(57)【要約】【課題】リアクトル内に流れる磁束を有効に利用しながら、少なくとも熱源であるコイルを直接的に、もしくは能動的にクーリングできる構造を備えたリアクトルを提供することにより、その体格を増大させることなく、放熱性能に優れ、より一層高い電流を通電可能としたリアクトルを提供する。【解決手段】平面視が略環状で第１の磁束流路を形成するリアクトルコアが形成され、該リアクトルコアのうち、対向する第１のコア領域１ａと第２のコア領域１ｂにそれぞれ第１、第２のコイル４ａ，４ｂが形成されてなるリアクトル１０であり、第１のコア領域１ａと第２のコア領域１ｂを繋ぐ、第３のコア領域１ｃと第４のコア領域１ｄの間に第２の磁束流路が形成されており、第２の磁束流路には、その内部にコイルを有し、提供された冷却媒体を周囲に散布するロータ７と、該第２の磁束流路を流れる磁束の流れ方向を規定するための磁石６ａ，６ｂが設けられている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の磁性コアが絶縁部を介して繋げられて、平面視が略環状で第１の磁束流路を形成するリアクトルコアが形成され、該リアクトルコアのうち、対向する第１のコア領域と第２のコア領域にそれぞれ第１、第２のコイルが形成されてなるリアクトルであって、
前記リアクトルコアのうち、第１のコア領域と第２のコア領域を繋ぐ、第３のコア領域と第４のコア領域の間に第２の磁束流路が形成されており、
前記第２の磁束流路には、その内部にコイルを有し、提供された冷却媒体を周囲に散布するロータと、該第２の磁束流路を流れる磁束の流れ方向を規定するための磁石と、が設けられている、リアクトル。
【請求項２】
前記第１の磁束流路を流れる磁束の一部が前記第２の磁束流路に流れる、請求項１に記載のリアクトル。
【請求項３】
前記第２の磁束流路のうち、その磁束流れの下流側であって、第２の磁束流路を流れる磁束が第１の磁束流路に合流する領域に、前記磁石が配されており、該磁石により、第１の磁束流路から第２の磁束流路の前記下流側への磁束の流れ込みが防止されている、請求項１または２に記載のリアクトル。
【請求項４】
前記ロータ内に、前記冷却媒体が流通する主流路と、該主流路からロータの径方向に延びる単数もしくは複数の枝流路が画成されており、該枝流路がロータの周面に臨む開口に流体連通し、該開口を介して前記冷却媒体がロータの周囲に散布されるようになっている、請求項１〜３のいずれかに記載のリアクトル。
【請求項５】
前記ロータが回転自在の姿勢を保持しながら、少なくとも前記コイルの周囲であって、前記ロータに対向しない領域にモールド樹脂体が形成されている、請求項１〜４のいずれかに記載のリアクトル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電力変換回路を構成するリアクトルに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電力変換回路のリアクトルは、一般に平面視が略横長環状のリアクトルコアの２つの長手部にコイルが形成された姿勢でたとえばハウジング（ケース）内に収容されている。このリアクトルコアは複数の電磁鋼板の積層体もしくは圧粉磁心からなる分割コアから構成されており、各分割コア間にはたとえば非磁性素材のギャップ板が介装されており、ギャップ板とコアは接着剤にて接着固定されてリアクトルコアが形成されている。
【０００３】
このハウジングの下面（底面）にはたとえば放熱板（ヒートシンク）が設けてあり、さらにその下方には冷却水やエアを還流させる冷却器が設けられることもあり、コイルに通電した際に生じるジュール熱は、該コイルまたはリアクトルコアからこの放熱板を介し、たとえば冷却器を介して外部へ逃がす構造形態のものなどが一つの実施形態として存在している。ここで、ケースを有するリアクトルにおいては、該ケースとこれに収容されたリアクトルコアの間に樹脂がポッティングされてモールド樹脂体が成形されることもあり、コイルまたはリアクトルコアからの熱をこのモールド樹脂体を介して、外部へ、もしくは放熱板へ放熱するようになっている。
【０００４】
昨今、ハイブリッド車や電気自動車等に搭載されるリアクトルにおいては、可及的に小体格のリアクトルに通電される電流値も大きくなってきており、増大する発熱量を如何に効果的に放熱するかが、当該分野における重要な解決課題の一つとなっている。
【０００５】
ここで、放熱性能を向上させる目的で発案された従来の公開技術として、以下の公開技術を挙げることができる。その一つは、モータにファンを内蔵させ、リアクトルに対して強制的に風を当てることでクーリングするものであり、特許文献１にその技術の開示がある。しかし、この構造のリアクトルでは、リアクトルクーリング用のモータを別途用意する必要があり、車両の軽量化、小型化、搭載機器の部品点数の低減化を図ろうとしている現在の自動車産業等においては、到底採用し難い構造のリアクトルである。
【０００６】
一方、特許文献２には、リアクトルをヒートシンク上に直接載置し、このヒートシンクを介してコイル発熱を放熱するものであり、このような構造を有するリアクトルはほかにも多数発案され、開示されている。このリアクトルに関して言及するに、このようにリアクトルコア外部のヒートシンクに放熱作用を期待する構造では、実際に熱源となっているコイルをはじめとするリアクトルコア自体を直接的にクーリングするものでないことから、大きな放熱効果を得難い。そのため、その放熱効果を十分に期待するためには、リアクトルコア自体を何らかの手段で直接的に、もしくは積極的にクーリングする技術の発案を期待せざるを得ない。
【０００７】
さらに、特許文献３には、リアクトルコアに巻装されたコイルとコアの間に冷却管を内蔵させた構造のリアクトルである。この構造では、外部のヒートシンクに放熱作用を期待する技術に比して相対的に高いリアクトルのクーリング効果（放熱効果）を期待できる。しかし、所望にクーリングするためにはある程度の管径の管路を内蔵する必要があり、そのために、リアクトル自体の体格が大きく成らざるを得ないことは理解に易い。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平２−２４６７５２号公報
【特許文献２】特開２００５−２８６０２０号公報
【特許文献３】特開２００８−１８６９０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、リアクトル内に流れる磁束を有効に利用しながら、少なくとも熱源であるコイルを直接的に、もしくは能動的にクーリングできる構造を備えたリアクトルを提供することにより、その体格を増大させることなく、放熱性能に優れ、より一層高い電流を通電可能としたリアクトルを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記目的を達成すべく、本発明によるリアクトルは、複数の磁性コアが絶縁部を介して繋げられて、平面視が略環状で第１の磁束流路を形成するリアクトルコアが形成され、該リアクトルコアのうち、対向する第１のコア領域と第２のコア領域にそれぞれ第１、第２のコイルが形成されてなるリアクトルであって、前記リアクトルコアのうち、第１のコア領域と第２のコア領域を繋ぐ、第３のコア領域と第４のコア領域の間に第２の磁束流路が形成されており、前記第２の磁束流路には、その内部にコイルを有し、提供された冷却媒体を周囲に散布するロータと、該第２の磁束流路を流れる磁束の流れ方向を規定するための磁石と、が設けられているものである。
【００１１】
本発明のリアクトルを構成するリアクトルコアは、たとえば２つの平面視Ｕ型の磁性コアがギャップ板等のギャップ層を介して略環状を形成し、その対向する２つのコア領域にそれぞれコイルが形成されたものにおいて、この環状のリアクトルコア内に、該リアクトルコアを流れる磁束の一部が流れる別途の磁束流路を設け、この流路内にさらに回転自在のロータを配しておき、流路を流れる磁束を利用してロータを回転させ、該ロータに適宜の冷却媒体を提供し、このロータの回転によって冷却媒体をその周囲の特にコイルに散布することで、熱源となるコイルを直接的に冷却するように構成されたリアクトルである。
【００１２】
環状のリアクトルコアの内部の本来的に未利用なスペースを有効利用するものであることより、ロータを具備する別途の磁束流路（第２の磁束流路）を有するものであっても、リアクトルの体格を何等増大させる必要はない。
【００１３】
なお、リアクトルコアを形成するＵ型コア、平面視がＩ型のコア（矩形コア）の基数、ギャップ層の形態などは特に限定されるものではなく、２つのＵ型コアのみからなるリアクトルコア、２つのＵ型コアと、これらの２箇所のコア端部間にそれぞれ１以上のＩ型コアが介在してなるリアクトルコア、などを挙げることができ、ギャップ層も、非磁性素材の接着剤のみから形成される形態、非磁性素材のギャップ板と接着剤とから形成される形態、非磁性素材の樹脂シートを両側のコアに熱圧着してなる形態、などを挙げることができる。
【００１４】
第２の磁束流路内に介在するロータは、通常一般のモータ用ロータのごとく、たとえば電磁鋼板を積層してなるロータである必要はなく、その形成素材は任意であり、各種鋼板の積層体、圧粉磁心、鋳鉄等を一体成形したものなどを挙げることができる。
【００１５】
このロータ内には、たとえばコイルが埋設されており、このコイルは、たとえばスイッチング電源に通じており、所望のタイミングで通電方向の切換えが実行される交流電流がコイルに通電され、このロータ内のコイルを第２の磁束流路を流れる磁束が通過することで、フレミングの法則に基づいて生じる力がロータの回転を励起するものである。
【００１６】
このロータ内には、冷水、冷却オイル等の冷却媒体が流通する流路が画成されていて、たとえばリアクトル装置を構成する冷却媒体還流器に提供される冷却媒体の一部がこのロータに提供され、ロータ内の流路を介し、たとえばロータ側面に開設された開口を介してロータの周囲に冷却媒体が散布される。特に、ロータの回転により、その散布効率は良好となり、ロータ外周の特にコイルに対して、直接的に冷却媒体が提供され、熱源となるコイルを効果的にクーリングすることができる。
【００１７】
また、第２の磁束流路には、ここを流れる磁束の流れ方向を規定するための磁石が介在している。
【００１８】
この第２の磁束流路を流れる磁束量が多すぎては、リアクトルの本来的な性能であるインダクタンス性能が阻害されることから、この第２の磁束流路における磁束の流れ方向が一義的に規定されるとともに、その磁束量もロータを回転させるに足りるだけの磁束量となるように制御するべく、第２の磁束流路の所定位置に、所望基数の磁石を配設するものである。
【００１９】
たとえば、第２の磁束流路のうち、その磁束流れの下流側であって、第２の磁束流路を流れる磁束が第１の磁束流路に合流する領域に上記する磁石が配され、該磁石により、第１の磁束流路から第２の磁束流路の前記下流側への磁束の流れ込みが防止される形態を挙げることができる。
【００２０】
この形態においては、上記する下流側に単数もしくは複数の磁石を配することができ、たとえば２つの磁石を間隔をおいて配設する形態においては、磁束の流れ方向を一方向に規定するべく、双方ともに同様のＮ−Ｓ方向で配設されるのがよい。
【００２１】
また、第２の磁束流路の上流側には、磁石を設けない形態が望ましい。上流側に磁石を設けることで、第２の磁束流路へ過剰な磁束を引き込む可能性があり、第１の磁束流路を流れ、インダクタンスに寄与する磁束を阻害し得るからである。
【００２２】
したがって、第２の磁束流路を形成するコア材は、たとえば第１の磁束流路を形成する磁性コアよりも磁気抵抗の高い素材から形成されるのが好ましく、たとえばこのように磁気抵抗の相違する素材で第１、第２の磁束流路を構成するコア材を形成することで、第２の磁束流路へ過度の磁束が流れ込まないような調整が図られるのがよい。
【００２３】
また、本発明によるリアクトルの好ましい実施の形態は、前記ロータが回転自在の姿勢を保持しながら、少なくとも前記コイルの周囲であって、前記ロータに対向しない領域にモールド樹脂体が形成されているものである。
【００２４】
回転するロータから散布された冷却媒体がコイルへ直接的に提供されることを保障するべく、ロータに対向するコイル領域にはモールド樹脂体を形成せず、冷却媒体が直接提供されないコイル領域には、該コイル領域からの放熱性を高めるべく、たとえば放熱性の良好なモールド樹脂体が形成されるものである。
【００２５】
なお、このモールド樹脂体は、コイルのロータに対向する側面以外のリアクトル領域であって、ロータの回転が担保される、すべての領域もしくはその一部の領域、すなわち、各磁性コアの外周もしくはその一部、コイルの外周もしくはその一部に成形することができ、したがって、リアクトルの最終形態は多様に存在し得るものである。
【発明の効果】
【００２６】
以上の説明から理解できるように、本発明のリアクトルによれば、その体格を増大させることなく、所望のインダクタンス性能を担保しながら、磁束流れの一部を有効利用してその内部に配されたロータを回転させ、冷却媒体を直接的に熱源であるコイルに散布することにより、従来構造のリアクトルに比して放熱性能が格段に向上されたリアクトルとなり得るものである。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明のリアクトルの一実施の形態の横断面図である。
【図２】図１のII部の拡大図である。
【図３】図１のIII−III矢視図である。
【図４】本発明のリアクトルの他の実施の形態の横断面図である。
【図５】本発明のリアクトルと従来構造のリアクトル双方の放熱性を比較した解析結果である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。なお、図示例は、２つのＵ型コアからなるリアクトルコアを示しているが、２つのＵ型コアと２つのＩ型コアからなる形態、２つのＵ型コアと４以上のＩ型コアからなる形態などであってもよいことは勿論のことである。また、図示するリアクトルは、ケースに収容されないケースレスの形態であっても、ケース内に収容された形態であってもよく、これらのいずれの形態においても、さらにその下方にヒートシンク板を有する形態、該ヒートシンク板のさらに下方に冷媒還流器等を具備する形態など、その最終形態は適宜選定できるものである。
【００２９】
図１は、本発明のリアクトルの高さ方向の途中位置で切断した横断面図であり、図２は図１のII部の拡大図、図３は図１のIII−III矢視図である。このリアクトル１０は、所定の離間を置いて配設された２つの磁性を有するＵ型コア１，１と、これらの端部間に設けられた所定幅のギャップ層２，２と、から全体が略環状（図示例は略矩形枠状）の第１の磁束流路（この磁束流れが磁束：Ｇ１）を形成するものである。そして、その対向する第１のコア領域１ａと第２のコア領域１ｂにそれぞれ、絶縁素材からなるボビン３，３を介して第１のコイル４ａ、第２のコイル４ｂが形成され、さらに、この第１のコア領域１ａ、第２のコア領域１ｂを繋ぐ、第３のコア領域１ｃと第４のコア領域１ｄの間にロータ７がその途中位置に介在する矩形コア５，５からなる第２の磁束流路（この磁束流れが磁束：Ｇ２）が形成されて、その全体が大略構成されている。
【００３０】
Ｕ型コア１、矩形コア５ともに、磁束流れを保障する磁性コアからなるが、所望のインダクタンス性能を担保するべく、過度の磁束が第２の磁束流路に流れ込むことを防止するために、相対的にＵ型コア１の磁気特性が高くなるように、すなわち、矩形コアの磁気抵抗が高くなるように双方の磁性素材が調整されるのがよい。
【００３１】
この磁性コアは、珪素鋼板を積層してなる積層体から形成してもよく、軟磁性金属粉末または軟磁性金属粉末が樹脂バインダーで被覆された磁性粉末を加圧成形してなる圧粉磁心から形成してもよい。なお、この軟磁性金属粉末としては、鉄、鉄−シリコン系合金、鉄−窒素系合金、鉄−ニッケル系合金、鉄−炭素系合金、鉄−ホウ素系合金、鉄−コバルト系合金、鉄−リン系合金、鉄−ニッケル−コバルト系合金および鉄−アルミニウム−シリコン系合金などを用いることができる。軟磁性金属酸化物粉末としては、マンガン系、ニッケル系、マグネシウム系などのフェライトを用いることができる。
【００３２】
また、ギャップ層２は、非磁性の接着剤のみから形成される形態、非磁性のギャップ板と接着剤とから形成される形態、非磁性の樹脂シートを両側のコアに熱圧着してなる形態、などのうちのいずれの形態であってもよく、ギャップ板を使用する場合には、Ｍｇ，Ａｌ，Ｓｉ，Ｔｉ，Ｚｒ元素などの金属を主成分とするセラミックス、例えばアルミナ（Ａｌ２Ｏ３）やジルコニア（ＺｒＯ２）などのセラミックスから当該ギャップ板を成形することができる。
【００３３】
また、ギャップ層に樹脂シートを使用する場合には、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリイミド樹脂、ポリウレタン、不飽和ポリエステル、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂などの熱硬化性樹脂をからなるシートを使用することができる。
【００３４】
第２の磁束流路内に介在するロータ７は、たとえば電磁鋼板等の鋼板が積層してなる鋼板積層体、圧粉磁心、鋳鉄等を一体成形してなるもの、などから形成できる。
【００３５】
このロータ７には、不図示のコイルがその内部に埋設されており、このコイルには、不図示のスイッチング電源が通じていて、所望するタイミングで通電方向の切換えが実行されるようになっている。
【００３６】
リアクトル１０が駆動し、第１の磁束流路を磁束：Ｇ１が流れると、その流れの途中で磁束：Ｇ１の一部は、第２の磁束流路に流れ込み、ロータ７を通過する磁束：Ｇ２が形成される。
【００３７】
ロータ７内のコイルに電流が通電され、このコイルを磁束：Ｇ２が通過することで、フレミングの法則に基づき、ロータ７には自身を回転させようとする力が生じ、通電方向の切換えと相俟って、リアクトル１０が駆動する間のロータ７の継続的な回転（図１，２のＸ方向）が保証される。
【００３８】
図３で示すように、このロータ７は、不図示のケース等で回転自在に枢軸された回転軸７ｄを中心に回転できるようになっている。さらに、冷水、冷却オイル等の冷却媒体をその収容タンク等から該ロータ７に提供するための冷却媒体流路８が備えてあり、この冷却媒体流路８と流体連通する、ロータ７内部に開設された冷却媒体流通用の主流路７ａ，この主流路７ａから分岐してロータ７側面に開設された開口７ｃに通じる枝流路７ｂ、がロータ７の内部に開設されている。
【００３９】
ロータ７が回転する姿勢において、冷却媒体流路８を介して冷却媒体がこのロータ７に提供されると（図３のＹ方向）、この冷却媒体はロータ７の側面開口７ｃを介してその外周に散布される。
【００４０】
図１からも明らかなように、ロータ７の外周には、リアクトル１０の熱源であるコイル４ａ，４ｂが配されていることより、このコイル４ａ，４ｂに冷却媒体が直接的（能動的）に提供され、当該コイル４ａ，４ｂを効果的にクーリングすることが可能となる。
【００４１】
ここで、既述するように、第１の磁束流路における磁路長、磁束の流れもしくは磁束量は、リアクトル１０のインダクタンス性能にとって極めて重要な要素である。この第１の磁束流路における所望の磁束量を確保するためには、第２の磁束流路へ流れ込む磁束量の調整と、この磁束の流れ方向の調整が不可欠となる。
【００４２】
そこで、本発明のリアクトル１０においては、第２の磁束流路を形成する一方の矩形コア５において、２つの磁石６ａ，６ｂを間隔を置いて配し、他方の矩形コア５には磁石を埋設しない形態を適用している。
【００４３】
この形態により、一方の矩形コア５内に埋設された磁石６ａによって、磁束：Ｇ１の流れ込みを完全に防止し（図２の磁束ＦＧの流れ込み防止）、他方の矩形コア５からの磁束の流れ込みのみを招来させることができる。さらに、既述のごとく、Ｕ型コア１に比して磁気抵抗の高い矩形コア５が配されていること、この上流側の矩形コア５には磁石が配されていないこと、から、第２の磁束流路に磁束：Ｇ１から過度の磁束が引き込まれないことが保障される。
【００４４】
２つの磁石６ａ，６ｂは、双方のＮ−Ｓ極が磁束：Ｇ２の流れ方向を保障するように、ロータ７側からＳ−Ｎ，Ｓ−Ｎに配され、第２の磁束流路から流れ出た磁束は、第１の磁束流路を流れる磁束：Ｇ１に合流する。
【００４５】
このように、第２の磁束流路を形成する矩形コア５の適所に磁石を配しておくことで、リアクトルのインダクタンス性能を決定する第１の磁束流路を流れる磁束量を所望に調整でき、ロータを回転させるための第２の磁束流路を流れる磁束の流れ方向を一義的に規定することができる。なお、矩形コア内に配される磁石の基数は図示例に限定されるものではなく、一つの磁石が配された形態、３以上の磁石が間隔をおいて配された形態などであってもよい。
【００４６】
図４は、本発明のリアクトルの他の実施の形態の横断面図である。
図示するリアクトル１０Ａと図１で示すリアクトル１０の構成上の相違点は、リアクトル１０Ａが、コイル４ａ，４ｂのうち、ロータ７に対向する側面以外のコイル外周領域にモールド樹脂体９，９を具備している点である。
【００４７】
このモールド樹脂体９は、その良好な放熱性を担保するべく、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリオレフィン系樹脂、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）、液晶ポリマー（ＬＣＰ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）のいずれか一種、もしくはこれらを混合した素材、さらには、これらの樹脂素材に、シリカ、アルミナ、窒化ホウ素、窒化ケイ素、炭化ケイ素、酸化マグネシウム、ガラス繊維などのフィラーがさらに混合された素材から成形することができる。
【００４８】
このリアクトル１０Ａによれば、回転するロータ７から散布された冷却媒体はコイル４ａ，４ｂに直接的に提供され、冷却媒体が直接提供されないコイル領域には、該コイル領域からの放熱性能を高めるためのモールド樹脂体９が形成されていることで、放熱性能がより一層高いリアクトルとなっている。
【００４９】
なお、成形されるモールド樹脂体の形態は、図示例以外にも、コイル４ａ，４ｂに加えて、Ｕ型コア１の外周にも一体に成形される形態であってもよい。
【００５０】
[本発明のリアクトルと従来構造のリアクトル双方の放熱性を比較した解析と、その結果]
本発明者等は、従来構造のリアクトルに比して、本発明のリアクトルの放熱性能が向上することを実証するべく、コンピュータ内でリアクトルモデルを作成し、磁場解析を実施してコイルモデル付近で生じ得る温度を特定した。作成したモデルは２種あり、その一方は本発明のリアクトルをモデル化したものであって、図１で示すリアクトル構造を有するものである（実施例）。また、その他方は、従来構造のリアクトルをモデル化したものであって、実施例の有する第２の磁束流路（ロータを含む）を具備しない構造を呈するものである（比較例）。
【００５１】
双方のモデルに対し、ゼロピークが２００Ａ以上の交流高電流を通電してコアに磁界を生じさせ、コア内の最大磁束密度（ピーク値）を１．８Ｔ（テスラ）以上の飽和領域とする条件下に設定した。なお、この設定された飽和領域において、実施例のロータを回転駆動させることが可能となっている。解析の結果を図５に示す。
【００５２】
同図において、縦軸の放熱性は、上記解析条件下において、比較例のコイル直上の温度を基準として１００％とし、実施例のコイル直上の温度を比較例の結果に対する比率で示したものである。
【００５３】
本解析の結果、比較例に対して実施例の放熱性能は１５％も向上すること、すなわち、発熱源であるコイルの温度を１５％も低減できることが実証され、このことは、従来構造のリアクトルに比して、その最高温度：１５％程度に相当する増分電流値が付加された高電流を通電可能であることを示すものである。
【００５４】
以上、本発明の実施の形態を図面を用いて詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における設計変更等があっても、それらは本発明に含まれるものである。
【符号の説明】
【００５５】
１…Ｕ型コア（磁性コア）、１ａ…第１のコア領域、１ｂ…第２のコア領域、１ｃ…第３のコア領域、１ｄ…第４のコア領域、２…ギャップ層、３…ボビン、４ａ，４ｂ…コイル（第１のコイル、第２のコイル）、５…矩形コア（磁性コア）、６ａ、６ｂ…磁石、７…ロータ、７ａ…主流路、７ｂ…枝流路、７ｃ…開口、７ｄ…回転軸、８…冷却媒体流路、９…モールド樹脂体、１０，１０Ａ…リアクトル、Ｇ１…第１の磁束流路における磁束流れ、Ｇ２…第２の磁束流路における磁束流れ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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