(57)【要約】      （修正有）【課題】互いに逆方向に回転する回転体を対称に対にして、発生する互いの反作用を相殺し、対の回転体により円弧移動、あるいは遠心力による移動から直進移動を得る方法を提供すること。【解決手段】回転体１および回転要素による円弧移動又は遠心力による重心移動を、回転体１を対の互いの逆転する公転移動で発生する合力の、互いに逆方向の移動成分を相殺して、同一方向の移動成分で、自己移動を得ることを特徴とする対の回転体１による移動方法および移動体。【選択図】図１８
2011001930.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対称な位置に一対となる長孔を有する移動可能な支持体と、回転軸が上記長孔に係止され、かつ上記長孔に沿って移動可能に構成された、加力点を形成した回転体と，各回転体に設けられた，互いに逆方向に上記回転体を駆動する駆動手段と、上記支持体に形成して、それぞれ上記加力点が当接する位置に設けられた受け部を備えたことを特徴とする対の回転体による移動体。
【請求項２】
加力点に回動装置を設置することにより、受け部を支持体に一体に形成することを特徴とする請求項１記載の対の回転体による移動体。
【請求項３】
出力で互いに逆転する回転体に形成した加力点を受け部に当接して、上記加力点を支点に上記回転体全体が互いに逆方向に公転して、かつ発生する合力の内の加力方向成分の反作用を、互いに相殺して長孔に沿って互いに遠ざかりつつ，かつ直角成分で長孔を互いに直角に押して移動することを特徴とする請求項１又は請求項２記載の対の回転体による移動方法。
【請求項４】
回転体の加力点により発生する合力の内の加力方向成分の反作用を互いに相殺して、各直角方向成分で同一方向に自己移動することを特徴とする対の回転体による移動方法。
【請求項５】
回転軸と加力点間を連続した加力点を形成した対の各回転体の回転軸を、移動可能な支持体に形成した対となる長孔に沿ってそれぞれ移動可能に、上記各回転体を対面して構成して、上記各回転軸を公転の始点方向に付勢手段で圧して、かつ互いに列して設置した構造を特徴とする対の回転体による移動体。
【請求項６】
出力で対の回転体を互いに逆転して、各連続した加力点を有する回転軸を、上記各回転軸側より順次接して互いに圧して逆転しつつ互いに公転して、上記各回転軸が加力方向成分の反作用を互いに相殺しながら、長孔内を復帰材を圧しつつ移動して、上記各回転軸が直角成分で長孔を直角に押して、上記各回転軸が各加力点の直上となって、付勢手段である復帰材により復帰することを繰り返して、互いに系を移動することを特徴とする請求項５記載の対の回転体による移動方法。
【請求項７】
移動可能な支持体に形成した対となる長孔に、対称に又は対に互いに逆転する回転体の回転軸を並列又は直列して、上記回転体を逆回転方向に重心に直角又は接線に加力して、加力点を支点に上記各回転体全体が、互いに発生する合力で回転して、上記合力の内の加力方向成分を互いに相殺して、各直角方向成分で同一方向に回転体および属する系が自己移動することを特徴とする、対の回転体による移動方法および移動体。
【請求項８】
分離して遠心力で離脱可能で、かつ復帰可能な遠心力移動部を集合して構成した、互いに逆転する対の回転体の回転軸方向に、上記遠心力移動部の付勢手段を有する上記対の各回転体を、同一の離脱方向の遠心力発生部兼捕捉部を有する遠心力抑止部で囲繞した上記遠心力抑止部を、移動可能な支持体に回転可能に上記各回転体の回転軸を取り付けたことを特徴とする対の回転体による移動体。
【請求項９】
出力で対の回転体を逆転して、上記各回転体を構成する分離した遠心力移動部を、回転軸方向に付勢手段で付勢して、上記付勢手段に勝る遠心力で、抑止部を離脱して移動した上記遠心力移動部により，同一の移動方向の遠心力発生部兼捕捉部で発生した移動力を遠心力発生部兼捕捉部で捕捉して系に移動力を及ぼして、移動することを特徴とする対の回転体による移動方法。
【請求項１０】
系の移動に対して相対的に停止状態となる離脱した遠心力移動部が、元の位置に復帰するために、互いの上記遠心力移動部を支点として各回転体が公転することにより発生する円弧移動の直角方向の移動成分の反作用を互いに相殺して、上記遠心力移動部が元の位置に復帰して、上記遠心力移動部の離脱時、復帰時ごとに系が直線移動することを特徴とする対の回転体による移動方法。
【請求項１１】
遠心力移動部の復帰時に互いに逆転する各回転軸を支持体に回動可能に固定して、上記遠心力移動部を復帰することを特徴とする請求項８又は請求項９又は請求項１０記載の対の回転体による移動方法および移動体。
【請求項１２】
回転体および回転要素による円弧移動又は遠心力による重心移動を、回転体を対の互いの逆転する公転移動で発生する合力の、互いに逆方向の移動成分を相殺して、同一方向の移動成分で、自己移動を得ることを特徴とする対の回転体による移動方法および移動体。
【請求項１３】
回転軸の公転による移動成分の内の加力方向成分に抗する復帰材を、設置することで求める移動成分を増加することを特徴とする対の回転体による移動方法および移動体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
回転体の移動において、互いに逆方向に回転する回転体を対称に対にして、発生する互いの反作用を相殺して移動する、対の回転体による移動方法および移動体に関する。
【背景技術】
【０００２】
回転体の移動は、重心を押して移動する他に、重心を押さずに移動する円弧移動、あるいは遠心力による移動がある。
重力下の地上では、円弧移動、遠心力による移動では、公転ごとに移動に不用な合力成分があり、いずれの移動も、繰り返して移動するには、求める移動方向に不用な移動成分がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特願２００９−１０６９８５
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】最高裁上告文―平成２０年（行ノ）第１３９号
【非特許文献２】最高裁上告文―平成２０年（行ヒ）第１５１号
【発明の概要】
【０００５】
本願は対の回転体により円弧移動、あるいは遠心力による移動から直進移動を得る方法および移動体の発明である。
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
回転体の円弧移動では、加力方向成分により、遠心力による移動では、分離した部分の離脱方向と重心方向の違い、また復帰の際の直角成分の発生により、求める方向に直進しない。
回転体の円弧移動、あるいは遠心力による移動は、いずれも直角移動成分が発生して、求める移動方向に支障を来たす場合がある。
円弧移動では、発生する合力は二方向であるために、重力下では一方向成分は移動に不要であり、遠心力による移動では離脱あるいは加速の際、分離離脱した一部分の直角の移動成分が発生する。  
いずれの移動方法も，回転体本来の重心移動に由来するもので、主として吾が重力下にあるために求める方向に直進しないこととなる。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記欠点を解消するために、円弧移動においては公転の支点の加力点の加力方向を、互いに逆回転する回転体の発生する反作用で、互いの反作用の方向が逆方向に向くことにより相殺して直角に直線移動して、遠心力による移動では主として回転体の加速時に、遠心力で直進する離脱した一部分が復帰する際に、重心に対して直角方向の力が作用するため、互いに相殺して、円弧移動、遠心力による移動のいずれも、互いに逆回転する回転体で発生する加力方向成分を相殺して求める方向に直進して解決する。
【発明の効果】
【０００８】
対の回転体により発生する円弧移動を防止して、完全な直進移動となるとともに、遠心力による移動とともに円弧移動においても、単体移動と同様に対象を必要としない完全な自己移動となる。
そのため、移動が対象、環境との関係が発生せず、自己移動で対象を傷付けることなく、その他に単体同様にジャイロ効果等の回転体の移動の利点を具備する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】は単体の回転体が属する系の側面図。
【図２】は図１の正面図。
【図３】は要部拡大部分図。
【図４】は要部部分図。
【図５】は回転体の公転の移動距離を表わす動作図。
【図６】は加力点を支点とした回転軸の公転の合力移動と、合力成分方向と、接線方向を表わす概念図。
【図７】は対の回転体で構成した系の回転体の移動開始状態を表わす動作開始の平面図。
【図８】は図７の状態から、対の回転体の公転が終了するまでの移動動作図。
【図９】は対の回転体を対称に水平に設置して、下端に移動具を形成した対の回転体の系の斜面図。
【図１０】は対の回転体が、互いに反作用を相殺し、加力点と回転軸間の距離を、合力の一成分分、直線移動する概念図。、
【図１１】は対の回転体を上下に直列に配して、連続した加力点を構成した斜面図。
【図１２】は系を表わす図１１の正面図。
【図１３】は対の回転体の連続した加力点が互いに逆転して、反作用を相殺して移動を始める動作の平面動作図。
【図１４】は図１３の連続した加力点が、互いに逆転して公転して、反作用を相殺しつつ直角成分で移動して頂点に達した動作の平面動作図。
【図１５】は遠心力で切片が切欠きより離脱して移動する状態を表わす動作の概念図。
【図１６】は切片が切欠きに復帰する際に、加速時に切片が加力点となって，回転体が公転して、切片の移動に対して直角成分が発生する概念図。
【図１７】は図１６の回転軸の移動軌跡を表わす概念図。
【図１８】は遠心力による移動体の、対の回転体による系の斜面図。
【図１９】は図１８の要部側面図。
【図２０】は正面中央要部断面図。
【図２１】は遠心力移動部が復帰時に円弧移動する対の回転体の、対の片側の要部部分側面図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
物体の重心を押して直線の作用反作用で移動する他に、重心を直角又は接線を押して、移動しない回転運動する回転体の移動には、遠心力による移動と円弧移動の二種類の移動方法がある。
本願は回転体の移動方法において、移動力の発生する方向に対して回転体および回転体の属する系が直角に移動する移動方法の発明である。
【実施例１】
【００１１】
実施例１は回転体の移動原理を詳述するものである。
単体の回転体の円弧移動の場合、回転体１に設けた公転のための支点となる突起状の加力点（以下加力点と称す）５と当接する受け部７を別個に形成して、伸縮材で連結して円弧移動を繰り返すが、当接する加力点５で発生する加力方向は、重心に直角であるから、直下方向の加力で、対象により直上への加力となり、合力の内の直角移動成分で、回転軸あるいは公転の仮想円の接線方向が水平となって、はじめて逆横に蹴ることができて、それまでは接線方向が水平となるまで、直角成分で横移動する。
【００１２】
また加力点は突起状の加力点として例示しているが、回転体の種別により流体が回転体の場合では、加力点は流れを妨げるコック等となり、電子が流体の場合は、電流を妨げる磁界となり、回転要素の棒高跳びでは棒先であり、回転を妨げる公転の支点となり、用いる回転体により、逆転方向の加力点は異なる。
また加力点は、回転体に固定せず、同軸で逆転する回転体の一部が変位して、逆転方向の加力点となる方法等がある。
したがって、後方に蹴らない直下方向に反作用を加力することにより、公転が得られるため、支持体と一体に支点の受け部を形成しても同一効果が得られる。
図１、から５に表わすように、回転体が逆行しないで公転する範囲は、加力点と回転軸が水平位置から直角位置となる９０度の範囲であるから、加力点が当接する受け部の範囲も９０度の範囲であれば、発生する公転の合力の内に直角の移動成分が発生する。
【００１３】
したがって、受け部は水平位置から９０度の範囲で対称に支持体に形成できる。
支持体３の直立部位の回転軸６と大略水平に支持体３と一体に受け部７を形成して、回転体１に形成した加力点５の、受け部７と当接する部位を、ベアリング等の回動装置９を設置して、回動可能としたことを特徴とする。
また、公転後の回転体の元の位置への復帰のための回転軸を押す復帰材１０を上死点に
下死点に向けて設置して回転軸（重心）を圧する。
発生する公転の合力の二方向成分は一様ではなく、公転の４５度を境に縦横の比率は替わるから、４５度より上の回転体の復帰力を増す伸縮材の復帰材で圧することにより、直角移動成分が増加する実験結果に由来する。
図中１２は出力機１３のガイドである。
【００１４】
上記回転体１の属する支持体３の回転体１を連結した出力機１３により回動すると、回転体１は出力機１３により回転して、加力点５が受け部７に当接すると、ガイド１２に沿って出力機１３とともに、加力点５は、支持体３と一体に形成した受け部７に上方向より付勢して当接して、支持体３と一体の加力点５を支点に公転する。
下方に付勢した支点を回転軸に回転して、回転体の移動重量を、受け部７に、次いで対象に伝える。
【００１５】
加力点５の支点と受け部７とで発生する摩擦等で、加力点５が移動しないたことを防止するため、公転の発生で回転体１の上昇とともに、支点である加力点５が相対して後退することにより、回転体１は上昇しつつ直角方向に前進する。
加力点と受け部で発生する直下方向の摩擦は他に比して大きいため、
ベアリング等の回動装置９で、受け部７上を加力点５は後退して、回転軸６は長穴内を上昇しつつ、加力点の公転の内の直角成分で支持体３全体は前進する。
【００１６】
受け部と支持体を分離して構成すれば、理解しやすいが、当該実証例でも対応できて構造上簡便である。
加力点が後退しなければ、加力点と受け部で発生する自重又は摩擦力に勝る回転力が要る。
したがって、支点である加力点５が、回動して相対的に後退移動することにより、受け部７を別個に設ける必要はなくなり、対の回転体による移動でも行う。
【００１７】
公転は上方向と横方向の合力による移動であり、図５に示す二方向矢印間の移動距離、１６間の横移動である。
回転体が公転することにより、回転軸６の直角の移動距離と同じ距離を横移動するが、支持体３には質量があり、図６で示す左上回転軸の移動の円弧矢印は、二方向の合力成分であり、加力点５の左上の二方向の矢印は、初期に加力方向成分が多く、４５度を超えて直角方向成分が増す合力の構成比率となり、加力点の右下の矢印２は、接線方向を示し、支点となる加力点５の接線方向は、初期に回転軸６と水平であるから直下となり、回転体１の公転による上昇につれて、矢印２のように移動して水平となって後方に蹴る位置で自転となる。
【実施例２】
【００１８】
移動原理を表わす実施例１の支持体３の、下端の転がり輪に替えて、移動装置を有しない移動体に搭載設置して用いるべく、取り付け部の移動具８を形成して、対称に互いに各々回転体１を逆転して構成しており、支持体を含む全体を系１１として表わす。
【００１９】
図７、から１０において、対の回転体１の各回転軸６は、出力で各々回転方向を示す矢印２方向に逆転すべく、単体の回転体の場合の支持体３の直立部位に相当する水平部位に穿設した長孔４内に回動および前後動可能に形成して、互いに挿入されている。
図９では下端に移動具８を設置した四角状の枠体１５の上下の平面の板状部１４に、穿設した長穴４内に、互いに逆転して前後動可能な、板状部１４上の出力機１３と連結した各回転体１の回転軸６を、回転および前後動可能に挿入して、各回転体１に形成した回動装置９を有する突起状の加力点５の受け部７を上記板状部１４に形成して、長孔４に沿って回転軸６の復帰用の復帰材１０を形成した構造を特徴とする、対の回転体による移動体である。  
【００２０】
移動具８を有する支持体３の、平行な対の板状部１４に形成した各長孔４に、対の回転体１の出力機１３と連結した、上記各長孔４に設置した復帰材１０で、公転が発生する下死点に、互いに圧して係止した各回転軸６を、前後動および回転可能に挿入した，上記各
回転体１に公転する支点となる加力点５の公転手段の支点を形成して、上記各加力点５の公転手段の受け部７を、上記支持体３に形成したことを特徴とする対の回転体による移動体であり、対に例示する長孔４は、単体でもよく、加力点となる回転軸を係止できればよい。
【００２１】
転がり輪、そり、取り付け具等のベースとなる移動具８を有する支持体３に穿設した、対の長穴４に、設置した伸縮材等の復帰材１０で、下死点となる公転が発生する位置に係止した，突起状の加力点５を有する対の各回転体１の各回転軸６を、前後動および回転可能に挿入して，互いに逆方向に回転すべく、出力機１３の駆動手段と連結して、上記加力点が公転するための受け部を、上記支持体に形成したことを特徴とする対の回転体による移動体である。
すなわち、  
対称な位置に対の長孔４を有する移動可能な支持体３と、回転軸６が上記長孔４に係止され、かつ上記長孔４に沿って移動可能に構成された、加力点５を形成した回転体１と，各回転体１に設けられた，互いに逆方向に上記回転体１を駆動する駆動手段と、上記支持体３に形成して、それぞれ上記加力点５が当接する位置に設けられた受け部７を備えたことを特徴とする対の回転体による移動体である
【００２２】
駆動手段の出力機１３の出力で各々の回転体１を逆転すると、各々の加力点５は受け部７に付勢して当接して、各々加力点５を支点に各回転体１は逆方向に公転して、発生した合力の内の加力方向成分の反作用を互いに相殺して、長穴内を遠ざかりつつ同じ方向である各直角成分で、加力点５の回動装置９により、支点の加力点５は、受け部７上を後退しながら、長穴４内の回転軸６は、支持体３を直角に押して回転体１を含む全体の系１１が移動して、互いに加力点５の直上に回転軸６が達して、接線方向が水平となって、各回転体６は直角成分がなくなり自転域となり、復帰材１０により元の位置に復帰する動作を繰り返して自己移動することを特徴とする対の回転体による移動方法である。
図中、受け部７に付勢する加力点５は、公転の支点を兼ねている。
【００２３】
発生する移動力は自己移動の他に、移動装置を有しない被移動体に搭載設置して後方に蹴らない自己移動するための取り付け部となる移動具である。
外周に加力点を設けて例示しているが、回転軸を除く全内径の適宜位置に加力点を設けて、回転軸から  遠く設置すれば公転距離は大きくなり、又加力点と回転体の回転軸間の公転距離を加力点を移動することで変化して移動距離を変えるとともに互いの相殺量を変えて移動方向を変更できる。
【００２４】
また、各回転軸ごとに長孔を設けて例示しているが、下死点を形成すれば一孔でもよい。
復帰材は回転軸どうしを連結する等の方法がある。
また出力機１3 の設置方法および回転軸の復帰手段は、一例示であり、加力点の回動装置も、公転する回転軸を押さえる等して、直角移動力が大きければ不用である。
【００２５】
すなわち、
出力で互いに逆転する回転体に形成した加力点を受け部上に当接して、上記加力点を支点に上記回転体全体が互いに逆方向に公転して、発生する合力の内の加力方向成分の反作用を、互いに相殺して長穴内を互いに遠ざかりつつ，直角成分で長孔を互いに直角に押して移動することを特徴とする対の回転体による移動方法である。
回転体の加力点により発生する合力の内の加力方向成分の反作用を互いに相殺して、各直角方向成分で、対象を蹴ることなく同一方向に自己移動することを特徴とする対の回転体による移動方法である。
回転軸と連結した出力機は，回転体を長孔方向に駆動するのではなく、回転体の回転を求めるもので、結果として加力点による公転で移動する。
【００２６】
出力機により逆転する各回転体に設けた各加力点が、回転方向に互いに逆方向に回転して付勢して受け部に当接した加力点を支点に各回転体全体が、発生する二方向の合力で互いに逆方向に公転して、公転する移動成分の内の加力方向成分で、長穴内の回転軸は、伸縮材等の復帰材を押して移動しつつ、反作用を互いに相殺しながら、直角方向成分で長孔を互いに直角に、回転軸が加力点の直上に達して直角方向成分がなくなるまで圧して、復帰材で回転軸の復帰を、発生する公転ごとに繰り返して系を移動することを特徴とする対の回転体による移動方法である。
【００２７】
この移動原理は、物体に、出力が重心に直角又は接線に入力して二方向の合力に変換して回転体となった重心移動しない回転体の、逆転方向に加力して合力で円弧に公転移動する、回転体又は回転要素による直進しないで円弧移動する移動体の移動原理を、対にして直角に移動する移動方法の発明であり、回転体あるいは回転要素を有する物体あるいは質量の大小を問わず用いる。
【００２８】
すなわち、回転体の逆回転方向への重心に直角又は接線への加力は、加力点を支点に全体が公転して、二方向の移動成分に変換する。
そのために、変換して二方向力で公転移動する回転体は、直進できず円弧移動する、一合力の反作用を相殺して、同一方向力で円弧移動ではなく、直線移動する。  
【００２９】
上記原理により、移動体を構成すれば、対の回転体による移動では、対象に依存しない自己移動となる発明であるから、縦置き横置きの区別は意味をなさない。
図９は発明を例示する斜面図である。
図１０は加力点５を支点に、回転体１が互いに逆転して公転して、矢印間の移動距離１６の直角移動を得る移動状態を表わす。
【００３０】
両側の下端に取り付け具の移動具に替えて転がり輪の移動具８を有する支持体３の両側の直立部位の上下に横長の板状部１４で連結した、当該板状部１４に、対の回転体１が互いに逆転して回転すべく、穿設した複数の長孔４に、設置したモーター等の出力機１３と連結した各回転軸６を各々回転および前後動可能に挿入して、、対の各回転体１に設置した突起状の回動装置９を有する加力点５の各受け部７を、支持体３の回転軸６の復帰等のために長穴４内に設置した復帰材１０により、互いに対称に元点となる下死点に圧せられている各回転軸６位置の、板状部１４に各受け部７を形成した構造を特徴とする、対の回転体による移動体である。
図中１７は導力線を表わす。
【００３１】
電源の動力により導力線１７を通じて出力機１３を回転すると、連れて各回転体１は、互いに逆転して、回転体１に形成した加力点５は、受け部７に回転方向に付勢して当接した加力点５を支点として回転体全体が公転する。
入力で回転する  出力機１３は、ガイド１２に沿って回転体１とともに、互いに逆方向に公転して、公転で発生する二方向の移動成分により、加力方向成分で、各々回転体１は加力方向の、長孔４内を復帰材１０方向に、復帰材１０を圧しつつ互いに離れつつ移動して、互いに発生する反作用を相殺しつつ、直角移動成分で長孔４を、互いに直角、すなわち互いに同一方向に直進することを表わす。
【００３２】
すなわち、
入力で互いに逆回転する出力機１３により逆転する各回転体１の、加力点５が、回転方向に付勢して、受け部７に当接して、当接した加力点５を支点に各回転体全体が公転して、発生する二方向の合力で互いに逆方向に公転して、発生する合力の二方向の移動成分の内の加力方向成分で、出力機１３はガイド１２に沿って移動して、長孔４内の回転軸６は、復帰材１０を押して互いに逆方向に移動しつつ、反作用を互いに相殺しながら、直角方向成分で長孔４を直角に、回転軸６が加力点５の直上に達して直角方向成分がなくなるまで圧して、復帰材１０で復帰を、発生する公転ごとに繰り返して系を移動することを特徴とする対の回転体による移動方法である。
【００３３】
出力機１３はガイド１２に沿って移動して、連結した各回転体１は互いに逆方向に公転して、公転で発生する二方向の移動成分により、加力方向成分で、各々回転体１は加力方向の、長孔４内を復帰材１０方向に、復帰材１０を圧しつつ互いに離れつつ移動して、互いに発生する反作用を相殺しつつ、直角移動成分で長孔４を、互いに直角、すなわち互いに同一方向に直進することを特徴とする対の回転体による移動方法である。
その際の加力点５の反作用は、互いに逆方向となって受け部７にかかり、互いに相殺されて反作用は表われない。
【００３４】
回転体１の発生する合力の内の直角成分で、回転体１が移動することにより長孔４を、直角に押して、系１１全体が直角に移動することを特徴とする回転体の円弧移動による移動が直線移動となる移動方法である。。
各回転体１の回転軸６が加力点５の頂点に達して、付勢した支点である加力点５の接線方向が水平となって、直角方向の加力による横移動成分はなくなり、自転して復帰材８の伸張力により、回転軸５は元の位置に復帰して、系１１は公転ごとに、加力方向と直角に移動を繰り返すことを特徴とする移動方法である。
【００３５】
すなわち、重心移動しない物体を出力で重心に直角又は接線に加力して、重心移動しない回転体を形成して、互いに対称に設置して、逆転方向の回転体の重心方向以外の、重心に直角又は接線に加力して、互いに対称に逆転する回転体の加力点を支点に全体が、発生する合力成分で公転する各回転体の、求めない公転で発生する移動成分を相殺して、求める移動力で回転体および属する系が移動することを特徴とする移動方法および移動体である。
【００３６】
単体の回転体では、円弧移動を余儀なくされていた回転体の重心移動が，対の回転体を互いに逆転して重心に直角又は接線に加力して公転することにより、発生する合力の内の加力方向成分は、互いに相殺して、互いの直角移動成分で加力方向と直角に直進することができる。
発生した直角移動成分による移動は、地面等対象との関係ない自己移動であるから、重力下無重力下を問わない。
【００３７】
また、公転ごとに発生する移動力による重心移動は、対象との関係がないため、移動ごとに元の移動に累積することは，単体の場合と同じである。
復帰に用いる伸縮材等の復帰材は、回転軸の復帰に用いるだけではなく、回転軸を公転に対して押すことを意味して、公転成分は、初期には加力方向成分が多く、４５度を超えて直角方向成分が増す。
【００３８】
そのため、復帰材で後半に強く加力すると、直角移動成分が多くなる実験現象を呈する。
そのため、回転体の質量が小さくても、回転軸に加力することにより移動力を得られて、単体の場合も同様な実験現象を呈する。
公転力の有する直角移動成分が顕著に表れる原理と推測する。
本実施例では下端に転がり輪を設置して例示しているが、被移動体に取り付け具で搭載設置すれば、単体あるいは他の実施例と同義である。  
【００３９】
以上より、互いに逆転する回転体を並列して、逆回転方向に重心に直角又は接線に加力して、加力点を支点に回転体全体が互いに、発生する合力で回転して、上記合力の内の加力方向成分を互いに相殺して、各直角方向成分で同一方向に対象と関係なく、回転体および属する系が自己移動することを特徴とする、対の回転体による移動方法および移動体である。
【実施例３】
【００４０】
本実施例では、上下に逆転すべく回転軸を重ねた直列した公転移動の例示である。
前実施例では、加力点が点であり、複数点の回転体への設置は三点以内に加力点の復帰のために制限されるが、本願は加力点を帯状にして、制限内でもなだらかな移動を得られる。
【００４１】
図１１から図１４において、回転軸６と加力点５間を連続した環状の加力点（以下、連続加力点と称す）１８を形成した各回転体１を、上下より対面して互いに逆転すべく、出力機１３に取り付けた、対の各回転体１の回転軸６を、下端に移動具８を有する枠体１５内の上下に直列して、上下の板状部１４に設けた長孔４内を移動可能に挿入して、各回転体１の連続加力点１８の回転軸６を、上下より列して設置した構造である。
【００４２】
すなわち
回転軸６と加力点５間を連続した加力点１８を形成した対の各回転体１を、移動可能な移動具８を有する支持体３である枠体１５の二方向より面して、枠体１５に設けた各長穴内に沿って、上記回転体の各回転軸６を回転移動可能に対面して挿入して、上記各回転軸６を、二方向より公転の始点となる、下死点の始点方向に伸縮材１０等の付勢手段で圧して、かつ列して設置した構造を特徴とする対の回転体による移動体である。
回転軸は公転の元点となる始点に付勢手段で圧して、公転は開始するが、９０度までは公転の範囲であり、対となる受け部の支持体に対する取り付け角度は直角と限らず、互いに対称に始点より９０度の範囲内であればよい。
【００４３】
動力の出力により出力機    １３で回転体１を互いに逆回転することにより、各連続加力点１８は、各回転軸５側より順次互いに逆転して公転して、加力方向成分を相殺しながら、長孔４内を上死点に向けて復帰材１０を圧しつつ移動して、直角成分で長孔４を各々が直角に押して、回転軸６が加力点５の直上となって、付勢手段である復帰材１０により復帰することを繰り返して、互いに系１１を移動することを特徴とする、対の回転体による移動方法である。
【００４４】
すなわち
出力で対の回転体を互いに逆転して、各連続加力点を有する回転軸を、上記各回転軸側より連続加力点を、順次接して互いに付勢して逆転しつつ互いに公転して、上記各回転軸が加力方向成分の反作用を互いに相殺しながら、長孔内を各上死点となる伸縮材等の復帰材を圧しつつ移動して、上記各回転軸が直角成分で長孔を各々が直角に押して、上記各回転軸が各連続加力点の直上となって、復帰材により復帰することを繰り返して、互いに系を移動することを特徴とする、対の回転体による移動方法である。
【００４５】
移動は対象と関係なく自己移動することを特徴とする対の回転体による自己移動方法である。
発生する直角移動は、回転体を並列して、あるいは直列して加力点で発生するもので、対象を必要としない完全な自己移動であり、周囲との関係は発生しない。
【００４６】
以上より  
移動具８で移動可能な支持体に形成した対となる長孔に、、対称に又は対に互いに逆転する回転体の回転軸を並列又は直列して、回転体を逆回転方向に重心に直角又は接線に出力で加力して、加力点を支点に各回転体全体が、互いに発生する合力で回転（公転）して、上記合力の内の加力方向成分を互いに相殺して、それぞれで発生した各直角方向成分で同一方向に対象と関係なく、回転体および属する系が自己移動することを特徴とする、対の回転体による移動方法および移動体である。
【実施例４】
【００４７】
図１５から図２１の実施例では遠心力による，単体の回転体の移動において、回転体１に形成した切欠きの保持部１９より分離して離脱する回転体の構成部分の切片の遠心力移動部２０が元に復帰する際に、相対的に移動力を失って停止している遠心力移動部２０を保持部１９に復帰するには、遠心力移動部２０を基準に回転体が公転しなければならないために、また遠心力移動部の離脱時、特に加速時には直角方向成分が発生する。
【００４８】
回転軸６方向へ復帰材１０の付勢手段で付勢した複数の保持部１９に嵌合して離脱、復帰が可能な遠心力移動部２０と回転軸６を復帰材１０で連結して構成した、互いに逆転する対の回転体１を、進行方向に膨らみとなる遠心力発生部兼捕捉部２１を有する環状枠の遠心力抑止部２２で囲繞して、移動具８を設けた移動可能な支持体３に設置して、回転軸６に出力機９を連結した構造を特徴とする対の回転体による移動体である。
【００４９】
重力下では下端に、転がり輪、取り付け具等の移動具８を設けた支持体３となり、無重力下では重力に制限されず、また移動方向も単体、対の回転体の移動効率上の制限は少ない。
【００５０】
主として円形の枠の遠心力抑止部２２に設置した膨らみをなす遠心力発生部兼捕捉部２１は、膨らみ、開口状、曲管状等、移動する物体である遠心力移動部２０に対応する。
したがって、例示では兼用している遠心力発生部と捕捉部は、前記固体、流体、電流等の遠心力移動部の品種、状態、あるいは発生状態により分離等独立しても変更して対応する。
互いに逆転する対の回転体１を、複数の分離した遠心力移動部２０の保持部１９と、嵌合して遠心力で離脱して、かつ復帰可能に復帰材１０で上記各回転体の回転軸と連結した上記遠心力移動部で構成して、遠心力発生部兼捕捉部を有する遠心力抑止部２２を、移動具を有する支持体に設置して、上記対の回転体を上記遠心力抑止部２２で囲繞して、上記回転軸と出力機を連結した構造を特徴とする対の回転体による移動体である。
【００５１】
出力機１３で互いに回転体１を逆転して、分離して嵌合されている遠心力移動部２０を、互いに逆転しながら遠心力により，同一方向の遠心力発生部兼捕捉部２１方向に遠心力抑止部２２を離脱して移動する。
【００５２】
例示では遠心力移動部を嵌合する保持部に復帰しているが、保持部がなくても回転軸と遠心力移動部が離脱移動して、遠心力抑止部あるいは復帰材で連結していれば、遠心力移動部は復帰可能で回転体を構成できる。
図２１では  対の回転体の片側の要部側面図で、付勢手段の復帰材１０の縮力に勝る遠心力で遠心力抑止部２２を離脱して移動した遠心力移動部２０により同一方向の遠心力発生部で発生した移動力を捕捉部２１で捕捉して，系１１に移動力を及ぼして、系１１の移動に対して相対的に移動力を失って停止状態となる遠心力移動具２０が、保持部１９に復帰するために、互いの遠心力移動部２０を回転軸として、回転体１が公転することにより発生する直角方向の移動成分を相殺して、遠心力移動部２０は回転体を構成する付勢手段を兼ねる保持部１９に復帰して、遠心力移動部２０の離脱、復帰ごとに直線移動することを特徴として、回転軸の移動による抑止部の膨らみが必要となり、対の片側の対称側は下側で復帰材等の構成となる。
【００５３】
また遠心力移動部の復帰に際して、回転軸を固定して回転力で遠心力移動部を抑止部に取り込んでも同義である。
この際の各回転軸は、互いに直角に長孔に形成すれば、遠心力移動部の復帰ごとに円弧移動分の直角成分の移動力が得られる。
遠心力移動部を支点とした対の回転体による実証例と同様説明のニ方向の合力成分移動である。
本願移動体の系も、単体の移動体の系同様に、上下前後左右自在の操作装置を形成して、被移動体に搭載設置して、地面等の対象との関係なく、被移動体の移動を得られる。
地上では重力下のため、直線移動する必要があるが、無重力下では求める移動が円弧移動の合力移動でもよく、重心移動の効率による。
発生する対の回転体による直角移動は、ジャイロ効果による転倒防止、移動速度の累積は、回転方向は逆でも、単体の場合と同様に表われる。
すなわち
分離して遠心力で離脱可能で、かつ復帰可能な遠心力移動部２０を集合して構成した、互いに逆転する対の回転体１の回転軸６方向に遠心力移動部２０の付勢手段を有する、対の各回転体１を、同一の遠心力を発生する離脱方向の遠心力発生部兼捕捉部２１を有する遠心力抑止部２２で囲繞した遠心力抑止部２２を取り付けた、移動具８を有するして移動可能な支持体３に形成した穴の回転軸の取付部２３に、回転可能に上記各回転軸６を取り付けたことを特徴とする対の回転体による移動体であり、
【００５４】
出力で互いに対の回転体１を逆転して、上記各回転体１を構成する分離した遠心力移動部２０を、回転軸方向に復帰材１０の付勢手段で付勢して、上記付勢手段に勝る遠心力で、離脱して移動した上記遠心力移動部２０により，同一の移動方向の遠心力発生部兼捕捉部２１で発生した移動力を同じく上記遠心力発生部兼捕捉部２１で捕捉して系に移動力を及ぼして、移動することを特徴とする対の回転体による移動方法である。
兼用している遠心力発生部兼捕捉部２１における、離脱する遠心力移動部２０は、離脱した初期に遠心力を発生して、膨らみで表わす前半で発生した移動力を捕捉され、膨らみの最大部位を越えた後半で復帰工程となる。
また系の移動に対して相対的に移動力を失って停止状態となる離脱した上記部分の遠心力移動部が、元の位置に復帰するために、互いの遠心力移動部を支点として各回転体が回転することにより発生する円弧移動の直角方向の移動成分の反作用を互いに相殺して、遠心力移動部は元の位置に復帰して離脱時、復帰時ごとに、系が円弧移動あるいは遠心力により、直線移動することを特徴とする対の回転体による移動方法である。
以上より、回転体の円弧移動では、主として回転力を公転移動に変換する際に、また遠心力移動では、主として遠心力で離脱した一部分が復帰する際に、求めない成分が発生する。
【００５５】
まとめると、
回転体および回転要素による円弧移動又は遠心力による重心移動を、対の互いに逆転する公転移動とすることにより、発生する合力の内の表われる求めない、互いに逆方向の移動成分を相殺して、重力の有無、対象の有無に関係なく、同一方向の移動成分で、自己移動を得る移動方法および移動体の発明である。
【産業上の利用可能性】
【００５６】
本願は未確認飛行物体の移動原理の解明途上で発見した回転体の移動原理に基づく発明である。
自然が示す大爆発等のすべての出力自体は、平衡を求めて拡大拡散はするが、それ自体が移動するものではなく、加工された電力等の出力と等しい、方向移動力となる方向性を有する出力の部分の形態で物体の移動は得られる。
直線の作用反作用、あるいは直角の作用反作用では、まだ不可能であった対象に依存しない連続した移動方法が、対の回転体による移動方法の発明により、はじめてその可能性が見出せて、本願対の回転体による移動系を三角形以上の多角形の各頂点に設置して、同一方向に移動すれば、点、線ではなく面としての移動が、対象と関係なく自己移動できることにより，上記移動原理に、電磁波を用いずに機械的に肉薄する、産業上も十分用いることが可能な移動方法である。
【００５７】
その際の直角に入る速度は、回転体の回転速度を、基礎次元の直線移動に開放したものであり、次元が異なり、回転体の中に回転体を設けて、同様に開放すれば多次元の次元の違う移動力の開放を意味して、系として重力下無重力下に関係なく、累積する加速度で高速移動が可能となる。
直線的な重層的な広がりとみられている従来の力が、回転力が開放されると、その各々が立体的な広がりを有していることを意味する。、
素粒子等の加速実験でも、重心を押さない直角方向の回転に対して粘りがある粒子であれば、回転が得られて容易に光速を超え，電磁波から消失する。
また大爆発の縦横の径に差があれば、宇宙は回転しているから質量が発生してから大爆発は発生したことになり、質量の構成比率は直線移動体＜回転運動体となる。
実施例はいずれも在来の直線の作用反作用による出力機を用いた移動体の例示である。
したがって、在来の出力機による第一撃以後の移動の利得は得られていない。
【００５８】
回転体の円弧移動又は遠心力による移動のいずれも、回転体を対に対称に互いに逆転することにより求めない反作用を相殺して、完全な自己移動となって、地面等の対象と関係なく累積移動すること、および単体の回転体の有する円弧移動あるいは遠心力による移動が有する可能性を併有して、対象を後方に蹴らない、また対象を必要としない、電磁波の移動と異なる自己移動となって、重力下の地上は無論、無重力下の宇宙移動がロケット噴射の無駄の多い移動方法によらず非常に容易になり、単体の搭載使用の他に複数使用することによる安定性等、その利用による利点、利便性は計り知れない。
【００５９】
電子の移動状態を表わす反作用を示していないフレミングの法則、対象に依拠して移動する船、航空機等の移動体の形状は、すべて水、地面、空気等の、対象から直線移動とする回転力（公転力）を得るための形状であるが、上記対の回転体による移動体の形状は、面を保持する円形に近づく。
特に時間との戦いとなったとする出力の浪費による地球環境の悪化に対して、現時点の最良の対処法である。
【符号の説明】
【００６０】
１  回転体。
２  移動方向を示す矢印。
３  支持体。
４  長孔。  又は回転軸の取り付け部。
５  加力点。加力点とは回転体が円板状の場合は凹み、あるいは突起状、流体の場合はコック、電流の場合は磁界等，回転する逆方向に力を加える公転の支点となる回転体に形成した、加力する位置。
６  回転軸。
７  受け部。
８  移動具、移動具とは転がり輪、そり、被移動体への取り付け具等の総称。
９  回動装置。
１０  復帰材、復帰材とは、ばね、伸縮材等による回転軸他の元点への復帰のための付勢手段。
１１  系。
１２  ガイド。
１３  出力機。
１４  板状部。
１５  枠体。
１６  移動距離、
１７  導力線。
１８  連続加力点。連続した加力点。
１９  保持部、保持部とは、遠心力移動部を保持する回転体の構成部分。
２０  遠心力移動部、遠心力移動部とは、分離して発生する遠心力で離脱して移動する回転体の構成部分。
２１  遠心力発生部兼捕捉部、遠心力発生部兼捕捉部とは、遠心力移動部の遠心力による移動を発生して捕捉を兼用する部位、および環状枠の膨らみで、別々の役を兼務して、遠心力を発生する物体により、それぞれ独立して用いる場合もある。
２２  遠心力抑止部。遠心力抑止部とは、回転状態でも遠心力の発生を抑止する部位。
２３  取付部。
【図１】
2011001930.tif 000003
【図２】
2011001930.tif 000004
【図３】
2011001930.tif 000005
【図４】
2011001930.tif 000006
【図５】
2011001930.tif 000007
【図６】
2011001930.tif 000008
【図７】
2011001930.tif 000009
【図８】
2011001930.tif 000010
【図９】
2011001930.tif 000011
【図１０】
2011001930.tif 000012
【図１１】
2011001930.tif 000013
【図１２】
2011001930.tif 000014
【図１３】
2011001930.tif 000015
【図１４】
2011001930.tif 000016
【図１５】
2011001930.tif 000017
【図１６】
2011001930.tif 000018
【図１７】
2011001930.tif 000019
【図１８】
2011001930.tif 000020
【図１９】
2011001930.tif 000021
【図２０】
2011001930.tif 000022
【図２１】
2011001930.tif 000023