(57)【要約】【課題】安定したミリ波無線の伝送ができる無線通信装置、無線通信システム、及び設置支援方法を提供することを目的とする。【解決手段】無線通信装置の一例としてのシンク機器２０は、指向性を変更可能なアレイアンテナ２８と、アレイアンテナ２８を通じてデータを受信するコンテンツ受信部６１と、ソース機器１及びシンク機器２０のアレイアンテナ６、２８の指向性をそれぞれ変更しながら、双方のアンテナの指向性の組み合わせ毎にコンテンツ受信部６１で受信されたデータの通信品質を測定する測定部６４と、測定部６４で測定された通信品質が予め定めた閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在する場合に、ソース機器１及びシンク機器２０の現在の設置位置を、推奨位置としてユーザに報知する報知部６５とを備える。【選択図】図３
2011082876.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナの指向性を変更可能な相手装置が無線送信するデータを受信する無線通信装置であって、
指向性を変更可能なアンテナと、
前記アンテナを通じて前記データを受信する受信部と、
該無線通信装置及び前記相手装置のアンテナの指向性をそれぞれ変更しながら、双方のアンテナの指向性の組み合わせ毎に前記受信部で受信された前記データの通信品質を測定する測定部と、
前記測定部で測定された通信品質が予め定めた閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在する場合に、該無線通信装置及び前記相手装置の現在の設置位置を、推奨位置としてユーザに報知する報知部とを備える
無線通信装置。
【請求項２】
該無線通信装置は、さらに、
前記アンテナの指向性を変更する指向性制御部と、
前記相手装置のアンテナの指向性を変更させる指向性変更指示を、前記アンテナを通じて前記相手装置に送信する送信部とを備え、
前記測定部は、前記指向性制御部に前記アンテナの指向性を順次変更させ、前記アンテナの全ての指向性で通信品質の測定を行った時に、前記送信部に前記指向性変更指示を送信させる
請求項１に記載の無線通信装置。
【請求項３】
前記送信部は、さらに、前記データの送信レートを第１の送信レートから前記第１の送信レートより小さい第２の送信レートに変更させる送信レート変更指示を、前記アンテナを通じて前記相手装置に送信し、
前記測定部は、前記第１の送信レートで送信された前記データの通信品質を測定した結果、当該通信品質が前記閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在しなかった場合に、前記送信部に前記送信レート変更指示を送信させ、前記第２の送信レートで送信される前記データの通信品質を測定する
請求項２に記載の無線通信装置。
【請求項４】
前記指向性制御部は、
前記データが前記第１の送信レートで送信されている場合に、第１の間隔で前記アンテナの指向性を変更し、
前記データが前記第２の送信レートで送信されている場合に、前記第１の間隔より広い第２の間隔で前記アンテナの指向性を変更する
請求項３に記載の無線通信装置。
【請求項５】
前記送信部は、ＬＲＰ（Ｌｏｗ−Ｒａｔｅ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｌａｙｅｒ）方式で前記相手装置と通信し、
前記受信部は、ＨＲＰ（Ｈｉｇｈ−Ｒａｔｅ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｌａｙｅｒ）方式で前記相手装置と通信する
請求項２〜４のいずれか１項に記載の無線通信装置。
【請求項６】
前記測定部は、前記アンテナでの受信信号強度、及び信号対雑音比の少なくともいずれか一方を測定する
請求項１〜５のいずれか１項に記載の無線通信装置。
【請求項７】
アンテナの指向性を変更可能な相手装置に対して、データを無線送信する無線通信装置であって、
指向性を変更可能なアンテナと、
前記アンテナを通じて前記データを送信すると共に、当該データを受信したことを示す受信確認を、前記相手装置から受信する送受信部と、
該無線通信装置及び前記相手装置のアンテナの指向性をそれぞれ変更しながら、双方のアンテナの指向性の組み合わせ毎に前記送受信部で受信された前記受信確認に基づいてデータ誤り率を測定する測定部と、
前記測定部で測定されたデータ誤り率が予め定めた閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在する場合に、該無線通信装置及び前記相手装置の現在の設置位置を、推奨位置としてユーザに報知する報知部とを備える
無線通信装置。
【請求項８】
該無線通信装置は、さらに、前記データの送信レートを変更する送信レート制御部を備え、
前記測定部は、前記データを第１の送信レートで送信した場合のデータ誤り率を測定し、当該データ誤り率が前記閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在しなかった場合に、前記送信レート制御部に、前記データの送信レートを前記第１の送信レートより小さい第２の送信レートに変更させる
請求項７に記載の無線通信装置。
【請求項９】
前記データのデータレートは、前記第１の送信レートより小さく、且つ前記第２の送信レートより大きく設定されており、
前記送信部は、前記データを前記第２の送信レートで送信する場合に、当該データを圧縮する
請求項８に記載の無線通信装置。
【請求項１０】
第１の無線通信装置と、前記第１の無線通信装置から無線送信されるデータを受信する第２の無線通信装置とを備える無線通信システムであって、
前記第１の無線通信装置は、
指向性を変更可能な第１のアンテナと、
前記第１のアンテナを通じて前記データを送信する送信部とを備え、
前記第２の無線通信装置は、
指向性を変更可能な第２のアンテナと、
前記第２のアンテナを通じて前記データを受信する受信部と、
前記第１及び第２のアンテナの指向性をそれぞれ変更しながら、双方のアンテナの指向性の組み合わせ毎に前記受信部で受信された前記データの通信品質を測定する測定部と、
前記測定部で測定された通信品質が予め定めた閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在する場合に、前記第１及び第２の無線通信装置の現在の設置位置を、推奨位置としてユーザに報知する報知部とを備える
無線通信システム。
【請求項１１】
第１の無線通信装置と、前記第１の無線通信装置から無線送信されるデータを受信する第２の無線通信装置との好ましい設置位置をユーザに報知する設置支援方法であって、
前記第１及び第２の無線通信装置は、それぞれ指向性を変更可能なアンテナを備え、
該設置支援方法は、
前記第１及び第２の無線通信装置のアンテナの指向性をそれぞれ変更しながら、双方のアンテナの指向性の組み合わせ毎に前記第２の無線通信装置で受信された前記データの通信品質を測定する測定ステップと、
前記測定ステップで測定された通信品質が予め定めた閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在する場合に、前記第１及び第２の無線通信装置の現在の設置位置を、推奨位置としてユーザに報知する報知ステップとを含む
設置支援方法。
【請求項１２】
アンテナの指向性を変更可能な相手装置が無線送信するデータを、指向性を変更可能なアンテナを用いて受信する集積回路であって、
前記アンテナを通じて前記データを受信する受信部と、
該集積回路に接続されるアンテナ及び前記相手装置のアンテナの指向性をそれぞれ変更しながら、双方のアンテナの指向性の組み合わせ毎に前記受信部で受信された前記データの通信品質を測定する測定部と、
前記測定部で測定された通信品質が予め定めた閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在する場合に、現在の設置位置を推奨位置としてユーザに報知する報知部とを備える
集積回路。
【請求項１３】
アンテナの指向性を変更可能な相手装置に対して、指向性を変更可能なアンテナを用いてデータを無線送信する集積回路であって、
前記アンテナを通じて前記データを送信する送信部と、
前記データを受信したことを示す受信確認を、前記相手装置から受信する受信部と、
該集積回路に接続されるアンテナ及び前記相手装置のアンテナの指向性をそれぞれ変更しながら、双方のアンテナの指向性の組み合わせ毎に前記受信部で受信された前記受信確認に基づいてデータ誤り率を測定する測定部と、
前記測定部で測定されたデータ誤り率が予め定めた閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在する場合に、現在の設置位置を推奨位置としてユーザに報知する報知部とを備える
集積回路。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、非圧縮ビデオデータの無線伝送方法に関し、特に送信器及び受信器の設置位置を支援する設置支援方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ＡＶ機器間で非圧縮のベースバンド映像信号とデジタル音声信号とをワイヤレス伝送する標準規格であるワイヤレスＨＤが策定されている。ワイヤレスＨＤ（Ｈｉｇｈ−Ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎ）は、デジタルビデオレコーダやＳＴＢ（Ｓｅｔ−Ｔｏｐ  Ｂｏｘ）、パソコンなどに蓄えられたＨＤ動画データをケーブル接続することなくハイビジョンテレビなどで視聴するための技術仕様である。
【０００３】
また、双方向のコントロール信号も含んでいるので、テレビとデジタルビデオレコーダとを連動させたり、ホームシアターなどを一元に制御可能にするプロトコルが定義されている。加えて、ワイヤレスＨＤは高品質のコンテンツの伝送が可能であるために、提供されるコンテンツが不正に再生されたり、違法にコピーされないように、コンテンツ保護方式としてＤＴＣＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｃｏｎｔｅｎｔ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ）が定義されている。
【０００４】
図９は、ワイヤレスＨＤのネットワーク構成を示すものである。以下図面を参照しながら、ワイヤレスＨＤのネットワークシステムの動作について説明する。ワイヤレスネットワークシステムは、図９に示されるように、無線接続された送信器デバイス１４０と受信器デバイス１４１とで構成される。
【０００５】
送信器デバイス１４０は、プロセッサ１０３と、ベースバンド処理コンポーネント１０４と、位相アレイアンテナ１０５と、無線通信チャネルインタフェース１０６とを備える。この送信器デバイス１４０は、メディア受信器１００及びメディア受信器インタフェース１０２を介して取得したコンテンツを、受信器デバイス１４１に送信する。
【０００６】
一方、受信器デバイス１４１は、無線通信チャネルインタフェース１０９と、位相アレイアンテナ１１０と、ベースバンド処理コンポーネント１１１と、プロセッサ１１２とを備える。この受信器デバイス１４１は、送信器デバイス１４０から取得したコンテンツを、メディアプレーヤインタフェース１１３及びメディアプレーヤ１１４を経由して、ディスプレイ１１５に表示させる。
【０００７】
以上のように構成されたワイヤレスＨＤのネットワークシステムにおける無線伝送方法について、以下その動作について説明する。まず、メディア受信器１００は、供給源（図示せず）からのコンテンツを受信し、メディア受信器インタフェース１０２を介して送信器デバイス１４０へコンテンツを送信する。
【０００８】
送信器デバイス１４０のプロセッサ１０３は、ベースバンド処理コンポーネント１０４によって処理されるベースバンド信号を生成する。ベースバンド処理コンポーネント１０４は、デジタル変調信号（例えばＯＦＤＭ信号）を生成する。位相アレイアンテナ１０５は、プロセッサ１０３に接続され、かつ制御されるデジタル制御位相アレイアンテナを有する無線周波（ミリ波ＲＦ）送信器を含む。そして、適応的ビーム形成を使って受信器デバイス１４１にコンテンツを送信する。
【０００９】
受信器デバイス１４１は、送信器デバイス１４０から受信したコンテンツを、メディアプレーヤインタフェース１１３を介してメディアプレーヤ１１４へ送信する。メディアプレーヤ１１４に送信されたコンテンツは、ディスプレイ１１５上で再生される。受信器デバイス１４１の位相アレイアンテナ１１０は、プロセッサ１１２に接続され、かつ制御されるデジタル制御位相アレイアンテナを有する無線周波（ミリ波ＲＦ）送信器を含む。そして、適応的ビーム形成を使って送信器デバイス１４０からコンテンツを受信する。ベースバンド処理コンポーネント１１１は、受信したデジタル変調信号を復調し、プロセッサ１１２にてベースバンド信号を生成する。
【００１０】
無線通信チャネルインタフェース１０６、１０９は、それぞれプロセッサ１０３、１１２に接続され、プロセッサ１０３とプロセッサ１１２との間のインタフェースを提供する。具体的には、位相アレイアンテナ１０５及び位相アレイアンテナ１１０の使用に関するアンテナ情報を伝達したり、他の場所（位置）でのコンテンツ再生を容易にする情報を伝達する。
【００１１】
次に、送信器デバイス１４０と受信器デバイス１４１との間における適応的ビーム形成について説明する。送信器デバイス１４０及び受信器デバイス１４１は、ビーム操作可能な適応的ビーム形成を伴った位相アレイアンテナ１０５、１１０を使用して無線通信を実行する。ビーム形成において、プロセッサ１０３は、位相アレイアンテナ１０５にデジタル制御信号を送信し、位相アレイアンテナ１０５における１又は複数の位相シフタをシフトするための量を指示し、それによって形成されたビームを操作する。同様に、プロセッサ１１２は、デジタル制御情報を使用して位相アレイアンテナ１１０を制御する。デジタル制御情報は、送信器デバイス１４０と受信器デバイス１４１の無線通信チャネルインタフェース１０６、１０９（「制御チャネル」という）を使用して送受信される。
【００１２】
送信器デバイス１４０は、２つの無線接続を使って、受信器デバイス１４１へ情報を無線で送信する。無線接続の１つは、適応的ビーム形成を伴った位相アレイアンテナ１０５、１１０によるものである。他の無線接続は、制御チャネルを介するものである（ここではバックチャネルと呼ぶ）。バックチャネルは、送信器デバイス１４０と受信器デバイス１４１との間のアンテナ情報を伝送する。
【００１３】
位相アレイアンテナ１０５、１１０の初期化の間、プロセッサ１０３に位相アレイアンテナ１０５の方向を選択させることを可能にする情報が、バックチャネルから送信される。位相アレイアンテナ１０５、１１０が、それらがコンテンツを送信しているモードにおいて作動しているとき、バックチャネルは、受信器デバイス１４１のプロセッサ１１２からの通信経路ステータスの指示を伝送する。この通信ステータスの指示は、ビームを他の方向に向けるようプロセッサ１０３に促すプロセッサ１１２からの指示が含まれる。
【００１４】
このような無線によるコンテンツの伝送方法を使用して、送信器デバイス１４０から受信器デバイス１４１に非圧縮のＡＶデータをリアルタイム伝送することが出来る。ワイヤレスＨＤの無線伝送方法については、例えば、特許文献１及び非特許文献１に示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１５】
【特許文献１】特表２００９−５０５５０７号公報
【非特許文献】
【００１６】
【非特許文献１】ＷｉｒｅｌｅｓｓＨＤ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｖｅｒｓｉｏｎ  １．０  Ｏｖｅｒｖｉｅｗ、２００７年１０月９日
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
しかしながら、上記の適応的ビーム形成を使用した無線伝送方法では、送信器デバイス１４０と受信器デバイス１４１との設置位置が見通し外（ＮＬＯＳ）環境の場合や、見通し内（ＬＯＳ）環境においてもミリ波無線の通信路を人が横切ったりした場合には、無線区間でのデータ伝送が不安定になることがある。その結果、送信器デバイス１４０から受信器デバイス１４１に送信されるコンテンツの伝送エラーが発生し、ディスプレイ１１５上で再生される映像や音声が乱れるといった課題を有していた。
【００１８】
本発明は、上記問題点に鑑み、適応的ビーム形成を使用した無線伝送方法において、安定したミリ波無線の伝送ができる無線通信装置、無線通信システム、及び無線通信装置の設置支援方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
本発明の一形態に係る無線通信装置は、アンテナの指向性を変更可能な相手装置が無線送信するデータを受信する。具体的には、指向性を変更可能なアンテナと、前記アンテナを通じて前記データを受信する受信部と、該無線通信装置及び前記相手装置のアンテナの指向性をそれぞれ変更しながら、双方のアンテナの指向性の組み合わせ毎に前記受信部で受信された前記データの通信品質を測定する測定部と、前記測定部で測定された通信品質が予め定めた閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在する場合に、該無線通信装置及び前記相手装置の現在の設置位置を、推奨位置としてユーザに報知する報知部とを備える。上記構成によれば、現在の配置が適切か否かを知ることができるので、報知結果に応じて設置位置の変更等をすることができる。
【００２０】
さらに、該無線通信装置は、前記アンテナの指向性を変更する指向性制御部と、前記相手装置のアンテナの指向性を変更させる指向性変更指示を、前記アンテナを通じて前記相手装置に送信する送信部とを備える。そして、前記測定部は、前記指向性制御部に前記アンテナの指向性を順次変更させ、前記アンテナの全ての指向性で通信品質の測定を行った時に、前記送信部に前記指向性変更指示を送信させてもよい。
【００２１】
さらに、前記送信部は、前記データの送信レートを第１の送信レートから前記第１の送信レートより小さい第２の送信レートに変更させる送信レート変更指示を、前記アンテナを通じて前記相手装置に送信する。そして、前記測定部は、前記第１の送信レートで送信された前記データの通信品質を測定した結果、当該通信品質が前記閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在しなかった場合に、前記送信部に前記送信レート変更指示を送信させ、前記第２の送信レートで送信される前記データの通信品質を測定してもよい。送信レート毎に通信品質を測定することによって、現在の配置が適切か否かをより詳細に知ることができる。
【００２２】
また、前記指向性制御部は、前記データが前記第１の送信レートで送信されている場合に、第１の間隔で前記アンテナの指向性を変更する。そして、前記データが前記第２の送信レートで送信されている場合に、前記第１の間隔より広い第２の間隔で前記アンテナの指向性を変更してもよい。一般的には、送信レートが低下すると通信品質は向上する。そこで、送信レートを低下させた場合に、指向性の変更ピッチを大きく設定することにより、上記処理が高速化される。
【００２３】
例えば、前記送信部は、ＬＲＰ（Ｌｏｗ−Ｒａｔｅ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｌａｙｅｒ）方式で前記相手装置と通信してもよい。一方、前記受信部は、ＨＲＰ（Ｈｉｇｈ−Ｒａｔｅ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｌａｙｅｒ）方式で前記相手装置と通信してもよい。送信部にＬＲＰ方式を採用することにより、各種制御データを安定して送受信することができる。一方、受信部にＨＲＰ方式を採用することにより、大容量のデータを高速転送することができる。
【００２４】
また、前記測定部は、前記アンテナでの受信信号強度、及び信号対雑音比の少なくともいずれか一方を測定してもよい。
【００２５】
本発明の他の形態に係る無線通信装置は、アンテナの指向性を変更可能な相手装置に対して、データを無線送信する。具体的には、指向性を変更可能なアンテナと、前記アンテナを通じて前記データを送信すると共に、当該データを受信したことを示す受信確認を、前記相手装置から受信する送受信部と、該無線通信装置及び前記相手装置のアンテナの指向性をそれぞれ変更しながら、双方のアンテナの指向性の組み合わせ毎に前記送受信部で受信された前記受信確認に基づいてデータ誤り率を測定する測定部と、前記測定部で測定されたデータ誤り率が予め定めた閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在する場合に、該無線通信装置及び前記相手装置の現在の設置位置を、推奨位置としてユーザに報知する報知部とを備える。上記構成によっても、現在の配置が適切か否かを知ることができる。
【００２６】
さらに、該無線通信装置は、前記データの送信レートを変更する送信レート制御部を備える。そして、前記測定部は、前記データを第１の送信レートで送信した場合のデータ誤り率を測定し、当該データ誤り率が前記閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在しなかった場合に、前記送信レート制御部に、前記データの送信レートを前記第１の送信レートより小さい第２の送信レートに変更させてもよい。送信レート毎に通信品質を測定することによって、現在の配置が適切か否かをより詳細に知ることができる。
【００２７】
また、前記データのデータレートは、前記第１の送信レートより小さく、且つ前記第２の送信レートより大きく設定されている。そして、前記送信部は、前記データを前記第２の送信レートで送信する場合に、当該データを圧縮してもよい。第１の送信レートでは、データを圧縮することなく送信することができる。一方、第２の送信レートでは、データの圧縮が必要になるものの、第１の送信レートより高い通信品質が期待できる。
【００２８】
本発明の一形態に係る無線通信システムは、第１の無線通信装置と、前記第１の無線通信装置から無線送信されるデータを受信する第２の無線通信装置とを備える。前記第１の無線通信装置は、指向性を変更可能な第１のアンテナと、前記第１のアンテナを通じて前記データを送信する送信部とを備える。前記第２の無線通信装置は、指向性を変更可能な第２のアンテナと、前記第２のアンテナを通じて前記データを受信する受信部と、前記第１及び第２のアンテナの指向性をそれぞれ変更しながら、双方のアンテナの指向性の組み合わせ毎に前記受信部で受信された前記データの通信品質を測定する測定部と、前記測定部で測定された通信品質が予め定めた閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在する場合に、前記第１及び第２の無線通信装置の現在の設置位置を、推奨位置としてユーザに報知する報知部とを備える。
【００２９】
本発明の一形態に係る設置支援方法は、第１の無線通信装置と、前記第１の無線通信装置から無線送信されるデータを受信する第２の無線通信装置との好ましい設置位置をユーザに報知する方法である。前記第１及び第２の無線通信装置は、それぞれ指向性を変更可能なアンテナを備える。そして、該設置支援方法は、前記第１及び第２の無線通信装置のアンテナの指向性をそれぞれ変更しながら、双方のアンテナの指向性の組み合わせ毎に前記第２の無線通信装置で受信された前記データの通信品質を測定する測定ステップと、前記測定ステップで測定された通信品質が予め定めた閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在する場合に、前記第１及び第２の無線通信装置の現在の設置位置を、推奨位置としてユーザに報知する報知ステップとを含む。
【００３０】
本発明の一形態に係る集積回路は、アンテナの指向性を変更可能な相手装置が無線送信するデータを、指向性を変更可能なアンテナを用いて受信する。具体的には、前記アンテナを通じて前記データを受信する受信部と、該集積回路に接続されるアンテナ及び前記相手装置のアンテナの指向性をそれぞれ変更しながら、双方のアンテナの指向性の組み合わせ毎に前記受信部で受信された前記データの通信品質を測定する測定部と、前記測定部で測定された通信品質が予め定めた閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在する場合に、現在の設置位置を推奨位置としてユーザに報知する報知部とを備える。
【００３１】
本発明の他の形態に係る集積回路は、アンテナの指向性を変更可能な相手装置に対して、指向性を変更可能なアンテナを用いてデータを無線送信する。具体的には、前記アンテナを通じて前記データを送信する送信部と、前記データを受信したことを示す受信確認を、前記相手装置から受信する受信部と、該集積回路に接続されるアンテナ及び前記相手装置のアンテナの指向性をそれぞれ変更しながら、双方のアンテナの指向性の組み合わせ毎に前記受信部で受信された前記受信確認に基づいてデータ誤り率を測定する測定部と、前記測定部で測定されたデータ誤り率が予め定めた閾値を超える指向性の組み合わせが複数存在する場合に、現在の設置位置を推奨位置としてユーザに報知する報知部とを備える。
【発明の効果】
【００３２】
本発明によれば、ソース機器及びシンク機器の設置位置が適切か否かを予め知ることができるので、ソース機器とシンク機器の設置位置が見通し外（ＮＬＯＳ）環境の場合や、見通し内（ＬＯＳ）環境においてもミリ波無線の通信路を人が横切ったりした場合においても、通信可能な通信経路が２つ以上存在するので伝送エラーが発生せず、ディスプレイで再生される映像や音声が乱れないようにすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明の一形態に係る無線通信システムの概略図である。
【図２】本発明の一形態に係る無線通信装置のハードウェア構成図である。
【図３】本発明の一形態に係る無線通信装置の機能ブロック図である。
【図４】アレイアンテナから放射／入射される無線ビームの方向を示す図である。
【図５】実施の形態１に係る設置支援方法を示すフローチャートである。
【図６】実施の形態２に係る設置支援方法を示すフローチャートである。
【図７】実施の形態３に係る設置支援方法を示すフローチャートである。
【図８】実施の形態４に係る設置支援方法を示すフローチャートである。
【図９】従来のワイヤレスＨＤのネットワーク構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
図１〜図３を参照して、一実施形態に係る無線通信システム、及び無線通信システムを構成する無線通信装置を説明する。図１は、無線通信システムの概略図である。図２は、無線通信装置のハードウェア構成図である。図３は、無線通信装置の機能ブロック図である。
【００３５】
図１に示されるように、本実施形態に係る無線通信システムは、無線通信装置としてのソース機器１及びシンク機器２０で構成される。なお、ソース機器１及びシンク機器２０は、ワイヤレスＨＤに準拠している。
【００３６】
ソース機器１は、例えば、ＢＤ（Ｂｌｕ−ｒａｙ  Ｄｉｓｃ）等の記録媒体からコンテンツを取得して再生する映像再生装置である。ただし、コンテンツを記録する記録媒体は、ＢＤに限ることなく、ＤＶＤ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｖｅｒｓａｔｉｌｅ  Ｄｉｓｃ）、ＨＤＤ（Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖｅ）、不揮発性メモリ等、あらゆる記録媒体を採用することができる。
【００３７】
一方、シンク機器２０は、典型的には、テレビ等の映像表示装置である。ディスプレイの具体的な構成は特に限定されないが、例えば、ＣＲＴ（Ｃａｔｈｏｄｅ  Ｒａｙ  Ｔｕｂｅ）ディスプレイ、液晶ディスプレイ、プラズマディスプレイ、及び有機ＥＬ（Ｅｌｅｃｔｒｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ）ディスプレイ等を採用することができる。
【００３８】
上記構成の無線通信システムでは、ソース機器１が無線送信したコンテンツデータを、シンク機器２０が受信して表示する。このとき、ソース機器１とシンク機器２０との間では、指向性の強いミリ波（「無線ビーム」という）を用いて無線通信を行う。
【００３９】
図２を参照して、ＡＶコンテンツデータのソース機器として機能するソース機器１は、映像音声再生装置２と、パケット処理回路３と、パケット無線送受信回路４と、メモリ５と、アレイアンテナ６と、コントローラ１１とを備える。
【００４０】
映像音声再生装置２は、例えば、ＢＤ（Ｂｌｕ−ｒａｙ  Ｄｉｓｃ）プレーヤであって、ディスクなどの記録媒体からビデオデータ及びオーディオデータを再生してパケット処理回路３に出力する。パケット処理回路３は、入力されるビデオデータ及びオーディオデータを、所定のパケットの形式のデジタル信号に変換してパケット無線送受信回路４に出力する。パケット無線送受信回路４は、入力されるデジタル信号に従って無線信号（搬送波信号）をデジタル変調する。そして、変調後の無線信号をアレイアンテナ６を介してシンク機器２０に無線送信する。
【００４１】
一方、シンク機器２０から無線送信される無線信号は、アレイアンテナ６を介してパケット無線送受信回路４によって受信される。そして、パケット無線送受信回路４は、受信された無線信号をベースバンド信号に復調した後、パケット処理回路３に出力する。パケット処理回路３は、入力されるベースバンド信号から所定のパケット分離処理により所定の制御データのみを取り出した後にコントローラ１１に出力する。
【００４２】
なお、パケット無線送受信回路４は、高速な伝送速度でデータを送信する高速データ受信機能（ＨＲＰ）と、低速な伝送速度でデータを送受信する低速データ伝送機能（ＬＲＰ）とを有する。典型的には、高速データ伝送機能は、非圧縮映像などの高速伝送が必要なデータの伝送に利用される。一方、低速データ伝送機能は、音声や制御コマンドなど比較的低速な伝送速度で伝送可能なデータの伝送に利用される。しかしながら、これは一例であって、例えば、音声や制御コマンドを非圧縮映像と共に高速データ伝送機能を用いて伝送してもよい。
【００４３】
また、シンク機器２０は、パケット無線送受信回路２２と、パケット処理回路２３と、映像音声処理回路２４と、スピーカ２７と、ディスプレイ２６と、メモリ２５と、アレイアンテナ２８と、コントローラ２１とを備える。
【００４４】
パケット無線送受信回路２２は、アレイアンテナ２８を介して受信された無線信号をベースバンド信号に復調した後、パケット処理回路２３に出力する。パケット処理回路２３は、入力されるデジタル信号から所定のパケット分離処理によりビデオデータ、オーディオデータ及び所定の制御データのみを取り出すことにより受信されたパケットをデコードする。そして、ビデオデータ及びオーディオデータを映像音声処理回路２４に出力し、制御データをコントローラ２１に出力する。映像音声処理回路２４は、入力されるオーディオデータを所定の信号処理やＤ／Ａ変換処理を実行した後、スピーカ２７に出力して音声の出力を行う。また、入力されるビデオデータを所定の信号処理を実行した後、ディスプレイ２６に出力して表示する。
【００４５】
なお、パケット無線送受信回路２２は、高速な伝送速度でデータを受信する高速データ受信機能（ＨＲＰ）と、低速な伝送速度でデータを送受信する低速データ伝送機能（ＬＲＰ）とを有する。典型的には、高速データ伝送機能は、非圧縮映像などの高速伝送が必要なデータの伝送に利用される。一方、低速データ伝送機能は、音声や制御コマンドなど比較的低速な伝送速度で伝送可能なデータの伝送に利用される。しかしながら、これは一例であって、例えば、音声や制御コマンドを非圧縮映像と共に高速データ伝送機能を用いて伝送してもよい。
【００４６】
次に、図３を参照して、ソース機器１は、指向性を変更可能なアレイアンテナ６と、コンテンツ送信部５１と、制御データ送受信部５２と、指向性制御部５３と、送信レート制御部５４と、測定部５５と、報知部５６とを備える。
【００４７】
コンテンツ送信部（送受信部）５１は、アレイアンテナ６を通じてシンク機器２０にデータを送信する。この処理は、主に、図２に示されるパケット処理回路３、パケット無線送受信回路４、及びコントローラ１１等によって実行される。
【００４８】
ここでのデータとは、例えば、映像信号や音声信号等のコンテンツデータを指す。なお、コンテンツ送信部５１は、必要に応じて、当該データを圧縮して送信することもできる。また、当該データを受信したことを示す受信確認信号を、シンク機器２０から受信する。なお、受信確認信号とは、典型的には、ＡＣＫ（ＡＣＫｎｏｗｌｅｄｇｅｍｅｎｔ）である。
【００４９】
制御データ送受信部５２は、シンク機器２０との間で制御データを送受信する。この処理は、主に、図２に示されるパケット処理回路３、パケット無線送受信回路４、及びコントローラ１１等によって実行される。この制御データ送受信部５２は、例えば、アレイアンテナ６の指向性を変更させる指向性変更指示をシンク機器２０から受信する。または、アレイアンテナ２８の指向性を変更させる指向性変更指示をシンク機器２０に送信する。さらには、データの送信レートを変更させる送信レート変更指示をシンク機器２０から受信する。
【００５０】
指向性制御部５３は、アレイアンテナ６の指向性を変更する。より具体的には、指向性制御部５３は、アレイアンテナ６に予め設定された複数の指向性のうちから１つを選択する。この処理は、主に、図２に示されるパケット無線送受信回路４及びコントローラ１１等によって実行される。
【００５１】
例えば、図４にアレイアンテナ６から放射／入射される無線ビームの方向を示す。アレイアンテナ６を含む平面に対して垂直方向（Ｚ方向）を中心とした半球状の空間において、左右方向（Ｘ方向）及び上下方向（Ｙ方向）にそれぞれ４５度単位で無線ビームの放射／入射の方向を設定可能である。図４に示される例では、合計１７個（矢印４１ａ〜４１ｑ）の無線ビームの方向が存在する。ここで、ミリ波の無線ビームの指向性は急峻であり、隣り合う無線ビームの方向において同時に通信は成立しないものとする。
【００５２】
なお、矢印４１ｃ、４１ｇ、４１ｋ、４１ｏ、４１ｑは、図４（ｂ）に示されるように、Ｙ−Ｚ平面において互いに角度が異なっている。同様に、矢印４１ａ、４１ｅ、４１ｉ、４１ｍ、４１ｑは、図４（ｃ）に示されるように、Ｘ−Ｚ平面において互いに角度が異なっている。その他の矢印についても同様であって、図４（ａ）で同一直線上に位置する複数の矢印は、それらを含む平面上で見ると互いに角度が異なっているものとする。
【００５３】
また、図４の例において、指向性を変更する間隔（ピッチ）は、４５°に限定されない。すなわち、指向性制御部５３は、４５°を最小単位とし、この整数倍のピッチで指向性を変更することができる。例えば、データの送信レートが相対的に高い場合（第１の送信レート）には、相対的に小さいピッチ（第１の間隔）で指向性を変更するとよい。一方、データの送信レートが低い（第２の送信レート）場合には、相対的に大きいピッチ（第２の間隔）で指向性を変更するとよい。
【００５４】
送信レート制御部５４は、データの送信レートを変更する。この処理は、主に、図２に示されるコントローラ１１及びパケット無線送受信回路４等によって実行される。ワイヤレスＨＤでは、映像データ及び音声データを伝送するための高速通信レート（ＨＲＰ）信号の無線区間レートＲｗとして、モード０（約１Ｇｂｐｓ）、モード１（約２Ｇｂｐｓ）、モード２（約４Ｇｂｐｓ）の３種類が規定されている。そして、送信レート制御部５４は、映像音声再生装置２とパケット処理回路３との間で受け渡しされるビデオデータ及びオーディオデータのデータレートＲｄより大きな（Ｒｗ≧Ｒｄ）第１の無線区間レートＲｗ１と、データレートＲｄより小さな（Ｒｗ＜Ｒｄ）第２の無線区間レートＲｗ２とを相互に切り替えることができる。
【００５５】
測定部５５は、アレイアンテナ６、２８の指向性の組み合わせ毎に、シンク機器２０との間の通信品質を測定する。なお、ソース機器１側の測定部５５では、例えば、受信確認信号に基づいてデータ誤り率を測定する。この処理は、主に、図２に示されるメモリ５及びコントローラ１１によって実行される。
【００５６】
報知部５６は、ソース機器１及びシンク機器２０の現在の設置位置を、推奨位置としてユーザに報知する。推奨位置である場合とは、測定部５５で測定されたデータ誤り率が予め定めた閾値を超えるアレイアンテナ６、２８の指向性の組み合わせが複数存在する場合である。なお、報知の具体的な方法は特に限定されないが、例えば、ソース機器１に設けられたＬＥＤ（Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ）等の表示部を用いて報知してもよいし、スピーカ等の音声出力部を用いて報知してもよいし、結果をシンク機器２０に送信して、シンク機器２０側で表示させてもよい。
【００５７】
シンク機器２０は、指向性を変更可能なアレイアンテナ２８と、コンテンツ受信部６１と、制御データ送受信部６２と、指向性制御部６３と、測定部６４と、報知部６５とを備える。
【００５８】
コンテンツ受信部６１は、アレイアンテナ２８を通じてソース機器１からデータを受信する。この処理は、主に、図２に示されるコントローラ２１、パケット無線送受信回路２２、及びパケット処理回路２３等によって実行される。また、コンテンツ受信部６１は、当該データを受信したことを示すＡＣＫを、アレイアンテナ２８を通じてソース機器１に送信する。
【００５９】
制御データ送受信部６２は、ソース機器１との間で制御データを送受信する。なお、制御データ送受信部６２の処理は、主に、図２に示されるコントローラ２１、パケット無線送受信回路２２、及びパケット処理回路２３等によって実行される。送受信される制御データの具体例は既に説明しているので、省略する。
【００６０】
なお、ソース機器１のコンテンツ送信部５１と、シンク機器２０のコンテンツ受信部６１とは、ＨＲＰ（Ｈｉｇｈ−Ｒａｔｅ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｌａｙｅｒ）方式で相互に通信を行っている。一方、ソース機器１の制御データ送受信部５２と、シンク機器２０の制御データ送受信部６２とは、ＬＲＰ（Ｌｏｗ−Ｒａｔｅ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｌａｙｅｒ）方式で互いに通信を行っている。
【００６１】
指向性制御部６３は、アレイアンテナ２８の指向性を変更する。この処理は、主に、図２に示されるコントローラ２１及びパケット無線送受信回路２２等によって実行される。なお、具体的な制御方法は既に説明しているので、省略する。
【００６２】
測定部６４は、アレイアンテナ６、２８の指向性の組み合わせ毎に、ソース機器１との間の通信品質を測定する。なお、シンク機器２０側の測定部６４では、例えば、アレイアンテナ２８での受信信号強度（ＲＳＳＩ）、信号対雑音比（Ｓ／Ｎ）等を測定する。また、測定部６４は、制御データ送受信部６２や指向性制御部６３の動作タイミングを制御する。この処理は、主に、図２に示されるコントローラ２１及びメモリ２５によって実行される。
【００６３】
報知部６５は、ソース機器１及びシンク機器２０の現在の設置位置を、推奨位置としてユーザに報知する。推奨位置である場合とは、測定部６４で測定された受信信号強度又は信号対雑音比が予め定めた閾値を超えるアレイアンテナ６、２８の指向性の組み合わせが複数存在する場合である。この処理は、主に、図２に示されるコントローラ２１、ディスプレイ２６、及びスピーカ２７によって実行される。
【００６４】
次に、図５〜図８を参照して、ソース機器１からシンク機器２０に映像データ及び音声データを送信するためのアレイアンテナ６とアレイアンテナ２８との無線ビームの方向設定について説明する。ソース機器１とシンク機器２０とは、低速通信レート（ＬＲＰ）にて無線接続されており、互いに制御データの送受信が可能であるものとする。映像データ及び音声データを伝送するための高速通信レート（ＨＲＰ）による無線接続を可能とするために、ソース機器１とシンク機器２０とは、協調動作してアレイアンテナ６及びアレイアンテナ２８の方向を調整する。
【００６５】
（実施の形態１）
図５を参照して、本発明の実施の形態１に係る設置支援方法を説明する。なお、実施の形態１において、図３に示されるソース機器１の構成要素のうち、送信レート制御部５４、測定部５５、及び報知部５６は省略することができる。
【００６６】
まず、ソース機器１のアレイアンテナ６の指向性を設定する（Ｓ１１）。具体的には、シンク機器２０の制御データ送受信部６２は、指向性変更指示をアレイアンテナ２８を通じてソース機器１に送信する。指向性変更指示を受信したソース機器１の指向性制御部５３は、例えば、アレイアンテナ６の無線ビームの方向Ｄｔｘを矢印４１ａの方向に設定する。
【００６７】
そして、ソース機器１のコンテンツ送信部５１は、シンク機器２０に対してデータパケットを送信する。なお、データパケットの送信を開始するタイミングは特に限定されないが、例えば、指向性変更指示に基づいてアレイアンテナ６の指向性を変更したタイミングで開始してもよいし、シンク機器２０から別途データ送信指示したタイミングで開始してもよい。
【００６８】
次に、シンク機器２０のアレイアンテナ２８の指向性を設定する（Ｓ１２）。具体的には、シンク機器２０の指向性制御部６３は、例えば、アレイアンテナ２８の無線ビームの方向Ｄｒｘを矢印４１ａの方向に設定する。
【００６９】
次に、シンク機器２０の測定部６４は、ソース機器１との間の通信品質を測定する（Ｓ１３）。具体的には、アレイアンテナ２８での受信信号強度又は信号対雑音比を測定する。そして、測定部６４は、測定結果をアレイアンテナ６、２８の指向性と対応付けてメモリ２５に保存する。
【００７０】
次に、シンク機器２０のアレイアンテナ２８の全ての指向性で通信品質の測定を完了したか否かを判定する（Ｓ１４）。未だ測定を完了していない場合（Ｓ１４でＮｏ）、シンク機器２０の測定部６４は、Ｓ１２及びＳ１３の処理を繰り返す。つまり、アレイアンテナ２８の無線ビームの方向Ｄｒｘを矢印４１ａ〜４１ｑまで順次に変化させながらパケットを受信し、アレイアンテナ２８の各無線ビームの方向Ｄｒｘに対する受信信号強度（ＲＳＳＩ）又は信号対雑音比（Ｓ／Ｎ）をメモリ２５に保存する。
【００７１】
次に、アレイアンテナ２８の全ての指向性で通信品質の測定を完了すると（Ｓ１４でＹｅｓ）、ソース機器１のアレイアンテナ６の全ての指向性で通信品質の測定を完了したか否かを判定する（Ｓ１５）。未だ測定を完了していない場合（Ｓ１５でＹｅｓ）、ソース機器１のアレイアンテナ６の指向性を、例えば矢印４１ｂに設定し（Ｓ１１）、シンク機器２０に対してパケットを送信する。シンク機器２０の測定部６４は、アレイアンテナ２８の指向性を矢印４１ａ〜４１ｑまで順次に変化させながらパケットを受信し、アレイアンテナ２８の各無線ビームの方向に対する受信信号強度（ＲＳＳＩ）又は信号対雑音比（Ｓ／Ｎ）をメモリ２５に保存する（Ｓ１２〜Ｓ１４）。
【００７２】
以下同様にして、ソース機器１のアレイアンテナ６の指向性（矢印４１ａ〜４１ｑ）と、シンク機器２０のアレイアンテナ２８の指向性（矢印４１ａ〜４１ｑ）との全ての組み合わせについて、受信信号強度（ＲＳＳＩ）又は信号対雑音比（Ｓ／Ｎ）を測定し、測定結果をメモリ２５に保存する（Ｓ１１〜Ｓ１５）。
【００７３】
シンク機器２０の報知部５６は、アレイアンテナ６とアレイアンテナ２８とのアンテナ方向のスキャンが終了した後（Ｓ１５でＹｅｓ）に、メモリ２５に保存された測定結果のうち、予め定められた閾値を超える測定結果を抽出する。そして、抽出された測定結果が２以上存在する場合に、ソース機器１及びシンク機器２０の現在の設置位置を推奨位置としてユーザに報知する（Ｓ１６）。
【００７４】
具体的には、通信可能な閾値以上の受信信号強度ＲＳＳＩ＿ｔ又は信号対雑音比Ｓ／Ｎ＿ｔをメモリ２５から抽出する。そして、ＲＳＳＩ＿ｔ又はＳ／Ｎ＿ｔの有無、及び２つ以上のＲＳＳＩ＿ｔ又はＳ／Ｎ＿ｔがあるかをディスプレイ２６に表示する。この情報によって、ユーザはソース機器１とシンク機器２０との現在の設置位置の通信状況を確認することが可能となる。
【００７５】
なお、図５に示される設置支援方法においては、ソース機器１側の指向性を固定した状態でシンク機器２０側の全ての指向性について通信品質を測定した例を示したが、反対であってもよいことは言うまでもない。すなわち、図５のＳ１１とＳ１２との処理順序を入れ替え、且つＳ１４とＳ１５との処理順序を入れ替えても、同様の結果を得ることができる。
【００７６】
（実施の形態２）
図６を参照して、本発明の実施の形態２に係る設置支援方法を説明する。なお、実施の形態２において、図３に示されるソース機器１の構成要素のうち、送信レート制御部５４は省略することができる。同様に、図３に示されるシンク機器２０の構成要素のうち、測定部６４及び報知部６５は省略することができる。また、実施の形態１、２の処理の多くは共通しているので、以下、相違点を中心に説明する。
【００７７】
まず、ソース機器１のアレイアンテナ６の指向性を設定する（Ｓ２１）。具体的には、ソース機器１の指向性制御部５３は、アレイアンテナ６の無線ビームの方向Ｄｔｘを、例えば、矢印４１ａの方向に設定する。そして、コンテンツ送信部５１は、シンク機器２０に対してデータパケットを送信する。
【００７８】
次に、シンク機器２０のアレイアンテナ２８の指向性を設定する（Ｓ２２）。具体的には、ソース機器１の制御データ送受信部５２は、指向性変更指示をアレイアンテナ６を通じてシンク機器２０に送信する。指向性変更指示を受信した受信したシンク機器２０の指向性制御部６３は、例えば、アレイアンテナ２８の無線ビームの方向Ｄｒｘを矢印４１ａの方向に設定する。
【００７９】
次に、ソース機器１の測定部５５は、シンク機器２０との間の通信品質を測定する（Ｓ２３）。具体的には、シンク機器２０は、データパケットを受信したことを示す受信確認信号をソース機器１に送信する。そして、ソース機器１の測定部５５は、シンク機器２０から受信した受信確認信号に基づいて、パケットエラーの有無やパケットエラーレート（ＰＥＲ）を測定し、当該測定結果をアレイアンテナ６、２８の指向性と対応付けてメモリ５に保存する。
【００８０】
次に、シンク機器２０のアレイアンテナ２８の全ての指向性で通信品質の測定を完了したか否かを判定する（Ｓ２４）。未だ測定を完了していない場合（Ｓ２４でＮｏ）、ソース機器１の測定部５５は、Ｓ２２及びＳ２３の処理を繰り返す。つまり、測定部５５は、アレイアンテナ２８の無線ビームの方向Ｄｒｘを矢印４１ａ〜４１ｑまで順次に変化させながら、パケットエラーの有無又は複数のパケット送信から算出したパケットエラーレート（ＰＥＲ）をメモリ５に保存する。
【００８１】
次に、アレイアンテナ２８の全ての指向性で通信品質の測定を完了すると（Ｓ２４でＹｅｓ）、ソース機器１のアレイアンテナ６の全ての指向性で通信品質の測定を完了したか否かを判定する（Ｓ２５）。未だ測定を完了していない場合（Ｓ２５でＹｅｓ）、ソース機器１のアレイアンテナ６の指向性の方向Ｄｔｘを、例えば矢印４１ｂに設定し、シンク機器２０に対してパケットを送信する。
【００８２】
シンク機器２０のコントローラ２１は、アレイアンテナ２８の指向性の方向を矢印４１ａ〜４１ｑまで順次に変化させながらパケットを受信し、アレイアンテナ２８の各無線ビームの方向Ｄｒｘに対するパケットエラーの有無をソース機器１へ返信する。そして、ソース機器１のコントローラ１１は、パケットエラーの有無又は複数のパケット送信から算出したパケットエラーレート（ＰＥＲ）をメモリ５に保存する。
【００８３】
以下同様にして、ソース機器１のアレイアンテナ６の指向性（矢印４１ａ〜４１ｑ）と、シンク機器２０のアレイアンテナ２８の指向性（矢印４１ａ〜４１ｑ）との全ての組み合わせについて、パケットエラーの有無又は複数のパケット送信から算出したパケットエラーレート（ＰＥＲ）をメモリ５に保存する。
【００８４】
ソース機器１の報知部５６は、アレイアンテナ６とアレイアンテナ２８とのアンテナ方向のスキャンが終了した後、メモリ５に保存された測定結果のうち、予め定められた閾値を超える測定結果を抽出する。そして、抽出された測定結果が２以上存在する場合に、ソース機器１及びシンク機器２０の現在の設置位置を推奨位置としてユーザに報知する（Ｓ２６）。
【００８５】
具体的には、パケットエラー無し及び通信可能な閾値以上のパケットエラーレート（ＰＥＲ）をメモリ５から抽出し、パケットエラーの有無及び２つ以上の複数の無線ビームの通信経路が存在するかを、例えば、ＬＥＤランプ等を用いて表示する。この情報によってユーザはソース機器１とシンク機器２０との現在の設置位置の通信状況を確認することが可能となる。
【００８６】
（実施の形態３）
図７を参照して、本発明の実施の形態３に係る設置支援方法を説明する。なお、実施の形態３において、図３に示されるソース機器１の構成要素のうち、測定部５５及び報知部５６は省略することができる。また、実施の形態１、３の処理の多くは共通しているので、以下、相違点を中心に説明する。
【００８７】
ワイヤレスＨＤでは、映像データ及び音声データを伝送するための高速通信レート（ＨＲＰ）信号の無線区間レートＲｗとして、モード０（約１Ｇｂｐｓ）、モード１（約２Ｇｂｐｓ）、モード２（約４Ｇｂｐｓ）の３種類が規定されている。通常、この無線区間レートＲｗは、映像音声再生装置２において、ディスクなどの記録媒体からビデオデータ及びオーディオデータを再生してパケット処理回路３に入力されるデータレートＲｄ、又はパケット処理回路２３から映像音声処理回路２４に入力されるビデオデータ及びオーディオデータのデータレートＲｄに対して、Ｒｗ＞＝Ｒｄなる関係が成立している。
【００８８】
まず、ソース機器１から送信されるデータの無線区間レートを設定する（Ｓ３１）。具体的には、シンク機器２０の制御データ送受信部６２は、アレイアンテナ２８を通じてソース機器１に送信レート変更指示を送信する。ここでの送信レート変更指示は、無線区間レートをＲｗ１に設定することを示す。送信レート変更指示を受信したソース機器１の送信レート制御部５４は、受信した送信レート変更指示に基づいて、無線区間レートをＲｗ１に設定する。
【００８９】
なお、ここで設定される無線区間レートＲｗ１は、送信対象のデータのデータレートＲｄより大きい無線区間レートのうち、最小の値であることが望ましい。データを圧縮することなく送信でき、且つ最も安定した通信品質を期待できるからである。
【００９０】
次に、ソース機器１及びシンク機器２０は、図５に示される設置支援方法１（Ｓ１１〜Ｓ１５）を実行する（Ｓ３２）。すなわち、アレイアンテナ６、２８の全ての指向性の組み合わせについて、通信品質を測定する。詳細は既に説明したので、省略する。但し、この時点では、まだ結果の表示（Ｓ１６）は行わない。
【００９１】
次に、シンク機器２０は、アレイアンテナ６とアレイアンテナ２８とのアンテナ方向のスキャンが終了した後に、通信可能な閾値以上の受信信号強度ＲＳＳＩ＿ｔ１又は信号対雑音比Ｓ／Ｎ＿ｔ１をメモリ２５から抽出し、ＲＳＳＩ＿ｔ１又はＳ／Ｎ＿ｔ１の有無を確認する（Ｓ３３）。
【００９２】
ＲＳＳＩ＿ｔ１又はＳ／Ｎ＿ｔ１が無い場合（Ｓ３３でＮｏ）には、ソース機器１の送信レートを変更する（Ｓ３１）。具体的には、シンク機器２０の制御データ送受信部６２は、アレイアンテナ２８を通じてソース機器１に送信レート変更指示を送信する。ここでの送信レート変更指示は、無線区間レートをＲｗ２に設定することを示す。送信レート変更指示を受信したソース機器１の送信レート制御部５４は、受信した送信レート変更指示に基づいて、無線区間レートをＲｗ１からＲｗ２に変更する。
【００９３】
なお、ここで設定される無線区間レートＲｗ２は、送信対象のデータのデータレートＲｄ以下の無線区間レートとする。これにより、送信するデータを圧縮等する必要が生じるが、より安定した通信品質が期待できる。
【００９４】
ソース機器１及びシンク機器２０は、図５に示される設置支援方法１（Ｓ１１〜Ｓ１５）を実行する（Ｓ３２）。すなわち、ソース機器１のアレイアンテナ６の指向性（矢印４１ａ〜４１ｑ）と、シンク機器２０のアレイアンテナ２８の指向性（矢印４１ａ〜４１ｑ）との全ての組み合わせについて、受信信号強度（ＲＳＳＩ）又は信号対雑音比（Ｓ／Ｎ）の測定結果をメモリ２５に保存する。
【００９５】
シンク機器２０は、アレイアンテナ６とアレイアンテナ２８とのアンテナ方向のスキャンが終了した後に、通信可能な閾値以上の受信信号強度ＲＳＳＩ＿ｔ２又は信号対雑音比Ｓ／Ｎ＿ｔ２をメモリ２５から抽出し、ＲＳＳＩ＿ｔ２又はＳ／Ｎ＿ｔ２の有無を確認する（Ｓ３３）。
【００９６】
以下同様に、ＲＳＳＩ＿ｔ２又はＳ／Ｎ＿ｔ２が無い場合（Ｓ３３でＮｏ）には、ソース機器１の無線区間レートＲｗを順次に小さく設定して、ソース機器１のアレイアンテナ６の指向性（矢印４１ａ〜４１ｑ）と、シンク機器２０のアレイアンテナ２８の指向性（矢印４１ａ〜４１ｑ）との全ての組み合わせについて、受信信号強度（ＲＳＳＩ）又は信号対雑音比（Ｓ／Ｎ）をメモリ２５に保存する。
【００９７】
シンク機器２０の報知部６５は、アレイアンテナ６とアレイアンテナ２８とのアンテナ方向のスキャンが終了した後に、通信可能な閾値以上の受信信号強度ＲＳＳＩ＿ｔｎ（ｎ＝１，２・・・）又は信号対雑音比Ｓ／Ｎ＿ｔｎ（ｎ＝１，２・・・）をメモリ２５から抽出し、ＲＳＳＩ＿ｔｎ又はＳ／Ｎ＿ｔｎの有無及び２つ以上のＲＳＳＩ＿ｔｎ又はＳ／Ｎ＿ｔｎが存在するかをディスプレイ２６に表示する（Ｓ３４）。この情報によって、ユーザはソース機器１とシンク機器２０との現在の設置位置の通信状況を確認することが可能となる。
【００９８】
（実施の形態４）
図８を参照して、本発明の実施の形態４に係る設置支援方法を説明する。なお、実施の形態４において、図３に示されるシンク機器２０の構成要素のうち、測定部６４及び報知部６５は省略することができる。また、実施の形態２、３、４の処理の多くは共通しているので、以下、相違点を中心に説明する。
【００９９】
まず、ソース機器１から送信されるデータの無線区間レートを設定する（Ｓ４１）。具体的には、ソース機器１の送信レート制御部５４は、無線区間レートをＲｗ１に設定する。次に、ソース機器１及びシンク機器２０は、図６に示される設置支援方法２（Ｓ２１〜Ｓ２５）を実行する（Ｓ４２）。すなわち、アレイアンテナ６、２８の全ての指向性の組み合わせについて、通信品質を測定する。詳細は既に説明したので、省略する。但し、この時点では、まだ結果の表示（Ｓ２６）は行わない。
【０１００】
ソース機器１は、アレイアンテナ６とアレイアンテナ２８とのアンテナ方向のスキャンが終了した後に、通信可能なるパケットエラーの有無又は閾値以上のパケットエラーレートＰＥＲ＿ｔ１をメモリ２５から抽出し、ＰＥＲ＿ｔ１の有無を確認する（Ｓ４３）。ＰＥＲ＿ｔ１が無い場合（Ｓ４３でＮｏ）には、ソース機器の無線区間レートをＲｗ１からＲｗ２に変更し（Ｓ４１）、再度設置支援方法２を実行する（Ｓ４２）。
【０１０１】
ソース機器１は、アレイアンテナ６とアレイアンテナ２８とのアンテナ方向のスキャンが終了した後に、通信可能なるパケットエラーの有無又は閾値以上のパケットエラーＰＥＲ＿ｔ２をメモリ５から抽出し、ＰＥＲ＿ｔ２の有無を確認する（Ｓ４３）。
【０１０２】
以下同様に、パケットエラー無し又はＰＥＲ＿ｔ２が無い場合（Ｓ４３でＮｏ）には、ソース機器１の無線区間レートＲｗを順次に小さく設定して、ソース機器１のアレイアンテナ６の指向性（矢印４１ａ〜４１ｑ）と、シンク機器２０のアレイアンテナ２８の指向性（矢印４１ａ〜４１ｑ）との全ての組み合わせについて、パケットエラーの有無又は複数のパケット送信から算出したパケットエラーレート（ＰＥＲ）をメモリ５に保存する。
【０１０３】
ソース機器１の報知部５６は、アレイアンテナ６とアレイアンテナ２８とのアンテナ方向のスキャンが終了した後に、パケットエラーの有無又は通信可能な閾値以上のパケットエラーレートＰＥＲ＿ｔｎ（ｎ＝１，２・・・）をメモリ５から抽出し、ＰＥＲ＿ｔｎの有無及び２つ以上のＰＥＲ＿ｔｎが存在するかをディスプレイ２６に表示する（Ｓ４４）。この情報によって、ユーザはソース機器１とシンク機器２０との現在の設置位置の通信状況を確認することが可能となる。
【０１０４】
なお、上記実施の形態１〜４において、アレイアンテナから放射／入射される無線ビームの方向は、左右方向（Ｘ方向）及び上下方向（Ｙ方向）にそれぞれ４５度単位で合計１７個としたが、他の値であってもよい。
【０１０５】
なお、上記実施の形態１〜４において、通信可能な閾値以上の受信信号強度ＲＳＳＩ＿ｔ又は信号対雑音比Ｓ／Ｎ＿ｔの有無及び２つ以上のＲＳＳＩ＿ｔ又はＳ／Ｎ＿ｔがあるかをディスプレイに表示するとしたが、ディスプレイ周辺に設けたＬＥＤなどで表示してもよい。
【０１０６】
また、上記実施の形態において、パケット無線送受信回路４、２２は、高周波回路、ベースバンド処理回路、媒体アクセス制御回路などを含むが、どのような無線伝送方式を用いてもよい。例えば、２．４ＧＨｚ帯や５ＧＨｚ帯の電波を用いたＩＥＥＥ８０２．１１で規定された無線伝送方式を利用してもよいし、ミリ波帯の電波を用いた無線伝送方式を利用してもよい。詳しい説明は省略する。
【０１０７】
（その他変形例）
なお、本発明を上記実施の形態に基づいて説明してきたが、本発明は、上記の実施の形態に限定されないのはもちろんである。以下のような場合も本発明に含まれる。
【０１０８】
上記の各装置は、具体的には、マイクロプロセッサ、ＲＯＭ、ＲＡＭ、ハードディスクユニット、ディスプレイユニット、キーボード、マウスなどから構成されるコンピュータシステムである。ＲＡＭまたはハードディスクユニットには、コンピュータプログラムが記憶されている。マイクロプロセッサが、コンピュータプログラムにしたがって動作することにより、各装置は、その機能を達成する。ここでコンピュータプログラムは、所定の機能を達成するために、コンピュータに対する指令を示す命令コードが複数個組み合わされて構成されたものである。
【０１０９】
上記の各装置を構成する構成要素の一部または全部は、１個のシステムＬＳＩ（Ｌａｒｇｅ  Ｓｃａｌｅ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｉｏｎ：大規模集積回路）から構成されているとしてもよい。例えば、図２の破線枠内、すなわち、ソース機器１のパケット処理回路３、パケット無線送受信回路４、メモリ５、及びコントローラ１１を１チップのＬＳＩに搭載してもよい。同様に、シンク機器２０のコントローラ２１、パケット無線送受信回路２２、パケット処理回路２３、及びメモリ２５を１チップのＬＳＩに搭載してもよい。
【０１１０】
システムＬＳＩは、複数の構成要素部を１個のチップ上に集積して製造された超多機能ＬＳＩであり、具体的には、マイクロプロセッサ、ＲＯＭ、ＲＡＭなどを含んで構成されるコンピュータシステムである。ＲＡＭには、コンピュータプログラムが記憶されている。マイクロプロセッサが、コンピュータプログラムにしたがって動作することにより、システムＬＳＩは、その機能を達成する。
【０１１１】
上記の各装置を構成する構成要素の一部または全部は、各装置に脱着可能なＩＣカードまたは単体のモジュールから構成されているとしてもよい。ＩＣカードまたはモジュールは、マイクロプロセッサ、ＲＯＭ、ＲＡＭなどから構成されるコンピュータシステムである。ＩＣカードまたはモジュールは、上記の超多機能ＬＳＩを含むとしてもよい。マイクロプロセッサが、コンピュータプログラムにしたがって動作することにより、ＩＣカードまたはモジュールは、その機能を達成する。このＩＣカードまたはこのモジュールは、耐タンパ性を有するとしてもよい。
【０１１２】
本発明は、上記に示す方法であるとしてもよい。また、これらの方法をコンピュータにより実現するコンピュータプログラムであるとしてもよいし、コンピュータプログラムからなるデジタル信号であるとしてもよい。
【０１１３】
また、本発明は、コンピュータプログラムまたはデジタル信号をコンピュータ読み取り可能な記録媒体、例えば、フレキシブルディスク、ハードディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、ＭＯ、ＤＶＤ、ＤＶＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ−ＲＡＭ、ＢＤ（Ｂｌｕ−ｒａｙ  Ｄｉｓｃ）、半導体メモリなどに記録したものとしてもよい。また、これらの記録媒体に記録されているデジタル信号であるとしてもよい。
【０１１４】
また、本発明は、コンピュータプログラムまたはデジタル信号を、電気通信回線、無線または有線通信回線、インターネットを代表とするネットワーク、データ放送等を経由して伝送するものとしてもよい。
【０１１５】
また、本発明は、マイクロプロセッサとメモリを備えたコンピュータシステムであって、メモリは、上記コンピュータプログラムを記憶しており、マイクロプロセッサは、コンピュータプログラムにしたがって動作するとしてもよい。
【０１１６】
また、プログラムまたはデジタル信号を記録媒体に記録して移送することにより、またはプログラムまたはデジタル信号をネットワーク等を経由して移送することにより、独立した他のコンピュータシステムにより実施するとしてもよい。
【０１１７】
上記実施の形態及び上記変形例をそれぞれ組み合わせるとしてもよい。
以上、図面を参照してこの発明の実施形態を説明したが、この発明は、図示した実施形態のものに限定されない。図示した実施形態に対して、この発明と同一の範囲内において、あるいは均等の範囲内において、種々の修正や変形を加えることが可能である。
【産業上の利用可能性】
【０１１８】
本発明は特に、例えば、ワイヤレスＨＤなどの無線通信規格に準拠した無線通信システムにおけるミリ波無線機器の設置支援に利用できる。
【符号の説明】
【０１１９】
１              ソース機器
２              映像音声再生装置
３，２３        パケット処理回路
４，２２        パケット無線送受信回路
５，２５        メモリ
６，２８        アレイアンテナ
１１，２１      コントローラ
２０            シンク機器
２４            映像音声処理回路
２７            スピーカ
２６            ディスプレイ
４１ａ，４１ｂ，４１ｃ，４１ｄ，４１ｅ，４１ｆ，４１ｇ，４１ｈ，４１ｉ，４１ｊ，４１ｋ，４１ｌ，４１ｍ，４１ｎ，４１ｏ，４１ｐ，４１ｑ  矢印
５１            コンテンツ送信部
５２，６２      制御データ送受信部
５３，６３      指向性制御部
５４            送信レート制御部
５５，６４      測定部
５６，６５      報知部
６１            コンテンツ受信部
１００          メディア受信器
１０２          メディア受信器インタフェース
１０３，１１２  プロセッサ
１０４，１１１  ベースバンド処理コンポーネント
１０５，１１０  位相アレイアンテナ
１０６，１０９  無線通信チャネルインタフェース
１１３          メディアプレーヤインタフェース
１１４          メディアプレーヤ
１１５          ディスプレイ
１４０          送信器デバイス
１４１          受信器デバイス
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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