(57)【要約】【課題】往復流体機械のための検証システム（５０）を提供すること。【解決手段】システム（５０）は、往復流体機械の少なくとも１つのフレーム（４６）が取り外し可能に装着される基部プレートまたは土台（５２）と、フレーム（４６）の構成要素（１２、１４、２４）を動かすために、基部プレート（５２）に回転自在に連結された第１のシャフト（５４）と、そのような構成要素（１２、１４、２４）に動作可能に連結して配置され、伝達システム（５８）によって、少なくとも１つの第２のシャフト（６８）を介して回転する、負荷を発生させるための少なくとも１つのシステム（８０）とを備える。負荷を発生させるためのシステム（８０）は、往復流体機械のシリンダ（２６）上の作動流体によって発生する負荷をシミュレートすることができる。【選択図】図４
2011075556.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
往復流体機械のための検証システム（５０）であって、
前記往復流体機械が取り外し可能に装着される基部プレートまたは土台（５２）と、
前記フレーム（４６）の構成要素（１２、１４、２４）を動かすために前記基部プレート（５２）に回転自在に結合された第１のシャフト（５４）と、
前記構成要素（１２、１４、２４）と動作可能に連結して配置され、駆動システム（５８）によって回転し、前記往復流体機械のシリンダ（２６）上の作動流体によって発生する負荷をシミュレートすることができる、負荷を発生させるための少なくとも１つのシステム（８０）とを備える、システム（５０）。
【請求項２】
前記往復流体機械が、高パフォーマンスタイプのものであることを特徴とする、請求項１記載のシステム（５０）。
【請求項３】
負荷を発生させるための前記システム（８０）が、機械式、空気式、水圧式、もしくは電気式のタイプ、または類似のタイプのものであることを特徴とする、請求項１記載のシステム（５０）。
【請求項４】
負荷（８０）を発生させるための前記システムが、前記構成要素（１２、１４、２４）に動作可能に連結して配置され、前記駆動システム（５８）の少なくとも１つの第２のシャフト（６８）によって回転する少なくとも１つの偏心器（６６）によってさらに回転する、少なくとも１つの第１の弾性要素（６４）を備えることを特徴とする、請求項１乃至３のいずれか１項記載のシステム（５０）。
【請求項５】
前記第１の弾性要素（６４）の予圧を特定の応用例に従って調整するために前記第１の弾性要素（６４）上で作用する１つまたは複数の予圧装置（７２）を備えることを特徴とする、請求項４記載のシステム（５０）。
【請求項６】
前記偏心器（６６）と前記第１の弾性要素（６４）の間の摩擦を低減し、前記偏心器（６６）と前記第１の弾性要素（６４）の間の接触を促進するために前記偏心器（６６）と前記第１の弾性要素（６４）の間に差し込まれた降伏要素（７４）を備えることを特徴とする、請求項４または５記載のシステム（５０）。
【請求項７】
任意の動作可能な状態において前記偏心器（６６）と前記降伏要素（７４）との接触を確実にし、前記第１の弾性要素（６４）の剛性を、前記降伏要素（７４）と前記偏心器（６６）との接触を維持するのに必要な剛性から切り離すように、前記偏心器（６６）および前記降伏要素（７４）に関連付けられた第２の弾性要素（８２）を備えることを特徴とする、請求項６記載のシステム（５０）。
【請求項８】
特定の応用例に従って前記偏心器（６６）と前記降伏要素（７４）の間の前記接触をさらに促進するために、前記第２の弾性要素（８２）の予圧を調整するのに適した調整要素（７８）を備えることを特徴とする、請求項７記載のシステム（５０）。
【請求項９】
前記第１の弾性要素（６４）および前記少なくとも１つの偏心器（６６）が、さまざまな往復流体機械上で、またはさまざまな要求事項に対して測定およびまたは検証を行わなければならない場合、前記システム（５０）から取り外されて異なる種類の弾性要素および／または偏心器と取り替えるのに適していることを特徴とする、請求項４乃至８のいずれか１項記載のシステム（５０）。
【請求項１０】
前記駆動システム（５８）が、少なくとも１つの駆動モータ（５６）が設けられた機械式システムであり、戻りストローク中、往時ストロークにおいて吸収したエネルギーを少なくとも部分的に戻して、前記駆動モータ（５６）が出さなければならない出力を低減するように構成されることを特徴とする、請求項１記載のシステム（５０）。
【請求項１１】
前記駆動システム（５８）が、前記駆動モータ（５６）によって駆動される剛性の連接棒（５８’）およびクランク（５８’’）を有するシステムからなることを特徴とする、請求項１０記載のシステム（５０）。
【請求項１２】
前記フレーム（４６）ならびに前記第１の弾性要素（６４）および前記偏心器（６６）からなる組立体の両方に対する前記作動パラメータを取得および測定することができる１つまたは複数のセンサ（７０）を備えることを特徴とする、請求項４乃至１１のいずれか１項記載のシステム（５０）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、往復流体機械を検証または確認するためのシステムに関し、詳細には、しかし限定しないが、クロスヘッドに連結された単動式のシリンダを備えたタイプの往復圧縮機に関する。
【背景技術】
【０００２】
知られているように、圧縮機は、機械的エネルギーを使用して圧縮性流体（ガス）の圧力を上昇させることができる機械である。往復圧縮機では、流体の圧縮は、それぞれのシリンダの内側を往復運動で移動する１つまたは複数のピストンによって行われる。圧縮される流体は、１つまたは複数の吸気管を通してシリンダ内に取り込まれ、一方、圧縮された流体は、シリンダから１つまたは複数の送出管に向かって放出される。通常、往復圧縮機の１つのピストンまたは複数のピストンは、電気式モータによって、あるいは内燃機関によって、運動を伝達するためのクランクシャフトおよび従来のクランクと連接棒の機構を介して駆動される。
【０００３】
たとえば、複動式の往復圧縮機では、各ピストンは、その両運動方向でガスを圧縮するので、「無負荷」のストロークは行わない。正確にはこの理由のため、密閉タイプのシリンダは連接棒が振動することを許容しないため、ピストン自体を、クランクの連接棒および連接棒の機構に直接的に連結することはできない。
【０００４】
したがって、ピストンと連接棒の間には、「クロスヘッド」として知られている機構が配置される。ピストンは、直線的な運動だけで可動であるロッドに連結され、ロッドは、クロスヘッドに連結される。したがってステムは振動しないが、一方で、クロスヘッドの他方の側に連結された連接棒は、自由に振動することができる。
【０００５】
クロスヘッドは、それに設けられたすべりブロックにより、「ランナ」と呼ばれる適切な固定ガイドの内側で摺動することができ、それによってクロスヘッドがピストンのストロークと同じ方向に移動することが可能になる。クロスヘッドのすべりブロックの外面は、関連するガイドの内面に対して移動することから、それらが互いに接触することを防ぐ潤滑油を導入することが必要である。注油システムは、強制タイプのものであり、クロスヘッドに主に静圧タイプの支持をもたらすことにより、関与する移動部分の摩耗を防止する。
【０００６】
クロスヘッドの往復移動中には、たとえばピストンが低速で移動するとき、クロスヘッドが十分な量の潤滑油を供給することができない特殊な作動状態に陥る可能性がある。そのような状況では、潤滑油の層は極度に薄くなり、摩擦によって失われ、その結果、熱が生成され、潤滑油自体の温度が上昇して潤滑油の粘性を低下させ、さらには潤滑能力も低下させる可能性がある。最悪の状況では、表面同士が互いに接触する可能性もあり、その結果、流体機械に損傷を与えるおそれがある。
【０００７】
したがって、往復圧縮機の寸法設定および設置はどちらも、単動式または複動式にかかわらず、圧縮機が限界の作動状態で作動するときに圧縮機自体において危険な状態が発生することを回避するために、特に正確に行わなければならない。その結果、往復圧縮機の作動パラメータを決定するステップが、極めて重要となり、前記パラメータとしては、ピストンのシャフトおよびクロスヘッドを押し下げる負荷、クロスヘッドを潤滑するための油の温度、圧力、および流速、クランクシャフトの回転速度、すべりブロックとランナの間の空隙などが挙げられる。
【０００８】
文献ＷＯ  ２００５／１０８７４４  Ａ１は、往復圧縮機の作動を確認するための機器および方法を例示している。機器は、たとえばクロスヘッドのような、圧縮機の移動する構成要素の１つに動作可能に連結された可動要素を備える。可動要素には、対象の１つのパラメータまたは複数のパラメータを検出することができるセンサが設けられ、そのパラメータは、次いで、必要な評価を行うために外部のデータ処理ユニットに送られる。往復圧縮機は、必要とされるパラメータを正しく提供することを可能にするために、そのすべての部分において完全な形でなければならない。
【０００９】
文献ＷＯ  ２００８／１５７４９６  Ａ１は、往復圧縮機の作動パラメータを算出するための方法を記載している。この方法は、圧縮機の作動状態をシミュレートすることができるプロセッサのためのプログラムを使用することを予見している。しかし、この場合でも、基本的なパラメータは、実際に作動する往復圧縮機から直接得られなければならない。
【００１０】
したがって、知られている機器および方法は、その特徴的なパラメータを評価することを可能にするために、そのすべての部分および作動において完全な形である往復圧縮機を有し得る必要があることを予見している。これは、パラメータが正しくない、または予見したものに対応しない場合、たとえばその基礎的な構成要素の一部を取り替えるなどの、変更、さらには大幅な変更を機械に加えなければならいことを意味しており、その結果、コストおよび設置時間が増大する。
【００１１】
さらに、圧縮機が通常モードで作動するときに必要ではあるが、シリンダ、ならびにガスを循環させ、冷却し、注油するためのその関連するシステムが存在することにより、パラメータを非常に複雑な試験環境で測定することが求められ、その結果、機械の通常の作動状態において発生するものと同等の高いエネルギーが圧縮機自体によって吸収され、その結果、適切な出力のモータが必要となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】ＷＯ  ２００８／１５７４９６  Ａ１
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
したがって、本発明の全体的な目的は、特に、しかし限定しないが、上述のタイプの往復圧縮機に適用される、作動パラメータを取得および監視するためのシステムを作製することであり、このシステムは、従来技術の上記で引用された欠点を、それぞれのシリンダの技術的特徴に関係なく、極めて簡単で、コスト効果の高い、特に機能的な方法で解決することができ、したがって、非常に多用途性のものである。
【００１４】
本発明の別の目的は、往復流体機械の作動特性を把握するために完全な形のプロトタイプを準備する必要がない、往復流体機械の作動パラメータを取得、測定、および確認するためのシステムを作製することであり、このシステムは、たとえばシリンダ、ピストン、弁およびガスの回路、冷却回路および注油回路のような、分析される各機械上に通常存在する構成要素またはシステムの少なくとも一部を、より簡単でより置き換え可能な構成要素に取り替えることができる。
【００１５】
本発明の別の目的は、製造が簡単で、作動を開始させるための複雑かつ高価な駆動システムを必要としない検証システムを作製することであり、その理由は、その検証システムの作動に必要とされるエネルギーは、完全な形の往復機械を機能させるのに必要なエネルギーよりかなり少なくてよいためである。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明によるこれらの目的は、請求項１に要点を述べたように、往復流体機械、特に、しかし限定しないが、往復圧縮機のための検証システムを作製することによって達成される。
【００１７】
本発明のさらなる特徴は、本発明の説明の一体部分である、従属請求項によって強調される。
【００１８】
本発明による往復流体機械の作動パラメータを検証、測定、および確認するためのシステムの特徴および利点は、添付の概略図を参照して、限定する目的ではなく例として与えられる以下の説明からより明確になるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】往復圧縮機の主要構成要素を示す概略断面図である。
【図２】往復圧縮機の作動原理を示す概略図である。
【図３】多くのシリンダを備えた構成における往復圧縮機を概略的に示す図である。
【図４】本発明による往復流体機械の作動パラメータを検証するためのシステムの非限定的な例の実施形態を示す斜視図（フライホイール側）である。
【図５】図４のシステムの別の斜視図（カム側）である。
【図６】図４のシステムの側面図（フライホイール側）である。
【図７】図４のシステムの上方からの平面図である。
【図８】図４のシステムの拡大側面図（カム側）である。
【図９】本発明によるシステムの作動原理を示す図である。
【図１０】本発明によるシステムの作動原理を示す図である。
【図１１】本発明によるシステムの作動原理を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
各図において、同じ参照番号は、前のおよび／または後の図の同じシステムまたは構成要素に対応することに留意されたい。
【００２１】
特に図１を参照すれば、この場合は複動式タイプの往復圧縮機によって表される往復流体機械の内側に存在する必須要素が、概略的に示されている。
【００２２】
圧縮機は、連接棒１２に連結された少なくとも１つのクランクを備えたシャフト１０を備え、この連接棒１２は、フライホイール３８（図３）を介在させて、電気式または熱式の汎用モータ３６によって駆動されるシャフト１０の回転式運動を、ピン１６を介してクロスヘッド１４に伝達する。クロスヘッド１４は、回転式運動を往復運動に変換する役割を有しており、クロスヘッド１４がピストン２２のストロークと同じ方向に移動することを可能にする適切な両側のガイドまたはランナ１８および２０の内側で強制的に移動させられる。スタッフィングボックスからなる封止システム４４が設けられたシャフト２４は、クロスヘッド１４とピストン２２を連結する。したがって、シリンダ２６の内側で移動するピストン２２は、ガスを圧縮することができる。
【００２３】
圧縮されるガスが、ある吸気圧力で、１つまたは複数の吸気弁２８および２８’を通ってシリンダ２６の内側に導入され、次いで、所望の最終圧力値に到達するようにピストン２２によって圧縮される。ガスは、そのような最終圧力値に到達した後、シリンダ２６から１つまたは複数の排出弁３０および３０’を通って放出される。図１に図式化されたもののような複動式シリンダ２６では、２つの別個のチャンバ、言い換えれば、シリンダ２６のヘッドの方を向くチャンバ３２およびクロスヘッド１４の方を向くチャンバ３４の内側で圧縮が行われる。
【００２４】
圧縮機は、単一シリンダタイプのものでよく、あるいはたとえば、図３に示すように水平かつ向かい合わせの多くのシリンダ２６を有することができる。注油システム４０および水作動式冷却システム４２によって、圧縮機は完全な形となり、これらのシステムは、圧縮機がさまざまな回転速度で機能することを可能にする。
【００２５】
圧縮機の機械的構成要素、言い換えればシャフト１０、連接棒１２、シャフト２４、およびクロスヘッド１４の組立体、ならびにそれに関連付けられた圧縮機の往復移動を確実にする要素は、圧縮機自体のフレーム４６と見なすことができる。したがって、フレーム４６内にはガスを循環させるための回路が存在しないため、フレーム４６は、シリンダ２６全体、すなわちシリンダ２６に関連付けられた水路２８、２８’、３０、３０’、４０および４２のすべてが設けられたシリンダと区別することができる。
【００２６】
次に、図４から１０を参照すれば、本発明による往復流体機械の作動パラメータを検証、取得、測定および確認するためのシステムの好ましい実施形態が、その全体を参照番号５０で示して図示されている。
【００２７】
システム５０は、好ましくは、システム５０自体の作動に必要な構成要素が取り付けられる基部プレートまたは土台５２を備える。したがって、基部プレート５２は、これに取り外し可能に装着された、往復流体機械、特に往復圧縮機の少なくとも１つのフレーム４６を有しており、ここでフレーム４６とは、ガス用の回路を備えない機械の構成要素のすべての組立体を意味している（前の説明を参照）。より具体的には、フレーム４６は、少なくとも１つの連接棒１２およびクロスヘッド１４を備え、クロスヘッド１４は、往復運動で可動し、その２つの端部の少なくとも１つにおいて、さらに往復運動で可動であるシャフト２４に固定して連結されている。
【００２８】
フレーム４６の構成要素１２、１４および２４は、基部プレート５２に回転自在に結合された第１のクランクシャフト５４によって往復運動で移動する。同じく、シャフト５４は、所定の、ただしいずれの場合も可変である角度速度に基づいて、好ましくは電気式の駆動モータ５６によって、基部プレート５２によって支持された駆動システム５８を介在して固定されて回転する。
【００２９】
図示する例となる実施形態では、駆動システム５８は、剛性の連接棒５８’と、ベルト６０およびフライホイールプーリ６２を介してモータ５６によって駆動されるそれぞれのクランク棒５８”とを有するシステムからなる。フライホイール６２は、中央のクランクシャフト５８”を介して第１のクランクシャフト５４に連結される。
【００３０】
本発明によれば、システム５０の基部プレート５２上には、実際の流体機械で起こるようなフレーム４６上で作用するガスの負荷を複製するのに適した、負荷を発生させるための少なくとも１つのシステム８０が取り付けられる。
【００３１】
本発明の特に有利な実施形態では、負荷を発生させるためのシステム８０は、機械式タイプのものである。負荷を発生させるためのそのようなシステム８０は、たとえば水圧式、電気式、空気式、または他の方式などの任意の他のタイプのものとすることができることを除外してはならないことは明らかである。
【００３２】
好ましい実施形態では、負荷を発生させるためのシステム８０は、少なくとも１つの偏心器またはカム６６と動作可能に連結して配置された弾性または降伏要素６４を備える。
【００３３】
より具体的には、各弾性要素６４は、各シャフト２４と各偏心器６６（図１０および１１の線図を参照）の間に差し込まれ、フレーム４６のシャフト２４の往復運動およびそれと同時に起こる偏心器６６の回転式運動に基づいて、圧縮および放出が順に行われる。したがって、弾性要素６４および偏心器またはカム６６からなる組立体は、以下でより明確に明記するが、一旦モータ５６によって駆動され、適切に較正された後、たとえば以前に説明した往復圧縮機のような汎用の往復流体機械のシリンダ２６の負荷をシミュレートすることができる。実際、図示する例となる実施形態では、圧縮によって作動するコイルばね形態で作製された各弾性要素６４は、対象の作動状態において、往復圧縮機の構成要素上（特にクロスヘッド１４およびそれぞれのピン１６上）に作用する同じ力を再現することができる。
【００３４】
降伏要素７４は、有利にかつ好ましくは、カムとばねの間の摩擦を低減し、それらの接触を促進させるために、偏心器６６とばね６４の間に差し込まれる。
【００３５】
有利な実施形態では、すべての作動状態において降伏要素６４とカム６６が接触することを確実にするために、別の弾性要素８２（図５および８）が、カムのシャフト６８および降伏要素７４のシャフトに関連付けられる。この弾性要素８２は、調整要素７８を介して調整することができ、図に示す場合ではプレート７６上に作用するねじ７８を用いて行われる。
【００３６】
このようにして、任意の回転速度に対して、（クロスヘッド１４にかかる所望の負荷を得るように設計された）主ばね６４の剛性を、降伏要素６４とカム６６との接触を維持するのに必要な剛性から切り離すことが可能になる。
【００３７】
システム５０には、有利には、フレーム４６、およびシリンダ２６を再現するばね６４およびカム６６からなる組立体の両方に対する作動パラメータを取得および測定することができる１つまたは複数のセンサ８４が設けられる。そのようなパラメータは、
−クロスヘッド１４のすべりブロックと関連するランナ１８および２０との間の空隙（千分の数ミリメートル）、
−クランク角度（θ）、
−クロスヘッド１４上およびシャフト２４上に作用する力（Ｆθ）、
−シャフト１０の回転速度（ω）およびクロスヘッド１４の線形速度（Ｖθ）、
−クロスヘッド１４のすべりブロックと関連するランナ１８および２０との間の隙間に存在する潤滑油の温度、圧力、および流速
を含む。
【００３８】
センサ８４によって取得および測定されたパラメータのすべては、適切な無線通信ライン７０によってまたはケーブルを介して、回転中央処理ユニット（図示せず）に送ることができ、この処理ユニットは、シャフト５４の１回の回転ごとによるそのようなパラメータをリアルタイムで記録し、グラフに表すことができる。
【００３９】
したがって、本発明によるシステム５０は、相当な量のエネルギーを使い果たす、関連するガス送出／排除（ｇａｓ  ｄｅｌｉｖｅｒｙ  ａｎｄ  ｅｘｐｕｌｓｉｏｎ）回路と共に機械の１つまたは複数のシリンダ２６を作製および駆動させる必要もなく、たとえば全負荷または部分負荷として知られる作動状態において圧縮機などの往復流体機械の検証テストを行うことができる。実際に、システム５０の利点の１つは、駆動モータ５６が、完全な形の往復圧縮機の通常作動に使用することができる通常のモータ３６に必要とされる出力に比べて実質的に低い出力を出すことができることである。これは、本質的には、システム５０の作動中、ばね６４がクロスヘッド１４の戻りストローク中に解放されるとき、ばね６４自体が、往路（ｏｕｔｗａｒｄ）ストロークにおいて吸収したエネルギーを（図１１の線図を参照）を戻して、駆動モータ５６が送出しなければならない出力要件を低減することができることによるものである。
【００４０】
（以前に述べ、たとえば図５に示したように）フレーム４６をシステム５０から取り外すことができることに加えて、さまざまな機械上でまたはさまざまな要求事項に対して、測定および／または検証を行う必要がある場合、ばね６４および／またはカム６６をシステム５０から取り外して、それらを異なるタイプの他のばねおよび／またはカムに取り替えることも可能である。たとえば、異なる寸法および弾性係数を備えたばね６４あるいは異なる設計のカム６６を使用することが可能である。
【００４１】
あるいはまたはそれに加えて、ここでも往復機械の試験条件を変更するために、システム５０には、各ばね６４上に作用する１つまたは複数の予圧装置７２を設けることができる。詳細には、図示する例となる実施形態に基づくと、予圧装置７２（図８）は、ねじ−ナット原理に従って作動し、フレーム４６のシャフト２４と関連するばね６４との間に差し込まれた回転式リングナットシステムからなる。したがって、予圧装置７２は、シャフト２４をばね６４自体に近づける、または遠ざけることによって、ばね６４上の圧縮をそれぞれ増大または低減することができる。
【００４２】
本発明によるシステム５０は、図９〜１１の線図に示す基本的な作動原理を依然として維持しながら、ここまでに説明し、図示したものとは異なる実施形態に基づいて作製することができる。たとえば、剛性の連接棒５８’およびそれぞれのクランク５８”とは異なる一連の連結機構５８を介して、駆動モータ５６からシャフト５４および６８に運動を伝達することができる。連結機構５８は、実際に、技術的要求事項に従って、駆動モータ５６とシャフト５４および６８との間に差し込まれたベルト、鎖および／またはギヤを有するシステム、あるいは他の等価のシステムからなることができる。同様に、さまざまな数のモータも予見することができる。しかし、剛性の連接棒５８’およびそれぞれのクランクシャフト５８”からなるシステムは、フレーム４６の往復移動およびカム６６の回転移動をそれぞれ制御するシャフト５４および６８が完全に位相を合わせて回転移動することを確実にするために好ましいと考えられていることを明記しなければならない。
【００４３】
また、実際の圧縮機のフレームを原寸に比例して再現するフレーム４６を作製することが可能であることにも留意されたい。このようにして、システム５０は、その製造および取り付けコストを大幅に低減すると同時にその多用途性を高めて、実際の圧縮機の原寸に比例したプロトタイプ上で検証試験を行うことができる。
【００４４】
本発明によるシステムは、たとえば約３５００バールまでまたはそれ以上の圧力で機能する低密度ポリエチレンを生産するための産業プラントのような、ガス用の回路の作製が特に複雑で高価である産業システムまたはプラントにおける高パフォーマンス用の往復流体機械の作動パラメータを取得、測定、および確認するのに特に有用である。
【００４５】
そのようなシステムを異なるタイプの往復機械または産業プラントで使用できることを除外してはならないことは明らかである。
【００４６】
こうして考案された本発明の往復流体機械の作動パラメータを取得、測定、および確認するためのシステムには、いずれの場合も、数多くの変更および変形を施すことができ、その変更および変形のすべては、同じ本発明の概念によって包含され、さらに、その詳細のすべてを、技術的に等価の要素で置き換えることができる。実際には、使用される材料、ならびに形状およびサイズは、技術的要求事項に従ったどのようなものでもよい。
【００４７】
したがって、本発明の保護の範囲は、添付の特許請求の範囲によって定義される。
【符号の説明】
【００４８】
１０  圧縮機のシャフト
１２  連接棒
１４  クロスヘッド
１６  ピン
１８、２０  ランナ
２２  ピストン
２４  封止システムのシャフト
２６  シリンダ
２８、２８’  吸気弁
３０、３０’  排出弁
３２、３４  チャンバ
３６  通常のモータ
３８  フライホイール
４０  注油システム
４２  水作動式冷却システム
４４  封止システム
４６  フレーム
５０  往復流体機械の作動パラメータを検証、取得、測定および確認するためのシステム
５２  土台
５４  クランクシャフト
５６  駆動モータ
５８  駆動システム
６０  ベルト
６２  フライホイールプーリ
６４、７４、８２  弾性または降伏要素
６６  偏心器またはカム
６８  カムのシャフト
７０、８４  センサ
７２  予圧装置
７６  プレート
７８  調整要素
８０  負荷を発生させるためのシステム
【図１】
2011075556.tif 000003
【図２】
2011075556.tif 000004
【図３】
2011075556.tif 000005
【図４】
2011075556.tif 000006
【図５】
2011075556.tif 000007
【図６】
2011075556.tif 000008
【図７】
2011075556.tif 000009
【図８】
2011075556.tif 000010
【図９】
2011075556.tif 000011
【図１０】
2011075556.tif 000012
【図１１】
2011075556.tif 000013
【外国語明細書】
2011075556000001.pdf