(57)【要約】【課題】破損したクリップを交換することなく、しかも、ＭＴ形光コネクタを用いて光ファイバ同士を接続した接続部を殆ど（あるいは全く）動かすことなく、一対のＭＴ形光コネクタに所望の突き合わせ力を確保できる技術の開発。【解決手段】概略アーチ形に形成された細長板状の一対の弾性板部１１を一対の連結板部１２で連結してなる枠状に構成され、ＭＴクリップ３によって突き合わせ状態が維持された一対のＭＴコネクタ２を内側空間１０Ｓに収納した状態で、一対の弾性板部１１の弾性によって一対の連結板部１２が前記一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂを押圧することで、一対のＭＴコネクタ２に突き合わせ力を付与する光コネクタ用クリップ１０、このクリップ１０を突き合わせ力を補うための補強材として使用した補強用クリップ付きコネクタ結合体及びその組立方法を提供する。【選択図】図２
2011075814.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光ファイバ（１、１ａ、１ｂ）の先端に設けられたＭＴ形光コネクタ（２、２Ａ、２Ｂ）同士を突き合わせ状態で一括保持して一対のＭＴ形光コネクタに突き合わせ力を付与するための光コネクタ用クリップであって、
概略アーチ形に形成された細長板状の一対の弾性板部（１１）と、突き合わせ状態の前記一対のＭＴ形光コネクタの先端側の接合端面（２ａ）とは反対側の後端面（２ｂ）に当接される板状あるいは棒状に形成され、互いに離隔させて配置された前記一対の弾性板部を連結する一対の当接片部（１２）とを有し、前記一対の弾性板部の長手方向両端が互いに平行に設けられた前記一対の当接片部を介してそれぞれ連結されてなる枠状に構成され、
前記一対の弾性板部はその内側面（１１ｓ）が互いに対面する向きで設けられ、前記弾性板部の長手方向中央部に作用させた押圧力によって前記弾性板部を前記一対の弾性板部の間の距離が縮小するように弾性変形させることで前記当接片部間が離隔されることを特徴とする光コネクタ用クリップ（１０）。
【請求項２】
互いに離隔して設けられた前記一対の当接片部の間隔方向であるクリップ長手方向の両端部が、前記弾性板部の弾性によって前記一対の当接片部の間に挟み込むように保持された突き合わせ状態の一対のＭＴ形光コネクタの後端から延びる光ファイバを通すための切り欠き状のファイバ挿通用開口部（１３）が形成された門形となっていることを特徴とする請求項１記載の光コネクタ用クリップ。
【請求項３】
前記当接片部には前記一対の弾性板部の間隔方向に前記ＭＴ形光コネクタの長方形状の前記後端面の長手方向寸法よりも大きい寸法が確保されており、
前記一対の弾性板部が突き合わせ状態の一対の前記ＭＴ形光コネクタの前記後端面の長手方向と一致する方向である幅方向の両側に配置されるようにして、一対の当接片部を突き合わせ状態の一対のＭＴ形光コネクタの後端面にそれぞれ当接させて装着されることを特徴とする請求項１又は２記載の光コネクタ用クリップ。
【請求項４】
光ファイバ（１、１ａ、１ｂ）の先端に設けられたＭＴ形光コネクタ（２、２Ａ、２Ｂ）同士を突き合わせ状態で一括保持して一対のＭＴ形光コネクタに突き合わせ力を付与するための光コネクタ用クリップであって、
弾性変形可能な細長板状に形成されその全長あるいは長手方向中央部が概略アーチ形に形成された弾性板部（２１、６１）の長手方向両端に、ＭＴ形光コネクタの先端側の接合端面（２ａ）とは反対側の後端面（２ｂ）に当接させて係合される爪状の当接片部（２２、６２）が、前記弾性板部の内側面（２１ｓ）から突出するように形成されていることを特徴とする光コネクタ用クリップ（２０、５０、６０）。
【請求項５】
突き合わせ状態の前記一対のＭＴ形光コネクタに対して、前記弾性板部をその幅方向が外観板状の前記ＭＴ形光コネクタの長方形状の接合端面の長手方向と一致する方向である幅方向に揃う向きで、前記一対のＭＴ形光コネクタの片面側に配置する際に、前記一対のＭＴ形光コネクタの一方又は両方の幅方向の端部に当接することで前記弾性板部を前記ＭＴ形光コネクタの幅方向に位置決めするための位置決め用当接片（２３、６５）が前記弾性板部から前記当接片部が突設されている装着面側に突出するように形成されていることを特徴とする請求項４記載の光コネクタ用クリップ。
【請求項６】
前記一対のＭＴ形光コネクタに装着状態から取り外す作業を、前記板状本体の長手方向中央部を押圧して弾性変形させた状態で、前記一対のＭＴ形光コネクタの長方形状の後端面の長手方向と一致する方向である幅方向に沿ってスライド移動させて前記一対のＭＴ形光コネクタから離脱させることにより行えることを特徴とする請求項４又は５記載の光コネクタ用クリップ。
【請求項７】
前記弾性板部は、その長手方向中央部の中央板部（１１ａ、２１ａ）と、この中央板部の両側に前記中央板部に対して傾斜して設けられた一対の傾斜板部（１１ｂ、２１ｂ）とを具備することを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の光コネクタ用クリップ。
【請求項８】
前記弾性板部は、その長手方向中央部に概略アーチ形に形成されたアーチ形張出部（６３）を有し、
前記アーチ形張出部は、前記弾性板部の両面のうち、該弾性板部（６１）の長手方向両端の前記当接片部が突設されている装着面側とは反対の背面側に張り出すように形成されていることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の光コネクタ用クリップ。
【請求項９】
前記弾性板部の両面のうち前記当接片部が突設されている側の面である装着面（１１ｓ、２１ｓ、６１ａ）に、前記弾性板部の両端の当接片部の間に互いに突き合わせ状態で一括保持された一対のＭＴ形光コネクタに当接可能なコネクタ当接突部（５１、６４）が、前記弾性板部の両端の当接片部の間にて前記弾性板部の長手方向中央を介して両側の互いに離隔した位置に突設されていることを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載の光コネクタ用クリップ。
【請求項１０】
前記コネクタ当接突部が、前記弾性板部からその前記装着面側に該装着面に対して傾斜して延出された弾性片によって形成されていることを特徴とする請求項９記載の光コネクタ用クリップ。
【請求項１１】
一対のＭＴ形光コネクタ（２、２Ａ、２Ｂ）と、この一対のＭＴ形光コネクタを突き合わせ状態で一括保持したクリップ（３）と、請求項１〜１０のいずれかに記載の光コネクタ用クリップである補強用クリップ（１０、２０、５０、６０）とを具備し、
前記クリップは、細長板状の主板部（３１）と該主板部の両端に立設された挟持用弾性片（３２）とを具備し、突き合わせ状態の前記一対のＭＴ形光コネクタの後端面にそれぞれ前記挟持用弾性片が当接されるようにして前記挟持用弾性片の間に前記一対のＭＴ形光コネクタを挟み込むようにして一括保持し、
前記補強用クリップは、前記弾性板部の両端に位置する当接片部を前記一対のＭＴ形光コネクタの後端面に当接させ前記弾性板部の弾性によって前記一対のＭＴ形光コネクタに突き合わせ力を付与して装着されていることを特徴とする補強用クリップ付きコネクタ結合体（４Ａ、４Ｂ、４Ｃ、４Ｄ）。
【請求項１２】
光ファイバ（１、１ａ、１ｂ）先端に設けられたＭＴ形光コネクタ（２、２Ａ、２Ｂ）同士をクリップ（３）を用いて互いに突き合わせた状態で一括保持してなるコネクタ結合体（４）に、請求項１〜１０のいずれかに記載の光コネクタ用クリップである補強用クリップ（１０、２０、５０、６０）を、その前記弾性板部の両端に位置する当接片部を前記一対のＭＴ形光コネクタの後端面に当接させ前記弾性板部の弾性によって前記一対のＭＴ形光コネクタに突き合わせ力を付与して装着することを特徴とする補強用クリップ付きコネクタ結合体の組立方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＭＴ形光コネクタ（ＪＩＳ  Ｃ  ５９８１に制定されるＦ１２形多心光コネクタ。ＭＴ:Mechanically Transferable。）同士を突き合わせ状態で一括保持することでＭＴ形光コネクタ同士の突き合わせ力を確保するための光コネクタ用クリップ、補強用クリップ付きコネクタ結合体及びその組立方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＭＴ形光コネクタは、ピン嵌合位置決め方式の光コネクタ（プラグ）として知られている。
ＭＴ形光コネクタ（以下、単にＭＴコネクタとも言う）を用いた光ファイバ同士の接続は、図１８（ａ）、（ｂ）に示すように、光ファイバ１０１、１０２（図示例では光ファイバテープ心線）の先端に設けたＭＴコネクタ１１０（区別のため符号１０１の光ファイバ先端のＭＴコネクタに符号１１１、符号１０２の光ファイバ先端のＭＴコネクタに符号１１２を付す）同士をその先端の接合端面１１１ａ、１１２ａ同士を接合して突き合わせ、板ばね状のクリップ１２０（クランプスプリング。以下、ＭＴクリップとも言う）を用いて一括保持して突き合わせ状態を維持する。
一対のＭＴコネクタ１１０は、一方のＭＴコネクタ１１１のガイドピン穴１０６に嵌合して接合端面１１１ａから突出させたガイドピン１０４を他方のＭＴコネクタ１１２のガイドピン穴１０６に挿入して嵌合することにより高精度に位置決めされる。また、ＭＴクリップ１２０によって突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ１１１、１１２に突き合わせ力が与えられることで、ＭＴコネクタ１１１、１１２の接合端面１１１ａ、１１２ａに露出している裸光ファイバ１０３の先端同士の突き合わせ状態が維持され、これにより光ファイバ１０１、１０２同士の接続状態が安定に保たれる。
ＭＴクリップ１２０は、例えば特許文献１記載のような専用の工具（以下、クリップ脱着工具）を用いて、突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ１１０に対する脱着作業を行うことが一般的である。
なお、図１９において符号１３１はクロージャ１３０内に設けられたコネクタ収納ケースであり、図２０に示すようにコネクタ結合体１０８を複数配列させて取り出し可能に収納するものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平２−３５６８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、前記ＭＴクリップ１２０は金属製（ステンレスが一般的）の部品であり、長期使用可能であるが、何等かの外的要因により破損することがある。ＭＴクリップ１２０が破損すると、ＭＴコネクタ１１０間の突き合わせ力の不足による損失増大や、ＭＴコネクタ１１０間が離隔することによる通信障害を招く虞がある。
そこで、従来は、クリップの交換によって対応する。例えば図１９に示すように光ファイバケーブル１０９同士の接続箇所に設けられたクロージャ１３０内の光ファイバ１０７先端に設けられた一対のＭＴコネクタ１１０を突き合わせ状態で一括保持したＭＴクリップ１２０の交換は、クリップ脱着工具を用いた交換作業の作業スペースを確保するべく、図１９中仮想線で示すように、突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ１１０をＭＴクリップ１２０によって一括保持してなるコネクタ結合体１０８をクロージャ１３０から取り出して作業を行うことが一般的となっていた。
【０００５】
しかしながら、このような交換作業では、コネクタ結合体１０８をクロージャ１３０から取り出す際に光ファイバ１０７の余長を引き出し、取り出したコネクタ結合体１０８を再収納する際には光ファイバ１０７の余長処理が必要になるため、活線状態の光ファイバの光通信に影響を与えやすい、作業に手間が掛かるといった問題があった。
また、この交換作業は、突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ１１０からＭＴクリップ１２０を取り外すと突き合わせ力が除荷されるためＭＴコネクタ１１０の間が離隔しやすくなる。このため、作業対象のコネクタ結合体１０８にて光接続されている活線状態の光ファイバ１０７、１０７の通信の瞬断が生じる可能性がある。しかし、これまで、クリップ脱着工具を用いた交換作業中の瞬断を確実に防止できる適切な手段が無いのが実情であった。
【０００６】
本発明は、前記課題に鑑みて、破損したＭＴクリップを交換することなく、しかも、ＭＴ形光コネクタを用いて光ファイバ同士を接続した接続部を殆ど（あるいは全く）動かすことなく、所期の損失（接続損失）でのコネクタ接続を実現する突き合わせ力の確保を可能とする光コネクタ用クリップ、補強用クリップ付きコネクタ結合体及びその組立方法の提供を目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明では以下の構成を提供する。
第１の発明は、光ファイバの先端に設けられたＭＴ形光コネクタ同士を突き合わせ状態で一括保持して一対のＭＴ形光コネクタに突き合わせ力を付与するための光コネクタ用クリップであって、概略アーチ形に形成された細長板状の一対の弾性板部と、突き合わせ状態の前記一対のＭＴ形光コネクタの先端側の接合端面とは反対側の後端面に当接される板状あるいは棒状に形成され、互いに離隔させて配置された前記一対の弾性板部を連結する一対の当接片部とを有し、前記一対の弾性板部の長手方向両端が互いに平行に設けられた前記一対の当接片部を介してそれぞれ連結されてなる枠状に構成され、前記一対の弾性板部はその内側面が互いに対面する向きで設けられ、前記弾性板部の長手方向中央部に作用させた押圧力によって前記弾性板部を前記一対の弾性板部の間の距離が縮小するように弾性変形させることで前記当接片部間が離隔されることを特徴とする光コネクタ用クリップを提供する。
第２の発明は、互いに離隔して設けられた前記一対の当接片部の間隔方向であるクリップ長手方向の両端部が、前記弾性板部の弾性によって前記一対の当接片部の間に挟み込むように保持された突き合わせ状態の一対のＭＴ形光コネクタの後端から延びる光ファイバを通すための切り欠き状のファイバ挿通用開口部が形成された門形となっていることを特徴とする第１の発明の光コネクタ用クリップを提供する。
第３の発明は、前記当接片部には前記一対の弾性板部の間隔方向に前記ＭＴ形光コネクタの長方形状の前記後端面の長手方向寸法よりも大きい寸法が確保されており、
前記一対の弾性板部が突き合わせ状態の一対の前記ＭＴ形光コネクタの前記後端面の長手方向と一致する方向である幅方向の両側に配置されるようにして、一対の当接片部を突き合わせ状態の一対のＭＴ形光コネクタの後端面にそれぞれ当接させて装着されることを特徴とする第１又は第２の発明の光コネクタ用クリップを提供する。
第４の発明は、光ファイバの先端に設けられたＭＴ形光コネクタ同士を突き合わせ状態で一括保持して一対のＭＴ形光コネクタに突き合わせ力を付与するための光コネクタ用クリップであって、弾性変形可能な細長板状に形成されその全長あるいは長手方向中央部が概略アーチ形に形成された弾性板部の長手方向両端に、ＭＴ形光コネクタの先端側の接合端面とは反対側の後端面に当接させて係合される爪状の当接片部が、前記弾性板部の内側面から突出するように形成されていることを特徴とする光コネクタ用クリップを提供する。
第５の発明は、突き合わせ状態の前記一対のＭＴ形光コネクタに対して、前記弾性板部をその幅方向が外観板状の前記ＭＴ形光コネクタの長方形状の接合端面の長手方向と一致する方向である幅方向に揃う向きで、前記一対のＭＴ形光コネクタの片面側に配置する際に、前記一対のＭＴ形光コネクタの一方又は両方の幅方向の端部に当接することで前記弾性板部を前記ＭＴ形光コネクタの幅方向に位置決めするための位置決め用当接片が前記弾性板部から前記当接片部が突設されている装着面側に突出するように形成されていることを特徴とする第４の発明の光コネクタ用クリップを提供する。
第６の発明は、前記一対のＭＴ形光コネクタに装着状態から取り外す作業を、前記板状本体の長手方向中央部を押圧して弾性変形させた状態で、前記一対のＭＴ形光コネクタの長方形状の後端面の長手方向と一致する方向である幅方向に沿ってスライド移動させて前記一対のＭＴ形光コネクタから離脱させることにより行えることを特徴とする第４又は５の発明の光コネクタ用クリップを提供する。
第７の発明は、前記弾性板部は、その長手方向中央部の中央板部と、この中央板部の両側に前記中央板部に対して傾斜して設けられた一対の傾斜板部とを具備することを特徴とする第１〜６のいずれかの発明の光コネクタ用クリップを提供する。
第８の発明は、前記弾性板部は、その長手方向中央部に概略アーチ形に形成されたアーチ形張出部を有し、前記アーチ形張出部は、前記弾性板部の両面のうち、該弾性板部の長手方向両端の前記当接片部が突設されている装着面側とは反対の背面側に張り出すように形成されていることを特徴とする第１〜７のいずれかの発明の光コネクタ用クリップを提供する。
第９の発明は、前記弾性板部の両面のうち前記当接片部が突設されている側の面である装着面に、前記弾性板部の両端の当接片部の間に互いに突き合わせ状態で一括保持された一対のＭＴ形光コネクタに当接可能なコネクタ当接突部が、前記弾性板部の両端の当接片部の間にて前記弾性板部の長手方向中央を介して両側の互いに離隔した位置に突設されていることを特徴とする第１〜８のいずれかの発明の光コネクタ用クリップを提供する。
第１０の発明は、前記コネクタ当接突部が、前記弾性板部からその前記装着面側に該装着面に対して傾斜して延出された弾性片によって形成されていることを特徴とする第９の発明の光コネクタ用クリップを提供する。
第１１の発明は、一対のＭＴ形光コネクタと、この一対のＭＴ形光コネクタを突き合わせ状態で一括保持したクリップと、第１〜１０のいずれかの発明の光コネクタ用クリップである補強用クリップとを具備し、前記クリップは、細長板状の主板部と該主板部の両端に立設された挟持用弾性片とを具備し、突き合わせ状態の前記一対のＭＴ形光コネクタの後端面にそれぞれ前記挟持用弾性片が当接されるようにして前記挟持用弾性片の間に前記一対のＭＴ形光コネクタを挟み込むようにして一括保持し、前記補強用クリップは、前記弾性板部の両端に位置する当接片部を前記一対のＭＴ形光コネクタの後端面に当接させ前記弾性板部の弾性によって前記一対のＭＴ形光コネクタに突き合わせ力を付与して装着されていることを特徴とする補強用クリップ付きコネクタ結合体を提供する。
第８の発明は、光ファイバ先端に設けられたＭＴ形光コネクタ同士をクリップを用いて互いに突き合わせた状態で一括保持してなるコネクタ結合体に、第１〜１０のいずれかの発明の光コネクタ用クリップである補強用クリップを、その前記弾性板部の両端に位置する当接片部を前記一対のＭＴ形光コネクタの後端面に当接させ前記弾性板部の弾性によって前記一対のＭＴ形光コネクタに突き合わせ力を付与して装着することを特徴とする補強用クリップ付きコネクタ結合体の組立方法を提供する。
【発明の効果】
【０００８】
本発明に係る光コネクタ用クリップは、その弾性板部の両端に位置する当接片部を突き合わせ状態の一対のＭＴ形光コネクタの後端面に当接させた状態で、前記弾性板部の弾性によって前記一対のＭＴ形光コネクタに突き合わせ力を付与して前記一対のＭＴ形光コネクタに装着することができる。したがって、本発明によれば、光コネクタ用クリップを、光ファイバ先端に設けられたＭＴ形光コネクタ同士をクリップを用いて互いに突き合わせた状態で一括保持してなるコネクタ結合体の一対のＭＴ形光コネクタに装着することで、前記一対のＭＴ形光コネクタの突き合わせ力を補うための補強用クリップ（補強材）として用いることができる。これにより、クリップを交換することなく、コネクタ結合体の一対のＭＴ形光コネクタに所期の損失でのコネクタ接続を実現するに要する突き合わせ力を確保することができる。
【０００９】
また、本発明に係る光コネクタ用クリップは、弾性板部を押圧力を作用させて弾性変形させることで、弾性板部の両端に位置する当接片部間の距離を容易に拡げることができる構成であり、コネクタ結合体に装着する作業を、工具等を使用することなく、例えば作業者が手指で簡単に行うことができる。このため、ＭＴ形光コネクタを用いて光ファイバ同士を接続した接続部を殆ど（あるいは全く）動かすことなく、コネクタ結合体に装着する作業を行える。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の第１実施形態の光コネクタ用クリップの構造を示す図であって、（ａ）は底面側とは反対の側から見た斜視図、（ｂ）は底面側から見た斜視図、（ｃ）は平面図、（ｄ）は側面図である。
【図２】本発明の第１実施形態の補強用クリップ付きコネクタ結合体の構造を示す分解斜視図である。
【図３】図２の補強用クリップ付きコネクタ結合体の構造を示す正断面図である。
【図４】図２の補強用クリップ付きコネクタ結合体の構造を示す平面図である。
【図５】図２の補強用クリップ付きコネクタ結合体の構造を示す側面図である。
【図６】図１の光コネクタ用クリップを用いた補強用クリップ付きコネクタ結合体の組立方法の一例を説明する図である。
【図７】本発明の第２実施形態の光コネクタ用クリップの構造を示す図であって、（ａ）は正面図、（ｂ）は板状本体の内側面の側から見た図、（ｃ）は側面図、（ｄ）は前記内側面とは反対側から見た斜視図、（ｅ）前記内側面の側から見た斜視図である。
【図８】本発明の第２実施形態の補強用クリップ付きコネクタ結合体の構造を示す分解斜視図である。
【図９】図８の光コネクタ用クリップを用いた補強用クリップ付きコネクタ結合体の組立方法を説明する図である。
【図１０】図７の光コネクタ用クリップを用いた補強用クリップ付きコネクタ結合体の組立方法の一例を説明する図である。
【図１１】（ａ）は図８の光コネクタ用クリップのコネクタ結合体からの取り外し方法を説明する図、（ｂ）は光コネクタ用クリップをコネクタ結合体に対してＭＴ形光コネクタの幅方向にスライド移動させて離脱させる取り外し方法を説明する図である。
【図１２】第２実施形態の光コネクタ用クリップの変形例を示す斜視図である。
【図１３】図１２の光コネクタ用クリップをコネクタ結合体の一対のＭＴ形光コネクタに装着する作業を説明する図である。
【図１４】図１２の光コネクタ用クリップを説明する図であって、（ａ）は前記光コネクタ用クリップをコネクタ結合体の一対のＭＴ形光コネクタに装着した状態を示す正面図、（ｂ）はコネクタ結合体の一対のＭＴ形光コネクタに装着状態の前記光コネクタ用クリップを前記一対のＭＴ形光コネクタから取り外す作業を説明する図である。
【図１５】第３実施形態の光コネクタ用クリップを示す図であって、（ａ）は正面図、（ｂ）は装着面側から見た図、（ｃ）は（ａ）の右側面図である。
【図１６】図１５の光コネクタ用クリップを示す全体斜視図である。
【図１７】（ａ）は図１５の光コネクタ用クリップをコネクタ結合体の一対のＭＴ形光コネクタに装着する作業を説明する図、（ｂ）はコネクタ結合体の一対のＭＴ形光コネクタに装着状態の前記光コネクタ用クリップを前記一対のＭＴ形光コネクタから取り外す作業を説明する図である。
【図１８】ＭＴ形光コネクタを用いたコネクタ結合体の構造を説明する図であって、（ａ）は分解斜視図、（ｂ）は組み立て状態を示す正面図である。
【図１９】クロージャ内に収納されているコネクタ結合体のクリップ交換作業を説明する図である。
【図２０】クロージャ内に設けられるコネクタ収納ケースを説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明を実施した光コネクタ用クリップ、補強用クリップ付きコネクタ結合体及びその組立方法について、図面を参照して説明する。
【００１２】
（第１実施形態）
まず、本発明に係る第１実施形態の光コネクタ用クリップ、補強用クリップ付きコネクタ結合体及びその組立方法を説明する。
図１（ａ）〜（ｄ）に示すように、この実施形態の光コネクタ用クリップ１０（以下、補強用クリップとも言う）は、細長板状の一対の弾性板部１１と、互いに離隔させて配置された前記一対の弾性板部１１を互いに連結する一対の連結板部１２（当接片部）とを具備してなる枠状に構成されている。
【００１３】
図２〜図４に示すように、この補強用クリップ１０は、光ファイバ１（図示例では光ファイバテープ心線。図中、２本の光ファイバ１の区別のため、符号１ａ、１ｂを付記する）の先端に設けられたＭＴ形光コネクタ２（以下、単にＭＴコネクタとも言う。図中区別のため光ファイバ１ａ先端のＭＴコネクタに符号２Ａ、光ファイバ１ｂ先端のＭＴコネクタに符号２Ｂを付す）同士をクリップ３（クランプスプリング。以下、ＭＴクリップとも言う）を用いて突き合わせ状態（各ＭＴコネクタ２の先端面である接合端面２ａ同士の突き合わせた状態）で一括保持してなるコネクタ結合体４に装着して、このコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に突き合わせ力（互いに押し付ける方向の力）を与えるものである。
【００１４】
ＭＴコネクタ２は、光ファイバ１ａ、１ｂの先端へのフェルール５（ＭＴフェルール）の取り付けによって光ファイバ１ａ、１ｂの先端に設けられている。図４に示すように、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２Ａ、２Ｂの一方（ここでは符号２ＡのＭＴコネクタ）はそのフェルール５にガイドピン６を取り付けたものである。コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２Ａ、２Ｂは、一方の光コネクタ２（２Ａ）のガイドピン６の前記接合端面２ａから突出された部分を、ＭＴコネクタ２Ａ、２Ｂの他方（ここでは符号２ＢのＭＴコネクタ）のフェルール５に形成されているガイドピン穴７に挿入、嵌合して高精度に位置決めして突き合わされている。
【００１５】
ＭＴコネクタ２の接合端面２ａ及び該接合端面２ａとは反対側の後端面２ｂは、いずれもフェルール５に形成されている端面である。
【００１６】
図３、図４に示すように、補強用クリップ１０において、板状に形成されている一対の連結板部１２は、前記コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の前記接合端面２ａとは反対側の後端面２ｂに当接させて係合されるものであり、互いに平行に設けられている。
図１（ａ）〜（ｄ）に示すように、一対の弾性板部１１は概略アーチ形に形成されており、それぞれ長手方向両端が前記連結板部１２と繋がっている。補強用クリップ１０は、一対の弾性板部１１のそれぞれの長手方向両端が連結板部１２を介して繋がっている（連結されている）全体として枠状の構造になっている。一対の弾性板部１１のそれぞれの長手方向両端は、一対の弾性板部１１の間隔方向における前記連結板部１２の両端に繋がっている。
【００１７】
図１（ａ）〜（ｄ）に示すように、この補強用クリップ１０において、アーチ形の一対の弾性板部１１は、その内側面１１ｓが互いに対面する向きで設けられている。
また、一対の弾性板部１１は、具体的には、その長手方向中央部の中央板部１１ａと、この中央板部１１ａの両側に前記中央板部１１ａに対して傾斜して設けられた一対の傾斜板部１１ｂ、１１ｂとを具備して構成されている。補強用クリップ１０において、一対の弾性板部１１の中央板部１１ａは互いに平行に設けられている。
【００１８】
図１（ａ）〜（ｄ）に示すように、図示例の前記補強用クリップ１０は、全体として８角形の枠状に形成されている。
また、本発明に係る光コネクタ用クリップとしては、例えば、円弧状に湾曲するアーチ形に形成された細長板状の弾性板部を採用した構成としても良い。
【００１９】
図示例の補強用クリップ１０は、全体が、例えばステンレス等の金属あるいはプラスチックによって一体に形成された１部品となっている。
【００２０】
図４に示すように、この補強用クリップ１０は、作業者が手指で、前記弾性板部１１の長手方向中央部（具体的には中央板部１１ａ）に前記一対の弾性板部１１を互いに接近させるように押圧力を作用させることで前記弾性板部１１を弾性変形させ、一対の弾性板部１１の間の距離を縮小させることができる。また、この補強用クリップ１０は、上述のように前記弾性板部１１の長手方向中央部（具体的には中央板部１１ａ）に作用させた押圧力によって一対の弾性板部１１の間の距離が縮小するように一対の弾性板部１１が弾性変形されることで、一対の連結板部１２間の離隔距離が増大するように構成されている。
【００２１】
図１（ｃ）に示す補強用クリップ１０の一対の連結板部１２間の距離Ｌ１２（補強用クリップ１０に外力を加えていないときの距離）は、この補強用クリップ１０を装着するコネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂ間の距離Ｌ（図４参照）よりも若干小さく設定される。
但し、上述のように前記弾性板部１１の長手方向中央部（具体的には中央板部１１ａ）に作用させた押圧力によって一対の弾性板部１１の間の距離が縮小するように一対の弾性板部１１を弾性変形することで、一対の連結板部１２間の離隔距離を、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂ間の距離Ｌと同等あるいは前記距離Ｌよりも大きくできるように構成される。
【００２２】
図３〜図５に示すように、この補強用クリップ１０は、その内側空間１０Ｓにコネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２を収納し、コネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂに一対の連結板部１２をそれぞれ当接させた状態で前記一対の弾性板部１１の弾性を前記一対のＭＴコネクタ２にその突き合わせ力として作用させる。この補強用クリップ１０を、ＭＴクリップ３が破損しているコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着したとき、一対のＭＴコネクタ２にＭＴクリップ３の弾性によって突き合わせ力がある程度作用している場合は、前記一対の弾性板部１１の弾性によって一対のＭＴコネクタ２の突き合わせ力を増力（増強）できる。ＭＴクリップ３の破損によって、突き合わせ力が与えられていないに等しい場合は、この補強用クリップ１０の装着の結果、一対の弾性板部１１の弾性によって、一対のＭＴコネクタ２に、所期の損失でのコネクタ接続を実現するに要する突き合わせ力を与えることが可能である。
【００２３】
この補強用クリップ１０をコネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２に装着するには、補強用クリップ１０の内側空間１０Ｓにコネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２を収納する必要がある。例えば、図４に示すように、作業者が手指で一対の弾性板部１１の長手方向中央部（具体的には中央板部１１ａ）に押圧力を作用させて一対の弾性板部１１を互いの離隔距離が縮小するように弾性変形させ、一対の連結板部１２間の離隔距離をコネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂ間の距離Ｌ（図４参照）よりも大きくしておく（図４仮想線）ことで、補強用クリップ１０の内側空間１０Ｓにコネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２を収納する作業を容易に行える。
【００２４】
そして、前記内側空間１０Ｓにコネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２を収納した後、前記弾性板部１１の押圧をやめ、弾性板部１１に前記押圧力が作用していない状態とすると、一対の弾性板部１１の弾性復元力によって一対の連結板部１２の間の離隔距離が縮小し、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂに当接された一対の連結板部１２がそれぞれＭＴコネクタ２を互いに突き合わせ方向に押圧することとなる。
補強用クリップ１０は、一対の弾性板部１１の弾性復元力によって、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２を一対の連結板部１２の間に挟み込むことで、前記一対のＭＴコネクタ２に装着される。これにより、補強用クリップ付きコネクタ結合体４Ａが組み立てられる。
【００２５】
補強用クリップ１０をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着して一対のＭＴコネクタ２を一括保持したとき、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２には、ＭＴクリップ３の弾性力の他、補強用クリップ１０の弾性力も突き合わせ力として作用することとなる。したがって、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着した補強用クリップ１０によって一対のＭＴコネクタ２を一括保持すれば、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の突き合わせ力を補うことができる。つまり、補強用クリップ１０を、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の突き合わせ力を補うための補強材として使用することができる。
このため、例えばＭＴクリップ３が破損している場合に、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着した補強用クリップ１０によって一対のＭＴコネクタ２を一括保持すれば、補強用クリップ１０を、所期の損失でのコネクタ接続に要する突き合わせ力の安定確保に有効に機能させることができる。
【００２６】
また、ＭＴクリップ３を使用せずこの補強用クリップ１０のみを使用して、一対のＭＴコネクタ２に所期の損失でのコネクタ接続に要する突き合わせ力を確保できる構成とすることも可能であるため、例えばＭＴクリップ３の破損によって突き合わせ力が与えられていないに等しい場合でも、この補強用クリップ１０の装着の結果、一対の弾性板部１１の弾性によって、一対のＭＴコネクタ２に、所期の損失でのコネクタ接続を実現するための突き合わせ力を与えることが可能である。
【００２７】
また、補強用クリップ１０の一対の弾性板部１１の弾性をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に突き合わせ力として作用させることで、一対のＭＴコネクタ２間の離隔を防ぐこと（突き合わせ状態の安定確保）も可能であることは言うまでも無い。
【００２８】
図１（ａ）、（ｂ）に示すように、この補強用クリップ１０の一対の連結板部１２の間隔方向であるクリップ長手方向（図１（ｃ）、図３、図４における左右方向）の両端部において、前記連結板部１２の両側には、細長板状の一対の弾性板部１１の長手方向両端がその幅方向（弾性板部１１の長手方向及び厚み方向に垂直の方向。図１（ｄ）における左右方向）が互いに平行になるようにして配置されている。この補強用クリップ１０において、一対の弾性板部１１の幅方向を、以下、クリップ高さ方向とも言う。
【００２９】
前記連結板部１２は、一対の弾性板部１１の間隔方向に延在する板状に形成されており、その両側の弾性板部１１の端部のクリップ高さ方向における片端から中央部までの範囲を互いに連結している。連結板部１２の両側の弾性板部１１の端部の間に位置する領域の内、連結板部１２が存在しない所は、補強用クリップ１０の内側空間１０Ｓ内に収納された突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２の後端から延びる光ファイバ１ａ、１ｂを通すためのファイバ挿通用開口部１３とされている。
この補強用クリップ１０のクリップ長手方向両端部は、前記ファイバ挿通用開口部１３が切り欠き状に形成された門形となっている。
【００３０】
また、連結板部１２は、一対の弾性板部１１を連結しかつＭＴコネクタ２の後端面２ｂに当接されることで前記弾性板部１１の弾性によって発生される押圧力をＭＴコネクタ２に作用させ（つまり、一対のＭＴコネクタ２を挟み込む）一対のＭＴコネクタ２に突き合わせ力を与えるものであり、本発明に係る当接片部として機能するものであるが、本発明に係る光コネクタ用クリップに係る当接片部としては、前記連結板部１２のように板状に形成されたものに限定されない。本発明は、当接片部が、例えば図示例の連結板部１２に比べて、クリップ高さ方向における寸法を小さくした棒状になっている構成も含む。
【００３１】
この補強用クリップ１０をコネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２に装着する際には、補強用クリップ１０の内側空間１０Ｓ内に収納された突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２の後端から延びる光ファイバ１ａ、１ｂ及びＭＴコネクタ２の後端から突出するブーツ８を前記ファイバ挿通用開口部１３に収納し、前記光ファイバ１ａ、１ｂが前記ファイバ挿通用開口部１３から補強用クリップ１０の外側に引き出されるようにする。
なお、補強用クリップ１０は、光ファイバ１ａ、１ｂに、連結板部１２からの押圧力によって曲げが与えられないように、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に対する装着位置を調整する。
【００３２】
図３、図５に示すように、この補強クリップ１０をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着する際、前記連結板部１２は、一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂのうち、ＭＴクリップ３の当接位置を避けた所に当接される。
以下、この点をより具体的に説明する。
【００３３】
図３に示すように、ＭＴクリップ３は、細長板状の主板部３１と該主板部３１の長手方向両端に立設された挟持用弾性片３２とを具備し、突き合わせ状態の前記一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂにそれぞれ前記挟持用弾性片３２が当接されるようにして前記挟持用弾性片３２の間に前記一対のＭＴコネクタ２を挟み込むようにして一括保持している。
【００３４】
ＭＴクリップ３の挟持用弾性片３２は、前記主板部３１の長手方向両端から延出するＣ形の第１湾曲部３２ａの先端に、該第１湾曲部３２ａとは逆向きに湾曲するＣ形の第２湾曲部３２ｂを有する概略Ｓ字形のばね片となっている。この挟持用弾性片３２の前記第２湾曲部３２ｂは第１湾曲部３２ａから主板部３１の長手方向中央部側に張り出すように形成されている。ＭＴクリップ３を用いて、主板部３１の長手方向両端の挟持用弾性片３２の間に突き合わせ状態の前記一対のＭＴコネクタ２を挟み込むようにして一括保持するとき、ＭＴコネクタ２の後端面２ｂには挟持用弾性片３２の前記第２湾曲部３２ｂが当接される。
【００３５】
図２、図５に示すように、前記挟持用弾性片３２は、前記主板部３１の長手方向両端において主板部３１の幅方向両端にそれぞれ突設されている。挟持用弾性片３２は、前記主板部３１の長手方向両端に２つずつ、前記主板部３１の計４箇所に突設されている。
主板部３１の長手方向の端部において主板部３１の幅方向両端に互いに離隔して設けられている挟持用弾性片３２は、その第２湾曲部３２ｂが、ＭＴコネクタ２の長方形状の後端面２ｂの長手方向において光ファイバ１及びブーツ８を避けてその両側の位置に当接される。
【００３６】
また、ＭＴクリップ３の各挟持用弾性片３２（具体的には第２湾曲部３２ｂ）のＭＴコネクタ２の後端面２ｂに対する当接位置は、外観板状のＭＴコネクタ２の厚み方向（すなわち、前記後端面２ｂにおいてその長手方向に直交する方向（後端面２ｂの幅方向））の中央部であり、各挟持用弾性片３２の第２湾曲部３２ｂはＭＴコネクタ２の後端面２ｂに当接させたときに、丁度、フェルール５に貫設されているガイドピン穴７の前記後端面２ｂにおける開口部を塞ぐように配置される。
【００３７】
補強用クリップ１０は、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着して一対のＭＴコネクタ２を一括保持する際に、コネクタ結合体４に対して該コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の厚み方向においてＭＴクリップ３の主板部３１とは反対の側から一対のＭＴコネクタ２の外側に外挿して、一対のＭＴコネクタ２を囲繞するようにして配置する。補強用クリップ１０は、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に対して、クリップ高さ方向においてファイバ挿通用開口部１３が形成されている側（以下、底面側とも言う）から外挿する。
【００３８】
ＭＴコネクタ２の後端面２ｂにおける補強用クリップ１０の連結部１２の当接可能範囲（一対のＭＴコネクタ２の厚み方向における当接範囲）は、連結部１２が、挟持用弾性片３２の第２湾曲部３２ｂ及び／又はＭＴコネクタ２の後端面２ｂから突出されているブーツ８に当接する位置から前記ＭＴクリップ３の主板部３１とは反対側の範囲である。
【００３９】
コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着して前記一対のＭＴコネクタ２を一括保持した補強用クリップ１０は、一対の弾性板部１１に互いに接近させる方向の押圧力を作用させて前記弾性板部１１を弾性変形させることで、コネクタ結合体４から簡単に取り外すことができる。
【００４０】
図６中、符号９１は、クロージャ９内に設けられたコネクタ収納ケースを示す。
図６において、前記コネクタ収納ケース９１には、クロージャ９内の光ファイバ１同士の接続部であるコネクタ結合体４が複数配列させて収納されている。コネクタ結合体４は、そのＭＴコネクタ２の幅方向（長方形状の接合端面２ａ及び後端面２ｂの長手方向に一致する方向）が前記コネクタ収納ケース９１の底板９１ａに垂直の向きで、コネクタ収納ケース９１に収納されている。
【００４１】
クロージャ９内に、ＭＴクリップ３が破損しているコネクタ結合体４が存在するとき、前記クロージャ９を開放した状態にて該当のコネクタ結合体４（詳細には一対のＭＴコネクタ２）に前記補強用クリップ１０を装着し、この補強用クリップ１０の弾性（具体的には弾性板部１１の弾性）を一対のＭＴコネクタ２に突き合わせ力として作用させることで、一対のＭＴコネクタ２の突き合わせ力を補うことができる。その結果、破損したＭＴクリップ３を取り外すこと無く、一対のＭＴコネクタ２の突き合わせ力を確実に確保でき、一対のＭＴコネクタ２間の離隔を防ぐことができる。
【００４２】
図６に示すように、クロージャ９内のコネクタ収納ケース９１に収納されているコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に補強用クリップ１０を装着して突き合わせ力を補う作業を行う場合は、コネクタ収納ケース９１から作業対象のコネクタ結合体４を取り出し、補強用クリップ１０を装着（補強用クリップ付きコネクタ結合体を組み立て）した後、この補強用クリップ１０を装着済みのコネクタ結合体４（補強用クリップ付きコネクタ結合体）をコネクタ収納ケース９１に収納する。
【００４３】
既述のように、補強用クリップ１０は、作業者が手指で一対の弾性板部１１に互いに接近させる方向の押圧力を作用させて前記弾性板部１１を弾性変形させることで、その内側空間１０Ｓにコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２を収納する作業を簡単に行うことができ、また、内側空間１０Ｓにコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２を収納した後、弾性板部１１の押圧をやめることで、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に簡単に装着することができる。つまり、補強用クリップ１０をコネクタ結合体４に装着する作業は、特別な工具を使用する必要が無い。このため、補強用クリップ１０をコネクタ結合体４に装着する作業は、ＭＴクリップの脱着用の工具（例えば特許文献１）を用いたＭＴクリップの脱着作業に比べて、必要となる作業スペースが格段に小さくて済む。
【００４４】
また、補強用クリップ１０をコネクタ結合体４に装着する作業（補強用クリップ付きコネクタ結合体の組立方法。換言すれば、コネクタ結合体の突き合わせ力補強方法）は、コネクタ結合体４からＭＴクリップ３を除去することなく、このＭＴクリップ３が一対のＭＴコネクタ２を一括保持した状態のまま行う。したがって、補強用クリップ１０をコネクタ結合体４に装着する作業は、作業対象のコネクタ結合体４をクロージャ９から取り出すことなく、クロージャや光接続箱といったクロージャ９内に手指を入れて行うことができる。また、この結果、作業対象のコネクタ結合体４及び該コネクタ結合体４にて互いに接続されている光ファイバ１を殆ど動かさなくて済むため、活線状態にて作業を行っても通信の瞬断を容易に防ぐことができる。
【００４５】
上述のような補強用クリップ１０の装着作業であれば、クロージャ９からのコネクタ結合体４の取り出しに伴う余長の引き出しや、クロージャ９の外側にて補強用クリップ１０の装着作業を行ったコネクタ結合体４のクロージャ９内への収納時に必要となる余長処理も省略できることは言うまでも無い。
このため、作業対象のコネクタ結合体４にて互いに接続されている光ファイバ１のみならず、クロージャ９内の他の光ファイバの通信に影響を与えることを回避する点でも有利である。
【００４６】
（第２実施形態）
次に、本発明に係る第２実施形態の光コネクタ用クリップ、補強用クリップ付きコネクタ結合体及びその組立方法を説明する。
図７（ａ）〜（ｅ）に示すように、この実施形態の光コネクタ用クリップ２０（以下、補強用クリップとも言う）は、概略アーチ形に形成された細長板状の板状本体２１（弾性板部）の長手方向両端に、コネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂに当接させて係合される爪状の係合爪２２（当接片部）が突設されている構成になっている。
【００４７】
前記板状本体２１は、具体的には、その長手方向中央部の中央板部２１ａと、この中央板部２１ａの両側に前記中央板部２１ａに対して傾斜して設けられた一対の傾斜板部２１ｂとを具備する構成となっている。
但し、本発明に係る光コネクタ用クリップとしては、例えば、円弧状に湾曲するアーチ形に形成された細長板状の板状本体（弾性板部）を採用した構成としても良い。
【００４８】
前記係合爪２２は、前記板状本体２１の内側面２１ｓから突出するように形成されている。また、図示例の補強用クリップ２０において、前記係合爪２２は、板状本体２１の長手方向両端において、板状本体２１の幅方向（図７（ｂ）上下方向）全長にわたって延在する突条状に形成されている。
但し、本発明に係る光コネクタ用クリップとしては、前記係合爪が、例えば板状本体２１の幅方向の複数箇所に分散配置して突設されている構成も採用可能である。
【００４９】
図９に示すように、板状本体２１の長手方向両端の係合爪２２の間の離隔距離Ｌ２２は、この補強用クリップ２０の適用対象のコネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂ間の距離Ｌよりも若干短く設定される。
【００５０】
この補強用クリップ２０は、その全体が金属によって一体に形成された１部品になっている。但し、本発明に係る光コネクタ用クリップとしては、これに限定されず、複数部材によって構成されたものであっても良い。
また、前記板状本体２１は作業者が手指で弾性変形させることが可能になっている。
【００５１】
図８、図９に示すように、この補強用クリップ２０は、前記板状本体２１の長手方向両端の前記係合爪２２を、コネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂにそれぞれ係合させた状態で、前記一対のＭＴコネクタ２に前記板状本体２１の弾性を突き合わせ力として作用させて装着される。
また、図９に示すように、この補強用クリップ２０は、板状本体２１が、コネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２に対して、該一対のＭＴコネクタ２の厚み方向においてＭＴクリップ３の主板部３１とは反対の側に位置するように装着される。
【００５２】
この補強用クリップ２０をコネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２に装着するには、図９に示すように、まず、補強用クリップ２０を、コネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２に対して、該一対のＭＴコネクタ２の厚み方向においてＭＴクリップ３の主板部３１とは反対の側から、前記板状本体２１の内側面２１ｓが前記一対のＭＴコネクタ２に対面する向きで当接させる。そして、板状本体２１の長手方向中央部（具体的には中央板部２１ａ）をコネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２に向けて押圧する押圧力によって板状本体２１を弾性変形させ、板状本体２１の長手方向両端の係合爪２２をコネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂに配置する。
【００５３】
図９に示すように、この補強用クリップ２０の板状本体２１の長手方向両端の係合爪２２の間の離隔距離Ｌ２２は、コネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂ間の距離Ｌよりも若干短く設定されているが、この補強用クリップ２０の板状本体２１を一対のＭＴコネクタ２に対してＭＴクリップ３の主板部３１とは反対の側に配置し、前記押圧力によって板状本体２１を弾性変形させる（中央板部２１ａに押圧力を作用させる）と、これに伴い、板状本体２１の長手方向両端の係合爪２２の間の離隔距離が増大する。板状本体２１の長手方向両端の係合爪２２の間の離隔距離は、板状本体２１の弾性変形によって、コネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂ間の距離Ｌと同等あるいは前記距離Ｌよりも大きくなるように設定される。
【００５４】
板状本体２１の長手方向両端の係合爪２２をコネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂに配置した後、前記板状本体２１の長手方向中央部の押圧を停止する。
これにより、板状本体２１の弾性復元力によって、コネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２が、板状本体２１の長手方向両端の前記係合爪２２の間に挟み込まれるようにして一括保持される。
【００５５】
この補強用クリップ２０は、板状本体２１の長手方向中央部を押圧するだけで、極めて簡単にコネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２に装着することができる。
また、補強用クリップ２０は、板状本体２１の幅方向がコネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２の幅方向に一致する向きで、コネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２に装着される。
コネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２に補強用クリップ２０が装着されることで補強用クリップ付きコネクタ結合体４Ｂが組み立てられる。
【００５６】
補強用クリップ２０をコネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２に装着することで、コネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２には、コネクタ結合体４のＭＴクリップ３によって与えられる突き合わせ力の他に、前記板状本体２１の弾性によって与えられる突き合わせ力も作用することになる。補強用クリップ２０は、コネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２の突き合わせ力を補う機能を果たす。つまり、補強用クリップ２０を、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の突き合わせ力を補うための補強材として使用することができる。
したがって、例えばコネクタ結合体４のＭＴクリップ３が破損している場合、この補強用クリップ２０を一対のＭＴコネクタ２に装着することで、突き合わせ力を補うことができる。これにより、ＭＴコネクタ２間が離隔することを防ぐことができる（突き合わせ状態を維持できる）。
【００５７】
前記補強用クリップ２０の一対の係合爪２２は、ＭＴクリップ３の挟持用弾性片３２の第２湾曲部３２ｂ及び／又はＭＴコネクタ２から突出するブーツ８に当接する位置、及び該位置から前記ＭＴクリップ３の主板部３１とは反対側にずれた位置で、前記後端面２ｂに対して係合可能である。
図９では、補強用クリップ２０の一対の係合爪２２を、ＭＴクリップ３の挟持用弾性片３２の第２湾曲部３２ｂに当接する位置で一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂに係合させた状態を示す。
【００５８】
また、図８等に示すように、この補強用クリップ２０には、コネクタ結合体４のＭＴコネクタ２の幅方向の端部に当接することで前記板状本体２１を前記ＭＴコネクタ２の幅方向に位置決めするための位置決め用当接片２３が突設されている。
前記位置決め用当接片２３は、板状本体２１の幅方向の片端から内側面２１ｓから突出するように形成されている。したがって、この補強用クリップ２０は、例えば図１０に示すように、前記位置決め用当接片２３をコネクタ結合体４のＭＴコネクタ２の幅方向の端部に当接するだけで前記ＭＴコネクタ２の幅方向における位置決めを極めて簡単に行うことができる。
【００５９】
なお、図示例の補強用クリップ２０の前記位置決め用当接片２３は、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２のうちの片方のみに当接されるようになっている。但し、本発明はこれに限定されず、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の両方に当接される位置決め用当接片を具備する構成としても良い。
【００６０】
コネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２に装着された補強用クリップ２０は、図１１（ａ）に示すように板状本体２１の長手方向中央部（具体的には中央板部２１ａ）をコネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２に向けて押圧して板状本体２１を弾性変形させ、これにより板状本体２１の長手方向両端の前記係合爪２２の間を離隔させることで、前記一対のＭＴコネクタ２から離脱させる（取り外す）ことができる。
【００６１】
この補強用クリップ２０も、工具を使用することなく、作業者が手指で操作するだけで、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に簡単に装着でき、しかも、装着作業を行うために要する作業スペースが非常に小さくて済むことは第１実施形態の補強用クリップ１０と同様である。また、この補強用クリップ２０を用いて、クロージャ９内のコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着して突き合わせ力を補う作業は、コネクタ結合体４のＭＴクリップ３を取り外すことなく行える。
このため、この補強用クリップ２０をクロージャ９内のコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着して突き合わせ力を補う作業を、作業対象のコネクタ結合体４をクロージャ９から取り出すことなく、クロージャや光接続箱といったクロージャ９内にて行うことができる。この結果、作業対象のコネクタ結合体４及び該コネクタ結合体４にて互いに接続されている光ファイバ１を殆ど動かさなくて済むため、活線状態にて作業を行っても通信の瞬断を容易に防ぐことができる。
【００６２】
クロージャ９内のコネクタ収納ケース９１（図１０参照）に収納されているコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に補強用クリップ２０を装着して突き合わせ力を補う作業を行う場合は、例えば、クロージャ９を開放した状態にてコネクタ収納ケース９１から作業対象のコネクタ結合体４を取り出し（クロージャ９から取り出す必要は無い）、図１０に示すように、クロージャ９内にて補強用クリップ２０を装着（補強用クリップ付きコネクタ結合体４Ｂを組み立て）した後、この補強用クリップ２０を装着済みのコネクタ結合体４（補強用クリップ付きコネクタ結合体４Ｂ）をコネクタ収納ケース９１に収納する。
【００６３】
但し、この補強用クリップ２０は、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の片面側（ＭＴクリップ３の主板部３１とは反対の側）から板状本体２１の長手方向中央部に作用させた押圧力によって前記一対のＭＴコネクタ２に対して押し付けるだけで、前記一対のＭＴコネクタ２に装着できるため、例えば、コネクタ収納ケース９１内にて、作業対象のコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の片面側（ＭＴクリップ３の主板部３１とは反対の側）に補強用クリップ２０を挿入できる大きさの空きスペースを確保できる場合は、コネクタ結合体４をコネクタ収納ケース９１から取り出さずに、補強用クリップ２０の装着作業を行うことも可能である。この場合、作業対象のコネクタ結合体４を全く動かすことなく補強用クリップ２０の装着作業を行えるため、通信の瞬断等の不都合が生じにくい。このため、活線状態での作業を行う上で非常に有利である。
【００６４】
この補強用クリップ２０は、作業対象のコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の片面側（ＭＴクリップ３の主板部３１とは反対の側）に板状本体２１と該板状本体２１の長手方向中央部を押圧する手指とを挿入できる大きさの空きスペースを確保できれば、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に対する装着作業を行うことが可能であり、装着のために必要な作業スペースが非常に小さくて済む。装着作業のための作業スペースは、第１実施形態の補強用クリップ１０に比べてもさらに小さく（狭く）することが可能である。
【００６５】
コネクタ結合体４に対する補強用クリップ２０の装着作業のやり直し等のため補強用クリップ付きコネクタ結合体４Ｂから補強用クリップ２０を取り外す場合、この取り外し作業は、図１１（ａ）に示すように作業者が手指で補強用クリップ２０の板状本体２１をその長手方向中央部を押圧して弾性変形させ、板状本体２１の長手方向両端の前記係合爪２２の間を離隔させ、この状態で図１１（ｂ）に示すように補強用クリップ２０をコネクタ結合体４に対してその一対のＭＴコネクタ２の幅方向に沿ってスライド移動させて前記一対のＭＴコネクタ２から離脱させることも可能である。このとき、補強用クリップ２０はコネクタ結合体４に対して位置決め用当接片２３がコネクタ結合体４のＭＴコネクタ２から離隔する方向にスライド移動させる。
【００６６】
この取り外し作業の場合、作業に要する作業スペースが非常に小さくて済むといった利点がある。したがって、例えば、図１１（ｂ）に示すように、補強用クリップ２０が装着されているコネクタ結合体４（補強用クリップ付きコネクタ結合体４Ｂ）がクロージャ９（図示例では詳細にはコネクタ収納ケース９１）に収納状態のまま、コネクタ結合体４からの補強用クリップ２０の取り外し作業を行うといったことも容易に実現できる。
【００６７】
なお、上述のように、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着状態の補強用クリップをその板状本体の長手方向中央部を押圧して弾性変形させた状態で、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の幅方向に沿ってスライド移動させて前記一対のＭＴコネクタ２から取り外す手法は、本実施形態に係る後述の変形例や第３実施形態にも適用可能である。
【００６８】
（第２実施形態の変形例）
図１２、図１３、図１４（ａ）、（ｂ）に示すように、補強用クリップとしては、図７（ａ）〜（ｅ）、図８、図９等に例示した補強用クリップ２０の板状本体２１の内側面２１ｓに、前記板状本体２１の両端の係合爪２２間に一括保持した一対のＭＴ形光コネクタに当接可能なコネクタ当接突部５１を突設した構成のもの（補強用クリップ５０）を使用することも可能である。
【００６９】
図１２、図１４（ａ）に示すように、この補強用クリップ５０の前記コネクタ当接突部５１は、前記板状本体２１の長手方向においてその両端の係合爪２２の間にて該板状本体２１の長手方向中央を介して両側の位置で内側面２１ｓに突設されている。
図示例の補強用クリップ５０において、前記コネクタ当接突部５１は、具体的には、板状本体２１の長手方向において両側の傾斜板部２１ｂの中央板部２１ａ側の端部から、その内側面２１ｓの側、すなわち、板状本体２１の両面のうち係合爪２２が突設されている側（装着面側）に突出するように形成されている。
【００７０】
また、この補強用クリップ５０は、前記コネクタ当接突部５１を含む全体が金属によって一体に形成された１部品になっている。但し、本発明に係る補強用クリップとしては、これに限定されず、複数部材によって構成されたものであっても良い。
【００７１】
図１３に示すように、この補強用クリップ５０のコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に対する装着は、既述の補強用クリップ２０と同様にして、補強用クリップ５０の板状本体２１の長手方向中央部（具体的には中央板部２１ａ）に押圧力Ｐ３１を作用させて、補強用クリップ５０をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２にＭＴクリップ３の主板部３１とは反対の側から押し付ければ良い。
【００７２】
このとき、補強用クリップ５０は、治具両端の係合爪２２がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の後端のフランジ部２ｃの後端面２ｂ外周のエッジ部付近に当接した状態で、前記押圧力Ｐ３１によって補強用クリップ５０の板状本体２１が概略アーチ形から弾性変形され平板状に近付く結果、板状本体２１の長手方向両端間の距離の増大により、コネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂにそれぞれ係合する位置に配置される。
【００７３】
補強用クリップ５０は、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に対する押し付けにより、図１４（ａ）に示すように板状本体２１の両端の係合爪２２の間にコネクタ結合体４の互いに突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２を一括保持して前記一対のＭＴコネクタ２に装着される。補強用クリップ５０を、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着することで補強用クリップ付きコネクタ結合体４Ｃを組み立てることができる。
【００７４】
補強用クリップ５０は、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に対する押し付けにより板状本体２１の両端の係合爪２２をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂにそれぞれ係合する位置に配置した後、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に対する押し付けを完了することで、板状本体２１が該板状本体２１自体の弾性復元力によりアーチ形に戻る。これにより、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に補強用クリップ５０を装着して組み立てた補強用クリップ付きコネクタ結合体４Ｃにおいて、前記コネクタ当接突部５１がＭＴコネクタ２から離隔した位置に配置されることとなる。
【００７５】
また、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着した前記補強用クリップ５０は、係合爪２２の板状本体２１からの突出寸法の設定により、前記板状本体２１から突出する係合爪２２の突端がＭＴクリップ３の第２湾曲部３２ｂに当接したときに、板状本体２１の長手方向両端部がＭＴコネクタ２のフランジ部２ｃから離隔した位置に配置されるようになっている。このため、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に補強用クリップ５０を装着したとき、板状本体２１はその全長にわたってＭＴコネクタ２に接触しない位置に配置される。
【００７６】
補強用クリップ５０の前記コネクタ当接突部５１は板状本体２１の長手方向の互いに離隔した２箇所に突設されている。図１４（ａ）に示すように、この補強用クリップ５０をコネクタ結合体４に装着したときには、板状本体２１の長手方向中央部がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の接合端面２ａ同士を突き合わせ接合した接合部に対応する位置に配置され、板状本体２１の長手方向中央を介して両側の前記コネクタ当接突部５１が、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に対応する位置に配置される。図１４（ｂ）に示すように前記押圧力Ｐ３２によって板状本体２１を弾性変形させたときには、一対のＭＴコネクタ２の個々に、それぞれ対応する位置のコネクタ当接突部５１が当接される。
但し、補強用クリップ５０における前記コネクタ当接突部５１の突設位置は、図１３、図１４（ｂ）に示すように板状本体２１をその長手方向中央部に与えた押圧力Ｐ３１、Ｐ３２によって弾性変形させたときに、ＭＴコネクタ２におけるその後端のフランジ部２ｃから接合端面２ａ側の部分に当接するように設定される。
【００７７】
図１４（ｂ）に示すように、コネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２に装着されている補強用クリップ５０をコネクタ結合体４から取り外すには、板状本体２１の長手方向中央部（具体的には中央板部２１ａ）に一対のＭＴコネクタ２に向かって押圧する押圧力Ｐ３２を与え（コネクタ結合体４はＭＴクリップ３の主板部３１に押圧力Ｐ３２とは反対向きに作用する力（反力）を以て支持する）て板状本体２１を弾性変形させれば良い。
【００７８】
補強用クリップ付きコネクタ結合体４Ｃの一対のＭＴコネクタ２に装着状態の補強用クリップ５０を前記一対のＭＴコネクタ２から取り外すべく、板状本体２１の長手方向中央部（具体的には中央板部２１ａ）に前記押圧力Ｐ３２を与えたとき、補強用クリップ５０は、その両端の係合爪２２がＭＴクリップ３の第２湾曲部３２ｂに当接する位置からＭＴコネクタ２の厚さ方向においてＭＴクリップ３の主板部３１が配置されている側（図１４（ａ）において下側）へは移動しないことで、板状本体２１が弾性変形してアーチ形から平板状に近付くことになる。補強用クリップ５０は、板状本体２１が平板状になると、板状本体２１両端の係合爪２２間の距離が、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂ間の距離Ｌと同等あるいは前記距離Ｌよりも若干大きくなるため、前記押圧力３２によって板状本体２１を略平板状に弾性変形させることで、前記一対のＭＴコネクタ２からの取り外しを楽に行える。
【００７９】
ところで、図１１（ａ）に示すように、コネクタ当接突部５１を具備していない既述の補強用クリップ２０の場合、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着された状態にて板状本体２１の長手方向中央部を押圧して取り外し作業を行うとき、板状本体２１の長手方向中央部を押圧する押圧力によって、板状本体２１がその長手方向両端から中央部側に行くにしたがってコネクタ結合体４のＭＴクリップ３の主板部３１に接近する凹形に弾性変形されることで、板状本体２１の長手方向中央部が、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の接合端面２ａ同士を突き合わせ接合した接合部付近に当接し得る。このため、例えば、コネクタ結合体４のＭＴクリップ３の主板部３１の長手方向両端に板状本体２１の長手方向中央部をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に向かって押圧する押圧力に対する反力が与えられるようにして、板状本体２１の中央板部２１ａの中央部を手指で押圧する場合、仮に、板状本体２１の長手方向中央部に必要以上に過大な押圧力を与えてしまい、凹形に弾性変形された板状本体２１の長手方向中央部が前記一対のＭＴコネクタ２の接合部付近を強く押圧するようになると、コネクタ結合体４に曲げ力（撓み力）を与える可能性がある。
【００８０】
作業者が片手の手指でコネクタ結合体４を把持しようとする場合、ＭＴクリップ３の主板部３１に当てた人差し指及び中指とＭＴコネクタ２に当てた親指との間でコネクタ結合体４を挟み込むことが考えられるが、ＭＴクリップ３の主板部３１の長さは２０ｍｍ程度であるため、人差し指と中指とが前記主板部３１の長手方向両端に配置される傾向がある。
作業者が片手の手指でコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着状態の補強用クリップ２０の取り外し作業を行う場合、コネクタ結合体４のＭＴクリップ３の主板部３１に人差し指と中指とを当て、親指で補強用クリップ２０の板状本体２１の中央板部２１ａを押圧することが考えられるが、この場合、人差し指と中指とが前記主板部３１の長手方向両端に配置されると、上述のように、コネクタ結合体４のＭＴクリップ３の主板部３１の長手方向両端に板状本体２１の長手方向中央部を押圧する押圧力に対する反力が与えられるようにして板状本体２１の中央板部２１ａを押圧する状況が発生することが想定される。
【００８１】
ここで説明する実施形態の補強用クリップ５０のコネクタ結合体４からの取り外しの場合は、図１４（ｂ）に示すように、前記押圧力Ｐ３２を板状本体２１の長手方向中央部（具体的には中央板部２１ａ）に作用させたとき、板状本体２１の弾性変形によって板状本体２１の長手方向２箇所の前記コネクタ当接突部５１がＭＴコネクタ２に当接する。このため、上述のようにコネクタ結合体４のＭＴクリップ３の主板部３１の長手方向両端に板状本体２１の長手方向中央部を押圧する押圧力に対する反力が与えられるようにして板状本体２１の中央板部２１ａに押圧力Ｐ３２を与えて取り外し作業を行う場合、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に当接した前記コネクタ当接突部５１によって、前記押圧力Ｐ３２に対してコネクタ結合体４が負担する応力を分散できる。これにより、前記押圧力Ｐ３２の付与に起因してコネクタ結合体４に与えられる曲げ力（撓み力）を緩和することができる。
【００８２】
この補強用クリップ５０は、前記板状本体２１の長手方向２箇所のコネクタ当接突部５１がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に当接した後は、板状本体２１の押圧の継続により板状本体２１の長手方向２箇所のコネクタ当接突部５１間に位置する部分（突部間延在部。図示例では中央板部２１ａと一致）の弾性変形が進行したとしても、コネクタ当接突部５１によって板状本体２１とコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２との間が離隔した状態が保たれるように構成されており、板状本体２１の長手方向中央部がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の接合部に当接して押圧力を与えることを防ぐことができる。これにより、板状本体２１の長手方向２箇所のコネクタ当接突部５１により、前記押圧力Ｐ３２に対してコネクタ結合体４が負担する応力を確実に分散できる。
【００８３】
このように、補強用クリップ５０をコネクタ結合体４から取り外す作業においては、極めて簡単な構成（コネクタ当接突部５１を設ける）により、コネクタ結合体４に作用する曲げ力（撓み力）を緩和でき、コネクタ結合体４に撓み変形が与えられることを防ぐことができる。
コネクタ結合体４の撓み変形の防止は、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の結合状態に影響を与えることを防ぐことができ、一対のＭＴコネクタ２の相互の位置決め精度の安定維持に有効に寄与する。
【００８４】
なお、この補強用クリップ５０は、前記板状本体２１の長手方向２箇所のコネクタ当接突部５１がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に当接した後、板状本体２１の押圧の継続により板状本体２１の長手方向２箇所のコネクタ当接突部５１間に位置する突部間延在部の弾性変形の進行により、前記突部間延在部がその長手方向両端から中央部側に行くにしたがってコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の接合部付近に接近する凹形に弾性変形され、その長手方向中央部が前記一対のＭＴコネクタ２の接合部付近に当接可能になっている構成も採用可能である。但し、この場合も、板状本体２１の長手方向２箇所のコネクタ当接突部５１によって、前記押圧力Ｐ３２に対してコネクタ結合体４が負担する応力を分散できるため、コネクタ結合体４に作用する曲げ力（撓み力）を緩和でき、コネクタ結合体４に撓み変形が与えられることを防ぐことができる。
【００８５】
また、上述のように、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着状態の補強用クリップ５０に前記押圧力Ｐ３２を作用させて前記一対のＭＴコネクタ２から取り外す作業において、補強用クリップ５０の弾性変形の進行により前記コネクタ当接突部５１がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に当接することで、コネクタ結合体４に作用する応力を分散できる構成であれば、補強用クリップ５０の両端の係合爪２２がＭＴクリップ３の第２湾曲部３２ｂを押圧する押圧力が過大になって、係合爪２２がＭＴコネクタ２の後端面２ｂとＭＴクリップ３の第２湾曲部３２ｂとの間に割り込み、ブーツ８及びその内側に内挿されている光ファイバ１を押圧して前記光ファイバ１に曲げを与えるといった不都合を防止できるといった利点もある。
【００８６】
ＭＴクリップ３は、その両端の挟持用弾性片３２の間に一対のＭＴコネクタ２を挟み込むようにしてしっかりと保持する。このため、仮に前記補強用クリップ５０からコネクタ当接突部５１を省略した構成の補強用クリップをコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着した場合であっても、補強用クリップを一対のＭＴコネクタ２から取り外すために板状本体２１の長手方向中央部に与えた押圧力によって板状本体２１端部の係合爪２２がＭＴコネクタ２の後端面２ｂとＭＴクリップ３の第２湾曲部３２ｂとの間に割り込むことは容易ではない。
これに対して、コネクタ当接突部５１を具備する前記補強用クリップ５０の場合は、一対のＭＴコネクタ２からの取り外し作業時に、前記コネクタ当接突部５１がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に当接することで、板状本体２１端部の係合爪２２にＭＴコネクタ２の後端面２ｂとＭＴクリップ３の第２湾曲部３２ｂとの間への割り込みを生じさせるような過大な力（第２湾曲部３２ｂへの押圧力）が作用することを防ぐことができる。
【００８７】
また、上述の補強用クリップ５０であれば、図１３に示すように、該補強用クリップ５０をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着する際にも、補強用クリップ５０のコネクタ当接突部５１がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に当接することで、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の撓み防止、板状本体２１端部の係合爪２２がコネクタ結合体４のＭＴコネクタ２の後端面２ｂとＭＴクリップ３の第２湾曲部３２ｂとの間に割り込むことの防止に有効に寄与することは言うまでも無い。
【００８８】
図示例の補強用クリップ５０は、板状本体２１が該板状本体２１の長手方向中央部をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に向かって押圧する押圧力によって弾性変形されてアーチ形から略平板状になったときに、前記コネクタ当接突部５１がＭＴコネクタ２に当接するように構成されている。図１４（ｂ）に示すように、図示例の補強用クリップ５０は、より詳細には、板状本体２１が前記押圧力によって弾性変形されてアーチ形から平板状になった後、さらに板状本体２１の弾性変形が若干進行し、板状本体２１の長手方向中央部が板状本体２１の他の部分に比べて僅かにコネクタ結合体４のＭＴクリップ３の主板部３１寄りに位置する凹形になったところで前記コネクタ当接突部５１がＭＴコネクタ２に当接するように構成されている。
【００８９】
なお、補強用クリップ５０の板状本体２１長手方向におけるコネクタ当接突部５１の突設位置としては、前記板状本体２１の長手方向においてその両端の係合爪２２の間にて該板状本体２１の長手方向中央を介して両側に離隔した２箇所であればよく、図示例のように板状本体２１の長手方向において両側の傾斜板部２１ｂの中央板部２１ａ側の端部に限定されるものではない。例えば中央板部２１ａの両端に突設した構成、中央板部２１ａの両側の傾斜板部２１ｂの中央部にそれぞれ突設した構成等も採用可能である。
但し、前記コネクタ当接突部５１は、板状本体２１の長手方向中央部をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に向かって押圧する押圧力によって板状本体２１を弾性変形させることで、コネクタ結合体の一対のＭＴコネクタ２に対してコネクタ当接突部５１がひとつずつ、同時に当接されるように設ける。
【００９０】
また、補強用クリップ５０としては、板状本体２１が平板状になると同時に、前記コネクタ当接突部５１がＭＴコネクタ２に当接する構成も採用可能である。
【００９１】
（第３実施形態）
図１５（ａ）〜（ｃ）、図１６、図１７（ａ）、（ｂ）に示すように、補強用クリップとしては、細長板状の板状本体６１（弾性板部）の長手方向両端に、該板状本体６１の長手方向両端から延出する部分をそれぞれＵ字状に曲げ成形して該板状本体６１の片面側に突出させた挟持用曲げ片部６２（当接片部）を有し、前記板状本体６１はその長手方向中央部が、該板状本体６１の両面のうち前記挟持用曲げ片部６２が突設されている装着面６１ａ側とは反対の背面６１ｂ側に張り出す概略アーチ形に形成されたアーチ形張出部６３とされ、さらに、前記板状本体６１から延出され該板状本体６１の前記装着面６１ａに沿って設けられた板ばね状の弾性片からなるコネクタ当接突部６４（以下、コネクタ当接用弾性片とも言う）と、前記アーチ形張出部６３に突設されコネクタ結合体４のＭＴコネクタ２の幅方向の端部に当接することで前記板状本体６１を前記ＭＴコネクタ２の幅方向に位置決めするための位置決め用当接片６５とを有する構成となっている補強用クリップ６０を使用することも可能である。
【００９２】
この補強用クリップ６０は、その全体が金属によって一体に形成された１部品になっている。図示例の補強用クリップ６０は具体的には、１枚の金属板に切断、折り曲げ成形等の加工を行って形成したものである。但し、本発明に係る補強用クリップとしては、これに限定されず、複数部材によって構成されたものであっても良い。
また、前記板状本体６１は作業者が手指で弾性変形させることが可能になっている。
【００９３】
図１５（ａ）、図１７（ａ）、（ｂ）に示すように、前記アーチ形張出部６３は、具体的には、板状本体６１の長手方向中央部の頂板部６３ａと、この頂板部６３ａの両側に該頂板部６３ａに対して傾斜して設けられた一対の傾斜板部６３ｂとを具備する構成となっている。
但し、本発明に係る補強用クリップとしては、例えば、円弧状に湾曲するアーチ形に形成された細長板状の板状本体（弾性板部）を採用した構成としても良い。
【００９４】
図１５（ａ）〜（ｃ）、図１６に示すように、前記コネクタ当接用弾性片６４は、前記板状本体６１の幅方向の端部から前記装着面６１ａの幅方向中央部に向かって延出する細長片である。このコネクタ当接用弾性片６４は、前記板状本体６１側の基端部から先端部側に行くにしたがって前記装着面６１ａから離隔するように前記装着面６１ａに対して傾斜して設けられている。
この補強用クリップ６０において前記コネクタ当接用弾性片６４は、板状本体６１の長手方向において前記アーチ形張出部６３、すなわち両端の挟持用曲げ片部６２と前記アーチ形張出部６３との間の２箇所にて、それぞれ板状本体６１の幅方向両側の端部に突設されており、計４本が設けられている。
【００９５】
図１５（ａ）〜（ｃ）、図１６に示すように、位置決め用当接片６５は、前記アーチ形張出部６３の頂板部６３ａにおける板状本体６１の幅方向の片端から装着面６１ａ側に前記頂板部６３ａに垂直に突出するように形成されている。したがって、この補強用クリップ６０は、例えば前記位置決め用当接片６５をコネクタ結合体４のＭＴコネクタ２の幅方向の端部に当接するだけで前記ＭＴコネクタ２の幅方向における位置決めを極めて簡単に行うことができる。
【００９６】
図１５（ａ）等に示すように、この補強用クリップ６０の板状本体６１の長手方向両端の挟持用曲げ片部６２の先端部６２ａは、コネクタ結合体４の互いに突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２に対して押圧により係合容易にするために、板状本体６１の長手方向において互いに離隔する方向に反り返るように湾曲成形されている。
【００９７】
補強用クリップ６０の板状本体６１の長手方向両端の挟持用曲げ片部６２の先端部６２ａ間の離隔距離（湾曲成形されている先端部６２ａ間の最狭部の離隔距離）は、コネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂ間の距離Ｌ（図９参照）よりも若干短く設定されている。この補強用クリップ６０は板状本体６１両端の挟持用曲げ片部６２、アーチ形張出部６３等の弾性変形により、挟持用曲げ片部６２の先端部６２ａ間の離隔距離を一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂ間の距離Ｌと同等あるいは前記距離Ｌよりも大きくすることが可能であり、これにより、図１７（ａ）に示すように板状本体６１の弾性によって両端の挟持用曲げ片部６２間にコネクタ結合体４の突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２を挟み込むようにして保持することができる。
【００９８】
図１７（ａ）に示すように、この補強用クリップ６０をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着するには、コネクタ結合体４の互いに突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタ２を介してＭＴクリップ３の主板部３１とは反対の側から、板状本体６１の長手方向中央部（具体的にはアーチ形張出部６３の頂板部６３ａ）に押圧力を作用させて該補強用クリップ６０を前記一対のＭＴコネクタ２に向かって押圧すれば良い。
【００９９】
この補強用クリップ６０は、治具両端の挟持用曲げ片部６２の先端部６２ａをコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の後端のフランジ部２ｃの後端面２ｂ外周のエッジ部付近にそれぞれ当接させた状態にて、補強用クリップ６０の板状本体６１の長手方向中央部（具体的にはアーチ形張出部６３の頂板部６３ａ）を前記一対のＭＴコネクタ２に向かって押圧すると、板状本体６１及び該板状本体６１両端の挟持用曲げ片部６２の弾性変形により、治具両端の挟持用曲げ片部６２の先端部６２ａをコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂにそれぞれ係合する位置に配置できる。
【０１００】
そして、治具両端の挟持用曲げ片部６２の先端部６２ａがコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂにそれぞれ係合する位置に配置されたら、板状本体６１の長手方向中央部の押圧を完了する。これにより、板状本体６１及び該板状本体６１両端の挟持用曲げ片部６２の弾性復元力によって、両端の挟持用曲げ片部６２の先端部６２ａ間にコネクタ結合体４の前記一対のＭＴコネクタ２が一括保持され、補強用クリップ６０が前記一対のＭＴコネクタ２に対して装着状態となり、補強用クリップ付きコネクタ結合体４Ｄが組み立てられる。
【０１０１】
図１７（ａ）に示すように、前記補強用クリップ６０は、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着したとき、板状本体６１の長手方向の２箇所のコネクタ当接用弾性片６４がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に当接することで、板状本体６１がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２から離隔した位置に配置される。
補強用クリップ６０をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着するとき、前記コネクタ当接用弾性片６４は、補強用クリップ６０の板状本体６１とコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２との間に挟み込まれることで、板状本体６１の装着面６１ａに当接する位置まで弾性変形可能である。
【０１０２】
図１５（ｃ）に示すように、前記コネクタ当接用弾性片６４は、具体的には、板状本体６１から延出する細長板ばね状の弾性片本体６４ａの先端に、該コネクタ当接用弾性片６４の先端部を前記弾性片本体６４ａに対して板状本体６１の装着面６１ａ側に曲げた箇所である屈曲部６４ｂを有する構成であり、補強用クリップ６０の板状本体６１とコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２との間に挟み込まれたとき、前記屈曲部６４ｂから先端側の先端片部６４ｃの先端が板状本体６１の装着面６１ａに当接する位置まで弾性変形可能である。
このコネクタ当接用弾性片６４は、前記先端片部６４ｃの先端が板状本体６１の装着面６１ａに当接することで、板状本体６１の装着面６１ａ側に前記屈曲部６４ｂを頂部とする山形の突部（以下、山形突部とも言う）を形成する。
【０１０３】
補強用クリップ６０は、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着したとき、板状本体６１の弾性復元力によりアーチ形張出部６３がアーチ形となれば、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に当接したコネクタ当接用弾性片６４によって、板状本体６１がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２から離隔した位置に配置されるようになっている。
【０１０４】
補強用クリップ６０のコネクタ当接用弾性片６４は、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に対する補強用クリップ６０の装着作業において、板状本体６１とコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２との間に挟み込まれて先端片部６４ｃ先端が板状本体６１の装着面６１ａに当接して山形突部を形成したとき、山形突部の板状本体６１からの突出寸法、すなわち板状本体６１の装着面６１ａから屈曲部６４ｂ（山形突部）の頂部までの距離によって、板状本体６１とコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２との間に板状本体６１をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に接触させない大きさの離隔距離を確保でき、板状本体６１をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２から離隔した位置に配置できるように構成されている。なお、このとき、コネクタ当接用弾性片６４の屈曲部６４ｂ（山形突部）の頂部にコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２が当接した状態となる。
【０１０５】
図１７（ａ）に示すように、補強用クリップ６０は、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着するとき、コネクタ当接用弾性片６４をその先端片部６４ｃ先端が板状本体６１の装着面６１ａに当接して山形突部を形成する所まで板状本体６１を一対のＭＴコネクタ２に押圧して接近させた後、板状本体６１の長手方向中央部を一対のＭＴコネクタ２の接合部に向けて押圧する押圧力を解除することで、コネクタ当接用弾性片６４が山形突部を形成するか、あるいは該コネクタ当接用弾性片６４自体の弾性によって先端片部６４ｃ先端が板状本体６１の装着面６１ａから離隔した状態となる。後者の場合は、板状本体６１とコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２との間の離隔距離が、前記コネクタ当接用弾性片６４が山形突部を形成するときに比べて大きくなる。
【０１０６】
補強用クリップ付きコネクタ結合体４Ｄ（図１７（ａ）参照）のコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着状態の補強用クリップ６０を前記一対のＭＴコネクタ２から取り外すには、図１７（ｂ）に示すように、補強用クリップ６０の板状本体６１の長手方向中央部（具体的にはアーチ形張出部６３の頂板部６３ａ）をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に向けて押圧して前記アーチ形張出部６３を弾性変形することで該アーチ形張出部６３をアーチ形から平板状に近付け、コネクタ結合体４から撤去すれば良い。
【０１０７】
この補強用クリップ６０は、板状本体６１の長手方向中央部にコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に向かって押圧する押圧力Ｐ４を作用させて板状本体６１を弾性変形させ、前記アーチ形張出部６３を平板状にすることで、挟持用曲げ片部６２の先端部６２ａ間の離隔距離を一対のＭＴコネクタ２の後端面２ｂ間の距離Ｌと同等あるいは前記距離Ｌよりも大きくすることが可能であるため、前記押圧力Ｐ４によって板状本体６１を弾性変形させ略平板状にすることで、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２からの取り外しを楽に行うことができる。
【０１０８】
ここで説明する実施形態の補強用クリップ付きコネクタ結合体４Ｄ（図１７（ａ）参照）の補強用クリップ６０のコネクタ結合体４からの取り外しの場合、図１７（ｂ）に示すように、前記押圧力Ｐ４を板状本体６１の長手方向中央部（具体的にはアーチ形張出部６３の頂板部６３ａ）に作用させたとき、板状本体６１の弾性変形の進行によって板状本体６１の長手方向２箇所の前記コネクタ当接用弾性片６４を弾性変形させ、各コネクタ当接用弾性片６４がその先端片部６４ｃ先端が板状本体６１の装着面６１ａに当接して山形突部を形成する所まで板状本体６１を一対のＭＴコネクタ２に押圧して接近させ、この山形突部の頂部（屈曲部６４ｂの頂部）がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に当接した状態とする。
【０１０９】
前記補強用クリップ６０のコネクタ当接用弾性片６４は、板状本体６１のアーチ形張出部６３に比べて小さい力で弾性変形可能に形成されている。このため、前記補強用クリップ６０は前記押圧力Ｐ４によって板状本体６１を弾性変形させることで、板状本体６１のアーチ形張出部６３以外の部分の弾性変形によって板状本体６１の長手方向２箇所の前記コネクタ当接用弾性片６４が弾性変形されて前記山形突部を形成した後に、アーチ形張出部６３がアーチ形から平板状に近付くように弾性変形を開始する。
【０１１０】
前記補強用クリップ６０は、例えばコネクタ結合体４のＭＴクリップ３の主板部３１の長手方向両端に板状本体６１の長手方向中央部を押圧する押圧力に対する反力が与えられるようにして板状本体６１の中央板部に押圧力Ｐ４を与えて取り外し作業を行う場合に、板状本体６１とコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２との間に前記山形突部を形成したコネクタ当接用弾性片６４が挟み込まれることで、板状本体６１の長手方向２箇所の山形突部によって前記押圧力Ｐ４に対してコネクタ結合体４が負担する応力を分散できる。これにより、前記押圧力Ｐ４の付与に起因してコネクタ結合体４に与えられる曲げ力（撓み力）を緩和できる。
【０１１１】
また、この補強用クリップ６０は、前記板状本体６１の長手方向２箇所の山形突部がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に当接した後は、板状本体６１の押圧の継続により板状本体６１の長手方向２箇所の山形突部間に位置する部分（突部間延在部。図示例ではアーチ形張出部６３と一致）の弾性変形が進行したとしても、山形突部によって板状本体６１とコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２との間が離隔した状態が保たれるように構成されており、板状本体６１の長手方向中央部がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の接合部に当接して押圧力を与えることを防ぐことができる。これにより、板状本体６１の長手方向２箇所の山形突部によって前記押圧力Ｐ４に対してコネクタ結合体４が負担する応力を確実に分散できる。
【０１１２】
このように、補強用クリップ６０をコネクタ結合体４から取り外す作業においては、極めて簡単な構成（コネクタ当接用弾性片６４を設ける）により、コネクタ結合体４に作用する曲げ力（撓み力）を緩和でき、コネクタ結合体４に撓み変形が与えられることを防ぐことができる。
コネクタ結合体４の撓み変形の防止は、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の結合状態に影響を与えることを防ぐことができ、一対のＭＴコネクタ２の相互の位置決め精度の安定維持に有効に寄与する。
【０１１３】
さらに、前記山形突部は若干の弾性変形が可能であり、補強用クリップ６０は、板状本体６１とコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２との間に挟み込まれた山形突部の弾性変形によって、板状本体６１の長手方向中央部をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に向かって押圧する押圧力Ｐ４を吸収でき、これによっても前記押圧力Ｐ４に対してコネクタ結合体４が負担する応力を軽減できるといった利点がある。
【０１１４】
なお、この補強用クリップ６０は、前記板状本体６１の長手方向２箇所の山形突部がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に当接した後、板状本体６１の押圧の継続により板状本体６１の長手方向２箇所の山形突部間に位置する部分（突部間延在部。図示例ではアーチ形張出部６３と一致）の弾性変形の進行により、前記突部間延在部がその長手方向両端から中央部側に行くにしたがってコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の接合部付近に接近する凹形に弾性変形され、その長手方向中央部が前記一対のＭＴコネクタ２の接合部付近に当接可能になっている構成も採用可能である。但し、この場合も、板状本体６１の長手方向２箇所の山形突部によって、前記押圧力Ｐ４に対してコネクタ結合体４が負担する応力を分散できるため、コネクタ結合体４に作用する曲げ力（撓み力）を緩和でき、コネクタ結合体４に撓み変形が与えられることを防ぐことができる。
【０１１５】
また、上述のように、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着状態の補強用クリップ６０に前記押圧力Ｐ４を作用させて前記一対のＭＴコネクタ２から取り外す作業において、補強用クリップ６０の弾性変形の進行により前記コネクタ当接用弾性片６４が形成した山形突部がコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に当接することで、コネクタ結合体４に作用する応力を分散できる構成であれば、補強用クリップ６０の両端の挟持用曲げ片部６２の先端部６２ａがＭＴクリップ３の第２湾曲部３２ｂを押圧する押圧力が過大になって、挟持用曲げ片部先端部６２ａがＭＴコネクタ２の後端面２ｂとＭＴクリップ３の第２湾曲部３２ｂとの間に割り込み、ブーツ８及びその内側に内挿されている光ファイバ１を押圧して前記光ファイバ１に曲げを与えるといった不都合を防止できるといった利点もある。
【０１１６】
また、上述の補強用クリップ６０であれば、図１７（ａ）に示すように、該補強用クリップ６０をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に装着する際にも、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に当接したコネクタ当接用弾性片６４が山形突部を形成することで、コネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２の撓み防止、板状本体６１端部の挟持用曲げ片部先端部６２ａがコネクタ結合体４のＭＴコネクタ２の後端面２ｂとＭＴクリップ３の第２湾曲部３２ｂとの間に割り込むことの防止に有効に寄与することは言うまでも無い。
【０１１７】
なお、補強用クリップ６０の板状本体６１長手方向におけるコネクタ当接用弾性片６４の突設位置としては、前記板状本体６１の長手方向においてその両端の挟持用曲げ片部６２の間にて該板状本体６１の長手方向中央を介して両側に離隔した２箇所であればよく、図示例のように板状本体６１の長手方向において両側の挟持用曲げ片部６２とアーチ形張出部６３との間に限定されるものではない。例えばコネクタ当接用弾性片６４をアーチ形張出部６３の長手方向両端に突設した構成等も採用可能である。
但し、板状本体６１の長手方向中央を介して両側の前記コネクタ当接用弾性片６４は、板状本体６１の長手方向中央部をコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２に向かって押圧する押圧力によって板状本体６１を弾性変形させることで、コネクタ結合体の一対のＭＴコネクタ２に対して、同時に当接されるように設ける。
【０１１８】
コネクタ当接用弾性片としては、その先端部に屈曲部６４ｂが形成されている構成に限定されず、例えば屈曲部６４ｂが形成されておらず、その全長が真っ直ぐな細長板状になっている構成（全長が弾性片本体である構成）や、アーチ状に湾曲しており、板状本体６１とコネクタ結合体４の一対のＭＴコネクタ２との間に挟み込まれたときにその長手方向中央部を頂部とする山形（弓形）の突部を形成する構成等も採用可能である。
【０１１９】
本発明に係る光コネクタ用クリップとしては、第１実施形態の弾性板部の中央板部の両側の傾斜板部にコネクタ当接突部を突設した構成や、中央板部の弾性板部長手方向における両端にコネクタ当接突部を突設した構成も採用可能可能である。コネクタ当接突部は弾性板部の内側面１１ｓ（装着面）に突設する。また、第１実施形態の光コネクタ用クリップの一対の弾性板部をその長手方向全長が概略アーチ形のものにかえて、長手方向中央部が概略アーチ形に形成された細長板状のものを採用することも可能である。
【０１２０】
なお、本発明は上述の実施形態に限定されず、適宜変更可能であることは言うまでも無い。
本発明に係る光コネクタ用クリップは、ＭＴクリップを使用しないで、単独で、突き合わせ状態の一対のＭＴコネクタの一括保持、突き合わせ力の付与に使用することも可能である。
【符号の説明】
【０１２１】
１、１ａ、１ｂ…光ファイバ、２、２Ａ、２Ｂ…ＭＴ形光コネクタ、２ａ…接合端面、２ｂ…後端面、３…クリップ（ＭＴクリップ）、３１…主板部、３２…挟持用弾性片、３２ａ…第１湾曲部、３２ｂ…第２湾曲部、４…コネクタ結合体、４Ａ、４Ｂ…補強用クリップ付きコネクタ結合体、５…フェルール、６…ガイドピン、７…ガイドピン穴、８…ブーツ、９…クロージャ、９１…コネクタ収納ケース、
１０…光コネクタ用クリップ（補強用クリップ）、１０Ｓ…内側空間、１１…弾性板部、１１ａ…中央板部、１１ｂ…傾斜板部、１１ｓ…内側面、装着面、１２…当接片部（連結板部）、１３…ファイバ挿通用開口部、
２０…光コネクタ用クリップ（補強用クリップ）、２１…弾性板部（板状本体）、２１ａ…中央板部、２１ｂ…傾斜板部、２１ｓ…内側面、装着面、２２…当接片部（係合爪）、２３…位置決め用当接片、
５０…光コネクタ用クリップ（補強用クリップ）、５１…コネクタ当接片部、
６０…光コネクタ用クリップ（補強用クリップ）、６１…弾性板部（板状本体）、６１ａ…装着面、６１ｂ…背面、６２…当接片部（挟持用曲げ片部）、６２ａ…（当接片部の）先端部、６３…アーチ形張出部、６４…コネクタ当接突部、弾性片（コネクタ当接用弾性片）、６４ｃ…（コネクタ当接突部、弾性片の）先端部、６５…位置決め用当接片。
【図１】
2011075814.tif 000003
【図２】
2011075814.tif 000004
【図３】
2011075814.tif 000005
【図４】
2011075814.tif 000006
【図５】
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【図６】
2011075814.tif 000008
【図７】
2011075814.tif 000009
【図８】
2011075814.tif 000010
【図９】
2011075814.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
2011075814.tif 000013
【図１２】
2011075814.tif 000014
【図１３】
2011075814.tif 000015
【図１４】
2011075814.tif 000016
【図１５】
2011075814.tif 000017
【図１６】
2011075814.tif 000018
【図１７】
2011075814.tif 000019
【図１８】
2011075814.tif 000020
【図１９】
2011075814.tif 000021
【図２０】
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