(57)【要約】      （修正有）【課題】最長直交符号記号の１つの記号時間のうちの一部の時間内において雑音測定を行う。【解決手段】制御プロセッサ５２０は、システムに関する最長拡散率よりも小さい拡散率を有する非占有符号を識別する。逆拡散器５１２は、該非占有符号に基づいて記号エネルギーを測定し、雑音推定器５１６は、該測定した記号エネルギーに基づいて雑音推定値を生成する。加入局は、最長拡散率符号の１つの記号時間のうちのほんの一部の時間内にチャネル推定を行うために同様の技術を用いる。【選択図】図５
2011055509.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
短拡散率符号が占有されていないことを決定することであって、前記短拡散率符号は最長拡散率よりも小さい短拡散率を有していることと、
第１の測定した記号エネルギーを提供するために前記短拡散率符号に基づいて第１の記号エネルギーを測定することと、
第２の測定した記号エネルギーを提供するために前記短拡散率符号に基づいて第２の記号エネルギーを測定することと、
前記第１の測定した記号エネルギーと前記第２の測定した記号エネルギーの差に基づいて第１の雑音推定値を生成すること、とを具備する雑音測定方法。
【請求項２】
前記短拡散率符号が占有されていないことを示すメッセージを受け取ることをさらに具備し、前記決定することは前記メッセージに基づいて行うことである、請求項 １に記載の方法。
【請求項３】
前記メッセージは単一ビットであり、前記短拡散率符号はＣ（１２８，１）符号であり、前記短拡散率は１２８である、請求項 ２に記載の方法。
【請求項４】
前記メッセージは単一ビットであり、前記短拡散率符号は１２８チップよりも短いか又は１２８チップに等しい長さを有しておりさらにＣ（１２８，１）符号以外の予め決められた符号である、請求項 ２に記載の方法。
【請求項５】
前記メッセージは単一ビットであり、前記短拡散率符号は６４チップに等しい長さを有する予め決められた符号である、請求項 ２に記載の方法。
【請求項６】
前記メッセージは単一ビットであり、前記短拡散率符号は３２チップに等しい長さを有する予め決められた符号である、請求項 ２に記載の方法。
【請求項７】
前記メッセージは２個以上のビットを有しており、可変のチップ長を有する一組の符号から前記短拡散率符号を識別する、請求項 ２に記載の方法。
【請求項８】
前記短拡散率符号は、占有されている少なくとも１個の最長拡散率符号とともに１個の共通の親符号を共有しており、前記最長拡散率符号は、最長拡散率に等しい拡散率を有している、請求項 １に記載の方法。
【請求項９】
前記短拡散率は、前記最長拡散率の１／２に等しく、前記短拡散率符号は１個の共通の親符号を２個の最長拡散率符号と共有しており、前記２個の最長拡散率符号のうちの第１の符号は常に占有されており、前記最長拡散率符号は両方とも前記最長拡散率に等しい拡散率を有している、請求項 １に記載の方法。
【請求項１０】
前記２個の最長拡散率符号のうち第２の符号は、予め決められたデューティサイクルで占有されていない状態にあることを決定することと、
第３の測定した記号エネルギーを提供するために前記短拡散率符号に基づいて第３の記号エネルギーを測定することと、
第４の測定した記号エネルギーを提供するために前記短拡散率符号に基づいて第４の記号エネルギーを測定することと、
前記第３の測定した記号エネルギーと前記第４の測定した記号エネルギーの差に基づいて第２の雑音推定値を生成することであって、第１の記号エネルギーを前記測定することと、第２の記号エネルギーを前記測定することと、第３の記号エネルギーを前記測定することと、第４の記号エネルギーを前記測定することは、最長拡散率を有する最長の符号記号に関わる最長の符号記号時間内に存在する４つの連続した符号記号時間において各々発生すること、とを具備する、請求項 ９に記載の方法。
【請求項１１】
すべてが１であるパイロット符号とともに１個の共通の親符号を共有するすべての最長拡散率符号が占有されていないことを決定することであって、前記共通の親符号は最長拡散率よりも短い短拡散率を有していることと、
前記共通の親符号を用いてチャネル推定を行うこと、とを具備するチャネル推定方法。
【請求項１２】
すべての最長拡散率符号のうちの少なくとも１個の符号が予め決められたデューティサイクルで不連続的に占有され、前記方法は、前記予め決められたデューティサイクル中において前記少なくとも１個の符号が占有されていない時間を識別することをさらに具備する、請求項 １１に記載の方法。
【請求項１３】
すべての最長拡散率符号のうちの少なくとも１個の符号が予め決められたデューティサイクルで不連続的に占有され、前記少なくとも１個の符号は前記最長拡散率と等しい拡散率を有しており、前記短拡散率は前記最長拡散率の１／４に等しく、前記方法は、前記予め決められたデューティサイクル中において前記少なくとも１個の符号が占有されていない時間を識別することをさらに具備する、請求項 １１に記載の方法。  
【請求項１４】
短拡散率符号が占有されていないことを決定するための手段であって、前記短拡散率符号は最長拡散率よりも小さい短拡散率を有している手段と、
第１の測定した記号エネルギーを提供するために前記短拡散率符号に基づいて第1の記号エネルギーを測定するための手段と、
第２の測定した記号エネルギーを提供するために前記短拡散率符号に基づいて第２の記号エネルギーを測定するための手段と、
前記第１の測定した記号エネルギーと前記第２の測定した記号エネルギーの差に基づいて第１の雑音推定値を生成するための手段と、を具備する装置。
【請求項１５】
すべてが１であるパイロット符号とともに１個の共通の親符号を共有するすべての最長拡散率符号が占有されていないことを決定するための手段であって、前記共通の親符号は最長拡散率よりも短い短拡散率を有している手段と、
前記共通の親符号を用いてチャネル推定を行うための手段と、を具備する装置。
【請求項１６】
短拡散率符号が占有されていないことを決定するように構成されている制御プロセッサであって、前記短拡散率符号は最長拡散率よりも小さい短拡散率を有する制御プロセッサと、
第１の測定した記号エネルギーを提供するために前記短拡散率符号に基づいて第１の記号エネルギーを測定するように構成されるとともに、第２の測定した記号エネルギーを提供するために前記短拡散率符号に基づいて第２の記号エネルギーを測定するように構成されている逆拡散器と、
前記第１の測定した記号エネルギーと前記第２の測定した記号エネルギーの差に基づいて第１の雑音推定値を生成するように構成されている雑音推定器と、とを具備する装置。  
【請求項１７】
前記短拡散率符号が占有されていないことを示すメッセージを復調するように構成された制御チャネル復調器をさらに具備しており、前記制御プロセッサは、前記短拡散率符号が占有されていないことを前記メッセージに基づいて決定する、請求項 １６に記載の装置。
【請求項１８】
前記制御チャネル復調器は、前記メッセージを単一ビットとして復号化するように構成されており、前記逆拡散器は、前記短拡散率に関するＣ（１２８，１）符号を用いて前記第１の記号エネルギー及び前記第２の記号エネルギーを測定するように構成されている、請求項 １７に記載の装置。
【請求項１９】
前記制御チャネル復調器は、前記メッセージを単一ビットとして復号化するように構成されており、前記逆拡散器は、前記単一ビットに関わる予め決められた短拡散率符号を用いて前記第１の記号エネルギー及び前記第２の記号エネルギーを測定するように構成されており、前記予め決められた短拡散率符号は１２８チップよりも小さいか又は１２８チップに等しい長さを有している、請求項 １７に記載の装置。
【請求項２０】
前記制御チャネル復調器は、前記メッセージを単一ビットとして復号化するように構成されており、前記逆拡散器は、前記単一ビットに関わる予め決められた短拡散率符号を用いて前記第１の記号エネルギー及び前記第２の記号エネルギーを測定するように構成されており、前記予め決められた短拡散率符号は６４チップに等しい長さを有している、請求項 １７に記載の装置。
【請求項２１】
前記制御チャネル復調器は、前記メッセージを単一ビットとして復号化するように構成されており、前記逆拡散器は、前記単一ビットに関わる予め決められた短拡散率符号を用いて前記第１の記号エネルギー及び前記第２の記号エネルギーを測定するように構成されており、前記予め決められた短拡散率符号は３２チップに等しい長さを有している、請求項 １７に記載の装置。
【請求項２２】
前記制御チャネル復調器が復号化するように構成されている前記メッセージは、１個以上のビットを有しており、前記逆拡散器は、前記２個以上のビットに基づいて、可変のチップ長を有する予め決められた一組の符号のうちのいずれかの符号を用いて前記第１の記号エネルギー及び前記第２の記号エネルギーを測定するように構成されている、請求項 １７に記載の装置。
【請求項２３】
前記短拡散率符号は、前記最長拡散率の１／４に等しい拡散率を有しており、前記逆拡散器は、前記第１の記号エネルギー及び前記第２の記号エネルギーに加えて第３の測定した記号エネルギー及び第４の測定した記号エネルギーを提供するために、長拡散率符号記号時間内の４つの連続する短拡散率符号時間において４つの記号エネルギーを測定するようにさらに構成されている、請求項 １６に記載の装置。
【請求項２４】
前記雑音推定器は、すべての長拡散率符号記号時間に関して２個の雑音推定値を提供するようにさらに構成されており、前記２個の雑音推定値のうちの最初の雑音推定値は前記第１の雑音推定値であり、前記２個の雑音推定値のうちの第２の雑音推定値は、第３の測定した記号エネルギー及び前記第４の記号エネルギーの差を決定することによって生成される、請求項 ２３に記載の装置。
【請求項２５】
前記制御プロセッサは、予め決められたデューティサイクルの間に最長拡散率符号が占有されていないときを決定するようにさらに構成されている、請求項 ２４に記載の装置。
【請求項２６】
すべてが１であるパイロット符号とともに１個の共通の親符号を共有するすべての最長拡散率符号が占有されていないことを決定するように構成されている制御プロセッサであって、前記共通の親符号は最長拡散率よりも短い短拡散率を有している制御プロセッサと、
前記共通の親符号を用いてチャネル推定値を生成するように構成されている逆拡散器と、とを具備する装置。
【請求項２７】
前記すべての最長拡散率符号のうちの少なくとも１個の符号は、予め決められたデューティサイクルで不連続的に占有され、前記制御プロセッサは、前記予め決められたデューティサイクルの間に前記少なくとも１個の符号が占有されていない時間を識別するようにさらに構成されている、請求項 ２６に記載の装置。
【請求項２８】
前記すべての最長拡散率符号のうちの少なくとも１個の符号が予め決められたデューティサイクルで不連続的に占有され、前記少なくとも１個の符号は、最長拡散率に等しい拡散率を有しており、短拡散率は前記最長拡散率の１／４に等しく、前記制御プロセッサは、前記予め決められたデューティサイクルの間に前記少なくとも１個の符号が占有されていない時間を識別するようにさらに構成されている、請求項 ２６に記載の装置。
【請求項２９】
プロセッサによって実行時に、
短拡散率符号が占有されていないことを決定することであって、前記短拡散率符号は、最長拡散率よりも小さい短拡散率を有していることと、
第１の測定した記号エネルギーを提供するために前記短拡散率符号に基づいた第１の記号エネルギーの測定を逆拡散器に行わせさらに第２の測定した記号エネルギーを提供するために前記短期拡散率符号に基づいた第２の記号エネルギーの測定を逆拡散器に行わせる制御信号を前記逆拡散器に提供することと、
前記第１の測定した記号エネルギー及び前記第２の測定した記号エネルギーの差に基づいた第１の雑音推定値の生成を雑音推定器に行わせる制御信号を前記雑音推定器に提供すること、とを具備する雑音測定方法を前記プロセッサに実行させる命令を具体化した、コンピュータによって読み取り可能な媒体。
【請求項３０】
プロセッサによって実行時に、
すべてが１であるパイロット符号とともに１個の共通の親符号を共有するすべての最長拡散率符号が占有されていないことを決定することであって、前記共通の親符号は最長拡散率よりも短い短拡散率を有していることと、
前記共通の親符号を用いてチャネル推定の生成を前記逆拡散器に行わせる制御信号を前記逆拡散器に提供すること、とを具備するチャネル推定方法を前記プロセッサに実行させる命令を具体化した、コンピュータによって読み取り可能な媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、"IMPROVED NOISE AND CHANNEL ESTIMATION USING LOW SPREADING FACTORS"(小さい拡散率を用いた雑音及びチャネルの推定性能の向上)という題名の米国仮特許出願一連番号 ６０／４２４，４７４(出願日:  ２００２年１１月６日)  に対する優先権を主張するものである。
【０００２】
本発明は、一般的には、無線通信に関するものである。本発明は、より具体的には、無線通信システムにおける雑音推定性能の向上に関するものである。
【背景技術】
【０００３】
無線通信分野には、音声通信、ページング、パケットデータサービス、及びＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ−Ｏｖｅｒ−ＩＰ）等の数多くの無線上の用途が含まれている。これらのサービスでは、種類の異なった各々のサービスごとに大幅に異なった容量、品質、レイテンシー、データ速度等を用いる必要がある点が1つの難題になっている。これまでには、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）、時間分割多元接続（ＴＤＭＡ）、及び符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）等の異なった無線通信技術を用いて該サービスの組合せに対応することを目的とした様々なオーバーザエアインタフェースが開発されている。
【０００４】
通信規格（例えば、提案しているｃｄｍａ２０００及びＷ−ＣＤＭＡ等）では、要求事項が各々異なっているサービスの組合せに対応するため、各々の長さが異なった直交符号を無線基地局から加入局までのダウンリンクチャネルにおいて用いることを規定している。さらに、いくつかの規格では、異なったアップリンクチャネル（加入局から基地局への方向）に関して異なった長さの直交符号を用いてこれらの異なったアップリンクチャネルに関する信号を送信することも規定している。例えば、無線基地局は、長さが異なった直交符号記号を用いて３種類のダウンリンク信号（パイロット信号、音声信号、及びパケットデータ信号）をチャネル化または「カバー」することによって、これらの各々異なった種類の信号を送信することができる。直交符号記号の長さは「チップ」数で表すのが一般的である(なお、チップは、１個の送信信号を構成する最小のバイナリ成分である)。拡散スペクトルシステムでは、１個のビット当たりのチップ数が予め決められているバイナリチップ列を各ビットの情報に乗じる。単一の２進情報ビットに直交符号記号を乗じることで、該記号内の全チップにわたって該情報ビットが有効に「拡散する」ことになる。以上の理由により、チップの長さ、即ち1個のビット当たりのチップ数は、送信された情報信号の「拡散率」と呼ばれることも非常に多い。
【０００５】
現行の拡散スペクトルシステムのもう1つの側面は、異なった加入局間で及び異なった基地局間で周波数帯を共用することである。換言すると、拡散スペクトルシステム内の互いに近接する基地局が、互いに同じ周波数帯でダウンリンク信号を送信する。しかしながら、基地局によって送信されたダウンリンク信号は、このような周波数帯の共用（「再利用」とも呼ばれている）が原因で、近隣の基地局のダウンリンク信号と干渉してしまうことになる。この干渉は、該近隣の基地局の容量（サポートできる加入局数又はダウンリンクにおいて可能な最大の情報スループットのいずれかで測定した場合における容量）を低下させる。該システムの容量は、加入局が信号を正確に受信して復号化することが依然として可能な最低限の電力になるまで送信電力を引き下げる電力制御技術を用いることによって増大させることができる。電力制御の有効性は、加入局及び基地局によって行われる雑音測定の精度に大きく依存する。
【０００６】
従って、可変の拡散率を利用するシステムにおいて最高の雑音測定精度を確保するための方法が必要である。
【発明の概要】
【０００７】
本出願明細書において開示した実施形態は、１個の最も長い直交符号記号の１つの記号時間のうちのほんのわずかな部分の時間内で雑音測定を行うことを可能にすることによって上記の必要性に対処するものである。第１の側面において、無線システム内の加入局は、該無線システムに関する最長拡散率を用いて拡散させた最初の２つのチャネルの各々において情報が送信されている時点を決定し、また、該最長拡散率を用いて拡散させた後続の２つのチャネルが占有されていない（データ送信に用いられていない）ことを決定し、さらに、拡散率が最も長い符号記号の1つの記号時間のうちのほんのわずかな部分の時間において雑音推定を実施する。第２の側面において、加入局は、拡散率が短い符号記号に関わる未使用チャネルを決定し、該拡散率が短い符号の記号時間内に雑音測定を実施する。第3の側面において、加入局は、拡散率が最も長い符号記号の1つの記号時間のうちのほんのわずかな部分の時間内に雑音推定を実施するために同様の技術を用いる。
【０００８】
加入局は、該未使用チャネルを独立して識別することができる。代替として、基地局は、該未使用チャネルの身元を加入局に提供することができる。
【０００９】
本発明は、添付図面を参照して説明してある。同一のもの又は機能的に類似したものについては図面全体に渡って同一の参照番号を付すこととする。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】１つの例示的な無線通信システムを示した図である。
【図２】拡散率が短い未使用チャネルを有する１つの例示的な符号系統ツリーを示した図である。
【図３】１個の共通の親コードを共有しかつ拡散係数が最も長い第１の一組の符号の使用状況に基づいて雑音を測定する１つの例示的方法を示した図である。
【図４】占有されていない短拡散率符号に基づいて雑音を測定する１つの例示的方法を示した図である。
【図５】短拡散率符号を用いて雑音を測定するため１つの例示的加入局を示した図である。
【図６】短拡散率符号を用いた雑音推定を可能にする送信信号を提供するための１つの例示的基地局装置を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
図 １は、アンテナ１１４を備えた１カ所の基地局１１２及び該基地局と通信を行うアンテナ１０４を備えた１カ所の加入局１０２が存在する１つの例示的無線通信システムを示した図である。基地局１１２又は加入局１０２は、本出願明細書において説明する実施形態から逸脱することなしに複数のアンテナを用いることができる。基地局１１２は、ダウンリンクチャネル１２４を通じて加入局１０２に無線信号を送信する。加入局１０２は、アップリンク１２２を通じて基地局１１２に無線信号を送信する。基地局１１２は、異なったサブチャネルを用いてダウンリンク１２４を通じて複数の信号を送信する。１つの例示的実施形態においては、該異なったダウンリンクサブチャネルは、直交符号を用いて区別する。換言すると、特定のサブチャネルにおいて送信すべき各ビットのデータ（データビット）は、基地局１１２によって用いられる符号の間で一意の１個の直交符号記号を該データビットに乗じることによって拡散させる。１つの例示的実施形態においては、加入局１０２は、該異なったサブチャネルを復号するために用られた直交符号記号を知っていること、及びいずれのサブチャネルがデータを搬送するために用いられているかを知っていることを利用して、ダウンリンク１２４において受信した雑音の測定を行う。
【００１２】
本出願明細書において用いている「雑音」という用語は、熱雑音による干渉及びその他の送信源から送信された信号に起因する干渉を含む。本出願明細書において用いている加入局は、移動局又は静止局のいずれでもよく、さらに、１カ所以上の基地局と通信することができる。また、加入局は、ＰＣカード、コンパクトフラッシュ（登録商標）、外部モデム、内部モデム、又は無線電話を含む（但し、これらの機器に限定するものではない）数種類の機器のうちのいずれの機器でもよく、さらに、有線電話又は有線モデムを含めることができる。
【００１３】
雑音測定の向上を可能にする技術は、異なったサブチャネルに対する直交符号記号の割当てを示した１つの例示的符号系統ツリーである図 ２を参照することによって理解が容易になる。図 ２に示した例示的実施形態は、Ｗ−ＣＤＭＡ規格において説明されているサブチャネル指定に基づいたものであるが、異なったサブチャネルに関して異なった長さの拡散符号を利用するあらゆる無線信号に対して適用可能である。図 ２の符号系統ツリー２２０は、チップ長が異なる直交符号記号を異なったサブチャネルに対して割り当てる方法的手法を示した図である。各データビットに１個の符号記号全体を乗じる場合は、該符号記号の長さ（チップ数）は、サブチャネルに関する拡散率に等しい。
【００１４】
図 ２において、第１の記号長を有する各々の「親」直交符号は、該記号長の２倍の記号長を有する２個の「子供」の直交符号を導き出すために用いることができる。直交符号のレベルは、表記記号 Ｃ（Ｘ，Ｙ）（ここで、Ｘ  ＝  該直交符号におけるチップ数、Ｙ  ＝  該レベルにある符号の上から下への列番号）を用いて表される。さらに、値 Ｘは、対応する符号の拡散率（ＳＦ）であるとみなすこともできる。２個の子直交符号が１個の親直交符号から導き出されるときには、該２個の符号のうちの第１の符号は、該親符号が２回繰り返され、該２個の符号のうちの第２の符号は、該親符号の後に該符号のマイナスが続くことになる。このため、２個のチップから成りかつチップ列 （＋，＋）を有しているＣ（２，０）符号は、４個のチップから成る２個の子符号 Ｃ（４，０）  ＝  （＋，＋，＋，＋）及びＣ（４，１）  ＝  （＋，＋，−，−）に分割される。同様に、２個のチップから成りかつチップ列（＋，−）を有しているＣ（２，１）符号は、４個のチップから成る２個の子符号Ｃ（４，２）  ＝  （＋，−，＋，−）及びＣ（４，３）  ＝  （＋，−，−，＋）に分割される。このような構成にすることで、符号系統ツリーの「葉(leaf)」ノード部に存在する符号がその他の葉ノード部の符号よりも長い（チップ数が多い）場合でも、葉ノード部のすべての符号がその他の葉ノード部のすべての符号に対して必ず直交になる。
【００１５】
符号系統ツリー２２０は、最も長い「枝（branch）」を頂部に示してある（即ち、最も長いコードは、Ｃ（Ｘ，Ｙ）表記法におけるＹに関する値のほうが小さい）が、下方の枝から右に延びている長い枝を有する符号系統ツリーを用いることを排除するものではない。例えば、符号系統ツリーの枝 Ｃ（４，０）及びＣ（４，３）は、Ｃ（４，１）及びＣ（４，２）が葉ノード符号として用いられるのと同時に、はるか遠くの長さが256チップの葉ノード符号まで延ばすことができる。
【００１６】
上述したように、図 ２に示した例示的なチャネル割当ては、Ｗ−ＣＤＭＡ規格において説明されているサブチャネル指定に基づいたものである。従って、符号系統ツリーの枝２０２におけるＣ（２５６，０）符号は、共通パイロットチャネル（ＣＰＩＣＨ）と呼ばれるパイロットサブチャネルを拡散するために使用し、符号系統ツリー枝２０４のＣ（２５６，１）符号は、主共通制御物理的チャネル（Ｐ−ＣＣＰＣＨ）を拡散するために使用する。符号系統ツリー２２０において最も長いコードは、256チップである。このため、256個のチップを符号系統ツリー２２０の最長拡散率と呼び、符号系統ツリー２２０において256チップの長さを有するあらゆる符号を最長拡散率符号と呼んでいる。尚、Ｗ−ＣＤＭＡ符号系統ツリーではＣＰＩＣＨ及びＰ−ＣＣＰＣＨが最長拡散率符号である。
【００１７】
上述したように、構想されている拡散スペクトルシステムは、該当するチャネルに関わるサービスの要求事項に基づいて、各々の異なったチャネルごとに異なった拡散率を利用する。例えば、Ｗ−ＣＤＭＡにおいては、パイロット信号は、長さが256チップのパイロットチャネル記号を用いてカバーされ、音声信号は、長さが１２８チップのチャネル記号を用いてカバーされる。さらに、パケットデータ信号は、長さが６４チップのチャネル記号を用いてカバーされる。このため、該パイロットチャネル、音声チャネル、及びパケットデータチャネルの拡散率は、それぞれ、２５６、１２８、及び６４である。さらに、ボコーダー速度が低速のいくつかの音声信号も２５６チップの長さのチャネル記号を用いてカバーすることができる。
【００１８】
情報信号を伝達するためにどのチャネルを使用中であるかが不明である場合は、最長拡散率に関してしか雑音測定を行うことができない。換言すると、図 ２に示した符号系統ツリーを用いるＷ−ＣＤＭＡシステムでは、どのチャネルが未割当て状態であるかを加入局が知らない場合には、該加入局は、２５６チップの最長拡散率に関してしか雑音測定値を生成することができない。
【００１９】
しかしながら、最長拡散率よりも短い拡散率を有する１つ以上のチャネルが存在することを加入局がわかっている場合には、精度を向上させた雑音測定が可能である。１つの例示的実施形態においては、加入局は、１２８チップの拡散率を有するチャネルが未使用であると決定し、１２８チップの時間にわたって雑音測定を実施する。その結果として、各々の２５６チップ時間に関して２個の１２８チップ雑音測定値を得ることができる。例えば、符号系統ツリー枝２０６のＣ（１２８，１）符号が基地局からの信号送信のために使用されていないと加入局が決定した場合は、加入局は、符号系統ツリー枝２０２のＣＰＩＣＨ  Ｃ（２５６，０）符号によって又は符号系統ツリー枝２０４のＣ（２５６，１）Ｐ−ＣＣＰＣＨ符号によって網羅された各々の２５６チップ時間に関して２個の１２８チップ雑音測定値を生成することができる。
【００２０】
未使用チャネルを識別できない場合は、２５６チップごとに１回という回数よりも多い頻度で雑音推定値を生成することができない。該雑音推定値は、より短い時間で実施して平均を求める雑音推定値よりも生成時間が長くさらには精度が低いため好ましくない。この場合、符号系統ツリー内の選抜した符号が占有されていない（データ送信のために用いられていない）ことを加入局がわかっていれば精度が向上した雑音推定値を生成することができる。
【００２１】
ある１個の符号が占有されていないとみなすことができるようにするためには、該符号のすべての子符号も占有されていない状態でなければならない。例えば、３２ビットのＣ（３２，３１）符号２１８が占有されていないとみなすためには、６４ビットの子符号C （６４，６２）２１０及びＣ（６４，６３）２１６の両方が占有されていない状態でなければならない。さらに、６４ビットのＣ（６４，６３）符号２１６が占有されていないとみなすためには、１２８ビットの子符号C （１２８，１２６）２１２及びＣ（１２８，１２７）２１４の両方が占有されていない状態でなければならない。尚、符号は、対応する符号チャネルがまったく送信されないときまたはゼロ電力で送信されるときに占有されていないとみなすことができる。
【００２２】
図 ３は、占有されていない符号チャネルがわかっていることを用いて雑音推定を向上させる１つの例示的方法を示した図である。該方法においては、加入局は、３０４において、第１の４個の最長拡散率符号の使用状況を決定する。加入局がこの決定を行うことができる方法は、該符号の使用状況を示すダウンリンクメッセージを３０２において受け取ることを含んでいる。代替として、加入局は、拡散率が最長である符号に関わるチャネルのうちのどのチャネルが信号送信のために使用中であるかを独立して決定するために受信信号の測定を行うことができる。
【００２３】
雑音推定を向上させることができるようにするためには、該４個の最長拡散率符号が１個の共通の親符号を共有していなければならない。例えば、加入局は、第１の最長拡散率符号 C（２５６，０）２０２はすべてが１であるパイロットチャネル（ＣＰＩＣＨ）を送信するために使用されること、及び、第２の最長拡散率符号 Ｃ（２５６，１）２０４は、Ｐ−ＣＣＰＣＨデータの送信に使用されることを先験的に知ることができる。さらに、加入局は、３０２において、親符号 Ｃ（６４，０）２０８の下にある残りの符号のうちの両方の符号が占有されていないことを示すダウンリンクメッセージを受け取る。具体的には、３０２において受け取ったダウンリンクメッセージは、Ｃ（２５６，２）及びＣ（２５６，３）の両符号が占有されていない状態であるかどうか又は親符号 Ｃ（１２８，１）２０６が占有されていない状態であるかどうかを示す。１つの例示的実施形態においては、３０２において受け取ったダウンリンクメッセージは、シングルビットである。該ダウンリンクメッセージは、専用チャネル、放送チャネル、又はマルチキャストチャネルで基地局から受け取ることができる。
【００２４】
単一の親符号の４個の子符号のうちの１／２が占有されていないことを加入局が決定したときには、加入局は、該親符号の２つの符号記号時間の各々に関して２個の雑音推定値を生成することができる。具体的には、加入局は、３０６において、該親符号を用いて受信信号を拡散し、拡散率が短い（短ＳＦ）拡散信号を得る。次に、３０８において、第１の親符号記号時間中に該短ＳＦ拡散信号をバッファリングする。３１０において、第２の親符号記号時間中に、該短ＳＦ拡散信号を再度バッファリングする。次に、３１２において、該第１の親符号記号時間中にバッファリングした値及び該第２の親符号記号時間中にバッファリングした値の差を決定する。３１２において確立させた差は、該当する受信チャネルに関する雑音推定値を構成する。尚、この差は、第１の組の値を第２の組の値から減じることによって決定することができる。
【００２５】
親符号記号時間に該当する信号のうちで互いに減じることができる信号は、２つの占有されたチャネルで送信されたデータが同一のデータであることがわかっている親符号記号時間に該当する信号でなければならない。例えば、Ｃ（２５６，２）及びＣ（２５６，３）の両方が占有されていないと加入局が決定したときには、加入局は、第１の６４チップ時間において送信されたチップ値が、第２の６４チップ時間において送信されたチップ値と同一であることがわかっている。具体的には、ＣＰＩＣＨ符号の第１の６４個のチップは、ＣＰＩＣＨ符号の第２の６４個のチップと同一であり、Ｐ−ＣＣＰＣＨ符号の第１の６４個のチップは、Ｐ−ＣＣＰＣＨ符号の第２の６４個のチップと同一である。従って、第１の６４チップ時間から受け取ったチップエネルギー値及び第２の６４チップ時間から受け取ったチップエネルギー値の差は、雑音のみにしか起因しないとみなすことができる。同様に、第３の６４チップ時間から受け取ったチップエネルギー値及び第４の６４チップ時間から受け取ったチップエネルギー値の差は、雑音のみにしか起因しないとみなすことができる。このため、Ｃ（２５６，２）符号及びＣ（２５６，３）符号が占有されていないことを加入局が知っているときには、加入局は、すべての２５６チップ符号記号継続時間のうちの第１の２つの６４チップ時間の各々のチップ時間中に及び最後の２つの６４チップ時間の各々のチップ時間中に１個の雑音推定値を生成することができる。これらの２個の雑音推定値は、各々を生成するの要するチップ数はわずか１２８チップであり、直接用いることによって又は１つにまとめて平均を求めることによって、受信チャネルに関する信頼性の高い雑音推定値を得ることができる。
【００２６】
１つの例示的実施形態においては、受信した諸干渉エネルギー値の間の差は、例えば高速アダマール変換（ＦＨＴ）を用いて、６４チップから成る１個の記号ごとに決定する。１つの例示的実施形態においては、各２５６チップ符号記号時間を、２つの連続する１２８チップ符号記号時間に分割する。次に、これらの２つの１２８チップ符号記号時間の各々を、２つの連続する６４チップ符号記号時間に分割する。又、第１の６４チップ時間における記号エネルギー及び第２の６４チップ時間における記号エネルギーの差を測定し、第１の１２８チップ符号記号時間における第１の雑音推定値を得る。さらに、第３の６４チップ時間における記号エネルギー及び第４の６４チップ時間における記号エネルギーの差を測定し、第２の１２８チップ符号記号時間における第１の雑音推定値を得る。Ｗ−ＣＤＭＡにおける場合のように、ＣＰＩＣＨチャネル及びＰ−ＣＣＰＣＨチャネルの６４チップ親符号が、すべて１の符号 Ｃ（６４，０）２０８である場合には、受信したサンプルにＣ（６４，０）符号２０８を実際に乗じずに６４チップ記号エネルギーの測定値を生成することができる。該乗算が不要な理由は、すべてが１である符号を受信サンプルに乗じても該受信サンプルは変わらないためである。
【００２７】
Ｃ（１２８，１）符号２０６の使用状態に関する知識は、加入局が無線チャネルに関して実施するチャネル推定を向上させるために用いることもできる。具体的には、Ｗ−ＣＤＭＡにおいては、  ＣＰＩＣＨチャネルは、データの搬送には絶対に使用されないパイロットチャネルである。ＣＰＩＣＨチャネルは、ダウンリンク信号のコヒーレントな復調を可能にするチャネル推定を行うための位相・振幅に関する基準として確保されている。データを送信するためにＣ（１２８，１）符号２０６を用いる場合は、ＣＰＩＣＨ符号２０２を用いたチャネル推定値は、２５６チップから成る１つのＣＰＩＣＨ符号記号時間ごとに１個しか生成することができない。しかしながら、上述したように、Ｐ−ＣＣＰＣＨチャネルは９０％のデューティサイクルで送信されるということを加入局が知っている場合には、Ｐ−ＣＣＰＣＨ符号が占有されていない時間中に、親符号 Ｃ（１２８，０）をパイロット符号として用いて、各１２８チップ符号記号時間ごとに１個のチャネル推定値を生成することができる。加入局は、１つの２５６チップ符号記号時間内に２個のチャネル推定値を生成することができる。
【００２８】
さらに、Ｃ（１２８，１）符号２０６が占有されていないことも加入局がわかっている場合は、Ｐ−ＣＣＰＣＨ符号が占有されていない時間中に、各６４チップ符号記号時間ごとにチャネル推定値を生成することができる。具体的には、該時間のうちで、Ｐ−ＣＣＰＣＨ符号が占有されている親符号 Ｃ（６４，０）２０８の唯一の子符号である１０％の時間中に、該親符号Ｃ（６４，０）２０８を６４チップパイロット符号として用いることができる。加入局は、各６４チップ符号記号時間ごとに１個のチャネル推定値を生成し、各２５６チップ符号記号時間ごとに４個のチャネル推定値を生成する。１つの例示的実施形態においては、加入局は、残りのチャネルに関してコヒーレントな復調を行うために実際に用いるチャネル推定値を生成するために、これらの６４チップチャネル推定値の無限インパルス応答（ＩＩＲ）フィルタリング又は有限インパルス応答（ＦＩＲ）フィルタリングを用いる。代替として、加入局は、フィルタリングを用いずに直接チャネル推定値を用いることもできる。
【００２９】
図 ４は、最長拡散率符号よりも短い拡散率を有する符号（短ＳＦ符号）が未使用状態であることを加入局が既知であるときに雑音を測定するためのもう１つの方法を示した図である。同方法においては、加入局は、４０４において、該未使用符号を識別する。加入局が該未使用符号を識別できる方法は、４０２において、該未使用符号を識別するダウンリンクメッセージを受け取ることを含んでいる。代替として、加入局は、独立して未使用符号を識別するために受信信号の測定を行うこともできる。
【００３０】
加入局が未使用符号を識別した時点で、加入局は、該未使用短拡散率符号に対応する各記号時間ごとに１個の雑音推定値を生成することができる。加入局は、４０６において、該未使用符号を用いて受信信号を拡散し、１個の拡散された短ＳＦ信号を得る。次に、加入局は、４０８において、該拡散されたＳＦ信号から雑音推定値を生成する。
【００３１】
例えば、未使用符号の拡散率が６４であり、このため未使用符号の符号記号長が６４チップである場合は、加入局は、４０８において、６４チップごとに１個の新たな雑音推定値を生成することができる。代替として、加入局は、２５６チップごとに４個の別個の雑音推定値を生成することも可能である。該４個の雑音推定値は、ひとつにまとめて平均を求めること又は別々に使用することが可能である。代替として、該雑音推定値は、無限インパルス応答（ＩＩＲ）フィルタ又は有限インパルス応答（ＦＩＲ）フィルタに入れることが可能である。尚、各２５６チップ時間に関して４個の６４チップ雑音推定値の平均を求めることは、ＦＩＲフィルタの１つの具体的な実施形態であるとみることができる。
【００３２】
加入局は、識別した未使用符号を用いた信号送信は行われないことを知っているため、さらに、加入局は、その他の全符号が該未使用符号に対して直交であることを知っているため、１つの未使用符号記号時間から受け取ったチップエネルギー値及び次の未使用符号記号時間から受け取ったチップエネルギー値の間の差は、雑音のみにしか起因させることができない。占有されていない６４チップ符号を用いた１つの例示的実施形態においては、加入局は、各６４チップ時間に関する信号エネルギーを決定し、次に、該記号エネルギー値及び前の６４チップ時間における記号エネルギー値の間の差を決定する。１つの例示的実施形態においては、これらの記号エネルギー値は、高速アダマール変換（ＦＨＴ）を用いて決定する。短ＳＦ雑音推定値は、加入局が直接利用することができるか、又は、最初に無限インパルス応答（ＩＩＲ）フィルタ又は有限インパルス応答（ＦＩＲ）フィルタを用いてフィルタリングすることができる。ＦＩＲフィルタの1つの例は、各２５６チップ符号記号時間に関する１個の２５６チップ雑音推定値を生成するために４個の連続した雑音測定値の平均を求めることである。
【００３３】
提案するＷ−ＣＤＭＡシステムにおいては、ＣＰＩＣＨチャネルは、データ情報の搬送には使用しない。具体的には、ＣＰＩＣＨチャネルは、一定の値を維持するパイロットチャネルである。ＣＰＩＣＨチャネルがすべて１のＣ（２５６，０）符号２０２である場合には、ＣＰＩＣＨチャネルは、あらゆる直交符号によって有効に復調される定ＤＣ信号を表している。提案するＷ−ＣＤＭＡシステムのもう１つの側面は、Ｐ−ＣＣＰＣＨチャネルの不連続送信である。具体的には、Ｐ−ＣＣＰＣＨチャネルは、９０％のデューティサイクルで送信され、このため、対応するＰ−ＣＣＰＣＨ符号２０４は、２５６チップ符号記号時間の各1/10の時間中には占有されていない状態になる。加入局は、これらのサイクルの位相を簡単に決定することができ、このため、１０の２５６チップ符号記号時間のうちでＰ−ＣＣＰＣＨ符号２０４が占有されていない１つの時間を識別することができる。さらに、残りの１２８チップ符号２０６も占有されていないことが既知である場合には、加入局は、６４チップの親符号 Ｃ（６４，０）２０８を本質的に占有されていない符号として処理することができる。従って、１つの例示的実施形態においては、加入局は、Ｐ−ＣＣＰＣＨ符号２０４の占有時点に基づいて、図 ３及び図 ４に示した雑音推定技術を交互させることができる。具体的には、１０の２５６チップ符号記号時間のうちの９の時間中に、加入局は、図 ３に関連させて説明した雑音推定を行う。しかしながら、各１／１０の２５６チップ符号記号時間ごとに、加入局は、２５６チップ符号記号時間の６４チップセグメントの間における３つの遷移の各々に関して１個の雑音推定値を生成する。
【００３４】
Ｐ−ＣＣＰＣＨチャネルが送信されない各１／１０の２５６チップ符号記号時間ごとに、２５６チップ符号記号時間が４つの連続した６４チップ時間に分割され、加入局は４０６において該４個の６４チップ時間の各々に関する干渉エネルギーを測定し、さらに、４０８において、これらの干渉測定値の間の差を決定することによって雑音推定値を生成する。第１の雑音推定値は、第１の６４チップ時間及び第２の６４チップ時間の間の記号エネルギー差から生成し、第２の雑音推定値は、第２の６４チップ時間及び第３の６４チップ時間の間の記号エネルギー差から生成し、第３の雑音推定値は、第３の６４チップ時間及び第４の６４チップ時間の間の記号エネルギー差から生成する。１つの代替実施形態においては、加入局は、隣接していない2つの６４チップ時間の間における差を決定することによって、１／１０の２５６チップ符号記号時間において４個以上の雑音推定値を生成することができる。例えば、第４の雑音推定値は、２５６チップ符号記号時間内の第１の６４チップセグメント中における干渉測定値及び第４の６４チップセグメント中における干渉測定値の差を決定することによって生成することができる。
【００３５】
代替として、Ｃ（６４，０）符号系統ツリー枝の中に含まれてないさらなる非占有符号を加入局が既知である場合は、加入局は、複数の非占有符号を用いて雑音推定を同時に行い、雑音推定値を結合させることができる。例えば、Ｃ（１２８，１）符号２０６及びＣ（６４，６２）符号２１０の両方が占有されていないことがわかっている場合は、Ｐ−ＣＣＰＣＨ２０４符号が占有されていない１／１０の２５６チップ符号記号時間ごとに、加入局は、Ｃ（６４，０）２０８符号記号及びＣ（６４，６２）２１０符号記号を用いて生成した雑音推定値を結合させることができる。さらに、チップ長がそれぞれ異なる符号記号を用いて生成した雑音推定値の場合も、これらの雑音推定値を結合させてより精度の高い結合雑音推定値を求めることができる。例えば、符号 Ｃ（６４，６２）２１０及びＣ（１２８，１２６）２１２の両方が占有されていないことを加入局が知っている場合は、加入局は、占有されていない両符号を用いて雑音推定値を生成し、次に、該雑音推定値を結合させることによって１２８個のチップごとに又は２５６個のチップごとに１個の結合雑音推定値を生成することができる。
【００３６】
図 ５は、加入局１０２に関する1つの例示的装置を示した図であり、該装置は、図 ３に関連させて説明したように、１個の共通の親符号を共有する第１の一組の最長拡散率符号の使用状況に基づいて雑音を測定するように構成されている。該装置において、アンテナ１０４を通じて１個の無線信号を受信する。上述したように、加入局１０２は、本出願明細書において説明している実施形態から逸脱せずに複数のアンテナを用いることができる。該信号の利得は、サンプラー５０６においてサンプリングする前に自動利得制御装置（ＡＧＣ）５０４において調整する。ＡＧＣ５０４は、受信信号を中間周波数又はベースバンド周波数にダウンコンバートするためのデジタルダウンコンバータ又はアナログダウンコンバータのいずれかを含むこともできる。次に、サンプリングした信号をデスクランブラ５０８に提供し、デスクランブラ５０８において、スクランブリング符号生成器５１８によって生成したスクランブリング符号を該サンプルに乗じて1個のデスクランブル信号を得る。
【００３７】
サンプラー５０６は、実数サンプリングを行い、１つのデジタルサンプル流を生成することができる。代替として、サンプラー５０６は、複素数サンプリングを行い、信号の同相成分及び直角位相成分を有する複素数サンプル流を提供することができる。サンプラー５０６は、１個のチップ当たり１個のサンプルの割合で（“チップ−ｘ−１”と一般的に呼ばれている）受信信号をサンプリングすることができ、又は、１個のチップ当たり４個のサンプル等のより高い割合で（“チップ−ｘ−４”と一般的に呼ばれている）サンプリングすることができる。
【００３８】
スクランブリング符号生成器５１８は、単一のデジタル値流によって表される実数スクランブリング符号を生成することができ、又は、実数成分及び虚数成分を有する複素数スクランブリング符号を生成することができる。スクランブリング符号又はサンプル流のいずれかが実数のみである場合は、デスクランブラ５０８は、実数乗算を用いてデスクランブリング機能を実行する。スクランブリング符号及びサンプル流の両方が複素数である場合は、デスクランブラ５０８は、該複素数スクランブリング符号を該複素数サンプル流
に乗じる複素数乗算を行う。該複素数乗算については、米国特許番号 ５，９３０，２３０［‘２３０特許］において詳細に説明されている。加入局１０２は、チャネル内に本来的に内在する位相誤差を補正するためにパイロットフィルタ（図示していない）を利用することもできる。尚、実数パイロットフィルタの詳細例が米国特許番号 ５，５０６，８６５において示されており、さらに、複素数パイロットフィルタ例が上記の‘２３０特許において示されている。
【００３９】
１つの例示的実施形態においては、スクランブリング符号生成器５１８によって生成されるスクランブリング符号は、個々の基地局によって用いられるスクランブリング符号に対応している。１つの例示的実施形態においては、各基地局は、１カ所の基地局の信号及び次の基地局の信号の間において直交性又は近似直交性を確保するために、異なったスクランブリング符号を用いてすべての送信をスクランブルする。例えば、数カ所の基地局は、近似直交性を確保するために、時間的にオフセットである１つの共通の疑似雑音（ＰＮ）系列を用いて送信をスクランブルする。これらの基地局は、該ＰＮ系列が（例えば２６．７ミリ秒ごとに）繰り返されるまで使用することができ、又は、定期的な間隔で（例えば、メッセージフレーム開始時に１０ミリ秒ごとに）該ＰＮ系列を打ち切って再開させることができる。さらに、その他の種類のスクランブリング符号の使用も予想している。
【００４０】
デスクランブラ５０８によって提供されたデスクランブルされた信号は、短拡散率（短ＳＦ）逆拡散器５１２内において短ＳＦ符号を乗じる。短ＳＦ逆拡散器５１２が用いる短ＳＦ符号は、制御プロセッサ５２０から送られる制御信号に従って決定する。例えば、加入局がＣＰＩＣＨ信号及びＰ−ＣＣＰＣＨ信号の両方の信号を受信中であるが、次の１２８チップ符号２０６が占有されていないことがわかっている場合は、短ＳＦ逆拡散器５１２は、Ｃ（６４，０）符号２０８を用いて、６４チップずつ受信サンプルを拡散させる。当業者は、Ｃ（６４，０）のようにすべてが１である符号を用いて拡散させるときには、符号を実際に乗じる必要がなく、単にチップエネルギー値をバッファリングするだけで完遂させることができるということを認識することになる。１つの例示的実施形態においては、短ＳＦ逆拡散器５１２は、バッファ（図示していない）内において、各１２８チップ符号記号時間の第１の６４チップエネルギー値を各チップごとにバッファリングする。又、各１２８チップ符号記号時間の第２の６４チップ時間中に、短ＳＦ逆拡散器５１２は、該６４チップ時間の各々におけるチップエネルギー及びその前の６４チップ時間からの対応するチップエネルギーの間の差を決定し、該６４チップエネルギー間の差の値の各々を雑音推定器５１６に提供する。雑音推定器５１６は、これらのチップエネルギー差の値を用いて、各１２８チップ符号記号時間に関する雑音推定値を決定する。代替として、短ＳＦ逆拡散器５１２は、各々の６４チップ符号記号時間全体に関する１個の干渉測定値を提供し、雑音推定器５１６は、一対の干渉測定値を用いて、各々の１２８チップ符号記号時間に関する１個の雑音推定値を生成する。雑音推定器５１６は、該雑音推定値を制御プロセッサ５２０に提供する。従って、１つの例示的実施形態においては、加入局装置１０２は、図 ３において説明した方法に従って動作する。
【００４１】
代替として、加入局装置１０２は、図 ４において説明した方法に従って動作することもできる。例えば、符号系統ツリー枝 Ｃ（６４，０）２０８の外側にある１個の短ＳＦ符号が占有されていないと加入局が決定した場合は、加入局は、該占有されていない符号に対応する各符号記号時間の後に１個の新たな雑音推定値を生成することができる。その場合には、制御プロセッサ５２０は、雑音測定用の占有されていない短ＳＦ符号を識別した信号を短ＳＦ逆拡散器５１２に提供する。１つの例示的実施形態においては、短ＳＦ逆拡散器５１２は、該占有されていない短ＳＦ符号と同じ長さを有するバッファ（図示していない）を利用し、１つの非占有符号記号時間におけるチップエネルギーと次の非占有符号記号時間におけるチップエネルギーの間の各チップごとの差を雑音推定器５１６に提供する。代替として、短ＳＦ逆拡散器５１２は、該非占有符号記号に対応する各符号記号時間に関して単一の干渉測定値を生成することができる。１つの例示的実施形態においては、短ＳＦ逆拡散器５１２は、該非占有符号記号に関して高速アダマール変換（ＦＨＴ）を用いて各々単一の干渉測定値を生成する。このような方法で、雑音推定器５１６は、該非占有符号に対応する各々の符号記号時間の後に新たな雑音推定値を生成することができる。
【００４２】
上述したように、Ｃ（１２８，１）符号２０６が占有されていないことを加入局１０２が知っている場合で、Ｐ−ＣＣＰＣＨチャネルが１０の２５６チップ符号記号時間のうちの９つの時間のみにおいて送信される場合は、制御プロセッサ５２０は、各２５６チップ符号記号時間に関して最適な雑音測定を行うために、短ＳＦ逆拡散器５１２及び雑音推定器５１６を再構成する。具体的には、制御プロセッサ５２０は、Ｐ−ＣＣＰＣＨチャネルを送信中である９０％の時間中に１２８チップごとに１個の雑音推定値を生成するような形で、短ＳＦ逆拡散器５１２及び雑音推定値５１６を構成する。さらに、制御プロセッサ５２０は、Ｐ−ＣＣＰＣＨチャネルを送信中でない１０％の時間中に６４チップごとに１個の雑音推定値を生成するような形で、短ＳＦ逆拡散器５１２及び雑音推定値５１６を再構成する。
【００４３】
さらに、加入局は、少なくとも各々の１０の２５６チップ時間のうちの１つの時間中に、Ｐ−ＣＣＰＣＨ２０４符号及びＣ（１２８，１）２０６符号が占有されていないことを知っていることに基づいて、精度の向上したチャネル推定値を生成することができる。１つの例示的実施形態においては、デスクランブラ５０８の出力をチャネル推定器５２２に提供する。チャネル推定器５２２は、Ｃ（６４，０）符号２０８の各符号記号時間において１個のチャネル推定値を生成する。各チャネル推定値は、様々なダウンリンクチャネル信号のコヒーレントな復調の性能向上に用いられる振幅及び位相の両情報を含む。チャネル推定器５２２は、例えばＩＩＲ又はＦＩＲフィルタリングを用いてデスクランブラ５０８の出力をフィルタリングすることによってこれらのチャネル推定値の各々を生成することができる。１つの例示的実施形態においては、チャネル推定器５２２は、６４チップチャネル推定値をフィルタリングするための追加の二次フィルタをさらに含む。１つの例示的実施形態においては、これらの二次フィルタは、ＩＩＲフィルタ又はＦＩＲフィルタにすることができる。ＦＩＲフィルタの１つの例は、各２５６チップ符号記号時間におけるすべての４個の６４チップチャネル推定値の平均を求め、すべての２５６チップ符号記号時間に関する１個の結合したチャネル推定値を得ることである。
【００４４】
占有されていない符号の識別は、いくつかの方法によって行うことができる。例えば、加入局１０２が受信した制御チャネル上の信号の中に１個以上の非占有符号の身元を含めて送信することができる。上述したように、Ｃ（１２８，１）符号２０６が占有されていないかどうかだけを基地局が示す必要がある場合は、単一の情報ビットを用いて行うことができる。例えば、‘１’を送信することによってＣ（１２８，１）符号２０６が占有されていないことを示すことができ、‘０’を送信することによってＣ（１２８，１）符号がデータ送信のために使用中であることを示すことができる。該単一ビットは、制御チャネルを通じて基地局から送信し、制御チャネル復調器５１０を用いて復調させることができる。１つの例示的実施形態においては、デスクランブラ５０８の出力を制御チャネル復調器５１０に提供する。制御チャネル復調器５１０は、単一情報ビットを復調して値が‘１‘又は‘０’のいずれであるかを決定し、復号したビットを制御プロセッサ５２０に提供する。制御プロセッサ５２０は、該情報ビットの値に基づき、短ＳＦ逆拡散器５１２及び雑音推定器５１６への制御信号を調整する。
【００４５】
制御チャネル信号は、符号系統ツリー枝 Ｃ（６４，０）２０８の外側にある非占有符号を識別するデータを含むこともできる。制御チャネル復調器５１０は、制御チャネル信号を復調し、非占有符号であることを示すデータを制御プロセッサ５２０に提供する。制御プロセッサ５２０は、短ＳＦ逆拡散器５１２及び雑音推定値５１６への制御信号を調整し、該非占有符号を利用して雑音推定値を生成するように指示する。雑音推定器５１６は、雑音推定値を制御プロセッサ５２０に提供する。
【００４６】
上述したように、制御チャネル復調器５１０によって信号が復調される制御チャネルは、放送チャネル、加入局１０２専用チャネル、又は、加入局１０２を含む複数の加入局に対して情報を送信するために用いられるマルチキャストチャネル、にすることができる。加入局１０２が複数の型の雑音推定（例えば、図 ３及び４に示した異なった型の雑音推定等）を行うように構成されている場合は、異なった型の非占有チャネル情報を異なった型のチャネルで搬送することができる。例えば、Ｃ（１２８，１）符号２０６の使用を示す単一ビットは放送チャネルを用いて送信することができ、異なった非占有符号を識別する別のメッセージは専用チャネルで搬送することができる。
【００４７】
本出願明細書では、占有されていない符号を識別するためのフォーマットとして数多くの異なったフォーマットを予想している。１つの例示的実施形態においては、未使用符号の拡散率及び身元を送信するために制御チャネルを用いる。例えば、符号Ｃ（Ｘ，Ｙ）は、ビットマッピングした８ビット値（Ｘを識別するための２ビット及びＹを識別するための６ビットを含む）を用いて識別することができる。この種の符号を用いることで、これらの２ビットは、１６チップ乃至１２８チップ又は８チップ乃至６４チップのあらゆる符号長を示す上で十分な数である。また、これらの６ビットは、第１の２ビットによって識別されたグループ内の６４個の符号のうちのいずれに対しても指数を提供することが可能である。代替として、より少ない制御チャネルビットを用いて、めったに使用されない符号として指定されている予め決められた一組の短ＳＦ符号のうちの１個を識別することによって一組の符号を識別することができる。例えば、基地局は、Ｃ（３２，３１）２１８、Ｃ（６４，６３）２１６、及びＣ（１２８，１２７）２１４は常に最後に割り当てられるようにする規則を含むことが可能である。これらの符号のうちのいずれも、２ビットのメッセージを用いて示すことができる。例えば、‘００’は、いずれのチャネルも非占有状態でないことを示すことができ、‘０１’は、Ｃ（３２，３１）が占有されていないことを示すことができ、以下同様である。別の可能な代替として、単一の予め決められた短ＳＦ符号、例えば６４チップ符号 Ｃ（６４，１）（図示していない）の使用を単一ビットによって示すことができる。代替として、その他の予め決められたあらゆる符号の占有状態又は非占有状態は、該予め決められた符号に特に割り当てられた単一ビットを用いて示すことができる。
【００４８】
代替として、図 ５に示した装置は、制御チャネルを通じて情報を受け取らずに未使用符号を識別するために用いることもできる。１つの実施形態においては、加入局１０２は、可能な６４個の符号のうちのいくつか又は全部に関するエネルギーしきい値の探索を行うために、図 ５に示した装置を利用する。
【００４９】
図 ６は、短ＳＦ符号を用いた雑音推定を可能にする送信信号を提供するための例示的基地局装置を示した図である。同図において、変調されていないＣＰＩＣＨ信号６０２を加算器６１８に提供する。Ｐ−ＣＣＰＣＨ信号６０４は、Ｐ−ＣＣＰＣＨチャネル変調器６２８においてＰ−ＣＣＰＣＨ符号２０４を用いて変調する。次に、変調したＰ−ＣＣＰＣＨ信号の利得を個々に調整する利得コントローラ６１０に変調Ｐ−ＣＣＰＣＨ信号を提供する。１つの例示的実施形態においては、スイッチ６１２は、例えば、Ｐ−ＣＣＰＣＨチャネルが９０％の時間において送信されて残りの１０％時間には送信されない９０％デューティサイクルで、Ｐ−ＣＣＰＣＨチャネルの送信を定期的にゲートする。１つの例示的実施形態においては、スイッチ６１２は、各々１０の２５６チップ符号記号時間うちの１つの時間中に開く。
【００５０】
データ信号６０６は、１つ以上のデータチャネル変調器６１４に提供される。データチャネル変調器６１４は、変調したデータ信号を提供するために、様々な符号記号長及び様々な拡散率を有する符号記号を用いて個々のデータ信号を変調する。変調器６１４において変調後は、利得コントローラ６１０によって該データ信号の各々の利得調整を個々に行う。さらに、変調した制御チャネル信号を提供するために、制御プロセッサ６０８によって提供された少なくとも１個の非占有チャネル信号を、少なくとも１つの制御チャネル変調器６１６を用いて変調する。次に、変調した制御チャネル信号を利得コントローラ６１０によって利得調整する。１つの例示的実施形態においては、制御プロセッサ６０８は、利得コントローラ６１０によって各信号に加える利得を決定する利得制御信号を提供する。代替として、該利得制御信号は、追加の制御プロセッサ（図示していない）によって提供することができる。
【００５１】
制御プロセッサ６０８は、符号系統ツリー２２０内のどの符号が占有されているかに基づいて非占有チャネル信号を提供する。該非占有チャネル信号（１個又は複数個）は、図 ５に関連させて上述した方法のうちのいずれの方法でもフォーマット化することができる。例えば、符号 Ｃ（１２８，１）２０６が占有されているかどうかを示すために単一ビットを用いることができる。代替として、（Ｃ６４，０）２０８以外の単一の６４チップ符号、例えば、６４チップ符号 Ｃ（６４，１）（図示していない）が占有されているかどうかを示すために単一ビットを用いることができる。又は、様々な拡散率を有する一組の可能な非占有符号のうちの１個を識別するために複数のビットを用いることができる。
【００５２】
1つの例示的実施形態においては、制御プロセッサ６０８は、加入局にデータ信号を送信する際に用いる符号チャネルを割り当てる。制御プロセッサ６０８は、加入局が雑音測定に用いることができる短ＳＦ符号が存在する確率を最大にするために、同じＳＦを有するその他のすべての符号が既に占有された後のみに、めったに用いられない符号として指定されている予め決められ短ＳＦ符号を割り当てる。例えば、上述したように、制御プロセッサ６０８は、Ｃ（３２，３１）２１８、Ｃ（６４，６３）２１６、及びＣ（１２８，１２７）２１４を可能な限り頻繁に非占有状態に維持し、２ビットメッセージを用いてこれらの短ＳＦ非占有符号を示すことができる。例えば、‘００’は、いずれのチャネルも非占有状態でないことを示すことができ、‘０１’は、Ｃ（３２，３１）が非占有状態であることを示すことができ、以下同様である。制御プロセッサ６０８は、めったに用いられない符号として指定されたあらゆる短ＳＦ符号を可能な限り頻繁に非占有状態に保持する。
【００５３】
１つの例示的実施形態においては、利得を調整したＣＰＩＣＨ、Ｐ−ＣＣＰＣＨ、変調したデータ信号、及び変調した制御信号を加算器６１８において加算する。加算器６１８は、該信号を合計して１個の結合した送信信号にする。次に、スクランブラ６２２において、該結合した送信信号にスクランブリング符号を乗じて１個のスクランブルした信号を得る。スクランブリング符号生成器６２０は、スクランブリング符号をスクランブラ６２２に提供する。スクランブリング符号生成器６２０によって提供されるスクランブリング符号は、加入局１０２においてスクランブリング符号生成器５１８によって生成されるスクランブリング符号と同じであるべきである。従って、さらに、上述したように、スクランブリング符号生成器６２０によって提供されるスクランブリング符号は、実数符号又は複素数符号にすることができる。さらに、スクランブリング符号は、疑似雑音（ＰＮ）符号でもよい。加算器６１８によって提供される結合送信信号が複素数信号である場合は、スクランブラ６２２は、複素数乗算を行って該結合送信信号をスクランブルする。スクランブラ６２２によって生成されたスクランブルされた信号は、アップコンバータ（ＵＣＶＴ）６２４においてアップコンバートし、高出力増幅器（ＨＰＡ）６２６において増幅し、アンテナ１１４を通じて送信する。上述したように、基地局１１２は、本出願明細書において説明した実施形態から逸脱することなしに複数のアンテナを使用することができる。
【００５４】
当業者は、本出願明細書において開示した実施形態に関して説明した様々な例示的な論理ブロック、モジュール、回路、及びアルゴリズムステップは、電子ハードウエア、コンピュータソフトウエア、又は両方の組合せとして実装できることをさらに高く評価することになる。上記においては、ハードウエア及びソフトウエアの該互換性について明確に例示するため、様々な例示的なコンポーネント、ブロック、モジュール、回路、及びステップを各々の機能の点から一般的に説明してある。該機能をハードウエア又はソフトウエアのいずれとして実装するかどうかは、特定の用途及びシステム全体に課せられている設計上の制約事項に依存する。同業者は、説明した機能を特定の用途のために様々な方法で実装することができるが、該実装決定は、本発明の適用範囲から逸脱する原因になるとは解釈すべきではない。
【００５５】
本出願明細書において開示した実施形態に関して説明した様々な例示的論理ブロック、モジュール、及び回路は、本出願明細書において説明した機能を果たすように設計された、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路(ＡＳＩＣ)、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、又は、その他のプログラミング可能な論理デバイス、ディスクリートゲートロジック、ディスクリートトランジスタロジック、ディスクリートハードウエア構成品、又はそのあらゆる組合せを用いて実装又は実行することができる。また、該実装は、例えば、制御チャネル復調器５１０、短ＳＦ逆拡散器５１２、雑音推定器５１６、及び制御プロセッサ５２０に適用することができる。
【００５６】
さらに、汎用プロセッサはマイクロプロセッサにすることができるが、代替策として、従来のどのようなプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、又はステートマシンであってもよい。さらに、プロセッサは、計算装置の組合せ、例えば、DSPと、1台のマイクロプロセッサ、複数のマイクロプロセッサ、DSPコアと関係する1台以上のマイクロプロセッサ、又はその他のあらゆる該コンフィギュレーションとの組合せ、として実装することもできる。
【００５７】
本出願明細書において開示した実施形態に関して説明した方法又はアルゴリズムのステップは、直接ハードウエア内において具体化すること、プロセッサによって実行されるソフトウエア内において具体化すること、又はその両方を組合せにおいて具体化することができる。ソフトウエアモジュールは、RAMメモリ、フラッシュメモリ、ROMメモリ、EPROMメモリ、EEPROMメモリ、レジスタ、ハードディスク、取り外し可能なディスク、CD-ROM、又は本技術分野において既知であるその他のあらゆる形態の記憶媒体に常駐させることができる。1例として、1つの典型的な記憶媒体をプロセッサに結合させ、プロセッサが該記憶媒体から情報を読み出すようにすること及び該記憶媒体に情報を書き込むようにすることができる。  代替として、該記憶媒体は、プロセッサと一体化させることができる。さらに、該プロセッサ及び該記憶媒体は、ASIC内に常駐させることができる。該ASICは、加入局内に常駐させることができる。代替として、該プロセッサ及び記憶媒体は、ディスクリート構成品として加入局内に常駐させるようにすることも可能である。
【００５８】
開示した実施形態に関する上記の説明は、当業者が本発明を製造又は使用できるようにすることを目的とするものである。又、本実施形態に対する様々な修正及び変更が加えられた場合に当業者は該修正及び該変更を容易に理解することが可能である。さらに、本出願明細書において定められている一般原則は、本発明の精神及び適用範囲を逸脱しない形でその他の実施形態に対しても適用することができる。以上のように、本発明は、本出願明細書において示されている実施形態に限定することを意図するものではなく、本出願明細書において開示した原則及び斬新な特長に一致する限りにおいて最も広範な適用範囲が認められることになることを意図するものである。
【図１】
2011055509.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【手続補正書】
【提出日】平成22年12月7日(2010.12.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
雑音測定方法であって、
短拡散率符号が占有されていないことを決定することであって、前記短拡散率符号は、最長拡散率時間間隔に関連する、占有された最長拡散率符号の最長拡散率よりも小さい短拡散率をもつことと、
前記短拡散率符号に基づいて第１の短時間間隔内に第１の記号エネルギーを測定して、第１の測定された記号エネルギーを提供することと、
前記短拡散率符号に基づいて第２の短時間間隔内に第２の記号エネルギーを測定して、第２の測定された記号エネルギーを提供することであって、前記第１の短時間間隔と前記第２の短時間間隔とは前記最長拡散率時間間隔内において異なる時間間隔を占有することと、
前記第１の測定された記号エネルギーと前記第２の測定された記号エネルギーとの差に基づいて第１の雑音推定を生成することと、を具備する方法。
【請求項２】
前記短拡散率符号が占有されていないことを示すメッセージを受け取ることをさらに具備し、前記短拡散率符号が占有されていないと決定することは前記メッセージに基づいて行うことである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記メッセージは単一ビットであり、前記短拡散率符号はＣ（１２８，１）符号であり、前記短拡散率は１２８である、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記メッセージは単一ビットであり、前記短拡散率符号は１２８チップよりも短いか又は１２８チップに等しい長さを有しておりさらにＣ（１２８，１）符号以外の予め決められた符号である、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記メッセージは単一ビットであり、前記短拡散率符号は６４チップに等しい長さを有する予め決められた符号である、請求項２に記載の方法。
【請求項６】
前記メッセージは単一ビットであり、前記短拡散率符号は３２チップに等しい長さを有する予め決められた符号である、請求項２に記載の方法。
【請求項７】
前記メッセージは１個以上のビットを有しており、可変のチップ長を有する一組の符号から前記短拡散率符号を識別する、請求項２に記載の方法。
【請求項８】
前記短拡散率符号は、占有されている少なくとも１個の最長拡散率符号とともに１個の共通の親符号を共有しており、前記最長拡散率符号は、最長拡散率に等しい拡散率を有している、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記短拡散率は、前記最長拡散率の１／２に等しく、前記短拡散率符号は１個の共通の親符号を２個の最長拡散率符号と共有しており、前記２個の最長拡散率符号のうちの１つの符号は常に占有されており、前記最長拡散率符号は両方とも前記最長拡散率に等しい拡散率を有している、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記第１の短時間間隔は前記最長拡散率時間間隔の前の半分を占有し、前記第２の短時間間隔は前記最長拡散率時間間隔の後の半分を占有する請求項１記載の方法。
【請求項１１】
すべてが１であるパイロット符号とともに１個の共通の親符号を共有するすべての最長拡散率符号が占有されていないことを決定することであって、前記共通の親符号は最長拡散率よりも短い短拡散率を有していることと、
前記すべてが１であるパイロット符号の時間間隔内の２つ以上の時間間隔において前記共通の親符号を用いてチャネル推定を行うこと、とを具備するチャネル推定方法。
【請求項１２】
すべての最長拡散率符号のうちの少なくとも１個の符号が予め決められたデューティサイクルで不連続的に占有され、前記方法は、前記予め決められたデューティサイクル中において前記少なくとも１個の符号が占有されていない時間を識別することをさらに具備する、請求項 １１に記載の方法。
【請求項１３】
すべての最長拡散率符号のうちの少なくとも１個の符号が予め決められたデューティサイクルで不連続的に占有され、前記少なくとも１個の符号は前記最長拡散率と等しい拡散率を有しており、前記短拡散率は前記最長拡散率の１／４に等しく、前記方法は、前記予め決められたデューティサイクル中において前記少なくとも１個の符号が占有されていない時間を識別することをさらに具備する、請求項 １１に記載の方法。  
【請求項１４】
装置であって、
短拡散率符号が占有されていないことを決定する手段であって、前記短拡散率符号は、最長拡散率時間間隔に関連する、占有された最長拡散率符号の最長拡散率よりも小さい短拡散率をもつ手段と、
前記短拡散率符号に基づいて第１の短時間間隔内に第１の記号エネルギーを測定して、第１の測定された記号エネルギーを提供する手段と、
前記短拡散率符号に基づいて第２の短時間間隔内に第２の記号エネルギーを測定して、第２の測定された記号エネルギーを提供する手段であって、前記第１の短時間間隔と前記第２の短時間間隔とは前記最長拡散率時間間隔内において異なる時間間隔を占有する手段と、
前記第１の測定された記号エネルギーと前記第２の測定された記号エネルギーとの差に基づいて第１の雑音推定を生成する手段と、を具備する装置。
【請求項１５】
装置であって、
すべてが１であるパイロット符号とともに１個の共通の親符号を共有するすべての最長拡散率符号が占有されていないことを決定する手段であって、前記共通の親符号は最長拡散率よりも短い短拡散率を有している手段と、
前記すべてが１であるパイロット符号の時間間隔内の２つ以上の時間間隔において前記共通の親符号を用いてチャネル推定を行う手段と、を具備する装置。
【請求項１６】
装置であって、
短拡散率符号が占有されていないことを決定するように構成された制御プロセッサであって、前記短拡散率符号は、最長拡散率時間間隔に関連する、占有された最長拡散率符号の最長拡散率よりも小さい短拡散率をもつ制御プロセッサと、
前記短拡散率符号に基づいて第１の短時間間隔内に第１の記号エネルギーを測定して、第１の測定された記号エネルギーを提供するとともに、前記短拡散率符号に基づいて第２の短時間間隔内に第２の記号エネルギーを測定して、第２の測定された記号エネルギーを提供し、前記第１の短時間間隔と前記第２の短時間間隔とは前記最長拡散率時間間隔内において異なる時間間隔を占有するように構成された逆拡散器と、
前記第１の測定された記号エネルギーと前記第２の測定された記号エネルギーとの差に基づいて第１の雑音推定を生成するように構成された雑音推定器と、を具備する装置。
【請求項１７】
前記短拡散率符号が占有されていないことを示すメッセージを復調するように構成された制御チャネル復調器をさらに具備しており、前記制御プロセッサは、前記短拡散率符号が占有されていないことを前記メッセージに基づいて決定する、請求項１６に記載の装置。
【請求項１８】
前記制御チャネル復調器は、前記メッセージを単一ビットとして復号するように構成されており、前記逆拡散器は、前記短拡散率に関するＣ（１２８，１）符号を用いて前記第１の記号エネルギー及び前記第２の記号エネルギーを測定するように構成されている、請求項１７に記載の装置。
【請求項１９】
前記制御チャネル復調器は、前記メッセージを単一ビットとして復号するように構成されており、前記逆拡散器は、前記単一ビットに関わる予め決められた短拡散率符号を用いて前記第１の記号エネルギー及び前記第２の記号エネルギーを測定するように構成されており、前記予め決められた短拡散率符号は１２８チップよりも小さいか又は１２８チップに等しい長さを有している、請求項１７に記載の装置。
【請求項２０】
前記制御チャネル復調器は、前記メッセージを単一ビットとして復号するように構成されており、前記逆拡散器は、前記単一ビットに関わる予め決められた短拡散率符号を用いて前記第１の記号エネルギー及び前記第２の記号エネルギーを測定するように構成されており、前記予め決められた短拡散率符号は６４チップに等しい長さを有している、請求項１７に記載の装置。
【請求項２１】
前記制御チャネル復調器は、前記メッセージを単一ビットとして復号するように構成されており、前記逆拡散器は、前記単一ビットに関わる予め決められた短拡散率符号を用いて前記第１の記号エネルギー及び前記第２の記号エネルギーを測定するように構成されており、前記予め決められた短拡散率符号は３２チップに等しい長さを有している、請求項１７に記載の装置。
【請求項２２】
前記制御チャネル復調器が復号するように構成されている前記メッセージは、１個以上のビットを有しており、前記逆拡散器は、前記２個以上のビットに基づいて、可変のチップ長を有する予め決められた一組の符号のうちのいずれかの符号を用いて前記第１の記号エネルギー及び前記第２の記号エネルギーを測定するように構成されている、請求項１７に記載の装置。
【請求項２３】
前記第１の短時間間隔は前記最長拡散率時間間隔の前の半分を占有し、前記第２の短時間間隔は前記最長拡散率時間間隔の後の半分を占有する請求項１６記載の装置。
【請求項２４】
装置であって、
すべてが１であるパイロット符号とともに１個の共通の親符号を共有するすべての最長拡散率符号が占有されていないことを決定するように構成された制御プロセッサであって、前記共通の親符号は最長拡散率よりも短い短拡散率を有している制御プロセッサと、
前記すべてが１であるパイロット符号の時間間隔内の２つ以上の時間間隔において前記共通の親符号を用いてチャネル推定を生成するように構成された逆拡散器と、を具備する装置。
【請求項２５】
すべての最長拡散率符号のうちの少なくとも１個の符号が予め決められたデューティサイクルで不連続的に占有され、前記制御プロセッサは、前記予め決められたデューティサイクル中において前記少なくとも１個の符号が占有されていない時間を識別するようにさらに構成されている、請求項２４に記載の装置。
【請求項２６】
すべての最長拡散率符号のうちの少なくとも１個の符号が予め決められたデューティサイクルで不連続的に占有され、前記少なくとも１個の符号は前記最長拡散率と等しい拡散率を有しており、前記短拡散率は前記最長拡散率の１／４に等しく、前記制御プロセッサは、前記予め決められたデューティサイクル中において前記少なくとも１個の符号が占有されていない時間を識別するようにさらに構成される、請求項２４に記載の装置。
【請求項２７】
コンピュータ読み取り可能な媒体であって、プロセッサによって実行されたときに、該プロセッサに雑音測定方法を実行させる命令が格納され、前記雑音測定方法は、
短拡散率符号が占有されていないことを決定することであって、前記短拡散率符号は、最長拡散率時間間隔に関連する、占有された最長拡散率符号の最長拡散率よりも小さい短拡散率をもつことと、
前記短拡散率符号に基づいて第１の短時間間隔内に第１の記号エネルギーを測定して、第１の測定された記号エネルギーを提供することと、
前記短拡散率符号に基づいて第２の短時間間隔内に第２の記号エネルギーを測定して、第２の測定された記号エネルギーを提供することと、
雑音推定器に制御新号を供給して、該雑音推定器に、前記第１の測定された記号エネルギーと前記第２の測定された記号エネルギーとの差に基づいて第１の雑音推定を生成させることと、を具備するコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項２８】
コンピュータ読み取り可能な媒体であって、プロセッサによって実行されたときに、該プロセッサに雑音測定方法を実行させる命令が格納され、前記雑音測定方法は、
すべてが１であるパイロット符号とともに１個の共通の親符号を共有するすべての最長拡散率符号が占有されていないことを決定することであって、前記共通の親符号は最長拡散率よりも短い短拡散率を有していることと、
逆拡散器に制御信号を供給して、該逆拡散器に、前記すべてが１であるパイロット符号の時間間隔内の２つ以上の時間間隔において前記共通の親符号を用いてチャネル推定を生成させることと、を具備するコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項２９】
前記測定された第１の記号エネルギーと前記測定された第２の記号エネルギーとは各々、前記短拡散率符号が占有されていないとの決定に応答して測定される請求項１に記載の方法。
【請求項３０】
前記第１の雑音推定は、前記第１の記号エネルギーに対応する第１の受信記号が送信されるとともに、前記第２の記号エネルギーに対応する第２の受信記号が送信されるチャネルに関連する熱雑音の推定を含む請求項１に記載の方法。
【請求項３１】
前記第１の記号エネルギーは第１の時間において直交符号に関連するエネルギーに対応し、前記第２の記号エネルギーは第２の時間において前記直交符号に関連するエネルギーに対応する請求項１に記載の方法。
【請求項３２】
前記短拡散率符号は第１のチップ長さに対応するとともに、前記最長拡散率符号は第２のチップ長さに対応し、前記第１のチップ長さと前記第２のチップ長さとは異なっている請求項１に記載の方法。
【請求項３３】
雑音測定方法であって、
短拡散率符号が占有されていないことを決定することであって、前記短拡散率符号は、最長拡散率符号の最長拡散率よりも小さい短拡散率をもつことと、
前記短拡散率符号の親符号に基づいて第１の記号エネルギーを測定して第１の測定された記号エネルギーを提供することであって、前記第１の記号エネルギーは第１の親符号記号時間において測定されることと、
前記短拡散率符号の親符号に基づいて第２の記号エネルギーを測定して第２の測定された記号エネルギーを提供することであって、前記第２の記号エネルギーは第２の親符号記号時間において測定されるとともに、前記短拡散率符号の前記親符号の任意の占有された子符号におけるデータは、前記第１の親符号記号時間および前記第２の親符号記号時間と同じであることと、
前記第１の測定された記号エネルギーと前記第２の測定された記号エネルギー間の差に基づいて第１の雑音推定を生成することと、を具備する方法。
【請求項３４】
前記短拡散率符号が占有されていないことを示すメッセージを受け取ることをさらに具備し、前記短拡散率符号が占有されていないと決定することは前記メッセージに基づいて行うことである、請求項３３に記載の方法。
【請求項３５】
前記メッセージは単一ビットであり、前記短拡散率符号はＣ（１２８，１）符号であり、前記短拡散率は１２８である、請求項３４に記載の方法。
【請求項３６】
前記メッセージは単一ビットであり、前記短拡散率符号は１２８チップよりも短いか又は１２８チップに等しい長さを有しておりさらにＣ（１２８，１）符号以外の予め決められた符号である、請求項４に記載の方法。
【請求項３７】
前記メッセージは単一ビットであり、前記短拡散率符号は６４チップに等しい長さを有する予め決められた符号である、請求項３４に記載の方法。
【請求項３８】
前記メッセージは単一ビットであり、前記短拡散率符号は３２チップに等しい長さを有する予め決められた符号である、請求項 ３４に記載の方法。
【請求項３９】
前記メッセージは１個以上のビットを有しており、可変のチップ長を有する一組の符号から前記短拡散率符号を識別する、請求項 ３４に記載の方法。
【請求項４０】
前記短拡散率符号は、占有されている少なくとも１個の最長拡散率符号とともに１個の共通の親符号を共有しており、前記最長拡散率符号は、最長拡散率に等しい拡散率を有している、請求項 ３３に記載の方法。
【請求項４１】
前記短拡散率は、前記最長拡散率の１／２に等しく、前記短拡散率符号は１個の共通の親符号を２個の最長拡散率符号と共有しており、前記２個の最長拡散率符号のうちの１つの符号は常に占有されており、前記最長拡散率符号は両方とも前記最長拡散率に等しい拡散率を有している、請求項３３に記載の方法。
【請求項４２】
前記２つの最長拡散率符号の他方は予め決められたデューティサイクルで占有されていないことを決定することと、
前記短拡散率符号の親符号に基づいて第３の記号エネルギーを測定して、第３の測定された記号エネルギーを測定することと、
前記短拡散率符号の親符号に基づいて第４の記号エネルギーを測定して、第４の測定された記号エネルギーを測定することと、
前記第３の測定された記号エネルギーと前記第４の測定された記号エネルギーの差に基づいて、第２の雑音推定を生成することと、を具備し、
前記第１の記号エネルギーの測定、前記第２の記号エネルギーの測定、前記第３の記号エネルギーの測定、前記第４の記号エネルギーの測定は各々、前記最長拡散率をもつ最長符号記号に関連する最長符号記号時間内に存在する４つの連続する符号記号時間において発生する請求項４１に記載の方法。
【請求項４３】
コンピュータ読み取り可能な媒体であって、プロセッサによって実行されたときに、該プロセッサに、
短拡散率符号が占有されていないことを決定することであって、前記短拡散率符号は、最長拡散率符号の最長拡散率よりも小さい短拡散率をもつことと、
前記短拡散率符号の親符号に基づいて第１の記号エネルギーを測定して第１の測定された記号エネルギーを提供することであって、前記第１の記号エネルギーは第１の親符号記号時間において測定されることと、
前記短拡散率符号の親符号に基づいて第２の記号エネルギーを測定して第２の測定された記号エネルギーを提供することであって、前記第２の記号エネルギーは第２の親符号記号時間において測定されるとともに、前記短拡散率符号の前記親符号の任意の占有された子符号におけるデータは、前記第１の親符号記号時間および前記第２の親符号記号時間と同じであることと、
前記第１の測定された記号エネルギーと前記第２の測定された記号エネルギー間の差に基づいて第１の雑音推定を生成することと、を実行させる命令が格納されたコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項４４】
装置であって、
短拡散率符号が占有されていないことを決定する手段であって、前記短拡散率符号は、最長拡散率符号の最長拡散率よりも小さい短拡散率をもつ手段と、
前記短拡散率符号の親符号に基づいて第１の記号エネルギーを測定して第１の測定された記号エネルギーを提供する手段であって、前記第１の記号エネルギーは第１の親符号記号時間において測定される手段と、
前記短拡散率符号の親符号に基づいて第２の記号エネルギーを測定して第２の測定された記号エネルギーを提供する手段であって、前記第２の記号エネルギーは第２の親符号記号時間において測定されるとともに、前記短拡散率符号の前記親符号の任意の占有された子符号におけるデータは、前記第１の親符号記号時間および前記第２の親符号記号時間と同じである手段と、
前記第１の測定された記号エネルギーと前記第２の測定された記号エネルギー間の差に基づいて第１の雑音推定を生成する手段と、を具備する装置。
【請求項４５】
前記決定する手段は制御プロセッサを具備し、前記測定する手段は前記第１の記号エネルギーと前記第２の記号エネルギーとを測定するように構成された逆拡散器を具備する請求項４４に記載の装置。
【請求項４６】
前記短拡散率符号が占有されていないことを示すメッセージを復調するように構成された制御チャネル復調器をさらに具備し、前記プロセッサは前記メッセージに基づいて前記短拡散率符号が占有されていないことを決定する請求項４５に記載の装置。
【請求項４７】
前記制御チャネル復調器は、前記メッセージを単一ビットとして復号するように構成され、前記逆拡散器は前記短拡散率に対してＣ（１２８，１）符号を用いて前記第１及び第２の記号エネルギーを測定するように構成されている請求項４６に記載の装置。
【請求項４８】
前記制御チャネル復調器は、前記メッセージを単一ビットとして復号するように構成され、前記逆拡散器は前記単一ビットに関連する予め決められた短拡散率符号を用いて前記第１及び第２の記号エネルギーを測定するように構成されている請求項４６に記載の装置。
【請求項４９】
前記制御チャネル復調器は、前記メッセージを単一ビットとして復号するように構成され、前記逆拡散器は前記単一ビットに関連する予め決められた短拡散率符号を用いて前記第１及び第２の記号エネルギーを測定するように構成され、前記予め決められた短拡散率符号は６４チップに等しい長さを有する、請求項４６に記載の装置。
【請求項５０】
前記制御チャネル復調器は、前記メッセージを単一ビットとして復号するように構成され、前記逆拡散器は前記単一ビットに関連する予め決められた短拡散率符号を用いて前記第１及び第２の記号エネルギーを測定するように構成され、前記予め決められた短拡散率符号は３２チップに等しい長さを有する、請求項４６に記載の装置。
【請求項５１】
前記制御チャネル復調器が復号されるように構成されるメッセージは１つ以上のビットを有し、前記逆拡散器は、前記１つ以上のビットに基づいて、可変のチップ長さをもつ所定セットの符号のいくつかを用いて前記第１および第２の記号エネルギーを測定するように構成されている請求項４６に記載の装置。
【請求項５２】
前記短拡散率符号は前記最長拡散率の４分の１に等しい拡散率を有し、前記逆拡散器はさらに、長拡散率符号記号期間内の４つの連続する短拡散率符号記号期間にわたって４つの記号エネルギーを測定して、前記第１及び第２の記号エネルギーに加えて、第３の測定された記号エネルギーと第４の測定された記号エネルギーとを提供するように構成されている請求項４５に記載の装置。
【請求項５３】
前記雑音推定器はさらに、前記第３の測定された記号エネルギーと前記第４の測定された記号エネルギー間の相違を決定することによって、各長拡散率記号期間に対して２つの雑音推定を提供するように構成され、前記２つの雑音推定の１つは前記第１の推定と前記第２の推定とからなる請求項５２に記載の装置。
【請求項５４】
前記制御プロセッサはさらに、予め定められたデューティサイクル中において最長拡散率符号がいつ占有されていないかを決定するように構成されている請求項５３に記載の装置。
【請求項５５】
チャネル推定方法であって、
すべてが１であるパイロット符号内の共通の親符号をもつ各最長拡散率符号が占有されていないことを決定することであって、前記共通の親符号は最長拡散率よりも短い短拡散率を持つことと、
前記共通の親符号を用いてチャネル推定を行うことと、を具備するチャネル推定方法。
【請求項５６】
前記共通の親符号をもつ前記最長拡散率符号の少なくとも１つの符号は予め定められたデューティサイクルで不連続に占有され、前記方法はさらに、前記予め定められたデューティサイクル中において前記少なくとも１つの符号が占有されていない時間を識別することを具備する請求項５５に記載の方法。
【請求項５７】
前記共通の親符号をもつ前記最長拡散率符号のうちの少なくとも１個の符号が予め決められたデューティサイクルで不連続的に占有され、前記少なくとも１個の符号は前記最長拡散率と等しい拡散率を有しており、前記短拡散率は前記最長拡散率の１／４に等しく、  前記方法はさらに、前記予め決められたデューティサイクル中において前記少なくとも１個の符号が占有されていない時間を識別することをさらに具備する、請求項 １１に記載の方法。  
【請求項５８】
コンピュータ読み取り可能な媒体であって、プロセッサによって実行されたときに、該プロセッサに、
すべてが１であるパイロット符号内の共通の親符号をもつ各最長拡散率符号が占有されていないことを決定することであって、前記共通の親符号は最長拡散率よりも短い短拡散率を持つことと、
前記共通の親符号を用いてチャネル推定を行うことと、を実行させる命令が格納されたコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項５９】
前記共通の親符号をもつ前記最長拡散率符号の少なくとも１つの符号は予め定められたデューティサイクルで不連続に占有され、前記命令はさらに、前記予め定められたデューティサイクル中において前記少なくとも１つの符号が占有されていない時間を前記プロセッサに識別させるように動作する請求項５８に記載のコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項６０】
前記共通の親符号をもつ前記最長拡散率符号のうちの少なくとも１個の符号が予め決められたデューティサイクルで不連続的に占有され、前記少なくとも１個の符号は前記最長拡散率と等しい拡散率を有しており、前記短拡散率は前記最長拡散率の１／４に等しく、前記命令はさらに、前記予め決められたデューティサイクル中において前記少なくとも１個の符号が占有されていない時間を前記プロセッサに識別させるように動作する、請求項５８に記載のコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項６１】
装置であって、
すべてが１であるパイロット符号内の共通の親符号をもつ各最長拡散率符号が占有されていないことを決定する手段であって、前記共通の親符号は最長拡散率よりも短い短拡散率を持つ手段と、
前記共通の親符号を用いてチャネル推定を行う手段と、を具備する装置。
【請求項６２】
前記決定する手段は制御プロセッサを具備し、前記チャネル推定を行う手段は逆拡散器を具備する請求項６１に記載の装置。
【請求項６３】
前記共通の親符号をもつ前記最長拡散率符号の少なくとも１つの符号は予め定められたデューティサイクルで不連続に占有され、前記制御プロセッサはさらに、前記予め定められたデューティサイクル中において前記少なくとも１つの符号が占有されていない時間を識別するように構成されている請求項６２に記載の装置。
【請求項６４】
前記共通の親符号をもつ前記最長拡散率符号のうちの少なくとも１個の符号が予め決められたデューティサイクルで不連続的に占有され、前記少なくとも１個の符号は前記最長拡散率と等しい拡散率を有しており、前記短拡散率は前記最長拡散率の１／４に等しく、前記制御プロセッサはさらに、前記予め決められたデューティサイクル中において前記少なくとも１個の符号が占有されていない時間を識別するように構成されている、請求項６２に記載の装置。  
【請求項６５】
前記制御チャネル復調器はさらに、前記メッセージを単一ビットとして復号するように構成されている請求項１７に記載の装置。
【請求項６６】
前記逆拡散器はさらに、前記短拡散率に対するＣ（１２８，１）符号を用いて前記第１の記号エネルギーと前記第２の記号エネルギーとを測定するように構成されている請求項１７に記載の装置。
【請求項６７】
前記短拡散率符号は１２８チップ、６４チップ、３２チップに等しいかそれよりも小さい長さをもつ請求項１７に記載の装置。
【外国語明細書】
2011055509000001.pdf