(57)【要約】【課題】止水性能の向上を図れる大断面トンネルの止水構造を提供することを課題とする。【解決手段】推進工法によって並設された複数本のトンネルＴ１を利用して築造した大断面トンネル１の止水構造Ｗ１において、隣り合う二つのトンネルＴ１，Ｔ１のうちの一方のトンネルＴ１の外表面１０’に推進方向に沿って設けられる直線状の弾性シール部材２０と、他方のトンネルＴ１の外表面１０’に設けられる弾性帯部材３０とを備えており、弾性シール部材２０の先端部が弾性帯部材３０に当接していることを特徴とする。【選択図】図２
2011202421.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
推進工法によって並設された複数本のトンネルを利用して築造した大断面トンネルの止水構造において、
隣り合う二つの前記トンネルのうちの一方のトンネルの外表面に推進方向に沿って設けられる直線状の弾性シール部材と、他方のトンネルの外表面に設けられる弾性帯部材とを備え、
前記弾性シール部材の先端部が前記弾性帯部材に当接している
ことを特徴とする大断面トンネルの止水構造。
【請求項２】
前記弾性シール部材は、前記一方のトンネル函体の外表面に固定されるベース部と、このベース部と一体的に形成されたリップ部とを備えてなり、
前記弾性帯部材は、前記弾性シール部材よりも軟質の材料にて形成され、
前記リップ部は、その先端部が前記弾性帯部材に当接して、前記弾性帯部材を変形させるように構成されている
ことを特徴とする請求項１に記載の大断面トンネルの止水構造。
【請求項３】
前記弾性シール部材は、前記リップ部の先端が前記大断面トンネルの外側に向くように配置され、
前記リップ部が、その復元力または前記大断面トンネルの外側の水圧によって前記弾性帯部材を前記大断面トンネルの内側に向けて押し退けるように変形させて、前記リップ部の、前記大断面トンネルの内側に前記リップ部を押さえる押さえ部が形成される
ことを特徴とする請求項２に記載の大断面トンネルの止水構造。
【請求項４】
前記弾性帯部材は、少なくも表面の一部に配置された水膨潤ゴムを備えて構成されている
ことを特徴とする請求項１に記載の大断面トンネルの止水構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、推進工法によって並設された複数本のトンネルを利用して築造した大断面トンネルの止水構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数本の小断面トンネルを構築した後に、各トンネルの不要な覆工を撤去して大きな空間を形成しつつ、各トンネルの残置された覆工を利用して本設の頂底版や側壁などを形成するという大断面トンネルの築造技術が知られている。なお、複数の小断面トンネルは、時間差をもって順次に構築され、後行のトンネルは、先行のトンネルの隣りに構築される。また、各トンネルは、例えば、推進工法によって構築される。
【０００３】
ここで、推進工法とは、トンネルの覆工となる筒状の推進函体（トンネル函体）を坑口から順次地中に圧入してトンネルを構築する工法である。なお、推進函体の先端には、刃口や掘進機などが取り付けられている。推進工法の掘進機は、推進函体に反力をとって自ら掘進するもの（つまり、推進ジャッキを装備しているもの）でもよいし、推進函体を介して伝達された元押しジャッキの推力により掘進するものであってもよい。
【０００４】
ところで、推進工法で小断面トンネルを構築する場合、特に、トンネルの後方から元押しジャッキで推進函体を押し出す場合には、後行のトンネルが、先行のトンネルに対して平行に推進しないことがある。したがって、先行のトンネルを後行のトンネルに沿って平行に推進させるために、図９に示すように、隣り合う二つのトンネル１００，１００のうち、一方のトンネル１００の推進函体１０１には、他方のトンネル１００側に開口するガイド溝１０２がトンネル軸方向に沿って形成され、他方のトンネル１００の推進函体１０１には、一方のトンネルのガイド溝１０２に遊嵌する突条１０３が形成された大断面トンネルが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００５】
このような構成の大断面トンネルでは、突条１０３とガイド溝１０２との間に止水材１０４を充填することで、隣り合うトンネル１００，１００間の隙間をシールするようになっていた。しかしながら、前記の大断面トンネルでは、ガイド溝１０２を洗浄してその内部に詰まった裏込材を除去した後に止水材１０４を充填するため、施工に多くの手間と時間を要してしまう問題があった。
【０００６】
そこで、図１０に示すように、一方のトンネル１１０の推進函体１１１の外表面に、水膨張性の弾性シール部材１１２を設け、他方のトンネル１１０の推進函体１１１の外表面に当接させる止水構造が開発されていた。この止水構造は、推進函体１１１，１１１間で弾性シール部材１１２を挟むことで、推進函体１１１，１１１間の隙間を止水する（例えば、特許文献２参照）。この止水構造によれば、比較的容易な施工で小断面トンネル間の止水効果を得られる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００６−９００９８号公報
【特許文献２】特開２００９−１１４７８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、前記の止水構造では、一方のトンネル１１０の推進函体１１１に設けられた弾性シール部材１１２の先端が当接するのは、他方のトンネル１１０の推進函体１１１を構成する鉄板の表面であるので、弾性シール部材１１２が他方の推進函体１１１に対して滑りやすく密着性が低いといった問題があった。また、他方の推進函体１１１の継目等において、外周面に段差がある場合には、弾性シール部材１１２の当接が困難である部分が発生し、止水性能の向上の余地が残されていた。
【０００９】
このような観点から、本発明は、止水性能の向上を図れる大断面トンネルの止水構造を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
このような課題を解決するために創案された本発明は、推進工法によって並設された複数本のトンネルを利用して築造した大断面トンネルの止水構造において、隣り合う二つの前記トンネルのうちの一方のトンネルの外表面に推進方向に沿って設けられる直線状の弾性シール部材と、他方のトンネルの外表面に設けられる弾性帯部材とを備え、前記弾性シール部材の先端部が前記弾性帯部材に当接していることを特徴とする大断面トンネルの止水構造である。
【００１１】
このような構成によれば、弾性シール部材の先端部が弾性帯部材に当接するので、弾性シール部材と弾性帯部材間の密着性が高くなり、止水性能の向上を図ることができる。また、弾性帯部材が変形することで、函体の継目の段差を吸収することができるので、弾性シール部材と弾性帯部材とを全長にわたって密着させることができる。
【００１２】
本発明においては、前記弾性シール部材が、前記一方のトンネル函体の外表面に固定されるベース部と、このベース部と一体的に形成されたリップ部とを備えてなり、前記弾性帯部材は、前記弾性シール部材よりも軟質の材料にて形成され、前記リップ部は、その先端部が前記弾性帯部材に当接して、前記弾性帯部材を変形させるように構成されているものが好ましい。
【００１３】
このような構成によれば、弾性シール部材が弾性帯部材に減り込むように変形するので、弾性シール部材と弾性帯部材との接触面積が大きくなる上に、弾性シール部材が弾性帯部材の変形反力を受けることで密着性がより一層高くなる。さらに、弾性シール部材に押し込まれて凹んだ弾性帯部材の凹部表面が、弾性シール部材のリップ部の押さえ部となって、その反転（捲れ）を防止できる。
【００１４】
また、本発明においては、前記弾性シール部材は、前記リップ部の先端が前記大断面トンネルの外側に向くように配置され、前記リップ部が、その復元力または前記大断面トンネルの外側の水圧によって前記弾性帯部材を前記大断面トンネルの内側に向けて押し退けるように変形させて、前記リップ部の、前記大断面トンネルの内側に前記リップ部を押さえる押さえ部が形成されるものが好ましい。
【００１５】
このような構成によれば、押さえ部によってリップ部の反転が抑制されるので、さらなる止水性能の向上が図れる。
【００１６】
さらに、本発明においては、前記弾性帯部材は、少なくも表面の一部に配置された水膨潤ゴムを備えて構成されているものも好ましい。
【００１７】
このような構成によれば、水膨潤ゴムが水分を吸収すると膨張して弾性シール部材が押圧されるので、弾性シール部材と弾性帯部材間の密着性が高くなり、止水性能の向上を図ることができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、大断面トンネルの止水性能の向上を図れるといった優れた効果を発揮する。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】大断面トンネルを示した断面図である。
【図２】本発明に係る止水構造の第一実施形態を示した拡大断面図である。
【図３】先行トンネル函体と後行トンネル函体を示した斜視図である。
【図４】隣り合う各トンネル函体の推進前の状態を示した断面図である。
【図５】トンネル函体および弾性帯部材の接合状態を示した斜視図である。
【図６】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、弾性帯部材の接合状態を示した断面図である。
【図７】本発明に係る止水構造の第二実施形態を示した拡大断面図である。
【図８】（ａ）、（ｂ）は、本発明に係る止水構造の第三実施形態を示した拡大断面図である。
【図９】従来の止水構造を示した断面図である。
【図１０】従来の他の止水構造を示した断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明を実施するための第一実施形態を、添付した図面を参照しながら詳細に説明する。
【００２１】
図１に示すように、本実施形態に係る止水構造Ｗ１は、大断面トンネル１の内部（内空部）と外部（地山部）との間を止水する構造である。大断面トンネル１は、推進工法によって並設された複数本のトンネル（以下「小断面トンネル」と言う場合がある）Ｔ１のトンネル函体１０を利用して築造される。大断面トンネル１は、その横断面の全てを実質的に含むように並設された複数本（本実施形態では六本）の小断面トンネルＴ１，Ｔ１，…を利用して築造したものであり、頂版１Ａ、底版１Ｂおよび側壁１Ｃ，１Ｃを備えている。各小断面トンネルＴ１は、トンネル軸方向に連接された複数のトンネル函体１０によってそれぞれ構成されている。
【００２２】
図２および図３に示すように、隣り合う二つのトンネルＴ１，Ｔ１のうち、一方のトンネルＴ１の外殻１１には突条Ｐ１が設けられ、他方のトンネルＴ１の外殻１１にはガイド溝Ｄ１が形成されている。ガイド溝Ｄ１は、トンネル軸方向（図２において紙面垂直方向）に沿って形成されており、一方のトンネルＴ１に向かって開口している。突条Ｐ１は、他方のトンネルＴ１のガイド溝Ｄ１に遊嵌する。なお、以下では、一方のトンネルＴ１の突条Ｐ１と他方のトンネルＴ１のガイド溝Ｄ１を合わせて、単に「継手Ｊ１」と称することがある。そして、この継手Ｊ１よりも大断面トンネル１の外側（地山側）に、本発明の特徴部分である止水構造Ｗ１が形成されている。なお、継手Ｊ１と止水構造Ｗ１の位置関係は、これに限定されるものではなく、止水構造よりも大断面トンネルの外側（地山側）に継手を形成するようにしてもよい。
【００２３】
止水構造Ｗ１は、隣り合う二つのトンネルＴ１，Ｔ１のうち、一方のトンネルＴ１の外表面１０’に設けられる直線状の弾性シール部材２０と、他方のトンネルＴ１の外表面１０’に設けられる弾性帯部材３０とを備えている。弾性シール部材２０は、一方のトンネルＴ１のトンネル函体１０（本実施形態では後行トンネル函体１０ａ）の外表面１０’に、推進方向（図２において紙面垂直方向）に沿って設けられている。弾性帯部材３０は、他方のトンネルＴ１のトンネル函体１０（本実施形態では先行トンネル函体１０ｂ）の外表面１０’に設けられている。弾性帯部材３０は、推進方向（トンネル軸方向）に沿って延在しており、弾性シール部材２０に対向する位置に配置されている。そして、後行トンネル函体１０ａの推進時に、弾性シール部材２０の先端部が弾性帯部材３０に当接する。なお、図２においては、弾性シール部材２０と弾性帯部材３０とを区別しやすいように、僅かな隙間をあけて図示しているが、実際は密着している。また、弾性帯部材３０の変形断面積は、弾性シール部材２０に押し退けられた断面積（弾性帯部材３０に減り込んでいる断面積）と同等であるが、押さえ部を強調するために、大きめに図示している。
【００２４】
図２および図４に示すように、弾性シール部材２０は、後行トンネル函体１０ａの外表面１０’のうち、先行トンネル函体１０ｂに対向する部分に設けられている。弾性シール部材２０は、凹溝１２に固定されている。凹溝１２は、後行トンネル函体１０ａの外表面１０’を構成する外殻１１に形成されている。弾性シール部材２０は、例えば、耐摩耗性を備えた硬質ゴムやウレタン等の材料にて構成されている。弾性シール部材２０は、推進方向に沿って延在しており、隙間なく連続して設けられている（図３参照）。弾性シール部材２０は、トンネル函体１０の軸方向長さと同等の長さに形成されている。なお、弾性シール部材２０は、搬送時や縦坑内での取り回しが可能であれば、トンネル函体１０の軸方向長さよりも長くしてもよい。弾性シール部材２０は、施工現場にて、端部同士が熱溶着されて長尺に一体化されている。弾性シール部材２０は、後行トンネル函体１０ａの外表面１０’に沿って固定されるベース部２１と、このベース部２１と一体的に形成されたリップ部２２とを備えてなる。
【００２５】
ベース部２１は、板状に形成され、その厚さ寸法が、凹溝１２の深さ寸法と同等になっている。ベース部２１の表面は、外表面１０’の凹溝１２のない部分（凹溝１２の開口部先端位置）と面一になっている。ベース部２１は、凹溝１２内に収容されており、例えば、接着剤やボルト（図示せず）等の固定手段によって凹溝１２に固定されている。なお、本実施形態でベース部２１は、凹溝１２に収容されて固定されているが、これに限定されるものではなく、凹溝が形成されない平面状の外表面に直接固定してもよい。
【００２６】
リップ部２２は、ベース部２１の表面から斜めに立ち上がっている。リップ部２２は、弾性的に傾倒変形可能な部位であって、後行トンネル函体１０ａと先行トンネル函体１０ｂとで挟まれることで後行トンネル函体１０ａ側に傾倒する。このとき、リップ部２２は、元の形状に復元しようとする力によって、先行トンネル函体１０ｂ側に戻ろうとして、弾性帯部材３０の表面を弾性的に押圧する。
【００２７】
弾性シール部材２０は、リップ部２２の先端が大断面トンネル１の外側（地山側）に向くように配置される。つまり、ベース部２１とリップ部２２とにより形成される溝条２３が、大断面トンネル１の外側の地山に向かって開くように配置されている。そして、弾性シール部材２０の溝条２３部分に、大断面トンネル１の外側の圧力（地下水圧）が作用すると、リップ部２２は、先行トンネル函体１０ｂの外表面１０’の弾性帯部材３０に押圧されて密着するようになる。
【００２８】
弾性帯部材３０は、先行トンネル函体１０ｂの外表面１０’のうち、弾性シール部材２０に対向する部分に設けられている。弾性帯部材３０は、凹溝１３に固定されている。凹溝１３は、先行トンネル函体１０ｂの外表面１０’を構成する外殻１１に形成されている。弾性帯部材３０は、本実施形態では、例えば、耐摩耗性を備えたゴムやウレタン等の、弾性シール部材２０よりも軟質（ゴム硬度が小さい）の材料にて構成されている。弾性帯部材３０は、水膨潤ゴムにて形成してもよい（詳細は第三実施形態を参照）。弾性帯部材３０は、推進方向に沿って連続して設けられている（図４参照）。
【００２９】
図５に示すように、弾性帯部材３０は、板状に形成され、推進方向に複数本連接されている。弾性帯部材３０は、トンネル函体１０の軸方向長さと同等の長さ、あるいは搬送可能な長さに形成されている。弾性帯部材３０は、施工現場にて、端部同士が熱溶着されて長尺に一体化されている。弾性帯部材３０は、熱溶着位置がトンネル函体１０，１０同士の接合位置と揃うように配置されている。なお、弾性帯部材３０の熱溶着位置と、トンネル函体１０，１０同士の接合位置との関係は、これに限定されるものではなく、熱溶着位置が、トンネル函体の軸方向中間部に位置するようにしてもよい。また、弾性帯部材を長尺部材として、複数のトンネル函体に渡って固定するようにしてもよい。凹溝１３は、先行トンネル函体１０ｂ同士を接合したときに、直線状に繋がるように形成されている。弾性帯部材３０は、その厚さ寸法が、凹溝１３の深さ寸法と同等になっており、弾性帯部材３０の表面は、その周囲の外表面１０’と面一になっている（図４参照）。このように、弾性帯部材３０が凹溝１３に収容されて、弾性帯部材３０の表面と凹溝１３が形成されない部分の外表面１０’とが面一になっていると、先行トンネル函体１０ｂの推進時の抵抗を抑えられる上に、弾性帯部材３０の磨耗を抑制することができる。
【００３０】
図６の（ａ）に示すように、弾性帯部材３０は、凹溝１３の内部に収容されており、例えば、接着剤１４によって凹溝１３の底面および側面に固定されている。なお、弾性帯部材３０の固定は、前記構成に限定されるものではなく、たとえば、図６の（ｂ）に示すように、ボルトＢ等の固定手段を用いて、弾性帯部材３０ａを先行トンネル函体１０ｂに固定するようにしてもよい。この場合、凹溝１３の幅方向両側に、ボルト頭部Ｂ１の収容部１３ａを形成し、この収容部１３ａにボルトＢを螺合させ、ボルト頭部Ｂ１で押さえるワッシャ１５の縁部で弾性帯部材３０ａを係止する。弾性帯部材３０ａは、高さ方向中央部が突出した凸形状となっている。このとき、弾性帯部材３０ａの幅方向中間部は、弾性シール部材２０の当接部分となるので、ワッシャ１５の縁部で係止されるのは、弾性帯部材３０ａの幅方向両端の一部のみである。このときも、凹溝１３の内周に接着剤１４を塗布して、弾性帯部材３０ａを固定すると、止水性能が向上するので好ましい。
【００３１】
さらに、図６の（ｃ）に示すように、凹溝１３の断面よりも大きい断面（図中、二点鎖線にて示す）の弾性帯部材３０ａを圧縮状態で凹溝１３に収容してもよい。この場合、弾性帯部材３０ａが元の大きさに戻ろうとする復元力によって、凹溝１３の壁面が押圧される。なお、その他の構成は図６の（ｂ）と同様であるので、同じ符号を付して説明を所略する。このような構成によれば、接着剤を用いなくても、弾性帯部材３０ａを凹溝１３に固定することができるとともに、弾性帯部材３０ａと凹溝１３間の止水性を確保できる。
【００３２】
本実施形態においては、弾性帯部材３０は、凹溝１３に表面が面一に収容されて固定されているが、これに限定されるものではない。たとえば、弾性帯部材の先端部が、凹溝から後行トンネル函体側にはみ出して突出するように形成してもよいし、弾性帯部材を、凹溝が形成されない平面状の外表面に直接接着固定してもよい。このように、弾性帯部材が先行トンネル函体の外表面よりも突出するように構成した場合、弾性シール部材の突出寸法を小さくすることができる。また、弾性帯部材を突出させることで、弾性シール部材との密着性をより一層高めることもできる。
【００３３】
凹溝が形成されず、平坦な外表面１０’に弾性帯部材３０ａを固定する場合には、図６の（ｄ）に示すような構造が挙げられる。まず、平坦な外表面１０’に、凸形状の弾性帯部材３０ａを接着剤１４を用いて固定する。そして、弾性帯部材３０ａの幅方向両端を段差付のワッシャ１５ａで係止する。ワッシャ１５ａは、ボルトＢによって、トンネル函体１０の外表面１０’に固定される。
【００３４】
以下、大断面トンネル１の築造工程を説明しながら、前記構成の止水構造Ｗ１の作用効果を説明する。
【００３５】
大断面トンネル１を築造するには、まず、図１に示すように、その断面内の下部中央に一本目のトンネルＴ１１を構築したうえで、この一本目のトンネルＴ１１の横両隣りに二本目のトンネルＴ１２および三本目のトンネルＴ１３を順次構築する。続いて、一本目のトンネルＴ１１の縦（上）隣りに四本目のトンネルＴ１４を構築し、さらに、トンネルＴ１２およびトンネルＴ１４に隣接する位置に五本目のトンネルＴ１５を構築し、トンネルＴ１３およびトンネルＴ１４に隣接する位置に六本目のトンネルＴ１６を構築する。なお、トンネルＴ１１〜Ｔ１６の構築順序は、図示のものに限らず、適宜変更しても差し支えない。また、本実施形態においては、隣り合うトンネルＴ１，Ｔ１は、後行のトンネルＴ１を構築する際に、継手Ｊ１を介して互いに平行になるようにガイドされる。
【００３６】
前記のように、後行トンネル函体１０ａが先行トンネル函体１０ｂの側部または上部を推進する際には、図２に示すように、後行トンネル函体１０ａ側の弾性シール部材２０のリップ部２２が、先行トンネル函体１０ｂ側の弾性帯部材３０に当接する。このとき、弾性帯部材３０は、弾性シール部材２０と比較して軟質の材料にて構成されているので、弾性シール部材２０のリップ部２２の先端部が、弾性帯部材３０の表面に押し込まれる。そして、弾性帯部材３０には、リップ部２２の先端部の形状に沿って凹部が形成される。このとき、リップ部２２の先端部によって押し退けられた部分が、大断面トンネル１の内側（内空側）へと移動し、押さえ部３１が形成される。押さえ部３１は、リップ部２２よりも大断面トンネル１の内側に形成される。ここで、弾性帯部材３０の変形量は、弾性シール部材２０のリップ部２２の変形量よりも大きく、多くの容積の弾性帯部材３０が、リップ部２２によって押し退けられ、大きい押さえ部３１が形成される。
【００３７】
以上のような構成の止水構造Ｗ１によれば、弾性シール部材２０の先端部が、金属ではない弾性帯部材３０に当接するので、互いの摩擦抵抗が大きくなる。したがって、弾性シール部材２０と弾性帯部材３０との密着性が高くなり、リップ部２２の滑りを抑制することができる。これによって、リップ部２２の内側への反転（捲れ）を抑制でき、止水性能の向上を図ることができる。
【００３８】
また、弾性帯部材３０は弾性シール部材２０よりも軟質の材料で形成されているので、弾性シール部材２０が弾性帯部材３０に減り込むように変形している。これによって、弾性シール部材２０と弾性帯部材３０との接触面積が大きくなるので、密着性がより一層高くなる。さらに、互いの変形によって、弾性シール部材２０の復元力（リップ部２２の湾曲による反力）と、弾性帯部材３０の復元力（凹部が元に戻ろうとする応力）とが互いに押し合う方向に作用するので、密着性がさらに高くなる。
【００３９】
また、弾性シール部材２０に押し込まれて凹んだ弾性帯部材３０の凹部表面（押さえ部３１の表面）が、弾性シール部材２０のリップ部２２に当接してストッパの機能を果たす。したがって、リップ部２２が内側（大断面トンネル１の内側）にそれ以上変形するのを防止でき、その反転（捲れ）を抑えられるので、止水性能が大幅に向上する。
【００４０】
リップ部２２の先端部は、後行トンネル函体１０ａ側に押されて湾曲するが、このとき、リップ部２２の反力（復元力）によって弾性帯部材３０を押圧するので、弾性帯部材３０との密着性がより一層高くなる。さらに、地山側の水圧がリップ部２２にかかると、水圧はリップ部２２を弾性帯部材３０側に押し付ける方向にかかるので、密着性がより一層高くなる。
【００４１】
また、弾性シール部材２０および弾性帯部材３０は、それぞれ熱溶着によって一体化されているので、シールが途切れることがない。さらに、弾性帯部材３０を設けたことによって、先行トンネル函体１０ｂ同士の継目に段差が発生した場合であっても、弾性帯部材３０の変形で段差を吸収できるので、弾性帯部材３０の表面は平面形状を保持できる。したがって、弾性シール部材２０との密着性を確保でき、止水性能の低下を防止できる。
【００４２】
次に、図７を参照して、本発明を実施するための第二実施形態を説明する。第二実施形態に係る止水構造Ｗ２は、弾性シール部材２０のリップ部２２の先端に、先細り形状の爪部２５が形成されている。爪部２５は、リップ部２２の先端から先方に突出するように形成されており、先端が尖った先細りの断面形状を呈している。このように、弾性シール部材２０の先端に爪部２５が形成されていることによって、弾性シール部材２０が弾性帯部材３０に当接したときには、弾性帯部材３０の表面の凹部に、さらに凹んだ爪部収容溝３２が形成されることとなる。なお、その他の構成は第一実施形態と同様であるので、同じ符号を付して説明を省略する。
【００４３】
以上のような構成によれば、爪部２５が、弾性帯部材３０に対する係止部を構成することとなり、弾性シール部材２０の反転防止効果が高くなる。また、弾性シール部材２０と弾性帯部材３０との接触面積が大きくなるので、互いの密着性をより一層高めることができる。さらには、爪部２５の先端が鋭角な断面形状を呈しているので、弾性帯部材３０の凹部の折返し部分も鋭角となる。したがって、水が回り込み難くなり、止水効果がさらに向上する。
【００４４】
次に、図８を参照して、本発明を実施するための第三実施形態を説明する。第三実施形態に係る止水構造Ｗ３は、弾性帯部材３５が、少なくも表面の一部に配置された水膨潤ゴムを備えて構成されていることを特徴とする。図８の（ａ）に示す弾性帯部材３５は、表面全体に設けられた水膨潤ゴム３６と、その奥に設けられた弾性ゴム３７とを備えている。水膨潤ゴム３６は、水分を吸収すると膨張する。弾性ゴム３７は、例えば、ゴムやウレタン等の材質にて構成されている。なお、弾性シール部材２０については、第一実施形態と同様の構成であるので、同じ符号を付して説明を省略する。このような構成の止水構造Ｗ３によれば、水膨潤ゴム３６が水分を吸収すると、図中、破線にて示すように弾性シール部材２０側に膨張して、弾性シール部材を押圧するので、弾性シール部材２０と弾性帯部材３５間の密着性が高くなり、止水性能の向上を図ることができる。また、リップ部２２よりも大断面トンネルの内側で膨張した水膨潤ゴム３６は、押さえ部３１（図中、破線にて示す）を構成するので、リップ部２２の内側への反転（捲れ）を抑制できる。
【００４５】
なお、水膨潤ゴム３６の設置位置は前記の構成に限定されるものではなく、図８の（ｂ）に示すように、弾性帯部材３５の表面のうち、リップ部２２よりも大断面トンネルの内側の部分のみに、水膨潤ゴム３６を設けるようにしてもよい。このような構成によっても、図８の（ａ）と同様に、水膨潤ゴム３６が水分を吸収すると、図中、破線にて示すように弾性シール部材２０側に膨張して、弾性シール部材を押圧するので、弾性シール部材２０と弾性帯部材３５間の密着性が高くなり、止水性能の向上を図ることができる。また、膨張した水膨潤ゴム３６は、押さえ部３１（図中、破線にて示す）を構成するので、リップ部２２の内側への反転（捲れ）を抑制できる。なお、本実施形態では、水膨潤ゴム３６は、弾性帯部材３５の一部のみに設けられているが、弾性帯部材の全体を水膨潤ゴムで構成するようにしてもよい。
【００４６】
以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明は前記実施の形態に限定する趣旨ではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜設計変更が可能である。例えば、本実施形態では、弾性シール部材２０がベース部２１とリップ部２２とで構成されているが、この形状に限定されるものではなく、弾性帯部材３０に減り込む突条を備えていれば、他の形状であってもよい。
【符号の説明】
【００４７】
Ｗ１    止水構造
Ｔ１    （小断面）トンネル
１      大断面トンネル
１０    トンネル函体
１０’  外表面
２０    弾性シール部材
２１    ベース部
２２    リップ部
３０    弾性帯部材
３１    押さえ部
３６    水膨潤ゴム
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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