(57)【要約】【課題】  電子写真方式の方法によっても、立体感が付与された画像を形成することができる画像形成方法の提供。【解決手段】  画像形成方法は、画像上にクリアトナーからなるクリアドットを形成する工程を含む方法において、前記画像が７５°光沢度１０〜６０のものであり、前記クリアドットが非接触加熱定着によって形成されたものであり、当該クリアドットが、平均の円相当径（Ｒ）に対する平均高さ（Ｈ）が、０．００５≦Ｈ／Ｒ≦１０の範囲の突起状形状を有することを特徴とする。【選択図】  図１
2011002625.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像上にクリアトナーからなるクリアドットを形成する工程を含む画像形成方法において、
前記画像が７５°光沢度１０〜６０のものであり、
前記クリアドットが非接触加熱定着によって形成されたものであり、当該クリアドットが、平均の円相当径（Ｒ）に対する平均高さ（Ｈ）が、０．００５≦Ｈ／Ｒ≦１０の範囲の突起状形状を有することを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
前記クリアドットの平均の円相当径（Ｒ）が、１０μｍ〜２ｍｍであることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項３】
前記クリアドットの平均高さ（Ｈ）が、１０〜１００μｍであることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の画像形成方法。
【請求項４】
前記クリアドットを形成するための非接触加熱定着が、フラッシュ定着であることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項５】
前記クリアドットを形成するクリアトナーが、赤外線吸収剤を含有するクリアトナー粒子よりなることを特徴とする請求項４に記載の画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真法を用いて立体感を有する画像を形成する画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、商業印刷分野においては、立体感を有する画像を形成する方法として、例えば、バーコ印刷と呼ばれる、インキや透明なニスを厚く盛って印刷面における画像を起伏に富んだものとすることにより立体感を付与する方法が行われている。特に、透明なニスを厚く盛ることにより下地とされた画像に対してレンズ効果が発生し、良好な立体感が得られる。
また、レンチキュラー印刷と呼ばれる、画像上にかまぼこ状の凸レンズシートを張り合わせることによって３Ｄ効果を発現させる方法も実現されている。
【０００３】
一方、商業印刷分野においては、近年、無版による小部数、短納期を低コストで実現する電子写真方式のＰＯＤ（プリントオンデマンド）機が普及してきており、このようなＰＯＤ機においても、立体感を有する画像を形成する方法の実現が望まれている。
このような要望に対して、例えば、画像上にクリアトナーによってテクスチャーパターンを形成することによって立体像を形成する技術が提案されている（例えば、特許文献１参照。）。
また、発泡剤が添加されたトナーを用いることによって、形成される画像においてトナーを膨張させる技術が提案されており、その応用技術として、例えば特許文献２には、クリアトナーまたは白色トナーによって立体像を形成する技術が開示されている。
さらに、非特許文献１には、画像支持体を発泡剤の添加されたものとして、立体像を形成する技術が開示されている。
【０００４】
しかしながら、上記の方法は、いずれもクリアトナーを立体的に厚く盛ることはできるものの、画像に十分な立体感を付与するには至っていないのが現状である。
すなわち、例えばテクスチャーパターンを利用する方法においては、接触加熱方式による加熱および加圧によって、当該テクスチャーパターンを形成するクリアトナーが延展されてしまう。また、発泡剤が添加されたクリアトナーを利用する方法においては、クリアトナーなどの内側に生成するガス泡の存在によって透明性が損なわれてしまう。さらに、発泡剤が添加された画像支持体を利用する方法においては、画像支持体自体が盛り上がって、トナーによる画像それ自体は立体化されないため、画像に十分な立体感を付与するには至らない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特表２００８−５３２０６６号公報
【特許文献２】特開２００７−９３６９９号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】［平成２１年４月１日検索］インターネット＜ＵＲＬ：http://japan.zdnet.com/news/hardware/story/0,2000056184,20350441,00.htm＞
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、以上のような事情に基づいてなされたものであって、その目的は、電子写真方式の方法によっても、立体感が付与された画像を形成することができる画像形成方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の画像形成方法は、画像上にクリアトナーからなるクリアドットを形成する工程を含む画像形成方法において、
前記画像が７５°光沢度１０〜６０のものであり、
前記クリアドットが非接触加熱定着によって形成されたものであり、当該クリアドットが、平均の円相当径（Ｒ）に対する平均高さ（Ｈ）が、０．００５≦Ｈ／Ｒ≦１０の範囲の突起状形状を有することを特徴とする。
【０００９】
本発明の画像形成方法においては、前記クリアドットの平均の円相当径（Ｒ）が、１０μｍ〜２ｍｍであることが好ましい。
【００１０】
また、本発明の画像形成方法においては、前記クリアドットの平均高さ（Ｈ）が、１０〜１００μｍであることが好ましい。
【００１１】
さらに、本発明の画像形成方法においては、前記クリアドットを形成するための非接触加熱定着を、フラッシュ定着とすることができる。
【００１２】
この画像形成方法においては、前記クリアドットを形成するクリアトナーが、赤外線吸収剤を含有するクリアトナー粒子よりなることが好ましい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の画像形成方法によれば、画像上に特定の突起状形状を有するクリアドットが形成されるために、当該画像に立体感が付与された印画物を得ることができる。
画像上に特定の突起状形状を有するクリアドットが形成されることによって当該画像が立体的に視認される理由としては、当該クリアドットがレンズ効果を発揮するためと推測される。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の画像形成方法によって得られる印画物の一例の概略を示す説明用断面図である。
【図２】本発明の画像形成方法によって得られる印画物の別の一例の概略を示す説明用断面図である。
【図３】本発明の画像形成方法に用いる非接触加熱方式の画像形成装置の構成の一例を示す概略説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明について具体的に説明する。
【００１６】
本発明の画像形成方法は、図１に示されるように、画像支持体１１上の、７５°光沢度１０〜６０の画像１５上に、クリアトナーからなるクリアドット１２を、非接触加熱定着によって形成して印画物１０を得る方法である。
このクリアドット１２は、クリアトナーによって形成された、実質的に無色透明な、平均の円相当径（Ｒ）に対する平均高さ（Ｈ）（以下、「突起状度（Ｈ／Ｒ）」ともいう。）が０．００５≦Ｈ／Ｒ≦１０の範囲の突起状形状を有する、微小な塊状物である。
【００１７】
本発明の画像形成方法によって立体視対象となる画像１５が、上記の範囲の７５°光沢度、すなわちいわゆるマットからセミグロスと呼ばれる領域の７５°光沢度を有するものであることにより、突起状度（Ｈ／Ｒ）が上記の範囲であるクリアドット１２によって適当なレンズ効果が発揮され、得られる画像１５に十分な立体感が付与される。一方、７５°光沢度が１０未満である場合は、画像の表面における凹凸が激しく、このため良好なクリアドットを形成することができず、その結果、得られる印画物において画像が十分な立体感を有さないものとなるおそれがある。また、７５°光沢度が６０を超える場合は、画像自体の光沢感が高すぎるために、クリアドットを形成しても立体感を知覚しにくいという不具合が発生するおそれがある。
【００１８】
画像１５の７５°光沢度は、光沢計「ＧＭＸ−２０３」（村上色彩技術研究所杜製）を用いて測定角型を選択し、ＪＩＳ  Ｚ  ８７４１に準拠して、画像１５の中央部および四隅の５点について７５°光沢度を測定し、その算術平均値により算出されるものである。
【００１９】
印画物１０においてクリアドット１２の突起状度（Ｈ／Ｒ）が上記の範囲にあることにより、適当なレンズ効果が発現されて画像１５に立体感が付与される。一方、クリアドットの突起状度（Ｈ／Ｒ）が０．００５未満である場合は、当該クリアドットが曲率の低いものとなるために十分なレンズ効果が得られないおそれがあり、また、クリアドットの突起状度（Ｈ／Ｒ）が１０を超える場合は、視認角度の小さな変化によっても画像の視認性が大きく変化し、全体的に画像の視認性が低くなるおそれがある。
【００２０】
印画物１０におけるクリアドット１２の平均の円相当径（Ｒ）は、具体的には、１０μｍ〜２ｍｍであることが好ましい。
印画物１０におけるクリアドット１２の平均の円相当径（Ｒ）は、「デジタルマイクロスコープＶＨＸ−６００」（キーエンス社製）を用い、印画物１０を１００倍の倍率で撮影し、クリアドット１２の１００個について画像処理解析装置「ルーゼックスIII 」（ニレコ社製）によって測定される円相当径の算術平均値である。
【００２１】
また、印画物１０におけるクリアドット１２の平均高さ（Ｈ）は、具体的には、１０〜１００μｍであることが好ましい。
また、印画物１０におけるクリアドット１２の平均高さ（Ｈ）は、「カラー３Ｄレーザ顕微鏡  ＶＫ−９７００」（キーエンス社製）を用いて印画物１０を１，０００倍の倍率で観察し、クリアドット１２の１００個について当該顕微鏡によって算出される画像支持体１１の表面とクリアドット１２の頂点との距離の算術平均値である。
【００２２】
本発明の画像形成方法において、印画物１０において形成されるクリアドット１２は、１個以上形成されればよく、少なくとも画像１５の全領域を覆う状態に規則的に配置されるよう形成されることが好ましい。また、印画物１０の全面を覆う状態に規則的に配置されるよう形成されてもよい。
【００２３】
また、印画物１０において形成されるクリアドット１２は、図２に示されるように、隣接するクリアドット１２同士が画像支持体１１の表面よりも高いレベル位置において接触した状態とされていてもよい。この場合、クリアドット１２における隣接するクリアドットとの接触点の集合体の画像支持体１１への投影像の円相当径を用いて、突起状度（Ｈ／Ｒ）を算出することができる。
【００２４】
〔定着方法〕
クリアドット１２を形成するための非接触加熱方式の定着方法としては、例えば、フラッシュ定着による方法が挙げられる。このフラッシュ定着を採用したクリアドットの形成方法においては、赤外線域の波長の光を吸収することにより発熱する赤外線吸収剤を含有するクリアトナーが用いられる。
このようなフラッシュ定着によるクリアドット形成装置は、具体的には、例えば図３に示されるように、その一端がロール状に巻かれた画像支持体１１の搬送方向の上流側から下流側に向かって、当該画像支持体１１の片面側に、電子写真方式でクリアトナーによって現像されたクリアトナー像を画像支持体１１上に転写して供給するクリアドット形成ユニット２７、およびキセノンランプなどのフラッシュランプを用いた、赤外線を照射するためのフラッシュ定着装置２４が備えられてなるものである。なお、図３において、２１ａ〜２１ｇは画像支持体１１を搬送するための送りローラである。
【００２５】
このようなクリアドット形成装置２０においては、クリアドット形成ユニット２７において形成されたクリアトナーによるクリアトナー像が、タイミングを合わせて搬送される、画像１５が形成された画像支持体１１上に転写された後、クリアトナー像にフラッシュ定着装置２４によって赤外線が照射されることにより、クリアトナーが軟化・溶融して画像支持体１１または画像１５上に固着し、これによりクリアドット１２が形成され、最終的に印画物１０が得られる。
【００２６】
クリアトナー像が転写される画像支持体１１上に形成された画像１５は、未定着のものであってもよいが、得られる印画物１０における可視画像に十分な定着性を得る観点から、適宜の定着装置、例えば接触加熱方式の定着装置によって定着処理された後のものであることが好ましい。
【００２７】
フラッシュ定着装置２４による赤外線の照射量は、用いるクリアトナーの物性、具体的にはクリアトナー粒子に含有される赤外線吸収剤の種類および添加量、並びにクリアトナー構成成分の種類によっても異なるが、例えばフラッシュランプの発光エネルギーが１〜１０Ｊ／ｃｍ2 となる量とすることが好ましい。
このフラッシュ定着装置２４による赤外線の照射量は、クリアトナー粒子の溶融の程度を低くすることによってクリアドット１２に十分な高さを得る観点から、画像１５に接触する最下層のクリアトナー粒子と当該画像１５との間、および、隣接するクリアトナー粒子間に互いに溶融による接着力が確保される照射量のうち、最小の量とされることが好ましい。
【００２８】
以上において、クリアドット形成ユニット２７において現像されて転写されるクリアトナー像の具体的な形状は、画像１５に接触する底面の２次元形状を、円形、多角形、不定形などの種々の形状にすることができ、当該クリアトナー像の各ドットにおける高さは、フラッシュ定着装置２４によって溶融されて形成されたクリアドット１２の高さ（Ｈ）が、クリアドット１２の円相当径（Ｒ）との関係において適宜な大きさとなるよう、設定することができる。
画像１５に接触する底面の２次元形状は、クリアドット形成ユニット２７においてレーザ、ＬＥＤなどによって書き込む潜像パターンによって決定することができ、また、クリアトナー像の各ドットにおける高さは、前記レーザの出力や、ＤＣ／ＡＣバイアスなどの現像条件の設定によって決定することができる。
【００２９】
〔クリアトナー〕
上記のようなクリアドット形成装置２０を用いて印画物１０を形成する画像形成方法において用いられるクリアトナーは、赤外線吸収剤を含有し、実質的に無色透明なクリアトナー粒子よりなるものよりなる。
ここに、実質的に無色透明なクリアトナー粒子とは、光吸収や光散乱の作用により色が視認される、例えば着色顔料、着色染料、黒色カーボン粒子、黒磁性体粉などの着色剤を含有しないものをいう。なお、クリアトナー粒子を構成するクリアトナー構成成分の種類や添加量によっては、当該クリアトナー粒子が若干透明度の低いものとなることもある。
【００３０】
クリアトナー粒子は、具体的には、透明性を有する結着樹脂（以下、「透明樹脂」ともいう。）に、赤外線吸収剤が含有されてなるものであり、必要に応じて荷電制御剤、ワックスなどが含有されていてもよい。
【００３１】
〔赤外線吸収剤〕
クリアトナー粒子に含有される赤外線吸収剤は、当該クリアトナー粒子の内部に分散された状態で含有されていてもよく、当該クリアトナー粒子の表面に、いわゆる外添剤として添加された状態で含有されていてもよい。
赤外線吸収剤がクリアトナー粒子の内部に分散された状態で含有される場合は、赤外線吸収剤の数平均一次粒子径が６０〜１０００ｎｍとされることが好ましく、さらに好ましくは８０〜５００ｎｍである。
【００３２】
赤外線吸収剤としては、公知の種々の赤外線吸収剤を用いることができ、例えば、シアニン化合物、メロシアニン化合物、ベンゼンチオール系金属錯体、メルカプトフェノール系金属錯体、芳香族ジアミン系金属錯体、ジイモニウム化合物、アミニウム化合物、ニッケル錯体化合物、フタロシアニン系化合物、アントラキノン系化合物、ナフタロシアニン系化合物などを用いることができる。
【００３３】
具体的には、金属錯体系赤外線吸収剤（三井化学社製：ＳＩＲ−１３０，ＳＩＲ１３２）、ビス（ジチオベンジル）ニッケル（みどり化学社製：ＭＩＲ−１０１）、ビス［１，２−ビス（ｐ−メトキシフェニル）−１，２−エチレンジチオレート］ニッケル（みどり化学社製：ＭＩＲ−１０２）、テトラ−ｎ−ブチルアンモニウムビス（シス−１，２−ジフェニル−１，２−エチレンジチオレート）ニッケル（みどり化学社製：ＭＩＲ−１０１１）、テトラ−ｎ−ブチルアンモニウムビス［１，２−ビス（ｐ−メトキシフェニル）−１，２−エチレンジチオレート］ニッケル（みどり化学社製：ＭＩＲ−１０２１）、ビス（４−ｔｅｒｔ−１，２−ブチル−１，２−ジチオフェノレート）ニッケル−テトラ−ｎ−ブチルアンモニウム（住友精化社製：ＢＢＤＴ−ＮＩ）、シアニン系赤外線吸収剤（富士写真フィルム社製：ＩＲＦ−１０６，ＩＲＦ−１０７）、無機塩系赤外線吸収剤（帝国化学産業社製：ＮＩＲ−ＡＭ１）、イモニウム化合物（日本カーリット社製：ＣＩＲ−１０８０，ＣＩＲ−１０８１）、アミニウム化合物（日本カーリット社製：ＣＩＲ−９６０，ＣＩＲ−９６１）、アントラキノン系化合物（日本化薬社製：ＩＲ−７５０）、アミニウム系化合物（日本化薬社製：ＩＲＧ−００２，ＩＲＧ−００３）、ポリメチン系化合物（日本化薬社製：ＩＲ−８２０Ｂ）、ジイモニウム系化合物（日本化薬社製：ＩＲＧ−０２２，ＩＲＧ−０２３）、ジアニン化合物（日本化薬社製：ＣＹ−２，ＣＹ−４，ＣＹ−９）、可溶性フタロシアニン（日本触媒社製：ＴＸ−３０５Ａ）などを用いることができる。また、透明度を確保するため、これらの中でも赤外線の吸収率が高く、かつ淡色であることから、ジチオール系ニッケル錯体を用いることが好ましい。
【００３４】
以上のような赤外線吸収剤を、クリアトナー粒子中に導入する方法としては、特に限定されないが、例えば、後述する乳化重合凝集法によって製造される場合において、（１）透明樹脂と分子レベルで混在させた微粒子の分散液を調製し、この微粒子を凝集させることにより、クリアトナー粒子を得る方法、または、（２）透明樹脂による微粒子とは別個に、赤外線吸収剤のみよりなる微粒子を作製し、これらの分散液を混合して両方の微粒子を凝集させることにより、クリアトナー粒子を得る方法などが挙げられる。
透明樹脂と赤外線吸収剤とが分子レベルで混在された微粒子は、当該透明樹脂を形成すべき重合性単量体に予め赤外線吸収剤を溶解させておき、赤外線吸収剤を含有した重合性単量体を重合させることにより、作製することができる。
【００３５】
赤外線吸収剤の含有量は、クリアトナー粒子中に０．１〜３質量％であることが好ましく、より好ましくは０．５〜２質量％である。赤外線吸収剤の含有量が上記の範囲とされることにより、クリアトナー粒子に高い透明度が確保されながら当該クリアトナー粒子を十分に溶融させることができる。一方、赤外線吸収剤の含有量がクリアトナー粒子中に０．１質量％未満である場合は、クリアトナー粒子を十分に溶融させることができず、その結果、クリアドットに十分な定着性が得られないおそれがあり、また、赤外線吸収剤の含有量がクリアトナー粒子中の３質量％を超える場合は、得られるクリアドットが透明度の低いものとなって画像の発色性が低いものとなるおそれがある。
【００３６】
クリアトナー粒子を構成する透明樹脂としては、スチレン系樹脂、（メタ）アクリル系樹脂、スチレン−（メタ）アクリル系共重合体樹脂、オレフィン系樹脂などのビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテル、ポリ酢酸ビニル系樹脂、ポリスルフォン樹脂、ポリウレタン樹脂、などの公知の種々の熱可塑性樹脂や、エポキシ系樹脂などの熱硬化性樹脂を挙げることができる。特に、透明性を向上させるために、透明性が高く、溶融特性が低粘度で高いシャープメルト性を有する、スチレン系樹脂、アクリル系樹脂、ポリエステル系樹脂が好適に挙げられる。これらは１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００３７】
〔ワックス〕
本発明に係るクリアトナーを構成するクリアトナー粒子中には、透明樹脂および赤外線吸収剤の他に、通常は添加されないが必要に応じてワックスが含有されていてもよい。ここに、ワックスとしては、特に限定されるものではなく、例えば、パラフィン、長鎖アルキスエステルなどを挙げることができる。
ワックスをクリアトナー粒子中に導入する方法としては、赤外線吸収剤をクリアトナー粒子中に導入する方法と同様の方法が挙げられる。
【００３８】
クリアトナー粒子中におけるワックスの含有割合としては、透明樹脂１００質量部に対して５質量部以下であることが好ましく、より好ましくは３質量部以下とされる。ワックスの含有割合が過多である場合は、得られるクリアトナーが透明度の低いものとなる。
【００３９】
〔荷電制御剤〕
また、本発明に係るクリアトナーを構成するクリアトナー粒子中には、透明樹脂および赤外線吸収剤の他に、通常は添加されないが必要に応じて荷電制御剤が含有されていてもよい。ここに、荷電制御剤としては、特に限定されるものではなく、公知の種々の化合物を用いることができる。
荷電制御剤をクリアトナー粒子中に導入する方法としては、赤外線吸収剤をクリアトナー粒子中に導入する方法と同様の方法が挙げられる。
【００４０】
クリアトナー粒子中における荷電制御剤の含有割合としては、透明樹脂１００質量部に対して５質量部以下であることが好ましく、より好ましくは３質量部以下とされる。荷電制御剤の含有割合が過多である場合は、得られるクリアトナーが透明度の低いものとなる。
【００４１】
このようなクリアトナーは、軟化点温度が８０〜１２０℃であることが好ましく、より好ましくは９０〜１１０℃である。
クリアトナーの軟化点温度が過度に高い場合は、当該クリアトナーを溶融させるために多量の赤外線吸収剤を含有させる必要が生じて得られるクリアドットが透明度の低いものとなって画像の発色性が低いものとなるおそれがある。一方、クリアトナー粒子の軟化点温度が過度に低い場合は、得られるクリアドットに十分な高さが得られないおそれがある。
【００４２】
クリアトナーの軟化点温度は、以下のように測定されるものである。
まず、２０℃、５０％ＲＨの環境下において、クリアトナー１．１ｇをシャーレに入れ平らにならし、１２時間以上放置した後、成型器「ＳＳＰ−１０Ａ」（島津製作所製）によって３８２０ｋｇ／ｃｍ2 の力で３０秒間加圧し、直径１ｃｍの円柱型の成型サンプルを作成し、次いで、この成型サンプルを、２４℃、５０％ＲＨの環境下において、フローテスター「ＣＦＴ−５００Ｄ」（島津製作所製）により、荷重１９６Ｎ（２０ｋｇｆ）、開始温度６０℃、予熱時間３００秒間、昇温速度６℃／分の条件で、円柱型ダイの穴（１ｍｍ径×１ｍｍ）より、直径１ｃｍのピストンを用いて予熱終了時から押し出し、昇温法の溶融温度測定方法でオフセット値５ｍｍの設定で測定したオフセット法温度Ｔoffsetが、クリアトナーの軟化点温度とされる。
【００４３】
また、クリアトナーは、数平均分子量（Ｍｎ）が好ましくは３，０００〜６，０００、より好ましくは３，５００〜５，５００、重量平均分子量（Ｍｗ）と数平均分子量（Ｍｎ）の比Ｍｗ／Ｍｎが２．０〜６．０、好ましくは２．５〜５．５、ガラス転移点温度（Ｔｇ）が３０〜６０℃、好ましくは３５〜５０℃であることが好ましい。
【００４４】
クリアトナーの分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）によって測定されるものである。具体的には、装置「ＨＬＣ−８２２０」（東ソー社製）およびカラム「ＴＳＫｇｕａｒｄｃｏｌｕｍｎ＋ＴＳＫｇｅｌＳｕｐｅｒＨＺＭ−Ｍ３連」（東ソー社製）を用い、カラム温度を４０℃に保持しながら、キャリア溶媒としてテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）を流速０．２ｍｌ／ｍｉｎで流し、測定試料（クリアトナー）を室温において超音波分散機を用いて５分間処理を行う溶解条件で濃度１ｍｇ／ｍｌになるようにテトラヒドロフランに溶解させ、次いで、ポアサイズ０．２μｍのメンブランフィルターで処理して試料溶液を得、この試料溶液１０μＬを上記のキャリア溶媒と共に装置内に注入し、屈折率検出器（ＲＩ検出器）を用いて検出し、測定試料の有する分子量分布を単分散のポリスチレン標準粒子を用いて測定した検量線を用いて算出される。検量線測定用のポリスチレンとしては１０点用いた。
【００４５】
また、クリアトナーのガラス転移点温度（Ｔｇ）は、示差走査カロリメーター「ＤＳＣ−７」（パーキンエルマー製）、および熱分析装置コントローラー「ＴＡＣ７／ＤＸ」（パーキンエルマー製）を用いて測定されるものである。具体的には、クリアトナー４．５０ｍｇをアルミニウム製パン「ＫＩＴＮＯ．０２１９−００４１」に封入し、これを「ＤＳＣ−７」のサンプルホルダーにセットし、リファレンスの測定には空のアルミニウム製パンを使用し、測定温度０〜２００℃で、昇温速度１０℃／分、降温速度１０℃／分の測定条件で、Ｈｅａｔ−ｃｏｏｌ−Ｈｅａｔの温度制御を行い、その２ｎｄ．Ｈｅａｔにおけるデータを取得し、第１の吸熱ピークの立ち上がり前のベースラインの延長線と、第１の吸熱ピークの立ち上がり部分からピーク頂点までの間で最大傾斜を示す接線との交点をガラス転移点温度（Ｔｇ）として示す。なお、１ｓｔ．Ｈｅａｔ昇温時は２００℃にて５分間保持した。
【００４６】
〔クリアトナーの製造方法〕
本発明の画像形成方法に用いられるクリアトナーを製造する方法としては、混練・粉砕法、懸濁重合法、乳化重合法、乳化重合凝集法、ミニエマルション重合凝集法、カプセル化法、その他の公知の方法などを挙げることができるが、クリアトナーを製造する方法としては、製造コストおよび製造安定性の観点から、乳化重合凝集法を用いることが好ましい。
【００４７】
乳化重合凝集法は、乳化重合法によって製造されたクリアトナーに含有される透明樹脂よりなる微粒子の分散液を、場合によってはワックスよりなる微粒子の分散液と混合し、ｐＨ調整による微粒子表面の反発力と電解質体よりなる凝集剤の添加による凝集力とのバランスを取りながら緩慢に凝集させ、平均粒径および粒度分布を制御しながら会合を行うと同時に、加熱撹拌することで微粒子間の融着を行って形状制御を行うことにより、クリアトナー粒子を製造する方法である。
【００４８】
クリアトナーを製造するための方法として、乳化重合凝集法を用いる場合に形成させる微粒子は、組成の異なる結着樹脂よりなる２層以上の構成とすることもでき、この場合、常法に従った乳化重合処理（第１段重合）により調製した第１樹脂粒子の分散液に、重合開始剤と重合性単量体とを添加し、この系を重合処理（第２段重合）する方法を採用することができる。
【００４９】
〔クリアトナー粒子の粒径〕
本発明の画像形成方法に用いるクリアトナー粒子の粒径は、例えばクリアトナーの体積基準のメジアン径が４〜１０μｍであることが好ましく、さらに好ましくは６〜９μｍとされる。この粒径は、使用する凝集剤（塩析剤）の濃度や凝集停止剤の添加のタイミング、凝集時の温度、重合体の組成によって制御することができる。
【００５０】
クリアトナーの体積基準のメジアン径は「コールターマルチサイザーＴＡ−III 」（ベックマン・コールター社製）にデータ処理用のコンピューターシステム（ベックマン・コールター社製）を接続した測定装置を用いて測定・算出されるものである。具体的には、クリアトナー０．０２ｇを、界面活性剤溶液２０ｍＬ（クリアトナーの分散を目的として、例えば界面活性剤成分を含む中性洗剤を純水で１０倍希釈した界面活性剤溶液）に添加して馴染ませた後、超音波分散を１分間行い、クリアトナー分散液を調製し、このクリアトナー分散液を、サンプルスタンド内の「ＩＳＯＴＯＮII」（ベックマン・コールター社製）の入ったビーカーに、測定装置の表示濃度が５％〜１０％になるまでピペットにて注入する。ここで、この濃度範囲にすることにより、再現性のある測定値を得ることができる。そして、測定装置において、測定粒子カウント数を２５０００個、アパーチャ径を５０μｍにし、測定範囲である１〜３０μｍの範囲を２５６分割しての頻度値を算出し、体積積算分率の大きい方から５０％の粒子径を体積基準のメジアン径とした。
【００５１】
〔クリアトナー粒子の平均円形度〕
本発明の画像形成方法に用いるクリアトナーは、このクリアトナーを構成する個々のクリアトナー粒子について、転写効率の向上の観点から、下記式（Ｔ）で示される平均円形度が０．９３０〜１．０００であることが好ましく、より好ましくは０．９５０〜０．９９５である。
式（Ｔ）：平均円形度＝円相当径から求めた円の周囲長／粒子投影像の周囲長
【００５２】
〔外添剤〕
上記のクリアトナー粒子は、そのままで本発明の画像形成方法に用いるクリアトナーを構成することができるが、流動性、帯電性、クリーニング性などを改良するために、当該クリアトナー粒子に、いわゆる後処理剤である流動化剤、クリーニング助剤などの外添剤を添加して本発明に係るクリアトナーを構成してもよい。
【００５３】
後処理剤としては、例えば、シリカ微粒子、アルミナ微粒子、酸化チタン微粒子などよりなる無機酸化物微粒子や、ステアリン酸アルミニウム微粒子、ステアリン酸亜鉛微粒子などの無機ステアリン酸化合物微粒子、あるいは、チタン酸ストロンチウム、チタン酸亜鉛などの無機チタン酸化合物微粒子などが挙げられる。これらは１種単独で、または２種以上を組み合わせて用いることができる。
これら無機微粒子はシランカップリング剤やチタンカップリング剤、高級脂肪酸、シリコーンオイルなどによって、耐熱保管性の向上、環境安定性の向上のために、表面処理が行われていることが好ましい。
【００５４】
これらの種々の外添剤の添加量は、その合計が、クリアトナー１００質量部に対して０．０５〜５質量部、好ましくは０．１〜３質量部とされる。また、外添剤としては種々のものを組み合わせて使用してもよい。
【００５５】
〔現像剤〕
本発明の画像形成方法に用いるクリアトナーは、磁性または非磁性の一成分現像剤として使用することもできるが、キャリアと混合して二成分現像剤として使用してもよい。本発明に係るクリアトナーを二成分現像剤として使用する場合において、キャリアとしては、鉄、フェライト、マグネタイトなどの金属、それらの金属とアルミニウム、鉛などの金属との合金などの従来から公知の材料からなる磁性粒子を用いることができ、特にフェライト粒子が好ましい。また、キャリアとしては、磁性粒子の表面を樹脂などの被覆剤で被覆したコートキャリアや、バインダー樹脂中に磁性体微粉末を分散してなるバインダー型キャリアなど用いてもよい。
コートキャリアを構成する被覆樹脂としては、特に限定はないが、例えばオレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、スチレン−アクリル系樹脂、シリコーン系樹脂、エステル樹脂、フッ素樹脂などが挙げられる。また、樹脂分散型キャリアを構成する樹脂としては、特に限定されず公知のものを使用することができ、例えばスチレン−アクリル系樹脂、ポリエステル樹脂、フッ素樹脂、フェノール樹脂などを使用することができる。
【００５６】
キャリアの体積基準のメジアン径としては２０〜１００μｍであることが好ましく、更に好ましくは２０〜６０μｍとされる。キャリアの体積基準のメジアン径は、代表的には湿式分散機を備えたレーザ回折式粒度分布測定装置「ヘロス（ＨＥＬＯＳ）」（シンパティック（ＳＹＭＰＡＴＥＣ）社製）により測定することができる。
【００５７】
〔画像支持体〕
本発明の画像形成方法に使用される画像支持体１１としては、薄紙から厚紙までの普通紙、上質紙、アート紙あるいはコート紙などの塗工された印刷用紙、市販されている和紙やはがき用紙、ＯＨＰ用のプラスチックフィルム、布などの各種を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
【００５８】
〔画像〕
本発明の画像形成方法において用いる、立体感を付与すべき画像１５は、７５°光沢度が１０〜６０の範囲であれば特に限定されず、公知の種々の方法によって得られたものとすることができる。
【００５９】
このような画像形成方法によれば、画像１５上に特定の突起状形状を有するクリアドット１２が形成されるために、当該画像１５に立体感が付与された印画物１０を得ることができる。
画像１５上に特定の突起状形状を有するクリアドット１２が形成されることによって当該画像１５が立体的に視認される理由としては、当該クリアドット１２がレンズ効果を発揮するためと推測される。
【００６０】
以上、本発明の画像形成方法の実施形態について説明したが、上記実施形態に限定されるものではなく、種々の変更を加えることができる。
【実施例】
【００６１】
以下、本発明の具体的な実施例について説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００６２】
〔赤外線吸収剤微粒子分散液の調製例〕
アニオン系界面活性剤：ドデシルベンゼンスルフォン酸ナトリウム（ＳＤＳ）９０ｇをイオン交換水１６００ｍＬに撹拌溶解し、この溶液を撹拌しながら、赤外線吸収剤としてジチオール系ニッケル錯体「ＳＩＲ−１３０」（三井化学社製）４２０ｇを徐々に添加し、次いで、撹拌装置「クレアミックス」（エム・テクニック社製）を用いて分散処理することにより、赤外線吸収剤微粒子〔Ａ〕が分散された赤外線吸収剤微粒子分散液〔Ａ〕を調製した。この赤外線吸収剤微粒子分散液〔Ａ〕における赤外線吸収剤微粒子の粒子径を、電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００」（大塚電子社製）を用いて測定したところ、体積基準のメジアン径で８０ｎｍであった。
【００６３】
〔透明樹脂微粒子の作製例〕
撹拌装置、温度センサー、冷却管、窒素導入装置を取り付けたセパラブルフラスコに、予めアニオン系界面活性剤（ドデシルベンゼンスルフォン酸ナトリウム：ＳＤＳ）７．０８ｇをイオン交換水２７６０ｇに溶解させた界面活性剤溶液を仕込み、窒素気流下２３０ｒｐｍの撹拌速度で撹拌しながら、内温を８０℃に昇温させて水系媒体を調製した。
一方、
スチレン                      １２５．０ｇ
ｎ−ブチルアクリレート          ７５．０ｇ
メタクリル酸メチル（ＭＭＡ）    ５０．０ｇ
を混合し、８０℃に加温して溶解させることにより、単量体溶液を調製した。
上記の水系媒体および単量体溶液を、循環経路を有する機械式分敵機により混合分散させ、均一な分散粒子径を有する乳化粒子による分散液を作製し、次いで、重合開始剤（過硫酸カリウム：ＫＰＳ）０．８４ｇをイオン交換水２００ｇに溶解させた開始剤溶液を添加し、８０℃で３時間にわたって加熱、撹拌して重合反応を行った後、４０℃まで冷却することにより、透明樹脂微粒子〔Ｂ〕が分散された透明樹脂微粒子分散液〔Ｂ〕を得た。
【００６４】
〔クリアトナーの作製例１〕
温度センサー、冷却管、窒素導入装置、撹挫装置を取り付けた５Ｌの四つ口フラスコに、
赤外線吸収剤微粒子分散液〔Ａ〕      １２５ｇ
透明樹脂微粒子分散液〔Ｂ〕        １２５０ｇ
イオン交換水                      ２０００ｇ
を投入して撹拌した。容器内の温度を３０℃に調整した後、この容器に５Ｎの水酸化ナトリウム水溶液を加えてｐＨを１０に調整した。
次いで、塩化マグネシウム３５ｇをイオン交換水３５ｍＬに溶解させた水溶液を、撹拌下、３０℃で１０分間かけて添加した。３分間放置した後に昇温を開始し、この系を６０分間かけて９０℃まで昇温した。その状態で「コールターカウンターＴＡ−II」（ベックッマン・コールター杜製）によって会合粒子の粒径を測定し、体積基準のメジアン径が５．５μｍになった時点で、塩化ナトリウム１５０ｇをイオン交換水６００ｍＬに溶解した水溶液を添加しで粒径成長を停止させた。さらに、熟成処理として液温度９８℃で３時間にわたって加熱、撹拌することにより融着を継続させ、クリアトナー母体粒子を形成し、その後、液温３０℃まで冷却し、塩酸を添加してｐＨを２．０に調整し、撹拌を停止し、バスケット型遠心分離機「ＭＡＲＫIII 型式番号６０×４０」（松本機械社製）を用いて固液分離し、クリアトナー母体粒子のウェットケーキを形成し、このウェットケーキを、前記バスケット型遠心分離機で濾液の電気伝導度が５μＳ／ｃｍになるまで４５℃のイオン交換水で繰り返し洗浄し、その後、「フラッシュジェットドライヤー」（セイシン企業社製）に移し、水分量が０．５質量％となるまで乾燥することにより、クリアトナー母体粒子〔１〕を得た。このクリアトナー母体粒子〔１〕の円形度を「ＦＰＩＡ２１００」（シスメックス杜製）にて測定したところ、平均円形度は０．９５０であった。
このクリアトナー母体粒子〔１〕の軟化点温度は４１℃、体積基準のメジアン径は６．０μｍ、数平均分子量（Ｍｎ）は４，８００、ガラス転移点温度（Ｔｇ）は４１℃であった。
【００６５】
このクリアトナー母体粒子〔１〕について、疎水性シリカ（数平均一次粒子径＝１２ｎｍ）を１質量％となる割合で添加すると共に、疎水性酸化チタン（数平均一次粒子径＝２０ｎｍ）を０．３質量％となる割合で添加し、「ヘンシェルミキサー」（三井三池化工機社製）により混合し、その後、４５μｍの目開きのフルイを用いて粗大粒子を除去し、クリアトナー〔１〕を得た。なお、このクリアトナーを構成するクリアトナー粒子について、疎水性シリカおよび疎水性酸化チタンによっては、その形状および粒径は変化しない。
【００６６】
〔クリア現像剤の製造〕
上記のクリアトナー〔１〕に、アクリル樹脂を被覆した体積基準のメジアン径１００μｍのフェライトキャリアを、前記クリアトナーの濃度が６質量％になるよう混合し、クリア現像剤〔１〕を製造した。
【００６７】
＜実施例１＞
以上のようにして得られたクリア現像剤〔１〕を用いて、立体コピーシステム「連続紙フルカラープリンタ  ＣＰ  １２７５Ｃ」（トッパン・フォームズ社製）によって、予め７５°光沢度が３５である画像が形成されたＡ４の普通紙の全面に、突起状度（Ｈ／Ｒ）が１．２であるクリアドットを形成してテスト印画物を形成し、このテスト印画物を任意に選んだ５人のモニターに目視で観察してもらい、テスト印画物における透明感および立体感について下記の評価基準に従って官能評価を行ってもらい、その人数が最も多い評価基準によって評価した。なお、透明感および立体感のいずれの評価においても、「Ａ」，「Ｂ」である場合が合格と判断され、それ以外の場合は不合格と判断される。結果を表１に示す。
−評価基準−
（透明感）
Ａ：画像が明瞭に認識される。
Ｂ：画像がやや濁って認識されるが、十分に画像を識別でき、実用上問題ない。
Ｃ：画像が濁って認識され、画像の形状を識別できない部分がある。
Ｄ：画像が濁って認識され、画像の形状がまったく識別できない。
（立体感）
Ａ：画像が優れた立体感を伴って認識される。
Ｂ：画像が立体感を伴って認識され、実用上問題ない。
Ｃ：画像に立体感がやや感じられる。
Ｄ：画僧に立体感がまったく感じられない。
【００６８】
＜比較例１＞
実施例１において、７５°光沢度が８である画像を用いたことの他は同様にして、テスト印画物を形成し、実施例１と同様にして透明感および立体感について官能評価を行った。結果を表１に示す。
【００６９】
＜比較例２＞
実施例１において、７５°光沢度が６５である画像を用いたことの他は同様にして、テスト印画物を形成し、実施例１と同様にして透明感および立体感について官能評価を行った。結果を表１に示す。
【００７０】
＜比較例３＞
実施例１において、突起状度（Ｈ／Ｒ）が１２であるクリアドットを形成したことの他は同様にして、テスト印画物を形成し、実施例１と同様にして透明感および立体感について官能評価を行った。結果を表１に示す。
【００７１】
＜比較例４＞
実施例１において、突起状度（Ｈ／Ｒ）が０．００３であるクリアドットを形成したことの他は同様にして、テスト印画物を形成し、実施例１と同様にして透明感および立体感について官能評価を行った。結果を表１に示す。
【００７２】
【表１】
2011002625.tif 000003
【符号の説明】
【００７３】
１０  印画物
１１  画像支持体
１２  クリアドット
１５  画像
２０  クリアドット形成装置
２１ａ〜２１ｇ  送りローラ
２４  フラッシュ定着装置
２７  クリアドット形成ユニット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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