(57)【要約】【課題】ＯＦＤＭ通信方式を使用してデータキャリア及びパイロットキャリアが配置された信号を第１の通信装置１と第２の通信装置２との間で無線通信する無線通信システムで、伝送路における遅延波やフェージング変動の影響が少ないときのスループットを向上させる。【解決手段】第２の通信装置では、第２受信手段２１による第１の通信装置の第１送信手段１１からの受信信号に基づいて検出手段２２（２４）が遅延スプレッドの値（フェージング変動の値）を検出し、決定手段２３（２５）が周波数軸方向（時間軸方向）におけるパイロットキャリアの配置間隔を決定し、第２送信手段２６がその情報を送信する。第１の通信装置では、第１受信手段１２の受信情報によるパイロットキャリアの配置間隔を使用して第１送信手段により信号が送信されるように制御手段１３、１１が制御する。【選択図】  図１
2011041149.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＯＦＤＭ通信方式を使用してデータキャリア及びパイロットキャリアが配置された信号を第１の通信装置と第２の通信装置との間で無線により通信する無線通信システムにおいて、
前記第１の通信装置は、前記第２の通信装置に対して信号を無線により送信する第１送信手段を備え、
前記第２の通信装置は、前記第１の通信装置から無線により送信された信号を受信する第２受信手段と、前記第２受信手段により受信された信号に基づいて遅延スプレッドの値を検出する遅延スプレッド値検出手段と、前記遅延スプレッド値検出手段により検出された遅延スプレッドの値に基づいて前記第１の通信装置から前記第２の通信装置への通信について周波数軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を決定する周波数軸方向間隔決定手段と、前記周波数軸方向間隔決定手段により決定された周波数軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を特定する情報を前記第１の通信装置に対して送信する第２送信手段と、を備え、
前記第１の通信装置は、前記第２の通信装置から送信された周波数軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を特定する情報を受信する第１受信手段と、前記第１受信手段により受信された情報により特定される周波数軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を使用して前記第１送信手段により信号が送信されるように制御する周波数軸方向間隔制御手段と、を備えた、
ことを特徴とする無線通信システム。
【請求項２】
ＯＦＤＭ通信方式を使用してデータキャリア及びパイロットキャリアが配置された信号を第１の通信装置と第２の通信装置との間で無線により通信する無線通信システムにおいて、
前記第１の通信装置は、前記第２の通信装置に対して信号を無線により送信する第１送信手段を備え、
前記第２の通信装置は、前記第１の通信装置から無線により送信された信号を受信する第２受信手段と、前記第２受信手段により受信された信号に基づいてフェージング変動の値を検出するフェージング変動値検出手段と、前記フェージング変動値検出手段により検出されたフェージング変動の値に基づいて前記第１の通信装置から前記第２の通信装置への通信について時間軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を決定する時間軸方向間隔決定手段と、前記時間軸方向間隔決定手段により決定された時間軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を特定する情報を前記第１の通信装置に対して送信する第２送信手段と、を備え、
前記第１の通信装置は、前記第２の通信装置から送信された時間軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を特定する情報を受信する第１受信手段と、前記第１受信手段により受信された情報により特定される時間軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を使用して前記第１送信手段により信号が送信されるように制御する時間軸方向間隔制御手段と、を備えた、
ことを特徴とする無線通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ：Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）通信方式を使用して無線通信する無線通信システムに関し、特に、伝送路における遅延波やフェージング変動の影響が少ないときのスループットを向上させる無線通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、ＯＦＤＭ通信方式を使用したデジタル無線通信システムでは、遅延波及びフェージング変動による伝送路歪を等化するために、振幅及び位相が（例えば、送信側の装置と受信側の装置の両方で）既知であるパイロットキャリアをデータに挿入することが行われている。
【０００３】
図４には、パイロットキャリアとデータキャリアの配置の一例を示してある。
横軸は時間（シンボルの方向）を表しており、縦軸は周波数（サブキャリアの方向）を表している。また、パイロットキャリア５１（図４では１つのみ符号を付してある）を黒丸で表しており、データキャリア５２（図４では１つのみ符号を付してある）を白丸で表している。
【０００４】
ここで、パイロットキャリアの間隔（パイロット間隔）はシステムによって異なるが固定であり、本例では、時間軸方向のパイロット間隔が４であり、周波数軸方向のパイロット間隔が５である配置で、通信が行われる。
等化処理では、時間軸方向及び周波数軸方向について隣り合う複数のパイロットキャリアの間を補間して伝送路特性の推定を行い、遅延波及びフェージング変動による伝送路歪を等化する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−８１５０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ここで、パイロット間隔は、各システムで想定される悪条件な遅延波及びフェージング変動の下でも十分に通信が可能である程度に伝送路歪を等化することができる値に仕様で決定される。
しかしながら、従来では、遅延波及びフェージング変動の影響が少ないときには、パイロットキャリアが過剰となる場合があるといった問題があった。特に、遅延波及びフェージング変動の影響が全くないときには、パイロットキャリアは必要なくなり、全てデータキャリアでよい。
このように、従来では、必要以上にスループットを損失している状況が多々あった。
【０００７】
本発明は、このような従来の事情に鑑み為されたもので、例えば、ＯＦＤＭ通信方式を使用して無線通信する場合に、伝送路における遅延波やフェージング変動の影響が少ないときのスループットを向上させることができる無線通信システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、本発明では、ＯＦＤＭ通信方式を使用して、データキャリア及びパイロットキャリアが配置された信号を、第１の通信装置と第２の通信装置との間で無線により通信する無線通信システムにおいて、次のような構成とした。
すなわち、前記第１の通信装置では、第１送信手段が、前記第２の通信装置に対して、信号を無線により送信する。
前記第２の通信装置では、第２受信手段が、前記第１の通信装置から無線により送信された信号を受信する。遅延スプレッド値検出手段が、前記第２受信手段により受信された信号に基づいて、遅延スプレッドの値を検出する。周波数軸方向間隔決定手段が、前記遅延スプレッド値検出手段により検出された遅延スプレッドの値に基づいて、前記第１の通信装置から前記第２の通信装置への通信について、周波数軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を決定する。第２送信手段が、前記周波数軸方向間隔決定手段により決定された周波数軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を特定する情報を、前記第１の通信装置に対して（例えば、無線により）送信する。
前記第１の通信装置では、第１受信手段が、前記第２の通信装置から送信された周波数軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を特定する情報を受信する。周波数軸方向間隔制御手段が、前記第１受信手段により受信された情報により特定される周波数軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を使用して前記第１送信手段により信号が送信されるように制御する。
従って、例えば、ＯＦＤＭ通信方式を使用して無線通信する場合に、伝送路における遅延波の影響が少ないときのスループットを向上させることができる。
【０００９】
ここで、第１の通信装置や第２の通信装置や無線通信システムとしては、それぞれ、種々なものが用いられてもよい。例えば、第１の通信装置が主にデータ送信機能を有し、第２の通信装置が主にデータ受信機能を有する態様ばかりでなく、第１の通信装置と第２の通信装置がそれぞれデータ送信機能とデータ受信機能の両方を有するような態様が用いられてもよく、第１の通信装置と第２の通信装置として同様な装置が用いられてもよい。
【００１０】
また、受信信号に基づいて遅延スプレッドの値を検出する手法としては、種々な手法が用いられてもよい。
また、遅延スプレッドの値に基づいて、周波数軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を決定する手法としては、種々なものが用いられてもよく、例えば、互いを対応付ける情報（例えば、テーブル）を用いる手法や、或いは、互いを対応付ける数式を用いる手法、などを用いることができる。
また、周波数軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を特定する情報としては、種々な情報が用いられてもよく、例えば、その配置間隔の値を示す情報を用いることができる。
【００１１】
本発明では、ＯＦＤＭ通信方式を使用して、データキャリア及びパイロットキャリアが配置された信号を、第１の通信装置と第２の通信装置との間で無線により通信する無線通信システムにおいて、次のような構成とした。
すなわち、前記第１の通信装置では、第１送信手段が、前記第２の通信装置に対して、信号を無線により送信する。
前記第２の通信装置では、第２受信手段が、前記第１の通信装置から無線により送信された信号を受信する。フェージング変動値検出手段が、前記第２受信手段により受信された信号に基づいて、フェージング変動の値を検出する。時間軸方向間隔決定手段が、前記フェージング変動値検出手段により検出されたフェージング変動の値に基づいて、前記第１の通信装置から前記第２の通信装置への通信について、時間軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を決定する。第２送信手段が、前記時間軸方向間隔決定手段により決定された時間軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を特定する情報を、前記第１の通信装置に対して（例えば、無線により）送信する。
前記第１の通信装置では、第１受信手段が、前記第２の通信装置から送信された時間軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を特定する情報を受信する。時間軸方向間隔制御手段が、前記第１受信手段により受信された情報により特定される時間軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を使用して前記第１送信手段により信号が送信されるように制御する。
従って、例えば、ＯＦＤＭ通信方式を使用して無線通信する場合に、伝送路におけるフェージング変動の影響が少ないときのスループットを向上させることができる。
【００１２】
ここで、第１の通信装置や第２の通信装置や無線通信システムとしては、それぞれ、種々なものが用いられてもよい。例えば、第１の通信装置が主にデータ送信機能を有し、第２の通信装置が主にデータ受信機能を有する態様ばかりでなく、第１の通信装置と第２の通信装置がそれぞれデータ送信機能とデータ受信機能の両方を有するような態様が用いられてもよく、第１の通信装置と第２の通信装置として同様な装置が用いられてもよい。
【００１３】
また、受信信号に基づいてフェージング変動の値を検出する手法としては、種々な手法が用いられてもよい。なお、フェージング変動の値としては、種々なものが用いられてもよく、例えば、所定の瞬間の値が用いられてもよく、或いは、所定の期間における平均的な値が用いられてもよい。
また、フェージング変動の値に基づいて、時間軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を決定する手法としては、種々なものが用いられてもよく、例えば、互いを対応付ける情報（例えば、テーブル）を用いる手法や、或いは、互いを対応付ける数式を用いる手法、などを用いることができる。
また、時間軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を特定する情報としては、種々な情報が用いられてもよく、例えば、その配置間隔の値を示す情報を用いることができる。
【発明の効果】
【００１４】
以上説明したように、本発明に係る無線通信システムによると、例えば、ＯＦＤＭ通信方式を使用して無線通信する場合に、伝送路における遅延波やフェージング変動の影響が少ないときのスループットを向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施例に係るＯＦＤＭ無線通信システムの構成例（主に、下り通信に関する構成例）を示す図である。
【図２】上り送信フレームのフォーマットの一例を示す図である。
【図３】（ａ）、（ｂ）はパイロット間隔の変更の様子の一例を示す図である。
【図４】パイロットキャリアとデータキャリアの配置（時間軸方向パイロット間隔が４、周波数軸方向パイロット間隔が５）の一例を示す図である。
【図５】（ａ）は周波数軸上のパイロット間隔の求め方の例を説明するための図であり、（ｂ）は時間軸上のパイロット間隔の求め方の例を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明に係る実施例を図面を参照して説明する。
図１には、本発明の一実施例に係るＯＦＤＭ通信方式を使用した無線通信システムの構成例（主に、下り通信に関する構成例）を示してある。
ここで、本例の無線通信システムは親局（親局装置）１及び子局（子局装置）２を有しており、親局１から子局２への方向の通信を下り通信と言い、子局２から親局１への方向の通信を上り通信と言う。
【００１７】
本例の親局１は、親局送信部１１、親局受信部１２、下りパイロット間隔設定値抽出部１３を備えている。
本例の子局２は、子局受信部２１、遅延スプレッド算出部２２、周波数軸方向パイロット間隔選定部２３、フェージング変動値算出部２４、時間軸方向パイロット間隔選定部２５、子局送信部２６を備えている。
【００１８】
図２には、上り送信フレームのフォーマットの一例を示してある。
本例の上り送信フレームは、上り送信データ３１と、下り周波数軸方向パイロット間隔設定値３２と、下り時間軸方向パイロット間隔設定値３３から構成される。
【００１９】
ここで、本例の無線通信システムでは、時間軸方向のパイロット間隔や周波数軸方向のパイロット間隔を変更することが可能である。
図３（ａ）、（ｂ）には、パイロット間隔の変更の様子の一例を示してある。
図３（ａ）には、変更前におけるキャリア配置の一例を示してある。
横軸は時間（シンボルの方向）を表しており、縦軸は周波数（サブキャリアの方向）を表している。また、パイロットキャリア４１（図３（ａ）では１つのみ符号を付してある）を黒丸で表しており、データキャリア４２（図３（ａ）では１つのみ符号を付してある）を白丸で表している。本例では、時間軸方向のパイロット間隔が４であり、周波数軸方向のパイロット間隔が５である配置で、通信が行われる。
【００２０】
図３（ｂ）には、変更後におけるキャリア配置の一例を示してある。
横軸は時間（シンボルの方向）を表しており、縦軸は周波数（サブキャリアの方向）を表している。また、パイロットキャリアを黒丸で表しており、データキャリアを白丸で表している。本例では、時間軸方向のパイロット間隔が６であり、周波数軸方向のパイロット間隔が１０である配置で、通信が行われる。
【００２１】
本例の無線通信システムにおいて行われる動作の一例（１）〜（１０）を示す。
（１）親局１では、システムで想定される遅延波及びフェージング変動による伝送路歪を十分に等化することができる程度の親局／子局間で既知のパイロット間隔で下り送信フレームを構成して、その信号を子局２に対して無線により送信する。
（２）子局２では、前記（１）で親局１から送信された信号を子局受信部２１で受信して受信処理を行い、その受信データを遅延スプレッド算出部２２及びフェージング変動値算出部２４へ送る。
【００２２】
（３）子局２の遅延スプレッド算出部２２は、入力された受信データに基づいて遅延スプレッドの値を算出し、その値を周波数軸方向パイロット間隔選定部２３へ送る。また、（例えば、同時に、）子局２のフェージング変動値算出部２４は、入力された受信データに基づいてフェージング変動の値を算出し、その値を時間軸方向パイロット間隔選定部２５へ送る。
ここで、一般的に、遅延波の影響は周波数軸方向に現れ、フェージング変動の影響は時間軸方向に現れる。
【００２３】
（４）子局２の周波数軸方向パイロット間隔選定部２３は、入力された遅延スプレッド値に基づいて最適な周波数軸方向のパイロット間隔を決定（例えば、予め設定された複数の候補の中から選択）し、それを下り通信における周波数軸方向のパイロット間隔の設定値（下り周波数軸方向パイロット間隔設定値）とする。また、（例えば、同時に、）子局２の時間軸方向パイロット間隔選定部２５は、入力されたフェージング変動値に基づいて最適な時間軸方向のパイロット間隔を決定（例えば、予め設定された複数の候補の中から選択）し、下り通信における時間軸方向のパイロット間隔の設定値（下り時間軸方向パイロット間隔設定値）とする。
【００２４】
ここで、遅延スプレッド値に基づいて最適な周波数軸方向のパイロット間隔を決定する手法としては、種々なものが用いられてもよく、例えば、遅延スプレッド値と（最適な）周波数軸方向のパイロット間隔との対応をテーブルなどとして予め設定及びメモリに記憶しておいて、その対応に従って決定する手法を用いることや、或いは、遅延スプレッド値から（最適な）周波数軸方向のパイロット間隔を算出する数式などを予め設定及びメモリに記憶しておいて、その数式などに従って決定する手法を用いること、などができる。
同様に、フェージング変動値に基づいて最適な時間軸方向のパイロット間隔を決定する手法としては、種々なものが用いられてもよく、例えば、フェージング変動値と（最適な）時間軸方向のパイロット間隔との対応をテーブルなどとして予め設定及びメモリに記憶しておいて、その対応に従って決定する手法を用いることや、或いは、フェージング変動値から（最適な）時間軸方向のパイロット間隔を算出する数式などを予め設定及びメモリに記憶しておいて、その数式などに従って決定する手法を用いること、などができる。
【００２５】
具体例として、パイロット間隔が図３（ａ）に示される状態から図３（ｂ）に示される状態へ変更される場合のように、遅延スプレッドの値及びフェージング変動の値が小さい場合には、時間軸方向及び周波数軸方向でパイロット間隔が広がりデータキャリアが増えるため、スループットが向上する。図３（ａ）、（ｂ）の例では、時間軸方向のパイロット間隔（下り時間軸方向パイロット間隔設定値）が４から６へ広がっており、周波数軸方向のパイロット間隔（下り周波数軸方向パイロット間隔設定値）が５から１０へ広がっている。
【００２６】
（５）子局２の周波数軸方向パイロット間隔選定部２３は、前記（４）で決定した下り周波数軸方向パイロット間隔設定値を子局受信部２１及び子局送信部２６へ送る。また、（例えば、同時に、）子局２の時間軸方向パイロット間隔選定部２５は、前記（４）で決定した下り時間軸方向パイロット間隔設定値を子局受信部２１及び子局送信部２６へ送る。
（６）子局２の子局送信部２６は、周波数軸方向パイロット間隔選定部２３から通知される下り周波数軸方向パイロット間隔設定値を入力するとともに、時間軸方向パイロット間隔選定部２５から通知される下り時間軸方向パイロット間隔設定値を入力し、図２に示される上り送信フレームを使用して、上り送信データ３１に当該下り周波数軸方向パイロット間隔設定値３２及び下り時間軸方向パイロット間隔設定値３３を乗せて、その信号を親局１に対して無線により送信する。
【００２７】
（７）親局１では、前記（６）で子局２から送信された信号を親局受信部１２で受信して受信処理を行い、その受信データを下りパイロット間隔設定値抽出部１３へ送る。
（８）親局１の下りパイロット間隔設定値抽出部１３は、入力された受信データから下り周波数軸方向パイロット間隔設定値３２及び下り時間軸方向パイロット間隔設定値３３を抽出して（抜き出して）、それを親局送信部１１へ送る。
【００２８】
（９）親局１の親局送信部１１は、入力された下りパイロット間隔設定値（下り周波数軸方向パイロット間隔設定値及び下り時間軸方向パイロット間隔設定値）に従って、下り送信フレームを構成して、その信号を子局２に対して無線により送信する。
（１０）子局２の子局受信部２１は、前記（５）で通知された下りパイロット間隔設定値を入力し、つまり、周波数軸方向パイロット間隔選定部２３から通知される下り周波数軸方向パイロット間隔設定値を入力するとともに、時間軸方向パイロット間隔選定部２５から通知される下り時間軸方向パイロット間隔設定値を入力し、当該下りパイロット間隔設定値に基づいて、親局１からの受信データからパイロットキャリアを抽出して（抜き出して）、伝送路特性の推定や伝送路歪の等化を行う。
【００２９】
ここで、遅延スプレッドとは、遅延時間に対する電力分布の広がりを表す遅延プロファイルの標準偏差であり、公知の式によって求めることができる。
また、遅延スプレッドの算出に代えて、次のようにしてチャネル推定を行い、周波数軸方向のパイロット間隔を設定してもよい。例えば、周波数軸方向におけるパイロットの受信強度が図５（ａ）に示されるような周波数（横軸）と受信強度（縦軸）との関係である場合には、パイロットＰ１、Ｐ４を線形補間すれば十分にチャネルを推定することができ、パイロットＰ２、Ｐ３は不要と考えられる。同様に、パイロットＰ４、Ｐ７を線形補間すれば十分にチャネルを推定することができ、パイロットＰ５、Ｐ６は不要と考えられる。そこで、本例の遅延スプレッド算出部２２に代えてそれと同じ位置において、周波数軸上で隣り合う二つのパイロットの受信強度を線形補間したときの傾きを１フレーム分算出し、隣り合う直線の傾きの変化量が所定値以下（又は、所定値未満）であれば、これらの傾きの算出に用いられた真ん中のパイロットは不要と判断して省く。そして、本例の周波数軸方向パイロット間隔選定部２３に代えてそれと同じ位置において、１フレーム中で最小のパイロット間隔を、次回の周波数軸上のパイロット間隔として選択する。
なお、上記では、線形補間（１次補間）を例として挙げたが、２次補間、３次補間等でもよく、高次になればよりパイロット間隔を広げることが可能となる。
【００３０】
また、フェージング変動の算出（推定）に代えて、時間軸上におけるパイロットの受信強度の変化に応じて、時間軸方向のパイロット間隔を設定してもよい。例えば、時間軸方向におけるパイロットの受信強度が図５（ｂ）に示されるような時間（横軸）と受信強度（縦軸）との関係である場合には、上記と同様に、パイロットＱ１、Ｑ４を線形補間すれば十分にチャネルを推定することができ、パイロットＱ２、Ｑ３は不要と考えられる。また、パイロットＱ４、Ｑ７を線形補間すれば十分にチャネルを推定することができ、パイロットＱ５、Ｑ６は不要と考えられる。そこで、本例のフェージング変動値算出部２４に代えてそれと同じ位置において、時間軸上で隣り合う二つのパイロットの受信強度を線形補間したときの傾きを１フレーム分算出し、隣り合う直線の傾きの変化量が所定値以下（又は、所定値未満）であれば、これらの傾きの算出に用いられた真ん中のパイロットは不要と判断して省く。そして、本例の時間軸方向パイロット間隔選定部２５に代えてそれと同じ位置において、１フレーム中で最小のパイロット間隔を、次回の時間軸上のパイロット間隔として選択する。
なお、上記では、線形補間（１次補間）を例として挙げたが、２次補間、３次補間等でもよく、高次になればよりパイロット間隔を広げることが可能となる。
【００３１】
ここで、本例では、親局１から子局２への下り通信で使用される時間軸方向パイロット間隔や周波数軸方向パイロット間隔を変更する構成例や動作例を示したが、子局２から親局１への上り通信で使用される時間軸方向パイロット間隔や周波数軸方向パイロット間隔を変更する構成例や動作例についても同様なものとすることができ、例えば、本例における「上り」と「下り」を逆にし、本例における「親局１」の構成や動作と「子局２」の構成や動作を逆にすることにより実現される。
なお、図１に示される親局１の機能と子局２の機能の両方を備えた装置を親局や子局として用いることも可能である。
【００３２】
以上のように、本例では、ＯＦＤＭを用いたデジタル無線通信システムの下り通信において、子局２が受信データから算出した遅延スプレッドに適した周波数軸方向のパイロット間隔を決定して親局１に通知することで、遅延波の影響に応じた周波数軸方向のパイロット間隔を使用して通信することができる。
また、本例では、ＯＦＤＭを用いたデジタル無線通信システムの上り通信において、親局１が受信データから算出した遅延スプレッドに適した周波数軸方向のパイロット間隔を決定して子局２に通知することで、遅延波の影響に応じた周波数軸方向のパイロット間隔を使用して通信することができる。
【００３３】
また、本例では、ＯＦＤＭを用いたデジタル無線通信システムの下り通信において、子局２が受信したデータから算出したフェージング変動値に適した時間軸方向のパイロット間隔を決定して親局１に通知することで、フェージング変動に応じた時間軸方向のパイロット間隔を使用して通信することができる。
また、本例では、ＯＦＤＭを用いたデジタル無線通信システムの上り通信において、親局１が受信したデータから算出したフェージング変動値に適した時間軸方向のパイロット間隔を決定して子局２に通知することで、フェージング変動に応じた時問軸方向のパイロット間隔を使用して通信することができる。
【００３４】
このように、本例では、ＯＦＤＭを用いた無線通信システムにおいて、受信データから算出した遅延スプレッドに応じて、周波数軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を決定することが行われる。
また、本例では、ＯＦＤＭを用いた無線通信システムにおいて、受信データから算出したフェージング変動値に応じて、時間軸方向におけるパイロットキャリアの配置間隔を決定することが行われる。
【００３５】
従って、本例の無線通信システムでは、時間軸方向や周波数軸方向のパイロット間隔を可変として、例えば、伝送路における遅延波やフェージング変動の影響が少ないときにはそれぞれに対応するパイロット間隔を広げることにより、パイロットキャリアの数を減らして、データキャリアの数を増加させることができ、これにより、伝送路における遅延波やフェージング変動の影響が少ないときのスループットを向上させることができる。
【００３６】
ここで、本例では、伝送路における遅延波及びフェージング変動の両方の影響が少ないときの動作例を示したが、例えば、遅延スプレッドに応じて周波数軸方向のパイロット間隔を制御する処理と、フェージング変動値に応じて時間軸方向のパイロット間隔を制御する処理が、それぞれ独立に行われてもよく、また、これらのうちの一方のみが行われてもよく、この場合においても、その一方について本例と同様な効果を得ることができる。
【００３７】
なお、本例の無線通信システムにおける第１の通信装置（本例では、親局１）では、親局送信部１１の機能により第１送信手段が構成されており、親局受信部１２の機能により第１受信手段が構成されており、下りパイロット間隔設定値抽出部１３の機能や親局送信部１１の機能によりパイロットキャリアに関する周波数軸方向間隔制御手段や時間軸方向間隔制御手段が構成されている。
また、本例の無線通信システムにおける第２の通信装置（本例では、子局２）では、子局受信部２１の機能により第２受信手段が構成されており、遅延スプレッド算出部２２の機能により遅延スプレッド値検出手段が構成されており、周波数軸方向パイロット間隔選定部２３の機能によりパイロットキャリアに関する周波数軸方向間隔決定手段が構成されており、フェージング変動値算出部２４の機能によりフェージング変動値検出手段が構成されており、時間軸方向パイロット間隔選定部２５の機能によりパイロットキャリアに関する時間軸方向間隔決定手段が構成されており、子局送信部２６の機能により第２送信手段が構成されている。
【００３８】
ここで、本発明に係るシステムや装置などの構成としては、必ずしも以上に示したものに限られず、種々な構成が用いられてもよい。また、本発明は、例えば、本発明に係る処理を実行する方法或いは方式や、このような方法や方式を実現するためのプログラムや当該プログラムを記録する記録媒体などとして提供することも可能であり、また、種々なシステムや装置として提供することも可能である。
また、本発明の適用分野としては、必ずしも以上に示したものに限られず、本発明は、種々な分野に適用することが可能なものである。
また、本発明に係るシステムや装置などにおいて行われる各種の処理としては、例えばプロセッサやメモリ等を備えたハードウエア資源においてプロセッサがＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）に格納された制御プログラムを実行することにより制御される構成が用いられてもよく、また、例えば当該処理を実行するための各機能手段が独立したハードウエア回路として構成されてもよい。
また、本発明は上記の制御プログラムを格納したフロッピー（登録商標）ディスクやＣＤ（Ｃｏｍｐａｃｔ  Ｄｉｓｃ）−ＲＯＭ等のコンピュータにより読み取り可能な記録媒体や当該プログラム（自体）として把握することもでき、当該制御プログラムを当該記録媒体からコンピュータに入力してプロセッサに実行させることにより、本発明に係る処理を遂行させることができる。
【符号の説明】
【００３９】
１・・親局、  ２・・子局、  １１・・親局送信部、  １２・・親局受信部、  １３・・下りパイロット間隔設定値抽出部、  ２１・・子局受信部、  ２２・・遅延スプレッド算出部、  ２３・・周波数軸方向パイロット間隔選定部、  ２４・・フェージング変動値算出部、  ２５・・時間軸方向パイロット間隔選定部、  ２６・・子局送信部、  ３１・・上り送信データ、  ３２・・下り周波数軸方向パイロット間隔設定値、  ３３・・下り時間軸方向パイロット間隔設定値、  ４１、５１・・パイロットキャリア、  ４２、５２・・データキャリア、
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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