拌しながら、内温を８０℃に昇温させた。この溶液に上記の乳化分散液〔２〕と過硫酸カリウム６質量部をイオン交換水２４０質量部に溶解させた溶液を添加し、２時間重合させてラテックス〔Ｌｘ５〕を得た。
その後、このラテックス〔Ｌｘ５〕に、過硫酸カリウム５質量部をイオン交換水２２０質量部に溶解させた溶液を添加し、スチレン３３８質量部、ｎ−ブチルアクリレート１１０質量部、ｎ−オクチルメルカプタン７質量部からなる単量体混合液を９０分間かけて滴下した後１２０分間加熱を保持して重合処理を行うことにより、体積平均粒径が１５６ｎｍである微粒子が分散されたラテックス〔Ｌｘ６〕を得た。
さらに、撹拌装置、加熱冷却装置、および原料・助剤仕込み装置を備えた反応容器に、イオン交換水１３００質量部と上記のラテックス〔Ｌｘ６〕７９０質量部、上記の着色剤微粒子分散液〔２〕１６３質量部を仕込み、２００ｒｐｍの撹拌速度で撹拌しながら、５Ｍの水酸化ナトリウム水溶液を加えてｐＨを１０に調整した。次いで、塩化マグネシウム６水和物２７質量部をイオン交換水２７質量部に溶解した溶液を添加し、８６℃まで昇温し、この温度で粒子成長反応を継続した。そして、会合粒子の粒径が体積平均粒径で６．６μｍとなった時点で、塩化ナトリウム６７質量部をイオン交換水２７０質量部に溶解した溶液を添加して粒子成長を停止させ、さらに加熱を継続させて平均円形度が０．９４となるまで球形化処理し、その後、冷却し、濾過、水洗を繰り返し行い、乾燥させることにより、体積平均粒径が６．４μｍであるトナー母体粒子〔４〕を得た。
【００６８】
このトナー母体粒子〔４〕１００質量部に対して０．５質量％のシリカ微粒子「Ｈ−２０００」（ヘキストジャパン社製）および１質量％の二酸化チタン微粒子「Ｔ−８０５」（日本アエロジル社製）を加え、ヘンシェルミキサーによって処理することによって、トナー粒子〔４〕によるトナー〔４〕を得た。
【００６９】
〔現像剤の調製例１〜４〕
トナー〔１〕〜〔４〕について、これらのそれぞれと、シリコンアクリルコートキャリアを、質量比率が６：９４となるよう混合することにより、二成分現像剤である現像剤〔１〕〜〔４〕を調製した。
【００７０】
〔実施例１〜３〕
紙「Ｊペーパー」（コニカミノルタビジネスソリューションズ社製）上に、それぞれ現像剤〔１〕〜〔３〕を用いて定着器を取り外した「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ  ２５３」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）によってトナー像を形成し、前記の取り外した定着器について下ローラと圧接されて配置されている上ローラを取り外して代わりに蒸留水を含ませた含水ローラを搭載したものを、定着温度を室温に設定した状態で通過させることにより、トナー像の定着を行い、これにより印画物〔１〕〜〔３〕を得た。
【００７１】
〔実施例４〕
白色ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）上に、現像剤〔１〕を用いて定着器を取り外した「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ  ２５３」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）によってトナー像を形成し、別途に設置した水噴霧装置によってイオン交換水を噴霧した後、前記の取り外した定着器を、定着温度を室温に設定した状態で通過させることにより、トナー像の定着を行い、これにより印画物〔４〕を得た。
【００７２】
〔実施例５〕
紙「ＣＦペーパー」（コニカミノルタビジネスソリューションズ社製）上に、現像剤〔１〕を用いて定着器を取り外した「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ  ２５３」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）によってトナー像を形成し、前記の取り外した定着器を、定着温度を７０℃に設定した状態で通過させることにより、予備定着を行い、次いで、水道水を噴霧し、その後、前記の取り外した定着器を、定着温度を室温に設定した状態で通過させることによりトナー像の定着を行い、これにより印画物〔５〕を得た。
【００７３】
〔実施例６〕
紙「ＣＦペーパー」（コニカミノルタビジネスソリューションズ社製）上に、現像剤〔２〕を用いて定着器を取り外した「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ  ２５３」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）によってトナー像を形成し、温度３５℃、湿度８５％の環境で前記の取り外した定着器を、定着温度を３５℃に設定した状態で通過させることによりトナー像の定着を行い、これにより印画物〔６〕を得た。
【００７４】
〔実施例７〕
紙「ＣＦペーパー」（コニカミノルタビジネスソリューションズ社製）上に、現像剤〔２〕を用いて定着器を取り外した「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ  ２５３」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）によってトナー像を形成し、温度２０℃、湿度４５％の環境で前記の取り外した定着器を、定着温度を２０℃に設定した状態で通過させることによりトナー像の定着を行い、これにより印画物〔７〕を得た。
【００７５】
〔実施例８〕
紙「Ｊペーパー」（コニカミノルタビジネスソリューションズ社製）上に、現像剤〔３〕を用いて定着器を取り外した「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ  ２５３」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）によってトナー像を形成し、前記の取り外した定着器について下ローラと圧接されて配置されている上ローラを取り外して代わりに蒸留水を含ませた含水ローラを搭載したものを、定着温度を１００℃に設定した状態で通過させることにより、トナー像の定着を行い、これにより印画物〔８〕を得た。
【００７６】
〔比較例１〕
紙「Ｊペーパー」（コニカミノルタビジネスソリューションズ社製）上に、現像剤〔４〕を用いて定着器を取り外した「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ  ２５３」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）によってトナー像を形成し、前記の取り外した定着器を、定着温度を７０℃に設定した状態で通過させることにより、予備定着を行い、次いで、メチルイソブチルケトン１７質量部、スルホスクシネート系界面活性剤１７質量部および蒸留水６６質量部からなる定着液を噴霧した後、前記の取り外した定着器を、定着温度を室温に設定した状態で通過させることによりトナー像の定着を行い、これにより比較用の印画物〔９〕を得た。
【００７７】
〔比較例２〕
紙「Ｊペーパー」（コニカミノルタビジネスソリューションズ社製）上に、現像剤〔４〕を用いて定着器を取り外した「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ  ２５３」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）によってトナー像を形成し、前記の取り外した定着器を、定着温度を１８０℃に設定した状態で通過させることによりトナー像の定着を行い、これにより比較用の印画物〔１０〕を得た。
【００７８】
〔比較例３〕
紙「Ｊペーパー」（コニカミノルタビジネスソリューションズ社製）上に、現像剤〔４〕を用いて定着器を取り外した「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ  ２５３」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）によってトナー像を形成し、前記の取り外した定着器について下ローラと圧接されて配置されている上ローラを取り外して、代わりに、ラウリン酸エチル１０質量部、ショ糖ラウリン酸エステル５質量部、蒸留水８５質量部の構成比率からなる定着液を含ませた含水ローラを搭載したものを、定着温度を室温に設定した状態で通過させることによりトナー像の定着を行い、これにより比較用の印画物〔１１〕を得た。
【００７９】
以上の実施例１〜８および比較例１〜３の印画物〔１〕〜〔１１〕について、以下のように臭気についての官能評価を行うと共にメンディングテープ剥離法によって画像の定着強度を評価した。これらの印画物を得るために要した定着に係る電力量と共に結果を表１に示す。
【００８０】
（１）臭気の官能評価
それぞれ、２０人のモニターすべてが臭気を感じないとした部屋（横幅２．７ｍ×奥行き１．８ｍ×高さ２．５ｍ）でトナー像の定着を行う条件で、上記の印画物〔１〕〜〔１１〕の形成方法に従って、それぞれ、５００枚の印画物を得た後すぐに２０人のモニターに対して部屋の臭気を感じるか感じないか調査し、以下の官能評価基準に従って評価した。
−官能評価基準−
◎：臭いを感じないと評価した人が、２０人すべてであった。
○：臭いを感じないと評価した人が、１５人以上２０人未満であった。
△：臭いを感じないと評価した人が、１０人以上１５人未満であった。
×：臭いを感じないと評価した人が、１０人未満であった。
【００８１】
（２）定着強度（メンディングテープ剥離法）
それぞれ１枚の印画物における画像について、以下のように定着率を算出し、評価基準に従って評価した。
１）画像部における絶対反射濃度Ｄ0 を測定する。
２）メンディングテープ「Ｎｏ．８１０−３−１２」（住友３Ｍ社製）を、画像部に軽く貼り付ける。
３）１ｋＰａの圧力でメンディングテープの上を３．５回往復擦り付ける。
４）１８０度の角度、２００ｇの力でメンディングテープを剥がす。
５）剥離後の絶対反射濃度Ｄ1 を測定する。
６）下記式（Ｍ）に基づいて定着率を算出する。
式（Ｍ）：定着率（％）＝Ｄ1 ／Ｄ0 ×１００
なお、絶対反射濃度の測定には、反射濃度計「ＲＤ−９１８」（マクベス社製）を使用した。
−評価基準−
○：定着率が８０％以上である。
△：定着率が７０％以上８０％未満である。
×：定着率が７０％未満である。
【００８２】
【表１】
2011022392.tif 000002