(57)【要約】【課題】太陽電池パネルをフレームで保持する太陽電池モジュールを平面状に複数配列する太陽電池ユニットにおいて隣り合う太陽電池パネル間でフレームを接続するフレームの接続構造であって、太陽電池ユニット全体としての強度を向上させることができる太陽電池パネルのフレーム接続構造、太陽電池モジュール及び太陽電池ユニット並びに太陽電池ユニットの製造方法及び太陽電池ユニットの組立工法を提供する。【解決手段】太陽電池パネル２０をフレーム２１ａ，２１ｂで保持する太陽電池モジュール２を平面状に複数配列する太陽電池ユニット１において隣り合う太陽電池パネル２０，２０間でフレーム２１ａ，２１ｂを接続するフレームの接続構造において、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の各フレーム２１ａ，２１ｂは、その対向面２２ａ，２２ｂ同士が互いに離間する方向へ移動しないように係合される。【選択図】図５
2011035254.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
太陽電池パネルをフレームで保持する太陽電池モジュールを平面状に複数配列する太陽電池ユニットにおいて隣り合う太陽電池パネル間でフレームを接続するフレームの接続構造であって、
前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームは、その対向面同士が互いに離間する方向へ移動しないように係合されることを特徴とする太陽電池パネルのフレーム接続構造。
【請求項２】
太陽電池パネルをフレームで保持する太陽電池モジュールを平面状に複数配列する太陽電池ユニットにおいて隣り合う太陽電池パネル間でフレームを接続するフレームの接続構造であって、
前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームのうち少なくとも一方のフレームの対向面には、該各フレームの対向面同士が互いに離間する方向への移動を阻止する係止部を有する凸部が形成されており、
前記凸部が形成された前記少なくとも一方のフレームと接続される相手方フレームの対向面には、前記凸部に対応して係合する凹部が形成されていることを特徴とする太陽電池パネルのフレーム接続構造。
【請求項３】
太陽電池パネルをフレームで保持する太陽電池モジュールを平面状に複数配列する太陽電池ユニットにおいて隣り合う太陽電池パネル間でフレームを接続するフレームの接続構造であって、
前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームの対向面同士が互いに離間する方向への移動をそれぞれ阻止する係止部がそれぞれ形成された一対の凸条部を有する接続部材を備え、
前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームの前記対向面には、前記接続部材の前記一対の凸条部にそれぞれ対応して係合する凹条部が形成されていることを特徴とする太陽電池パネルのフレーム接続構造。
【請求項４】
請求項３に記載の太陽電池パネルのフレーム接続構造であって、
前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームは、前記対向面に沿った方向へ相対移動することにより前記接続部材に対して凹凸係合されることを特徴とする太陽電池パネルのフレーム接続構造。
【請求項５】
請求項２に記載の太陽電池パネルのフレーム接続構造であって、
前記凸部は、凸条部とされており、
前記凹部は、前記凸条部に対応して係合する凹条部とされていることを特徴とする太陽電池パネルのフレーム接続構造。
【請求項６】
請求項５に記載の太陽電池パネルのフレーム接続構造であって、
前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームは、前記対向面に沿った方向へ相対移動することにより凹凸係合されることを特徴とする太陽電池パネルのフレーム接続構造。
【請求項７】
請求項５又は請求項６に記載の太陽電池パネルのフレーム接続構造であって、
前記凸部は、前記対向面の長手方向に沿って延びる凸条部とされており、
前記凹部は、前記対向面の長手方向に沿って延びる凹条部であって前記凸条部に対応して係合する凹条部とされており、
前記凸条部は、前記対向面を長手方向に３等分した３領域のうち一端領域において縁端部から長手方向に沿って一部又は全部に形成されており、
前記凹条部は、前記対向面の前記３領域のうち他端領域において一端領域における前記凸条部の形成位置に対して前記対向面の長手方向の中央で直交する中央線を対称軸として線対称に対応する位置に形成されていることを特徴とする太陽電池パネルのフレーム接続構造。
【請求項８】
請求項５又は請求項６に記載の太陽電池パネルのフレーム接続構造であって、
前記凸部は、前記対向面の長手方向に沿って延びる凸条部とされており、
前記凹部は、前記対向面の長手方向に沿って延びる凹条部であって前記凸条部に対応して係合する凹条部とされており、
前記凸条部は、前記対向面を長手方向に２等分した２領域のうち一端領域において縁端部から長手方向に沿って一部又は全部に形成されており、
前記凹条部は、前記対向面の前記２領域のうち他端領域において一端領域における前記凸条部の形成位置に対して前記対向面の長手方向の中央で直交する中央線を対称軸として線対称に対応する位置に形成されていることを特徴とする太陽電池パネルのフレーム接続構造。
【請求項９】
請求項３から請求項７までの何れか一つに記載の太陽電池パネルのフレーム接続構造であって、
前記凸条部は、断面略Ｔ字形の凸条部とされており、
前記凹条部は、前記断面略Ｔ字形の凸条部に対応して係合する凹条部とされていることを特徴とする太陽電池パネルのフレーム接続構造。
【請求項１０】
請求項３から請求項７までの何れか一つに記載の太陽電池パネルのフレーム接続構造であって、
前記凸条部は、断面楔形の凸条部とされており、
前記凹条部は、前記断面楔形の凸条部に対応して係合する凹条部とされていることを特徴とする太陽電池パネルのフレーム接続構造。
【請求項１１】
請求項３から請求項８までの何れか一つに記載の太陽電池パネルのフレーム接続構造であって、
前記凸条部は、断面略Ｌ字形の凸条部とされており、
前記凹条部は、前記断面略Ｌ字形の凸条部に対応して係合する凹条部とされていることを特徴とする太陽電池パネルのフレーム接続構造。
【請求項１２】
請求項３から請求項１１までの何れか一つに記載の太陽電池パネルのフレーム接続構造であって、
前記凹条部には、ケーブルを収納するための空間が設けられていることを特徴とする太陽電池パネルのフレーム接続構造。
【請求項１３】
請求項１から請求項１２までの何れか一つに記載のフレーム接続構造を備えたフレームで太陽電池パネルを保持したことを特徴とする太陽電池モジュール。
【請求項１４】
請求項１３に記載の太陽電池モジュールを前記フレーム接続構造にて係合した状態で平面状に複数配列したことを特徴とする太陽電池ユニット。
【請求項１５】
請求項１４に記載の太陽電池ユニットを工場内で製造する太陽電池ユニットの製造方法であって、
前記複数の太陽電池パネルとして平面から視て多角形状の太陽電池パネルを用い、
前記フレームとして、少なくとも二つの太陽電池パネルの少なくとも一つの辺を保持する少なくとも一つのフレームを用い、
前記各少なくとも一つのフレームが、対応する辺に配置されるように前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持する保持工程と、
前記保持工程にて前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持した前記各少なくとも一つのフレームを前記フレーム接続構造にて係合することで接続する接続工程と
を含むことを特徴とする太陽電池ユニットの製造方法。
【請求項１６】
請求項１４に記載の太陽電池ユニットを工場内で製造する太陽電池ユニットの製造方法であって、
前記複数の太陽電池パネルとして平面から視て多角形状の太陽電池パネルを用い、
前記フレームとして、少なくとも二つの太陽電池パネルの少なくとも一つの辺を保持する少なくとも一つのフレームを用い、
前記各少なくとも一つのフレームを前記フレーム接続構造にて係合することで接続する接続工程と、
前記接続工程にて接続した前記各少なくとも一つのフレームが、対応する辺に配置されるように前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持する保持工程と
を含むことを特徴とする太陽電池ユニットの製造方法。
【請求項１７】
請求項１４に記載の太陽電池ユニットを設置施設で組み立てる太陽電池ユニットの組立工法であって、
前記複数の太陽電池パネルとして平面から視て多角形状の太陽電池パネルを用い、
前記フレームとして、少なくとも二つの太陽電池パネルの少なくとも一つの辺を保持する少なくとも一つのフレームを用い、
前記各少なくとも一つのフレームが、対応する辺に配置されるように前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持する保持工程と、
前記保持工程にて前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持した前記各少なくとも一つのフレームを前記フレーム接続構造にて係合することで接続する接続工程と
を含むことを特徴とする太陽電池ユニットの組立工法。
【請求項１８】
請求項１４に記載の太陽電池ユニットを設置施設で組み立てる太陽電池ユニットの組立工法であって、
前記複数の太陽電池パネルとして平面から視て多角形状の太陽電池パネルを用い、
前記フレームとして、少なくとも二つの太陽電池パネルの少なくとも一つの辺を保持する少なくとも一つのフレームを用い、
前記各少なくとも一つのフレームを前記フレーム接続構造にて係合することで接続する接続工程と、
前記接続工程にて接続した前記各少なくとも一つのフレームが、対応する辺に配置されるように前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持する保持工程と
を含むことを特徴とする太陽電池ユニットの組立工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、太陽電池ユニットにおける太陽電池モジュールを構成するフレームの接続構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
太陽電池モジュールは、一般的に、長方形状や正方形状の四角形状の太陽電池パネルと、この太陽電池パネルを保持するフレームとで構成されている。そして、太陽電池モジュールを平面状に複数配列して太陽電池ユニットとすることもある。この場合、太陽電池ユニットにおいて隣り合う太陽電池パネル間でフレームが隣接される。
【０００３】
例えば、隣り合う太陽電池パネル間で一方のフレームの対向面に凹部が、また他方のフレームの対向面に凸部が形成された接続構造を有する太陽電池ユニットが開示されている（下記特許文献１の図２等参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許第６５７００８４号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、このような従来の太陽電池ユニットでは、太陽電池パネル間において一方のフレームの対向面に形成された凹部に他方のフレームの対向面に形成された凸部がフレーム対向面に直交する方向に挿通されることで、太陽電池ユニットのフレーム対向面に沿った方向への強度は向上するものの、凸部が凹部に対してフレーム対向面に直交する方向に挿通されるだけなので、太陽電池ユニットのフレーム対向面に沿った方向以外の方向への強度については考慮されておらず、太陽電池ユニット全体としての強度の向上が図れていないのが実情である。
【０００６】
そこで、本発明は、太陽電池パネルをフレームで保持する太陽電池モジュールを平面状に複数配列する太陽電池ユニットにおいて隣り合う太陽電池パネル間でフレームを接続するフレームの接続構造であって、太陽電池ユニット全体としての強度を向上させることができる太陽電池パネルのフレーム接続構造を提供することを目的とする。
【０００７】
また、本発明は、太陽電池パネルをフレームで保持する太陽電池モジュール及び該太陽電池モジュールを平面状に複数配列する太陽電池ユニットであって、太陽電池ユニット全体としての強度を向上させることができる太陽電池モジュール及び太陽電池ユニットを提供することを目的とする。
【０００８】
また、本発明は、本発明に係る太陽電池ユニットを工場内で良好に製造することができる太陽電池ユニットの製造方法を提供することを目的とする。
【０００９】
また、本発明は、本発明に係る太陽電池ユニットを設置施設で良好に組み立てることができる太陽電池ユニットの組立工法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、前記課題を解決するため、次の第１態様から第３態様のフレーム接続構造を提供する。
（１）第１態様のフレーム接続構造
太陽電池パネルをフレームで保持する太陽電池モジュールを平面状に複数配列する太陽電池ユニットにおいて隣り合う太陽電池パネル間でフレームを接続するフレームの接続構造であって、前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームは、その対向面同士が互いに離間する方向へ移動しないように係合されることを特徴とする太陽電池パネルのフレーム接続構造。
（２）第２態様のフレーム接続構造
太陽電池パネルをフレームで保持する太陽電池モジュールを平面状に複数配列する太陽電池ユニットにおいて隣り合う太陽電池パネル間でフレームを接続するフレームの接続構造であって、前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームのうち少なくとも一方のフレームの対向面には、該各フレームの対向面同士が互いに離間する方向への移動を阻止する係止部を有する凸部が形成されており、前記凸部が形成された前記少なくとも一方のフレームと接続される相手方フレームの対向面には、前記凸部に対応して係合する凹部が形成されていることを特徴とする太陽電池パネルのフレーム接続構造。
（３）第３態様のフレーム接続構造
太陽電池パネルをフレームで保持する太陽電池モジュールを平面状に複数配列する太陽電池ユニットにおいて隣り合う太陽電池パネル間でフレームを接続するフレームの接続構造であって、前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームの対向面同士が互いに離間する方向への移動をそれぞれ阻止する係止部がそれぞれ形成された一対の凸条部を有する接続部材を備え、前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームの前記対向面には、前記接続部材の前記一対の凸条部にそれぞれ対応して係合する凹条部が形成されていることを特徴とする太陽電池パネルのフレーム接続構造。
【００１１】
本発明にいう前記「対向面同士が互いに離間する方向」とは、該対向面に沿った方向以外の方向、すなわち、該対向面に対して交差する方向（好ましくは該対向面に直交する方向）をいう。
【００１２】
本発明に係る第１態様のフレーム接続構造では、前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームはその対向面同士が互いに離間する方向（例えば前記対向面に直交する方向）へ移動しないように係合するので、前記太陽電池ユニットのフレーム対向面に沿った方向以外の方向への強度を向上させることができる。
【００１３】
また、本発明に係る第２態様のフレーム接続構造では、前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームのうち少なくとも一方のフレームの対向面に該各フレームの対向面同士が互いに離間する方向（例えば前記対向面に直交する方向）への移動を阻止する前記係止部を有する前記凸部を形成し、対向する相手方フレームの対向面に前記凸部に対応して係合する前記凹部を形成するので、前記太陽電池ユニットのフレーム対向面に沿った方向以外の方向への強度を向上させることができる。
【００１４】
また、本発明に係る第３態様のフレーム接続構造では、前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームの対向面同士が互いに離間する方向（例えば前記対向面に直交する方向）への移動をそれぞれ阻止する前記係止部がそれぞれ形成された前記一対の凸条部を有する前記接続部材を備え、前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームの前記対向面に前記接続部材の前記一対の凸条部にそれぞれ対応して係合する前記凹条部を形成するので、前記太陽電池ユニットのフレーム対向面に沿った方向以外の方向への強度を向上させることができる。
【００１５】
このように本発明に係る第１態様から第３態様のフレーム接続構造によれば、前記太陽電池ユニットのフレーム対向面に沿った方向以外の方向への強度を向上させることができるので、太陽電池ユニット全体としての強度を向上させることが可能となる。
【００１６】
本発明に係る第２態様のフレーム接続構造において、前記凸部及び前記凹部の具体的態様として、前記凸部は、凸条部（所定方向（例えば前記対向面の長手方向や短手方向）に沿って延びる凸条部）とされており、前記凹部は、（前記所定方向に沿って延びる凹条部であって）前記凸条部に対応して係合する凹条部とされている態様を例示できる。
【００１７】
この特定事項、及び本発明に係る第３態様のフレーム接続構造では、前記凸部が前記凸条部とされ、前記凹部が前記凹条部とされるので、凹凸係合による接続強度を向上させることができ、それだけ太陽電池ユニット全体としての強度を向上させることができる。
【００１８】
本発明に係る第２態様のフレーム接続構造において、前記凸部が前記凸条部とされ、前記凹部が前記凹条部とされる場合、前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームは、前記対向面に沿った方向へ相対移動することにより凹凸係合されるようにすることができる。また、本発明に係る第３態様のフレーム接続構造において、前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームは、前記対向面に沿った方向へ相対移動することにより前記接続部材に対して凹凸係合されるようにすることができる。
【００１９】
この特定事項では、前記各フレームが前記対向面に沿った方向へ相対移動することにより凹凸係合されるので、前記各フレームの前記凸条部及び前記凹条部を円滑かつ容易に係合させることができる。
【００２０】
この場合、前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームは、前記対向面に沿った長手方向へ相対移動することにより凹凸係合されるようにしてもよいし、前記対向面に沿った長手方向と交差する方向（例えば短手方向）へ相対移動することにより凹凸係合されるようにしてもよい。なお、前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームが前記対向面に沿った長手方向と交差する方向（例えば短手方向）へ相対移動することにより凹凸係合される場合には、限られた作業スペースにおいても前記各フレームの前記凸条部及び前記凹条部を容易に係合させることができる。
【００２１】
本発明に係る第２態様のフレーム接続構造において、前記凸部が前記対向面の長手方向に沿って延びる凸条部とされており、前記凹部が前記対向面の長手方向に沿って延びる凹条部であって前記凸条部に対応して係合する凹条部とされている場合、１種類のフレームを共通使いするという観点から、前記凸条部は、前記対向面を長手方向に３等分した３領域のうち一端領域において縁端部から長手方向に沿って一部又は全部に形成されており、前記凹条部は、前記対向面の前記３領域のうち他端領域において一端領域における前記凸条部の形成位置に対して前記対向面の長手方向の中央で直交する中央線を対称軸として線対称に対応する位置に形成されていることが好ましい。この場合、前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームは、前記対向面に沿った長手方向へ相対移動することにより凹凸係合される態様を例示できる。
【００２２】
この特定事項では、前記凸条部が前記３領域のうち前記一端領域において縁端部から長手方向に沿って一部又は全部に形成され、前記凹条部が前記３領域のうち前記他端領域において一端領域における前記凸条部の形成位置に対して前記中央線を対称軸として線対称に対応する位置に形成されるので、フレームを共通使いすることが可能となり、それだけフレームの製造コスト及びフレームの部品管理コストを低減させることができる。
【００２３】
本発明に係る第２態様のフレーム接続構造において、前記凸部が前記対向面の長手方向に沿って延びる凸条部（具体的には断面略Ｌ字形の凸条部）とされており、前記凹部が前記対向面の長手方向に沿って延びる凹条部であって前記凸条部（具体的には断面略Ｌ字形の凸条部）に対応して係合する凹条部とされている場合、１種類のフレームを共通使いするという観点から、前記凸条部は、前記対向面を長手方向に２等分した２領域のうち一端領域において縁端部から長手方向に沿って一部又は全部に形成されており、前記凹条部は、前記対向面の前記２領域のうち他端領域において一端領域における前記凸条部の形成位置に対して前記対向面の長手方向の中央で直交する中央線を対称軸として線対称に対応する位置に形成されていることが好ましい。この場合、前記隣り合う太陽電池パネル間の各フレームは、前記対向面に沿った短手方向へ相対移動することにより凹凸係合される態様を例示できる。
【００２４】
この特定事項では、前記凸条部が前記２領域のうち前記一端領域において縁端部から長手方向に沿って一部又は全部に形成され、前記凹条部が前記２領域のうち前記他端領域において一端領域における前記凸条部の形成位置に対して前記中央線を対称軸として線対称に対応する位置に形成されるので、フレームを共通使いすることが可能となり、それだけフレームの製造コスト及びフレームの部品管理コストを低減させることができる。
【００２５】
本発明に係る第２態様及び第３態様のフレーム接続構造において、前記凸条部及び前記凹条部の具体的態様として、次の態様を例示できる。すなわち、
（ａ）前記凸条部は、断面略Ｔ字形の凸条部とされており、前記凹条部は、前記断面略Ｔ字形の凸条部に対応して係合する凹条部とされている態様、
（ｂ）前記凸条部は、断面楔形の凸条部とされており、前記凹条部は、前記断面楔形の凸条部に対応して係合する凹条部とされている態様、
（ｃ）前記凸条部は、断面略Ｌ字形の凸条部とされており、前記凹条部は、前記断面略Ｌ字形の凸条部に対応して係合する凹条部とされている態様である。
【００２６】
前記（ａ）から（ｃ）の態様によれば、前記凸条部と前記凹条部とを安定的にかつ確実に凹凸係合させることができ、それだけ太陽電池ユニット全体としての強度を向上させることができる。
【００２７】
本発明に係る第２態様及び第３態様のフレーム接続構造において、前記凹条部には、ケーブルを収納するための空間が設けられていることが好ましい。
【００２８】
この特定事項では、前記フレームにおいて省スペース化を図りつつケーブルを収納することができ、これにより、ケーブルの耐候性の向上を図ることができる。さらに、前記フレームが金属材料で構成されている場合には、雷等の高電圧に対するシールド効果を得ることが可能となる。
【００２９】
また、本発明は、前記本発明に係る第１態様から第３態様の何れか一つのフレーム接続構造を備えたフレームで太陽電池パネルを保持したことを特徴とする太陽電池モジュールも提供する。
【００３０】
本発明に係る太陽電池モジュールによれば、前記本発明に係る第１態様から第３態様の何れか一つのフレーム接続構造を備えたフレームで太陽電池パネルを保持するので、太陽電池ユニット全体としての強度を向上させることが可能となる。
【００３１】
また、本発明は、前記本発明に係る太陽電池モジュールを前記フレーム接続構造にて係合した状態で平面状に複数配列したことを特徴とする太陽電池ユニットも提供する。
【００３２】
本発明に係る太陽電池ユニットによれば、前記本発明に係る太陽電池モジュールを前記フレーム接続構造にて係合した状態で平面状に複数配列するので、太陽電池ユニット全体としての強度を向上させることが可能となる。
【００３３】
また、本発明は、次の第１態様及び第２態様の太陽電池ユニットの製造方法も提供する。
（４）第１態様の太陽電池ユニットの製造方法
前記本発明に係る太陽電池ユニットを工場内で製造する太陽電池ユニットの製造方法であって、前記複数の太陽電池パネルとして平面から視て多角形状の太陽電池パネルを用い、前記フレームとして、少なくとも二つの太陽電池パネルの少なくとも一つの辺を保持する少なくとも一つのフレームを用い、前記各少なくとも一つのフレームが、対応する辺に配置されるように前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持する保持工程と、前記保持工程にて前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持した前記各少なくとも一つのフレームを前記フレーム接続構造にて係合することで接続する接続工程とを含むことを特徴とする太陽電池ユニットの製造方法。
【００３４】
本発明に係る第１態様の太陽電池ユニットの製造方法によれば、前記各少なくとも一つのフレームが、対応する辺に配置されるように前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持した後、該少なくとも二つの太陽電池パネルを保持した前記各少なくとも一つのフレームを前記フレーム接続構造にて係合するので、前記本発明に係る太陽電池ユニットを工場内で良好に製造することが可能となる。
（５）第２態様の太陽電池ユニットの製造方法
前記本発明に係る太陽電池ユニットを工場内で製造する太陽電池ユニットの製造方法であって、前記複数の太陽電池パネルとして平面から視て多角形状の太陽電池パネルを用い、前記フレームとして、少なくとも二つの太陽電池パネルの少なくとも一つの辺を保持する少なくとも一つのフレームを用い、前記各少なくとも一つのフレームを前記フレーム接続構造にて係合することで接続する接続工程と、前記接続工程にて接続した前記各少なくとも一つのフレームが、対応する辺に配置されるように前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持する保持工程とを含むことを特徴とする太陽電池ユニットの製造方法。
【００３５】
本発明に係る第２態様の太陽電池ユニットの製造方法によれば、前記各少なくとも一つのフレームを前記フレーム接続構造にて係合して接続した後、該接続した前記各少なくとも一つのフレームが、対応する辺に配置されるように前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持するので、前記本発明に係る太陽電池ユニットを工場内で良好に製造することが可能となる。
【００３６】
また、本発明は、次の第１態様及び第２態様の太陽電池ユニットの組立工法も提供する。
（６）第１態様の太陽電池ユニットの組立工法
前記本発明に係る太陽電池ユニットを設置施設で組み立てる太陽電池ユニットの組立工法であって、前記複数の太陽電池パネルとして平面から視て多角形状の太陽電池パネルを用い、前記フレームとして、少なくとも二つの太陽電池パネルの少なくとも一つの辺を保持する少なくとも一つのフレームを用い、前記各少なくとも一つのフレームが、対応する辺に配置されるように前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持する保持工程と、前記保持工程にて前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持した前記各少なくとも一つのフレームを前記フレーム接続構造にて係合することで接続する接続工程とを含むことを特徴とする太陽電池ユニットの組立工法。
【００３７】
本発明に係る第１態様の太陽電池ユニットの組立工法によれば、前記各少なくとも一つのフレームが、対応する辺に配置されるように前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持した後、該少なくとも二つの太陽電池パネルを保持した前記各少なくとも一つのフレームを前記フレーム接続構造にて係合するので、前記本発明に係る太陽電池ユニットを設置施設で良好に組み立てることが可能となる。
（７）第２態様の太陽電池ユニットの組立工法
前記本発明に係る太陽電池ユニットを設置施設で組み立てる太陽電池ユニットの組立工法であって、前記複数の太陽電池パネルとして平面から視て多角形状の太陽電池パネルを用い、前記フレームとして、少なくとも二つの太陽電池パネルの少なくとも一つの辺を保持する少なくとも一つのフレームを用い、前記各少なくとも一つのフレームを前記フレーム接続構造にて係合することで接続する接続工程と、前記接続工程にて接続した前記各少なくとも一つのフレームが、対応する辺に配置されるように前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持する保持工程とを含むことを特徴とする太陽電池ユニットの組立工法。
【００３８】
本発明に係る第２態様の太陽電池ユニットの組立工法によれば、前記各少なくとも一つのフレームを前記フレーム接続構造にて係合して接続した後、該接続した前記各少なくとも一つのフレームが、対応する辺に配置されるように前記少なくとも二つの太陽電池パネルを保持するので、前記本発明に係る太陽電池ユニットを設置施設で良好に組み立てることが可能となる。
【発明の効果】
【００３９】
以上説明したように、本発明に係る太陽電池パネルのフレーム接続構造、太陽電池モジュール及び太陽電池ユニットによると、太陽電池ユニット全体としての強度を向上させることができる。
【００４０】
また、本発明に係る太陽電池ユニットの製造方法によると、本発明に係る太陽電池ユニットを工場内で良好に製造することができる。
【００４１】
また、本発明に係る太陽電池ユニットの組立工法によると、本発明に係る太陽電池ユニットを設置施設で良好に組み立てることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】本発明の実施形態に係るフレーム接続構造を備えた太陽電池ユニットが架台に取り付けられた状態を示す外観図である。
【図２】図１に示す太陽電池ユニットの側面図である。
【図３】図１に示す太陽電池ユニットを構成する一つの太陽電池モジュールを斜め背面側から見た斜視図である。
【図４】図１に示す太陽電池ユニットを構成する一つの太陽電池モジュールを斜め背面側から見た分解斜視図である。
【図５】隣り合う太陽電池パネル間の第１及び第２枠部材に設けられた第１実施形態のフレーム接続構造を説明するための図であって、図（ａ）は、各枠部材の分解斜視図であり、図（ｂ）は、各枠部材が凹凸係合された状態を示す図（ａ）のａ−ａ線断面図である。
【図６】隣り合う太陽電池パネル間の第１及び第２枠部材に設けられた第２実施形態のフレーム接続構造を説明するための図であって、図（ａ）は、各枠部材の分解斜視図であり、図（ｂ）は、各枠部材が凹凸係合された状態を示す図（ａ）のｂ−ｂ線断面図である。
【図７】隣り合う太陽電池パネル間の第１及び第２枠部材に設けられた第３実施形態のフレーム接続構造を説明するための図であって、図（ａ）は、各枠部材の分解斜視図であり、図（ｂ）は、各枠部材が凹凸係合された状態を示す図（ａ）のｃ−ｃ線断面図である。
【図８】隣り合う太陽電池パネル間の第１及び第２枠部材に設けられた第４実施形態のフレーム接続構造を説明するための図であって、図（ａ）は、各枠部材の分解斜視図であり、図（ｂ）は、各枠部材が凹凸係合された状態を示す図（ａ）のｄ１−ｄ１線断面図であり、図（ｃ）は、各枠部材が凹凸係合された状態を示す図（ａ）のｄ２−ｄ２線断面図である。
【図９】隣り合う太陽電池パネル間の第１及び第２枠部材に設けられた第５実施形態のフレーム接続構造を説明するための図であって、図（ａ）は、各枠部材の分解斜視図であり、図（ｂ）は、各枠部材が凹凸係合された状態を示す図（ａ）のｅ１−ｅ１線断面図であり、図（ｃ）は、各枠部材が凹凸係合された状態を示す図（ａ）のｅ２−ｅ２線断面図である。
【図１０】隣り合う太陽電池パネル間の第１及び第２枠部材に設けられた第６実施形態のフレーム接続構造を説明するための図であって、図（ａ）は、各枠部材の分解斜視図であり、図（ｂ）は、各枠部材が凹凸係合された状態を示す図（ａ）のｆ−ｆ線断面図である。
【図１１】第１実施形態のフレーム接続構造においてケーブルを収納するための空間が設けられている第７実施形態のフレーム接続構造を示す図であって、図（ａ）は、各枠部材の分解斜視図であり、図（ｂ）は、各枠部材が凹凸係合された状態を示す図（ａ）のｇ−ｇ線断面図である。
【図１２】第６実施形態のフレーム接続構造においてケーブルを収納するための空間が設けられている第８実施形態のフレーム接続構造を示す図であって、図（ａ）は、各枠部材の分解斜視図であり、図（ｂ）は、各枠部材が凹凸係合された状態を示す図（ａ）のｈ−ｈ線断面図である。
【図１３】第９実施形態の太陽電池ユニットの製造方法及び組立工法を説明するための図であって、図（ａ）から図（ｃ）は、それぞれ、保持工程、接続工程及び取り付け工程を示す斜視図である。
【図１４】第１０実施形態の太陽電池ユニットの製造方法及び組立工法を説明するための図であって、図（ａ）から図（ｃ）は、それぞれ、接続工程、保持工程及び取り付け工程を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００４３】
以下、本発明に係る実施の形態について図面を参照しながら説明する。なお、以下の実施の形態は、本発明を具体化した例であって、本発明の技術的範囲を限定する性格のものではない。
【００４４】
図１は、本発明の実施形態に係るフレーム接続構造を備えた太陽電池ユニット１が架台１０に取り付けられた状態を示す外観図である。図２は、図１に示す太陽電池ユニット１の側面図である。また、図３及び図４は、それぞれ、図１に示す太陽電池ユニット１を構成する一つの太陽電池モジュール２を斜め背面側（受光面とは反対側）から見た斜視図及び分解斜視図である。なお、本発明の実施形態に係るフレーム接続構造は、後述する図５から図１２に示しており、図１から図４においては図示していない。
【００４５】
図１及び図２に示す太陽電池ユニット１は、太陽電池パネル２０の周囲をフレームの一例である第１から第４枠部材２１ａ，２１ｂ，２１ｃ，２１ｄで保持した太陽電池モジュール２を平面状に複数配列したものである。ここでは、第１から第４枠部材２１ａ〜２１ｄは、アルミニウム等の金属材料で形成されている。
【００４６】
太陽電池パネル２０は、平面視で四角形状（ここでは長方形状）のものとされている。太陽電池パネル２０は、縦方向又は横方向に１次元的に複数配列されか、或いは、縦方向及び横方向に２次元的に複数配列される。ここでは、太陽電池パネル２０は、縦方向及び横方向に２次元的に４個（縦方向に２個×横方向に２個）配列されている。
【００４７】
図４に示すように、各太陽電池パネル２０は、第１の辺２０ａ（ここでは長辺）が第１枠部材２１ａで保持され、かつ、該第１の辺２０ａに平行な第２の辺２０ｂが第２枠部材２１ｂで保持されている。また、各太陽電池パネル２０は、第１の辺２０ａに直交する第３の辺２０ｃ（ここでは短辺）が第３枠部材２１ｃで保持され、かつ、該第３の辺２０ｃに平行な第４の辺２０ｄが第４枠部材２１ｄで保持されている。
【００４８】
具体的には、各枠部材２１ａ〜２１ｄは、枠部材本体２１１を備えており、この枠部材本体２１１のパネル側端面の外側端からパネル側に延び、かつ、途中でパネル受光面に沿って内側へ折り曲げられて成る延長屈曲片２１２が設けられている。これにより、枠部材本体２１１のパネル側端面と延長屈曲片２１２の内面との間で太陽電池パネル２０の外周端部が嵌め込まれる溝部２１３を形成することができる。
【００４９】
本実施の形態では、太陽電池モジュール２は、第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂに固定された１又は２以上（ここでは２個）のモジュール支持部材３０を備えている。
【００５０】
具体的には、第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂにおける枠部材本体２１１の内側側面のモジュール背面側端部には、モジュール支持部材３０をネジ等の固定部材ＳＣで取り付け固定するための貫通孔２１４ａが形成された固定用リブ片２１４が形成されている。貫通孔２１４ａは、モジュール支持部材３０の取り付け位置に対応して設けられている。
【００５１】
この例では、モジュール支持部材３０は、パネル側水平板３１、背面側水平板３２及び両水平板を支持する垂直支持板３３からなるＨ型のものとされている。この他にもＩ型や中空四角柱などでもよい。このモジュール支持部材３０の背面側水平板３２の枠部材側両端部には、固定部材ＳＣにて固定するための固定用リブ片３４，３４が形成されている。この固定用リブ片３４，３４には、固定部材ＳＣを挿通して固定保持する固定用孔３４ａが形成されている。これにより、モジュール支持部材３０は、図３に示すように、第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂに固定されることで、太陽電池パネル２０を背面から支持することができる。
【００５２】
また、本実施の形態では、図１及び図２に示すように、太陽電池ユニット１は、架台１０に取り付けられている。架台１０は、保持桟１１と支持桟１６とで構成されている。架台１０は、ここでは、側面視で「人」の字形に形成されている。具体的には、架台１０は、斜めに傾斜して配置された保持桟１１の長手方向の途中（具体的には上から４分の１あたり）の地点に、保持桟１１とは逆の向きに傾斜して配置された支持桟１６の先端を固定して形成されている。
【００５３】
太陽電池ユニット１は、第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂに対応する位置に、相互に平行に配置された複数（ここでは３台）の架台１０に取り付けられている。
【００５４】
すなわち、横方向の一端部に配置された架台１０の保持桟１１と、隣り合う太陽電池モジュール２，２間に配置された架台１０の保持桟１１と、横方向の他端部に配置された架台１０の保持桟１１との間のそれぞれに、太陽電池モジュール２が架橋されて保持桟１１の天板１２に取り付けられている。
【００５５】
詳しくは、横方向の一端部に配置された架台１０の保持桟１１には、横方向の一端部に配置された太陽電池モジュール２の第１枠部材２１ａが載置されて取り付けられており、横方向の他端部に配置された架台１０の保持桟１１には、横方向の他端部に配置された太陽電池モジュール２の第２枠部材２１ｂが載置されて取り付けられている。また、隣り合う太陽電池モジュール２，２間に配置された架台１０の保持桟１１には、隣り合う太陽電池モジュール２の第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂが載置されて取り付けられている。なお、第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂは、保持桟１１を介することなく直接的に支持桟１６に取り付けられてもよい。
【００５６】
［本発明の特徴部分の構成］
（フレーム接続構造について）
先ず、太陽電池ユニット１において隣り合う太陽電池モジュール２の太陽電池パネル２０，２０間で各枠部材を接続するフレームの接続構造について以下に説明する。
【００５７】
図１及び図２に示す太陽電池ユニット１において隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の第１及び第２枠部材と、第３及び第４枠部材とのうち少なくとも一方の各枠部材は、それぞれの対向面に設けられた凹部及び凸部によって該対向面同士が互いに離間する方向へ移動しないように着脱自在に凹凸係合される次の第１から第８実施形態に係るフレーム接続構造を備えている。
【００５８】
ここでは、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂの対向面２２ａ，２２ｂと、第３及び第４枠部材２１ｃ，２１ｄの対向面２２ｃ，２２ｄとの双方に本発明の実施形態に係るフレーム接続構造が設けられている。なお、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の一方の第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂの対向面２２ａ，２２ｂのみに本実施形態に係るフレーム接続構造が設けられていてもよいし、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の他方の第３及び第４枠部材２１ｃ，２１ｄの対向面２２ｃ，２２ｄのみに本発明の実施形態に係るフレーム接続構造が設けられていてもよい。
【００５９】
また、第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂに設けられるフレーム接続構造と、第３及び第４枠部材２１ｃ，２１ｄに設けられるフレーム接続構造とは異なった構成のものとされていてもよいが、ここでは同一構成のものとされている。
【００６０】
以下の第１から第８実施形態において、第３及び第４枠部材２１ｃ，２１ｄに設けられるフレーム接続構造については、説明を省略し、第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂに設けられるフレーム接続構造に代表させて説明する。
【００６１】
（第１実施形態）
図５は、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂに設けられた第１実施形態のフレーム接続構造を説明するための図であって、図５（ａ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂの分解斜視図を示しており、図５（ｂ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂが凹凸係合された状態を示す図５（ａ）のａ−ａ線断面図を示している。
【００６２】
本第１実施形態では、各枠部材２１ａ，２１ｂのうち、一方の枠部材２１ａの対向面２２ａには、該対向面２２ａに沿った方向以外の方向（ここでは対向面２２ａに直交する方向）への移動を阻止する係止部３１２’を有する凸部３０１が形成されており、他方の枠部材２１ｂの対向面２２ｂには、凸部３０１に挿通される凹部３０２が該凸部３０１に対応して形成されている。
【００６３】
凸部３０１は、長手方向Ｙに沿って延びる凸条部とされており、凹部３０２は、同様に長手方向Ｙに沿って延びる凹条部とされている。
【００６４】
詳しくは、凸条部３０１は、長手方向Ｙに沿って延びる断面略Ｔ字形の凸条部とされている。凹条部３０２は、長手方向Ｙに沿って延びる断面略Ｃ字形の凹条部とされている。
【００６５】
具体的には、凸条部３０１は、一方の枠部材２１ａの対向面２２ａから該対向面２２ａに直交する方向Ｚの外側へ突出した長手方向Ｙに沿って延びる第１凸部３１１と、該第１凸部３１１の先端に該第１凸部３１１と直交するように対向面２２ａの短手方向Ｘ両側に一体的に延設された第２凸部３１２とからなっている。この第２凸部３１２の対向面２２ａ側の面が係止部３２１’とされている。一方、凹条部３０２は、他方の枠部材２１ｂの対向面２２ｂにおいて内側に第１凸部３１１を嵌め入れる第１凹部３２１と、第２凸部３１２を嵌め入れる第２凹部３２２とからなっている。凸条部３０１及び凹条部３０２は、各対向面２２ａ，２２ｂが長手方向Ｙへの相対移動可能に密着するように形成されている。
【００６６】
そして、各枠部材２１ａ，２１ｂは、対向面２２ａ，２２ｂに沿った長手方向Ｙへ相対移動することにより長手方向Ｙ以外の方向（具体的には短手方向Ｘ及び該各枠部材の離間方向Ｚ）に相対移動不能に凹凸係合されるようになっている。
【００６７】
なお、ここでは、凸条部３０１及び凹条部３０２は、それぞれ、一つのものとされているが、二つ以上のものとされていてもよい。また、凸条部３０１が一方の枠部材２１ａに設けられ、凹条部３０２が他方の枠部材２１ｂに設けられているが、それに代えて、或いは、加えて、凸条部３０１が他方の枠部材２１ｂに設けられ、凹条部３０２が一方の枠部材２１ａに設けられていてもよい。
【００６８】
また、各枠部材２１ａ，２１ｂが接続された状態で長手方向Ｙへ移動しないように構成してもよい（例えば固定部材を設けてもよい）。
【００６９】
（第２実施形態）
図６は、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂに設けられた第２実施形態のフレーム接続構造を説明するための図であって、図６（ａ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂの分解斜視図を示しており、図６（ｂ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂが凹凸係合された状態を示す図６（ａ）のｂ−ｂ線断面図を示している。
【００７０】
本第２実施形態では、各枠部材２１ａ，２１ｂのうち、一方の枠部材２１ａの対向面２２ａには、該対向面２２ａに沿った方向以外の方向（ここでは対向面２２ａに直交する方向）への移動を阻止する係止部４１１’を有する凸部４０１が形成されており、他方の枠部材２１ｂの対向面２２ｂには、凸部４０１に挿通される凹部４０２が該凸部４０１に対応して形成されている。
【００７１】
凸部４０１は、長手方向Ｙに沿って延びる凸条部とされており、凹部４０２は、同様に長手方向Ｙに沿って延びる凹条部とされている。
【００７２】
詳しくは、凸条部４０１は、長手方向Ｙに沿って延びる断面楔状の凸条部とされている。凹条部４０２は、長手方向Ｙに沿って延びる断面楔状の凹条部とされている。
【００７３】
具体的には、凸条部４０１は、一方の枠部材２１ａの対向面２２ａから該対向面２２ａに直交する方向Ｚの外側へ突出するに従い次第に開くように傾斜した長手方向Ｙに沿って延びる一対の第１凸部４１１，４１１と、該一対の第１凸部４１１，４１１の先端同士を繋ぐ第２凸部４１２とからなっている。この第１凸部４１１の対向面２２ａ側の傾斜面が係止部４１１’とされている。一方、凹条部４０２は、他方の枠部材２１ｂの対向面２２ｂにおいて内側に第１凸部４１１を嵌め入れる第１凹部４２１と、第２凸部４１２を嵌め入れる第２凹部４２２とからなっている。凸条部４０１及び凹条部４０２は、各対向面２２ａ，２２ｂが長手方向Ｙへの相対移動可能に密着するように形成されている。
【００７４】
そして、各枠部材２１ａ，２１ｂは、対向面２２ａ，２２ｂに沿った長手方向Ｙへ相対移動することにより長手方向Ｙ以外の方向（具体的には短手方向Ｘ及び該各枠部材の離間方向Ｚ）に相対移動不能に凹凸係合されるようになっている。
【００７５】
なお、ここでは、凸条部４０１及び凹条部４０２は、それぞれ、二つのものとされているが、一つ又は三つ以上のものとされていてもよい。また、凸条部４０１が一方の枠部材２１ａに設けられ、凹条部４０２が他方の枠部材２１ｂに設けられているが、それに代えて、或いは、加えて、凸条部４０１が他方の枠部材２１ｂに設けられ、凹条部４０２が一方の枠部材２１ａに設けられていてもよい。
【００７６】
また、各枠部材２１ａ，２１ｂが接続された状態で長手方向Ｙへ移動しないように構成してもよい（例えば固定部材を設けてもよい）。
【００７７】
（第３実施形態）
図７は、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂに設けられた第３実施形態のフレーム接続構造を説明するための図であって、図７（ａ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂの分解斜視図を示しており、図７（ｂ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂが凹凸係合された状態を示す図７（ａ）のｃ−ｃ線断面図を示している。
【００７８】
本第３実施形態では、各枠部材２１ａ，２１ｂの双方の対向面２２ａ，２２ｂには、該対向面２２ａ，２２ｂに沿った方向以外の方向（ここでは対向面２２ａに直交する方向）への移動を阻止する係止部５１２’，５１２’を有する凸部５０１，５０１が形成されている。また、各枠部材２１ａ，２１ｂの双方の対向面２２ａ，２２ｂには、凸部５０１，５０１に挿通される凹部５０２，５０２が該凸部５０１，５０１に対応して形成されている。
【００７９】
一方の枠部材２１ａ及び他方の枠部材２１ｂにそれぞれ形成された凸部５０１，５０１は、長手方向Ｙに沿って延びる凸条部とされており、他方の枠部材２１ｂ及び一方の枠部材２１ａにそれぞれ形成された凹部５０２，５０２は、同様に長手方向Ｙに沿って延びる凹条部とされている。
【００８０】
ここでは、一方の枠部材２１ａの対向面２２ａには、モジュール背面側（図中上）から凹条部５０２と凸条部５０１とが短手方向Ｘにこの順で交互に形成されている。他方の枠部材２１ｂの対向面２２ｂには、モジュール背面側（図中上）から凸条部５０１と凹条部５０２とが短手方向Ｘにこの順で交互に形成されている。
【００８１】
詳しくは、凸条部５０１，５０１は、長手方向Ｙに沿って延びる断面略Ｌ字形の凸条部とされている。凹条部５０２，５０２は、長手方向Ｙに沿って延びる断面Ｌ字形の凹条部とされている。
【００８２】
具体的には、凸条部５０１，５０１は、各枠部材２１ａ，２１ｂの対向面２２ａ，２２ｂから該対向面２２ａ，２２ｂに直交する方向Ｚの外側へ突出した長手方向Ｙに沿って延びる第１凸部５１１，５１１と、該第１凸部５１１，５１１の先端に該第１凸部５１１，５１１と直交するように対向面２２ａ，２２ｂの短手方向Ｘ一方側（モジュール表面側（図中下側））又は他方側（モジュール背面側（図中上側））に一体的に延設された第２凸部５１２，５１２とからなっている。この第２凸部５１２，５１２の対向面２２ａ，２２ｂ側の面が係止部５１２’，５１２’とされている。一方、凹条部５０２，５０２は、各枠部材２１ａ，２１ｂの対向面２２ａ，２２ｂにおいて内側に第１凸部５１１，５１１を嵌め入れる第１凹部５２１，５２１と、第２凸部５１２，５１２を嵌め入れる第２凹部５２２，５２２とからなっている。凸条部５０１及び凹条部５０２は、各対向面２２ａ，２２ｂが長手方向Ｙへの相対移動可能に密着するように形成されている。
【００８３】
そして、各枠部材２１ａ，２１ｂは、対向面２２ａ，２２ｂに沿った長手方向Ｙへ相対移動することにより長手方向Ｙ以外の方向（具体的には短手方向Ｘ及び該各枠部材の離間方向Ｚ）に相対移動不能に凹凸係合されるようになっている。
【００８４】
なお、ここでは、凸条部５０１及び凹条部５０２は、それぞれ、二つのものとされているが、一つ又は三つ以上のものとされていてもよい。また、凸条部５０１及び凹条部５０２がそれぞれ複数ある場合、第２凸部５１２及び第２凹部５２２が同一方向を向いていてもよい。また、凸条部５０１及び凹条部５０２が各枠部材２１ａ，２１ｂに設けられているが、凸条部５０１が一方の枠部材２１ａ又は他方の枠部材２１ｂだけに設けられ、凹条部５０２が他方の枠部材２１ｂ又は一方の枠部材２１ａだけに設けられてもよい。
【００８５】
また、各枠部材２１ａ，２１ｂが接続された状態で長手方向Ｙへ移動しないように構成してもよい（例えば固定部材を設けてもよい）。
【００８６】
以上説明した第１から第３実施形態では、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の各枠部材２１ａ，２１ｂは、凸条部３０１〜５０１が長手方向Ｙに沿って延びる凸条部とされ、かつ、凹条部３０２〜５０２が長手方向Ｙに沿って延びる凹条部とされており、対向面２２ａ，２２ｂに沿った長手方向Ｙへ相対移動することにより凹凸係合されるようになっているが、凸条部３０１〜５０１が長手方向Ｙに直交する短手方向Ｘに沿って延びる凸条部とされ、かつ、凹条部３０２〜５０２が短手方向Ｘに沿って延びる凹条部とされており、対向面２２ａ，２２ｂに沿った短手方向Ｘへ相対移動することにより凹凸係合されるようになっていてもよい。このことは、後述する第６から第８実施形態についても同様である。
【００８７】
（第４実施形態）
図８は、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂに設けられた第４実施形態のフレーム接続構造を説明するための図であって、図８（ａ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂの分解斜視図を示しており、図８（ｂ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂが凹凸係合された状態を示す図８（ａ）のｄ１−ｄ１線断面図を示しており、図８（ｃ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂが凹凸係合された状態を示す図８（ａ）のｄ２−ｄ２線断面図を示している。なお、図８において図５の第１実施形態と実質的に同じ構成には同一符号を付している。
【００８８】
本第４実施形態では、各枠部材２１ａ，２１ｂの双方の対向面２２ａ，２２ｂには、該対向面２２ａ，２２ｂに沿った方向以外の方向（ここでは対向面２２ａに直交する方向）への移動を阻止する係止部３１２’，３１２’を有する凸部３０１，３０１が形成されている。また、各枠部材２１ａ，２１ｂの双方の対向面２２ａ，２２ｂには、凸部３０１，３０１に挿通される凹部３０２，３０２が該凸部３０１，３０１に対応して形成されている。
【００８９】
各枠部材２１ａ，２１ｂに形成された凸部３０１，３０１は、長手方向Ｙに沿って延びる凸条部とされており、各枠部材２１ａ，２１ｂに形成された凹部３０２，３０２は、同様に長手方向Ｙに沿って延びる凹条部とされている。
【００９０】
また、一方の枠部材２１ａに形成された凸条部３０１は、対向面２２ａを長手方向Ｙに３等分した３領域α１，α２，α３のうち一端領域α１において縁端部から長手方向Ｙに沿って一部又は全部に（ここでは一端領域α１の全部に亘って）形成されている。同様に、他方の枠部材２１ｂに形成された凸条部３０１は、対向面２２ｂを長手方向Ｙに３等分した３領域α１，α２，α３のうち一端領域α１において縁端部から長手方向Ｙに沿って一部又は全部に（ここでは一端領域α１の全部に亘って）形成されている。
【００９１】
また、一方の枠部材２１ａに形成された凹条部３０２は、対向面２２ａの３領域α１，α２，α３のうち他端領域α３において一端領域α１における凸条部３０１の形成位置に対して対向面２２ａの長手方向Ｙの中央で直交する中央線βを対称軸として線対称に対応する位置に形成されている。同様に、他方の枠部材２１ｂに形成された凹条部３０２は、対向面２２ｂの３領域α１，α２，α３のうち他端領域α３において一端領域α１における凸条部３０１の形成位置に対して対向面２２ｂの長手方向Ｙの中央で直交する中央線βを対称軸として線対称に対応する位置に形成されている。なお、長手方向Ｙの中央の第２領域α２には凸条部や凹条部は形成されていない。
【００９２】
詳しくは、一方の枠部材２１ａの対向面２２ａの一端領域α１に形成された凸条部３０１は、長手方向Ｙに沿って延びる断面略Ｔ字形の凸条部とされている。一方の枠部材２１ａの対向面２２ａの他端領域α３に形成された凹条部３０２は、長手方向Ｙに沿って延びる断面略Ｃ字形の凹条部とされている。また、他方の枠部材２１ｂの対向面２２ｂの一端領域α１に形成された凸条部３０１は、長手方向Ｙに沿って延びる断面略Ｔ字形の凸条部とされている。他方の枠部材２１ｂの対向面２２ｂの他端領域α３に形成された凹条部３０２は、長手方向Ｙに沿って延びる断面略Ｃ字形の凹条部とされている。
【００９３】
具体的には、凸条部３０１，３０１は、各枠部材２１ａ，２１ｂの対向面２２ａ，２２ｂから該対向面２２ａ，２２ｂに直交する方向Ｚの外側へ突出した長手方向Ｙに沿って延びる第１凸部３１１，３１１と、該第１凸部３１１，３１１の先端に該第１凸部３１１，３１１と直交するように対向面２２ａ，２２ｂの短手方向Ｘ両側に一体的に延設された第２凸部３１２，３１２とからなっている。この第２凸部３１２，３１２の対向面２２ａ，２２ｂ側の面が係止部３１２’，３１２’とされている。一方、凹条部３０２，３０２は、各枠部材２１ａ，２１ｂの対向面２２ａ，２２ｂにおいて内側に第１凸部３１１，３１１を嵌め入れる第１凹部３２１，３２１と、第２凸部３１２，３１２を嵌め入れる第２凹部３２２，３２２とからなっている。凸条部３０１及び凹条部３０２は、各対向面２２ａ，２２ｂが長手方向Ｙへの相対移動可能に密着するように形成されている。
【００９４】
そして、各枠部材２１ａ，２１ｂは、対向面２２ａ，２２ｂに沿った長手方向Ｙへ相対移動することにより長手方向Ｙ以外の方向（具体的には短手方向Ｘ及び該各枠部材の離間方向Ｚ）に相対移動不能に凹凸係合されるようになっている。
【００９５】
なお、ここでは、凸条部３０１及び凹条部３０２は、それぞれ、一つのものとされているが、二つ以上のものとされていてもよい。また、凸条部３０１及び凹条部３０２は、図５に示す第１実施形態と同様の凸条部及び凹条部としたが、図６及び図７に示す第２及び第３実施形態と同様の凸条部及び凹条部としてもよい。
【００９６】
また、各枠部材２１ａ，２１ｂが接続された状態で長手方向Ｙへ移動しないように構成してもよい（例えば固定部材を設けてもよい）。
【００９７】
（第５実施形態）
図９は、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂに設けられた第５実施形態のフレーム接続構造を説明するための図であって、図９（ａ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂの分解斜視図を示しており、図９（ｂ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂが凹凸係合された状態を示す図９（ａ）のｅ１−ｅ１線断面図を示しており、図９（ｃ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂが凹凸係合された状態を示す図９（ａ）のｅ２−ｅ２線断面図を示している。なお、図９において図７の第３実施形態と実質的に同じ構成には同一符号を付している。
【００９８】
本第５実施形態では、各枠部材２１ａ，２１ｂの双方の対向面２２ａ，２２ｂには、該対向面２２ａ，２２ｂに沿った方向以外の方向（ここでは対向面２２ａに直交する方向）への移動を阻止する係止部５１２’，５１２’を有する凸部５０１，５０１が形成されている。また、各枠部材２１ａ，２１ｂの双方の対向面２２ａ，２２ｂには、凸部５０１，５０１に挿通される凹部５０２，５０２が該凸部５０１，５０１に対応して形成されている。
【００９９】
一方の枠部材２１ａ及び他方の枠部材２１ｂにそれぞれ形成された凸部５０１，５０１は、長手方向Ｙに沿って延びる凸条部とされており、他方の枠部材２１ｂ及び一方の枠部材２１ａにそれぞれ形成された凹部５０２，５０２は、同様に長手方向Ｙに沿って延びる凹条部とされている。
【０１００】
また、一方の枠部材２１ａに形成された一端側の凸条部５０１は、対向面２２ａを長手方向Ｙに２等分した２領域γ１，γ２のうち一端領域γ１の短手方向Ｘ一方側（図中下側）において長手方向Ｙに沿って縁端部から一部又は全部に（ここでは一端領域γ１の全部に亘って）形成されている。一方の枠部材２１ａに形成された他端側の凸条部５０１は、他端領域γ２の短手方向Ｘ他方側（図中上側）において長手方向Ｙに沿って縁端部から一部又は全部に（ここでは一端領域γ１の全部に亘って）形成されている。
【０１０１】
同様に、他方の枠部材２１ｂに形成された一端側の凸条部５０１は、対向面２２ｂを長手方向Ｙに２等分した２領域γ１，γ２のうち一端領域γ１の短手方向Ｘ一方側（図中下側）において長手方向Ｙに沿って縁端部から一部又は全部に（ここでは一端領域γ１の全部に亘って）形成されている。他方の枠部材２１ｂに形成された他端側の凸条部５０１は、他端領域γ２の短手方向Ｘ他方側（図中上側）において長手方向Ｙに沿って縁端部から一部又は全部に（ここでは一端領域γ１の全部に亘って）形成されている。
【０１０２】
また、一方の枠部材２１ａに形成された他端側の凹条部５０２は、対向面２２ａの２領域γ１，γ２のうち他端領域γ２の短手方向Ｘ一方側（図中下側）において一端領域γ１における凸条部５０１の形成位置に対して対向面２２ａの長手方向Ｙの中央で直交する中央線βを対称軸として線対称に対応する位置に形成されている。一方の枠部材２１ａに形成された一端側の凹条部５０２は、一端領域γ１の短手方向Ｘ他方側（図中上側）において他端領域γ２における凸条部５０１の形成位置に対して中央線βを対称軸として線対称に対応する位置に形成されている。
【０１０３】
同様に、他方の枠部材２１ｂに形成された他端側の凹条部５０２は、対向面２２ｂの２領域γ１，γ２のうち他端領域γ２の短手方向Ｘ一方側（図中下側）において一端領域γ１における凸条部５０１の形成位置に対して対向面２２ｂの長手方向Ｙの中央で直交する中央線βを対称軸として線対称に対応する位置に形成されている。他方の枠部材２１ｂに形成された一端側の凹条部５０２は、一端領域γ１の短手方向Ｘ他方側（図中上側）において他端領域γ２における凸条部５０１の形成位置に対して中央線βを対称軸として線対称に対応する位置に形成されている。
【０１０４】
ここでは、一方の枠部材２１ａの対向面２２ａには、一端側（図中前側）でモジュール背面側（図中上）から凹条部５０２と凸条部５０１とが短手方向Ｘにこの順で交互に形成され、かつ、他端側（図中後側）でモジュール背面側（図中上）から凸条部５０１と凹条部５０２とが短手方向Ｘにこの順で交互に形成されている。同様に、他方の枠部材２１ｂの対向面２２ｂには、一端側（図中後側）でモジュール背面側（図中上）から凹条部５０２と凸条部５０１とが短手方向Ｘにこの順で交互に形成され、かつ、他端側（図中前側）でモジュール背面側（図中上）から凸条部５０１と凹条部５０２とが短手方向Ｘにこの順で交互に形成されている。
【０１０５】
詳しくは、一方の枠部材２１ａの対向面２２ａの一端領域γ１及び他端領域γ２に形成された凸条部５０１，５０１は、長手方向Ｙに沿って延びる断面略Ｌ字形の凸条部とされている。一方の枠部材２１ａの対向面２２ａの他端領域γ２及び一端領域γ１に形成された凹条部５０２，５０２は、長手方向Ｙに沿って延びる断面略Ｌ字形の凹条部とされている。同様に、他方の枠部材２１ｂの対向面２２ｂの一端領域γ１及び他端領域γ２に形成された凸条部５０１，５０１は、長手方向Ｙに沿って延びる断面略Ｌ字形の凸条部とされている。他方の枠部材２１ｂの対向面２２ｂの他端領域γ２及び一端領域γ１に形成された凹条部５０２，５０２は、長手方向Ｙに沿って延びる断面略Ｌ字形の凹条部とされている。
【０１０６】
具体的には、短手方向Ｘ一方側（図中下側）の凸条部５０１，５０１は、各枠部材２１ａ，２１ｂの対向面２２ａ，２２ｂから該対向面２２ａ，２２ｂに直交する方向Ｚの外側へ突出した長手方向Ｙに沿って延びる短手方向Ｘ一方側の第１凸部５１１，５１１と、該短手方向Ｘ一方側の第１凸部５１１，５１１の先端に該第１凸部５１１，５１１と直交するように対向面２２ａ，２２ｂの短手方向Ｘ他方側（図中上側）に一体的に延設された短手方向一方側の第２凸部５１２，５１２とからなっている。この第２凸部５１２，５１２の対向面２２ａ，２２ｂ側の面が係止部５１２’，５１２’とされている。
【０１０７】
短手方向Ｘ他方側（図中上側）の凸条部５０１，５０１は、各枠部材２１ａ，２１ｂの対向面２２ａ，２２ｂから該対向面２２ａ，２２ｂに直交する方向Ｚの外側へ突出した長手方向Ｙに沿って延びる短手方向Ｘ他方側の第１凸部５１１，５１１と、該短手方向Ｘ他方側の第１凸部５１１，５１１の先端に該第１凸部５１１，５１１と直交するように対向面２２ａ，２２ｂの短手方向Ｘ一方側（図中下側）に一体的に延設された短手方向他方側の第２凸部５１２，５１２とからなっている。この第２凸部５１２，５１２の対向面２２ａ，２２ｂ側の面が係止部５１２’，５１２’とされている。
【０１０８】
一方、短手方向Ｘ一方側（図中下側）の凹条部５０２，５０２は、各枠部材２１ａ，２１ｂの対向面２２ａ，２２ｂにおいて内側に短手方向Ｘ一方側の第１凸部５１１，５１１を嵌め入れる第１凹部５２１，５２１と、短手方向Ｘ一方側の第２凸部５１２，５１２を嵌め入れる第２凹部５２２，５２２とからなっている。
【０１０９】
短手方向Ｘ他方側（図中上側）の凹条部５０２，５０２は、各枠部材２１ａ，２１ｂの対向面２２ａ，２２ｂにおいて内側に短手方向Ｘ他方側の第１凸部５１１，５１１を嵌め入れる第１凹部５２１，５２１と、短手方向Ｘ他方側の第２凸部５１２，５１２を嵌め入れる第２凹部５２２，５２２とからなっている。凸条部５０１及び凹条部５０２は、各対向面２２ａ，２２ｂが短手方向Ｘへの相対移動可能に密着するように形成されている。
【０１１０】
ここで、各凹部５０２は、各凸部５０１の短手方向Ｘの移動を許容する空間Ｐを有している。具体的には、各第１凹部５２１は、各第２凸部５１２が対向面２２ａ，２２ｂに直交する方向Ｚへ挿通されて各第２凹部５２２内に係入される際に各第１凸部５１１が各第２凸部５１２と共に短手方向Ｘへ移動することを許容する空間Ｐを有している。
【０１１１】
そして、各枠部材２１ａ，２１ｂは、対向面２２ａ，２２ｂに沿った短手方向Ｘへ相対移動することにより短手方向Ｘ以外の方向（具体的には長手方向Ｙ及び該各枠部材の離間方向Ｚ）に相対移動不能に凹凸係合されるようになっている。
【０１１２】
なお、ここでは、凸条部５０１及び凹条部５０２は、それぞれ、二つのものとされているが、一つ又は三つ以上のものとされていてもよい。
【０１１３】
また、各枠部材２１ａ，２１ｂが接続された状態で短手方向Ｘへ移動しないように構成してもよい（例えば固定部材を設けてもよい）。
【０１１４】
（第６実施形態）
図１０は、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂに設けられた第６実施形態のフレーム接続構造を説明するための図であって、図１０（ａ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂの分解斜視図を示しており、図１０（ｂ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂが凹凸係合された状態を示す図１０（ａ）のｆ−ｆ線断面図を示している。なお、図１０において図５の第１実施形態と実質的に同じ構成には同一符号を付している。
【０１１５】
本第６実施形態では、各枠部材２１ａ，２１ｂの対向面２２ａ，２２ｂに沿った方向以外の方向（ここでは対向面２２ａに直交する方向）への移動をそれぞれ阻止する係止部３１２’が互いに対向するように形成された長手方向Ｙに沿って延びる一対の凸条部３０１，３０１を有する接続部材３００を備えている。
【０１１６】
各枠部材２１ａ，２１ｂの双方の対向面２２ａ，２２ｂには、接続部材３００の一対の凸条部３０１，３０１にそれぞれ挿通される凹条部３０２，３０２が該一対の凸条部３０１，３０１にそれぞれ対応して形成されている。
【０１１７】
詳しくは、接続部材３００は、係止部３１２’，３１２’が互いに対向するように形成された一対の凸条部３０１，３０１が長手方向Ｙに沿って延びる断面略Ｔ字形の凸条部とされており、ここでは、長手方向Ｙに沿って延びる断面略Ｈ字形の部材とされている。一方の枠部材２１ａの対向面２２ａ及び他方の枠部材２１ｂの対向面２２ｂにそれぞれ形成された凹条部３０２，３０２は、長手方向Ｙに沿って延びる断面略Ｃ字形の凹条部とされている。
【０１１８】
具体的には、接続部材３００の一対の凸条部３０１，３０１は、各枠部材２１ａ，２１ｂの対向面２２ａ，２２ｂに直交する方向Ｚに沿って一体的に板状に接続された長手方向Ｙに沿って延びる第１凸部３１１，３１１と、該第１凸部３１１，３１１の両先端に該第１凸部３１１，３１１と直交するように対向面２２ａ，２２ｂの短手方向Ｘ両側に一体的に延設された第２凸部３１２，３１２とからなっている。この第２凸部３１２，３１２の対向面２２ａ，２２ｂ側の面が係止部３２１’，３２１’とされている。一方、各枠部材２１ａ，２１ｂに形成された凹条部３０２，３０２は、各対向面２２ａ，２２ｂにおいて内側に接続部材３００の第１凸部３１１，３１１を嵌め入れる第１凹部３２１，３２１と、接続部材３００の第２凸部３１２，３１２を嵌め入れる第２凹部３２２，３２２とからなっている。凸条部３０１及び凹条部３０２は、各対向面２２ａ，２２ｂが長手方向Ｙへの相対移動可能に密着するように形成されている。
【０１１９】
そして、各枠部材２１ａ，２１ｂと接続部材３００とは、対向面２２ａ，２２ｂに沿った長手方向Ｙへ相対移動することにより長手方向Ｙ以外の方向（具体的には短手方向Ｘ及び該各枠部材の離間方向Ｚ）に相対移動不能に凹凸係合されるようになっている。
【０１２０】
なお、第６実施形態では、凸条部３０１及び凹条部３０２は、図５に示す第１実施形態と同様の凸条部及び凹条部としたが、図６及び図７に示す第２及び第３実施形態と同様の凸条部及び凹条部としてもよい。
【０１２１】
また、各枠部材２１ａ，２１ｂが接続された状態で長手方向Ｙへ移動しないように構成してもよい（例えば固定部材を設けてもよい）。
【０１２２】
以上説明した第１から第６実施形態において、枠部材２１ａ，２１ｂに形成される凹条部３０２〜５０２には、太陽電池パネル２０に接続されるケーブルを収納するための空間が設けられていてもよい。これについて、図５に示す第１実施形態のフレーム接続構造の変形例である第７実施形態と、図１０に示す第６実施形態のフレーム接続構造の変形例である第８実施形態とを例にとって説明する。
【０１２３】
（第７実施形態）
図１１は、第１実施形態のフレーム接続構造においてケーブルＣを収納するための空間Ｑが設けられている第７実施形態のフレーム接続構造を示す図であって、図１１（ａ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂの分解斜視図を示しており、図１１（ｂ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂが凹凸係合された状態を示す図１１（ａ）のｇ−ｇ線断面図を示している。なお、図１１において図５の第１実施形態と実質的に同じ構成には同一符号を付している。
【０１２４】
図１１に示す例では、凹条部（第２枠部材２１ｂの凹条部３０２）においてパネル側端部がパネル側に行くに従って広げられて途中で短手方向Ｘに沿ってパネル側に延設されることで空間Ｑが形成されている。
【０１２５】
（第８実施形態）
図１２は、第６実施形態のフレーム接続構造においてケーブルＣを収納するための空間Ｑが設けられている第８実施形態のフレーム接続構造を示す図であって、図１２（ａ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂの分解斜視図を示しており、図１２（ｂ）は、各枠部材２１ａ，２１ｂが凹凸係合された状態を示す図１２（ａ）のｈ−ｈ線断面図を示している。なお、図１２において図１０の第６実施形態と実質的に同じ構成には同一符号を付している。
【０１２６】
図１２に示す例でも同様に、凹条部（第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂの凹条部３０２）においてパネル側端部がパネル側に行くに従って広げられて途中で短手方向Ｘに沿ってパネル側に延設されることで空間Ｑが形成されている。
【０１２７】
なお、空間Ｑの形状は、図１１及び図１２に示すものに限定されるものではなく、ケーブルＣを確実に収納できるものであれば何れの形状であってもよい。
【０１２８】
（第１から第８実施形態について）
以上説明した第１から第８実施形態では、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の各枠部材（２１ａ，２１ｂ），（２１ｃ，２１ｄ）を、それらが互いに離間しないように凹凸係合させることで、次の利点がある。
【０１２９】
すなわち、第１から第５及び第７実施形態では、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の各枠部材（２１ａ，２１ｂ），（２１ｃ，２１ｄ）のうち少なくとも一方の枠部材の対向面に係止部３１２’〜５１２’を有する凸条部３０１〜５０１を形成し、対向する相手方枠部材の対向面に凸条部３０１〜５０１に対応して係合する凹条部３０２〜５０２を形成している。そして、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の各枠部材（２１ａ，２１ｂ），（２１ｃ，２１ｄ）を、第１から第４及び第７実施形態では長手方向へ相対移動することにより、第５実施形態では短手方向へ相対移動することにより、凹凸係合して連結している。
【０１３０】
また、第６及び第８実施形態では、係止部３１２’を有する一対の凸条部３０１，３０１が形成された接続部材３００を備え、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の各枠部材（２１ａ，２１ｂ），（２１ｃ，２１ｄ）の対向面（２２ａ，２２ｂ），（２２ｃ，２２ｄ）に、接続部材３００の一対の凸条部３１２’，３１２’にそれぞれ対応して係合する凹条部３０２，３０２を形成している。そして、隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の各枠部材（２１ａ，２１ｂ），（２１ｃ，２１ｄ）と接続部材３００とを、長手方向へ相対移動することにより、凹凸係合して連結している。
【０１３１】
これにより、太陽電池ユニット１の枠部材（２１ａ，２１ｂ），（２１ｃ，２１ｄ）の対向面（２２ａ，２２ｂ），（２２ｃ，２２ｄ）に沿った方向以外の方向（例えば対向面に直交する方向）への強度を向上させることができる。
【０１３２】
このように、第１から第８実施形態によれば、太陽電池ユニット１の枠部材（２１ａ，２１ｂ），（２１ｃ，２１ｄ）の対向面（２２ａ，２２ｂ），（２２ｃ，２２ｄ）に沿った方向以外の方向への強度を向上させることができるので、太陽電池ユニット１全体としての強度を向上させることが可能となる。
【０１３３】
しかも、各枠部材（２１ａ，２１ｂ），（２１ｃ，２１ｄ）が互いに離間しないように凹凸係合するので、太陽電池モジュール２をユニット単位で（太陽電池ユニット１として）運搬することができ、これにより運搬作業の作業性を向上させることが可能となる。
【０１３４】
さらに、凹凸係合を実現する凸部及び凹部が所定方向（ここでは長手方向）に延びる凸条部３０１〜５０１及び凹条部３０２〜５０２とされているので、凹凸係合による接続強度を向上させることができ、それだけ太陽電池ユニット１全体としての強度を向上させることができる。
【０１３５】
さらに、第１、第４及び第６から第８実施形態では、凸条部３０１は、断面略Ｔ字形の凸条部とされており、凹条部３０２は、断面略Ｔ字形の凸条部に対応して係合する凹条部とされている。第２実施形態では、凸条部４０１は、断面楔形の凸条部とされており、凹条部４０２は、前記断面楔形の凸条部に対応して係合する凹条部とされている。また、第３及び第５実施形態では、凸条部５０１は、断面略Ｌ字形の凸条部とされており、凹条部５０２は、断面略Ｌ字形の凸条部に対応して係合する凹条部とされている。従って、凸条部３０１〜５０１と凹条部３０２〜５０２とを安定的にかつ確実に凹凸係合させることができ、それだけ太陽電池ユニット１全体としての強度を向上させることができる。
【０１３６】
さらに、第１から第８実施形態では、各枠部材（２１ａ，２１ｂ），（２１ｃ，２１ｄ）が対向面（２２ａ，２２ｂ），（２２ｃ，２２ｄ）に沿った方向へ相対移動することにより凹凸係合されるので、各枠部材（２１ａ，２１ｂ），（２１ｃ，２１ｄ）の凸条部３０１〜５０１及び凹条部３０２〜５０２を円滑にかつ容易に係合させることができる。
【０１３７】
さらに、第５実施形態では、各枠部材（２１ａ，２１ｂ），（２１ｃ，２１ｄ）が短手方向へ相対移動することにより凹凸係合されるので、限られた作業スペースにおいても各枠部材（２１ａ，２１ｂ），（２１ｃ，２１ｄ）の凸条部５０１及び凹条部５０２を容易に係合させることができる。
【０１３８】
さらに、第４実施形態では、凹条部３０２が他端領域α３において一端領域α１における凸条部３０１の形成位置に対して中央線βを対称軸として線対称に対応する位置に形成されている。また、第５実施形態では、凹条部５０２，５０２が他端領域γ２及び一端領域γ１において一端領域γ１及び他端領域γ２における凸条部５０１，５０１の形成位置に対して中央線βを対称軸として線対称に対応する位置にそれぞれ形成されている。また、第６及び第８実施形態では、同一形状の一対の凸条部３０１，３０１を有する接続部材３００を備え、各枠部材（２１ａ，２１ｂ），（２１ｃ，２１ｄ）の双方の対向面（２２ａ，２２ｂ），（２２ｃ，２２ｄ）に、接続部材３００の一対の凸条部３０１，３０１にそれぞれ対応して凹条部３０２，３０２が形成されている。こうすることで、１種類の枠部材を共通使いすることが可能となり、それだけ枠部材の製造コスト及び枠部材の部品管理コストを低減させることができる。
【０１３９】
さらに、第７及び第８実施形態の如くケーブルＣを収納するための空間Ｑが設けられている場合には、凹条部３０２〜５０２が形成される枠部材において省スペース化を図りつつケーブルＣを収納することができ、これにより、ケーブルＣの耐候性の向上を図ることができる。さらに、本例のように枠部材が金属材料で構成されていると、雷等の高電圧に対するシールド効果を得ることが可能となる。
【０１４０】
（太陽電池ユニットの製造方法及び組立工法について）
次に、本発明の実施形態に係る太陽電池ユニット１を工場内で製造する場合及び本発明の実施形態に係る太陽電池ユニット１を設置施設で組み立てる場合について第９及び第１０実施形態を例にとって図１３及び図１４を参照しながら以下に説明する。なお、図１３及び図１４において、本発明の実施形態に係るフレーム接続構造は図示していない。
【０１４１】
（第９実施形態）
第９実施形態においては、製造する太陽電池ユニット１或いは組み立てる太陽電池ユニット１の隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂにおいて本発明の実施形態に係るフレーム接続構造を備えている場合について説明する。
【０１４２】
図１３は、第９実施形態の太陽電池ユニット１の製造方法及び組立工法を説明するための図であって、図１３（ａ）から図１３（ｃ）は、それぞれ、保持工程、接続工程及び取り付け工程を示す斜視図である。
【０１４３】
本第９実施形態では、複数（ここでは４個）の太陽電池パネル２０，…として、平面から視て四角形状の太陽電池パネルを用いる。
【０１４４】
また、本発明の実施形態に係るフレーム接続構造が設けられた枠部材として、太陽電池パネル２０における内側の第１及び第２の辺２０ａ，２０ｂを保持する内側の第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂを用いる。
【０１４５】
一方、本発明の実施形態に係るフレーム接続構造が設けられていない枠部材として、太陽電池パネル２０における外側の第１及び第２の辺２０ａ，２０ｂを保持する外側の第１及び第２枠部材２１０ａ，２１０ｂと、太陽電池パネル２０の内側及び外側の第３及び第４の辺２０ｃ，２０ｄを保持する内側及び外側の第３及び第４枠部材２１０ｃ，２１０ｄとを用いる。
【０１４６】
先ず、保持工程では、図１３（ａ）に示すように、内側の第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂがそれぞれ内側の第１及び第２の辺２０ａ，２０ｂに配置されるように、かつ、外側の第１及び第２枠部材２１０ａ，２１０ｂがそれぞれ外側の第１及び第２の辺２０ａ，２０ｂに配置されるように太陽電池パネル２０を保持し、かつ、第３及び第４枠部材２１０ｃ，２１０ｄがそれぞれ第３及び第４の辺２０ｃ，２０ｄに配置されるように太陽電池パネル２０を保持する。
【０１４７】
次に、接続工程では、図１３（ｂ）に示すように、前記保持工程にて一の太陽電池パネル２０（図中右側）を保持した内側の第１枠部材２１ａと、前記保持工程にて他の太陽電池パネル２０（図中左側）を保持した内側の第２枠部材２１ｂとを前記フレーム接続構造にて凹凸係合することで接続する。なお、図示例では、各枠部材２１ａ，２１ｂが長手方向へ相対移動することにより凹凸係合される場合を例示している。
【０１４８】
そして、取り付け工程では、図１３（ｃ）に示すように、前記接続工程で接続した一方の太陽電池モジュール（図の例では上側の二つ太陽電池モジュール２，２）と、前記接続工程で接続した他方の太陽電池モジュール（図の例では下側の二つ太陽電池モジュール２，２）とを架台１０に取り付ける。
【０１４９】
本第９実施形態の太陽電池ユニット１の製造方法及び組立工法によれば、内側の第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂがそれぞれ内側の第１及び第２の辺２０ａ，２０ｂに配置されるように太陽電池パネル２０を保持した後、一の太陽電池パネル２０を保持した内側の第１枠部材２０ａと、他の太陽電池パネル２０を保持した内側の第２枠部材２０ｂとを前記フレーム接続構造にて凹凸係合することで、太陽電池ユニット１を工場内で良好に製造する、或いは、設置施設で良好に組み立てることが可能となる。
【０１５０】
なお、ここでは、内側の第１及び第２枠部材２１ａ，２１ｂにおいて、本発明の実施形態に係るフレーム接続構造を備え、接続工程にてこれらの枠部材を接続するようにしたが、それに加えて、或いは、代えて、内側の第３及び第４枠部材２１０ｃ，２１０ｄにおいて、本発明の実施形態に係るフレーム接続構造を備え、接続工程にてこれらの枠部材を接続するようにしてもよい。
【０１５１】
また、太陽電池モジュール２，２間の接続に寄与しない外側（末端部）の第１から第４枠部材２１０ａ〜２１０ｄにおいても、勿論、本発明の実施形態に係るフレーム接続構造を備えていてもよい。
【０１５２】
（第１０実施形態）
第１０実施形態においては、製造する太陽電池ユニット１或いは組み立てる太陽電池ユニット１の隣り合う太陽電池パネル２０，２０間の第３及び第４枠部材２１ｃ，２１ｄにおいて本発明の実施形態に係るフレーム接続構造を備えている場合について説明する。
【０１５３】
図１４は、第１０実施形態の太陽電池ユニット１の製造方法及び組立工法を説明するための図であって、図１４（ａ）から図１４（ｃ）は、それぞれ、接続工程、保持工程及び取り付け工程を示す斜視図である。
【０１５４】
本第１０実施形態では、複数（ここでは４個）の太陽電池パネル２０，…として、平面から視て四角形状の太陽電池パネルを用いる。
【０１５５】
また、本発明の実施形態に係るフレーム接続構造が設けられた枠部材として、太陽電池パネル２０における内側の第３及び第４の辺２０ｃ，２０ｄを保持する内側の第３及び第４枠部材２１ｃ，２１ｄを用いる。
【０１５６】
一方、本発明の実施形態に係るフレーム接続構造が設けられていない枠部材として、太陽電池パネル２０における外側の第３及び第４の辺２０ｃ，２０ｄを保持する外側の第３及び第４枠部材２１０ｃ，２１０ｄと、太陽電池パネル２０の内側及び外側の第１及び第２の辺２０ａ，２０ｂを保持する内側及び外側の第１及び第２枠部材２１０ａ，２１０ｂとを用いる。
【０１５７】
先ず、接続工程では、図１４（ａ）に示すように、内側の第３及び第４枠部材２１ｃ，２１ｄを前記フレーム接続構造にて凹凸係合することで接続する。なお、図示例では、各枠部材２１ｃ，２１ｄが長手方向へ相対移動することにより凹凸係合される場合を例示している。
【０１５８】
次に、保持工程では、図１４（ｂ）に示すように、前記接続工程にて接続した内側の第３及び第４枠部材２１ｃ，２１ｄがそれぞれ内側の第３及び第４の辺２０ｃ，２０ｄに配置されるように、かつ、外側の第３及び第４枠部材２１０ｃ，２１０ｄがそれぞれ外側の第３及び第４の辺２０ｃ，２０ｄに配置されるように太陽電池パネル２０を保持し、かつ、第１及び第２枠部材２１０ａ，２１０ｂがそれぞれ第１及び第２の辺２０ａ，２０ｂに配置されるように太陽電池パネル２０を保持する。
【０１５９】
そして、取り付け工程では、図１４（ｃ）に示すように、前記保持工程で保持した一方の太陽電池モジュール（図の例では右側の二つ太陽電池モジュール２，２）と、前記保持工程で保持した他方の太陽電池モジュール（図の例では左側の二つ太陽電池モジュール２，２）とを架台１０に取り付ける。
【０１６０】
本第１０実施形態の太陽電池ユニット１の製造方法及び組立工法によれば、内側の第３及び第４枠部材２１ｃ，２１ｄを前記フレーム接続構造にて凹凸係合して接続した後、該接続した内側の第３及び第４枠部材２１ｃ，２１ｄがそれぞれ内側の第３及び第４の辺２０ｃ，２０ｄが配置されるように太陽電池パネル２０を保持することで、太陽電池ユニット１を工場内で良好に製造する、或いは、設置施設で良好に組み立てることが可能となる。
【０１６１】
なお、ここでは、内側の第３及び第４枠部材２１ｃ，２１ｄにおいて、本発明の実施形態に係るフレーム接続構造を備え、接続工程にてこれらの枠部材を接続するようにしたが、それに加えて、或いは、代えて、内側の第１及び第２枠部材２１０ａ，２１０ｂにおいて、本発明の実施形態に係るフレーム接続構造を備え、接続工程にてこれらの枠部材を接続するようにしてもよい。
【０１６２】
また、太陽電池モジュール２，２間の接続に寄与しない外側（末端部）の第１から第４枠部材２１０ａ〜２１０ｄにおいても、勿論、本発明の実施形態に係るフレーム接続構造を備えていてもよい。
【符号の説明】
【０１６３】
１                  太陽電池ユニット
２                  太陽電池モジュール
２０                太陽電池パネル
２０ａ〜２０ｄ      太陽電池パネルの第１から第４の辺
２１ａ〜２１ｄ      第１から第４枠部材（フレームの一例）
２２ａ，２２ｂ      第１及び第２枠部材の対向面
２２ｃ，２２ｄ      第３及び第４枠部材の対向面
３００              接続部材
３１２’〜５１２’  係止部
３０１〜５０１      凸条部
３０２〜５０２      凹条部
Ｃ                  ケーブル
Ｑ                  空間
α１〜α３          ３領域
α１                一端領域
α３                他端領域
β                  中央線
γ１，γ２          ２領域
γ１                一端領域
γ２                他端領域
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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