(57)【要約】【課題】アルミニウム等の水素発生金属と水との化学反応により、電子を安定して豊富に含む電子水を製造し、その電子水の希釈水を燃料或いは化粧品及び野菜育成用として使用する。【解決手段】数気圧の圧力下で、かつ発熱材料の存在下において、アルミニウム或いはマグネシウム等の金属と水との化学反応において、電子を安定して豊富に含む電子水を製造する。その電子水の希釈水をプロパンガス等のガス系燃料或いは灯油等の石油系燃料との同時燃焼における燃料として使用し、また化粧品用及び野菜育成用として使用する。【選択図】図１
2011218340.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
圧力下において、水素発生物質と水との反応により、電子を安泰して豊富に含む電子水を製造することを特徴とする電子水の製造方法。
【請求項２】
請求項１における水との反応により水素を発生する水素発生物質は、アルミニウム、アルミニウム合金、マグネシウム、マグネシウム合金およびシリコンのいずれか１種または２種以上を含む金属である、電子を豊富に含む電子水を製造することを特徴とする電子水の製造方法。
【請求項３】
請求項１における水素発生物質と水との反応において、２気圧以上の圧力下において電子を豊富に含む電子水を製造することを特徴とする電子水の製造方法。
【請求項４】
請求項１における水素発生物質と水との反応において、発熱材料として、酸化カルシウム、酸化マグネシウム、塩化カルシウム、塩化マグネシウムよりなる群から選択された少なくとも１種の化合物を使用することを特徴とする電子を豊富に含む電子水の製造方法。
【請求項５】
請求項２におけるアルミニウム合金およびマグネシウム合金中の添加元素は、ケイ素、銅、亜鉛および錫よりなる群から選ばれた少なくとも１種の元素である電子を豊富に含む電子水を製造することを特徴とする電子水の製造方法。
【請求項６】
請求項１〜請求項４における水素発生物質の金属粉末の粒子サイズは、０．１〜２００μｍであり、平均粒子サイズは１０〜６０μｍである電子を豊富に含む電子水を製造することを特徴とする電子水の製造方法。
【請求項７】
請求項１〜請求項６における電子水の製造方法において、製造された電子水を水道水、井戸水等の水で希釈して燃料として使用することを特徴とする電子水の製造方法。
【請求項８】
請求項１〜請求項６における電子水の製造方法において、製造された電子水を水道水、井戸水等の水で１，０００倍以上に希釈して、食品用、化粧用及び植物育成用として使用することを特徴とする電子水の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、金属と水との反応により、燃料或いは食品用、化粧品用及び植物育成用として使用しうる、電子を安定して豊富に含んだ電子水の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】  水を燃料として使用する試みは従来より数多くなされている。例えばエマルジョン燃料は、水と油を界面活性剤等を使用して混合機により十分に混合して噴射燃焼させるものであるが、水は４，３００℃以上でないと水素と酸素に解離せず、したがって水自身は燃焼せず、水の蒸発時の体積膨張により油の粒子を微小化し、空気との接触面を大きくし燃焼効率の向上を図るものである。【０００３】  アルミニウム或いはマグネシウム等の金属と水との化学反応により、水素ガスを発生させて、燃料として使用する方法も発表されている（特許文献１〜３）。これらの方法は金属或いは化合物の存在下において、水を化学反応により分解させて水素ガスを発生させ、その水素ガスを燃料として使用する方法であり、水そのものを燃料として使用するものではない。【０００４】  水を低温度で燃焼させる試みがなされており、３８０℃の温度で燃焼に成功したとの発表もある。これは水を触媒とともに加熱し、蒸発させ、さらに第２の触媒の存在下に３８０℃まで加熱して点火燃焼させるものであるが、現在のところ実用化はなされていない（非特許文献１）。【０００５】
【特許文献１】特表２００４−５０５８７９
【特許文献２】特開２００４−１２３５１７
【特許文献３】特開２００４−２３１４６６
【非特許文献１】「水を燃やす技術」第６３〜６５頁
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】  上述の如く、水と油を界面活性剤を使用して混合したエマルジョン燃料が一部において実用化されているが、水の混合割合は実用的には２０％程度であり、水自身が燃焼するものではなく、また設備に故障が多い、発熱量が少ない等の原因により実用化はあまり進んでいない。また水を触媒とともに高温に加熱し、４００℃以下で水素と酸素に分離する方法も装置が複雑である等多くの点で問題があり実用化に至っていない。さらに水と金属或いは化合物の存在下で、化学反応により水素ガスを発生させ、その水素ガスを燃料として使用する方法も発表されているが、これらは水を燃料として使用するものではない。【０００７】  本発明は、上記従来の問題点を解決するためになされたものであり、化学反応により製造された電子を安定して豊富に含む活性化された電子水を原液として使用し、水道水、井戸水等で１，０００〜１００，０００倍以上に希釈して燃料用或いは化粧品用及び植物育成用等として使用するものである。燃料として使用する場合、燃料費の低減さらに炭酸ガス、窒素酸化物等の大幅削減による環境改善等に貢献できることを目的としており、また希釈電子水は、化粧品用及び植物育成用としても使用できるのである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】  本発明による電子を安定して豊富に含んだ電子水の製造方法は、２気圧以上の圧力下において水素発生物質と水との化学反応により、水素発生の過程において、発生する電子を水溶液中に安定して保持し、電子を豊富に含んだ電子水を製造することを特徴とする。【０００９】  本発明による電子を安定して豊富に含んだ電子水の製造方法は、水素発生物質としてアルミニウム、アルミニウム合金、マグネシウム、マグネシウム合金およびケイ素のいずれか１種又は２種以上の金属を含むものである、電子を豊富に含んだ電子水を製造することを特徴とするものである。【００１０】  水素発生物質の金属と水との反応において、反応後の水溶液中に電子を安定して発生・保持させるために２気圧以上の圧力下、好ましくは３気圧〜５気圧の圧力下において反応を行なわせるものである。【００１１】  水素発生物質の金属と水との反応において、化学反応を促進させるために、発熱材料として、酸化カルシウム、酸化マグネシウム、塩化カルシウム、塩化マグネシウムからなる群から選択された少なくとも１種の化合物を使用する。【００１２】  水素発生物質のアルミニウム合金の添加元素としては、ケイ素、マグネシウム、亜鉛、銅及び錫等が含まれ、マグネシウム合金の添加元素としては、ケイ素、亜鉛、アルミニウム、銅及び錫等が含まれる。【００１３】  水素発生物質の金属の粉末の粒子サイズは、０．１〜２００μｍであり、平均粒子サイズは１０〜６０μｍである。水との化学反応を促進させるためには粒子サイズが小さい方が好ましいが、小さすぎると空気中において不安定であり、保持が困難となる。【００１４】  本発明により製造された電子水を原液として使用し、該原液を水道水、井戸水等で１，０００倍〜１０，０００倍以上に希釈して、希釈電子水を燃料として使用する。【００１５】  本発明により製造された電子水を原液として使用し、該原液を水道水、井戸水等で１０，０００〜１００，０００倍以上に希釈して、希釈電子水を化粧用及び植物育成用等として使用する。
【発明の効果】
【００１６】  本発明においては、２気圧以上の圧力下において、アルミニウム、マグネシウム等の水素発生物質の金属粉末と水との反応により、発熱材料の存在下で、水素発生の過程において、電子を豊富に安定して含む活性化された電子水を製造するものである。製造された電子水を原液として使用し、該原液を水道水等で１，０００〜１０，０００倍以上に希釈して燃料として使用し、さらに１０，０００倍以上の希釈電子水を化粧品用及び植物育成用として使用するものである。【００１７】  燃料として使用する場合、プロパンガス等のガス系燃料或いは灯油等の石油系燃料との同時燃焼が可能であり、燃料費の低減、炭酸ガス、窒素酸化物等の大幅減少による環境改善、さらに輸送費・保管費の低減等に貢献できるのである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】  以下、本発明について説明する。本発明における水素発生物質は、水との反応により水素を発生するアルミニウム、アルミニウム合金、マグネシウム、マグネシウム合金およびケイ素からなる群より選択された少なくとも１種の金属材料である。上記水素発生物質は、２気圧以上の圧力下好ましくは３〜５気圧の圧力下において水と反応して水素ガスを発生するが、同時に反応の過程において電子が発生し、発生した電子は水溶液中に安定して保持される。【００１９】  上記アルミニウム、マグネシウムおよびケイ素は、水中で下記のごとく陽イオンおよび電子を水中に放出する。
Ａｌ→Ａｌ３＋＋３ｅ−        （１）
Ｍｇ→Ｍｇ２＋＋２ｅ−        （２）
Ｓｉ→Ｓｉ４＋＋４ｅ−        （３）【００２０】  さらにアルミニウムは水と反応して下記の式のいずれかで示されるごとく水素ガスを発生し酸化物アルミナを生成する。
２Ａｌ＋６Ｈ２Ｏ→Ａｌ２Ｏ３・３Ｈ２Ｏ＋３Ｈ２    （４）
２Ａｌ＋４Ｈ２Ｏ→Ａｌ２Ｏ３・Ｈ２Ｏ＋３Ｈ２      （５）
２Ａｌ＋３Ｈ２Ｏ→Ａｌ２Ｏ３＋３Ｈ２              （６）
またマグネシウムは水と反応して水素ガスおよび水酸化マグネシウムを生成する。
２Ｍｇ＋２Ｈ２Ｏ→２Ｍｇ（ＯＨ）＋Ｈ２            （７）
ケイ素は水と反応して水素ガスおよび酸化物を生成する。
Ｓｉ＋２Ｈ２Ｏ→ＳｉＯ２＋２Ｈ２                  （８）【００２１】  上記反応において。アルミニウムは表面に酸化被膜を形成し安定化する傾向にあるが、上記反応は発熱反応であり、反応時温度が上昇し水との反応が進み、電子の放出と水素発生反応が継続する。なお反応を継続させるためには、アルミニウムの粒径はできるだけ小さくし、反応面積を大きくする必要がある。これはアルミニウム合金、マグネシウム、マグネシウム合金およびケイ素でも同様である。【００２２】  本発明においては、上記反応は２気圧以上の圧力下好ましくは３〜５気圧の範囲内にて行う、これは発生する電子を可能な限り安定して水溶液内に保持させるためである。圧力が過大となると反応が停止する恐れがあり、また装置の強度の問題および安全性の問題も発生する。【００２３】  アルミニウム合金およびマグネシウム合金の場合、その組成は特に限定されないが、アルミニウムあるいはマグネシウムの含有量の多い方が望ましく、これらの含有量は８０質量％以上である方が良い。【００２４】  アルミニウム合金の添加元素としては、ケイ素、マグネシウム、銅、亜鉛および錫などを挙げることができ、これらの金属元素を２種以上含有しても良い。ケイ素の含有量は４〜１２質量％、マグネシウムの含有量は２〜１０質量％、銅の含有量は３〜６質量％、亜鉛の含有量は２〜１０質量％が好ましい。これらの添加金属元素はいずれも水との反応において水素を発生する金属であり、水との反応性が高まり、電子および水素発生量に貢献できるのである。【００２５】  マグネシウム合金の添加元素としては、ケイ素、アルミニウム、銅、亜鉛および錫などを挙げることができ、これらの金属元素を２種以上含有しても良い。アルミニウムの含有量は４〜１２質量％、ケイ素の含有量は４〜１０質量％、銅の含有量は３〜６質量％、亜鉛の含有量は２〜８質量％が好ましい。これらの添加金属元素はいずれも水との反応において水素を発生する金属であり、水との反応性が高まり、電子および水素発生量に貢献できるのである。【００２６】  金属材料の製造方法や形状は特に限定されるものではなく、機械的粉砕方法やアトマイズ法などにより製造された鱗片状、球状等種々の形状のものを使用できる。結晶粒が微細化し、表面積が増加し、水との反応がしやすくなることが望まれる。本発明におけるアルミニウム、アルミニウム合金、マグネシウム、マグネシウム合金及びケイ素の各金属粉末粒子のサイズは０．１〜２００μｍのものを使用し、平均粒子サイズは１０〜６０μｍのものを使用する。粒子サイズが０．１μｍより小さくなると、空気中での安定性が低下する。【００２７】  本発明の発熱材料としては、アルカリ土類金属の酸化物である酸化カルシウムおよび酸化マグネシウムがあり、またアルカリ土類金属の塩化物である塩化カルシウムおよび塩化マグネシウム等がある。いずれも水との反応により発熱し、反応溶液の温度を高め、水素発生材料と水との化学反応を促進させるとともに、発熱材料それ自身水との反応により水素ガスを発生する。酸化カルシウムの水およびアルミニウムとの反応は下式で表され、水素ガスを発生する。
ＣａＯ＋Ｈ２Ｏ→Ｃａ（ＯＨ）２
３Ｃａ（ＯＨ）２＋２Ａｌ→３ＣａＯ・Ａｌ２Ｏ３＋３Ｈ２【００２８】  水素発生物質と発熱材料の総量中、発熱材料の割合は１０質量％以下であり、１〜５質量％が好ましい。なお反応温度は、水素発生反応が急激に進行するのを防止するために、１００℃以下になるよう発熱材料の添加量を調節する必要がある。【００２９】  本発明の電子水の製造装置の１例図としては図１に示す通りである。図１は、水素発生物質としてアルミニウム粉末を使用し、発熱材料として酸化カルシウム粉末を使用した場合である。【００３０】  図１において、１は圧力容器、２は蓋、３は反応槽である。まず反応槽３に水３ｌを入れ、次に酸化カルシウム粉末（平均粒子サイズ５０μｍ）５ｇを投入し、ついでアルミニウム粉末（平均粒子サイズ３０μｍ）２００ｇ投入し、蓋２をボルト９により強く締め付ける。７は圧力調整弁、８は開閉バルブ、１０は圧力封止用Ｏリング、１１はドレン抜きである。【００３１】  酸化カルシウム粉末と水との反応により、水溶液は加熱され、さらにアルミニウム粉末と水溶液との反応によりアルミニウムは電子を放出し、同時に水分子は酸素原子と水素原子に分離し、水素ガスが発生するとともにアルミナＡｌ２Ｏ３が生成する。【００３２】  水素原子の大部分は水素分子となり、気体となって容器１内に充満する。ドレン抜きバルブ１１を開き容器１内の空気を放出させて後バブル１１を閉める。安全弁７は圧力を５気圧に設定しておき、反応時間の経過とともに容器内の圧力は上昇し、約２５分経過後安全弁が作動した。水素ガス発生量はアルミニウム１ｇに対し約１．２ｌであった。水溶液の温度は約９０℃であった。図１における５は、反応槽３内のアルミナ等の沈殿生成物であり、４は電子を豊富に含む水溶液であり、６は水素ガスである。以後電子を豊富に含む水溶液を電子水と呼ぶ。【００３３】  圧力下での反応により、アルミニウムが放出した電子を電子水４内に多量に存在させることができた。図２は、電子水４内の電子の存在を示す現象である。
電子水４を水道水で１０，０００倍に希釈した希釈電子水を、透明なプラスチック製容器に入れ、冷蔵庫内で１〜２日間位冷凍させると、図２に示す無数の白い線状の軌跡が見られる。これは電子が氷中を移動した際、そのエネルギーで氷を溶かし、細いトンネル状に生成されたものである。水道水或いは一般の湧水等では見られない現象であり、電子の存在を示すものである。【００３４】  なお希釈電子水の１０，０００倍の希釈水を３ヶ月間室内に放置した後、その希釈電子水を透明なプラスチック製容器に入れ、冷蔵庫内で１〜２日間位冷凍させると、同じく図２に示す無数の白い線状の軌跡が見られた。これは電子水内の電子が長期間にわたって安定して存在していることを示すものである。磁気処理水或いは体に良いとされる活性水素を含んだ天然の湧水等でも時として、図２とやや似たような現象がみられることがあるが、殆ど１週間位でこの現象は見られなくなる。磁気処理水等の場合、電子が一時的に発生しても、安定して水中に保持されないためである。【００３５】  水素発生物質として、マグネシウム粉末（平均粒子サイズ５０μｍ）を使用し、発熱材料として酸化マグネシウム粉末を使用した場合も同様に電子水が得られ、その電子水の１０，０００倍の希釈水を冷蔵庫内に１〜２日間冷凍させることにより上述と同様無数の白い線状の軌跡が見られ、電子の存在を確認することができた。この場合、水使用量は３ｌ、マグネシウム粉末使用量は１５０ｇ、酸化マグネシウム粉末使用量は３ｇであり、水溶液の反応温度は約９７℃であった。【００３６】  水素発生物質として、ケイ素粉末（平均粒子サイズ１０μｍ）を使用し、発熱材料として酸化カルシウム粉末を使用した場合も同様電子水が得られ、電子水の１０，０００倍の希釈水により電子の存在を確認することができた。【００３７】  水素発生物質として、アルミニウム合金粉末（平均粒子サイズ５０μｍ）およびマグネシウム合金粉末（平均粒子サイズ６０μｍ）を使用し、発熱材料として酸化カルシウム粉末或いは塩化カルシウム粉末を使用した場合も同様電子水を得ることができた。【００３８】  次に、水素発生物質としてアルミニウム粉末を使用し、発熱材料として酸化カルシウム粉末を使用して製造して得られた電子水を、水道水で１０，０００倍に希釈した希釈電子水とプロパンガスとの同時燃焼実験を行った。【００３９】  図３は、希釈電子水とプロパンガスとの同時燃焼装置を示す概略図である。図３において、２１は、希釈電子水２１ｅを入れた電子水タンクであり、希釈電子水２１ｅは電子水を１０，０００倍に希釈したものである。希釈電子水２１ｅは配管２１ａを通してポンプ２７により燃料バーナ装置２３に送られるが、配管の途中においてヒータ２２により加熱されガス化される。ヒータ２２による加熱方法としては、燃焼炉２４の排気ガスガスによる加熱或いは電熱ヒータによる加熱方法等がある。ガス化された電子水２２ｅは燃料バーナ装置２３に送られ、燃焼炉２４内に噴射され燃焼する。なおガス化電子水２２ｅの燃焼開始は燃焼炉内温度が４００℃以上の段階で開始するのが好ましい。【００４０】  ２５は、ガスボンベであり、液化プロパンガス２５ｆが充填されており、配管２５ａを通して燃料バ��ナ装置２３に送られ燃焼開始する、２５ｂは燃料調節弁である。２６は送風機、２６ａは空気配管である。まずプロパンガスの燃焼により燃焼炉２４内の温度が４００℃以上になった段階で、ガス化電子水２２ｅを燃料バーナ装置２３より噴射・燃焼させる。【００４１】  図３における燃料バーナ装置２３においては、燃料バーナ装置の構造は、燃料バーナ装置中心部よりガス化電子水を噴射し、プロパンガスは電子水噴出口の周辺部より噴射する噴出口を有する構造のものを使用している。なお特に燃料バーナ装置の構造としては本構造のものに限定されるものではない。またガス系燃料としては、プロパンガスに限定するものではなくブタンガス等でも同様燃焼が可能である。【００４２】  図４は、電子水とプロパンガスとの同時燃焼状況を示すものであり、電子水とプロパンガスとの同時燃焼において、プロパンガスを絞ると中心部よりガス化電子水が噴射燃焼する状況がみられる。【００４３】  水素発生物質としてマグネシウム、シリコン、アルミニウム合金及びマグネシウム合金の各粉末を使用し、発熱材料として酸化カルシウム、酸化マグネシウム、塩化カルシウム及び塩化マグネシウムの各粉末を使用して製造した電子水の希釈水を燃料とした場合でも、プロパンガス等のガス系燃料との同時燃焼が同様に可能であった。【００４４】  図３における燃焼装置を使用し、プロパンガス単独燃焼時の燃焼効果と希釈電子水とプロパンガスとの同時燃焼における燃焼効果を比較するための燃焼実験を行った。実験結果を表１に示す。【００４５】  実験方法としては、水タンクに６０ｌの水を入れ、プロパンガスのみの燃焼によるタンク内水温の温度の上昇と、希釈電子水とプロパンガスとの同時燃焼によるタンク内水温の上昇を比較測定した。燃焼時間はともに６０分であり、プロパンガス単独燃焼の場合プロパンガス使用量は１．５ｍ３、希釈電子水とプロパンガス同時燃焼の場合、希釈電子水の使用量は３ｌ、プロパンガス使用量は１．５ｍ３であった。なお希釈電子水は、水素発生物質としてアルミニウム粉末を使用し、発熱材料として酸化カルシウム粉末を使用して製造した電子水を１０，０００倍に希釈したものを使用した。【００４６】
【表１】
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【００４７】  図５は、表１の実験データをグラフ化したものである。プロパンガス１ｍ３の発熱量は約２４，３７０ｋｃａｌであり、表１及び図５より計算すると希釈電子水の発熱量は約３，１００ｋｃａｌとなり、水１ｌ中の水素量０．１１ｋｇとした場合の発熱量３，２００ｋｃａｌにほぼ近い値となっている。希釈電子水とプロパンガスとの同時燃焼実験により、希釈電子水の同時燃焼における燃焼効果は、当初予想の計算結果に近い結果が得られた。【００４８】  水素発生物質として、マグネシウム、ケイ素、アルミニウム合金、マグネシウム合金の各粉末いずれかを使用し、発熱材料として酸化カルシウム、酸化マグネシウム、塩化カルシウム、塩化マグネシウムの各粉末のいずれかを使用して製造した電子水の１０，０００倍希釈水を使用した場合においても表１に示す実験データとほぼ同様の結果が得られた。【００４９】  次に、水素発生物質としてアルミニウム粉末を使用し、発熱材料として酸化カルシウム粉末を使用して製造して得られた電子水を、水道水で１０，０００倍に希釈した希釈電子水と灯油との同時燃焼実験を行った。【００５０】  図６は、希釈電子水と灯油との同時燃焼装置を示す概略図である。図６において、２１は、希釈電子水２１ｅを入れた電子水タンクであり、希釈電子水２１ｅは電子水を１０，０００倍に希釈したものである。希釈電子水２１ｅは配管２１ａを通してポンプ２７により燃料バーナ装置２３に送られるが、配管の途中においてヒータ２２により加熱されガス化される。ヒータ２２による加熱方法としては、燃焼炉２４の排気ガスによる加熱或いは電熱ヒータによる加熱方法等がある。ガス化された電子水２２ｅは燃料バーナ装置２３に送られ、燃焼炉２４内に噴射され燃焼する。なおガス化電子水２２ｅの燃焼開始は燃焼炉２４内温度が４００℃以上になった段階で開始する。【００５１】  ２８は、石油タンクであり、灯油２８ｆが充填されており、配管２８ａを通して燃料バーナ装置２３に送られ燃焼開始する。２７ａはポンプであり、２６は送風機、２６ａは空気配管である。まず灯油の燃焼により燃焼炉２４内の温度が４００℃以上になった段階で、ガス化電子水２２ｅを燃料バーナ装置２３より噴射・燃焼させる。【００５２】  図６における燃料バーナ装置２３としては、燃料バーナ装置の構造は、燃料バーナ装置中心部より電子水を噴射し、灯油は電子水噴出口の周辺部より噴射する噴出口を有する構造のものを使用している。なお特に燃料バーナ装置の構造としては本構造のものに限定されるものではない。また石油系燃料としては、灯油に限定するものではなく軽油及び重油等でも同様燃焼が可能である。【００５３】  水素発生物質としてマグネシウム、ケイ素、アルミニウム合金及びマグネシウム合金の各粉末を使用し、発熱材料として酸化カルシウム、酸化マグネシウム、塩化カルシウム及び塩化マグネシウムの各粉末を使用して製造した電子水の希釈水を燃料とした場合でも、灯油・軽油・重油等の石油系燃料との同時燃焼も同様に可能であった。【００５４】  図６における燃焼装置を使用し、灯油単独燃焼時の燃焼効果と希釈電子水と灯油との同時燃焼における燃焼効果を比較するための燃焼実験を行った。実験結果を表２に示す。【��０５５】  実験方法としては、水タンクに６０ｌの水を入れ、灯油のみの燃焼によるタンク内水温の上昇と、希釈電子水と灯油との同時燃焼によるタンク内水温の上昇を比較測定した。燃焼時間はともに６０分であり、灯油単独燃焼の場合灯油使用量は４ｌ、希釈電子水と灯油との同時燃焼の場合、希釈電子水使用量は３ｌ、灯油使用量は４ｌであった。なお希釈電子水は、水素発生物質としてアルミニウム粉末を使用し、発熱材料として酸化カルシウム粉末を使用して製造した電子水を１０，０００倍に希釈したものを使用した。【００５６】
【表２】
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【００５７】  図７は、表２の実験データをグラフ化したものである。灯油１ｌの発熱量は約８，７００ｋｃａｌであり、表２及び図６より計算すると、希釈電子水の発熱量は約２，９６０ｋｃａｌとなり、水１ｌ中の水素量０．１１ｋｇとした場合の発熱量３，２００ｋｃａｌ値よりやや低い値となった。希釈電子水と灯油との同時燃焼実験より、希釈電子水の同時燃焼における燃焼効果は、プロパンガスとの同時燃焼実験結果と同様、当初予想の計算結果にほぼ近い結果が得られた。【００５８】  水素発生物質として、マグネシウム、シリコン、アルミニウム合金、マグネシウム合金の各粉末いずれかを使用し、発熱材料として酸化カルシウム、酸化マグネシウム、塩化カルシウム、塩化マグネシウムの各粉末のいずれかを使用して製造した電子水の希釈水を使用しても、灯油と電子水の同時燃焼実験において、表２に示す実験データとほぼ同様の結果が得られた。【００５９】  次に、化粧水としての希釈電子水の効果を見るために、血流促進効果の実験を行った。即ち、水素発生物質としてアルミニウム粉末を使用し、発熱材料として酸化カルシウム粉末を使用して製造して得られた電子水を、水道水で１００，０００倍に希釈した希釈電子水を人の皮膚（手の甲の部分）に塗布したところ、塗布後１０秒後には血流が数倍早くなることが血流観察装置により観察された。【００６０】  血流が早くなるのは、希釈電子水に含まれる電子（マイナス電子）が皮膚の表面に付着し、このマイナス電子が人の体細胞を活性化させ血流が速くなるものと考えられる。血流が促進されることは、毛細血管により血液が人の体内の細胞に十分な栄養を運び、体内の細胞を活性化させ同時に皮膚の細胞の活性化にもつながり、皮膚の若返りにも役立つのである。【００６１】  水素発生物質として、マグネシウム、シリコン、アルミニウム合金、マグネシウム合金の各粉末のいずれかを使用し、発熱材料として酸化カルシウム、酸化マグネシウム、塩化カルシウム、塩化マグネシウムの各粉末のいずれかを使用して製造して得られた電子水を水道水等で１００，０００倍に希釈した電子水を人の皮膚に塗布したところ、塗布後１０秒後には血流が数倍早くなることが血流観察装置により観察された。【００６２】  血流が早くなるのは、希釈電子水に含まれる電子が皮膚の表面に付着し、このマイナス電子が人の体細胞を活性化させ血流が速くなるものと考えられる。【００６３】  次に、希釈電子水の野菜育成効果を見るために野菜の育成比較試験を行った。水素発生物質としてアルミニウム粉末を使用し、発熱材料として酸化カルシウム粉末を使用して製造して得られた電子水を、水道水或いは井戸水等で２００，０００倍に希釈した希釈電子水を野菜に散布し、一方、一般の水例えば川の水を野菜に散布した場合との生育の比較試験を行った。【００６４】  図８は、２００，０００倍の希釈電子水を散布した場合と川の水を玉ねぎに散布した場合、同日に種まきを行い、同日に収穫した場合の玉ねぎの成長度を比較した写真である。希釈電子水を散布した方が成長度はかなり高いことが分かる。【００６５】  希釈電子水の散布により、植物の成長が促進されるのは、植物の成長に必要な土中の微生物が、希釈電子水の散布により増殖・繁殖するためと考えられる。【００６６】  次に、水素発生物質として、マグネシウム、シリコン、アルミニウム合金、マグネシウム合金の各粉末のいずれかを使用し、発熱材料として酸化カルシウム、酸化マグネシウム、塩化カルシウム、塩化マグネシウムの各粉末のいずれかを使用して製造して得られた電子水を２００，０００倍に希釈した希釈電子水を使用した場合と、川の水を使用した場合との野菜育生比較試験を行った。野菜育成比較試験の方法としては、上述の玉ねぎの育成比較試験と同様な方法で行ったが、いずれも電子水を散布した場合の方が野菜の生育はかなり優れていた。
【産業上の利用可能性】
【００６７】  本発明の電子を豊富に含んだ電子水は、１，０００〜１０，０００倍以上に水道水、井戸水等で希釈して燃料、化粧品用及び植物育成用等に使用するものであり、燃料として使用する場合は、省資源に役立つとともに炭酸ガス、窒素酸化物の減少等による地球環境改善、燃料費低減に貢献し、また化粧品用及び野菜育成用としても使用しうるのである。
【図面の簡単な説明】
【００６８】
【図１】本発明の電子を豊富に含む電子水を製造するための圧力容器の概略構造を示す１例図。
【図２】本発明における電子水中に存在する電子の存在を示す現象図。
【図３】本発明における電子水とプロパンガスとの同時燃焼方法を示す１例図。
【図４】本発明における電子水とプロパンガスとの同時燃焼状況を示す１例図。
【図５】本発明の電子水とプロパンガスとの同時燃焼における同時燃焼時とプロパンガス単独燃焼時との比較実験データグラフ。
【図６】本発明における電子水と灯油との同時燃焼方法を示す１例図。
【図７】本発明の電子水と灯油との同時燃焼における同時燃焼時と灯油単独燃焼時との比較実験データグラフ。
【図８】本発明の電子水を野菜育成試験に使用した場合の玉ねぎの育成速度の比較図。
【符号の説明】  １      圧力容器                      ２６ａ  空気配管
２      蓋                            ２７    ポンプ
３      反応槽                        ２７ａ  ポンプ
４      電子水                        ２８    石油タンク
５      沈殿生成物                    ２８ａ  灯油配管
６      水素ガス                      ２８ｆ  灯油
７      安全弁
８      開閉バルブ
９      ボルト
１０    圧力封止用Ｏリング
１１    ドレン抜きバルブ
２１    電子水タンク
２１ａ  配管
２１ｅ  希釈電子水
２２    加熱用ヒータ
２２ｅ  ガス化電子水
２３    燃料バーナ装置
２４    燃焼炉
２５    ガスボンベ
２５ａ  ガス配管
２５ｂ  燃料調節弁
２５ｆ  プロパンガス
２６    送風機
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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