(57)【要約】【課題】ケトル本体の軽量化及びシンプル化、ケトル本体内の構成のコンパクト化を図りつつ、制御部による加熱部の制御を確実に実行し得る安全性の高い電気ケトルの提供。【解決手段】電源プレート２と、電源プレート２に載置されるケトル本体３とを備え、ケトル本体３の底面３ａを電源プレート２の上面２ａに載置した給電姿勢において、給電機構４から受電機構８に電力供給する電気ケトルであって、ケトル本体３には、少なくともケトル本体３に配設された貯留部５内の湯水を加熱する加熱部６と、貯留部５内の湯水の温度を検出する温度検出部７と、温度検出部７で検出される温度情報を電源プレート２側に送信する送信部１９とが配設され、電源プレート２には、少なくとも送信部１９により送信された温度情報を受信する受信部２０と、加熱部６に供給される電力を受信部２０が受信した温度情報に基づいて制御する制御部Ｐとが配設される。【選択図】図７
2011212376.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電源プレートと、前記電源プレートに載置されるケトル本体とを備え、
電源から供給される電力を出力する給電機構が前記電源プレートの上面に配設されるとともに、前記給電機構から供給される電力を受電する受電機構が前記ケトル本体の底面に配設され、前記ケトル本体の底面を前記電源プレートの上面に載置した給電姿勢において、前記給電機構から前記受電機構に電力供給する構成の電気ケトルであって、
前記ケトル本体には、少なくとも前記ケトル本体に配設された貯留部内の湯水を加熱する加熱部と、前記貯留部内の湯水の温度を検出する温度検出部と、前記温度検出部で検出される温度情報を前記電源プレート側に送信する送信部とが配設されるとともに、
前記電源プレートには、少なくとも前記送信部により送信された前記温度情報を受信する受信部と、前記給電機構から前記受電機構を介して前記加熱部に供給される電力を前記受信部が受信した前記温度情報に基づいて制御する制御部とが配設された電気ケトル。
【請求項２】
前記送信部は、前記温度検出部で検出される前記温度情報を光信号として出力する発光部を前記ケトル本体の底面に備え、前記受信部は、前記発光部から出力された前記光信号を受光する受光部を前記電源プレートの上面に備えて構成され、
前記給電姿勢において前記ケトル本体の底面と前記電源プレートの上面とが対向する状態で、前記発光部と前記受光部とが、前記発光部から出力された前記光信号を前記受光部にて受光可能な位置に配置されている請求項１に記載の電気ケトル。
【請求項３】
前記発光部は、前記光信号を出力する発光素子と、当該発光素子から出力された当該光信号を反射或いは拡散させながら伝搬させる本体側光伝搬部とを備えている請求項２に記載の電気ケトル。
【請求項４】
前記給電機構が前記電源プレートの上面の中央部に配設されるとともに、前記受電機構が前記ケトル本体の底面の中央部に配設され、前記給電姿勢において前記ケトル本体と前記電源プレートとが前記給電機構及び前記受電機構を中心として相対回転自在に構成され、
前記本体側光伝搬部が、前記ケトル本体の底面において前記受電機構を中心とする円環状に配設されている請求項３に記載の電気ケトル。
【請求項５】
前記本体側光伝搬部が、前記ケトル本体の底面に形成された円環状の溝部内に配設されている請求項３又は４に記載の電気ケトル。
【請求項６】
前記受光部は、前記発光部から出力された前記光信号が入射され、当該光信号を反射或いは拡散させながら伝搬させるプレート側光伝搬部と、前記プレート側光伝搬部から伝搬された当該光信号を受光する受光素子とを備えている請求項２から５の何れか一項に記載の電気ケトル。
【請求項７】
前記給電機構が前記電源プレートの上面の中央部に配設されるとともに、前記受電機構が前記ケトル本体の底面の中央部に配設され、前記給電姿勢において前記ケトル本体と前記電源プレートとが前記給電機構及び前記受電機構を中心として相対回転自在に構成され、
前記プレート側光伝搬部が、前記電源プレートの上面において前記給電機構を中心とする円環状に配設されている請求項６に記載の電気ケトル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電源プレートと、電源プレートに載置されるケトル本体とを備え、電源から供給される電力を出力する給電機構が電源プレートの上面に配設されるとともに、給電機構から供給される電力を受電する受電機構がケトル本体の底面に配設され、ケトル本体の底面を電源プレートの上面に載置した給電姿勢において、給電機構から受電機構に電力供給する構成の電気ケトルに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、省エネ指向の高まりにより、常に保温している電気ポットではなく、必要な時に必要なだけ迅速にお湯を沸かすことができる電気ケトルの需要が高まっている。
上記電気ケトルは、基本的に、電源プレートと、この電源プレートに載置されるケトル本体とを備えて構成されている。そして、電源から供給される電力を出力する給電機構が電源プレートの上面に配設されるとともに、給電機構から供給される電力を受電する受電機構がケトル本体の底面に配設され、ケトル本体の底面を電源プレートの上面に載置した給電姿勢において、給電機構から受電機構に電力供給する構成とされている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
特許文献１に記載の電気ケトルでは、電源プレートには給電機構が配設され、一方で、ケトル本体には、給電機構から電力を受電する受電機構と、湯水を貯留する貯留部と、貯留部内の湯水の温度を検出する温度検出部と、受電機構が受電した電力を用いて貯留部内の湯水を加熱する加熱部と、温度検出部にて検出された温度情報に基づいて加熱部への電力供給を制御する制御部とが配設された構成とされている。なお、この制御部としては、例えば、いわゆるマイコンが採用され、加熱部への電力供給の制御に加え、表示手段による湯温の表示、報知手段による加熱完了の音声報知、貯留部内の湯量の検出、湯量に応じた加熱時間の設定等の多機能化を電気ケトルにおいて実現することが可能とされる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−１２５３５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献１の電気ケトルでは、加熱部への電力供給を制御する制御部及び温度検出部がケトル本体内に配置されているため、制御部と温度検出部、制御部と制御対象の加熱部をそれぞれ単純に電気的に接続することで、制御部が温度検出部からの温度信号に基づいて加熱部の作動を確実に制御することが可能となり、また、制御部としてマイコンを採用している場合には、上記多機能化を実現することも可能となる。
【０００６】
ここで、電気ケトルにおいては、使用者がケトル本体を手に持って湯水を注ぐため、ケトル本体はできるだけ軽量に形成されていることが望ましい。また、ケトル本体内は、貯留部に充分な量の湯水を貯留可能で、かつ、その他の部材を設置するスペースをできるだけ多く確保可能に構成すると、湯水の貯留量を充分に確保できながら、ケトル本体内のデザインの設計可能幅を広げることができるため、ケトル本体内は可能な限りコンパクトに形成され、ケトル本体がシンプルに構成されていることが望ましい。
【０００７】
しかしながら、上記特許文献１の電気ケトルでは、湯水を貯留する貯留部及び加熱部への電力供給を制御する制御部がケトル本体内に配置されているため、制御部内への湯水の侵入可能性を考慮すると、安全性の観点から改善の余地がある。また、制御部がケトル本体内に配置されているため、制御部及び制御部を配設するための部材や防水用の部材等の重量分だけケトル本体の重量が増加し、ケトル本体の軽量化という観点からは改善の余地がある。同様に、制御部及び制御部を配設するための部材や防水用の部材等のスペースをケトル本体内に確保することが必要となるため、このスペース分だけ貯留部の貯留可能量が減少するか、或いはケトル本体内におけるその他の部材を設置するスペースが減少することとなり、ケトル本体内の構成をコンパクトに形成し、ケトル本体をシンプルに構成するという観点からも改善の余地がある。
【０００８】
本発明は、かかる実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、ケトル本体の軽量化、ケトル本体内の構成のコンパクト化及びケトル本体のシンプル化を図りながら、制御部による加熱部の制御を確実に実行し得る安全性の高い電気ケトルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するための本発明に係る電気ケトルは、電源プレートと、前記電源プレートに載置されるケトル本体とを備え、
電源から供給される電力を出力する給電機構が前記電源プレートの上面に配設されるとともに、前記給電機構から供給される電力を受電する受電機構が前記ケトル本体の底面に配設され、前記ケトル本体の底面を前記電源プレートの上面に載置した給電姿勢において、前記給電機構から前記受電機構に電力供給する構成の電気ケトルであって、
その特徴構成は、前記ケトル本体には、少なくとも前記ケトル本体に配設された貯留部内の湯水を加熱する加熱部と、前記貯留部内の湯水の温度を検出する温度検出部と、前記温度検出部で検出される温度情報を前記電源プレート側に送信する送信部とが配設されるとともに、
前記電源プレートには、少なくとも前記送信部により送信された前記温度情報を受信する受信部と、前記給電機構から前記受電機構を介して前記加熱部に供給される電力を前記受信部が受信した前記温度情報に基づいて制御する制御部とが配設された点にある。
【００１０】
上記特徴構成によれば、電源プレートとケトル本体とを備えた電気ケトルにおいて、温度検出部で検出される温度情報に基づいて加熱部に供給される電力を制御する制御部が電源プレートに配設されているので、ケトル本体の重量を当該制御部及び制御部を配設するための部材、さらには制御部を防水するための部材の重量分だけ軽量化でき、加えて、ケトル本体内のスペースを当該制御部及び制御部を配設或いは防水するための部材のスペース分だけ省スペース化することができる。この場合、ケトル本体内（特に、貯留部近傍）には上記制御部が存在しないので、当該制御部への湯水の浸入可能性を考慮しなくてよく、安全性を高めることができる。
また、ケトル本体には温度検出部にて検出された貯留部内の湯水に関する温度情報を電源プレートの受信部に送信する送信部が配設されているので、上記のように温度検出部及び加熱部をケトル本体に、制御部を電源プレートにそれぞれ分離して別々の部材に配設した場合でも、温度検出部からの温度情報を送信部及び受信部を介して制御部に確実に送信することができる。これにより、電源プレートに配設された制御部は、加熱部への電力供給の制御を、ケトル本体に配設された温度検出部で検出された温度情報に対応して正確に行うことができる。
なお、電源から供給される電力を出力する給電機構が電源プレートの上面に配設されるとともに、給電機構から供給される電力を受電する受電機構がケトル本体の底面に配設されるので、ケトル本体に配設された加熱部にて用いられる電力は、ケトル本体の底面を電源プレートの上面に載置した給電姿勢において、電源から給電機構及び受電機構を介して加熱部に供給される。
よって、ケトル本体の軽量化、ケトル本体内の構成のコンパクト化及びケトル本体のシンプル化を図りながら、制御部による加熱部の制御を確実に、しかも、安全性の高い状態で実行することができる。
【００１１】
本発明に係る電気ケトルの更なる特徴構成は、前記送信部は、前記温度検出部で検出される前記温度情報を光信号として出力する発光部を前記ケトル本体の底面に備え、前記受信部は、前記発光部から出力された前記光信号を受光する受光部を前記電源プレートの上面に備えて構成され、
前記給電姿勢において前記ケトル本体の底面と前記電源プレートの上面とが対向する状態で、前記発光部と前記受光部とが、前記発光部から出力された前記光信号を前記受光部にて受光可能な位置に配置されている点にある。
【００１２】
上記特徴構成によれば、ケトル本体に配設された温度検出部で検出される温度情報は、ケトル本体の底面に配設された送信部である発光部にて光信号となり、当該光信号は電源プレートの上面に配設された受信部である受光部に対して出力され受光されるので、ケトル本体から電源プレートに温度情報を非接触、かつ、簡便な構成で送信して、電源プレートの制御部において加熱部の制御に用いることが可能となる。なお、非接触で温度情報を送信できるので、温度情報の送信に関し、接触して送信する構成とした場合の接点劣化も防止できる。
この際には、給電姿勢においてケトル本体の底面と電源プレートの上面とが対向する状態で、発光部と受光部とが、発光部から出力された光信号を受光部にて受光可能な位置に配置されているので、発光部から出力される光信号は確実に受光部に到達することができる。
よって、ケトル本体から電源プレートの制御部に温度情報を、非接触、かつ簡便な構成で確実に伝達させることが可能となる。
【００１３】
本発明に係る電気ケトルの更なる特徴構成は、前記発光部は、前記光信号を出力する発光素子と、当該発光素子から出力された当該光信号を反射或いは拡散させながら伝搬させる本体側光伝搬部とを備えている点にある。
【００１４】
上記特徴構成によれば、発光素子から出力された光信号は、本体側光伝搬部の全体を伝搬しながら外部に向けて放射（反射又は拡散（散乱））される。つまり、発光素子からの光信号は、本体側光伝搬部の全体から、電源プレート上の広い範囲に向けて放射される。その結果、発光素子からの光信号を、より確実に受光部で受光させることができる。
また、発光素子から本体側光伝搬部を介さずに、光信号を直接受光部に出力する際には、受光部に対して発光素子を略対向する位置に配置しなければ光信号を受光させることが困難となるが、上記特徴構成によれば、少なくとも本体側光伝搬部と受光部とが対向して配置されていれば光信号を受光できるので、発光素子の設置位置の自由度を高めることができる。
【００１５】
本発明に係る電気ケトルの更なる特徴構成は、前記給電機構が前記電源プレートの上面の中央部に配設されるとともに、前記受電機構が前記ケトル本体の底面の中央部に配設され、前記給電姿勢において前記ケトル本体と前記電源プレートとが前記給電機構及び前記受電機構を中心として相対回転自在に構成され、
前記本体側光伝搬部が、前記ケトル本体の底面において前記受電機構を中心とする円環状に配設されている点にある。
【００１６】
上記特徴構成によれば、給電姿勢において、電源プレートの上面の中央部に配設された給電機構及びケトル本体の底面の中央部に配設された受電機構を中心として、ケトル本体と電源プレートとが相対回転自在に構成されているので、両者が相対回転した何れの状態でも、給電機構から受電機構への電力供給を維持することができる。
加えて、本体側光伝搬部が、前記ケトル本体の底面において受電機構を中心とする円環状に配設されているので、給電姿勢において、ケトル本体と電源プレートとが相対回転した何れの状態でも、発光素子から出力された光信号を円環状の本体側光伝搬部の全体で反射或いは拡散させながら伝搬させ、電源プレート上における円環状の広い範囲に放射させることができる。結果、光信号を受光部に確実に受光させることが可能となる。なお、この場合には、発光部の一部である本体側光伝搬部と受光部とは、本体側光伝搬部から反射或いは拡散された光信号を受光部にて受光可能な位置に対向配置されている。なお、円環状とは、受電機構の中心から径方向に所定の位置にまで連続して形成される円状、及び受電機構の中心から径方向に、所定の距離にある位置と、さらにこの位置から所定の距離にある位置との間に形成される環状の部分をいう。
よって、ケトル本体を電源プレートに載置して給電姿勢にする際に、発光素子からの光信号を受光部が受信できるか否かについて特に意識する必要がなくなり、利用者の利便性が格段に向上することとなる。
【００１７】
本発明に係る電気ケトルの更なる特徴構成は、前記本体側光伝搬部が、前記ケトル本体の底面に形成された円環状の溝部内に配設されている点にある。
【００１８】
上記特徴構成によれば、本体側光伝搬部が、ケトル本体の底面に形成された円環状の溝部内に配設されているので、発光素子から出力された光信号が本体側光伝搬部にて反射或いは拡散されながら伝搬されて、円環状の溝部内が当該光信号により全体的に光ることとなる。これにより、円環状の溝部内全体から光信号を放射させることができるので、発光素子からの光信号をより広い範囲に伝搬させて、より確実に当該光信号を受光部に受光させることができる。
また、本体側光伝搬部が、ケトル本体の底面に形成された円環状の溝部内に配設されているので、本体側光伝搬部をケトル本体の底面よりも電源プレート側に突出させることなく配置することができる。これにより、ケトル本体がテーブルの上面等に載置された場合等でも、ケトル本体の姿勢を安定させることができるとともに、ケトル本体の底面に配設された本体側光伝搬部への汚れ等の付着を抑制でき、給電姿勢において発光素子から受光部への光信号の伝送をより確実に行うことが可能となる。
【００１９】
本発明に係る電気ケトルの更なる特徴構成は、前記受光部は、前記発光部から出力された前記光信号が入射され、当該光信号を反射或いは拡散させながら伝搬させるプレート側光伝搬部と、前記プレート側光伝搬部から伝搬された当該光信号を受光する受光素子とを備えている点にある。
【００２０】
上記特徴構成によれば、発光部から出力された光信号を、電源プレート上の広い範囲に設けられたプレート側光伝搬部へより確実に入射させて、プレート側光伝搬部へ入射した光信号を、プレート側光伝搬部を伝搬させて受光素子へと到達させることができる。
また、発光部から出力されプレート側光伝搬部に入射された光信号は、当該プレート側光伝搬部の全体を伝搬しながら放射（反射又は拡散（散乱））される。つまり、発光部からの光信号は、プレート側光伝搬部の全体から広い範囲に向けて放射されるので、当該光信号をより確実に受光素子に受光させることができる。
さらに、発光部からプレート側光伝搬部を介さずに、光信号を直接受光素子に出力する際には、受光素子に対して発光部を略対向する位置に配置しなければ光信号を受光させることが困難となるが、上記特徴構成によれば、発光部とプレート側光伝搬部とが対向して配置されていれば光信号を受光できるので、受光素子の設置位置の自由度を高めることができる。
【００２１】
本発明に係る電気ケトルの更なる特徴構成は、前記給電機構が前記電源プレートの上面の中央部に配設されるとともに、前記受電機構が前記ケトル本体の底面の中央部に配設され、前記給電姿勢において前記ケトル本体と前記電源プレートとが前記給電機構及び前記受電機構を中心として相対回転自在に構成され、
前記プレート側光伝搬部が、前記電源プレートの上面において前記給電機構を中心とする円環状に配設されている点にある。
【００２２】
上記特徴構成によれば、給電姿勢において、電源プレートの上面の中央部に配設された給電機構及びケトル本体の底面の中央部に配設された受電機構を中心として、ケトル本体と電源プレートとが相対回転自在に構成されているので、両者が相対回転した何れの状態でも、給電機構から受電機構への電力供給を維持することができる。
加えて、プレート側光伝搬部が、前記電源プレートの上面において給電機構を中心とする円環状に配設されているので、給電姿勢において、ケトル本体と電源プレートとが相対回転した何れの状態でも、発光部から出力された光信号を円環状のプレート側光伝搬部の全体で反射或いは拡散させながら伝搬させ、円環状の広い範囲に放射させることができる。結果、光信号を受光素子に確実に受光させることが可能となる。なお、この場合には、発光部と受光部の一部であるプレート側光伝搬部とは、発光部から出力された光信号をプレート側光伝搬部にて受光可能な位置に対向配置されている。
よって、ケトル本体を電源プレートに載置して給電姿勢にする際に、発光部からの光信号を受光素子が受信できるか否かについて特に意識する必要がなくなり、利用者の利便性が格段に向上することとなる。
特に、発光部が発光素子と円環状の本体側光伝搬部とを備えるとともに、受光部が受光素子と円環状のプレート側光伝搬部とを備えた構成であれば、本体側光伝搬部とプレート側光伝搬部とを、本体側光伝搬部の全体を伝搬しながら外部に放射（反射又は拡散）された光信号をプレート側光伝搬部にて受光可能な位置に対向配置するだけ（受電機構及び給電機構の中心から同径の距離に配置するだけ）でよく、発光素子及び受光素子の配置の自由度を高めることができると共に、発光素子から出力された光信号をより確実に受光素子にて受光することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】電気ケトルの外観を示す斜視図
【図２】ケトル本体が電源プレートから持ち上げられた状態での電気ケトルの斜視図
【図３】第１実施形態に係るケトル本体の縦断側面図
【図４】第１実施形態に係るケトル本体の底面視図
【図５】第１実施形態に係る電源プレートの上面視図
【図６】第１実施形態に係る電気ケトル下部の縦断面図
【図７】第１実施形態に係る給電姿勢での電気ケトル下部の縦断面図
【図８】第１実施形態に係る電気ケトルの概略回路構成図
【図９】第２実施形態に係る電気ケトル下部の概略構成を示す斜視図
【図１０】第３実施形態に係る電気ケトル下部の概略構成を示す斜視図
【図１１】第４実施形態に係る電気ケトル下部の概略構成を示す斜視図
【図１２】別実施形態に係る電気ケトルの概略回路構成図
【図１３】別実施形態に係る電気ケトルの概略回路構成図
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明の実施形態について、図面に基づいて説明する。
〔第１実施形態〕
図１及び図２に示すように、電気ケトル１は、電源プレート２と、その電源プレート２に載置自在なケトル本体３とを備えて構成されている。
図２、図５〜図８に示すように、電源プレート２には、電源コードＳ１を通して電源Ｓ（商用電源のコンセント等）から供給される電力を出力する給電機構４が備えられている。
図３、図６、図７に示すように、ケトル本体３には、加熱対象の湯水を貯留する貯留部５と、貯留部５内の湯水を加熱する電気ヒータ６（加熱部の一例）と、貯留部５内の湯水の温度を検出する温度センサ７（温度検出部の一例）と、給電機構４から供給される電力を受電する受電機構８とが備えられている。
【００２５】
図１、図４、図５、図７、図８に示すように、電気ケトル１においては、給電機構４が電源プレート２の上面２ａに配設されるとともに、給電機構４から供給される電力を受電する受電機構８がケトル本体３の底面３ａに配設され、ケトル本体３の底面３ａを電源プレート２の上面２ａに載置した給電姿勢において、給電機構４と受電機構８とが導通状態に接続されて、給電機構４から受電機構８に電力供給するように構成されている（図１、図７参照）。
【００２６】
次に、電気ケトル１の各部について説明を加える。
図１〜図３に示すように、ケトル本体３は、貯留部５を内部に備えて上側開放の概略有底円筒状に構成された本体ボディ９と、その開放された開口を覆う蓋体１０とを主な部材として備えて構成されている。
蓋体１０は、本体ボディ９の開口の外周部に設けられた横方向（図４の左右方向）の揺動軸１０ａ周りに揺動自在に構成されており、蓋体１０を上側に揺動させて蓋を開放した状態で、本体ボディ９の貯留部５内に水を注水することが可能となる。一方、蓋体１０が本体ボディ９の開口を閉止した状態で、湯水の加熱が可能となっている。ここで、貯留部５内の湯水とは、貯留部５内に注水された水、及び、その注水された水が電気ヒータ６により加熱された湯を総称するものである。
【００２７】
ケトル本体３の蓋体１０には、貯留部５に貯留されている湯水を注ぐ注口１１、蓋体１０を開閉するための蓋体開閉操作部１２、及び、蒸気を排出する蒸気口１３が設けられている。
ケトル本体３の本体ボディ９の上側部における注口１１に対してケトル本体前後方向（図３の左右方向）反対側に対応する箇所には、上下方向に延びる状態で棒状のハンドル１４が設けられている。このハンドル１４は、その上端がケトル本体３の上側部に支持される片持ち状態で設けられている。
【００２８】
図３に示すように、注口１１の内部側には、その注口１１を開閉する給湯操作用の弁１５が設けられており、更に、ハンドル１４の上端部には、弁１５を開閉操作するための給湯操作ボタン１６が設けられ、給湯操作ボタン１６が押し込み姿勢に無い限り、ケトル本体３を傾けても注口１１から湯水がでることがなく、給湯操作ボタン１６を押し込み操作すると、注口１１からの出湯が可能に構成されている。
【００２９】
図３、図６、図７に示すように、電気ヒータ６は、貯留部５の底面に、環状に設けられ、受電機構８を介して供給される電力により作動が制御される形態で、作動時の熱を用いて貯留部５内の湯水を加熱可能に構成されている。なお、貯留部５内の湯水を加熱するための電気ヒータ６に加えて、当該湯水の温度を保温する保温ヒータを別途設ける構成としてもよい。
図３に示すように、温度センサ７は、貯留部５の底面に設けられ、検出した貯留部５内の湯水の温度情報を出力可能に構成されている。
図２〜図４、図６、図７に示すように、受電機構８は、ケトル本体３の底部３ａの中心側の箇所（中央部）に、その底面３ａから引っ込んだ状態で、給電機構４を嵌め込むことが可能な円状の給電機構嵌め込み用凹部３ｂ内に設けられている。
受電機構８は、ピン状の中心電極８ａ（接点に相当する）と、その中心電極８ａの外周部にその中心電極８ａと同心状に設けられた環状電極８ｂ（接点に相当する）とを備えて構成されている。
【００３０】
図２、図５〜図７に示すように、電源プレート２は、ケトル本体３の円状底部の外形と略同径の外形円形のプレートとして構成されており、その上面２ａはケトル本体３が載置可能となるように、当該ケトル本体３の底面３ａの形状と略対応する形状に形成されている。電源プレート２の下部は電源コードＳ１を収納可能な収納部（図示せず）とされている。
【００３１】
給電機構４は、外観形状が概略円柱状に構成されて、電源プレート２の中心側の箇所（中央部）にその上面２ａから突出するように設けられている。
給電機構４は、中心穴４Ａと、その中心穴４Ａと同心に設けられた環状穴４Ｂとを備え、これら穴４Ａ、４Ｂに夫々設けられる中心電極４ａ、外側電極４ｂ（接点に相当する）を備えて構成されている。
そして、図６、図７に示すように、ケトル本体３が電源プレート２上に給電姿勢で載置されると、給電機構４がケトル本体３の底部３ａの給電機構嵌め込み用凹部３ｂ内に嵌り込んで、給電機構４及び受電機構８に設けられた中心電極４ａと中心電極８ａ、及び外側電極４ｂと環状電極８ｂがそれぞれ電気的に接続されて、給電機構４から受電機構８への給電が可能となる。この給電姿勢では、ケトル本体３と電源プレート２とが給電機構４及び受電機構８を中心として相対回転自在となっている。
【００３２】
電源プレート２には、図６、図７に示すように、弾性部材で構成された複数（この実施形態では４個）の滑り止め部材１７が、電源プレート２の底面においてその周方向に分散して設けられ、電源プレート２が不意に移動することが防止されている。従って、給電姿勢では、ケトル本体３が電源プレート２（固定）に対して相対回転自在となっている。
【００３３】
以上が本願に係る電気ケトル１の構成であるが、以下、この電気ケトル１に採用している特徴構成について説明する。
【００３４】
図６〜図８に示すように、電気ケトル１の電源プレート２内には、マイクロコンピュータ１８（以下、マイコン１８という）を備えたプレート側制御回路Ｐ（制御部の一例）が配設されている。プレート側制御回路Ｐについての詳細は後述するが、マイコン１８は、ケトル本体３に配設された電気ヒータ６に供給される電力を制御する機能を備えることに加え、その他種々の機能を実現することが可能な公知の演算処理手段により構成されている。
【００３５】
図３、図６、図７に示すように、ケトル本体３には、赤外光（光信号の一例）を出力可能な発光部１９（送信部の一例）が当該ケトル本体３の底面３ａ（本体ボディ９の底部）に配設されている。発光部１９は、赤外光を出力する発光素子１９ａと、発光素子１９ａから出力された赤外光をケトル本体３の外部に反射させながら受光部２０へ伝搬する本体側光伝搬部としての本体側反射部材１９ｂとを備えている。発光素子１９ａは、公知の赤外線通信モジュールの発光素子であり、ケトル本体３が電源プレート２に載置された給電姿勢で、本体側反射部材１９ｂを介して後述する受信部としての受光部２０に赤外光を送信可能に配置されている。
具体的には、図３、図４、図６、図７に示すように、発光素子１９ａは、ケトル本体３の底面３ａに形成された本体側溝部２１（溝部の一例）内に配設される。本体側溝部２１は、ケトル本体３の底面３ａにおける受電機構８よりも外周側に、当該底面３ａよりも貯留部５側（図６の上方向）に窪む環状溝として形成され、当該環状溝の外側部に発光素子１９ａが配設（本実施形態では、発光素子１９ａは周方向に一つ配設）されている。本体側溝部２１の内面は、発光素子１９ａから出力された赤外光を反射させながら伝搬可能な本体側反射部材１９ｂで構成されている。本体側反射部材１９ｂは、赤外光を反射させながら伝搬できる部材であればよく、例えば、本体側溝部２１自体を樹脂で構成し、その内面が滑らかな表面となるように形成したり、その内面をメッキ等で滑らかな表面となるようにコーティングして形成する等により、赤外光を反射させながら伝搬可能とすることができる。これにより、発光素子１９ａから出力された赤外光は、本体側溝部２１内の本体側反射部材１９ｂにより反射（例えば、複数回の反射、乱反射等）させられながら伝播されて本体側溝部２１内全体が光り、ケトル本体３の外部である電源プレート２の受光部２０に伝搬できる。なお、発光素子１９ａの配設箇所は、本体側溝部２１内の外側部に限らず、内側部や上部等、発光素子１９ａからの赤外光を本体側溝部２１内の本体側反射部材１９ｂで反射させながら伝搬させ、伝搬した赤外光を受光部２０に伝搬可能な箇所に配置でき、また、同様の観点から、発光素子１９ａから出力される赤外光の発光方向も適宜の方向に設定することができる。なお、発光素子１９ａは周方向に複数個（例えば、２つ）設けてもよい。
また、本体側溝部２１の環状溝の下部には開口が形成されているが、この開口には、赤外光を透過可能な環状の本体側赤外光透過性材料２２（光透過性材料の一例）が配設され、当該開口が閉鎖されて、当該本体側赤外光透過性材料２２の下面はケトル本体３の底面３ａと面一に構成されている。なお、本体側赤外光透過性材料２２は、破損防止及び軽量化を図るため、赤外光を透過可能な樹脂により構成することが好ましい。
【００３６】
図５〜図７に示すように、電源プレート２には、ケトル本体３の発光部１９から出力された赤外光を受光可能な受光部２０（受信部の一例）が当該電源プレート２の上面２ａに配設されている。受光部２０は、発光部１９の本体側光伝搬部１９ｂから伝搬された光信号が入射され、当該光信号を反射させながら伝搬させるプレート側光伝搬部としてのプレート側反射部材２０ａと、プレート側反射部材２０ａから伝搬された光信号を受光する受光素子２０ｂとを備えている。受光素子２０ｂは、公知の赤外線通信モジュールの受光素子であり、ケトル本体３が電源プレート２に載置された給電姿勢で、プレート側反射部材２０ａを介して発光素子１９ａから出力された赤外光を受信可能に配置されている。
具体的には、受光素子２０ｂは、電源プレート２の上面２ａに形成されたプレート側溝部２３内に配設される。プレート側溝部２３は、電源プレート２の上面２ａにおける給電機構４よりも外周側に、当該上面２ａよりも下部側（図６の下方向）に窪む環状溝として形成され、当該環状溝の外側部に受光素子２０ｂが配設（本実施形態では、受光素子２０ｂは周方向に一つ配設）されている。プレート側溝部２３の内面は、発光部１９の本体側光伝搬部１９ｂから伝搬された赤外光を反射させながら伝搬可能なプレート側反射部材２０ａで構成されている。なお、プレート側反射部材２０ａは、赤外光を反射させながら伝搬できる部材であればよく、例えば、プレート側溝部２３自体を樹脂で構成し、その内面が滑らかな表面となるように形成したり、その内面をメッキ等で滑らかな表面となるようにコーティングして形成する等により、赤外光を反射させながら伝搬可能とすることができる。これにより、本体側反射部材１９ｂからプレート側反射部材２０ａに入射された赤外光は、プレート側反射部材２０ａにより反射（例えば、複数回の反射、乱反射等）させられながら伝播されてプレート側溝部２３内全体が光り、当該プレート側溝部２３内に配設された受光素子２０ｂに伝搬できる。なお、受光素子２０ｂの配設箇所は、プレート側溝部２３内の外側部に限らず、内側部や下部等、本体側反射部材１９ｂからの赤外光をプレート側溝部２３内のプレート側反射部材２０ａで反射させながら伝搬させ、伝搬した赤外光を受光可能な箇所に配置できる。なお、受光素子２０ｂを周方向に複数個（例えば、２つ）設けてもよい。
また、プレート側溝部２３の環状溝の上部には開口が形成されているが、この開口には、赤外光を透過可能な環状のプレート側赤外光透過性材料２４（光透過性材料の一例）が配設され、当該開口が閉鎖されて、当該プレート側赤外光透過性材料２４の上面は電源プレート２の上面２ａと面一に構成されている。なお、プレート側赤外光透過性材料２４は、破損防止及び軽量化を図るため、赤外光を透過可能な樹脂により構成することが好ましい。
【００３７】
これらより、ケトル本体３が電源プレート２に載置された給電姿勢において、ケトル本体３の底面３ａと電源プレート２の上面２ａとが対向する状態で、発光部１９の本体側光伝搬部１９ｂと受光部２０のプレート側光伝搬部２０ａとが対向配置される。なお、本体側光伝搬部１９ｂとプレート側光伝搬部２０ａとは、給電機構４及び受電機構８の中心から略同径位置に配設される。
また、本体側光伝搬部１９ｂとプレート側光伝搬部２０ａとの間に存在するケトル本体３の底面３ａの部位及び電源プレート２の上面２ａの部位それぞれが、発光素子１９ａから出力される赤外光を透過可能な赤外光透過性材料２２、２４で構成されることとなる。なお、両赤外光透過性材料２２、２４は、給電機構４及び受電機構８の中心から略同径位置に配設される。
従って、発光素子１９ａから出力された赤外光は、本体側溝部２１の内面における本体側光伝搬部１９ｂで反射して伝搬され、さらに、プレート側溝部２３の内面におけるプレート側光伝搬部２０ａで反射して伝搬されて受光素子２０ｂにて受光されることとなる。
【００３８】
ここで、発光素子１９ａから出力される赤外光は、ケトル本体３に配設された温度センサ７の温度情報を搬送する搬送波として機能する。例えば、ｉｒＤＡ規格に適合する赤外光通信モジュールや、家電リモコンで用いられる赤外線通信モジュールを用いることができる。
【００３９】
また、図１、図２に示すように、電源プレート２の側面部には、押圧操作することにより電源Ｓから給電機構４及び受電機構８を介して電気ヒータ６への電力供給を可能な状態（オン状態）と不能な状態（オフ状態）とに切り換え可能な電源入切スイッチ２５と、各種情報（例えば、温度センサ７にて検出された貯留部５内の湯水の温度）を表示可能なＬＣＤ表示部２６（表示部の一例）と、後述する電源ランプ２９と、タイマーランプ３０と、温度設定スイッチ３２と、タイマー設定スイッチ３３とが設けられている。
【００４０】
ここで、図８に基づいて、電気ケトル１に採用される電気回路について説明する。電気ケトル１は、本体側制御回路Ｋ及びプレート側制御回路Ｐを備える。図８において、上側はケトル本体３側の本体側制御回路Ｋの回路構成であり、下側は電源プレート２側のプレート側制御回路Ｐの回路構成である。
まず、プレート側制御回路Ｐについて説明し、その次に、本体側制御回路Ｋについて説明する。
【００４１】
プレート側制御回路Ｐは、マイコン１８と、第１スイッチＳＷ１と、第２スイッチＳＷ２と、給電機構４の中心電極４ａ及び外側電極４ｂと、受光素子２０ｂとを備える。
【００４２】
第１スイッチＳＷ１は、機械式のスイッチであり、オフ状態となるように常時付勢され、人的な入力操作が行われるとその間だけオン状態に切り換わる。具体的には、第１スイッチＳＷ１は、コモン端子ｃｏとノーマルクローズ端子ｎｃとノーマルオープン端子ｎｏとを有する３端子スイッチである。よって、通常は、ノーマルクローズ端子ｎｃとコモン端子ｃｏとが接続される状態であるが、電源入切スイッチ２５を押圧操作することにより、第１スイッチＳＷ１は、ノーマルオープン端子ｎｏとコモン端子ｃｏとが接続されるオン状態に切り換わる。そして、電源入切スイッチ２５の押圧操作を終了すると、ノーマルクローズ端子ｎｃとコモン端子ｃｏとが接続されるオフ状態に切り換わる。
【００４３】
第１スイッチＳＷ１は、電源Ｓとマイコン１８の電源ポート４０（ＧＮＤ側）との間に設けられる。具体的には、コモン端子ｃｏは、マイコン１８の電源ポート４０（ＧＮＤ側）に接続される。ノーマルオープン端子ｎｏは、電源Ｓに接続される。ノーマルクローズ端子ｎｃは、第１トランジスタ４３のベースに接続される。なお、マイコン１８の入切検出ポート４１は、第１トランジスタ４３のコレクタに接続される。ここで、コモン端子ｃｏと電源ポート４０（ＧＮＤ側）との間、ノーマルオープン端子ｎｏと電源Ｓとの間、ノーマルクローズ端子ｎｃとマイコン１８の電源ポート４２（＋側）との間は、直接又は何らかの電気部品を介して間接的に接続されていればよい。
従って、電源入切スイッチ２５が押圧操作されると、第１スイッチＳＷ１のノーマルオープン端子ｎｏとコモン端子ｃｏとが接続され、電源Ｓとマイコン１８の電源ポート４０（ＧＮＤ側）とが第１スイッチＳＷ１を介して接続されて、電源Ｓからマイコン１８への電力の供給が開始される。
【００４４】
第２スイッチＳＷ２は、第１スイッチＳＷ１と並列に、電源Ｓと給電機構４の外側電極４ｂとの間、且つ、電源Ｓとマイコン１８の電源ポート４０（ＧＮＤ）との間に設けられ、後述するように、マイコン１８の制御により、オン状態及びオフ状態が切り換えられる。
マイコン１８は、自身のリレーポート４５をＬＯレベル及びＨＩレベルに切り換え、当該リレーポート４５と電源ポート４２（＋側）との間に設けられた第２トランジスタ４６のオン状態及びオフ状態を切り換えることで、リレーコイル４４の動作を制御する。このリレーコイル４４の動作の制御により、第２スイッチＳＷ２のオン状態及びオフ状態の切り換えが制御される。
【００４５】
起動時の第１スイッチＳＷ１及び第２スイッチＳＷ２の動作について説明する。上述したように、電源入切スイッチ２５が押圧操作されて、第１スイッチＳＷ１のノーマルオープン端子ｎｏとコモン端子ｃｏとが接続されるオン状態となると、電源Ｓからマイコン１８への電力の供給が開始される。この電力の供給開始と同時に、マイコン１８は、リレーポート４５をＬＯ（ロー）レベルに制御する。その結果、第２トランジスタ４６がオン状態に切り換わり、リレーコイル４４に電流が流れる。リレーコイル４４に電流が流れると、第２スイッチＳＷ２が作動してオン状態に切り換わる。これにより、後述する給電機構４の中心電極４ａ及び外側電極４ｂに電力が供給される。なお、給電機構４の外側電極４ｂは、第２スイッチＳＷ２に接続され、中心電極４ａは、電源Ｓに接続される。
一方で、第２スイッチＳＷ２がオン状態となり給電機構４の中心電極４ａ及び外側電極４ｂに電力が供給されている状態（第１スイッチＳＷ１は、ノーマルクローズ端子ｎｃとコモン端子ｃｏとの接続に復帰している状態）となった後においては、第１トランジスタ４３のベース電流は流れているので、第１トランジスタ４３はオン状態となっている。この状態で第１スイッチＳＷ１が再度押圧操作されると、第１スイッチＳＷ１のノーマルオープン端子ｎｏとコモン端子ｃｏとが接続され、第１トランジスタ４３のベース電流がオフ状態となる。そして、第１トランジスタ４３もオフ状態となり、入切検出ポート４１がＬＯレベルを検出し、マイコン１８は第１スイッチＳＷ１が押圧操作されたことを検知する。マイコン１８はこのＬＯレベルの入力を電源オフの指令と判定し、リレーポート４５をＨＩレベルに制御する。その結果、第２トランジスタ４６がオフ状態に切り換わり、リレーコイル４４に電流が流れなくなって、第２スイッチＳＷ２がオフ状態に切り換わる。この場合、給電機構４の中心電極４ａ及び外側電極４ｂへの電力供給が遮断される。
【００４６】
なお、マイコン１８の電源ポート４０（ＧＮＤ側）と電源ポート４２（＋側）との間には、第１コンデンサ４７が設けられている。この第１コンデンサ４７は、電源Ｓからマイコン１８に電力が供給されている間に電源Ｓにより充電され、電源Ｓからマイコン１８に電力が供給されなくなったとしても所定時間、マイコン１８に電力を供給可能に構成されている。この第１コンデンサ４７は、上述のようなバックアップ電源としての用途だけでなく、マイコン１８に供給される電力の安定化或いはノイズカットなどの機能も果たす。
【００４７】
さらに、ケトル本体３側の発光素子１９ａから出力された赤外光を受光する受光素子２０ｂが、マイコン１８の温度情報入力ポート４８に接続される状態で設けられる。受光素子２０ｂとしては、例えば、フォトトランジスタ４９やフォトダイオードから構成することができる。なお、公知のリモコンの受光部を用いることもできる。これにより、マイコン１８は、フォトトランジスタ４９が受光した赤外光のパルスデータが示す温度情報に基づいて、湯温が目標温度より高いと判定すると（即ち、湯温が充分に高いと判定すると）、リレーポート４５をＨＩレベルに制御して、外側電極４ｂ及び中心電極４ａに電力を供給しない構成とすることもできる。或いは、マイコン１８は、先ず、上述したような外側電極４ｂ及び中心電極４ａへの電力供給を行った後、温度センサ７の検出結果に基づいて、湯温が目標温度より高いと判定すると、その電力供給の停止を行う構成とすることもできる。
【００４８】
また、電源Ｓからマイコン１８に電力が供給されていることを発光表示する発光ダイオード等からなる電源ランプ２９が、マイコン１８の電源ランプポート５０に接続されている。
貯留部５内の湯水の加熱完了時刻を任意の時刻に設定していることを発光表示する発光ダイオード等からなるタイマーランプ３０が、マイコン１８のタイマーランプポート５１に接続されている。
貯留部５内の湯水の加熱完了等を報知する圧電ブザー３１が、マイコン１８のブザーポート５２に接続されている。尚、この加熱完了は、上記電源ランプ２９の表示方法を変更すること、例えば、点滅表示や、多色ＬＥＤを用いて発光する色を変更すること等により報知する構成としてもよい。
貯留部５内の湯水を加熱する目標温度を任意の温度に設定するタクトスイッチ等からなる温度設定スイッチ３２が、マイコン１８の温度設定ポート５３に接続されている。なお、温度設定スイッチ３２は、電源プレート２の側面に配設される。
貯留部５内の湯水の加熱完了時刻を任意の時刻に設定するタクトスイッチ等からなるタイマー設定スイッチ３３が、マイコン１８のタイマー設定ポート５４に接続されている。なお、タイマー設定スイッチ３３は、電源プレート２の側面に配設される。
マイコン１８は、温度情報入力ポート４８に入力された温度センサ７からの温度情報に対応する温度を、ＬＣＤ表示部２６に出力して、表示させるように構成されている。
その他、マイコン１８は、温度センサ７からの温度情報が加熱完了の目標温度付近で上下してリレーコイル４４が頻繁にオンオフを繰り返すような事象（いわゆる、リレーチャタリング）が生じないように、目標温度に所定の許容誤差を設けて、リレーコイル４４の不必要なオンオフの繰り返しを防止するヒステリシス機能等、公知の電気ポット等に用いられている多機能化を電気ケトル１において実現可能である。
【００４９】
更に、マイコン１８のゼロクロスポート５５には電圧検出回路部３４が接続されている。この電圧検出回路部３４は、電圧波形のゼロクロス点を検出するためのものである。具体的には、マイコン１８は、ゼロクロスポート５５に入力されるパルスを検出することで、電源Ｓからの電力供給が正常に行われているのか否かを判定できる。例えば、電源Ｓの瞬時停電の検出や、パルス数の検出による正確な時間検出を実行することができる。
【００５０】
次に、本体側制御回路Ｋは、電気ヒータ６と、温度センサ７と、簡便な構成の本体側マイクロコンピュータ６０（以下、本体側マイコン６０という）と、簡便な構成の簡易電源部６１と、受電機構８の中心電極８ａ及び環状電極８ｂと、発光素子１９ａとを備える。
【００５１】
電気ヒータ６は、受電機構８の中心電極８ａと環状電極８ｂとに接続され、電源Ｓから給電機構４を介して供給される電力により貯留部５内の湯水を加熱可能に構成されている。なお、電源プレート２側のマイコン１８による第２スイッチＳＷ２のオン状態及びオフ状態の切り換え制御により、電気ヒータ６のオン状態及びオフ状態は切り換え制御される。
【００５２】
電気ヒータ６と並列に、本体側マイコン６０と、簡易電源部６１とが設けられる。
【００５３】
本体側マイコン６０は、後述する温度センサ７から温度情報の入力を受けて発光素子１９ａとしての発光ダイオード６３に、当該温度情報に応じた赤外光（光信号）のパルスデータを出力させることができる。従って、本体側マイコン６０は、少なくとも発光ダイオード６３に当該温度情報に応じた赤外光のパルスデータを出力させることが可能な機能を備えていればよいのに対し、電源プレート２側に設けられるマイコン１８では、電気ヒータ６を制御するための機能を備える必要があるため、本体側マイコン６０はマイコン１８と比較して、非常に簡便な構成であり、軽量且つ設置スペースも非常に少ない構成である。
【００５４】
簡易電源部６１は、並列に第２コンデンサ６１ａと第３コンデンサ６１ｂとを備えて構成されている。第３コンデンサ６１ｂは平滑用で電解コンデンサ、第２コンデンサ６１ａは蓄電用で容量の大きい電気二重層コンデンサがよく用いられる。これら第２コンデンサ６１ａ及び第３コンデンサ６１ｂは、給電機構４及び受電機構８を介して電源Ｓから本体側マイコン６０に電力が供給されている間に電源Ｓにより充電され、電源Ｓから本体側マイコン６０に電力が供給されなくなったとしても所定時間、本体側マイコン６０に電力を供給可能に構成されている。例えば、電気ヒータ６による貯留部５内の湯水の加熱完了時に、リレーコイル４４がオフ状態となり、電源Ｓからのケトル本体３への電力供給が停止した場合でも、第２コンデンサ６１ａにより本体側マイコン６０に電力を供給し続け、温度センサ７による温度検出を継続する。そして、本体側マイコン６０は、発光素子１９ａ及び受光素子２０ｂを介して温度情報をマイコン１８に送出し続ける。従って、次に電源入切スイッチ２５が押圧操作された場合でも、マイコン１８は、湯水の温度が目標温度より高ければ適温であることを知らせることができるとともに、さらに、電気ヒータ６に電力を供給するためのリレーコイル４４が不必要にオン状態に作動することを防止できる。なお、第３コンデンサ６１ｂは、上述のようなバックアップ電源としての用途だけでなく、本体側マイコン６０に供給される電力の安定化或いはノイズカットなどの機能も果たす。
なお、ツェナーダイオード６２は、本体側マイコン６０に供給される電圧を一定に調整するために設けられている。
【００５５】
温度センサ７は、本体側マイコン６０の温度情報入力ポート６４に接続される。温度センサ７は、貯留部５内の湯水の温度を検出して、温度情報を当該本体側マイコン６０の温度情報入力ポート６４に出力するように構成されている。例えば、温度センサ７は温度の変化により抵抗値が変化するように構成され、本体側マイコン６０の温度情報入力ポート６４に入力される電圧値を温度情報とすることができる。なお、本体側マイコン６０の温度情報入力ポート６４に入力される温度情報の処理は、所定の周期で行うことができ、例えば、１秒毎に行うこともできる。
【００５６】
発光素子１９ａは、発光ダイオード６３等から構成され、本体側マイコン６０の出力ポート６５に接続される。発光ダイオード６３は、本体側マイコン６０の出力ポート６５からの出力に応じて、温度センサ７で検出された温度情報に応じた赤外光のパルスデータを出力可能に構成されている。
受電機構８の中心電極８ａは給電機構４の中心電極４ａに、受電機構８の環状電極８ｂは給電機構４の外側電極４ｂにそれぞれ接続可能に構成される。なお、通常、ケトル本体３側に温度センサ７を設け、電源プレート２側にマイコン１８を別々に配置した場合には、それぞれに電力を供給する必要があるため、給電機構４及び受電機構８の電極は少なくとも４極（アース用電極を考慮すると５極）必要であるが、本実施形態では、電源Ｓの片側と温度センサ７の片側を同電位とする回路構成としており、電極を２極（アース用電極を考慮すると３極）で構成できるので、給電機構４及び受電機構８は単純な構成となり、軽量化、省スペース化、コストの低減に寄与している。
【００５７】
次に、上記構成の電気ケトル１を用いて貯留部５内の湯水の加熱等を行う場合について、説明する。
まず、利用者は、ケトル本体３を電源プレート２の上面２ａに載置し、給電機構４と受電機構８とが導通状態に接続された給電姿勢とする（図１、図７参照）。この状態では、図７に示すように、発光素子１９ａは本体側反射部材１９ｂが配設される本体側溝部２１内の外側部に配置され、受光素子２０ｂはプレート側反射部材２０ａが配設されるプレート側溝部２３内の外側部に配置される。また、環状の本体側反射部材１９ｂと環状のプレート側反射部材２０ａとは、給電姿勢において、環状の本体側赤外光透過性材料２２及び環状のプレート側赤外光透過性材料２４を介して対向する位置に配置される。従って、給電姿勢において、ケトル本体３は電源プレート２に対して相対回転自在であるが、図７に示すように、発光素子１９ａと受光素子２０ｂとが周方向で完全に一致した位置に対向配置されていなくても、発光素子１９ａから出力された赤外光が本体側溝部２１内及びプレート側溝部２３内全体を光らせて、当該赤外光を受光素子２０ｂ確実に受光させることが可能である。従って、利用者は、ケトル本体３を電源プレート２に載置して給電姿勢にする際に、発光素子１９ａからの光信号を受光素子２０ｂが受光できるか否かについて特に意識する必要がない。
【００５８】
そして、利用者が電気ケトル１の貯留部５内の湯水の加熱を行いたいと考えた場合には、電源プレート２の側面に配設された電源入切スイッチ２５を押圧操作する。これにより、以下のように湯水の加熱が行われる。
まず、電源入切スイッチ２５の押圧操作により、プレート側制御回路Ｐの第１スイッチＳＷ１がオン状態となり、ノーマルオープン端子ｎｏとコモン端子ｃｏとが接続され、電源Ｓとマイコン１８の電源ポート４０（ＧＮＤ側）とが第１スイッチＳＷ１を介して接続されて、電源Ｓからマイコン１８への電力の供給が開始される。この電力の供給開始と同時に、マイコン１８は、リレーポート４５をＬＯレベルに制御し、第２トランジスタ４６がオン状態に切り換わり、リレーコイル４４に電流が流れる。このリレーコイル４４に電流が流れると、第２スイッチＳＷ２が作動してオン状態に切り換わり、給電機構４の中心電極４ａ及び外側電極４ｂに電力が供給され、ケトル本体３における受電機構８の中心電極８ａ及び環状電極８ｂを介して電気ヒータ６に電力が供給され、貯留部５内の湯水の加熱が開始される。一方、電源入切スイッチ２５の押圧操作が終了すると、第１スイッチＳＷ１のノーマルクローズ端子ｎｃとコモン端子ｃｏとが接続される。なお、この際には、マイコン１８は、発光ダイオード等からなる電源ランプ２９を、例えば、緑から赤に表示を変更し、電力が供給されていること（湯水を加熱していること）を表示させることもできる。
【００５９】
この電気ヒータ６への電力供給と同時に、ケトル本体３における本体側マイコン６０に電力が供給され、温度センサ７にも電圧が加わる。そして、温度センサ７により貯留部５内の湯水の温度の検出が行われ、温度情報が本体側マイコン６０の温度情報入力ポート６４に入力される。本体側マイコン６０は、入力された温度情報に応じた赤外光のパルスデータを、出力ポート６５からの出力に基づいて発光ダイオード６３（発光素子１９ａ）に発光させる。発光ダイオード６３は、温度情報に応じた赤外光（光信号）のパルスデータを電源プレート２のフォトトランジスタ４９（受光素子２０ｂ）に向けて送信する。従って、発光ダイオード６３から出力された赤外光は、本体側溝部２１内の本体側反射部材１９ｂで反射して伝搬され、ケトル本体３の本体側赤外光透過性材料２２及び電源プレート２のプレート側赤外光透過性材料２４を透過し、さらに、プレート側溝部２３内のプレート側反射部材２０ａで反射して伝搬されて、フォトトランジスタ４９（受光素子２０ｂ）にて受光されることとなる。
【００６０】
フォトトランジスタ４９で受光されたパルスデータとしての赤外光（光信号）はパルスデータとしての電気信号に変換されて、マイコン１８の温度情報入力ポート４８に入力される。マイコン１８はこの温度情報入力ポート４８に入力されたパルスデータから貯留部５内の湯水の温度情報を得ることができ、この温度情報に基づいて、電気ヒータ６への電力供給を継続するか否かを判断することができる。具体的には、加熱完了の目標温度以下の温度情報が入力された場合には、リレーポート４５をＬＯレベルのまま維持し、温度センサ７からの温度情報が目標温度より高くなるまで電気ヒータ６による湯水の加熱を継続する。この際には、例えば、マイコン１８は、温度センサ７からの温度情報や目標温度をＬＣＤ表示部２６に表示させることができる。また、マイコン１８は、温度センサ７を介して検出した湯水の温度が所定の温度になるまでの時間を計測して、その時間によって貯留部５内に貯留された湯水の容量を判別し、予測される加熱完了までの残り時間をＬＣＤ表示部２６に表示させることもできる。
【００６１】
一方、加熱完了の目標温度より高い温度情報が入力された場合には、マイコン１８は、リレーポート４５をＨＩレベルに制御して、第２スイッチＳＷ２をオフ状態とし、電気ヒータ６への電力供給を停止する。この際、マイコン１８は、温度センサ７により検出された温度情報や目標温度をＬＣＤ表示部２６に表示させると共に、電源ランプ２９を、例えば、赤から緑に表示を変更し電力の供給が停止されていること（加熱が完了したこと）を表示させ、さらに、加熱完了したことを圧電ブザー３１で報知することもできる。なお、利用者は、電源プレート２の側面に配置された温度設定スイッチ３２を押圧操作することで加熱完了の目標温度を任意に設定でき、また、タイマー設定スイッチ３３を押圧操作することで加熱完了時刻を任意に設定することもできる。
他方で、加熱完了の目標温度以下の温度情報が入力され、温度センサ７からの温度情報が目標温度より高くなるまで電気ヒータ６による湯水の加熱を継続している最中に、電源入切スイッチ２５が再度押圧操作された場合には、マイコン１８は、以下のように動作する。即ち、マイコン１８は、リレーポート４５をＨＩレベルに制御して、第２スイッチＳＷ２をオフ状態とし、電気ヒータ６への電力供給を停止する。
【００６２】
これにより、利用者は、電気ケトル１の貯留部５内の湯水を目標温度に加熱することができる。しかも、ケトル本体３側には電気ヒータ６の作動を制御するマイコン１８（及びプレート側制御回路Ｐ）が存在しないことから、ケトル本体３は比較的軽量となっており、利用者がケトル本体３を持ち上げる労力は比較的少ないものとなる。さらに、電源プレート２側のマイコン１８が、ケトル本体３側の電気ヒータ６の制御を温度センサ７にて検出された温度情報に基づいて確実に行うことが可能となっている。
【００６３】
なお、ケトル本体３が電源プレート２の上面２ａに載置された給電姿勢において、第１スイッチＳＷ１及び第２スイッチＳＷ２がオン状態（即ち、電気ヒータ６に通電されて湯水の加熱が実行中の状態）にあるときに、ケトル本体３が持ち上げられて電源プレート２（即ち、電源Ｓ）から取り外される場合がある。この場合、電源プレート２内のマイコン１８は、ケトル本体３が電源プレート２の上面２ａに載置された給電姿勢にないこと、即ち、ケトル本体３が電源プレート２から取り外されることで、ケトル本体３の発光素子１９ａから電源プレート２の受光素子２０ｂへの赤外光の送信が途絶えたことを検知できる。これにより、マイコン１８は、ケトル本体３が電源プレート２から取り外されたと判定して、第２スイッチＳＷ２をオフ状態に切り換えておく。そうすると、ケトル本体３が電源プレート２に再び載置されたときであっても、第２スイッチＳＷ２はオフ状態になっているので、湯沸しが突然開始されることは無いので安全である。また、ケトル本体３が電源プレート２から取り外された場合、電源Ｓから本体側マイコン６０及び温度センサ７への電力の供給は停止されるが、一定期間は第２コンデンサ６１ａや第３コンデンサ６１ｂに充電されていた分の電力が本体側マイコン６０及び温度センサ７へ供給されるため、本体側マイコン６０及び温度センサ７は一定期間動作可能である。そのため、ケトル本体３が電源プレート２に再び載置され、電源入切スイッチ２５が押圧操作された（第１スイッチＳＷがオン状態となった）ときであっても、温度センサ７にて検出された温度情報をケトル本体３側から即座に、本体側マイコン６０が発光素子１９ａを介して電源プレート２側に送信することができ、電源プレート２側のマイコン１８にて当該温度情報に基づいて電気ヒータ６の制御を行うことが可能である。
【００６４】
〔第２実施形態〕
上記第１実施形態では、ケトル本体３の送信部（発光部１９）としての発光素子１９ａを、ケトル本体３の底面３ａに形成された本体側溝部２１内に配設し、電源プレート２の受信部（受光部２０）としての受光素子２０ｂを電源プレート２の上面２ａに形成されたプレート側溝部２３内に配設したが、発光素子１９ａから受光素子２０ｂに温度センサ７にて検出された温度情報に応じた赤外光のパルスデータが送受信できる構成であれば、特にこの構成に限定されるものではない。
【００６５】
例えば、図９に示すように、発光素子１９ａをケトル本体３における受電機構８の中心部に形成された本体側凹部７０内の上部に配設し、この本体側凹部７０の下部開口を覆う円形の本体側赤外光透過性材料７１を受電機構８の中心部（中央部）に配設して、受光素子２０ｂを電源プレート２における給電機構４の中心部（中央部）に形成されたプレート側凹部７２内の下部に配設し、このプレート側凹部７２の上部開口を覆う円形のプレート側赤外光透過性材料７３で構成することもできる。
この場合、ケトル本体３が電源プレート２の上面２ａに載置された給電姿勢において、給電機構４が受電機構８の給電機構嵌め込み用凹部３ｂ内に挿入された状態となり、発光素子１９ａから出力された赤外光が両赤外光透過性材料７１、７３を介して対向する位置に配置された受光素子２０ｂにて確実に受光されることとなる。例えば、給電姿勢においてケトル本体３が電源プレート２に対して受電機構８を中心として相対回転した場合でも、発光素子１９ａと受光素子２０ｂとは常に対向した位置に配設されるので、発光素子１９と受光素子２０との赤外光の送受信を確実に行うことが可能となる。なお、この場合、例えば、円形の本体側赤外光透過性材料７１に替えて、赤外光を反射して拡散（散乱）可能な円形の本体側拡散部材（本体側光伝搬部の一例）で構成し、円形のプレート側赤外光透過性材料７３に替えて、赤外光を反射して拡散（散乱）可能なプレート側拡散部材（プレート側光伝搬部の一例）で構成することもできる。この場合、ケトル本体３が電源プレート２の上面２ａに載置された給電姿勢において、給電機構４が受電機構８の給電機構嵌め込み用凹部３ｂ内に挿入された状態で、発光素子１９ａから出力された赤外光は、本体側拡散部材で拡散されながら伝搬されてプレート側拡散部材に入射し、当該プレート側拡散部材にて拡散されながら伝播されて受光素子２０ｂにて受光される。これら本体側拡散部材及びプレート側拡散部材としては、赤外光の全部を透過せずに一部を当該部材内で反射して拡散（散乱）させる半透過性の材料で構成することができる。
一方、図９に示す発光素子１９ａを本体側凹部７０内の内側部や外側部に配設した場合には、本体側凹部７０の内面に、発光素子１９ａから出力された赤外光を反射しながら伝搬可能な本体側反射部材（本体側光伝搬部の一例）７６を配設する構成とすることもできる。また、受光素子２０ｂをプレート側凹部７２内の内側部や外側部に配設した場合には、プレート側凹部７２の内面に、発光素子１９ａから直接、或いは本体側反射部材７６を介して出力された赤外光を反射しながら伝搬可能なプレート側反射部材（プレート側光伝搬部の一例）７７を配設する構成とすることもできる。
【００６６】
なお、このように構成した場合には、第１実施形態の図８に示す受電機構８の中心電極８ａ及び給電機構４の中心電極４ａを配設するスペースがなくなってしまう。そのため、図９に示すように、第１実施形態の受電機構８における中心電極８ａの替わりに環状電極７４ａを用い、環状電極８ｂの替わりに環状電極７４ａより外周側に形成された外周電極７４ｂを用いるとともに、給電機構４における中心電極４ａの替わりに内側電極７５ａを用い、外側電極４ｂの替わりに内側電極７５ａより外周側に形成された外側電極７５ｂを用いる構成とすることができる。
【００６７】
〔第３実施形態〕
上記第２実施形態と同様に、発光素子１９ａから受光素子２０ｂに温度センサ７にて検出された温度情報に応じた赤外光のパルスデータが送受信できる構成であれば、特に上記第１実施形態の構成に限定されるものではない。
【００６８】
例えば、図１０に示すように、円筒状に形成された受電機構８の給電機構嵌め込み用凹部３ｂの底部８０（図１０における給電機構嵌め込み用凹部３ｂの上面部）を、赤外光を反射して拡散可能な本体側拡散部材（本体側光伝搬部の一例）８１で構成し、当該本体側拡散部材８１の上部に発光素子１９ａを配設し、給電姿勢において、給電機構嵌め込み用凹部３ｂの底部８０に対向する位置である給電機構４の上面８２を、赤外光を反射して拡散可能なプレート側拡散部材（プレート側光伝搬部の一例）８３で構成し、当該プレート側拡散部材８３の下部に受光素子２０ｂを配設する構成とすることもできる。
この場合、ケトル本体３が電源プレート２の上面２ａに載置された給電姿勢において、給電機構４が受電機構８の給電機構嵌め込み用凹部３ｂ内に挿入された状態で、発光素子１９ａから出力された赤外光は、本体側拡散部材８１で拡散されながら伝播されてプレート側拡散部材８３に入射し、当該プレート側拡散部材８３にて拡散されながら伝搬されて受光素子２０ｂに受光される。これら本体側拡散部材８１及びプレート側拡散部材８３としては、赤外光の全部を透過せずに一部を当該部材内で反射して拡散（散乱）させる半透過性の材料で構成することができる。これにより、赤外光が入射すると、本体側拡散部材８１及びプレート側拡散部材８３の全体が光ることとなる。
なお、本体側拡散部材８１及びプレート側拡散部材８３の何れか一方、或いは両方を省略してもよい。また、本体側拡散部材８１の替わりに赤外光を透過可能な本体側赤外光透過性材料で構成し、プレート側拡散部材８３の替わりにプレート側赤外光透過性材料で構成することもできる。
【００６９】
〔第４実施形態〕
上記第２及び第３実施形態と同様に、発光素子１９ａから受光素子２０ｂに温度センサ７にて検出された温度情報に応じた赤外光のパルスデータが送受信できる構成であれば、特に上記第１実施形態の構成に限定されるものではない。
例えば、図１１に示すように、ケトル本体３の底面３ａには、受電機構８よりも外周側の箇所に、当該底面３ａよりも貯留部５側（図１１の上側）に窪んだ位置決め凹部９０を形成し、電源プレート２の上面２ａには、給電機構４よりも外周側の箇所に、当該上面２ａよりも上方に突出する位置決め凸部９１を形成する。ケトル本体３が電源プレート２に載置される給電姿勢において、位置決め凸部９１が位置決め凹部９０に嵌合することにより、ケトル本体３の電源プレート２に対する周方向の位置を設定載置位置に維持可能に構成することができる。そして、設定載置位置に維持されたケトル本体３の底面３ａと電源プレート２の上面２ａが対向する箇所には、ケトル本体３側に発光素子１９ａが配設され、電源プレート２側には受光素子２０ｂが配設され、発光素子１９ａと受光素子２０ｂとは対向する位置に配設される。なお、発光素子１９ａと受光素子２０ｂとの間は、必要に応じて赤外光透過性材料を配設することができる。また、発光素子１９ａと受光素子２０ｂとが一直線状に対向配置されていない場合には、必要に応じて発光素子１９ａから出力された赤外光を本体側光伝搬部やプレート側光伝搬部を介して、受光素子２０ｂに受光させる構成を採用してもよい。
これにより、給電姿勢においてケトル本体３と電源プレート２との周方向の相対回転位置を設定載置位置に維持できるので、所定位置に配設された発光素子１９ａから出力された赤外光を受光素子２０ｂにて確実に送受信できるとともに、不必要にケトル本体３と電源プレート２とが相対回転することがなく、給電機構４と受電機構８の接点が劣化することを防止することができる。
【００７０】
（別実施形態）
（１）上記実施形態では、送信部及び受信部として赤外線通信モジュールを用いたが、温度センサ７（温度検出部の一例）からの温度情報を送受信できる構成であれば、その他の構成を採用することができる。例えば、以下の（Ａ）から（Ｈ）の構成を採用することができる。
【００７１】
（Ａ）例えば、赤外光ではなく、送信部及び受信部として、その他の光である可視光、紫外光等を用いて送受信する構成とすることもできる。この際には、上記本体側光伝搬部やプレート側光伝搬部として、送受信する対象の光を反射或いは拡散させながら伝搬する部材を採用でき、上記赤外光透過性材料として、送受信する対象の光を透過可能な光透過性材料を採用することができる。
【００７２】
（Ｂ）例えば、図１２に示すように、ケトル本体３に配設された温度検出部としての温度センサからの温度信号が、受電機構８及び給電機構４を介する電気回路を介して電源プレート２側のマイコン１８に入力される構成を採用することができる。なお、基本的な構成は、図８に示す回路構成図と同様であるので、同様の構成については同一の符号を付して説明を省略する。
【００７３】
具体的には、図１２に示すように、ケトル本体３の受電機構８には、中心電極８ａ及び環状電極８ｂに加え、当該環状電極８ｂよりも外周側に外周側環状電極８ｃが設けられている。この外周側環状電極８ｃは、ケトル本体３に配設された貯留部５内の湯水の温度を検出する温度検出部としてのサーミスタ１００の一端に接続されている。なお、サーミスタ１００の他端は、中心電極８ａに接続される。なお、サーミスタ１００としては、ＮＴＣサーミスタやＰＣＴサーミスタ等を用いることができる。
また、電源プレート２の給電機構４には、中心電極４ａ及び外側電極４ｂに加え、当該外側電極４ｂよりも外周側に最外周側電極４ｃが設けられている。この最外周側電極４ｃは、電源プレート２のマイコン１８の温度情報入力ポート４８に接続されている。なお、サーミスタ１００の抵抗値が変化すれば、マイコン１８の温度情報入力ポート４８に入力される電圧値が変化するように構成されている。
従って、ケトル本体３が電源プレート２の上面２ａに載置された給電姿勢においては、受電機構８の外周側環状電極８ｃと給電機構４の最外周側電極４ｃとが接触して導通可能となる。一方、給電機構４及び受電機構８に設けられた中心電極４ａと中心電極８ａ、及び外側電極４ｂと環状電極８ｂがそれぞれ電気的に接続され、給電機構４から受電機構８への給電が可能である。なお、通常、ケトル本体３側にサーミスタ１００を設け、電源プレート２側にマイコン１８を別々に配置した場合には、それぞれに電力を供給する必要があるため、給電機構４及び受電機構８の電極は少なくとも４極（アース用電極を考慮すると５極）必要であるが、本実施形態では、電源Ｓの片側と温度センサ７の片側を同電位とする回路構成としており、電極を３極（アース用電極を含む）で構成できるので、給電機構４及び受電機構８は単純な構成となり、軽量化、省スペース化、コストの低減に寄与している。
【００７４】
具体的に、図１２に示す電気回路を備えた電気ケトル１を用いて貯留部５内の湯水の加熱等を行う場合について、適宜省略しながら説明する。
まず、利用者は、ケトル本体３を電源プレート２の上面２ａに載置し、給電機構４と受電機構８とが導通状態に接続された給電姿勢とする（図１、図７参照）。
利用者が電気ケトル１の貯留部５内の湯水の加熱を行いたいと考えた場合には、電源プレート２の側面に配設された電源入切スイッチ２５を押圧操作する。これにより、プレート側制御回路Ｐの第１スイッチＳＷ１及び第２スイッチＳＷ２が作動してオン状態に切り換わり、給電機構４の中心電極４ａ及び外側電極４ｂに電力が供給され、ケトル本体３における受電機構８の中心電極８ａ及び環状電極８ｂを介して電気ヒータ６に電力が供給され、貯留部５内の湯水の加熱が開始される。
そして、電気ヒータ６への電力供給と同時に、サーミスタ１００にも電圧が加わり、当該サーミスタ１００の電気抵抗値が、外周側環状電極８ｃ及び最外周側電極４ｃを介して電源プレート２側のマイコン１８の温度情報入力ポート４８に生じる電圧値として入力される。なお、この場合、送信部は少なくとも外周側環状電極８ｃであり、受信部は少なくとも最外周側電極４ｃ及び温度情報入力ポート４８となる。
マイコン１８はこの温度情報入力ポート４８に生じた電圧値から貯留部５内の湯水の温度情報を得ることができ、この温度情報に基づいて、電気ヒータ６への電力供給を継続するか否かを判断することができる。
なお、本別実施形態では、第１実施形態で説明した発光部１９や受光部２０、これらに関連する本体側光伝搬部、プレート側光伝搬部、赤外光透過性材料、本体側マイコン等の構成は必要なく、非常に簡便な構成となる。
【００７５】
（Ｃ）例えば、図１３に示すように、ケトル本体３に配設された温度検出部としての温度センサからの温度信号が、受電機構８及び給電機構４を介する電気回路を介して電源プレート２側のコンパレータ１０１に入力される構成を採用することができる。なお、基本的な構成は、図１２に示す回路構成図と同様であるので、同様の構成については同一の符号を付して説明を省略する。
【００７６】
具体的には、図１３に示すように、ケトル本体３の受電機構８には、中心電極８ａ及び環状電極８ｂに加え、当該環状電極８ｂよりも外周側に外周側環状電極８ｃが設けられている。この外周側環状電極８ｃは、ケトル本体３に配設された貯留部５内の湯水の温度を検出する温度検出部としてのＰＴＣサーミスタ１０２の一端に接続されている。なお、ＰＴＣサーミスタ１０２の他端は、中心電極８ａに接続される。
電源プレート２の給電機構４には、中心電極４ａ及び外側電極４ｂに加え、当該外側電極４ｂよりも外周側に最外周側電極４ｃが設けられている。
電源プレート２の側面には、電源入スイッチ１０３と、電源切スイッチ１０４と、コンパレータ１０１の基準電圧（目標温度）を切換可能な目標温度切換スイッチ１０５とが配設されている。電源入スイッチ１０３は第３スイッチＳＷ３に対応し、電源切スイッチ１０４は第４スイッチＳＷ４に対応する。なお、ＰＴＣサーミスタ１０２の抵抗値が変化すれば、コンパレータ１０１の−側ポート１０１ａに入力される電圧値が変化するように構成され、コンパレータ１０１では、−側ポート１０１ａに入力された電圧値が、＋側ポート１０１ｂの固定電圧値（基準電圧）と比較される。
【００７７】
具体的に、図１３に示す電気ケトル１を用いて貯留部５内の湯水の加熱等を行う場合について、適宜省略しながら説明する。
まず、利用者は、ケトル本体３を電源プレート２の上面２ａに載置し、給電機構４と受電機構８とが導通状態に接続された給電姿勢とする（図１、図７参照）。
利用者が電気ケトル１の貯留部５内の湯水の加熱を行いたいと考えた場合には、電源プレート２の側面に配設された電源入スイッチ１０３を押圧操作する。これにより、プレート側制御回路Ｐの第３スイッチＳＷ３がオン状態となり、ＰＴＣサーミスタ１０２の抵抗値によりコンパレータ１０１の−側ポート１０１ａに入力電圧が発生する。この入力電圧が目標温度に対応する＋側ポート１０１ｂの基準電圧以下であれば、出力ポート１０１ｃからの出力がオン状態となって第２トランジスタ４６がオン状態となり、リレーコイル４４に電流が流れる。このリレーコイル４４に電流が流れると、第２スイッチＳＷ２がオン状態となって電気ヒータ６に通電が開始される。一方で、基準電圧より上記入力電圧が大きくなれば出力ポート１０１ｃからの出力がオフ状態となって第２トランジスタ４６がオフ状態となり、リレーコイル４４に電流が流れなくなる。結果、第２スイッチＳＷ２がオフ状態となって電気ヒータ６への通電が停止する。
なお、温度検出部としてＰＴＣサーミスタ１０２を用いているので、ケトル本体３が電源プレート２の上面２ａに載置された給電姿勢において、第２スイッチＳＷ２及び第３スイッチＳＷ３がオン状態（即ち、電気ヒータ６に通電されて湯水の加熱が実行中の状態）にあるときに、ケトル本体３が持ち上げられて電源プレート２（即ち、電源Ｓ）から取り外された場合には、見かけ上、ＰＴＣサーミスタ１０２の回路部分の電気抵抗値は無限大となる。この状態は、ＰＴＣサーミスタ１０２の温度が非常に高くなった場合と同様の状態である。これにより、基準電圧より上記入力電圧が大きくなり出力ポート１０１ｃからの出力がオフ状態となって、第２トランジスタ４６がオフ状態となり、リレーコイル４４に電流が流れなくなる。そして、第２スイッチＳＷ２がオフ状態となって電気ヒータ６への通電が停止するので、非常に安全である。また、利用者が、加熱を中止したいと考えた場合には、電源切スイッチ１０４を押圧操作することにより、第４スイッチＳＷ４がオン状態となり第２トランジスタ４６がオフ状態となって、リレーコイル４４に電流が流れなくなる。そして、第２スイッチＳＷ２がオフ状態となるので、電気ヒータ６への通電を簡単に停止できる。なお、同様の考え方で、コンパレータ１０１の＋側ポート１０１ｂ及び−側ポート１０１ａの接続を反対にして、一般にＰＣＴサーミスタよりも安価であるＮＴＣサーミスタを用いてもよい。
【００７８】
（Ｄ）例えば、図１２に示す構成において、図示しないが、ケトル本体３の本体側制御回路Ｋに、コンデンサからなる簡易な電源と、サーミスタからの温度信号を温度・周波数変換するｖ−ｆコンバータとを設け、このｖ−ｆコンバータからの出力パルスを受電機構８の外周側環状電極８ｃ及び給電機構４の最外周側電極４ｃを介して電源プレート２のマイコン１８に出力する構成とすることができる。この場合、入力された出力パルスの周波数をマイコン１８のカウンタ機能により読み取ることで、受電機構８及び給電機構４の各電極の接点が劣化しても良好に温度情報を伝達することができる。なお、ｖ−ｆコンバータの替わりに、ウィーンブリッジ回路や他の発振回路を採用することもできる。
【００７９】
（Ｅ）例えば、図１２に示す構成において、図示しないが、ケトル本体３の本体側制御回路Ｋに、コンデンサからなる簡易な電源と、サーミスタからの温度信号をシリアルデータに変換する本体側マイコンとを設け、この本体側マイコンからのシリアルデータを受電機構８の外周側環状電極８ｃ及び給電機構４の最外周側電極４ｃを介して電源プレート２のマイコン１８に出力する構成とすることができる。この場合、入力されたシリアルデータをマイコン１８のシリアルデータ受信機能により読み取るように構成することもでき、データ電文を構築することで、誤り訂正が可能でデータの信頼性を向上させることができる。
【００８０】
（Ｆ）例えば、電力線に高周波信号を重畳するための公知の電力線通信用モジュールをケトル本体３及び電源プレート２のそれぞれに設け、ケトル本体３側のモジュールから給電機構４及び受電機構８を介して電源プレート２側のモジュールに接続される電力線を用いて、温度検出部にて検出された温度情報を高周波信号として重畳し、ケトル本体３側から電源プレート２側に通信する構成を採用することもできる。なお、この際には、電源プレート２内にブロッキングフィルターを搭載して、高周波エミッションのレベルを押えることも可能である。
【００８１】
（Ｇ）例えば、対向して配置された両コイル間で電磁誘導されて発生する磁束を利用してデータの通信を行う公知のＲＦＩＤ通信用モジュールをケトル本体３及び電源プレート２のそれぞれに設け、ケトル本体３側のコイルにより電源プレート２側のコイルで発生する磁束に、温度検出部にて検出された温度情報を重畳し、ケトル本体３側から電源プレート２側に通信する構成を採用することもできる。
【００８２】
（Ｈ）例えば、無線で信号を送信するための公知の無線通信モジュールをケトル本体３及び電源プレート２のそれぞれに設け、ケトル本体３側の無線通信モジュールから電源プレート２側の無線通信モジュール送信される電磁波に、温度検出部にて検出された温度情報を重畳し、ケトル本体３側から電源プレート２側に通信する構成を採用することもできる。なお、この際には、微弱無線で十分に通信可能であるが、例えば、Ｚｉｇｂｅｅ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ、ｗｉｆｉ、特定小電力等の無線通信モジュールを用いてもよい。
【００８３】
（２）上記第１実施形態では、発光部１９を発光素子１９ａと本体側光伝搬部１９ｂとで、受光部２０をプレート側光伝搬部２０ａと受光素子２０ｂとで構成し、発光素子１９ａから出力された赤外光を、本体側光伝搬部１９ｂ及びプレート側光伝搬部２０ａを介して受光素子２０ｂに受光させたが、発光素子１９ａから出力された赤外光を、受光素子２０ｂにて確実に受光できる構成であれば、本体側光伝搬部１９ｂ及びプレート側光伝搬部２０ａの何れか一方或いは両方を省略する構成を採用することもできる。
例えば、プレート側光伝搬部２０ａを省略する場合には、受光素子２０ｂを本体側光伝搬部１９ｂと対向する箇所に配置することで、発光素子１９ａから出力された赤外光を、本体側光伝搬部１９ｂを介して受光素子２０ｂに受光させることができる。この場合、受光素子２０ｂはプレート側溝部２３内の下部に配設することができる。また、プレート側溝部２３を設けずに、電源プレート２の上面２ａに環状のプレート側赤外光透過性材料２４を、当該上面２ａとプレート側赤外光透過性材料２４の上面とが面一となる状態で設けて、当該プレート側赤外光透過性材料２４の下部に受光素子２０ｂを配設することもでき、この場合には、本体側光伝搬部１９ｂに対向する箇所にプレート側赤外光透過性材料２４が配設される。
また、例えば、本体側光伝搬部１９ｂを省略する場合には、発光素子１９ａをプレート側光伝搬部２０ａと対向する箇所に配置することで、発光素子１９ａから出力された赤外光を、プレート側光伝搬部２０ａを介して受光素子２０ｂに受光させることができる。この場合、発光素子１９ａは本体側溝部２１内の上部に配設される。
さらに、例えば、本体側光伝搬部１９ｂ及びプレート側光伝搬部２０ａの両方を省略する場合には、発光素子１９ａと受光素子２０ｂとを上下方向で一直線状に対向して配置し、発光素子１９から出力された赤外光を、直接受光素子２０ｂにて受光する構成としてもよい。この場合、発光素子１９ａは本体側溝部２１内の上部に配設され、受光素子２０ｂはプレート側溝部２３内の下部に配設される。
なお、上記第１実施形態では、本体側赤外光透過性材料２２及びプレート側赤外光透過性材料２４を両方とも設けたが、何れか一方或いは両方を省略する構成としてもよい。
【００８４】
（３）上記の実施形態では発光素子１９ａ及び受光素子２０ｂをそれぞれ、ケトル本体３の底面３ａにおける受電機構８の外周部の本体側溝部２１に配設し、電源プレート２の上面２ａにおける給電機構４の外周部のプレート側溝部２３に配設した例、或いは、ケトル本体３の底面３ａにおいて受電機構８の中央部に配設し、電源プレート２の上面２ａにおいて給電機構４の中央部に配設した例を示した。
これに対し、ケトル本体３の底面３ａにおける発光素子１９ａの配設位置及び電源プレート２の上面２ａにおける受光素子２０ｂの配設位置は、給電姿勢において発光素子１９ａから受光素子２０ｂに、直接或いは本体側光伝搬部、プレート側光伝搬部を介して赤外光が到達できる箇所であれば、特に制限なく採用することができる。
【産業上の利用可能性】
【００８５】
以上説明したように、ケトル本体の軽量化、ケトル本体内の構成のコンパクト化及びケトル本体のシンプル化を図りながら、制御部による加熱部の制御を確実に実行し得る安全性の高い電気ケトルを提供できた。
【符号の説明】
【００８６】
１              電気ケトル
２              電源プレート
２ａ            上面
３              ケトル本体
３ａ            底面
４              給電機構
５              貯留部
６              電気ヒータ（加熱部）
７              温度センサ（温度検出部）
８              受電機構
１８            マイクロコンピュータ（制御部）
１９            発光部（送信部）
１９ａ          発光素子
１９ｂ、７６    本体側反射部材（本体側光伝搬部）
２０            受光部（受信部）
２０ａ、７７    プレート側反射部材（プレート側光伝搬部）
２０ｂ          受光素子
２１            本体側溝部（溝部）
２２、７１      本体側赤外光透過性材料（光透過性材料）
２４、７３      プレート側赤外光透過性材料（光透過性材料）
４９            フォトトランジスタ（受光素子）
６３            発光ダイオード（発光素子）
８１            本体側拡散部材（本体側光伝搬部）
８３            プレート側拡散部材（プレート側光伝搬部）
Ｐ              プレート側制御回路（制御部）
【図１】
2011212376.tif 000003
【図２】
2011212376.tif 000004
【図３】
2011212376.tif 000005
【図４】
2011212376.tif 000006
【図５】
2011212376.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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