(57)【要約】【課題】転動体と保持器との間への異物の噛み込みを抑制し、ひいては転動体に形成された圧痕に起因した異音の発生を防止するとともに、転動体、外輪部材および内輪部材の耐久性を向上させることのできる転がり軸受を提供する。【解決手段】外輪部材と外輪部材の放射内方に配置された内輪部材との間に転動自在に介装されるとともに保持器３４の複数のポケット部４１に保持された複数のボール３３が、転動することにより外輪部材と内輪部材とが相対的に周方向に移動する転がり軸受であって、保持部３４が、ボール３３を保持するようボール３３を挟んで対向して配置された一対の保持面５１と、保持面５１から延在して形成され、ボール３３の転動面部３３ａと第１の間隔で離隔するとともにボール３３を挟んで対向して配置された一対の非保持面５２とを有し、第１の間隔が保持面５１と転動面部３３ａとの間に形成された第２の間隔よりも大きい構成とした。【選択図】図９
2011085153.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外輪部材と、
前記外輪部材に離隔して前記外輪部材の放射内方に配置された内輪部材と、
前記外輪部材と前記内輪部材との間に転動自在に介装された複数の転動体と、
前記外輪部材と前記内輪部材との間に設けられ、前記複数の転動体をそれぞれ保持する複数の保持部を有する保持器と、を備え、
前記転動体が転動することにより前記外輪部材と前記内輪部材とが相対的に周方向に移動する転がり軸受であって、
前記保持部が、
前記転動体を保持するよう前記転動体を挟んで対向して配置された一対の保持面部と、
前記保持面部から延在して形成され、前記転動体の外周面部と第１の間隔で離隔するとともに前記転動体を挟んで対向して配置された一対の非保持面部と、を有し、
前記第１の間隔が、前記保持面部と前記転動体の前記外周面部との間に形成された第２の間隔よりも大きいことを特徴とする転がり軸受。
【請求項２】
前記外輪部材および前記内輪部材が、それぞれ前記転動体に対向するよう前記外輪部材および前記内輪部材の軸方向の両端部間で断面が円弧状になるよう形成された軌道面部を有し、
前記軌道面部に対向する前記外周面部と前記軌道面部との間に所定の隙間が形成され、
前記隙間が、前記転動体の中心から前記転動体の回転中心軸方向の両側に向うに従い大きくなるよう形成されたことを特徴とする請求項１に記載の転がり軸受。
【請求項３】
前記転動体は、
前記外周面部が、前記一対の保持面部に対向するよう形成された一対の端面部と、前記外輪部材、前記内輪部材および前記一対の非保持面部に対向するとともに前記一対の端面部間に延在するよう形成された転動面部と、からなり、
前記転動面部が、前記一対の端面部間の中央部における径を最大径とし、前記一対の端面部に向うに従い前記径が小さくなるよう円弧状に形成されたことを特徴とする請求項１または２に記載の転がり軸受。
【請求項４】
前記転動体は、前記転動面部の最大径よりも前記端面部間の幅が大きいことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１の請求項に記載の転がり軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、転がり軸受に関し、特に、互いに対向して配置された二つの部材の間で転動体が転動する転がり軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、転がり軸受は、互いに対向して配置された軌道面を有する外輪および内輪と、外輪の軌道面と内輪の軌道面との間に転動自在に介装された複数の転動体と、この複数の転動体同士を等間隔に位置決めして保持する保持器と、を備えており、転動体が転動することにより外輪と内輪とが周方向に相対的に移動するようになっている。
【０００３】
また、このような転がり軸受に用いられる転動体としては、球状の玉および円筒状のころがよく知られている。転動体として玉を用いた転がり軸受、いわゆる玉軸受では、玉の曲率半径に対して外輪および内輪に形成された半円弧状の軌道面の曲率半径が僅かに大きく構成されているため、転動体としての玉が外輪および内輪の軌道面に対して点接触するようになっている。このため、玉軸受においては、負荷容量が小さいが、わずかな自動調心性があることによる使い勝手がよいという利点を有する。
【０００４】
一方、転動体として、ころを用いた転がり軸受、いわゆるころ軸受では、軌道面に沿ってころの両端面を保持するつば部が外輪および内輪に必要であり、かつ、ころの軌道面とつば部との完全な直角度や、ころの両端面とつば部との正確な面接触が要求される。したがって、ころ軸受においては、高精度な加工が必要であり玉軸受に比べて使い勝手がよくないばかりか、高価であるという欠点を有する。
【０００５】
しかし、ころ軸受は、外輪および内輪の軌道面に対して線接触であるため、負荷容量が玉軸受の数倍程度あり、高荷重に耐え得るという利点を有している。
【０００６】
近年、このような玉軸受やころ軸受で用いられる玉およびころの双方の利点を活かした新規な形状の転動体を用いた転がり軸受が提案されている。
【０００７】
従来、この種の転動体として、円弧状に膨らんだ転動球面部と、転動球面部の両端の球面状に膨らんだ端面球面部とからなり、転動球面部の曲率半径が端面球面部の曲率半径よりも大きく、転動球面部の回転中心線上に両端面球面部の曲率中心を配置するとともに、両端面球面部の頂点間の幅が、転動球面部の最大径よりも所定比率だけ大きくしたものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００８】
この転動体においては、軌道面に対する転動球面部の接触長が長くなるので、ころほどではないが、玉に比べて負荷容量を数倍程度大きくすることができ、高荷重に耐え得る。また、転動球面部の中央部と両端部との径の差が玉に比べて小さいため、差動すべりが小さく、摩擦抵抗が軽減される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２００２−３３９９７７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、従来の玉軸受やころ軸受は、保持器が玉の転動面を含む球面あるいはころの転動面および端面との間に一定のクリアランスを維持して、玉あるいはころを保持するようになっているが、次のような問題があった。
【００１１】
すなわち、従来の玉軸受やころ軸受においては、いずれの箇所においても転動体と保持器との間に異物が噛み込まれる可能性が高く、また転動体と保持器との間に異物が噛み込まれてしまうと、転動体に圧痕が形成されてしまうという問題があった。
【００１２】
特に、玉軸受にあっては、玉軸受の中心軸に平行にかかる荷重、いわゆるアキシアル荷重により、転動体としての玉が玉軸受の中心軸方向に転動して玉のあらゆる面が外輪および内輪の軌道面に接触することがある。このように、玉軸受にあっては、玉のあらゆる面が転動面となり得るため、転動体としての玉に圧痕が形成されてしまうと、この圧痕が外輪および内輪の各軌道面と接触してしまう。
【００１３】
このため、従来の玉軸受にあっては、転動体と保持器との間に噛み込まれた異物により形成された圧痕が外輪および内輪の各軌道面と接触することにより、異音の発生を伴うとともに、玉や外輪および内輪の耐久性が低下してしまうという問題があった。
【００１４】
また、転動体として、従来の特許文献１に記載のような形状の転動体を用いた転がり軸受にあっては、上述の玉軸受のようにアキシアル荷重により転動体が転がり軸受の中心軸方向に転動することはないが、転動面と保持器との間のクリアランスおよび転動面の両端の端面と保持器との間に異物が噛み込まれてしまうというクリアランスの問題について未だ改善されていない。
【００１５】
したがって、従来の特許文献１に記載の転がり軸受にあっても、転動面と保持器との間および転動面の両端の端面と保持器との間に異物が噛み込まれてしまうと、転動体に圧痕が形成されてしまい、上述の玉軸受と同様、異音の発生や転動体、外輪および内輪の耐久性が低下してしまうという問題があった。
【００１６】
本発明は、上述のような従来の問題を解決するためになされたもので、転動体と保持器との間への異物の噛み込みを抑制し、ひいては転動体に形成された圧痕に起因した異音の発生を防止するとともに、転動体、外輪部材および内輪部材の耐久性を向上させることのできる転がり軸受を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
本発明に係る転がり軸受は、上記目的達成のため、（１）外輪部材と、前記外輪部材に離隔して前記外輪部材の放射内方に配置された内輪部材と、前記外輪部材と前記内輪部材との間に転動自在に介装された複数の転動体と、前記外輪部材と前記内輪部材との間に設けられ、前記複数の転動体をそれぞれ保持する複数の保持部を有する保持器と、を備え、前記転動体が転動することにより前記外輪部材と前記内輪部材とが相対的に周方向に移動する転がり軸受であって、前記保持部が、前記転動体を保持するよう前記転動体を挟んで対向して配置された一対の保持面部と、前記保持面部から延在して形成され、前記転動体の外周面部と第１の間隔で離隔するとともに前記転動体を挟んで対向して配置された一対の非保持面部と、を有し、前記第１の間隔が、前記保持面部と前記転動体の前記外周面部との間に形成された第２の間隔よりも大きい構成を有する。
【００１８】
この構成により、特に、転動体の外周面部と保持器の非保持面部との間に比較的大きな異物が混入した場合であっても、転動体の外周面部と保持器の非保持面部との間の第１の間隔が、保持面部と転動体の外周面部との間に形成された第２の間隔よりも大きいので、転動体の外周面部と保持器の非保持面部との間で異物が滞留することが抑制される。このため、転動体の外周面部と保持器の非保持面部との間への異物の噛み込みが抑制され、異物の噛み込みにより転動体に圧痕が形成されることが防止される。
【００１９】
したがって、転動体に形成された圧痕部と外輪部材および内輪部材との接触を防止することができ、転動体に形成された圧痕に起因した異音の発生が防止されるとともに、転動体、外輪部材および内輪部材の耐久性が向上する。
【００２０】
本発明に係る転がり軸受は、上記目的達成のため、上記（１）に記載の転がり軸受において、（２）前記外輪部材および前記内輪部材が、それぞれ前記転動体に対向するよう前記外輪部材および前記内輪部材の軸方向の両端部間で断面が円弧状になるよう形成された軌道面部を有し、前記軌道面部に対向する前記外周面部と前記軌道面部との間に所定の隙間が形成され、前記隙間が、前記転動体の中心から前記転動体の回転中心軸方向の両側に向うに従い大きくなるよう形成された構成を有する。
【００２１】
この構成により、軌道面部に対向する転動体の外周面部と軌道面部との間に形成された隙間が、転動体の中心から転動体の回転中心軸方向の両側に向うに従い大きくなるようにしたので、外輪部材および内輪部材の各軌道面に潤滑剤が供給されやすく、各軌道面と転動体の外周面との間の潤滑が好適に維持される。したがって、各軌道面と転動体の外周面との摩擦抵抗が抑制される。
【００２２】
本発明に係る転がり軸受は、上記目的達成のため、上記（１）または（２）に記載の転がり軸受において、（３）前記転動体は、前記外周面部が、前記一対の保持面部に対向するよう形成された一対の端面部と、前記外輪部材、前記内輪部材および前記一対の非保持面部に対向するとともに前記一対の端面部間に延在するよう形成された転動面部と、からなり、前記転動面部が、前記一対の端面部間の中央部における径を最大径とし、前記一対の端面部に向うに従い前記径が小さくなるよう円弧状に形成された構成を有する。
【００２３】
この構成により、転動体は、外周面部が一対の端面部と一対の端面部間に延在するよう形成された転動面部とからなり、転動面部が、一対の端面部間の中央部における径を最大径とし、一対の端面部に向うに従い前述の径が小さくなるよう円弧状に形成されているので、一般的なころ軸受に比べて調心性を有するとともに、一般的な球状の転動体に比べて、転動体の回転中心軸の変位が小さくなる。
【００２４】
このため、転動体の転動面部と保持器の非保持面部との間の間隔よりも小さな間隔に設定された転動体の端面部と保持器の保持面部との間で異物の噛み込みが生じて、転動体の端面部に圧痕が形成されたとしても、圧痕の形成された転動体の端面部が外輪部材および内輪部材の各軌道面に接触することが防止される。
【００２５】
したがって、転動体の端面部に形成された圧痕と各軌道面との接触による異音の発生が防止されるとともに、転動体、外輪部材および内輪部材の耐久性が向上する。
【００２６】
本発明に係る転がり軸受は、上記目的達成のため、上記（１）〜（３）に記載の転がり軸受において、（４）前記転動体は、前記転動面部の最大径よりも前記端面部間の幅が大きい構成を有する。
【００２７】
この構成により、転動体は、転動面部の最大径よりも端面部間の幅が大きく設定されているので、外輪部材および内輪部材の各軌道面上で安定して一定方向に転動する。
【００２８】
このため、転動体の転動面部と保持器の非保持面部との間の間隔よりも小さな間隔に設定された転動体の端面部と保持器の保持面部との間で異物の噛み込みが生じて、転動体の端面部に圧痕が形成されたとしても、圧痕の形成された転動体の端面部が外輪部材および内輪部材の各軌道面に接触することがより確実に防止される。
【００２９】
したがって、転動体の端面部に形成された圧痕と各軌道面との接触による異音の発生が防止されるとともに、転動体、外輪部材および内輪部材の耐久性が向上する。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によれば、転動体と保持器との間への異物の噛み込みを抑制し、ひいては転動体に形成された圧痕に起因した異音の発生を防止するとともに、転動体、外輪部材および内輪部材の耐久性を向上させることのできる転がり軸受を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る転がり軸受が適用されるベルト式無段変速装置を備えたトランスアクスルの断面図である。
【図２】本発明の第１の実施の形態に係る転がり軸受の斜視図である。
【図３】本発明の第１の実施の形態に係る転がり軸受の径方向断面を示す拡大断面図である。
【図４】本発明の第１の実施の形態に係る転がり軸受の軌道面とボールとの関係を説明する図である。
【図５】本発明の第１の実施の形態に係る転がり軸受を示す正面図である。
【図６】図３におけるＡ−Ａ断面を示す断面図である。
【図７】本発明の第１の実施の形態に係る転がり軸受のボールと保持器との関係を示す図である。
【図８】本発明の第１の実施の形態に係る転がり軸受のボールと保持器との関係を示す図であって、保持器に形成される保持面を説明する図である。
【図９】本発明の第１の実施の形態に係る転がり軸受のボールと保持器との関係を示す図であって、ボールと保持器との間の間隔を説明する図である。
【図１０】本発明の第２の実施の形態に係る転がり軸受の径方向断面を示す拡大断面図である。
【図１１】本発明の第２の実施の形態に係る転がり軸受の軌道面と転動体との関係を説明する図である。
【図１２】本発明の第２の実施の形態に係る転がり軸受の転動体と保持器との関係を示す図である。
【図１３】本発明の第２の実施の形態に係る転がり軸受に適用される転動体を示す図である。
【図１４】本発明の第２の実施の形態に係る転がり軸受の転動体と保持器との関係を示す図であって、保持器に形成される保持面を説明する図である。
【図１５】本発明の第２の実施の形態に係る転がり軸受の転動体と保持器との関係を示す図であって、転動体と保持器との間の間隔を説明する図である。
【図１６】その他の形態に係る転がり軸受の一部を示す図であって、（ａ）は、本発明の第１の実施の形態に係る転がり軸受の保持器の他の形状を示す図であり、（ｂ）は、本発明の第２の実施の形態に係る転がり軸受の保持器の他の形状を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。
【００３３】
（第１の実施の形態）
本発明の第１の実施の形態においては、本発明に係る転がり軸受を、車両に搭載されたベルト式無段変速装置における軸受に適用した例について説明する。
【００３４】
図１に示すように、本実施の形態に係る車両１は、例えば、前輪駆動車（ＦＦ：Ｆｒｏｎｔ  ｅｎｇｉｎｅ  Ｆｒｏｎｔ  ｄｒｉｖｅ）であり、横置きに設置されたガソリンを燃料とするエンジン２と、エンジン２のクランクシャフト３に連結されたトランスアクスル４と、エンジン２およびトランスアクスル４を制御する図示しない電子制御ユニット（ＥＣＵ：Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）とを含んで構成されている。
【００３５】
トランスアクスル４は、クランクシャフト３に連結されたトルクコンバータ５と、トルクコンバータ５に入力軸６を介して連結された前後進切替機構７と、前後進切替機構７に連結されたベルト式無段変速装置（ＣＶＴ：Ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓｌｙ  Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）８と、ベルト式無段変速装置８に連結されたカウンタドライブギヤ９と、カウンタドライブギヤ９と噛み合うカウンタドリブンギヤ１１と、カウンタドリブンギヤ１１を支持するインターメディエートシャフト１２と、インターメディエートシャフト１２に支持されたファイナルドライブギヤ１３と、ファイナルドライブギヤ１３と噛み合うリングギヤ１４と、リングギヤ１４に連結されたディファレンシャル１５と、これらの各構成要素を収納するトランスアクスルハウジング１６、トランスアクスルケース１７およびトランスアクスルリヤカバー１８とを含んで構成されている。
（ベルト式無段変速装置）
ここで、ベルト式無段変速装置８は、Ｖ溝状のプーリ溝を備えた駆動側のプライマリプーリ２１と従動側のセカンダリプーリ２２とにベルト２３を巻き掛け、一方のプーリのプーリ溝の溝幅を拡大すると同時に他方のプーリのプーリ溝の溝幅を狭くすることにより、それぞれのプーリに対するベルト２３の巻き掛け半径（有効径）を連続的に変化させて変速比を無段階に設定するように構成されている。
【００３６】
また、前述のベルト式無段変速装置８は、入力軸６と略同軸に延在し、プライマリプーリ２１と一体回転するプライマリシャフト２５と、プライマリシャフト２５と平行に延在し、セカンダリプーリ２２と一体回転するセカンダリシャフト２６とを有している。そして、これらプライマリシャフト２５およびセカンダリシャフト２６は、それぞれトランスアクスルケース１７およびトランスアクスルリヤカバー１８に軸受を介して回転自在に支持されている。
【００３７】
次いで、プライマリシャフト２５およびセカンダリシャフト２６を回転自在に支持する軸受について、プライマリシャフト２５の一端を回転自在に支持する転がり軸受３０を例に説明する。
【００３８】
図２に示すように、転がり軸受３０は、トランスアクスルリヤカバー１８に取り付けられる外輪部材３１と、プライマリシャフト２５に一体回転可能に取り付けられる内輪部材３２と、外輪部材３１と内輪部材３２との間に介装された転動体としてのボール３３と、ボール３３を保持する保持器３４とを含んで構成されたいわゆるラジアル形の転がり軸受である。
【００３９】
このように構成された転がり軸受３０は、ボール３３が外輪部材３１と内輪部材３２との間で転動することにより、外輪部材３１と内輪部材３２とが相対的に周方向に移動するようになっている。
【００４０】
図３に示すように、外輪部材３１は、トランスアクスルリヤカバー１８に取り付けられる外周面部３１ａと、内輪部材３２に対向する内周面部３１ｂとを含んで構成されている。
【００４１】
また、内周面部３１ｂには、ボール３３に対向するよう外輪部材３１および内輪部材３２の軸方向の両端部間で断面が円弧状の軌道面３１ｃが形成されている。
【００４２】
具体的には、図４に示すように、軌道面３１ｃは、ボール３３の中心Ｏ３３を通り外輪部材３１および内輪部材３２の径方向に延在する中心線ＮＲ上に配置された中心Ｏ３１を曲率中心とする所定の曲率半径Ｒ３１を有する円弧状となるよう内周面部３１ｂに形成されている。なお、中心Ｏ３１は、ボール３３の中心Ｏ３３を挟んで内輪部材３２側にオフセットされた位置に配置されている。
【００４３】
一方、図３に示すように、内輪部材３２は、外輪部材３１から放射内方に離隔するとともに外輪部材３１と同心に配置され、プライマリシャフト２５に一体回転可能に取り付けられる内周面部３２ａと、外輪部材３１に対向する外周面部３２ｂとを含んで構成されている。
【００４４】
また、外周面部３２ｂには、外輪部材３１と同様、ボール３３に対向するよう外輪部材３１および内輪部材３２の軸方向の両端部間で断面が円弧状の軌道面３２ｃが形成されている。
【００４５】
具体的には、図４に示すように、外周面部３２ｂは、外輪部材３１の軌道面３１ｃに対向するよう配置され、軌道面３１ｃと同じく中心線ＮＲ上に配置された中心Ｏ３２を曲率中心とする所定の曲率半径Ｒ３２を有する円弧状となるよう外周面部３２ｂに形成されている。なお、中心Ｏ３２は、ボール３３の中心Ｏ３３を挟んで中心Ｏ３１と反対側の外輪部材３１側にオフセットされた位置に配置されている。
【００４６】
ここで、上述の曲率半径Ｒ３１とＲ３２とは、同一の曲率半径に限らず、互いに異なる曲率半径であってもよいが、本実施の形態においては、同一の曲率半径としている。
なお、本実施の形態に係る転がり軸受３０における各軌道面３１ｃ、３２ｃは、本発明に係る転がり軸受における各軌道面部を構成している。
【００４７】
図５に示すように、ボール３３は、外輪部材３１と内輪部材３２との間で外輪部材３１および内輪部材３２の周方向に等間隔で複数個配置されている。また、複数のボール３３は、軌道面３１ｃと軌道面３２ｃとの間に転動自在に介装され、プライマリシャフト２５および内輪部材３２の回転に伴い、回転中心軸ＮＢ（図４参照）を回転中心として転動するようになっている。
【００４８】
なお、ボール３３は、球状であるため実際には外輪部材３１と内輪部材３２との間であらゆる方向に転動可能であり、その回転中心軸は一律に定まるものではないが、本実施の形態においては、ボール３３が外輪部材３１と内輪部材３２との間で周方向に転動するときの回転中心軸を回転中心軸ＮＢと定めて説明を行うものとする。
【００４９】
また、図４に示すように、ボール３３は、中心Ｏ３３を曲率中心として、上述の軌道面３１ｃおよび軌道面３２ｃのそれぞれの曲率半径Ｒ３１、Ｒ３２よりも僅かに小さい曲率半径Ｒ３３からなる外周面部としての転動面部３３ａを有している。
【００５０】
このように構成されたボール３３は、外輪部材３１と内輪部材３２との間に介装された際、転動面部３３ａが点Ｐ１および点Ｐ２において軌道面３１ｃおよび軌道面３２ｃにそれぞれ点接触するようになっている。
【００５１】
したがって、各軌道面３１ｃ、３２ｃに対向する転動面部３３ａと各軌道面３１ｃ、３２ｃとの間には、点接触する点Ｐ１および点Ｐ２の箇所を除いて、所定の隙間３１ｄ、３２ｄが形成される。そして、この隙間３１ｄ、３２ｄは、ボール３３の中心Ｏ３３から回転中心軸ＮＢの軸方向の両側（図４中、左側および右側）に向うに従い徐々に大きくなるよう設定されている。
なお、上述の外輪部材３１、内輪部材３２およびボール３３の各構成部材は、いずれも高硬度で低価格な高炭素鋼、例えばＳＵＪ２鋼を素材として用いるのが好ましい。
【００５２】
図２に示すように、保持器３４は、金属製の一対の環状の板状部材３４ａ、３４ｂをプレス成形することにより波形に成形された、いわゆる波形プレス保持器であり、外輪部材３１と内輪部材３２との間に設けられ、周方向に配置された各ボール３３を等間隔で保持するようになっている。
【００５３】
また、図６に示すように、保持器３４は、周方向に一定の間隔をおいて複数配置されたポケット部４１と、複数のポケット部４１の間に設けられた複数の接続部４２と、を含んで構成されている。本実施の形態に係る転がり軸受３０におけるポケット部４１は、本発明に係る転がり軸受における保持部を構成している。
【００５４】
また、保持器３４は、一対の板状部材３４ａ、３４ｂが接続部４２において、互いにリベット４４などの結合部材により結合されることにより、上述のポケット部４１が構成されるようになっている。このように、保持器３４は、金属製の板状部材３４ａ、３４ｂの打ち抜きにより得られるため、強度および価格の面からして好ましいが、これに限らず、樹脂製の保持器としてもよい。
【００５５】
ポケット部４１は、板状部材３４ａおよび板状部材３４ｂのそれぞれに互いに対向するよう形成された半円筒状の凹部４１ａ、４１ｂの組み合わせから形成されており、ボール３３を保持するようになっている。
【００５６】
また、図７に示すように、ポケット部４１の凹部４１ａ、４１ｂは、それぞれボール３３の回転中心軸ＮＢ上に配置された中心Ｏ４１を曲率中心とする所定の曲率半径Ｒ４１を有しており、この曲率半径Ｒ４１は、ボール３３の転動面部３３ａの曲率半径Ｒ３３に比べて大きく設定されている。
なお、凹部４１ａ、４１ｂの各中心Ｏ４１は、ボール３３の中心Ｏ３３を挟んで対向する凹部側にそれぞれオフセットされた位置に配置されている。
【００５７】
また、図８に示すように、ポケット部４１の凹部４１ａ、４１ｂの内周面は、周方向の中央部に位置するとともにボール３３を挟んで対向して配置された一対の保持面５１と、この保持面５１の周方向両端部から連続的にそれぞれ周方向に延在するとともにボール３３を挟んで対向して配置された非保持面５２とから構成されている。本実施の形態に係る転がり軸受３０における保持面５１および非保持面５２は、それぞれ本発明に係る転がり軸受における保持面部および非保持面部を構成している。
【００５８】
なお、ポケット部４１の凹部４１ｂの構成は、凹部４１ａの構成と同一の構成であるため、凹部４１ｂについては、その詳細な説明を省略する。
【００５９】
保持面５１は、図８中、矢印Ｓ１で示す通り周方向に一定の範囲で形成されている。すなわち、保持面５１は、ポケット部４１内でボール３３が周方向に移動した際にボール３３の転動面部３３ａがポケット部４１の内周面に接触可能な範囲に配置されている。
【００６０】
また、図９に示すように、保持面５１は、ボール３３の回転中心軸ＮＢ上における転動面部３３ａ上の外周点Ｐ３に対して、回転中心軸ＮＢの軸方向に所定の間隔ｄ１で離隔し、ボール３３を保持するようになっている。また、保持面５１は、前述の間隔ｄ１を最小の間隔とし、周方向両端部の非保持面５２に向うに従い徐々にその間隔が大きくなるようボール３３の転動面部３３ａから離隔するようになっている。
【００６１】
これに対して、非保持面５２は、ボール３３の転動面部３３ａの図７に示す曲率半径Ｒ３３に比べて凹部４１ａ、４１ｂの曲率半径Ｒ４１が大きく設定されているので、保持面５１の両端部と連続的に接続された端部から接続部４２に向うに従い、ボール３３の転動面部３３ａから放射外方に徐々に大きく離隔するようになっている。
【００６２】
すなわち、非保持面５２の保持面５１側の端部におけるボール３３の転動面部３３ａと転動面部３３ａに対向する非保持面５２との間の間隔ｄ２は、上述のボール３３の外周点Ｐ３と外周点Ｐ３に対向する保持面５１との間の間隔ｄ１よりも大きくなっている。さらに、転動面部３３ａと非保持面５２との間の間隔は、前述の間隔ｄ２から徐々に大きくなり、最終的には接続部４２側のポケット部４１の両端部において、転動面部３３ａと非保持面５２との間の最大の間隔ｄ３となる。したがって、ボール３３の転動面部３３ａとポケット部４１の内周面との間の間隔は、ｄ１＜ｄ２＜ｄ３の関係が成り立つようになっている。
【００６３】
ここで、保持面５１と保持面５１に対向する転動面部３３ａとの間に形成された間隔をＤ０とすると、この間隔Ｄ０は、上述の間隔ｄ１以上、間隔ｄ２未満の範囲（ｄ１≦Ｄ０＜ｄ２）に設定される。一方、非保持面５２と非保持面５２に対向する転動面部３３ａとの間に形成された間隔をＤ１とすると、この間隔Ｄ１は、上述の間隔ｄ２以上、間隔ｄ３以下の範囲（ｄ２≦Ｄ１≦ｄ３）に設定される。
なお、本実施の形態に係る転がり軸受３０における上述の間隔Ｄ０は、本発明に係る第２の間隔に対応し、間隔Ｄ１は、第１の間隔に対応するものである。
【００６４】
このように、それぞれ異なる間隔Ｄ０、Ｄ１で構成されたボール３３の転動面部３３ａとポケット部４１の内周面との間には、潤滑剤が導入されるようになっている。また、その間隔が大きい転動面部３３ａと非保持面５２との間には、転動面部３３ａと保持面５１との間に比べてより多くの潤滑剤が導入されるようになっている。このため、転動面部３３ａと非保持面５２との間での異物の滞留が抑制される。
【００６５】
さらに、図３に示すように、ポケット部４１の凹部４１ａ、４１ｂは、外輪部材３１および内輪部材３２の径方向にボール３３の転動面部３３ａの曲率半径Ｒ３３（図４参照）と同一の曲率半径を有する円弧状に形成されている。このため、ポケット部４１は、上述の保持面５１において、外輪部材３１および内輪部材３２の径方向に沿って転動面部３３ａと線接触してボール３３を保持するようになっている。
【００６６】
図５に示すように、接続部４２は、ポケット部４１の周方向の両端部から連続して周方向に延在するとともに、周方向に隣り合うポケット部４１同士を接続するようになっている。
【００６７】
以上のように、本実施の形態に係る転がり軸受３０は、前述のように構成されているので、以下のような効果が得られる。
【００６８】
本実施の形態に係る転がり軸受３０においては、特に、ボール３３の転動面部３３ａと保持器３４の非保持面５２との間に比較的大きな異物が混入した場合であっても、ボール３３の転動面部３３ａと保持器３４の非保持面５２との間の間隔Ｄ１が、保持面５１とボール３３の転動面部３３ａとの間に形成されたＤ０よりも大きいので、ボール３３の転動面部３３ａと保持器３４の非保持面５２との間で異物が滞留することが抑制される。このため、ボール３３の転動面部３３ａと保持器３４の非保持面５２との間への異物の噛み込みを抑制することができ、異物の噛み込みによりボール３３の転動面部３３ａに圧痕が形成されることを防止することができる。
【００６９】
したがって、転動面部３３ａに形成された圧痕部と外輪部材３１および内輪部材３２との接触を防止することができ、転動面部３３ａに形成された圧痕に起因した異音の発生を防止するとともに、外輪部材３１、内輪部材３２およびボール３３の耐久性を向上させることができる。
【００７０】
また、本実施の形態に係る転がり軸受３０においては、各軌道面３１ｃ、３２ｃに対向するボール３３の転動面部３３ａと各軌道面３１ｃ、３２ｃとの間に形成された隙間３１ｄ、３２ｄが、ボール３３の中心Ｏ３３からボール３３の回転中心軸ＮＢ方向の両側に向うに従い大きくなるようにしたので、外輪部材３１および内輪部材３２の各軌道面３１ｃ、３２ｃに潤滑剤が供給されやすく、各軌道面３１ｃ、３２ｃとボール３３の転動面部３３ａとの間の潤滑を好適に維持することができる。したがって、各軌道面３１ｃ、３２ｃとボール３３の転動面部３３ａとの摩擦抵抗を抑制することができる。
【００７１】
また、本実施の形態に係る転がり軸受３０においては、上述の通り、外輪部材３１、内輪部材３２およびボール３３の耐久性を向上させることができるので、例えばダイヤモンドライクカーボンの皮膜処理などの特殊な硬化熱処理を行う必要がなく、製造コストの削減に寄与することができる。
【００７２】
（第２の実施の形態）
次に、図１０〜図１５を参照して、本発明の第２の実施の形態に係る転がり軸受について説明する。
【００７３】
本実施の形態に係る転がり軸受においては、本発明の第１の実施の形態に係る転がり軸受とは転動体の形状および保持器の形状が異なるが、他の構成は同様に構成されている。したがって、図１から図９に示した第１の実施の形態と同一の符号を用いて説明し、特に相違点についてのみ詳述する。
【００７４】
図１０に示すように、本実施の形態に係る転がり軸受６０に適用される転動体６３は、一対の端面部６３ａと、この一対の端面部６３ａ間に延在するよう形成された転動面部６３ｂと、を含んで構成されている。本実施の形態に係る転がり軸受６０における端面部６３ａおよび転動面部６３ｂは、本発明に係る転動体の外周面部を構成している。
【００７５】
また、転動体６３は、軌道面３１ｃと軌道面３２ｃとの間に転動自在に介装され、プライマリシャフト２５および内輪部材３２の回転に伴い、回転中心軸ＮＴを回転中心として周方向に転動するようになっている。
【００７６】
なお、転動体６３は、例えばアキシアル荷重を受けることにより回転中心軸が傾く場合もあり、その回転中心軸は一律に定まるものではないが、本実施の形態においては、転動体６３が外輪部材３１と内輪部材３２との間で傾くことなく周方向に転動するときの回転中心軸を回転中心軸ＮＴと定めて説明を行うものとする。
【００７７】
図１１および図１２に示すように、端面部６３ａは、転動体６３の中心Ｏを曲率中心として、転動面部６３ｂの曲率半径Ｒ６３よりも小さい曲率半径ｒ６３を有する球面状に形成されている。なお、端面部６３ａの曲率半径ｒ６３は、転動面部６３ｂの曲率半径Ｒ６３と同一、もしくは曲率半径Ｒ６３よりも大きな曲率半径としてもよい。
【００７８】
転動面部６３ｂは、中心Ｏ６３を曲率中心として、軌道面３１ｃおよび軌道面３２ｃのそれぞれの曲率半径Ｒ３１、Ｒ３２よりも僅かに小さい曲率半径Ｒ６３を有する球面状に形成されている。ここで、曲率半径Ｒ６３は、第１の実施の形態に係るボール３３の転動面部３３ａの曲率半径Ｒ３３（図４参照）に比べて大きく設定されている。
【００７９】
また、上述の転動面部６３ｂの曲率半径の中心Ｏ６３は、外輪部材３１および内輪部材３２の径方向に延在する中心線ＮＲ上で転動体６３の中心Ｏよりもオフセットされた位置に配置されている。
【００８０】
したがって、転動体６３は、外輪部材３１と内輪部材３２との間に介装された際、転動面部６３ｂが軸方向の中央部の所定領域において軌道面３１ｃおよび軌道面３２ｃにそれぞれ接触するようになっている。すなわち、本実施の形態に係る転動体６３は、前述の第１の実施の形態に係る転がり軸受に用いられるボール状の転動体に比べて、比較的幅のある範囲で転動面部６３ｂが軌道面３１ｃおよび軌道面３２ｃに線接触するようになっている。このため、転動体６３は、ボール状の転動体に比べて、負荷容量が数倍程度大きくなるとともに、調心性も優れたものとなる。
【００８１】
また、一般に、転動体が外輪部材および内輪部材に対して線接触する転がり軸受にあっては、転動体が外輪部材および内輪部材の軌道面に接触する際に、接触領域の端部に過大な圧力がかかる、いわゆるエッジロードが生じるおそれがある。本実施の形態においては、上述のように転動体６３の転動面部６３ｂの曲率半径Ｒ６３よりも外輪部材３１および内輪部材３２の各軌道面３１ｃ、３２ｃのそれぞれの曲率半径Ｒ３１、Ｒ３２を大きくして、上述の線接触する箇所を除いた転動面部６３ｂと各軌道面３１ｃ、３２ｃとの間に、所定の隙間３１ｅ、３２ｅを形成している。そして、この隙間３１ｅ、３２ｅは、転動体６３の中心Ｏから回転中心軸ＮＴの軸方向の両側（図１１中、左側および右側）に向うに従い徐々に大きくなるよう設定されている。このため、一般的に生じ得るエッジロードを防止することができる。
【００８２】
なお、本実施の形態においては、転動面部６３ｂの曲率半径Ｒ６３と各軌道面３１ｃ、３２ｃのそれぞれの曲率半径Ｒ３１、Ｒ３２とを異なる曲率半径とすることにより、エッジロードを防止するようにしたが、これに限らず、接触領域の端部にかかる過大な圧力による応力集中を回避するため、転動体６３あるいは外輪部材３１および内輪部材３２の各軌道面３１ｃ、３２ｃのそれぞれに適切なクラウニングを施すことにより応力集中を緩和させて、エッジロードを防止するようにしてもよい。
【００８３】
また、図１３に示すように、転動体６３の転動面部６３ｂは、両端面部６３ａ間の中央部、すなわち中心Ｏを通り回転中心軸ＮＴに直交する中央線Ｃ上における径を最大径Ｄｍａｘとし、その径が両端面部６３ａに向うに従い最小径Ｄｍｉｎとなるまで徐々に小さくなるよう円弧状に形成されている。
【００８４】
また、転動体６３は、両端面部６３ａ間の幅、特に回転中心軸ＮＴ上で最大となる両端面部６３ａ間の幅Ｗ１が、転動面部６３ｂの最大径Ｄｍａｘよりも大きくなるよう設定されている。このように、転動体６３は、回転中心軸ＮＴの軸方向に長く、その軸方向両端に端面部６３ａを有する、いわゆる太鼓状に形成されている。
【００８５】
なお、本実施の形態においては、転動体６３の形状をいわゆる太鼓状となるよう形成したが、これに限らず、端面部６３ａの曲率半径ｒ６３をさらに小さくしたり、転動体６３の転動面部６３ｂと端面部６３ａとの連続部分が滑らかな球面となるよう、この連続部分の曲率半径をＲ６３およびｒ６３とは別に設定することにより、転動体６３の形状を回転中心軸ＮＴの軸方向に長い、いわゆる長球の回転楕円体としてもよい。
【００８６】
また、本実施の形態においては、転動体６３の幅Ｗ１を転動面部６３ｂの最大径Ｄｍａｘよりも大きくなるよう設定したが、これに限らず、幅Ｗ１と最大径Ｄｍａｘとを同一の寸法としてもよく、また幅Ｗ１に比べて最大径Ｄｍａｘの寸法を大きく設定してもよい。つまり、幅Ｗ１および最大径Ｄｍａｘは、外輪部材３１および内輪部材３２の大きさや、各軌道面の形状等の諸条件により最適な寸法に設定される。
【００８７】
また、本実施の形態に係る転がり軸受６０に適用される保持器６４は、図１２に示すように、第１の実施の形態と同様、金属製の一対の環状の板状部材６４ａ、６４ｂをプレス成形することにより波形に成形された、いわゆる波形プレス保持器であり、外輪部材３１と内輪部材３２（図１参照）との間で周方向に配置された各転動体６３を等間隔で保持するようになっている。
【００８８】
保持器６４は、周方向に一定の間隔をおいて複数配置されたポケット部７１と、複数のポケット部７１の間に設けられた複数の接続部７２と、を含んで構成されている。本実施の形態に係る転がり軸受６０におけるポケット部７１は、本発明に係る転がり軸受における保持部を構成している。
【００８９】
また、保持器６４は、一対の板状部材６４ａ、６４ｂが接続部７２において、互いにリベット４４などの結合部材により結合されることにより、上述のポケット部７１が構成されるようになっている。このように、保持器６４は、金属製の板状部材６４ａ、６４ｂの打ち抜きにより得られるため、強度および価格の面からして好ましいが、これに限らず、樹脂製の保持器としてもよい。
【００９０】
ポケット部７１は、板状部材６４ａおよび板状部材６４ｂのそれぞれに互いに対向するよう形成された半円筒状の凹部７１ａ、７１ｂの組み合わせから形成されており、転動体６３を保持するようになっている。
【００９１】
また、ポケット部７１の凹部７１ａ、７１ｂは、それぞれ転動体６３の回転中心軸ＮＴ上に配置された中心Ｏ７１を曲率中心とする所定の曲率半径Ｒ７１を有しており、この曲率半径Ｒ７１は、転動体６３の端面部６３ａの曲率半径ｒ６３に比べて大きく設定されている。
なお、凹部７１ａ、７１ｂの各中心Ｏ７１は、転動体６３の中心Ｏを挟んで対向する凹部側にそれぞれオフセットされた位置に配置されている。
【００９２】
また、図１４に示すように、ポケット部７１の凹部７１ａ、７１ｂの内周面は、周方向の中央部に位置するとともに転動体６３を挟んで対向して配置された一対の保持面８１と、この保持面８１の周方向両端部から連続的にそれぞれ周方向に延在するとともに転動体６３を挟んで対向して配置された非保持面８２とから構成されている。本実施の形態に係る転がり軸受６０における保持面８１および非保持面８２は、それぞれ本発明に係る転がり軸受における保持面部および非保持面部を構成している。
【００９３】
なお、ポケット部７１の凹部７１ｂの構成は、凹部７１ａの構成と同一の構成であるため、凹部７１ｂについては、その詳細な説明を省略する。
【００９４】
保持面８１は、図１４中、矢印Ｓ２で示す通り周方向に一定の範囲で形成されている。すなわち、保持面８１は、ポケット部７１内で転動体６３が周方向に移動した際に転動体６３の端面部６３ａがポケット部７１の内周面に接触可能な範囲に配置されている。
【００９５】
また、図１５に示すように、保持面８１は、転動体６３の回転中心軸ＮＴ上に位置する端面部６３ａの外周点Ｐ４に対して、回転中心軸ＮＴの軸方向に所定の間隔ｄ４で離隔し、転動体６３の端面部６３ａを保持するようになっている。また、保持面８１は、前述の間隔ｄ４を最小の間隔とし、周方向両端部の非保持面８２に向うに従い徐々にその間隔が大きくなるよう転動体６３の転動面部６３ｂから離隔するようになっている。
【００９６】
これに対して、非保持面８２は、転動体６３の端面部６３ａの曲率半径ｒ６３に比べて凹部７１ａ、７１ｂの曲率半径Ｒ７１が大きく設定されている（図１２参照）ので、端面部６３ａと対向する位置においては、保持面８１の両端部と連続的に接続された端部から接続部７２に向うに従い、転動体６３の端面部６３ａから放射外方に徐々に大きく離隔するようになっている。
【００９７】
一方、非保持面８２は、上述の通り、転動体６３が回転中心軸ＮＴの軸方向に長く、その軸方向両端に端面部６３ａを有する、いわゆる太鼓状に形成されているので、転動面部６３ｂと対向する位置においては、転動体６３の転動面部６３ｂからさらに大きく離隔するようになっている。
【００９８】
すなわち、非保持面８２の保持面８１側の端部における転動体６３の端面部６３ａと端面部６３ａに対向する非保持面８２との間の間隔ｄ５は、上述の転動体６３の外周点Ｐ４と外周点Ｐ４に対向する保持面８１との間の間隔ｄ４よりも大きくなっている。さらに、端面部６３ａおよび転動面部６３ｂと非保持面８２との間の間隔は、前述の間隔ｄ５から徐々に大きくなり、最終的には接続部７２側のポケット部７１の両端部において、転動面部６３ｂと非保持面８２との間の最大の間隔ｄ６となる。したがって、転動体６３の端面部６３ａおよび転動面部６３ｂとポケット部７１の内周面との間の間隔は、ｄ４＜ｄ５＜ｄ６の関係が成り立つようになっている。
【００９９】
ここで、保持面８１と保持面８１に対向する端面部６３ａとの間に形成された間隔をＤ３とすると、この間隔Ｄ３は、上述の間隔ｄ４以上、間隔ｄ５未満の範囲（ｄ４≦Ｄ３＜ｄ５）に設定される。一方、非保持面８２と非保持面８２に対向する転動面部６３ｂとの間に形成された間隔をＤ４とすると、この間隔Ｄ４は、上述の間隔ｄ５以上、間隔ｄ６以下の範囲（ｄ５≦Ｄ４≦ｄ６）に設定される。
なお、本実施の形態に係る転がり軸受６０における上述の間隔Ｄ３は、本発明に係る第２の間隔に対応し、間隔Ｄ４は、第１の間隔に対応するものである。
【０１００】
このように、それぞれ異なる間隔Ｄ３、Ｄ４で構成された転動体６３の転動面部６３ｂおよび端面部６３ａとポケット部７１の内周面との間には、潤滑剤が導入されるようになっている。また、その間隔が大きい端面部６３ａおよび転動面部６３ｂと非保持面８２との間には、端面部６３ａと保持面８１との間に比べてより多くの潤滑剤が導入されるようになっている。このため、転動体６３と非保持面８２との間での異物の滞留が抑制される。
【０１０１】
さらに、図１０に示すように、ポケット部７１の凹部７１ａ、７１ｂは、外輪部材３１および内輪部材３２の径方向に転動体６３の端面部６３ａの曲率半径ｒ６３（図１２参照）と同一の曲率半径を有する円弧状に形成されている。このため、ポケット部７１は、上述の保持面８１において、外輪部材３１および内輪部材３２の径方向に沿って端面部６３ａと線接触して転動体６３を保持するようになっている。
【０１０２】
図１２に示すように、接続部７２は、ポケット部７１の周方向の両端部から連続して周方向に延在するとともに、周方向に隣り合うポケット部７１同士を接続するようになっている。
【０１０３】
以上のように、本実施の形態に係る転がり軸受６０は、前述のように構成されているので、以下のような効果が得られる。
【０１０４】
本実施の形態に係る転がり軸受６０においては、特に、転動体６３の転動面部６３ｂと保持器６４の非保持面８２との間に比較的大きな異物が混入した場合であっても、転動体６３の転動面部６３ｂと保持器６４の非保持面８２との間の間隔Ｄ３が、保持面８１と転動体６３の端面部６３ａとの間に形成されたＤ４よりも大きいので、転動体６３の転動面部６３ｂと保持器６４の非保持面８２との間で異物が滞留することが抑制される。このため、転動体６３の転動面部６３ｂと保持器６４の非保持面８２との間への異物の噛み込みを抑制することができ、異物の噛み込みにより転動体６３の転動面部６３ｂに圧痕が形成されることを防止することができる。
【０１０５】
したがって、転動面部６３ｂに形成された圧痕部と外輪部材３１および内輪部材３２との接触を防止することができ、転動面部６３ｂに形成された圧痕に起因した異音の発生を防止するとともに、外輪部材３１、内輪部材３２および転動体６３の耐久性を向上させることができる。
【０１０６】
また、各軌道面３１ｃ、３２ｃに対向する転動体６３の転動面部６３ｂと各軌道面３１ｃ、３２ｃとの間に形成された隙間３１ｅ、３２ｅが、転動体６３の中心Ｏから転動体６３の回転中心軸ＮＴ方向の両側に向うに従い大きくなるようにしたので、外輪部材３１および内輪部材３２の各軌道面３１ｃ、３２ｃに潤滑剤が供給されやすく、各軌道面３１ｃ、３２ｃと転動体６３の転動面部６３ｂとの間の潤滑を好適に維持することができる。したがって、各軌道面３１ｃ、３２ｃと転動体６３の転動面部６３ｂとの摩擦抵抗を抑制することができる。
【０１０７】
また、本実施の形態に係る転がり軸受６０において、転動体６３は、外周面部が一対の端面部６３ａと一対の端面部６３ａ間に延在するよう形成された転動面部６３ｂとからなり、転動面部６３ｂが、一対の端面部６３ａ間の中央部における径を最大径Ｄｍａｘとし、一対の端面部６３ａに向うに従い前述の径が小さくなるよう円弧状に形成されているので、一般的なころ軸受に比べて調心性を有するとともに、一般的な球状の転動体に比べて、転動体６３の回転中心軸ＮＴの変位が小さくなる。
【０１０８】
このため、転動体６３の転動面部６３ｂと保持器６４の非保持面８２との間の間隔Ｄ３よりも小さな間隔Ｄ４に設定された転動体６３の端面部６３ａと保持器６４の保持面８１との間で異物の噛み込みが生じて、転動体６３の端面部６３ａに圧痕が形成されたとしても、圧痕の形成された転動体６３の端面部６３ａが外輪部材３１および内輪部材３２の各軌道面３１ｃ、３２ｃに接触することを防止することができる。
【０１０９】
さらに、本実施の形態に係る転がり軸受６０において、転動体６３は、転動面部６３ｂの最大径Ｄｍａｘよりも端面部６３ａ間の幅Ｗ１が大きく設定されているので、外輪部材３１および内輪部材３２の各軌道面３１ｃ、３２ｃ上で安定して一定方向に転動することができる。
【０１１０】
また、本実施の形態に係る転がり軸受６０においては、上述の通り、外輪部材３１、内輪部材３２および転動体６３の耐久性を向上させることができるので、例えばダイヤモンドライクカーボンの皮膜処理などの特殊な硬化熱処理を行う必要がなく、製造コストの削減に寄与することができる。
【０１１１】
なお、上述の各実施の形態においては、本発明に係る転がり軸受を、車両に搭載されたベルト式無段変速装置における軸受に適用した例について説明したが、これに限らず、転がり軸受が用いられるあらゆる装置、機構に適用可能である。
【０１１２】
また、上述の各実施の形態においては、各軌道面３１ｃおよび３２ｃが、ともにボール３３の曲率半径Ｒ３３あるいは転動体６３の転動面部６３ｂの曲率半径Ｒ６３よりも大きな曲率半径Ｒ３１および曲率半径Ｒ３２を有するよう円弧状に形成されているが、これに限らず、曲率半径Ｒ３３あるいはＲ６３と曲率半径Ｒ３１、Ｒ３２とを同一の曲率半径としてもよい。さらに、各軌道面３１ｃおよび３２ｃは、単一の曲率半径を有する円弧状に限らず、曲面状に形成してもよい。
【０１１３】
また、上述の各実施の形態においては、ポケット部４１の凹部４１ａ、４１ｂおよびポケット部７１の凹部７１ａ、７１ｂの曲率半径をそれぞれ一律に曲率半径Ｒ４１、Ｒ７１としたが、これに限らず、凹部４１ａ、４１ｂおよび凹部７１ａ、７１ｂのうち、保持面５１および保持面８１に対応する部分の曲率半径に比べて、非保持面５２および非保持面８２に対応する部分の曲率半径を大きく設定するようにしてもよい。
【０１１４】
また、上述の各実施の形態においては、ポケット部４１の凹部４１ａ、４１ｂおよびポケット部７１の凹部７１ａ、７１ｂの形状を円弧状としたが、これに限らず、保持面５１および保持面８１に対応する部分の形状を円弧状にするとともに、非保持面５２および非保持面８２に対応する部分の形状をストレート形状としてもよい。
【０１１５】
さらに、各実施の形態に係る保持器３４、６４は、ポケット部４１の４１ａ、４１ｂおよびポケット部７１の凹部７１ａ、７１ｂにおける非保持面５２および非保持面８２に対応する部分の形状を、図１６（ａ）、（ｂ）に示すように、ボール３３および転動体６３に対向する側と反対側に凸部を有するＬ字状の形状としてもよい。この場合、周方向に隣接する各転動体同士の配置間隔を広げることなく、周方向におけるボール３３、６３と保持器３４、６４との間隔をさらに大きくとることができる。
【０１１６】
また、上述の各実施の形態においては、外輪部材３１および内輪部材３２の径方向における凹部４１ａ、４１ｂおよび凹部７１ａ、７１ｂの曲率半径を、それぞれボール３３の転動面部３３ａの曲率半径Ｒ３３および転動体６３の端面部６３ａの曲率半径ｒ６３と同一の曲率半径としたが、これに限らず、それぞれ曲率半径Ｒ３３および曲率半径ｒ６３よりも大きな曲率半径としてもよいし、上述の円弧状に限らず、ストレート形状としてもよい。
【０１１７】
また、上述の各実施の形態においては、本発明に係る転がり軸受を、外輪部材３１および内輪部材３２を有する、いわゆるラジアル形で、かつ単列型の転がり軸受に適用した例について説明したが、これに限らず、座金状の一対の軌道輪（軸軌道盤、ハウジング軌道盤）と、転動体を保持する保持器とを含んで構成されたいわゆるスラスト形の転がり軸受についても適用可能である。また、単列型に限らず複列型のラジアル形の転がり軸受や、スラスト形の転がり軸受においても単式に限らず、複式の転がり軸受に適用可能である。
【０１１８】
以上説明したように、本発明に係る転がり軸受は、転動体と保持器との間への異物の噛み込みを抑制し、ひいては転動体に形成された圧痕に起因した異音の発生を防止するとともに、転動体、外輪部材および内輪部材の耐久性を向上させることができるという効果を有し、互いに対向して配置された二つの部材の間で転動体が転動する転がり軸受全般に有用である。
【符号の説明】
【０１１９】
３０、６０  転がり軸受
３１  外輪部材
３２  内輪部材
３１ｃ、３２ｃ  軌道面（軌道面部）
３１ｄ、３２ｄ  隙間
３３  ボール（転動体）
３３ａ  転動面部（外周面部）
３４、６４  保持器
４１、７１  ポケット部（保持部）
５１、８１  保持面（保持面部）
５２、８２  非保持面（非保持面部）
６３  転動体
６３ａ  端面部（外周面部）
６３ｂ  転動面部（外周面部）
Ｄ０、Ｄ３  間隔（第２の間隔）
Ｄ１、Ｄ４  間隔（第１の間隔）
ＮＢ、ＮＴ  回転中心軸
Ｄｍａｘ  最大径
Ｗ１  幅
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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