(57)【要約】      （修正有）【課題】幅寸法の大きな天板を有した天板付家具おいて特有の現象である、周辺の機器が発する振動によって天板が共振するという課題を解決することができる天板付家具を提供する。【解決手段】天板１と、この天板１の両端部を支持する脚２とを具備してなり、前記天板１の幅寸法を、その下方にワゴン４を挿入した状態で当該天板１を複数人で使用することができる値に設定した天板付家具Ｔに、前記天板１の幅方向中間部位に該天板１の固有振動数を変更するための固有振動数変更手段Ｐを設けた。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
天板と、この天板の両端部を支持する脚とを具備してなり、前記天板の幅寸法を、その下方にワゴンを挿入した状態で当該天板を複数人で使用することができる値に設定した天板付家具であって、
前記天板の幅方向中間部位に該天板の固有振動数を変更するための固有振動数変更手段を設けたことを特徴とする天板付家具。
【請求項２】
前記天板が、２０００ｍｍ以上の幅寸法を有したものである請求項１記載の天板付家具。
【請求項３】
前記固有振動数変更手段が、前記天板と床との間に介設される突っ張り要素である請求項１又は２記載の天板付家具。
【請求項４】
前記突っ張り要素が、天板と床との間に配される支柱と、この支柱に設けられ、前記天板及び前記床から前記支柱に作用する圧縮応力を調節するためのアジャスタとを具備してなる請求項３記載の天板付家具。
【請求項５】
前記突っ張り要素が、天板の奥行き方向の中央よりも奥側に配されている請求項３又は４記載の天板付家具。
【請求項６】
前記突っ張り要素が、天板の幅方向の中央付近に配されている請求項３、４又は５記載の天板付家具。
【請求項７】
前記突っ張り要素が、天板と床との間に配されるワゴンと、このワゴンに設けられ、前記天板及び前記床から前記ワゴンに作用する上下方向の圧縮応力を調整するためのアジャスタとを具備したものである請求項３記載の天板付家具。
【請求項８】
前記固有振動数変更手段が、前記天板の下面側に重りを一体的に取り付けたものである請求項１又は２記載の天板付家具。
【請求項９】
前記天板の反使用端側に位置させて前記脚間に架設したダクトフレームを更に備えたものである請求項１、２、３、４、５、６、７又は８記載の天板付家具。
【請求項１０】
前記固有振動数変更手段が、前記ダクトフレームに関連させて設けられたものである請求項９記載の天板付家具。
【請求項１１】
前記固有振動数変更手段が、基端部が前記ダクトフレームの上面又は／及び起立面に取り付けられ先端部で天板の使用縁側における奥行き寸法の３分の２に相当する領域のいずれかの部位を支持するステーを備えたものである請求項１０記載の天板付家具。
【請求項１２】
前記ダクトフレームが、脚間において複数の単位ダクトを接続したものであり、前記ステーの基端部が前記単位ダクト同士を連結するためのブラケットを介して前記ダクトフレームの上面に支持されている請求項１１記載の天板付家具。
【請求項１３】
前記ステーが、前記ブラケットに一体的に形成されたものである請求項１２記載の天板付家具。
【請求項１４】
幅方向に配列させた複数枚の天板を、特定の天板の端部を支持する端部の脚及び隣接する二枚の天板を支持する中間の脚とによって支持してなるものであって、少なくとも一枚の天板に前記固有振動数変更手段を設けている請求項１記載の天板付家具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、オフィス等で好適に使用される天板付家具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、種々の天板付家具が知られているが、近時のオフィス等においては、勤務形態の変化に伴い複数人で使用することができる大型のデスク等も普及している。具体的には、自席が限定されないいわゆるフリーアドレス型のオフィスが増加する傾向にあり、複数枚の天板を横方向に配列させ、自由な位置に着座して執務を行うことができるようにした大型の天板付家具が開発されている（例えば特許文献１参照）。
【０００３】
このような大型の天板付家具は、仕切りのない連続した下肢空間を有しており、適宜な位置にワゴンを挿入して複数人が自由に自席を確保して執務を行うことができるようにしている。そのため、各天板を支持する脚間のスパンは大きくなりがちであり、天板の幅寸法が２０００ｍｍ以上になることも少なくない。
【０００４】
ところが、このようなものにおいては、使用中に天板が継続的に振動する事象が見られることがあり、何らかの対策を施すことが要求されている。
【０００５】
本発明者らは、かかる振動の原因を究明すべく種々の研究を進めた結果、天板の固有振動数が空調装置の発する振動の周波数に近く、その振動によって天板自体が共振するという現象を発見した。このような幅の広い天板の固有振動数は空調装置に限らず、身近な電動機器が発する振動の周波数にも近いため、種々のオフィス等において同様な不具合が発生する可能性があるということも判明した。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００５−５２３１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、以上のような事情及び究明結果に基づいてなされたものであり、幅寸法の大きな天板を有した天板付家具特有の課題を解決することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
すなわち、本発明の天板付家具は、天板と、この天板の両端部を支持する脚とを具備してなり、前記天板の幅寸法を、その下方にワゴンを挿入した状態で当該天板を複数人で使用することができる値に設定した天板付家具であって、前記天板の幅方向中間部位に該天板の固有振動数を変更するための固有振動数変更手段を設けたことを特徴とする。
【０００９】
このような構成のものであれば、天板の固有振動数を変更することができるので、周辺の機器が発する振動によって天板が共振するという現象を抑制又は防止することができる。ここで、「固有振動数を変更する」とは、特定の値に変更する場合のみならず、段階的又は連続的にその値を調節して変更する場合も含まれる。
【００１０】
本発明が好適に用いられる天板の幅寸法としては、２０００ｍｍ以上の値のものが想定される。
【００１１】
また、前記固有振動数変更手段の好適な態様としては、前記天板と床との間に介設される突っ張り要素を挙げることができる。
【００１２】
前記突っ張り要素の具体的な態様としては、天板と床との間に配される支柱と、この支柱に設けられ、前記天板及び前記床から前記支柱に作用する圧縮応力を調節するためのアジャスタとを具備してなるものが考えられる。なお、下肢空間を広く確保するためには、この突っ張り要素が、天板の奥行き方向の中央よりも奥側に配されていることが望ましい。
【００１３】
天板の共振を効果的に抑制するためには、前記突っ張り要素が、天板の幅方向の中央付近に配されているものが好ましい。
【００１４】
前記突っ張り要素の他の好適な態様としては、天板と床との間に配されるワゴンと、このワゴンに設けられ、前記天板及び前記床から前記ワゴンに作用する上下方向の圧縮応力を調整するためのアジャスタとを具備したものを挙げることができる。
【００１５】
前記固有振動数変更手段の他の態様としては、前記天板の下面側に重りを一体的に取り付けたものを挙げることができる。
【００１６】
ところで、この種の天板付家具には、前記天板の反使用端側に位置させて前記脚間にダクトフレームを架設したものがあるが、このような態様のものにおいては、前記固有振動数変更手段を前記ダクトフレームに関連させて設けることもできる。しかして、その場合の好適な実施形態としては、前記固有振動数変更手段が、基端部が前記ダクトフレームの上面又は／及び起立面に取り付けられ先端部で天板の使用縁側における奥行き寸法の３分の２に相当する領域のいずれかの部位を支持するステーを備えたものを挙げることができる。
【００１７】
なお、前記ダクトフレームが、脚間において複数の単位ダクトを接続したものであり、その接続部分の上面にダクト連結用のブラケットが設けられている場合には、前記ステーの基端部を、前記ブラケットを介して前記ダクトフレームの上面に支持させる態様が考えられる。この場合、部品点数を少なくするには、前記ステーが、前記ブラケットに一体的に形成されたものが好ましい。
【００１８】
本発明は単一の天板を有したものに適用されることはもちろんであるが、幅方向に配列させた複数枚の天板を、特定の天板の端部を支持する端部の脚及び隣接する二枚の天板を支持する中間の脚とによって支持してなるものにも適用することができる。この場合には、少なくとも一枚の天板に前記固有振動数変更手段を設けておけばよい。
【発明の効果】
【００１９】
以上説明したように本発明によれば、幅寸法の大きな天板を有した天板付家具おいて特有の現象である、周辺の機器が発する振動によって天板が共振するという課題を解決することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の一実施形態を示す斜視図。
【図２】同実施形態の天板下面側を示す斜視図。
【図３】同実施形態を示す平面図。
【図４】同実施形態を示す正面図。
【図５】図４におけるＶ−Ｖ線に沿った拡大断面図。
【図６】図５におけるＶＩ部分を示す拡大図。
【図７】図６におけるＶＩＩ−ＶＩＩ線に沿った断面図。
【図８】同実施形態のダクトフレームを一部切欠して示す斜視図。
【図９】本発明の他の実施形態を示す図５相当の断面図。
【図１０】図９におけるＸ部分を示す拡大図。
【図１１】本発明の更に他の実施形態を示す図８相当の概略斜視図。
【図１２】本発明の更に他の実施形態を示す図８相当の概略斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の一実施形態を、図１〜図８を参照して説明する。
【００２２】
この天板付家具Ｔは、図１〜図４に示すように、横方向に配列させた複数枚の第一の天板１Ａ、１Ａと、横方向に配列され前記第一の天板１Ａ、１Ａに対面配置された複数枚の第二の天板１Ｂ、１Ｂと、これらの天板１Ａ、１Ａ、１Ｂ、１Ｂ（以下、これらの天板を総称して「天板１」と称する場合がある。）の両端部を支持する端部の脚２Ａ、２Ａと、前記天板１の横方向の連結部分を支持する中間の脚２Ｂと、前記端部の脚２Ａ、２Ａと前記中間の脚２Ｂ（以下、これらの脚を総称して「脚２」と称する場合がある。）との間にそれぞれ架設したダクトフレーム３、３とを具備してなる。図示例では、この天板付家具Ｔは、二枚の第一の天板１Ａ、１Ａと、二枚の第二の天板１Ｂ、１Ｂとを備えているが、中間の脚２Ｂを増設することにより第一の天板１Ａ及び第二の天板１Ｂの枚数を適宜増加させることができるようになっている。そして、前記第一の天板１Ａ、１Ａの反使用縁１ｐ、１ｐと前記第二の天板１Ｂ、１Ｂの反使用縁１ｐ、１ｐとの間には、前記ダクトフレーム３を上方に開放するための隙間Ｃ、Ｃが形成されており、その隙間Ｃ、Ｃを通して前記ダクトフレーム３、３内にアクセスすることができるようになっている。そして、その隙間Ｃにはダクトカバー３３、３３が着脱可能に設けられている。
【００２３】
天板１は、板金素材と化粧素材とを組み合わせて作られた通常のものであるが、図５、６、９及び１０においては複雑化を避けるために中実に描いてある。天板１の両端部の下面側には、取付用のナット１ｎが埋設されている。各天板１の幅寸法Ｗは、下方にワゴン４を挿入した状態で当該天板１を複数人で使用することができる値、例えば２０００ｍｍ以上に設定されている。より具体的には、その幅寸法Ｗは、２２００ｍｍ又は２４００ｍｍあるいは３０００ｍｍ等に設定される。また、各天板１の奥行寸法Ｄは、例えば６４５ｍｍ等に設定される。各天板１は、両端部のみを脚２により支持されているものであり、使用縁１ｑ側には連続した下肢空間Ｓが形成されている。
【００２４】
端部の脚２Ａは、図１〜図３に示すように、各天板１の最外方に位置する端部１ｒを支持するためのもので、下端にアジャスタ２Ａ１を有した盤状をなしており、上端部に第一の天板１Ａを取り付けるための対を成す取付台２Ａ２と第二の天板１Ｂを取り付けるための対を成す取付台２Ａ３とをそれぞれ具備してなる。また、この脚２Ａの上端近傍部の中央には前記ダクトフレーム３に連通する配線挿通窓２Ａ４が設けられている。この配線挿通窓２Ａ４には、蓋２Ａ５が着脱可能に装着されるようになっている。
【００２５】
中間の脚２Ｂは、図２〜図５に示すように隣接する二枚の天板１、１を支持するもの、すなわち、前記各天板１、１の突き合わせ側の端部を支持するためのもので、下端にアジャスタ２Ｂ２を有した支柱２Ｂ１と、この支柱２Ｂ１の上端に中央部を剛結した状態で前後に延びるアーム２Ｂ３とを具備してなるＴ字型のものである。前記アーム２Ｂ３の一側面には、第一の天板１Ａを取り付けるための対をなす取付台２Ｂ４と、第二の天板１Ｂを取り付けるための対をなす取付台２Ｂ５とをそれぞれ備えている。また、アーム２Ｂ３の他側面にも、他の第一の天板１Ａを取り付けるための対をなす取付台２Ｂ４と、他の第二の天板１Ｂを取り付けるための対をなす取付台２Ｂ５とをそれぞれ備えている。前記支柱２Ｂ１は、平行に起立する２本の縦桿２Ｂ１ａを副数本の横桿２Ｂ１ｂにより結合してなる梯子状のもので、最上段の横桿２Ｂ１ｂと次段の横桿２Ｂ１ｂとの間にダクトフレーム３の内部同士を連通させるための配線挿通口２Ｂ１ｃが形成されている。
【００２６】
前記端部の脚２Ａと前記中間の脚２Ｂとの間には、前記ダクトフレーム３がそれぞれ架設されている。各ダクトフレーム３は、図４に示すように、端部の脚２Ａに接続される第一の単位ダクト３１と、中間の脚２Ｂに接続される第二の単位ダクト３２とを相互に連結したものである。
【００２７】
第一の単位ダクト３１は、図５及び図８等に示すように、樋状をなすダクト本体３１１と、このダクト本体３１１の端面を閉塞する端板３１２、３１２と、ダクト本体３１１の上面側に形成される開口部３１１ｃに開閉可能に蓋着されるダクトカバー３３とを具備してなる。ダクト本体３１１は、対を成す板金製の起立壁３１１ａ、３１１ａと、これらの起立壁３１１ａ、３１１ａの底部間に設けられた底壁３１１ｂとを具備してなるもので、前記起立壁３１１ａ、３１１ａと前記底壁３１１ｂとは溶接により接続されている。前記各起立壁３１１ａの上縁部には、内側に屈曲させた上折曲部３１１ａ１が形成されており、その上折曲部３１１ａ１間に当該ダクトフレーム３の内部を前記天板１間の隙間Ｃを介して上方に開放するための開口部３１１ｃが形成されている。また、前記各起立壁３１１ａの下縁部には、内側に屈曲させた下屈曲部３１１ａ２が形成されている。前記各端板３１２は、前記ダクト本体３１１の端面に対応する形状の端板本体３１２ａを主体に構成されているもので、この端板本体３１２ａの上縁に前記上折曲部３１１ａ１と連続して当該ダクトフレーム３の上面３ａを構成する上片３１２ｂを設けると共に、前記端板本体３１２ａの下縁に前記ダクト本体３１１の下屈曲部３１１ａ２に接合される下片３１２ｃを設けている。また、端板本体３１２ａの両側縁には前記ダクト本体３１１の内面に接合される側片３１２ｄを設けている。これら端板本体３１２ａ、上片３１２ｂ、下片３１２ｃ、及び、両側片３１２ｄ、３１２ｄは、ダクト本体３１１の板金素材よりも厚みの大きな板金素材に折曲げ加工を施すことにより一体に成型されている。なお、このようにしてなる第一の単位ダクト３１の両端板３１２、３１２には、配線挿通用の窓３１２ｅと、この窓３１２ｅの上下に位置させて穿設されたボルト挿通孔３１２ｆと、単位ダクト３１の端面から突出する掛止用の爪３１２ｇとがそれぞれ設けられている。ダクトカバー３３は、前記端板３１２、３１２の上片３１２ｂ、３１２ｂにボルト等を用いて取り付けられる一対の支持部材３３１、３３１と、これら支持部材３３１、３３１に支持されるとともにダクト本体３１１の開口部をカバーするカバー本体３３２とを具備してなるものである。
【００２８】
第二の単位ダクト３２は、下記に示す部位以外は、第一の単位ダクト３１の同一の構造をなしており、対応する部分には同一の符号を付して説明を省略する。第二の単位ダクト３２において、第一の単位ダクト３１と異なっている点は、第二の単位ダクト３２の端板３２１、３２２における第一の単位ダクト３１に接続する側の端板３２１に爪３１２ｇに変えて第一の単位ダクト３１の爪３１２ｇが係合する爪掛け凹部３２１ａを設けている点と、その端板３２１の内面に前記ボルト挿通孔３１２ｆと軸心とを一致させてナット３２１ｂを固設している点である。
【００２９】
次いで、この天板付家具Ｔの全体の構造を組立順序と共に説明する。まず、図８に示すように、以上のようにしてなる第一の単位ダクト３１と第二の単位ダクト３２とを接続することにより端部の脚２Ａと中間の脚２Ｂとの間に架設されるダクトフレーム３を組みあげる。両単位ダクト３１、３２の接続は、第一の単位ダクト３１の爪３１２ｇを第二の単位ダクト３２の爪掛け凹部３２１ａに掛止めして両単位ダクト３１、３２の端板３１２、３１２同士を重ね合わせ、第一の単位ダクト３１の側からボルト挿通孔３１２ｆに挿通させたボルト３ｖを第二の単位ダクト３２の端板３２１に設けたナット３２１ｂに定着することにより行う。このようにして接続された第一、第二の単位ダクト３１、３２の上面３ａに、連結用のブラケット３４、３４を架け渡してボルト３ｖ・・・により固定することによって前記両ダクト３１、３２の連結強度をより強化する。このようにしてなるダクトフレーム３により端部の脚２Ａと中間の脚２Ｂとを接続する。すなわち、第一の単位ダクト３１における脚側の端板３１２を、端部の脚２Ａの内面に爪３１２ｇを用いて仮留めした上で、ダクトフレーム３側からボルト挿通孔３１２ｆに挿入した図示しないボルトを、端部の脚２Ａに埋設してある図示しないナットに定着させることによりダクトフレーム３と端部の脚２Ａとを結合する。また、第二の単位ダクト３２における脚側の端板３２２を、中間の脚２Ｂの一方の面に爪３１２ｇを用いて仮留めした上で、ダクトフレーム３側からボルト挿通孔３１２ｆに挿入した図示しないボルトを中間の脚２Ｂに埋設してある図示しないナットに定着させることによりダクトフレーム３と中間の脚２Ｂとを結合する。しかる後に、端部の脚２Ａと中間の脚２Ｂとの上に第一の天板１Ａ及び第二の天板１Ｂをそれぞれ載置して固定する。すなわち、下肢空間Ｓ側から各脚１の取付台２Ａ２、２Ａ３、２Ｂ４、２Ｂ５に設けられた図示しないボルト挿通孔に図示しないボルトを挿通させ、そのボルトを天板１の端部に埋設したナット１ｎに定着することにより各天板１を各脚２に固定する。また、ダクトフレーム３の接続部分に設けられたブラケット３４のビス挿通孔３４１に下側から挿通させたビスＰｖを天板１に埋設したナット１ｎに定着することにより各天板１の反使用端縁１ｐにおける幅方向中央部分をダクトフレーム３に接続し、前述した天板付家具Ｔを完成させる。
【００３０】
以上のようにしてなる天板付家具Ｔの例えば第一の天板１Ａに、固有振動数変更手段である突っ張り要素Ｐを設けている。
【００３１】
突っ張り要素Ｐは、天板１Ａと床Ｆとの間に配される支柱Ｐ１と、この支柱Ｐ１に設けられ、前記天板１Ａ及び前記床Ｆから前記支柱Ｐ１に作用する圧縮応力を調節するためのアジャスタＰ２とを具備してなる。支柱Ｐ１は、例えば押出し成形により作られたアルミダイキャスト製のもので横断面が略楕円状をなしており、内部に三本の円形空洞部Ｐ１１、Ｐ１２、Ｐ１２を具備している。そして、前記中央の円形空洞部Ｐ１１の下端部内周にアジャスタ取付用の雌ネジ部を刻設するとともに、両側二本の円形空洞部Ｐ１２、Ｐ１２の上端部及び下端部に蓋板Ｐ１３又は取付板Ｐ１４を取り付けするための雌ネジ部をそれぞれ刻設している。支柱Ｐ１の下端には、前記中央の円形空洞部Ｐ１１に対応する位置にアジャスタ取付孔Ｐ１３２を有するとともに両側の円形空洞部Ｐ１２、Ｐ１２に対応する位置にビス孔Ｐ１４１を有する蓋板Ｐ１３が添着させてあり、この蓋板Ｐ１３を前記ビス孔Ｐ１４１を通して両側二本の円形空洞部Ｐ１２、Ｐ１２の雌ネジ部に螺合させたビスＰｖ、Ｐｖにより支柱Ｐ１に固定している。また、支柱Ｐ１の上端には、前記両側２本の円形空洞部Ｐ１２、Ｐ１２に対応する位置にビス孔Ｐ１４１、Ｐ１４１を有する取付板Ｐ１４が添着させてあり、この取付板Ｐ１４を、前記ビス孔Ｐ１４１、Ｐ１４１を通して両側二本の円形空洞部Ｐ１２、Ｐ１２の雌ネジ部に螺合させたビスＰｖ、Ｐｖにより支柱Ｐ１に固定している。取付板Ｐ１４は天板１の反使用縁１ｐ側に延出したもので、その延出端部Ｐ１４２を前記ブラケット３４の下面に重ね合わせた上で、ビスＰｖ、Ｐｖにより天板１の下面に止着している。また、前記支柱Ｐ１の上方における前記取付板Ｐ１４と前記天板１との間には、前記ブラケット３４の厚みに相当するスペーサＳＰが介在させてある。前記アジャスタＰ２は、グリップ部Ｐ２１１及び金具掛け部Ｐ２１２を有した接触部Ｐ２１と、この接触部Ｐ２１の中心から上方に突出させた螺子棒Ｐ２２とを具備してなるもので、前記螺子棒Ｐ２２を、支柱Ｐ１の下端中央の円形空洞部Ｐ１１に刻設された雌ネジ部に螺合させている。
【００３２】
なお、本実施形態では、前記突っ張り要素Ｐを、天板１の幅方向の中央付近であって天板１の奥行き方向の中央よりも奥側に配している。具体的には、前記突っ張り要素Ｐの上端部を天板１の使用縁１ｑ側から４４０ｍｍの箇所に位置させたものとしている。
【００３３】
このような構成のものであれば、アジャスタＰ２を支柱Ｐ１に対して螺合進退させることにより床Ｆを足場にして天板１Ａを押し上げる力が変化することになり、天板１の固有振動数を無段階に変化させることができる。そのため、空調装置など周囲の機器類から発せられる振動に天板１Ａが共振するのを効果的に抑制又は防止することが可能になる。また、前記突っ張り要素Ｐを前記天板１Ａの奥行き方向の中央よりも奥側に位置させているので、下肢空間Ｓが狭められるのを好適に抑制することができる。また、支柱Ｐ１の上端をブラケット３４に支持させているので、支柱Ｐ１の位置ズレを効果的に防止することができる。
【００３４】
なお、突っ張り要素Ｐは前記実施形態のものに限らず、例えば図９及び図１０に示すようなものであってもよい。すなわち、当該実施形態は、支柱Ｐの上端側にアジャスタＰ２を配したものである。具体的には、この支柱Ｐ１は、前記実施形態とは異なり、支柱Ｐ１の上端部における中央の円形空洞部Ｐ１１にアジャスタ取付用の雌ネジ部を刻設し、この雌ネジ部にアジャスタＰ２の螺子棒Ｐ２２を螺合させるようにしている。そして、前記ブラケット３４に前記アジャスタＰ２の接触部Ｐ２１を挿入可能な位置決め孔Ｐ３１を有した位置決め板Ｐ３を取付けており、この位置決め孔Ｐ３１に挿入されたアジャスタＰ２の接触部Ｐ２１を、応力分散板Ｐ４を介して天板１の下面に当接させている。なお、図９及び図１０において、前記実施形態と同一又は相当する部分には同一の符号を付して説明を省略する。
【００３５】
また、突っ張り要素Ｐは、支柱Ｐ１に代えてワゴン４を利用したものであってもよい。このようなものでは、ワゴン４の下側にアジャスタを設けた場合にはワゴン４の上側に天板１Ａの下面を押圧するための接触部Ｐ２１を設けておけばよく、逆にワゴン４の上側に天板１Ａを押圧するためのアジャスタＰ２を設けている場合にはワゴン４の下側は通常の脚あるいはキャスタ等であってもよい。
【００３６】
さらに、固有振動数変更手段は前述したような突っ張り要素Ｐに限られるものではなく、例えば、天板１の幅方向中間部位の下面に一側面に開口部を有する箱体を設け、この開口部から箱体内に重りを配置するようにしても良い。例えば、重りの重さは８〜１０Ｋｇである。また、後述するようなダクトフレーム３に関連させて設けたものであってもよい。ダクトフレーム３に関連させて設けたものとしては、図１１及び図１２に示すように、基端部が前記ダクトフレーム３の上面又は／及び起立面に取り付けられ先端部で天板１の使用縁１ｑ側における奥行き寸法の３分の２に相当する領域のいずれかの部位を支持するステーＪを用いたものなどがある。具体的に説明すると、図１１に示すステーＪは、前記ブラケット３４に一体に設けたものであり、このステーＪの先端部を天板１の下面に取付けるようにしたものである。このようなステーＪは、前記ブラケット３４と別体に構成し、前記ブラケット３４に取付けるようにしたものでも良い。ステーＪの先端部は、天板１の下面に対しボルト等を用いて固定しても良い。続いて、図１２に示すものは、ワゴン４の挿入空間を確保するために起立部Ｊ１と水平部Ｊ２とを主体に構成されたものであり、前記起立部Ｊ１の基端取付部Ｊ１１をダクトフレーム３の起立面３ｂに、（本実施例では単位ダクト３１、３２の起立壁３１１ａ、３１１ａを跨ぐように）適宜な図示しない止着具を用いて止着するとともに、前記水平部Ｊ２の先端取付部Ｊ２１を天板１の下面に適宜な図示しない止着具を用いて止着するようにしたものである。なお、前記ステーＪは、直接天板１を押圧するものに限られず、先端部をボルトを用いて固定しても良いし、ステーＪの先端取付部Ｊ２１に設けたアジャスタを天板に押しつけるようにしてもよい。
【００３７】
また、図１〜図８に示す実施形態においては、天板付家具として複数枚の天板を横方向に配置した態様のものを示しているが、本発明は、単一の天板を有したものにおいても当然に適用することができる。また、前記実施形態では、複数の天板を対面配置した態様のものを示しているが、本発明は、対面配置した態様以外のものにおいてももちろん適用されるものである。さらにこの実施形態では、単一の天板に対して固有振動数変動手段を設けた場合について説明したが、他の天板に対しても固有振動数変更手段を設けてよいのはもちろんのことである。
【００３８】
固有振動数変更手段である突っ張り要素のアジャスタは、支柱等の上端側や下面側に設けられたものには限定されず、例えば支柱の中央箇所近傍に設けるようにしたものも考えられる。
【００３９】
その他、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【符号の説明】
【００４０】
１（１Ａ、１Ｂ）…天板
２（２Ａ、２Ｂ）…脚
３…ダクトフレーム
３１、３２…単位ダクト
３４…ブラケット
４…ワゴン
Ｆ…床
Ｊ…ステー
Ｐ…固有振動数変更手段（突っ張り要素）
Ｐ１…支柱
Ｐ２…アジャスタ
Ｔ…天板付家具
Ｗ…幅寸法
【図１】
2011010909.tif 000003
【図２】
2011010909.tif 000004
【図３】
2011010909.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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