(57)【要約】【課題】定着部クリーニングモードで用いることができる記録材の種類が多い画像形成装置の提供。【解決手段】記録材にカラートナー画像を形成する画像形成装置であって、記録材にトナー画像を形成する画像形成部ＳＹ，ＳＣ，ＳＭ，ＳＫと、記録材に形成されたトナー画像を記録材に加熱定着する定着部２０と、前記定着部をクリーニングするクリーニングモードと、を有し、前記クリーニングモードが設定されると、前記画像形成部が記録材Ｐに所定のトナー画像Ｔｐを形成し、その後、前記定着部が所定のトナー画像を記録材に加熱定着することによって、前記定着部で加熱されつつ搬送されて前記定着部をクリーニングするためのクリーニングシートＣＰが形成される画像形成装置において、記録材に形成される所定のトナー画像の単位面積あたりのトナー量は、記録材の材質に関わる種類に応じて異なることを特徴とする。【選択図】図１
2011075796.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
記録材にカラートナー画像を形成する画像形成装置であって、記録材にトナー画像を形成する画像形成部と、記録材に形成されたトナー画像を記録材に加熱定着する定着部と、前記定着部をクリーニングするクリーニングモードと、を有し、前記クリーニングモードが設定されると、前記画像形成部が記録材に所定のトナー画像を形成し、その後、前記定着部が所定のトナー画像を記録材に加熱定着することによって、前記定着部で加熱されつつ搬送されて前記定着部をクリーニングするためのクリーニングシートが形成される画像形成装置において、記録材に形成される前記所定のトナー画像の単位面積あたりのトナー量は、記録材の材質に関わる種類に応じて異なることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記定着部をクリーニングシートでクリーニングする回数は、記録材の材質に関わる種類に応じて異なることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、記録材上にカラー画像を形成する画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真式の複写機やプリンタ等の画像形成装置は、像担持体としての感光体ドラムや中間転写体が担持するトナー画像を転写手段により記録材に転写する。そしてその記録材を定着装置（定着器）により加熱及び加圧することにより未定着のトナー画像を記録材に加熱定着している。上記の定着装置では、画像形成装置の使用に伴い少なからず未定着トナー画像のトナーや記録材としての記録紙の紙紛などが定着装置の有する定着ローラや加圧ローラなどの構成ローラの外周面（表面）に付着し構成ローラ表面が汚れる。これは記録材や構成ローラの帯電に起因する静電オフセット、定着過多または定着不足による熱的オフセット、記録材ジャム処理時の未定着トナーの構成ローラ表面への付着、表面強度の低い記録材からの紙紛の脱落、などこれら原因によって発生するものである。こうした構成ローラ表面の汚れは、構成ローラ表面での蓄積限界を超えるとニップ部で記録材上へ吐出され、記録材上の画像を汚損することとなる。また構成ローラ表面の汚れをきっかけとして、記録材が構成ローラ表面に巻付きやすくなり、定着装置でのジャムや構成ローラの破損を引き起こす恐れがある。こうした問題を解決するため、本出願人は構成ローラ表面の汚れをクリーニングできるようにした画像形成装置を提案している（特許文献１）。この画像形成装置では、クリーニング専用のトナー画像を形成させた記録材をクリーニングシートとして作成する。そしてそのクリーニングシートのトナー画像がクリーニング対象となる構成ローラ表面と接触するようにクリーニングシートをニップ部に導入（通紙）させることによって、構成ローラ表面の汚れをクリーニングする。また上記の定着装置において、炭酸カルシウムを含有する記録材をニップ部に連続して通紙（導入）した場合、炭酸カルシウムが加圧ローラの外周面（表面）に付着し加熱定着後のトナー画像に光沢度ムラが発生することがある。そこで、特許文献２には、記録材の両面にフルカラープリントを行なうことにより、加圧ローラ表面に付着した炭酸カルシウムを除去する方法も提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第２６５１２３２号公報
【特許文献２】特開平１０−１１１６１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のクリーニング専用のトナー画像が形成される記録材の種類は画像形成装置の使用者によって任意に選択されるが、記録材の種類によってはクリーニング専用のトナー画像の形成に適さないものもある。例えば坪量の大きく紙厚の厚い記録材やラフな表面の記録材では、トナー画像のトナーの記録材への定着不良を起こす恐れがある。また坪量の小さく紙厚の薄い記録材や所謂コシの弱い記録材では、定着装置の構成ローラに対して、記録材が巻付く恐れがある。更にコート紙・光沢紙・ラベル紙などの特殊用紙では、トナー画像のトナーの定着不良と構成ローラ表面への記録材巻付きを発生するリスクがある。本発明の目的は、定着部クリーニングモードで用いることができる記録材の種類が多い画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するための本発明に係る画像形成装置の構成は、記録材にカラートナー画像を形成する画像形成装置であって、記録材にトナー画像を形成する画像形成部と、記録材に形成されたトナー画像を記録材に加熱定着する定着部と、前記定着部をクリーニングするクリーニングモードと、を有し、前記クリーニングモードが設定されると、前記画像形成部が記録材に所定のトナー画像を形成し、その後、前記定着部が所定のトナー画像を記録材に加熱定着することによって、前記定着部で加熱されつつ搬送されて前記定着部をクリーニングするためのクリーニングシートが形成される画像形成装置において、記録材に形成される前記所定のトナー画像の単位面積当たりのトナー量は、記録材の材質に関わる種類に応じて異なることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、定着部クリーニングモードで用いることができる記録材の種類が多い画像形成装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】実施例１に係る画像形成装置の一例の構成模式図
【図２】（ａ）は実施例１に係る画像形成装置の定着装置の横断側面模式図、（ｂ）はクリーニングシートの一例の説明図
【発明を実施するための形態】
【０００８】
［実施例１］画像形成装置例：図１は実施例１に係る画像形成装置の一例の構成模式図である。この画像形成装置は、電子写真方式を用いて、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラックの４色のトナー像を重ね合わせることでフルカラー画像を得る、フルカラーレーザープリンタである。本実施例１に示す画像形成装置は、記録材Ｐを搬送する搬送手段３０と、略直線状に上下方向に配列されている４つの画像形成部ＳＹ，ＳＣ，ＳＭ，ＳＫと、を有している。本実施例１では４つの画像形成部を纏めて画像形成部と称する。また画像形成装置は、定着装置（定着部）２０と、制御手段としての制御部１００と、画像形成用の画像信号を形成するビデオコントローラ１０１と、を有している。制御部１００は、ＲＯＭやＲＡＭなどのメモリとＣＰＵとからなっている。メモリには、記録材Ｐ上に画像を形成するための画像形成制御シーケンスや、定着装置２０をクリーニングするためのクリーニング制御シーケンスなどが記憶されている。４つの画像形成部ＳＹ，ＳＣ，ＳＭ，ＳＫのうち、ＳＹはイエロー（以下、Ｙと略記する）色の画像を形成するイエロー画像形成部である。ＳＣはシアン（以下、Ｃと略記する）色の画像を形成するシアン画像形成部である。ＳＭはマゼンタ（以下、Ｍと略記する）色の画像を形成するマゼンタ画像形成部である。ＳＫはブラック（以下、Ｋと略記する）色の画像を形成するブラック画像形成部である。各画像形成部ＳＹ，ＳＣ，ＳＭ，ＳＫは、ドラム型の像担持体としての電子写真感光体（以下、感光体ドラムと記す）１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋと、帯電手段としての帯電ローラ３Ｙ，３Ｃ，３Ｍ，３Ｋを有している。また各画像形成部ＳＹ，ＳＣ，ＳＭ，ＳＫは、現像手段としての現像装置２Ｙ，２Ｃ，２Ｍ，２Ｋと、クリーニング手段としてのクリーニング器４Ｙ，４Ｃ，４Ｍ，４Ｋを有している。感光体ドラム１Ｙと帯電ローラ３Ｙと現像装置２Ｙとクリーニング器４Ｙは、１つのフレーム（枠体）に収納されてイエローカートリッジＹＣとして構成されている。感光体ドラム１Ｃと帯電ローラ３Ｃと現像装置２Ｃとクリーニング器４Ｃは、１つのフレーム（枠体）に収納されてシアンカートリッジＣＣとして構成されている。感光体ドラム１Ｍと帯電ローラ３Ｍと現像装置２Ｍとクリーニング器４Ｍは、１つのフレーム（枠体）に収納されてマゼンタカートリッジＭＣとして構成されている。感光体ドラム１Ｋと帯電ローラ３Ｋと現像装置２Ｋとクリーニング器４Ｋは、１つのフレーム（枠体）に収納されてブラックカートリッジＫＣとして構成されている。そしてイエローカートリッジＹＣの現像装置２Ｙにはイエロートナーが、シアンカートリッジＣＣの現像装置２Ｃにはシアントナーが、それぞれ、収納されている。マゼンタカートリッジＭＣの現像装置２Ｍにはマゼンタトナーが、ブラックカートリッジＫＣの現像装置２Ｋにはブラックトナーが、それぞれ収納されている。５は露光手段としてのレーザー走査露光装置（以下、露光装置と記す）である。この露光装置５は、各カートリッジＹＣ，ＣＣ，ＭＣ，ＫＣと対応して設けられ、対応する各カートリッジＹＣ，ＣＣ，ＭＣ，ＫＣの感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋに露光を行なうことによって各感光体ドラムの外周面（表面）に静電潜像を形成する。６はエンドレスベルト状の像担持体としての中間転写ベルト（中間転写体）である。中間転写ベルト６は、４つの画像形成部ＳＹ，ＳＣ，ＳＭ，ＳＫの配列方向に沿って設けられている。この中間転写ベルト６は、駆動ローラ７とテンションローラ８と２次転写対向ローラ１４の３つのローラに張架されている。そしてこの中間転写ベルト６は、駆動ローラ７の駆動により各画像形成ＳＹ，ＳＣ，ＳＭ，ＳＫの感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋに沿って矢印方向に周回移動する。中間転写ベルト６の外周面（表面）に感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋ表面のトナー像を転写する１次転写手段として、１次転写ローラ９Ｙ，９Ｃ，９Ｍ，９Ｋを用いている。１次転写ローラ９Ｙ，９Ｃ，９Ｍ，９Ｋは、中間転写ベルト６を挟んで感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋと対向するように配設されている。１５は中間転写ベルト６用のクリーニング手段としての回収ローラ１５である。回収ローラ１５は、２次転写対向ローラ１４とイエロー画像形成部ＳＹとの間において中間転写ベルト６と対向するように設けられている。搬送手段３０は、繰出しローラ１１と、レジストローラ１２と、排出ローラ２４と、反転ローラ２６と、反転搬送路２７などを有する。反転搬送路２７は、後述するクリーニングシートＣＰを定着装置２０へ搬送するための搬送路であって、クリーニングシートの表裏を反転させその状態にクリーニングシートをレジストローラ１２に搬送するようになっている。２８は反転搬送路２７に沿って設けられた搬送ローラである。ビデオコントローラ１０１は、ホストコンピュータ等の外部装置（不図示）から画像データを受信すると、制御部１００にプリント信号を送信するとともに受信した画像データをビットマップデータに変換するように構成されている。
【０００９】
プリント信号を受信した制御部１００は画像形成制御シーケンスを実行する。画像形成制御シーケンスが実行されると、まず感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋを矢印方向に回転する。そしてこの感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋ表面を帯電ローラ３Ｙ，３Ｃ，３Ｍ，３Ｋにより所定の極性・電位に一様に帯電する。本実施例１では感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋ表面は負極性に帯電される。そしてこの感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋ表面の帯電面に対し露光装置５よりビットマップデータに依存した画像パターン信号に応じて生成されたレーザー光を走査露光する。これにより感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋ表面の帯電面に画像パターン信号に応じた静電潜像が形成される。現像装置２Ｙ，２Ｃ，２Ｍ，２Ｋは、それぞれ現像バイアス電源（不図示）より現像ローラ２１Ｙ，２１Ｃ，２１Ｍ，２１Ｋに印加される現像バイアスを、帯電電位と潜像（露光部）電位の間の適切な値に設定する。これにより負極性に帯電されたトナーが露光部に付着し感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋの表面上に単色のトナー画像が形成される。各現像装置２Ｙ，２Ｃ，２Ｍ，２Ｋによって感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋ表面に現像された単色トナー画像は、感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋの回転と同期して、略等速で回転する中間転写ベルト６の外周面（表面）へ転写される。即ち、感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋと対応する１次転写ローラ９Ｙ，９Ｃ，９Ｍ，９Ｋに対して、第１の転写バイアス電源（不図示）より、トナーと逆極性の正極性の転写バイアスが印加される。これにより感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋと中間転写ベルト６との間の１次転写部で感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋ表面から各色のトナー画像が中間転写ベルト６表面に重なるように１次転写される。これによって中間転写ベルト６表面にカラートナー画像が担持される。トナー画像の１次転写後に感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍ，１Ｋ表面に残った転写残トナーは、クリーニング器４Ｙ，４Ｃ，４Ｍ，４Ｋに設けられているクリーニング部材（不図示）により除去される。そしてそのクリーニング部材によって除去された転写残トナーは、クリーニング器４Ｙ，４Ｃ，４Ｍ，４Ｋの有する廃トナー容器（不図示）に回収される。本実施例１においてはクリーニング部材として、ウレタンブレードにより作製したクリーニングブレードを用いている。上記のように、帯電ローラによる帯電工程と、露光装置による露光工程と、現像装置による現像工程と、１次転写ローラ９による１次転写工程を、中間転写ベルト６の回転に同調して、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色に対して行う。これによって、中間転写ベルト６表面に各色のトナー画像を順次重ねて形成していく。即ち、中間転写ベルト６は、記録材Ｐに形成すべきカラー画像の未定着トナー像を担持する。一方、記録材供給部となる記録材カセット１０にセットされている記録材Ｐは、記録材カセット１０から繰出しローラ１１により１枚ずつ繰出される。この記録材Ｐは、レジストローラ１２の直後に設けられているトップセンサＳ１により記録材Ｐの記録材搬送方向の先端が検知される。レジストローラ１２は、トップセンサＳ１による記録材先端の検知に応じて中間転写ベルト６表面の画像位置とタイミングを合わせ記録材Ｐを中間転写ベルト６と２次転写手段としての２次転写ローラ１３との間の２次転写部に搬送する。この２次転写部は、２次転写ローラ１３を２次転写対向ローラ１４と対向する位置で中間転写ベルト６表面に接触させるように配置することによって、中間転写ベルト６と２次転写ローラ１３との間に形成されている。本実施例１の画像形成装置における記録材Ｐの搬送速度は１８０ｍｍ／秒である。中間転写ベルト６表面上に担持されたカラートナー画像は、２次転写ローラ１３に第２の転写バイアス電源（不図示）よりトナーと逆極性のバイアスが印加されることによって、記録材Ｐ上に一括転写（２次転写）され担持される。記録材Ｐ上のカラートナー画像は、定着部（定着手段）としての定着装置２０のニップ部（定着ニップ部）Ｎに導入されこのニップ部で熱と圧力を受けることによって、記録材Ｐ上に加熱定着される。定着装置２０のニップ部Ｎを出た記録材Ｐは排出ローラ２４により排出トレイ２５上に排出される。カラートナー画像の転写後に中間転写ベルト６表面に残った転写残トナーは、第３の転写バイアス電源（不図示）より正極性のバイアスを印加された回収ローラ１５の外周面（表面）に静電回収され蓄積される。さらに所定のページ分の２次転写動作終了後に画像形成動作を中断させ回収ローラ１５に第３の転写バイアス電源より負極性のバイアスが印加される。これにより、回収ローラ１５表面に蓄積されている転写残トナーは回収ローラ１５表面から中間転写ベルト６表面に静電放出される。このとき同時にイエロー画像形成部ＳＹの感光体ドラム１Ｙと中間転写ベルト６との間の１次転写部に、中間転写ベルト６表面の転写残トナーが中間転写ベルト６表面から感光体ドラム１Ｙ表面へ逆転写されるような電界を形成する。例えば感光体ドラム１Ｙ表面を−１００Ｖとし、１次転写ローラ９Ｙに第１の転写バイアス電源より−３００Ｖの転写バイアスを印加して、中間転写ベルト６表面の転写残トナーを感光体ドラム１Ｙ表面へ逆転写させる。感光体ドラム１Ｙ表面へ逆転写された転写残トナーは最終的には感光体ドラム１Ｙ表面からクリーニング器４Ｙのクリーニング部材によって除去され、廃トナー容器に回収される。
【００１０】
定着装置（定着部）：図２の（ａ）は定着装置の横断側面模式図である。この定着装置２０は熱ローラ方式の定着装置である。以下の説明において、定着装置及びこの定着装置を構成する部材に関し、長手方向とは記録材の面において記録材搬送方向と直交する方向である。短手方向とは記録材の面において記録材搬送方向と平行な方向である。幅とは短手方向の寸法である。定着装置２０は、加熱部材としてのハロゲンランプ２１と、回転部材としての定着ローラ２２及び加圧ローラ２３と、を有する。ハロゲンランプ２１と、定着ローラ（定着用回転部材）２２と、加圧ローラ（加圧用回転部材）２３は何れも長手方向に細長い部材である。定着ローラ２２は、アルミニウムやステンレス製の円筒状の中空芯金２２ａを有する。この中空芯金２２ａの外周面上にはシリコーンゴム等を薄肉に形成した弾性層２２ｂが形成されている。さらにその弾性層２２ｂの外周面上には離型性に優れた性能を示すポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、パーフルオロアルコキシテトラフルオロエチレン共重合体（ＰＦＡ）よりなる離型層２２ｃが形成されている。この定着ローラ２２は、中空芯金２２ａの長手方向両端部が装置フレーム（不図示）に回転自在に支持されている。定着ローラ２２の中空芯金２２ａの内部にはハロゲンランプ２１が配設されている。このハロゲンランプ２１は、ハロゲンランプ２１の長手方向両端部が装置フレームに支持されている。このハロゲンランプ２１に対して不図示の電源から通電してハロゲンランプ２１を発熱させ、ハロゲンランプ２１の輻射熱により中空芯金２２ａの内部から中空芯金２２ａ、弾性層２２ｂ、離型層２２ｃを介して定着ローラ２２の外周面（表面）を加熱する。加圧ローラ２３は、アルミニウムやステンレス製の丸軸状の芯金２３ａを有する。この芯金２３ａの外周面上にはシリコーンゴムや発泡シリコーンゴム等を厚肉に形成した弾性層２３ｂが形成されている。さらにその弾性層２３ｂの外周面上には最外層としてＰＴＦＥやＰＦＡよりなる離型層２３ｃが形成されている。この加圧ローラ２３は、定着ローラ２２の下方で定着ローラ２２と平行に配置され芯金２３ａの長手方向両端部が装置フレームに回転自在に支持されている。そして加圧ローラ２３は、加圧ローラ２３の芯金２３ａの長手方向両端部が加圧バネなどの加圧部材（不図示）により定着ローラ２２側に付勢され、加圧ローラ２３の外周面（表面）が定着ローラ２２表面と加圧状態に接触している。そして加圧部材による付勢力により弾性層２３ｂが定着ローラ２２表面の長手方向に沿って弾性変形することによって、加圧ローラ２３表面と定着ローラ２２表面との間に所定幅のニップ部Ｎを形成している。
【００１１】
定着装置の加熱定着動作：制御部１００は、プリント信号の入力に応じて加圧ローラ２３の芯金２３ａの一端部に設けられている駆動ギア（不図示）を、駆動源としての定着モータＭ（図２の（ａ））により回転駆動し加圧ローラ２３を矢印方向へ回転する。この加圧ローラ２３の回転によりニップ部Ｎにおいて加圧ローラ２３表面と定着ローラ２２表面との摩擦力により定着ローラ２２に回転力が作用する。この回転力により定着ローラ２２は加圧ローラ２３の回転に追従して矢印方向へ加圧ローラ２３と略同じ周速度で回転する。また制御部１００は、通電制御手段としてのトライアック（不図示）をオンする。これにより電源（不図示）からハロゲンランプ２１に対して通電される。ハロゲンランプ２１は通電されることにより輻射熱を発し定着ローラ２２の中空芯金２２ａを加熱する。この中空芯金２２ａの熱が弾性層２２ｂを通じて離型層２２ｃに伝わることによって定着ローラ２２表面は昇温する。この定着ローラ２２表面の温度は定着ローラ２２表面と接触又は非接触となるように配されたサーミスタ等の温度検知部材Ｓにより検知される。制御部１００は温度検知部材Ｓの出力信号（温度検知信号）を取り込み、この出力信号に基づいてトライアックによりハロゲンランプ２１に通電する電力を制御することによって定着ローラ２２表面の温度を所定の定着温度（目標温度）に維持する。本実施例１では定着温度を１９０℃に維持するようにしてある。定着ローラ２２の表面温度が定着温度に維持され、かつ加圧ローラ２３の回転による定着ローラ２２の回転周速度が定常化した状態において、未定着のカラートナー画像Ｔを担持する記録材Ｐがニップ部Ｎに導入される。そしてこの記録材Ｐがニップ部Ｎで定着ローラ２２表面と加圧ローラ２３表面とにより挟持搬送されこの搬送過程で定着ローラ２２表面の熱とニップ部Ｎの圧力を受けることによってカラートナー画像Ｔは記録材Ｐ上に加熱定着される。
【００１２】
クリーニングモードの説明：制御部１００は、外部装置又は画像形成装置の操作パネル（不図示）などからクリーニングモードの指示を受ける（クリーニングモードが設定される）と、クリーニング制御シーケンスを実行する。クリーニング制御シーケンスが実行されると、まずＲＯＭに記憶されているクリーニング用画像パターンを展開する。そして上述の画像形成動作（通常の画像形成動作）と同じ動作により、記録材Ｐ上にクリーニング専用の所定のトナー画像を形成し、クリーニングシートを作成する。以下、クリーニング専用のトナー画像を、通常の画像形成動作により形成される通常のトナー画像と区別するため、トナー画像パターンと記す。即ち、画像形成部に設けられている４つの画像形成部のうち所定の１つ以上の画像形成部を用いて、以下の工程を中間転写ベルト６の回転に同調して行なわせる。即ち、帯電ローラによる帯電工程と、露光装置による露光工程と、現像装置による現像工程と、一次転写ローラ９による一次転写工程を、中間転写ベルト６の回転に同調して行なわせる。これによって、中間転写ベルト６表面には所定の１つの画像形成部のトナー画像が形成される。または中間転写ベルト６表面には所定の１つ以上の画像形成部の各色のトナー画像が順次重ねて形成される。これにより中間転写ベルト６表面上には１色以上のトナーを用いてクリーニングに用いる未定着のトナー画像パターンが担持される。一方、記録材カセット１０からは繰出しローラ１１により記録材Ｐが１枚繰出される。この記録材Ｐは、レジストローラ１２によりトップセンサＳ１による記録材Ｐの記録材搬送方向先端の検知に応じて中間転写ベルト６表面の画像位置とタイミングが合わされ２次転写部に搬送される。そして２次転写ローラ１３は第２の転写バイアス電源より転写バイアスが印加されることにより中間転写ベルト６表面の未定着のトナー画像パターンが記録材Ｐ上に転写され担持される。図２の（ｂ）は記録材上に担持された未定着のトナー画像パターンを表わす説明図である。また制御部１００は、トライアックをオンしハロゲンランプ２１に通電し定着ローラ２２表面を定着温度に加熱するとともに、定着モータＭを駆動し加圧ローラ２３を回転させ定着ローラ２２を回転させる。そして未定着のトナー画像パターンＴｐ（図２の（ｂ））を担持する記録材Ｐは定着装置２０のニップ部Ｎに導入されニップ部Ｎで定着ローラ２２表面と加圧ローラ２３表面とによって挟持搬送される。これによりトナー画像パターンＴｐは記録材Ｐ上に加熱定着され、記録材Ｐ上にトナー画像パターンＴｐが形成される。そしてニップ部Ｎを出た記録材Ｐは排出ローラ２４により排出トレイ２５上に排出される。この記録材Ｐ即ちトナー画像パターンＴｐを形成したクリーニングシートＣＰを用いて定着装置２０をクリーニングする場合には、次のようにして行う。即ち、クリーニングシートＣＰのトナー画像パターンＴｐがクリーニング対象となる定着ローラ２２表面と接触するように搬送手段（給送ローラ１１と、レジストローラ１２など）により定着装置２０のニップ部Ｎに搬送させる。或いはクリーニングシートＣＰのトナー画像パターンＴｐがクリーニング対象とする加圧ローラ２３表面と接触するようにクリーニングシートＣＰを搬送手段（給送ローラ１１と、レジストローラ１２など）により定着装置２０のニップ部Ｎに搬送させる。
【００１３】
本実施例１の画像形成装置では、トナー画像パターンＴｐを形成し一度画像形成装置外に排出させたクリーニングシートＣＰを画像形成装置の使用者により記録材カセット１０に再セットし、繰出しローラ１１より繰出す。ここで、定着ローラ２２をクリーニング対象とするときには、トナー画像パターンＴｐを下に向け記録材カセット１０にクリーニングシートＣＰをセットする。加圧ローラ２３をクリーニング対象とするときには、トナー画像パターンＴｐを上に向け記録材カセット１０にクリーニングシートＣＰをセットする。クリーニングシートＣＰのセット方法は、搬送手段の構成によって異なるため、使用者がトナー画像パターンＴｐを下と上のどちらに向けてクリーニングシートＣＰを再セットすればよいか判断できるようにする必要がある。そのためには、トナー画像パターンＴｐと共にクリーニングシートＣＰ上にセット方向の情報を印字して示すことが望ましい。また定着ローラ２２をクリーニング対象とする場合には、排出トレイ２５の近傍に設けられている反転ローラ２６を用いてトナー画像パターンＴｐを上に向けクリーニングシートＣＰを搬送手段の反転搬送路２７に導入する。そしてこの反転搬送路２７でクリーニングシートＣＰを表裏反転させ、搬送手段（レジストローラ１２など）によりニップ部Ｎに搬送させるようにしてもよい。また加圧ローラ２３をクリーニング対象とする場合には、排出トレイ２５の近傍に設けられている反転ローラ２６を用いてトナー画像パターンＴｐを下に向けクリーニングシートＣＰを搬送手段の反転搬送路２７に導入する。そしてこの反転搬送路２７でクリーニングシートＣＰを表裏反転させ、搬送手段（レジストローラ１２など）によりニップ部Ｎに搬送させるようにしてもよい。なお、クリーニングシートＣＰを搬送する場合には、上述した画像形成部によるクリーニングシートＣＰへの画像形成は行われない。
【００１４】
熱ローラ方式の定着装置では、一般的に、内部に加熱用のハロゲンヒータ２１を備えた定着ローラ２２に対して、加圧ローラ２３の表面温度は相対的に低くなるため、加圧ローラ２３表面にトナーや紙粉の汚れが発生しやすい。そこで、トナー画像パターンＴｐが加圧ローラ２３表面と接触するようにクリーニングシートＣＰをニップ部Ｎに導入させることにより、加圧ローラ２３表面の汚れを定着済みのトナー画像パターンＴｐの粘着性を利用してクリーニングすることができる。トナー画像パターンＴｐを形成したクリーニングシートＣＰをニップ部Ｎに導入させることによって定着ローラ２２表面或いは加圧ローラ２３表面をクリーニングできる理由として、以下の２つの理由が考えられる。１つは、クリーニングシートＣＰのトナー画像パターンＴｐはニップ部Ｎで挟持搬送されている間に再加熱されて溶融し、この溶融したトナー画像パターンＴｐの粘性によって紙粉などを吸着するためと考えられる。他の１つは、溶融したトナー画像パターンＴｐは汚れトナーと親和性がよいので、汚れトナーを吸着しやすいためと考えられる。従って、トナー画像パターンＴｐがクリーニング対象の定着ローラ２２表面或いは加圧ローラ２３表面と接触するようにクリーニングシートＣＰをニップ部Ｎに搬送することにより、定着ローラ２２表面或いは加圧ローラ２３表面をクリーニングすることができる。つまり、クリーニングシート上のトナー画像パターンがクリーニング対象とする回転部材表面と接触するようにクリーニングシートを搬送することにより回転部材表面をクリーニングすることができる。トナー画像パターンＴｐは、図２の（ｂ）に示すようなベタ塗り画像である。ベタ塗り画像の記録材搬送方向の長さＬは、クリーニングの対象となる回転部材即ち定着ローラ２２或いは加圧ローラ２３の１周分以上に設定される。本実施例１では、ベタ塗り画像の記録材搬送方向の長さＬは加圧ローラ２３の１周分以上の長さに設定されている。これはクリーニング対象の加圧ローラ２３の表面上に、ベタ塗り画像によってクリーニングできない非クリーニング域を残さないためである。またベタ塗り画像の記録材搬送方向と直交する幅方向の長さＷは、搬送される記録材Ｐの記録材搬送方向と直交する幅よりも狭い範囲で、搬送される記録材Ｐに印字可能な最大範囲に設定する。これはクリーニング対象の加圧ローラ２３の長手方向に対して、可能な限り広い範囲でクリーニングを行うためである。
【００１５】
ここで、従来のカラー画像形成装置は、記録材の種類にかかわらずトナー画像パターンにおける単位面積あたりのトナー量は一定にしている。本実施例１の画像形成装置は、記録材Ｐ上に形成される未定着のトナー画像パターンＴｐの単位面積あたりのトナー量を、記録材Ｐの種類に応じて変更する。トナー画像パターンの面積（Ｌ×Ｗ）が一定であれば、単位面積あたりのトナー量を変更すると、トナー画像パターンのトナー総量が変わる。『トナー画像パターンＴｐのトナー総量』とは、例えば図２の（ｂ）のようなクリーニングシートＣＰの場合、トナー画像パターンＴｐの形成されている範囲内（面積（Ｌ×Ｗ））での、記録材Ｐ上に担持される未定着トナーの全量を指すものである。
【００１６】
クリーニングシートＣＰに形成されるトナー画像パターンＴｐは、定着ローラ２２表面または加圧ローラ２３表面の紙粉及び汚れトナーを吸着しやすいよう、図２の（ｂ）のようなベタ塗り画像である。またトナー画像パターンＴｐの単位面積あたりのトナー量を多くするほど、クリーニング効果は大きい。しかしながら、こうしたベタ塗り画像で、かつトナー量の多いトナー画像パターンＴｐを形成したとき、２色以上のトナーを用いる場合には、記録材の種類によって、次のような問題を発生する。即ち、坪量の大きい記録材や表面のラフな記録材では、記録材上のトナー画像パターンを形成する際に、トナー量が多いため定着不良を起こしやすい。一方、坪量の小さな記録材や所謂コシの弱い記録材、またＯＨＴ用紙など変形しやすい記録材では、次のような現象が起こる。即ち、クリーニングシートとして定着装置へ搬送する際に、トナー画像パターンのトナーと定着ローラ２２表面または加圧ローラ２３表面の汚れトナーとの吸着力に記録材Ｐのコシが勝てず、定着ローラ２２の表面または加圧ローラ２３へ巻付きやすくなる。クリーニングモードに用いられる記録材Ｐは画像形成装置の使用者によって任意に選択されるが、その選択された記録材Ｐの種類によって上記のような問題を発生させる恐れがある。こうした問題の発生を防ぐために、クリーニングシートを作成するための記録材の種類を制限することはユーザビリティ上好ましくない。さらにトナー画像パターンの単位面積あたりのトナー量を常に低く抑えれば、上記問題の発生を防止できるが、常にクリーニング効果の低いクリーニングモードとなってしまう。
【００１７】
そこで、本実施例１の画像形成装置は、記録材Ｐ上に形成される未定着のトナー画像パターンＴｐの単位面積あたりのトナー量を、記録材Ｐの種類に応じて変更する。本実施例１において、記録材Ｐの種類とは、上述のように記録材Ｐの坪量（≒厚み）、記録材Ｐの表面性、記録材Ｐを構成する材料など、主に記録材Ｐの材質に関わる事項であって、記録材Ｐのサイズなどに関わるものでない。また記録材Ｐの種類情報は、クリーニングモードの指示を行う外部装置から得ることが出来る。即ち、制御部１００は、外部装置からクリーニングモードの指示を行うときに指定される記録材の種類を種類情報として取り込み、この種類情報に基づいてトナー画像パターンＴｐの単位面積あたりのトナー量を求める処理を行う。また記録材Ｐの種類情報は、画像形成装置の操作パネル（不図示）に記録材の種類を入力する項目を設け、この操作パネルから得るようにしてもよい。即ち、制御部１００は、操作パネルから入力された記録材の種類を種類情報として取り込み、この種類情報に基づいてトナー画像パターンＴｐの単位面積あたりのトナー量を求める処理を行う。また記録材Ｐの種類情報は、画像形成装置に記録材Ｐの種類を判別する記録材検知部材としての記録材センサ（不図示）を設け、この記録材センサから得るようにしてもよい。即ち、制御部１００は、記録材センサからの出力信号を種類情報として取り込み、この種類情報に基づいてトナー画像パターンＴｐの単位面積あたりのトナー量を求める処理を行う。即ち、本実施例１では、上記の外部装置、操作パネルまたは記録材センサを、記録材Ｐの種類を区別する記録材種別手段として用いている。
【００１８】
以下に、クリーニングモードにおけるトナー量変更制御の一例を説明する。制御部１００は、表１のようなテーブルを格納している。そして記録材Ｐの種類情報を得ると、表１のテーブルに従って記録材Ｐ上に形成するトナー画像パターンのトナー総量を変更する。なお、本実施例１の画像形成装置に用いられるトナーの真比重は１．１であり、クリーニングシートＣＰに形成されるトナー画像パターンＴｐは図２の（ｂ）の通りで、Ｌ＝８ｃｍ、Ｗ＝２０ｃｍとしている。記録材の種類に拘わらずトナー画像パターンＴｐの面積が一定なので、トナー総量が異なるということは単位面積あたりのトナー量が異なることに相当する。
【００１９】
【表１】
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【００２０】
表１に示すように、普通紙において坪量５０ｇ／ｍ２未満の場合、巻付きの発生リスクが高いため、クリーニングシートＣＰとしての使用を禁止する。普通紙で坪量５０ｇ／ｍ２以上７０ｇ／ｍ２未満の場合はトナー総量を１４４ｍｇとする。普通紙で坪量７０ｇ／ｍ２以上１００ｇ／ｍ２未満の場合はトナー総量を２５２ｍｇとする。普通紙で坪量１００ｇ／ｍ２以上１５０ｇ／ｍ２未満の場合はトナー総量を１４４ｍｇとする。普通紙で坪量１５０ｇ／ｍ２以上２００ｇ／ｍ２未満の場合はトナー総量を７２ｍｇとする。つまり坪量に応じてトナー総量を変化させる。普通紙で坪量２００ｇ／ｍ２以上の場合には、クリーニングシートＣＰ作成時に定着不良を発生するリスクが高いため、クリーニングシートＣＰとしての使用を禁止する。光沢紙は、坪量にかかわらずトナー総量を１４４ｍｇとする。またラフ紙においては、紙表面の粗さのため、定着不良を発生するリスクの高い一方、クリーニング効果も低いため、クリーニングシートＣＰとしての使用を禁止する。ラベル紙やＯＨＴ用紙では、定着不良と巻付きの両者を発生するリスクが高く、クリーニングシートＣＰとしての使用を禁止する。
【００２１】
また本実施例１の画像形成装置は、表１に示すトナー総量を実現するため、４色備えられた現像装置のうち、１色以上４色以下の現像装置を用いて、トナー画像パターンＴｐを形成する。即ち、本実施例１の画像形成装置のように、４色の現像装置を備える場合、トナー総量を少なく設定する際には１色の現像装置にてトナー画像パターンＴｐを形成し、トナー総量を多く設定する際には２色以上の現像装置にてトナー画像パターンＴｐを形成する。これにより、トナー総量の設定幅を大きくすることができ、記録材Ｐの種類に応じたトナー総量の設定を最適化しやすくなる。本実施例１に示す設定例としては、表１に示すように、トナー画像パターンＴｐの層トナー総量を少なく（７２ｍｇ）設定する、坪量１５０ｇ／ｍ２以上２００ｇ／ｍ２未満の普通紙では、１色のトナー色でトナー画像パターンＴｐを形成する。本実施例１ではブラックトナーのみ７２ｍｇ用いてトナー画像パターンＴｐを形成する。トナー画像パターンＴｐのトナー総量を１４４ｍｇに設定する場合、即ち、坪量５０ｇ／ｍ２以上７０ｇ／ｍ２未満または坪量１００ｇ／ｍ２以上１５０ｇ／ｍ２未満の普通紙を用いる場合では、２色のトナー色でトナー画像パターンＴｐを形成する。または光沢紙を用いる場合では、２色のトナー色でトナー画像パターンＴｐを形成する。本実施例１ではブラックとマゼンタの２色のトナーをそれぞれ７２ｍｇ用いてトナー画像パターンＴｐを形成する。トナー画像パターンＴｐのトナー総量を多く（２５２ｍｇ）設定する、坪量７０ｇ／ｍ２以上１００ｇ／ｍ２未満の普通紙では、４色のトナー色でトナー画像パターンＴｐを形成する。本実施例１ではブラックとマゼンタとシアンの３色の各色を７２ｍｇにイエローを３６ｍｇそれぞれ用いトナー画像パターンＴｐを形成する。また本実施例１では、トナー画像パターンＴｐを形成するトナー色を表１に示すトナー色に固定としているが、クリーニングモードの動作毎に使用するトナー色を変更してもかまわない。また現像装置のトナー残量に応じて、使用するトナー色を可変としてもよい。さらに記録材Ｐの種類に応じて、トナー総量を所定の値に設定する手段としては、ビデオコントローラ１０１にて画像データをビットマップデータに変換する際に、通常の画像形成時と異なるクリーニングモード専用のデータ変換を行なわせる。そしてこのクリーニングモード専用のデータ変換に基づいて所定のトナー色を用い記録材Ｐの種類に合わせたトナー総量に調整すればよい。
【００２２】
［実証検討］：本実施例１の画像形成装置を用いて通紙耐久を１００００ページ行った後、クリーニングモードに用いる記録材Ｐの種類を変えてクリーニングを行った際の結果を表２に示す。通紙耐久に用いた記録材ＰはＯｎＨｉｇ  ＨｕｉＤｏｎｇ紙（ＯｎＨｉｇ社製）である。そしてトナー画像パターンＴｐが加圧ローラ２３表面と接触するようにニップ部ＮにクリーニングシートＣＰを通紙し加圧ローラ２３表面のクリーニングを行っている。クリーニングシートＣＰの通紙回数は１回である。
・（評価１）クリーニングに用いる記録材Ｐは、普通紙であるＸｅｒｏｘ社製Ｂｕｓｉｎｅｓｓ４２００（坪量７５ｇ／ｍ２）とし、トナー画像パターンは、表１に従って４色のトナーの組み合わせにてトナー総量を２５２ｍｇとした。
・（比較例１−１）クリーニングに用いる記録材Ｐは、普通紙であるＸｅｒｏｘ社製Ｂｕｓｉｎｅｓｓ４２００（坪量７５ｇ／ｍ２）とし、トナー画像パターンは、マゼンタ及びブラックトナーをそれぞれ７２ｍｇに設定しトナー総量を１４４ｍｇとした。
・（比較例１−２）クリーニングに用いる記録材Ｐは、普通紙であるＸｅｒｏｘ社製Ｂｕｓｉｎｅｓｓ４２００（坪量７５ｇ／ｍ２）とし、トナー画像パターンは、ブラックトナーのみにてトナー総量を７２ｍｇとした。
・（評価２）クリーニングに用いる記録材Ｐは、普通紙であるＢｏｉｓｅ社製Ｘ−９（坪量６２ｇ／ｍ２）とし、トナー画像パターンは、表１に従ってブラック及びマゼンタトナーの組み合わせにてトナー総量を１４４ｍｇとした。
・（比較例２−１）クリーニングに用いる記録材Ｐは、普通紙であるＢｏｉｓｅ社製Ｘ−９（坪量６２ｇ／ｍ２）とし、トナー画像パターンは、ブラックトナーのみにてトナー総量を７２ｍｇとした。
・（比較例２−２）クリーニングに用いる記録材Ｐは、普通紙であるＢｏｉｓｅ社製Ｘ−９（坪量６２ｇ／ｍ２）とする。そしてトナー画像パターンは、ブラック・マゼンタ・シアントナーをそれぞれ７２ｍｇ、イエロートナーを３６ｍｇに設定しトナー総量を２５２ｍｇとした。
・（評価３）クリーニングに用いる記録材Ｐは、普通紙であるＸｅｒｏｘ社製Ｂｕｓｉｎｅｓｓ４２００（坪量１６３ｇ／ｍ２）とし、トナー画像パターンは、表１に従ってブラックトナーのみにてトナー総量を７２ｍｇとした。
・（比較例３−１）クリーニングに用いる記録材Ｐは、普通紙であるＸｅｒｏｘ社製Ｂｕｓｉｎｅｓｓ４２００（坪量１６３ｇ／ｍ２）とし、トナー画像パターンは、ブラック及びマゼンタトナーをそれぞれ７２ｍｇに設定しトナー総量を１４４ｍｇとした。
・（比較例３−２）クリーニングに用いる記録材Ｐは、普通紙であるＸｅｒｏｘ社製Ｂｕｓｉｎｅｓｓ４２００（坪量１６３ｇ／ｍ２）とする。そしてトナー画像パターンは、ブラック・マゼンタ・シアントナーをそれぞれ７２ｍｇ、イエロートナーを３６ｍｇに設定しトナー総量を２５２ｍｇとした。
・（評価４）クリーニングに用いる記録材Ｐは、光沢紙であるＨｅｗｌｅｔｔ−Ｐａｃｋａｒｄ社製ＨＰ  Ｐｒｅｓｅｎｔａｉｏｎ  Ｐａｐｅｒ（坪量１３０ｇ／ｍ２）とする。そしてトナー画像パターンは、表１に従ってブラック及びマゼンタトナーの組み合わせにてトナー総量を１４４ｍｇとした。
・（比較例４−１）クリーニングに用いる記録材Ｐは、光沢紙であるＨｅｗｌｅｔｔ−Ｐａｃｋａｒｄ社製ＨＰ  Ｐｒｅｓｅｎｔａｉｏｎ  Ｐａｐｅｒ（坪量１３０ｇ／ｍ２）とし、トナー画像パターンは、ブラックトナーのみにてトナー総量を７２ｍｇとした。
・（比較例４−２）クリーニングに用いる記録材Ｐは、光沢紙であるＨｅｗｌｅｔｔ−Ｐａｃｋａｒｄ社製ＨＰ  Ｐｒｅｓｅｎｔａｉｏｎ  Ｐａｐｅｒ（坪量１３０ｇ／ｍ２）とする。そしてトナー画像パターンは、ブラック・マゼンタ・シアントナーをそれぞれ７２ｍｇ、イエロートナーを３６ｍｇに設定しトナー総量を２５２ｍｇとした。
・（比較例５−１）本実施例１の画像形成装置は、クリーニングに用いる記録材ＰをＯＨＴとした場合、クリーニングモード動作を行わないが、比較例としてクリーニングに用いる記録材Ｐを、ＯＨＴである３Ｍ社製ＣＧ３７００をとする。そしてトナー画像パターンは、ブラックトナーのみにてトナー総量を７２ｍｇとした。
・（比較例５−２）比較例５−１同様、比較例としてクリーニングに用いる記録材Ｐを、ＯＨＴである３Ｍ社製ＣＧ３７００とする。そしてトナー画像パターンは、トナー画像パターンは、ブラック・マゼンタ・シアントナーをそれぞれ７２ｍｇ、イエロートナーを３６ｍｇに設定しトナー総量を２５２ｍｇとした。
・（比較例６−１）本実施例１の画像形成装置は、クリーニングに用いる記録材Ｐを表面の凹凸の大きいラフ紙とした場合、クリーニングモード動作を行わない。比較例としてクリーニングに用いる記録材Ｐを、ラフ紙であるＦＯＸ  ＲＩＶＥＲ  ＰＡＰＥＲ社製２５％Ｃｏｔｔｏｎ  Ｂｏｎｄ（坪量９０ｇ／ｍ２）をとし、トナー画像パターンは、ブラックトナーのみにてトナー総量を７２ｍｇとした。
・（比較例６−２）比較例６−１同様、比較例としてクリーニングに用いる記録材Ｐを、ラフ紙であるＦＯＸ  ＲＩＶＥＲ  ＰＡＰＥＲ社製２５％Ｃｏｔｔｏｎ  Ｂｏｎｄ（坪量９０ｇ／ｍ２）をとする。そしてトナー画像パターンは、トナー画像パターンは、ブラック・マゼンタ・シアントナーをそれぞれ７２ｍｇ、イエロートナーを３６ｍｇに設定しトナー総量を２５２ｍｇとした。
【００２３】
【表２】
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【００２４】
表２に示すように、クリーニングシートＣＰとして用いる記録材ＰをＢｕｓｓｉｎｅｓｓ４２００（坪量７５ｇ／ｍ２）とする場合、本実施例１に係る評価１の条件では、加圧ローラ２３表面上のトナー汚れを除去できている。一方、トナー総量の少ない比較例１−１の条件ではトナー汚れを完全に除去できず、またさらにトナー総量の少ない比較例１−２の条件ではさらにクリーニング効果は小さい。クリーニングシートＣＰとして用いる記録材ＰをＸ−９（坪量６２ｇ／ｍ２）とする場合、本実施例１に係る評価２の条件では、加圧ローラ２３表面上のトナー汚れを完全に除去できないものの、巻付きなどの弊害を発生しない。一方、トナー総量の少ない比較例２−１の条件では、評価２の条件に比べクリーニング効果が小さい。一方、トナー総量の多い比較例２−２の条件では、クリーニング動作時に加圧ローラ２３へクリーニングシートＣＰが巻付いてしまった。
これはＸ−９（坪量６２ｇ／ｍ２）の坪量が小さいため、いわゆる紙のコシが弱い。このため、クリーニングシートＣＰ上のトナー画像パターンＴｐのトナーと加圧ローラ２３表面上の汚れトナーの溶融・密着により、記録材Ｐは加圧ローラ２３表面から分離できなくなるためである。クリーニングシートＣＰとして用いる記録材ＰをＢｕｓｓｉｎｅｓｓ４２００（坪量１６３ｇ／ｍ２）とする場合、本実施例１に係る評価３の条件では、クリーニング効果は小さいものの、クリーニングシート作成時に定着不良などの弊害を発生しない。一方、トナー総量の多い比較例３−１の条件では、トナー画像パターンＴｐのトナーと加圧ローラ２３表面上の汚れトナーが十分に融着できないため、クリーニング効果はほとんどない。さらにトナー総量の多い比較例３−２の条件では、クリーニングシートＣＰ作成時に定着不良を発生してしまう。クリーニングシートＣＰとして用いる記録材Ｐを光沢紙であるＨＰ  Ｐｒｅｓｅｎｔａｉｏｎ  Ｐａｐｅｒ（坪量１３０ｇ／ｍ２）とする場合は下記の通りである。本実施例１に係る評価４の条件では、加圧ローラ２３表面上のトナー汚れを完全に除去できないものの、巻付きなどの弊害を発生しない。一方、トナー総量の少ない比較例４−１の条件では、評価４の条件に比べクリーニング効果が小さい。一方、トナー総量の多い比較例４−２の条件では、クリーニング動作時に加圧ローラ２３表面にクリーニングシートＣＰが巻付いてしまった。これは一般的に光沢紙のコシが弱いためと、表面が平滑である光沢紙上に形成されたクリーニング画像パターンＴｐのトナー面も平滑となって、加圧ローラ２３表面上の汚れトナーとの密着力が強くなるためである。次に比較例として、クリーニングシートＣＰとして用いる記録材ＰをＯＨＴであるＣＧ３７００とする場合は下記の通りである。比較例５−１の条件ではトナー総量が少ないので、クリーニングシートの作成に問題ないものの、クリーニング動作時に加圧ローラ２３表面にクリーニングシートＣＰが巻付いてしまった。これは一般的にＯＨＴシートのコシが普通紙に比べ弱いためである。また比較例５−２の条件ではトナー総量が多いので、クリーニングシートＣＰ作成時に定着不良を発生してしまう。これはＯＨＴシートの熱容量が普通紙に比べ大きいためである。さらに比較例として、クリーニングシートＣＰとして用いる記録材Ｐをいわゆるラフ紙に分類される２５％Ｃｏｔｔｏｎ  Ｂｏｎｄとする場合は下記の通りである。比較例６−１の条件ではトナー総量が少ないので、クリーニングシートの作成とクリーニング動作に問題はないものの、クリーニング後の加圧ローラ２３表面上のトナー汚れは、クリーニング前と比べほとんど変化なかった。これは表面の凹凸の大きいラフ紙ではクリーニングシートＣＰ上のトナー画像パターンＴｐのトナー表面の凹凸も大きくなり、加圧ローラ２３表面上の汚れトナーと密着できないためである。また比較例６−２の条件ではトナー総量が多いため、クリーニングシートＣＰ作成時に定着不良を発生してしまう。これは表面の凹凸の大きいラフ紙では、定着ローラ２２表面に密着できず、凹部のトナーを溶融できないためである。
【００２５】
本実施例１の画像形成装置は、記録材Ｐの坪量、記録材Ｐの表面性、記録材Ｐの材料など記録材Ｐの材質に関わる種類に応じて、クリーニングシートＣＰのトナー画像パターンＴｐのトナー総量を変更している。これによりトナー画像パターンＴｐを記録材Ｐに加熱定着する際の定着不良の発生と記録材Ｐの加圧ローラ２３への巻付きの発生を低減できるので、クリーニングモードに用いることができる記録材の種類を増やすことができる。
【００２６】
［実施例２］：本実施例２に示す画像形成装置は、クリーニングモード時に、記録材Ｐの種類に応じて、クリーニングシートＣＰを定着装置２０に通紙（導入）する回数を変更する制御を、実施例１の画像形成装置に追加したものである。そしてこの制御を追加した点を除き、実施例１の画像形成装置と同じ構成としてある。本実施例２では、実施例１の画像形成装置と同じ部材・部分には同一符号を付して再度の説明を省略する。実施例１の画像形成装置において、実施例１に係る評価２や評価３の条件では、記録材Ｐの加圧ローラ２３への巻付きや定着不良の発生を低減できるが、加圧ローラ２３表面上のトナー汚れを更に除去することが望まれる。そこで本実施例２の画像形成装置は、クリーニングモード時に、記録材の種類に応じて、記録材上に形成されるトナー画像パターンのトナー総量を変更するだけでなく、クリーニングシートを定着装置に通紙させる回数（定着部をクリーニングする回数）も変更する。即ち、下記の表３のように、表１のテーブルに通紙回数のパラメータを追加したテーブルに従い、クリーニング動作を行う。
【００２７】
【表３】
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【００２８】
クリーニングシートＣＰを定着装置２０のニップ部Ｎに対し複数回通紙する場合、通紙回数を画像形成装置の使用者に知らせるのが望ましい。そこで、定着装置２０へのクリーニングシートＣＰの通紙回数を画像形成装置の使用者に知らせる方法として、クリーニングモードの指示を行う外部装置又は画像形成装置の操作パネルに表示させる。またはトナー画像パターンＴｐと共にクリーニングシートＣＰ上に通紙回数を印字して示すなどの方法がある。クリーニングシートＣＰを定着装置２０に複数回通紙させる場合には、クリーニングシートＣＰを記録材カセット１０にセットし、搬送手段（給送ローラ１１と、レジストローラ１２など）により定着装置２０のニップ部Ｎに搬送させる。或いは排出トレイ２５の近傍に設けられている反転ローラ２６を用いて反転搬送路２７からクリーニングシートＣＰを導入し、反転搬送路２７でクリーニングシートＣＰを表裏反転させ、搬送手段（搬送レジストローラ１２など）によりニップ部Ｎに搬送させる。表３に従えば本実施例２では、加圧ローラ２３表面上のトナー汚れと記録材Ｐの種類が実施例１の評価２と同一条件でも、クリーニングシートＣＰが定着装置２０へ２回通紙されることになるので、加圧ローラ２３の汚れトナーをより多く除去することができる。また加圧ローラ２３表面上のトナー汚れと記録材Ｐの種類が実施例１の評価３と同一条件でも、クリーニングシートＣＰが定着装置２０へ３回通紙されることになるので、加圧ローラ２３の汚れトナーをより多く除去することができる。
【００２９】
本実施例２の画像形成装置は、記録材Ｐの材質に関わる種類に応じて、クリーニングシートＣＰのトナー画像パターンＴｐのトナー総量の変更とクリーニングシートＣＰの定着装置２０への通紙回数を変更している。これによりトナー画像パターンＴｐを加熱定着する際の定着不良の発生と記録材Ｐの加圧ローラ２３への巻付きの発生を低減できるとともに加圧ローラの汚れトナーをより多く除去できる。
【符号の説明】
【００３０】
ＳＹ：イエロー画像形成部、ＳＣ：シアン画像形成部、ＳＭ：マゼンタ画像形成部、ＳＫ：ブラック画像形成部、２０：定着装置、ＣＰ：クリーニングシート、Ｐ：記録材、Ｔｐ：トナー画像パターン
【図１】
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【図２】
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