(57)【要約】      （修正有）【課題】新規な構造部材を備えた靴底部材、及びその靴底部材を有するゴルフシューズ及びその製造方法を提供する。【解決手段】ゴルフシューズ１００はモールド成形材料と一体的に形成された靴底部材、構造部材１３０及び靴底部材の底部の複数の収容部を含む。構造部材１３０は靴底部材の長さの少なくとも一部に沿って延び、いずれの収容部とも垂直に重ならないように形状づけられる。それと一体的に形成された構造部材１３０を有する靴底部材を備えたシューズを製造する方法も提供される。【選択図】図３
2011131048.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴルフシューズにおいて、
靴底部材であって、モールド成形材料、構造部材及び上記靴底部材の底部に設けられ、滑り止め部材を収容するようにそれぞれ形状づけられた複数の収容部と一体的に形成されたような靴底部材を有し、
上記構造部材が上記靴底部材の長さの少なくとも一部に沿って延び、いずれか収容部とも垂直に重ならないように形状づけられる；
ことを特徴とするゴルフシューズ。
【請求項２】
上記構造部材が炭素繊維を有することを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項３】
上記構造部材がポリアミドエラストマーを有することを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項４】
上記構造部材がそこを通って延びる複数の開口を有し、上記開口の各々が少なくとも１つの上記収容部と整合することを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項５】
上記構造部材が複数の切除部分を有し、同切除部分の各々が少なくとも１つの上記収容部に隣接するが同収容部を覆わないことを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項６】
上記構造部材がシューズの長さの少なくとも一部に沿って長手方向に延びる１又はそれ以上の溝部分を有し、上記１又はそれ以上の溝部分が、当該構造部材に対して、同１又はそれ以上の溝部分の領域においてその幅に沿った三次元断面プロフィールを有するようにさせることを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項７】
上記ゴルフシューズが同シューズの長さの少なくとも一部に沿って長手方向に延びる少なくとも２つの溝部分を有することを特徴とする請求項６に記載のゴルフシューズ。
【請求項８】
上記構造部材がその横方向及び中間の縁部において上方に湾曲することを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項９】
上記構造部材が少なくとも１つの上方に延びる部材を有し、同上方に延びる部材が上記シューズを着装した人間の足を少なくとも部分的に取り囲むように当該シューズの内靴底の上方で延びることを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項１０】
上記構造部材が上記靴底部材の長さを実質上延びることを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項１１】
上記構造部材が上記靴底部材の長さの７５％よりも小さい距離だけ延びることを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項１２】
上記靴底部材の頂部分に固定された上部をさらに有することを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項１３】
上記構造部材の少なくとも一部が上記靴底部材の底部において露出することを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項１４】
上記構造部材の上記露出した部分が踵部分と前足部分との間を延びる跨ぎ部分であることを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項１５】
上記構造部材の厚さがその長さに沿って変化することを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項１６】
上記構造部材の厚さがその長さに沿って実質上一定であることを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項１７】
上記構造部材がその長さの少なくとも一部に沿って屈曲又は湾曲することを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項１８】
上記モールド成形材料が熱可塑性ポリウレタンであることを特徴とする請求項１に記載のゴルフシューズ。
【請求項１９】
ゴルフシューズを製造する方法において、
構造部材を提供する工程と；
上記構造部材をモールド内に挿入する工程と；
モールド成形材料と上記構造部材とを有する単一で一体の靴底部材を形成するように当該構造部材の上又はまわりに上記モールド成形材料を射出する工程と；
上記モールドから上記靴底部材を取り出す工程と；
上記靴底部材を備えたゴルフシューズを構成する工程と；
を有することを特徴とする方法。
【請求項２０】
モールド成形材料を射出する上記工程が、
中間の靴底部材を形成するように上記モールド内へ第１のモールド成形材料を射出する射出工程であって、上記第１のモールド成形材料が上記構造部材の底部の少なくとも一部を覆い、当該構造部材の頂表面を覆うようにする射出工程と；
上記モールドから上記中間の靴底部材を取り出す工程と；
上記中間の靴底部材を別のモールド内に挿入する工程と；
上記靴底部材を形成するように第２のモールド成形材料を上記モールド内に射出する工程と；
を有することを特徴とする請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
滑り止め部材を収容するようにそれぞれ形状づけられた複数の収容部を上記モールドの底部に位置決めする工程と；
上記構造部材の１又はそれ以上の開口が上記収容部の位置と垂直に整合するように、当該構造部材を上記モールド内で位置決めする工程と；
上記構造部材の上記開口を通して１又はそれ以上の拘束部材を延長させることにより、各収容部を上記モールド内の適所に保持する工程と；
をさらに有することを特徴とする請求項１９に記載の方法。
【請求項２２】
上記シューズの長さの少なくとも一部に沿って長手方向に延びる１又はそれ以上の溝部分を備えるように上記構造部材を形成する形成工程であって、上記１又はそれ以上の溝部分が、当該構造部材に対して、当該１又はそれ以上の溝部分の領域においてその幅に沿った三次元断面形状を有するようにさせるような形成工程；
をさらに有することを特徴とする請求項１９に記載の方法。
【請求項２３】
上記構造部材を形成する上記形成工程が上記シューズの長さの少なくとも一部に沿って長手方向に延びる少なくとも２つの溝部分を形成する工程を有することを特徴とする請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
上記構造部材がその横方向及び中間の縁部で上方に湾曲するように、当該構造部材を形成する工程をさらに有することを特徴とする請求項１９に記載の方法。
【請求項２５】
上記シューズを着装した人間の足を少なくとも部分的に取り囲むように当該シューズの内靴底の上方で延びる少なくとも１つの上方に延びる部材を備えるように、上記構造部材を形成する工程をさらに有することを特徴とする請求項１９に記載の方法。
【請求項２６】
上記靴底部材の頂部分に上部を固定する工程をさらに有することを特徴とする請求項１９に記載の方法。
【請求項２７】
上記モールド内で上記構造部材を位置決めする上記工程は、当該構造部材の底部の少なくとも一部が上記モールド形成材料により覆われないように、当該モールド内で該構造部材を位置決めする工程を有することを特徴とする請求項１９に記載の方法。
【請求項２８】
上記モールド成形材料により覆われない上記構造部材の部分が踵部分と前足部分との間の跨ぎ部分であることを特徴とする請求項２７に記載の方法。
【請求項２９】
ゴルフシューズと一緒に使用するための靴底部材において、
上記靴底部材の長さの少なくとも一部に沿って延び、当該靴底部材に剛性を提供する構造部材と；
上記構造部材を少なくとも部分的に取り囲み、上記靴底部材の踵部分及び前足部分を形成するモールド成形材料と；
を有し、
上記構造部材が上記踵部分及び上記前足部分を一緒に結合するように当該踵部分と当該前足部分との間を延びる、
ことを特徴とする靴底部材。
【請求項３０】
上記構造部材が炭素繊維を有することを特徴とする請求項２９に記載の靴底部材。
【請求項３１】
上記構造部材がポリアミドエラストマーを有することを特徴とする請求項２９に記載の靴底部材。
【請求項３２】
上記靴底部材の底部に位置し、滑り止め部材を受け入れるようにそれぞれ形状づけられた複数の収容部をさらに有し；
上記構造部材が、そこを通って延び、少なくとも１つの収容部とそれぞれ垂直に整合する複数の開口を有することを特徴とする請求項２９に記載の靴底部材。
【請求項３３】
上記構造部材が、それぞれ少なくとも１つの収容部に隣接するが、同収容部とは垂直方向で重ならない複数の切除部分を有することを特徴とする請求項２９に記載の靴底部材。
【請求項３４】
上記構造部材が上記シューズの長さの少なくとも一部に沿って長手方向に延びる１又はそれ以上の溝部分を有し、上記１又はそれ以上の溝部分が、当該構造部材に対して、当該１又はそれ以上の溝部分の領域においてその幅に沿った三次元断面形状を有するようにさせることを特徴とする請求項２９に記載の靴底部材。
【請求項３５】
上記構造部材がその横方向及び中間の縁部で上方に湾曲することを特徴とする請求項２９に記載の靴底部材。
【請求項３６】
上記構造部材が少なくとも１つの上方に延びる部材を有し、同上方に延びる部材が上記モールド成形材料の上表面の上方で延びることを特徴とする請求項２９に記載の靴底部材。
【請求項３７】
上記構造部材が上記靴底部材の長さを実質上延びることを特徴とする請求項２９に記載の靴底部材。
【請求項３８】
上記構造部材が上記靴底部材の長さの７５％よりも小さい距離だけ延びることを特徴とする請求項２９に記載の靴底部材。
【請求項３９】
上記構造部材の少なくとも一部が上記靴底部材の底部で露出することを特徴とする請求項２９に記載の靴底部材。
【請求項４０】
上記構造部材の厚さがその長さに沿って変化することを特徴とする請求項２９に記載の靴底部材。
【請求項４１】
上記構造部材の厚さがその長さに沿って実質上一定であることを特徴とする請求項２９に記載の靴底部材。
【請求項４２】
上記構造部材がその長さの少なくとも一部に沿って屈曲又は湾曲することを特徴とする請求項２９に記載の靴底部材。
【請求項４３】
上記モールド成形材料が熱可塑性ポリウレタンであることを特徴とする請求項２９に記載の靴底部材。
【発明の詳細な説明】
【関連出願に対する相互参照】
【０００１】
この出願は、参照としてここに組み込む、２００９年１２月２３日に出願された米国仮特許出願番号第６１／２８９，８５２号の優先権及び利益を主張する非仮出願である。
【技術分野】
【０００２】
本発明は靴の靴底部材、及び、靴底部材の製造方法に関する。特に、本発明は靴特にゴルフシューズに使用するための靴底部材内に組み込まれる構造部材に関する。
【背景技術】
【０００３】
ゴルフシューズは伝統的に靴上部、耐久ボード及び外靴底(outsole)を含む。図１はこれらの３つの基本的な素子を備えた靴即ちシューズを構成するための従来の方法を示す。図１に示すように、内靴底ボードとも呼ばれる耐久ボードは上部の底部分に固定され、上部の底部分は外靴底に接着される。
【０００４】
図１に示す靴のような、従来の方法を使用して構成されたゴルフシューズはいくつかの欠点を有する。たとえば、上部を耐久ボード及び外靴底の双方に取り付けなければならないので、製造プロセスが幾分複雑になることがある。さらに、普通のゴルフシューズを使用した場合、足の底はしばしば地面から所望よりも一層高く離れて位置する。すなわち、足は耐久ボードの上又は上方に位置しなければならず、耐久ボードは外靴底の上又は上方にあるので、従来のゴルフシューズは一般にある高さプロフィールのものでなければならない。低プロフィールのゴルフシューズの構造を簡単にするものを含む、ゴルフシューズに関する形、機能及び製造プロセスに対する改善が常に望ましい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許第６，５２５，１５７号明細書
【特許文献２】米国特許第６，８６１、４７４号明細書
【特許文献３】米国特許公開番号第２００３／０２２４８７１号明細書
【特許文献４】米国特許第６，９３０，１５０号明細書
【特許文献５】米国特許第６，５６２，９０６号明細書
【特許文献６】米国特許第３，４９２，２４５号明細書
【特許文献７】米国特許第３、８０４，８０３号明細書
【特許文献８】米国特許第７，５２８，１９６号明細書
【特許文献９】米国特許出願番号第１２／４１５，５２２号明細書
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】ゴム化学及び科学(Rubber Chem. & Tech.)第４７巻
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
第１の実施の形態においては、モールド成形材料と一体的に形成された靴底部材を有するゴルフシューズが提供される。靴底部材は構造部材、モールド成形材料及び靴底部材の底部の複数の収容部を有する。各収容部は滑り止め部材を受け入れるように形状づけられる。構造部材は靴底部材の長さの少なくとも一部に沿って延びることができ、いかなる収容部とも垂直に重ならないように形状づけることができる。特定の履行においては、構造部材は炭素繊維及び／又はポリアミドエラストマーを有する。
【０００８】
他の特定の履行においては、構造部材は構造部材を通って延びる複数の開口を有することができる。各開口は少なくとも１つの収容部と整合することができる。構造部材はまた複数の切除部分を有することができ、各切除部分は少なくとも１つの収容部に隣接するが、これを覆わない。
【０００９】
他の特定の履行においては、構造部材は靴の長さの少なくとも一部に沿って長手方向に延びる１又はそれ以上の溝部分を有することができる。１又はそれ以上の溝部分は、構造部材に対して、１又はそれ以上の溝部分の領域においてその幅に沿って三次元断面プロフィールを有するようにさせる。特定の履行においては、ゴルフシューズは少なくとも２つの溝部分を有することができる。
【００１０】
他の特定の履行においては、構造部材はその横方向及び中間の縁部において上方に湾曲することができる。たとえば、構造部材は靴を着装した人間の足を少なくとも部分的に取り囲むように靴の内靴底の上方で延びる少なくとも１つの上方に延びる部材を有する。特定の履行においては、構造部材は靴底部材の長さを実質上延びることができる。代わりに、構造部材は靴底部材の長さの７５％よりも小さな距離だけ延びることができる。上部はまた靴底部材の頂部分に固定することができる。特定の履行においては、構造部材の少なくとも一部は靴底部材の底部で露出することができる。構造部材の露出した部分は踵部分と前足部分との間を延びる跨ぎ部分を有することができる。
【００１１】
他の特定の履行においては、構造部材はその長さに沿って厚さを変えることができる。代わりに、構造部材の厚さはその長さに沿って実質上一定とすることができる。他の特定の履行においては、構造部材はその長さの少なくとも一部に沿って屈曲又は湾曲する。特定の履行においては、モールド成形材料は熱可塑性ポリウレタンとすることができる。
【００１２】
別の実施の形態においては、ゴルフシューズの製造方法が提供される。この方法は構造部材を提供する工程と、構造部材をモールド内に挿入する工程と、モールド成形材料及び構造部材を有する単一の一体的な靴底部材を形成するように構造部材の上又はまわりにモールド成形材料を射出する工程と、靴底部材をモールドから取り出す工程と、靴底部材を備えたゴルフシューズを構成する工程と、を含むことができる。
【００１３】
特定の履行においては、モールド成形材料を射出する工程は、第１のモールド成形材料が構造部材の底部の少なくとも一部を覆い、構造部材の頂表面を覆うような状態で、中間の靴底部材を形成するようにモールド内へ第１のモールド成形材料を射出する工程と、モールドから中間の靴底部材を取り出す工程と、中間の靴底部材を別のモールド内に挿入する工程と、靴底部材を形成するように第２のモールド成形材料をモールド内に射出する工程と、を含むことができる。
【００１４】
他の特定の履行においては、方法はさらに、滑り止め部材を収容するようにそれぞれ形状づけられた複数の収容部をモールドの底部に位置決めする工程と、構造部材の１又はそれ以上の開口が収容部の位置と垂直に整合するように、構造部材をモールド内で位置決めする工程と、構造部材の開口を通して１又はそれ以上の拘束部材を延長させることにより、各収容部をモールド内の適所に保持する工程と、を含むことができる。
【００１５】
別の特定の履行においては、方法はさらに、靴の長さの少なくとも一部に沿って長手方向に延びる１又はそれ以上の溝部分を備えるように構造部材を形成する工程を含むことができる。１又はそれ以上の溝部分は、構造部材の剛性を増大させるために、構造部材に対して、１又はそれ以上の溝部分の領域においてその幅に沿って三次元断面プロフィールを有するようにさせることができる。別の特定の履行においては、構造部材を形成する工程は、少なくとも２つの溝部分を形成する工程を有する。
【００１６】
別の特定の履行においては、方法はさらに、構造部材がその横方向及び中間の縁部で上方に湾曲するように、構造部材を形成する工程を含むことができる。別の特定の履行においては、方法はさらに、靴を着装した人間の足を少なくとも部分的に取り囲むように靴の内靴底の上方で延びる少なくとも１つの上方に延びる部材を備えるように、構造部材を形成する工程を含むことができる。方法はまた靴底部材の頂部分に上部を固定する工程を含むことができる。
【００１７】
別の特定の履行においては、モールド内で構造部材を位置決めする工程は、構造部材の底部の少なくとも一部がモールド形成材料により覆われないように、モールド内で構造部材を位置決めする工程を有する。モールド成形材料により覆われない構造部材の部分は踵部分と前足部分との間の跨ぎ部分とすることができる。
【００１８】
別の実施の形態においては、ゴルフシューズと一緒に使用するための靴底部材が提供される。靴底部材は構造部材及びモールド成形材料を含む。構造部材は靴底部材の長さの少なくとも一部に沿って延びることができ、靴底部材に剛性を提供することができる。モールド成形材料は構造部材を少なくとも部分的に取り囲むことができる。モールド成形材料は靴底部材の踵部分及び前足部分を形成することができる。構造部材は踵部分及び前足部分を一緒に結合するように踵部分と前足部分との間を延びることができる。
【００１９】
特定の履行においては、構造部材は炭素繊維及び／又はポリアミドエラストマーを有することができる。別の特定の履行においては、複数の収容部が靴底部材の底部に位置することができ、各収容部は滑り止め部材を受け入れるように形状づけられる。構造部材は構造部材を通って延びる複数の開口を有することができ、各開口は少なくとも１つの収容部と垂直に整合できる。
【００２０】
構造部材は複数の切除部分を有することができ、各切除部分は少なくとも１つの収容部に隣接するが、収容部とは垂直方向で重ならない。
別の特定の履行においては、構造部材は靴の長さの少なくとも一部に沿って長手方向に延びる１又はそれ以上の溝部分を有することができる。１又はそれ以上の溝部分は、構造部材の剛性を増大させるために、構造部材に対して、１又はそれ以上の溝部分の領域においてその幅に沿って三次元断面プロフィールを有するようにさせることができる。そのうえ、構造部材はその横方向及び／又は中間の縁部で上方に湾曲することができる。構造部材はまた、モールド成形材料の上表面の上方で延びる少なくとも１つの上方に延びる部材を有することができる。構造部材は靴底部材の長さを実質上延びるか又は靴底部材の長さの７５％よりも小さい距離だけ延びることができる。
【００２１】
特定の履行においては、構造部材の少なくとも一部は靴底部材の底部において露出することができる。構造部材の厚さはその長さに沿って変化することができるか又は厚さはその長さに沿って実質上一定とすることができる。構造部材は構造部材の剛性を増大させるためにその長さの少なくとも一部に沿って屈曲又は湾曲することができる。特定の履行においては、モールド成形材料は熱可塑性ポリウレタンである。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】図１は普通の靴の従来の構造の概略図である。
【図２】図２はモールド成形材料及び構造部材を有する靴底部材の断面図である。
【図３】図３はモールド成形材料及び構造部材で形成された靴底部材を有する靴の底面図である。
【図４Ａ】図４Ａは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図４Ｃ】図４Ｃは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図４Ｄ】図４Ｄは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図４Ｅ】図４Ｅは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図４Ｆ】図Ｆは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図５】図５は靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の側面図である。
【図６】図６は図５の構造部材を有する靴底部材の断面領域の拡大図である。
【図７】図７Ａないし図７Ｈは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の複数の図である。
【図８Ａ】図８Ａは図７Ａないし図７Ｈの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図８Ｂ】図８Ｂは図７Ａないし図７Ｈの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図８Ｃ】図８Ｃは図７Ａないし図７Ｈの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図８Ｄ】図８Ｄは図７Ａないし図７Ｈの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図８Ｅ】図８Ｅは図７Ａないし図７Ｈの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図９】図９は靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の側面図である。
【図１０】図１０は図９の構造部材を有する靴底部材の断面領域の拡大図である。
【図１１Ａ】図１１Ａは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図１１Ｂ】図１１Ｂは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図１１Ｃ】図１１Ｃは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図１１Ｄ】図１１Ｄは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図１１Ｅ】図１１Ｅは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図１１Ｆ】図１１Ｆは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図１１Ｇ】図１１Ｇは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図１１Ｈ】図１１Ｈは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図１１Ｉ】図１１Ｉは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図１１Ｊ】図１１Ｊは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図１２Ａ】図１２Ａは図１１Ａないし図１１Ｊの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１２Ｂ】図１２Ｂは図１１Ａないし図１１Ｊの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１２Ｃ】図１２Ｃは図１１Ａないし図１１Ｊの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１２Ｄ】図１２Ｄは図１１Ａないし図１１Ｊの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１２Ｅ】図１２Ｅは図１１Ａないし図１１Ｊの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１２Ｆ】図１２Ｆは図１１Ａないし図１１Ｊの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１２Ｇ】図１２Ｇは図１１Ａないし図１１Ｊの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１２Ｈ】図１２Ｈは図１１Ａないし図１１Ｊの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１２Ｉ】図１２Ｉは図１１Ａないし図１１Ｊの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１２Ｊ】図１２Ｊは図１１Ａないし図１１Ｊの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１２Ｋ】図１２Ｋは図１１Ａないし図１１Ｊの構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１３Ａ】図１３Ａは極小（ピンポイント）のモールドゲートを介してモールド成形材料を受け入れるための複数の開口を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１３Ｂ】図１３Ｂは極小（ピンポイント）のモールドゲートを介してモールド成形材料を受け入れるための複数の開口を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１３Ｃ】図１３Ｃは極小（ピンポイント）のモールドゲートを介してモールド成形材料を受け入れるための複数の開口を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１３Ｄ】図１３Ｄは極小（ピンポイント）のモールドゲートを介してモールド成形材料を受け入れるための複数の開口を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１３Ｅ】図１３Ｅは極小（ピンポイント）のモールドゲートを介してモールド成形材料を受け入れるための複数の開口を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１４】図１４は図１３Ａないし図１３Ｅの靴底部材の拡大断面図である。
【図１５】図１５は図１３Ａないし図１３Ｅの靴底部材の部分底面図である。
【図１６】図１６は靴底部材を形成するためのモールド成形手順における第１の射出成形工程を示す。
【図１７】図１７は靴底部材を形成するためのモールド成形手順における第２の射出成形工程を示す。
【図１８Ａ】図１８Ａは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１８Ｂ】図１８Ｂは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１８Ｃ】図１８Ｃは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１８Ｄ】図１８Ｄは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１８Ｅ】図１８Ｅは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図１９Ａ】図１９Ａは図１８Ａないし図１８Ｅの構造部材の図である。
【図１９Ｂ】図１９Ｂは図１８Ａないし図１８Ｅの構造部材の図である。
【図１９Ｃ】図１９Ｃは図１８Ａないし図１８Ｅの構造部材の図である。
【図１９Ｄ】図１９Ｄは図１８Ａないし図１８Ｅの構造部材の図である。
【図１９Ｅ】図１９Ｅは図１８Ａないし図１８Ｅの構造部材の図である。
【図１９Ｆ】図１９Ｆは図１８Ａないし図１８Ｅの構造部材の図である。
【図２０Ａ】図２０Ａは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図２０Ｂ】図２０Ｂは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図２０Ｃ】図２０Ｃは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図２０Ｄ】図２０Ｄは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図２０Ｅ】図２０Ｅは靴底部材に使用するための構造部材の実施の形態の図である。
【図２１Ａ】図２１Ａは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図２１Ｂ】図２１Ｂは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図２１Ｃ】図２１Ｃは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図２１Ｄ】図２１Ｄは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図２１Ｅ】図２１Ｅは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図２１Ｆ】図２１Ｆは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図２１Ｇ】図２１Ｇは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図２１Ｈ】図２１Ｈは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図２１Ｉ】図２１Ｉは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図２１Ｊ】図２１Ｊは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図２１Ｋ】図２１Ｋは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図２１Ｌ】図２１Ｌは構造部材を有する靴底部材の実施の形態の図である。
【図２２】図２２Ａないし図２２Ｈは図２１Ａないし図２１Ｌの構造部材の複数の図である。
【図２３】図２３はベース部分及び複数の上方に延びる部分を有する構造部材の斜視図である。
【図２４】図２４は図２３の構造部材を有する靴の側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下の説明は本質的に例示であり、どんな点においても開示された実施の形態の範囲、用途又は形状を限定する意図のものではない。この開示の要旨から逸脱することなく、ここに開示された素子の機能及び構成について、説明する実施の形態に対する種々の変更を行うことができる。
【００２４】
開示する方法の例示的な実施の形態の作動は表現を簡便にするために特定の順番で説明するが、開示される実施の形態は開示された特定の順番以外の作動順序を包含できることを理解すべきである。たとえば、ある場合、開示された順番は再配列することができ、または、同時に遂行することができる。さらに、１つの特定の実施の形態に関連して提供される説明及び開示はその実施の形態に限定されず、開示された任意の実施の形態に適用できる。
【００２５】
さらに、簡略化のため、添付図面は、開示されたシステム、方法及び装置が他のシステム、方法及び装置と組み合わせて使用できるような（当業者なら、この開示に基づいて容易に認識できる）種々の方法をすべて示すわけではない。さらに、時として、説明では、開示された方法を説明するために「生産(produce)」又は「提供(provide)」のような用語を使用する。これらの用語は遂行できる実際の作動の広義の抽象概念である。これらの用語に対応する実際の作動は特定の履行に応じて変えることができ、当業者なら、この開示に基づいて容易に認識できる。
【００２６】
ここでの実施の形態において示し、説明するように、靴底部材は少なくとも１つのモールド成形材料と、靴底部材の剛性を向上させるために、好ましくは第１のモールド成形材料の少なくとも一部に沿って延びる構造部材（即ちボード部材）と、を有することができる。構造部材は好ましくは靴の高さプロフィールを減少させるために減少した断面プロフィールを有する。ここで開示する好ましい実施の形態においては、構造部材は好ましくは織った炭素フィラメントで作った布のような炭素繊維材料により形成される。しかし、その材料が構造部材と一緒に靴底部材を形成するモールド成形材料よりも大きな剛性のものである限り、他の構造成分を使用することができる。たとえば、構造部材は熱可塑性材料（例えばＰＥＢＡＸ（登録商標名））、ポリアミドエラストマー（例えばいずれもイー・ポリマーズ社(E-Polymers Co., Ltd.)から入手できるＥ−ＦＬＥＸ  Ｂ１２５５Ａ、Ｅ−ＦＬＥＸ  Ｂ１２６０Ａ又はＥ−ＦＬＥＸ  Ｂ１２７０Ａ）、熱硬化性プラスチック等のような種々のポリマーで形成することができる。
【００２７】
モールド成形材料は、例えば適当な熱可塑性材料、熱硬化性材料及びエラストマーを含む、射出成形に適した種々の天然又は合成材料の１つ又はそれ以上で構成することができる。好ましい実施の形態においては、第１の材料は高度の捩り剛性を有する熱可塑性ポリウレタン（「ＴＰＵ」）である。
【００２８】
図１は靴底部材２０及び耐久ボード３０を有する従来の靴１０の概略断面図を示す。上方部材４０は靴底部材２０と耐久ボード３０との間に位置し、これらの３つの素子は靴１０を構成するように一緒に固定することができる。
【００２９】
上述のように、この構造は、後述する新規な方法及び靴構造に比べて、いくつかの欠点を呈する。たとえば、構成プロセスは少なくとも３つの別個の素子（即ち靴底部材２０、耐久ボード３０及び上方部材４０）の組立てを必要とする。さらに、このような組立て方法は一般に、所望の高さよりも大きな高さプロフィールを有する靴を生じさせてしまう。靴の高さプロフィール（例えば、靴の外靴底と内靴底との間の厚さ；これは靴の着装者が地面から持ち上がる距離に相当する）を減少させることは、ゴルフシューズを含むある形式の靴にとって特に有用になることがある。ゴルフシューズのプロフィールを減少させることにより、ゴルファーは地面に一層近づくこととなり、これは、ゴルファーの全体のバランス、体重移動、安定性、パワー及び一貫性を改善することができる。
【００３０】
図２、３は射出成形材料内に少なくとも部分的に位置する一体化された構造部材を備えた靴底部材を有する新規な靴の概略図を示す。図２は第１のモールド成形材料１４０に合体された少なくとも１つの構造部材１３０を有する靴底部材１１０を示す、靴１００の断面図である。上部１２０は、例えば接着剤（にかわ）又は縫い付けプロセスの使用を含む、任意の既知の方法により、靴底部材１１０に結合することができる。
【００３１】
図３は靴１００の底面図を示す。図３に示すような（そして後に一層詳細に説明するような）実施の形態においては、構造部材１３０の一部は靴１００の底表面で露出することができる。図３に示すように、露出した部分１５０は踵部分１６０と前足部分１７０との間に位置することができる。所望なら、踵及び前足部分はスパイク又は他の把持部材を受け入れるための収容部１８０を有することができる。このような把持部材は、靴１００がゴルフのような運動行為中に摩耗した場合に、増大したトラクション即ち静止摩擦力を着装者に提供するのに有用となることができる。
【００３２】
後に一層詳細に説明するように、構造部材の形状及び寸法を変えることができる。たとえば、いくつかの実施の形態においては、構造部材の厚さはその長さに沿って実質上一定とすることができ、別の場合、構造部材の厚さはその長さに沿って変えることができる。さらに、いくつかの実施の形態においては、構造部材は実質上平坦とすることができ、別の場合、構造部材は三次元形状又はプロフィールを有することができる。構造部材の種々の形状及びプロフィールを以下の実施の形態において説明する。構造部材の目的に反しない限り、以下の実施の形態の特徴は選択することができ、他の実施の形態の特徴と組み合わせることができることを理解すべきである。たとえば、ほぼ全長の構造部材を示すような実施の形態は、全長湾曲構造部材に到達するために、湾曲した構造部材を示すような実施の形態と組み合わせることができる。
【００３３】
図４Ａ−４Ｆは靴底部材の長さを実質上延びる構造部材２００を示す。ここで使用するような、「靴底部材の長さを実質上」という用語は、構造部材が靴底部材の長さの少なくとも約７５％延びることを意味する。
【００３４】
靴底部材は構造部材２００及び第１のモールド成形材料（図示せず）を有する。この実施の形態においては、構造部材２００の厚さはその長さに沿って変化する。たとえば、踵部分２０４において、構造部材２００の厚さは約３ｍｍとすることができ、一方、つま先部分２０４においては、構造部材２００の厚さは踵部分２０２での厚さの約半分よりも小さく（例えば、約１．５ｍｍ、又は、一層好ましくは、約１．０ｍｍよりも小さく）することができる。
【００３５】
図４Ｅ、４Ｆに示すように、構造部分の部分は湾曲させることができるか、または、さもなければ、三次元断面プロフィールを有することができる。この湾曲は増大した構造的な一体性を構造部材２００に提供することができる。逆に、一層小さな剛性又は強度を必要又は所望するような（つま先部分２０４のような）領域においては、構造部材２００は実質上平坦な断面とすることができる（図４Ｃ）。
【００３６】
図５は図４Ａ−４Ｆの実施の形態と同様の実施の形態を示すが、この場合、構造部材２１４は先の実施の形態のものとはほんの僅かに異なる寸法を有する。たとえば、構造部材２１４の厚さは踵部分での２．５ｍｍから前足部分での１．０ｍｍまで変化する。
【００３７】
図６は構造部材２１４と一体的に形成された第１のモールド成形材料２１２を有する靴底部材２１０の一部を示す。構造部材２１４は踵部分２１６と前足部分２１８との間を跨ぐ。第１のモールド成形材料２１２は踵及び前足部分２１６、２１８において構造部材２１４の上方及び下方で射出することができる。しかし、これら２つの部分間の領域においては、第１のモールド成形材料２１２は好ましくは構造部材２１４の上方でのみ射出される（例えばオーバーモールド成形）。したがって、構造部材２１４の底部は好ましくは、踵及び前足部分２１６、２１８間で露出する。
【００３８】
図７Ａ−７Ｈは構造部材の別の実施の形態を示す。構造部材２２０はほぼ靴底部材（図８Ｅ）長さを実質上延びる。構造部材２２０は踵部分２２２での約３．０ｍｍの厚さから前足部分２２４でのその厚さの半分以下（例えば約１．０ｍｍ）の厚さまで変化する。
【００３９】
構造部材２２０はまた構造部材２２０を通って延びる複数の開口２２６を含むことができる。上述のように、ゴルフシューズ（及び他の運動用シューズ）は滑り止め又は他の把持部材を受け入れるための収容部を含むことができる。モールド成形プロセスを容易にするため、後に一層詳細に説明するように、開口２２６は好ましくは、各開口２２６が収容部の位置の上方に位置するように、収容部と整合する。
【００４０】
図８Ａ−８Ｅは靴底部材２３０内に組み込まれた構造部材２２０を示す。図８Ａは滑り止め又は他の把持部材を受け入れるために靴底部材２３０の底部に設けた複数の収容部２３２を示す靴底部材２３０の底面図である。収容部２３２は好ましくは、構造部材２２０と組み合わさって靴底部材２３０を形成する第１のモールド成形材料２３８により少なくとも部分的に取り囲まれる。後に説明するように、第１のモールド成形材料２３８は靴底部材２３０内で収容部を固定するように収容部２３２のまわりに射出される。
【００４１】
靴底部材２３０の頂面図である図８Ｅに示すように、収容部２３２は（上方に延びる）頂部分２３４を有することができる。各頂部分２３４は好ましくは構造部材２２０の開口２２６又は切除部分２３６と整合する。開口２２６を収容部２３２に整合させることにより、収容部は靴底部材２３０内に一層容易にモールド成形することができる。後に一層詳細に説明するように、開口２２６は、モールド成形プロセス中に収容部２３２を適所に保持するためにピン（又は他の拘束部材）が開口２２６を通って延びるのを許容することにより、モールド成形プロセスを容易にする。開口２２６はまた、収容部２３２のまわりでの第１のモールド成形材料２３８の流れを容易にすることにより、モールド成形材料と収容部２３２との間の一層完全な結合を容易にする補助を行う。
【００４２】
図８Ｂを参照すると、構造部材２２０は靴底部材２３０の長さに実質上沿って延びる。第１のモールド成形材料２３８は靴底部材２３０の踵領域２４０及び前足領域２４２の下方に射出することができる。構造部材２２０は踵及び前足領域２４０、２４２間を延びる（又は跨ぐ）ことができ、それによって、２つの領域を一緒に結合する。好ましくは、構造部材２３０の跨ぎ部分は靴底部材２３０の底表面で露出する。しかし、所望なら、第１のモールド成形材料２３８の層で構造部材２２０の跨ぎ部分の底表面を覆うことができる。
【００４３】
構造部材２２０は、構造部材２２０を第１のモールド成形材料２３８にさらに固定するために及び／又は上部を靴底部材２３０に接着するための良好な表面を提供するために、オーバーモールド成形することができる。たとえば、構造部材が炭素繊維を有し、上部が皮を有する場合、皮製上部が（露出した炭素繊維にではなく）第１のモールド成形材料に接着できるように、炭素繊維製の構造部材をオーバーモールド成形するのが望ましいことがある。代わりに、モールド成形材料が合成材料である場合、靴底部材に対する上部の接着特性を改善するために炭素繊維をオーバーモールド成形することが必要でないか及び／又は望ましくないことがある。しかし、モールド成形材料の２つの層間に構造部材を挟むことにより、第１のモールド成形材料に対する構造部材の接着性を改善するために構造部材をオーバーモールド成形するのがさらに望ましいことがある。
【００４４】
別の実施の形態においては、構造部材は炭素繊維材料を有することができ、この場合、炭素繊維材料の頂表面上に熱硬化性ポリマーを伴う。熱硬化性ポリマーは、他の材料（例えば上部等）との接着のための構造部材の能力を増大させることにより、構造部材をオーバーモールド成形するための別の材料の使用の望ましさを減少させることができる。
【００４５】
図９、１０は実質上均一な厚さの構造部材２５２を備えた靴底部材２５０の実施の形態を示す。図９の側面図に示すように、構造部材２５２はその全長に沿って約１ｍｍの厚さを有する。靴底部材２５０に対する付加的な構造上の一体性を提供するため、構造部材２５２はその長さに沿って少なくとも１つの屈曲部又は湾曲部を有することができる。図１０に示すように、構造部材２５２は踵部分２５４と前足部分２５６との間を延びるか又はこれらの間を跨ぐ。構造部材２５２が踵部分２５４及び／又は前足部分２５６と接触するような領域において又はそのまわりにおいて、構造部材は屈曲又は湾曲し、オフセット（片寄り）部分を生じさせる。炭素繊維（又は他の同様の材料）の特性のため、このような湾曲又は屈曲領域２５８は靴底部材２５０に対して増大したこわさ及び構造上の一体性を提供できる。
【００４６】
図１１Ａ−１１Ｊは射出成形された靴底部材２８０（図１２Ａ−１２Ｅ）と一緒に使用するための構造部材２６０の別の実施の形態を示す。構造部材２６０は構造部材２２０（図７Ａ−７Ｈ）と実質上同様である。便宜のため、同様の素子をここでの複数の実施の形態において表す場合、これらの同様の素子は各実施の形態において詳細には説明しない。したがって、構造部材２２０及び靴底部材２３０の形及び構造が構造部材２６０及び靴底部材２８０の形及び構造とほぼ重なるため、これらの同一又は同様の素子は再度詳細には説明しない。
【００４７】
構造部材２６０は靴底部材の長さを実質上延び、複数の開口２６２及び少なくとも１つの切除部分２６４を有する。構造部材２６０はほぼ一定の厚さ（例えば約１ｍｍの厚さ）のものである。構造部材２６０は複数の湾曲表面２６６及び空洞（例えば溝、穴及び／又は湾入）２６８を有し、変化する断面プロフィールを提供する。
【００４８】
図１１Ａを参照すると、３つの空洞２６８が構造部材２６０の長さに沿って延びる。好ましくは、これらの空洞２６８は踵部分２７４と前足部分２７２との間を延びるか又はこれらの間を跨ぐ跨ぎ部分２７０（図１２Ａ）の領域内へ少なくとも延びる。したがって、図１１Ｈの断面図に示すように、構造部材２６０は跨ぎ部分２７０に沿った起伏した断面プロフィールを有することができ、この起伏したプロフィールは湾曲表面２６６及び空洞２６８に由来する。これらの湾曲表面２６６及び／又は空洞２６８は、靴底部材２６０を有する靴の使用時に靴底部材２６０に大きな力が作用するような跨ぎ部分２７０にわたって増大したこわさ及び構造上の一体性を提供する。
【００４９】
図１１Ａに示すように、３つの空洞２６８を設けることができる。中央の空洞２６８は（図１２Ｅに明示するように）前足部分２７２内へ延びることができる。靴底部材が開口２６２（及び対応する収容部）を有する場合、中央の空洞は前足部分２７２において更なる付加的な剛性を提供するために開口２６２（及び対応する収容部）の少なくとも２つ間を延びることができる。
【００５０】
図１１Ｂ、１１Ｃ、１１Ｈに明示するように、構造部材２６０は構造部材２６０の中間縁部及び横方向縁部において上方に延びる湾曲表面２６６を有することができる。このような湾曲表面２６６は、三次元断面プロフィール（図１１Ｈ）を生じさせることにより、靴底部材２８０に対して改善された横方向の安定性をさらに提供することができる。
【００５１】
図１２Ａ−１２Ｋは少なくとも第１のモールド成形材料及び構造部材２６０を有する靴底部材２８０の種々の図を示す。図１２Ｂの断面図を参照すると、構造部材２６０の厚さが靴底部材２８０の長さに沿って実質上一定であることが分かろう。靴底部材の必要な剛性を犠牲にすることなく靴のプロフィールをできる限り減少させるため、構造部材２６０の厚さは好ましくは約３ｍｍ以下、更に好ましくは約２ｍｍ以下、もっと好ましくは約１．５ｍｍ以下とする。
【００５２】
図１２Ｂに示すように、構造部材２６０はその剛性を増大させるために長手方向において湾曲又は屈曲することができる。このような湾曲部、屈曲部及び／又は空洞（図１２Ｅ）は、構造部材が３ｍｍ以下の厚さを有する場合に、靴底部材の構造的な剛性を維持するのに特に補助となることができる。したがって、踵部分２７４において示すように、構造部材２６０は、構造部材２６０の長さの少なくとも一部が構造部材の長さの他の部分から片寄るように、屈曲又は湾曲することができる。
【００５３】
図１２Ｂはモールド成形材料の複数の射出の使用を示す。たとえば、靴底部材２８０は第１の工程で射出された第１のモールド成形材料２８２及び第２の工程で射出された第２のモールド成形材料２８４を有することができる。図１２Ｂにおいて、第１及び第２のモールド成形材料２８２、２８４は断面図における異なる形式の断面ハッチングにより区別することができる。好ましくは、第１及び第２のモールド成形材料は材料の２つの層間の結合強度を増大させるために同じ材料からなることができる；しかし、用途に応じて必要になることのある程度に材料が互いに接着するものであれば、異なるモールド成形材料を使用できることを理解すべきである。
【００５４】
当業者なら理解できるように、ここで説明する靴底部材は、ここで示し、説明する靴底部材を作るために種々の方法でモールド成形することができる。たとえば、ここで説明する各構造部材はモールド内に配置することができ、少なくとも第１のモールド成形材料はここで説明する靴底部材の形状を形成するように射出することができる。靴底部材２８０をモールド成形するための例示的な方法を以下に説明する。
【００５５】
図１３Ａは靴底部材２８０の底面図であり、図１３Ｂは靴底部材２８０の側面図であり、図１３Ｃは頂面図である。図１４は靴底部材２８０の断面の拡大図であり、図１５は図１３Ａの一部の拡大図である。図１３Ａ、１３Ｃを参照すると、構造部材２６０はこれを貫通する複数の穴を有する。これらの穴のいくつかは構造部材２６０へのモールド成形材料の良好な結合を達成するために設けることができる。たとえば、穴２８６は構造部材２６０と、構造部材２６０の上方での第１のモールド成形材料２８２の層及び構造部材２６０の下方での第２のモールド成形材料２８４の層との間での第１のモールド成形材料２８２の結合を増大させるために構造部材２６０を通って延びる。穴２８６は構造部材２６０の長さに沿って位置することができる；しかし、穴２８６は好ましくは、構造部材２６０の跨ぎ部分２７０が踵部分２７４及び／又は前足部分２７２と遭遇するような領域に少なくとも隣接して位置する。図１３Ａ、１３Ｃには７個の穴２８６を示すが、穴２８６の数は変えることができ、８個以上又は６個以下の穴を設けることができることを理解すべきである。
【００５６】
後に説明するが、構造部材２６０は構造部材２６０を通してのモールド成形材料の送給を容易にするためにそこを貫通する他の穴を有することができる。構造部材内のこのような穴は靴底部材の下方構造体の形成を許容する。たとえば、この実施の形態においては、第１のモールド成形材料及び第２のモールド成形材料は単一の一体化された靴底部材を最終的に形成するように異なる工程で送給することができる。
【００５７】
図１６はモールド（図示せず）内への第１のモールド成形材料２８２の射出のための極小ゲート構成の斜視図を示す。図１６に示すように、複数の極小ゲート２９０は構造部材２６０を通って延びる第１の射出穴２９２の位置で靴底部材へ第１のモールド成形材料２８２を送給するように形状づけられる。このようにして、第１のモールド成形材料２８２は図１２Ｂに示す位置で構造部材２６０の下方に送給することができる。
【００５８】
さらに、第１のモールド成形材料２８２は好ましくは構造部材２６０の頂部の少なくとも一部をオーバーモールド成形する。図１２Ｂに示すように構造部材２６０の頂部（又は頂部の少なくとも一部）を覆うことにより、靴底部材２８０は靴の構造を完成させるために上部又は他の部材に一層容易に結着又は結合することができる。構造部材２６０の頂部を覆うため、第１のモールド成形材料２８２は極小ゲート２９０を通して構造部材２６０の下に送給することができ、第１のモールド成形材料は穴２８６又は他の同様の開口又は構造部材２６０の頂表面に流体接続される領域を通して構造部材２６０の上方へ流れることができる。簡便のため、穴２８６は図１６、１７には示さない；しかし、図１３Ａ、１３Ｃは構造部材２６０内の穴２８６の例示的な位置を示す。
【００５９】
第１のモールド成形工程、及び、第１のモールド成形材料と構造部材とを有する中間部材の形成の後、中間部材は第１のモールドから取り出すことができ、靴底部材を完成させるために第２のモールド成形材料を射出するための第２のモールド内に配置することができる。
【００６０】
図１７は第２のモールド成形工程においてモールド（図示せず）内に第２のモールド成形材料２８４を射出するための極小ゲート構成の斜視図を示す。図１７に示すように、複数の極小ゲート２９４は構造部材２６０を通って延びる複数の第２の射出穴２９６の位置で靴底部材に第２のモールド成形材料２８４を送給するように形状づけられる。このようにして、第２のモールド成形材料２８４は図１２Ｂに示す位置で構造部材２６０の下方に送給することができる。好ましい実施の形態においては、第１の射出工程は構造部材２６０の頂表面上に第１のモールド成形材料２８２を提供する；しかし、簡便のため、第１のモールド成形材料２８２のオーバーモールド成形は図１７には示さない。代わりに、明瞭のため、構造部材２６０は、構造部材２６０の頂表面上に第１のモールド成形材料２８２の層が無い状態で、図１７に示す。
【００６１】
図１４は複数の第２の射出穴２９６のうちの２つの穴の拡大図を示す。図１４に示すように、第２のモールド成形材料２８４は穴２９６を通過し、外靴底踵部分２９８及び外靴底前足部分２９９を形成する。図１７に示すように、第２のモールド成形材料２８４は外靴底踵部分２９８及び外靴底前足部分２９９を形成するように構造部材の高さを包むか又はその上方へ延びる構造体を形成することができる。
【００６２】
第２のモールド成形工程が完了したとき、靴底部材２８０はモールドから取り出すことができ、靴（例えばゴルフシューズ）は上部を靴底部材に取り付けるための普通の方法を使用しながら靴底部材２８０を使用して構成することができる。
【００６３】
詳細に上述したように、靴底部材は好ましくは滑り止め又は他の把持部材を収容するための収容部を含む。このような収容部２３２はピン又は他の構造的な支持体又は拘束体を使用してモールド成形工程中適所に保持される。上述のように、開口２６２は、好ましくは、収容部２３２が位置するような位置と整合する。したがって、ピン（図示せず）又は他の構造的な支持体又は拘束体は第１のモールド成形材料、構造部材及び第２のモールド成形材料に関して収容部を適所に固定するためにモールド成形工程中開口２６２を通って延びることができる。図１２Ｆ、１２Ｇ、１２Ｋは、たとえば、構造部材２６０の開口２６２を通過し、モールド成形工程中に収容部２３２を適所に保持する複数の拘束部材（例えばピン）の配置のあとに残された開口又は支持穴３００を示す。
【００６４】
上述のように、構造部材の他の形状及び変形が可能である。たとえば、構造部材の三次元幾何学形状を変えることにより、構造部材の長手方向の長さに沿って異なる量の剛性及び可撓性を達成することができる。したがって、図１１Ａ、１１Ｈに示すように、たとえば、構造部材は、増大した強度が望ましいような領域において、構造部材の一層大きなこわさを生じさせるように湾曲又は起伏することができる。代わりに、つま先領域のような位置において一層小さなこわさが必要な場合（又は一層大きな可撓性が望ましい場合）、構造部材は実質上平坦にすることができるか、または、一層大きなこわさが望ましいような領域よりも一層平坦にすることができる。同様に、構造部材の可撓性及びこわさを改めるように構造部材を形成するために一層多量又は少量の材料を使用することができる。換言すれば、任意の断面領域に沿った構造材料の量（領域）はその領域における構造部材のこわさに影響を及ぼすことができる。したがって、構造部材内に形成された開口又は切除部分はこのような領域における構造部材のこわさを減少させることができる。
【００６５】
図１８Ａ−１８Ｅは少なくとも第１のモールド成形材料３１２及び構造部材３１４を有する靴底部材３１０を示す。図１８Ｅに明示するように、構造部材３１４は靴底部材３１０の実質的な長さを延びない。代わりに、構造部材３１４は靴底部材３１０の長さの約７５％以下だけ延びる。構造部材は跨ぎ部分３１６を跨ぐように形状づけられ、前足部分３１８及び踵部分３２０内へ部分的にのみ延びる。
【００６６】
図１８Ｅに示すように、複数の開口３２２が収容部２３２に整合するように構造部材３１４内に形成される。しかし、構造部材３１４が他のいくつかの実施の形態の構造部材よりも短いので、必要な開口３２２は一層少ない。すなわち、構造部材３１４が短いので、構造部材は、一層長い構造部材を備えた他の実施の形態の場合のような多くの収容部２３２とは垂直に重ならない。構造部材３１４は（上述の理由のために）モールド成形中に収容部への接近を許容するために踵（又はそのほかの場所）において１又はそれ以上の切除部分３２４を有することができる。
【００６７】
図１９Ｂ、１９Ｄを参照すると、構造部材３１４はその長さに沿って変化する厚さのもの（図１９Ｂ）とすることができ、その幅に沿って僅かな湾曲（図１９Ｄ）を有することができる。代わりに、構造部材３１４はその長さに沿って実質上同じ厚さのものとすることができ及び／又はここでの他の実施の形態において説明した方法で変化する三次元断面プロフィールを有することができる。
【００６８】
別の実施の形態においては、構造部材は前足領域において切り離すことができる。したがって、図２０Ａ−２０Ｅに示すように、構造部材３３０は靴底部材の実質的な長さに沿って延びるが、切り離された前足部分３３２を有する。切り離された区分３３２は前足の横側と中間側との間に一層大きな可撓性を提供する。ゴルフシューズに設ける場合にこれは特に有利である。ゴルフスィング中、ゴルファーは一方の側から他方の側へ体重を移動させなければならず、構造部材の切り離し部分の増大した可撓性はこの運動を容易にする補助を行うことができる。
【００６９】
別の実施の形態においては、靴底部材３４０は靴底部材３４０の収容部２３２と整合するように形状づけられた複数の切欠き即ち切除部分３４４を有する構造部材３４２を具備する。図２１Ｅに示すように、各切欠き部分３４４は、構造部材３４２がモールド成形工程中に収容部の位置を覆わないように、位置する。さらに、一層詳細に上述したように、構造部材３４２は構造部材３４２の長さの少なくとも一部に沿って延びる溝（例えば穴、凹部又は湾入）３４６を有する。溝３４６は三次元断面プロフィールの領域で増大したこわさを提供する断面（図２２Ｆ）において三次元プロフィールを提供する。
【００７０】
上述のように、開口及び切欠き（切除部分）は、モールド成形工程中に収容部を適所に固定できるように、そのモールド成形工程中に収容部への接近を提供する。しかし、これまた上述のように、このような開口又は切欠きはまた構造部材のこわさ及び可撓性を改め、その理由のためにだけ設けることができる。
【００７１】
いくつかの実施の形態において上述したように、靴底部材のモールド成形材料は構造部材の側部のまわりで上方に延びることができる。このようにして、靴底部材のモールド成形材料は、靴の構造が完成し、靴が使用されるときに、使用者の足の側部のまわりで少なくとも部分的に延びることができる。その上又は代わりに、使用時に使用者の足のまわりを少なくとも部分的に取り囲むために靴底部材の側部で上方に延びるように、構造部材を形成するのが望ましいことがある。
【００７２】
図２３、２４は靴の使用時に使用者の足のまわりで少なくとも部分的に上方に延びるような部分又は領域を有する構造部材３５０の概略図を示す。モールド成形材料及び他の靴部品（例えば上部）は明瞭のため図２３では図示省略してある。特に、図２３はベース部分３５１と、足３５４の側部を少なくとも部分的に取り囲む複数の上方に延びる部分３５２とを有する構造部材３５０を示す。上方に延びる部分は、たとえば、踵の後側上、踵の側部、横方向側部、中間側部（図示せず）及び前つま先区域を含む、種々の領域に位置することができる。
【００７３】
図２４を参照すると、上部３５６は任意の従来の方法で靴底部材３５０に結合することができる。所望なら、図２４に示すように、構造部材３５０の上方に延びる部分３５２の少なくとも一部を露出させることができる。
【００７４】
ここでは多くの実施の形態が（少なくとも靴底部材の底表面上で）露出した構造部材の少なくとも一部を説明したが、各実施の形態における構造部材は、構造部材の機能性を大幅に変えることなく、第１のモールド成形材料により完全に覆うことができることを理解すべきである。代わりに、構造部材の付加的な部分及び／又は他の部分は、靴の形状及び構造に応じて、靴底部材の種々の領域において露出させることができる。
【００７５】
切り離された踵及び前足構造（即ち踵部分と前足部分とを接続する跨ぎ部分）を有するような実施の形態においては、シャンク領域（例えば跨ぎ部分）の剛性及び強度の大半は構造部材から来る。したがって、構造部材は個人の体重（例えば２５０ポンドまで又はそれ以上）を支えるのに十分な剛性を有しなければならない。このような実施の形態においては、構造部材は、使用中の靴底部材の反転及び外転の双方を制限するための捩り安定性と共に、靴底部材に対する十分な垂直支持を提供できるようにすべきである。
【００７６】
上述のように、構造部材は好ましくは織った炭素フィラメントで作った布のような炭素繊維材料で形成される。炭素繊維材料が靴の構造的な強度及び一体性を犠牲にすることなく地面から持ち上がる使用者の距離を減少させる補助を行うことのできる比較的低いプロフィールの（例えば薄い）構造部材を提供する種々の形で形成することができるので、炭素繊維材料は特に望ましい。
【００７７】
構造部材を作るのに有用であると一般に考えられている他のポリマー材料は、これらに限定されないが、合成及び天然ゴム、他の熱硬化性ポリウレタン又は熱硬化性ポリウレアのような熱硬化性ポリマー、及び、メタロセン触媒ポリマーのような熱可塑性エラストマーを含む熱可塑性ポリマー、ユニモダル・エチレン／カルボン酸共重合体、ユニモダル・エチレン／カルボン酸／カルボン酸塩ターポリマー、バイモダル・エチレン／カルボン酸共重合体、バイモダル・エチレン／カルボン酸／カルボン酸塩ターポリマー、熱可塑性ポリウレタン、熱可塑性ポリウレア、ポリアミド、コーポリアミド、ポリエステル、コーポリエステル、ポリカーボネート、ポリオレフィン、ハロゲン化（例えば塩素化）ポリオレフィン、ハロゲン化ポリアルキレン［例えば塩素化ポリアルキレン（ＣＰＥ）］のようなハロゲン化ポリアルキレン化合物、ポリアルケナマー、ポリフェニレン酸化物、ポリフェニレン硫化物、ジアリルフタレートポリマー、ポリイミド、ポリビニル塩化物、ポリアミド・イオノマー、ポリウレタン・イオノマー、ポリビニルアルコール、ポリアリレート、ポリアクリレート、ポリフェニレンエーテル、衝撃修正ポリフェニレンエーテル、ポリスチレン、高衝撃ポリスチレン、アクリロニトリル・ブタジエン・スチレン共重合体、スチレン・アクリロニトリル（ＳＡＮ）、アクリロニトリル・スチレン・アクリロニトリル、スチレン・マレイン無水物（Ｓ／ＭＡ）ポリマー、スチレン・ブタジエン・スチレン（ＳＢＳ）やスチレン・エチレン・ブタジエン・スチレン（ＳＥＢＳ）やスチレン・エチレン・プロピレン・スチレン（ＳＥＰＳ）を含むスチレンブロック共重合体、スチレンターポリマー、ヒドロキシ化官能化スチレン共重合体及びターポリマーを含む官能化スチレンブロック共重合体、セルロースポリマー、液晶ポリマー（ＬＣＰ）、エチレン・プロピレン・ジエンターポリマー（ＥＰＤＭ）、エチレン・ビニルアセテート共重合体（ＥＶＡ）、エチレン・プロピレン共重合体、（参照としてその全体の内容をここに組み込む、米国特許第６，５２５，１５７号明細書に記載されたもののような）プロピレンエラストマー、エチレン・ビニルアセテート、ポリウレア、ポリシロキサン、及び、これらの任意の及びすべての組み合わせ、を含むことができる。
【００７８】
構造部材の成分として使用できる１つの好ましい材料はイオノマー及びブロック共重合体のブレンド（混合体）である。このようなブロック共重合体の例は、スチレン・ブタジエン・スチレン（ＳＢＳ）、スチレン・エチレン・ブチレン・スチレン（ＳＥＢＳ）及びスチレン・エチレン／プロピレン・スチレン（ＳＥＰＳ）を含むスチレンブロック共重合体を含む。ブロック共重合体が芳香ビニル化合物を有する第１のポリマーブロック、共役ジエン化合物を有する第２のポリマーブロック及びブロック共重合体において位置するヒドロキシ基又はその水素化生成物を組み込んでおり、イオノマーに対するブロック共重合体の重量比率が５：９５ないし９５：５、一層好ましくは約１０：９０ないし約９０：１０、一層好ましくは約２０：８０ないし約８０：２０、一層好ましくは約３０：７０ないし約７０：３０、最も好ましくは約３５：６５ないし約６５：３６の範囲にあるようなものを含む官能化スチレンブロック共重合体も含まれる。好ましい官能化スチレンブロック共重合体はＳＥＰＴＯＮ  ＨＧ−２５２である。このようなブレンドは本出願人に係る米国特許第６，８６１、４７４号明細書及び米国特許公開番号第２００３／０２２４８７１号明細書に詳細に記載されており、これら双方はその全体を参照そしてここに組み込む。
【００７９】
いずれかの構造部材にとって好ましい別の材料は、疑似橋かけ結合したポリマー網を組み込んだポリマーブレンド組成を現場で形成するために成分Ａ、Ｂ、Ｃとして特定される少なくとも３つの材料を一緒にブレンドし、これらの成分を溶融処理することにより準備された組成物である。このようなブレンドは、その内容を全体的に参照としてここに組み込む、本出願人に係る米国特許第６，９３０，１５０号明細書に詳細に記載されている。
【００８０】
成分Ａは少なくとも１つの形式の酸性官能基の少なくとも５重量％を組み込んだモノマー、オリゴマー又はプレポリマーである。使用するのに適したこのようなポリマーの例は、これらに限定されないが、エチレン／（メタ）アクリル酸共重合体及びエチレン／（メタ）アクリル酸／アルキル（メタ）アクリレートターポリマー又はエチレン及び／又はプロピレン無水マレイン酸共重合体及びターポリマーを含む。商業的に入手できるこのようなポリマーの例は、これらに限定されないが、エクソン(Exxon) 社により販売されているエチレン・アクリル酸のＥｓｃｏｒ（登録商標名）５０００、５００１、５０２０、５０５０、５０７０、５１００、５１１０及び５２００シリーズ、及び、ミシガン州ミッドランドのダウケミカル社により販売されているエチレン・アクリル酸共重合体のＰＲＩＭＡＣＯＲ（登録商標名）１３２１、１４１０、１４１０−ＸＴ、１４２０、１４３０、２９１２、３１５０、３３３０、３３４０、３４４０、３４６０、４３１１、４６０８及び５９８０シリーズ、ダンロップ社により販売されているエチレン・アクリル酸共重合体であるＮｕｃｒｅｌ５９９、６９９、０９０３、０９１０、９２５、９６０、２８０６及び２９０６のエチレン・メタクリル酸共重合体を含む。また、その内容を参照としてここに組み込む、米国特許第６，５６２，９０６号明細書に記載されたバイモダル・エチレン／カルボン酸ポリマーも含まれる。このようなポリマーは、エチレン／α，βエチレン的不飽和Ｃ３−８カルボン酸高共重合体、特にエチレン（メタ）アクリル酸共重合体及びエチレン、アルキル（メタ）アクリレート、（メタ）アクリル酸ターポリマーを有し、これは、エチレン／α，βエチレン的不飽和Ｃ３−８カルボン酸高共重合体、特に約２，０００ないし約３０，０００の分子量を有するエチレン／（メタ）アクリル酸共重合体と溶融ブレンドされる約８０，０００ないし約５００，０００の分子量を有する。
【００８１】
成分Ｂは、好ましくは上述の重量範囲において成分Ａ内のものよりも低いアニオン官能基の重量％を有する、任意のモノマー、オリゴナー又はポリマーとすることができ、最も好ましくは、このような官能基を含まない。成分Ｂとして使用するための材料の例は、スチレン・ブタジエン・スチレン（ＳＢＳ）、スチレン・エチレン・ブチレン・スチレン（ＳＥＢＳ）及びスチレン・エチレン／プロピレン・スチレン（ＳＥＰＳ）を含むスチレンブロック共重合体のようなブロック共重合体を含む。また、ブロックポリマーが芳香ビニル化合物を有する第１のポリマーブロックと、共役ジエン化合物を有する第２のポリマーブロックと、ブロック共重合体において位置するヒドロキシ基又はその水素化生成物とを組み込んだようなものを含む官能化スチレンブロック共重合体も含まれる。商業的な例は、倉敷市の倉レにより市販されているＳＥＰＴＯＮ、カムホ・ペトロケミカル社(kumho Petrochemical Co., Ltd) によるＴＯＰＲＥＮＥ及びクラトン・ポリマーズ社(Kraton Polymers) により市販されているＫＲＡＴＯＮである。
【００８２】
成分Ｃは成分Ａの酸性官能基を中和できる塩基であり、金属陽イオンを有する塩基である。このような金属は周期表のグループＩＡ、ＩＢ、IIＡ、IIＢ、IIIＡ、IIIＢ、IVＡ、IVＢ、ＶＡ、ＶＢ、VIＡ、VIＢ、VIIＡ及びVIIＢからのものである。このような金属の例はリチウム、ナトリウム、マグネシウム、アルミニウム、カリウム、カルシウム、マンガン、タングステン、チタン、鉄、コバルト、ニッケル、ハフニウム、銅、亜鉛、バリウム、ジルコニウム及び錫を含む。成分Ｃの源として使用するための適当な金属化合物は、たとえば、金属塩、好ましくは金属水酸化物、金属酸化物、金属炭酸塩又は金属酢酸塩である。
【００８３】
組成は好ましくは、分散混合機構、分布混合機構又はこれらの組み合わせのいずれかを使用して上述の材料を互いに完全に混合することにより準備される。このような混合方法はポリマーブレンドの製造において周知である。この混合の結果、成分Ａのアニオン官能基は混合物全体を通して均一に分散される。一層好ましくは、成分Ａ、Ｂは、２つの成分の溶融混合物を生じさせるように、上述の予備混合を伴うか又は伴わずに、成分Ｃ無しで一緒に溶融混合される。次いで、成分Ｃは成分Ａ、Ｂのブレンド内に別個に混合される。この混合物は反応生成物を生じさせるように溶融混合される。この２段階の混合は、たとえば、多重送りシステムと共に適正なバレル長さ及びスクリュー形状を使用する押出しプロセスのような単一のプロセスにおいて遂行することができる。
【００８４】
構造部材として使用することのできる別の好ましい材料は、その全体の内容を参照としてここに組み込む、米国特許第３，４９２，２４５号及び同第３、８０４，８０３号各明細書に記載されたような有機金属触媒の存在の下での１又はそれ以上のシクロアルケンのリング開口メタセシス重合により準備できるポリアルケナマーである。適当なポリアルケナマーゴムの例はポリブテナマーゴム、ポリペンテナマーゴム、ポリヘクセナマーゴム、ポリヘプテナマーゴム、ポリオクテナマーゴム、ポリノネナマーゴム、ポリデセナマーゴム、ポリアンデセナマーゴム、ポリドデセナマーゴム、ポリトリデセナマーゴムである。ポリアルケナマーゴムに関する更なる詳細については、参照としてここに組み込む、１９７４年のゴム化学及び科学(Rubber Chem. & Tech.)第４７巻、５１１−５９６頁を参照されたい。ポリオクテナマーゴムはその配給者であるニュージャージー州サマーセットのクリーノバ社(Creanova Inc.)を通してドイツ国マール(Marl)のHuls AGから商業的に入手でき、商品名ＶＥＳＴＥＮＡＭＥＲ（登録商標名）の下に販売されている。２つの等級のＶＥＳＴＥＮＡＭＥＲ（登録商標名）トランス・ポリオクテナマーは商業的に入手可能である：ＶＥＳＴＥＮＡＭＥＲ８０１２はほぼ５４℃の融点を有するほぼ８０％のトランス含量（及び２０％のシス含量）を有する材料を指定し；ＶＥＳＴＥＮＡＭＥＲ６２１３はほぼ３０℃の融点を有するほぼ６０％のトランス含量（４０％のシス含量）を有する材料を指定する。これらのポリマーの双方はリング内の８炭素原子毎に二重結合を有する。
【００８５】
ポリアルケナマーゴムは好ましくは、トランス形状においてその二重結合の約５０ないし約９９％、好ましくは約６０ないし約９９％、一層好ましくは約６５ないし約９９％、一層好ましくは約７０ないし約９０％を含有する。ポリアルケナマーの好ましい形はほぼ８０％のトランス含量を有するが、ポリアルケナマーのシス／トランス異性形の他の比率を有する化合物も、組成を作るのに使用するための利用できる生成物をブレンドすることにより、得ることができる。
【００８６】
ポリアルケナマーゴムは約１０，０００ないし約３００，０００、好ましくは約２０，０００ないし約２５０、０００、一層好ましくは約３０，０００ないし約２００，０００、更に一層好ましくは約５０，０００ないし約１５０，０００の（ＧＰＣにより測定したような）分子量を有する。ポリアルケナマーゴムは約５ないし約７０％、好ましくは約６ないし約５０％、一層好ましくは約６．５ないし約５０％、更に一層好ましくは約７ないし約４５％の（ＤＳＣ二次融解により測定したような）結晶化度を有する。最も好ましいポリアルケナマーゴムはポリオクテナマーである。
【００８７】
構造部材として使用するための１つの大いに好ましいポリマー組成は他のポリマーとのポリアルケナマーゴムのブレンドであり、特に好ましいブレンドはポリアルケナマー及びポリアミドのブレンドである。ポリアルケナマーゴムブレンドの一層完全な記述は、双方の全体の内容を参照としてここに組み込む、米国特許第７，５２８，１９６号明細書及び２００９年３月３１日に出願された係属中の米国特許出願番号第１２／４１５，５２２号明細書に記載されている。
【００８８】
開示した実施の形態の原理を適用できる多くの可能な実施の形態に鑑み、図示の実施の形態は単なる好ましい例であり、本発明の要旨の限定ととるべきではないことを認識すべきである。むしろ、本発明の要旨は特許請求の範囲により定義される。
【符号の説明】
【００８９】
１００  靴
１１０、２１０、２３０、２５０、２８０、３１０、３４０、３５０  靴底部材
１３０、２００、２１４、２２０、２５２、２６０、３１４、３３０、３４２、３５０  構造部材
１４０、２１２、２３８、２８２、３１２  モールド成形材料
１６０、２０２、２１６、２２２、２５４、２７４、３２０  踵部分
１７０、２１８、２２４、２５６、２７２、３１８、３３２  前足部分
２２６、２６２、３２２  開口
２３２  収容部
２５８  屈曲領域
２６４、３２４、３４４  切除部分
２７０、３１６  跨ぎ部分
２８４  第２のモールド成形材料
２９０、２９４  ゲート
３５２  上方に延びる部分
【図１】
2011131048.tif 000003
【図２】
2011131048.tif 000004
【図３】
2011131048.tif 000005
【図４Ａ】
2011131048.tif 000006
【図４Ｂ】
2011131048.tif 000007
【図４Ｃ】
2011131048.tif 000008
【図４Ｄ】
2011131048.tif 000009
【図４Ｅ】
2011131048.tif 000010
【図４Ｆ】
2011131048.tif 000011
【図５】
2011131048.tif 000012
【図６】
2011131048.tif 000013
【図７】
2011131048.tif 000014
【図８Ａ】
2011131048.tif 000015
【図８Ｂ】
2011131048.tif 000016
【図８Ｃ】
2011131048.tif 000017
【図８Ｄ】
2011131048.tif 000018
【図８Ｅ】
2011131048.tif 000019
【図９】
2011131048.tif 000020
【図１０】
2011131048.tif 000021
【図１１Ａ】
2011131048.tif 000022
【図１１Ｂ】
2011131048.tif 000023
【図１１Ｃ】
2011131048.tif 000024
【図１１Ｄ】
2011131048.tif 000025
【図１１Ｅ】
2011131048.tif 000026
【図１１Ｆ】
2011131048.tif 000027
【図１１Ｇ】
2011131048.tif 000028
【図１１Ｈ】
2011131048.tif 000029
【図１１Ｉ】
2011131048.tif 000030
【図１１Ｊ】
2011131048.tif 000031
【図１２Ａ】
2011131048.tif 000032
【図１２Ｂ】
2011131048.tif 000033
【図１２Ｃ】
2011131048.tif 000034
【図１２Ｄ】
2011131048.tif 000035
【図１２Ｅ】
2011131048.tif 000036
【図１２Ｆ】
2011131048.tif 000037
【図１２Ｇ】
2011131048.tif 000038
【図１２Ｈ】
2011131048.tif 000039
【図１２Ｉ】
2011131048.tif 000040
【図１２Ｊ】
2011131048.tif 000041
【図１２Ｋ】
2011131048.tif 000042
【図１３Ａ】
2011131048.tif 000043
【図１３Ｂ】
2011131048.tif 000044
【図１３Ｃ】
2011131048.tif 000045
【図１３Ｄ】
2011131048.tif 000046
【図１３Ｅ】
2011131048.tif 000047
【図１４】
2011131048.tif 000048
【図１５】
2011131048.tif 000049
【図１６】
2011131048.tif 000050
【図１７】
2011131048.tif 000051
【図１８Ａ】
2011131048.tif 000052
【図１８Ｂ】
2011131048.tif 000053
【図１８Ｃ】
2011131048.tif 000054
【図１８Ｄ】
2011131048.tif 000055
【図１８Ｅ】
2011131048.tif 000056
【図１９Ａ】
2011131048.tif 000057
【図１９Ｂ】
2011131048.tif 000058
【図１９Ｃ】
2011131048.tif 000059
【図１９Ｄ】
2011131048.tif 000060
【図１９Ｅ】
2011131048.tif 000061
【図１９Ｆ】
2011131048.tif 000062
【図２０Ａ】
2011131048.tif 000063
【図２０Ｂ】
2011131048.tif 000064
【図２０Ｃ】
2011131048.tif 000065
【図２０Ｄ】
2011131048.tif 000066
【図２０Ｅ】
2011131048.tif 000067
【図２１Ａ】
2011131048.tif 000068
【図２１Ｂ】
2011131048.tif 000069
【図２１Ｃ】
2011131048.tif 000070
【図２１Ｄ】
2011131048.tif 000071
【図２１Ｅ】
2011131048.tif 000072
【図２１Ｆ】
2011131048.tif 000073
【図２１Ｇ】
2011131048.tif 000074
【図２１Ｈ】
2011131048.tif 000075
【図２１Ｉ】
2011131048.tif 000076
【図２１Ｊ】
2011131048.tif 000077
【図２１Ｋ】
2011131048.tif 000078
【図２１Ｌ】
2011131048.tif 000079
【図２２】
2011131048.tif 000080
【図２３】
2011131048.tif 000081
【図２４】
2011131048.tif 000082
【外国語明細書】
2011131048000001.pdf