(57)【要約】      （修正有）【課題】接着剤を介して基材に積層した場合に接着剤の浸み出しを防止することができ、凹凸形状を有する基材に対して接着積層した場合に、皺や歪みなどの発生を防止することができる内装材用表皮材を提供する。【解決手段】それぞれ少なくとも２つの編組織を有する表裏地組織と、該表裏地組織を連結する連結糸とからなる立体経編地であり、表地組織が、コード編組織と、該コード編組織と一体化される別の編組織とを有し、該コード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の和が、裏地組織を構成する少なくとも２つの編組織のループ数の和より少なく、かつ、該コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合が、２０〜８０％であるものとする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれ少なくとも２枚の筬に導糸される編糸により形成され、それぞれ少なくとも２つの編組織を有する表裏地組織と、該表裏地組織を連結する連結糸とからなる立体経編地であり、
表地組織が、コード編組織と、該コード編組織と一体化される別の編組織とを有し、該コード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の和が、裏地組織を構成する少なくとも２つの編組織のループ数の和より少なく、かつ、該コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合が、２０〜８０％であることを特徴とする内装材用表皮材。
【請求項２】
コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸が糸抜きして配列されて編成されてなる請求項１に記載の内装材用表皮材。
【請求項３】
コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸がタテ方向におけるルーピングを所要コース間隔で非連続にして編成されてなる請求項１に記載の内装材用表皮材。
【請求項４】
コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸が糸抜きして配列されるとともに、タテ方向におけるルーピングを所要コース間隔で非連続にして編成されてなる請求項１に記載の内装材用表皮材。
【請求項５】
コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸が、２枚の筬によりそれぞれ糸抜きして配列されるとともに、タテ方向に所要コース間隔毎に前記２枚の筬の編糸が交互にルーピングして編成されてなる請求項１に記載の内装材用表皮材。
【請求項６】
裏地組織が、２枚の筬によりそれぞれフルセットで導糸される編糸により形成され一体化される２つの編組織を有してなり、それぞれの編組織を形成する編糸が、タテ方向に間隔をあけることなく全コースでルーピングされてなる請求項１〜５のいずれか１項に記載の内装材用表皮材。
【請求項７】
表裏地組織の間に連結糸によって空隙層が形成され、この空隙層における空隙率が８８．０〜９９．８％である請求項１〜６のいずれか１項に記載の内装材用表皮材。
【請求項８】
前記の内装材用表皮材において、表裏地組織のうち、基材との貼付面側の地組織に起毛加工による毛羽を有する請求項１〜７のいずれか１項に記載の内装材用表皮材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両や住宅その他の内装材に好適に使用できる内装材用表皮材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば車両天井材や住宅室内壁張材などの内装材として、基材に、接着剤を介して表皮材を積層した構成のものが知られている。
【０００３】
例えば、自動車、列車などの車両天井材の場合、樹脂成形体、ダンボールなどからなる基材に、ウレタンフォーム、不織布などからなるクッション材と、織物、編物などからなる表皮材が、接着剤を介してプレスすることによって積層されており、基材と表皮材の間にクッション材を有することにより、意匠性や風合いの良好な車両天井材を得ていた。
【０００４】
しかしながら、昨今の環境負荷の軽減や省エネルギー化の流れから、クッション材を用いることなく、基材に直接表皮材を積層した構成のものが望まれており、このような構成に適した表皮材が求められている。
【０００５】
このような要求に対し、例えば、特許文献１には、基材層と表皮材層を積層した構造を有する車両天井材において、表皮材として、裏面が起毛されてなる布帛を用い、該布帛の裏面を直接前記基材層に接着することが記載されている。特に、布帛の厚さが１．０〜８．０ｍｍであり、通気度が５〜１５０ｃｍ３／ｃｍ２・秒であり、起毛部が、０．５〜５デシテックスの太さの繊維と、３〜２０デシテックスの太さの繊維とからなる布帛、特に、その一例として示されているトリコット編地は、ソフトタッチでクッション性があり、軽量で、しかも吸音性に優れ、車両天井材用の表皮材として好適である旨説明されている。
【０００６】
しかしながら、特許文献１では、表皮材として単層構造のトリコット編地を用いているため、接着剤の浸み出しを十分に防ぐことができず、表皮材の意匠性や触感が損なわれるという問題があった。
【０００７】
このような問題に対し、例えば、特許文献２には、編地表面部、編地裏面部、および該編地表面部と該編地裏面部とを連結する連結糸からなる編地連結部を有する三次元立体編物からなる内装表皮材が、他部材の積層接着を必要とすることなく、それのみで基材に接合して用いることができ、接合後も、接着剤の浸み出しによる外観不良を生じることがなく優れた意匠性を有し、あわせて十分なクッション性を備えることが記載されている。特に、ＪＩＳ  Ｌ  １０１８に基づく引張強さ試験で測定時の伸び率が２０％のときの中間荷重が１〜３００Ｎ／ｉｎｃｈであるものは、基材への追従性に優れ、曲面を有する基材であっても、成形が容易であり、基材に密着させることができ、優れた意匠性を備える内装表皮材とすることができる旨説明されている。
【０００８】
しかしながら、特許文献２には、そのような表皮材とするための具体的構成、特には、三次元立体編物の編組織について、何ら具体的には記載されていない。そのため、三次元立体編物のどのような編組織の構成が有効なものであるのか不明である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２００５−０６８５７７号公報
【特許文献２】特開２００９−２６２４０７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、かかる現状に鑑みてなされたものであり、接着剤を介して基材に積層した場合に、接着剤の浸み出しを防止することができるとともに、凹凸形状を有する基材に対して接着積層した場合にも、皺や歪みなどの発生を防止することができる、立体経編地からなる内装材用表皮材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明による内装材用表皮材は、それぞれ少なくとも２枚の筬に導糸される編糸により形成され、それぞれ少なくとも２つの編組織を有する表裏地組織と、該表裏地組織を連結する連結糸とからなる立体経編地であり、表地組織が、コード編組織と、該コード編組織と一体化される別の編組織とを有し、該コード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の和が、裏地組織を構成する少なくとも２つの編組織のループ数の和より少なく、かつ、該コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合が、２０〜８０％であることを特徴とするものである。これにより、表地組織は裏地組織に比べて伸びやすくなり、凹凸形状を有する基材に積層した場合の表裏地組織の表面積の差を吸収できる。
【００１２】
前記の内装材用表皮材において、コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸が適宜糸抜きして配列されて編成されてなるものとすることができる。
【００１３】
また、コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸がタテ方向におけるルーピングを所要コース間隔で適宜非連続にして編成されてなるものとすることができる。
【００１４】
また、コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸が適宜糸抜きして配列されるとともに、タテ方向におけるルーピングを所要コース間隔で適宜非連続にして編成されてなるものとすることができる。
【００１５】
また、コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸が、２枚の筬によりそれぞれ糸抜きして配列されるとともに、タテ方向に所要コース間隔毎に前記２枚の筬の編糸が交互にルーピングして編成されてなるものとすることができる。
【００１６】
前記の内装材用表皮材において、裏地組織が、２枚の筬によりそれぞれフルセットで導糸される編糸により形成され一体化される２つの編組織を有してなり、それぞれの編組織を形成する編糸が、タテ方向に間隔をあけることなく全コースでルーピングされてなるものとすることができる。
【００１７】
前記の内装材用表皮材において、表裏地組織の間に連結糸によって空隙層が形成され、この空隙層における空隙率が８８．０〜９９．８％であるものとすることができる。
【００１８】
また、前記の内装材用表皮材において、表裏地組織のうち、基材との貼付面側の地組織に起毛加工による毛羽を有するものであるものとすることができる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明による内装材用表皮材は、接着剤を介して基材に積層した場合に、接着剤の浸み出しを防止することができるとともに、表地組織が裏地組織に比べて伸びやすい構造となることで、凹凸形状を有する基材に対して接着積層した場合にも、皺や歪みなどの発生を防止することができ、良好な意匠性を保持できる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】ダブルラッセル編機の要部の概略構成図である。
【図２】実施例１の内装材用表皮材を構成する立体経編地の組織図である。
【図３】実施例９の内装材用表皮材を構成する立体経編地の組織図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明を実施するための形態について詳細に説明する。
【００２２】
本発明による内装材用表皮材（以下、単に「表皮材」という場合がある）は、それぞれ少なくとも２枚の筬に導糸される編糸により形成され、それぞれ少なくとも２つの編組織を有する表裏地組織、すなわち表地組織及び裏地組織と、該表裏地組織を連結する連結糸とからなる立体経編地であり、表地組織が、コード編組織と、該コード編組織と一体化される別の編組織とを有し、該コード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の和が、裏地組織を構成する少なくとも２つの編組織のループ数の和より少なく、かつ、該コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合が、２０〜８０％であることを特徴とするものである。
【００２３】
内装材用表皮材に立体経編地を用いることにより、接着施工時に、接着剤が貼付面側地組織に浸透しても、非貼付面側地組織に浸み出すことがないため、立体経編地の触感が損なわれることがない。さらに、立体経編地には表裏地組織の間に連結糸によって形成された空隙層があるため、凹凸形状を有する基材に積層する場合に生ずる立体経編地の厚みに起因する張力の差を吸収することができ、接着積層後の表皮材に皺や歪みを生じにくくなる。
【００２４】
また、立体経編地の表地組織が、少なくとも２つの編組織として、コード編組織と、該コード編組織と一体化される別の編組織とを有し、該コード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の和が、裏地組織を構成する少なくとも２つの編組織のループ数の和より少なく、かつ、該コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合が２０〜８０％であることから、表地組織は、裏地組織に比べて伸びやすい構造となり、凹凸形状を有する基材に積層した場合に生ずる立体経編地の厚みに起因する表裏地組織の表面積の差を表地組織でも吸収することができ、立体経編地の空隙層とも相俟って接着積層後の表皮材に皺や歪みがさらに生じにくくなる。
【００２５】
ここで、各編組織の単位面積当たりのループ数（個／（２．５４ｃｍ）２）の算出方法は、以下の通りである。  
ループ数  ＝  ｃ×ｗ×｛Ａ／（Ａ＋Ｂ）｝×Ｄ／Ｆ
ｃ：地組織のコース密度（個数／２．５４ｃｍ）
ｗ：地組織のウェル密度（個数／２．５４ｃｍ）
Ａ、Ｂ：編糸の配列に関する数値（ＡｉｎＢｏｕｔ）
Ｄ：タテ方向（長手方向）の繰り返し単位における同ウェル内のルーピング数
Ｆ：タテ方向（長手方向）の繰り返し単位（コース数）
【００２６】
このような立体経編地は、例えば、図１に示すような６枚筬Ｌ１〜Ｌ６を有するダブルラッセル編機を用いて編成することができる。図１において、Ｎ１，Ｎ２はそれぞれ編機幅方向に並列する前後のニードル、Ｔ１，Ｔ２は前後の針釜（トリックプレート）を示し、Ｙ１〜Ｙ６は各筬Ｌ１〜Ｌ６のガイド部Ｇ１〜Ｇ６に通糸される編糸を示している。Ｂ１〜Ｂ６は各編糸のビームを示す。
【００２７】
そして、図１のダブルラッセル編機による編成において、少なくとも２枚の筬、例えば筬Ｌ１，Ｌ２に導糸される編糸Ｙ１，Ｙ２を地糸としてニードルＮ１により裏地組織Ｂが編成され、少なくとも２枚の筬、例えば図のように３枚の筬Ｌ４，Ｌ５，Ｌ６に導糸される編糸Ｙ４，Ｙ５，Ｙ６を地糸としてニードルＮ２により表地組織Ａが編成され、筬Ｌ３に導糸される編糸Ｙ３を連結糸として前記ニードルＮ１，Ｎ２により前記表裏地組織Ａ，Ｂに順次交互に編み込まれ、該連結糸Ｃにより前記表裏地組織Ａ，Ｂが連結される。図１の符号Ｄは編成された立体経編地を示す。
【００２８】
ここで、前記表地組織Ａは、例えば筬Ｌ４にフルセットで導糸される地糸により編成されるコード編組織と、例えば筬Ｌ５，Ｌ６に導糸される地糸により編成される編組織とを同時編成により一体化させて成る。表地組織を構成する少なくとも１つの編組織をコード編組織とすることにより、編目の自由度が高くなり、伸び特性の良好な地組織とすることができる。なかでも、伸び特性の観点から、編糸のアンダーラップを２〜５針間とすることが好ましい。編糸のアンダーラップが５針間を超える場合、表地組織の厚みが厚くなり、得られる立体経編地の伸び特性を損なう虞がある。
【００２９】
また、コード編組織と一体化される別の編組織は、表地組織の伸び特性を阻害させない限り特に限定されるものではなく、例えば、基本的に同ウェル内でルーピングする鎖編組織、コース毎に交互に隣のウェルに移行してルーピングするデンビー編組織などが挙げられる。また、コード編組織と一体化される別の編組織は、１枚の筬による１つの編組織に限らず、複数の編組織、すなわち複数枚の筬によりそれぞれ編成される複数の編組織を重ねるように組み合わせて構成してもよい。複数の編組織を組み合わせる場合に用いることができる編組織としては、先に挙げた鎖編組織、デンビー編組織などの他、挿入組織などが挙げられる。コード編組織を編成する筬と、該コード編組織と一体化される別の編組織を編成する筬の位置関係は、伸び特性、意匠性、物性を適宜考慮して変更可能であり、上述の位置関係に限定されない。
【００３０】
コード編組織と一体化される別の編組織がいずれの編組織である場合においても、該コード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織（複数の編組織を組み合わせる場合は複数の編組織の全て）のループ数の和が、裏地組織を構成する少なくとも２つの編組織のループ数の和よりも少ないものとし、これに加えて、編糸がフルセットで配列され全コースでルーピングして編成されるコード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合が２０〜８０％であることが肝要であり、さらには２５〜７０％であることが好ましい。なお、挿入組織である場合は、ヨコ方向（幅方向）にアンダーラップする部分を１ループとして換算することとする。
【００３１】
表地組織と裏地組織のループ数の和の関係が上記のとおりであって、かつ、表地組織におけるコード編組織と、これと一体化される別の編組織のループ数の関係が上記範囲であることにより、表地組織は、裏地組織に比べて伸びやすい構造となり、凹凸形状を有する基材に積層する場合に生ずる立体経編地の厚みに起因する表裏地組織の表面積の差を吸収することができ、接着積層後の表皮材に皺や歪みを生じにくくなる。
【００３２】
表地組織を構成する編組織のループ数の和が、裏地組織を構成する少なくとも２つの編組織のループ数の和と同じか、あるいは多いものである場合、裏地組織より伸びやすい表地組織を得難くなる。そのため、表地組織と裏地組織のループ数の和の関係を上記のように設定するのが好ましい。
【００３３】
また、表地組織におけるコード編組織と、これと一体化される別の編組織のループ数の割合が２０％未満であると、表地組織の厚さが薄くなり、得られる立体経編地の強度が悪くなる。この割合が８０％を超えると、表地組織と裏地組織のループ数の和の差が小さくなり、表地組織と裏地組織の伸び特性に差がなくなり、凹凸形状を有する基材に積層する場合に生ずる立体経編地の厚みに起因する表裏地組織の表面積の差を吸収することができず、接着積層後の表皮材に皺や歪みを生じる。
【００３４】
ループ数の関係を上記範囲とする方法としては、例えば、コード編組織と一体化される別の編組織を形成する編糸を、１ｉｎ１ｏｕｔ、２ｉｎ１ｏｕｔなどと適宜糸抜きして配列したり、あるいはタテ方向（長手方向つまりは経編による編方向）におけるルーピングを１コース間隔、２コース間隔など所要コース間隔で適宜非連続にして、所要コース間隔毎にルーピングと非ルーピングを交互に繰り返すように編成したり、あるいはまた、前記の糸抜きの配列とタテ方向における所要コース間隔でのルーピングとを組み合わせて編成することにより、達成することができる。
【００３５】
コード編組織と一体化される別の編組織を１枚の筬に導糸される編糸により編成する場合、該編糸を適宜糸抜きして配列してタテ方向におけるルーピングを全コースで間隔をあけることなく、あるいは所要コースで間隔をあけて、例えば、鎖編組織やデンビー編組織、コード編組織を編成することも、また、該編糸を１枚の筬にフルセットで又は一部糸抜きの配列で導糸してタテ方向におけるルーピングを所要コース間隔で適宜非連続にして編成することも可能であるが、実施上は、前記の糸抜きの配列とタテ方向における所要コース間隔でのルーピングとを組み合わせて、コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合を２０〜８０％になるように編成するのが好ましい。いずれの場合も、タテ方向及びヨコ方向において部分的にルーピングしない部分を有するものであっても構わない。
【００３６】
特に、コード編組織と一体化される別の編組織を２枚以上の筬で導糸される編糸により編成されることとし、それぞれの筬の編糸を適宜糸抜きの配列にするとともに、タテ方向において所要コース間隔毎にそれぞれの筬の編糸を交互にルーピングして編組織を編成することにより、コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合を２０〜８０％にするのが、表地組織に強度を保持しながら、表地組織を裏地組織に比べて伸び易い構成とする上でより好ましい。また、基材に対し接着剤を介して接着積層した場合の接着剤の浸み出しを防止する上でも有利である。コード編組織と一体化される別の編組織を編成する編糸が導糸される筬の枚数は２枚であることが、編み立て性の観点からさらに好ましい。
【００３７】
また、裏地組織Ｂは、少なくとも２枚の筬に導糸される編糸から形成された少なくとも２つの編組織、例えば、筬Ｌ１に導糸される地糸により編成される編組織と、筬Ｌ２に導糸される地糸により編成される編組織とが、同時編成により一体化した編組織から成る。
【００３８】
裏地組織に用いることができる編組織としては、特に限定されるものでなく、公知の編組織、例えば鎖編組織、コード編組織、デンビー編組織、アトラス編組織、挿入組織などを１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。なかでも、裏地組織に伸び特性を持たせながらタテ方向の伸びを程良く抑制できるという点で、編機のゲージが２２ゲージ以下の場合は、鎖編組織とコード編組織（好ましくは編糸のアンダーラップが２〜５針間、より好ましくは２〜４針間のコード編組織）の組合せが好ましく、２２ゲージを超える場合は、デンビー編組織とデンビー編組織の組合せ、または、デンビー編組織とコード編組織（好ましくは編糸のアンダーラップが２〜５針間、より好ましくは２〜４針間のコード編組織）の組合せが好ましい。
【００３９】
いずれの編組織を用いるにしても、裏地組織を構成する少なくとも２つの編組織のループ数の和が、表地組織を構成するコード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の和よりも多くなるように編成される。そのため、裏地組織を構成する少なくとも２つの編組織を形成する編糸が、少なくとも２枚の筬にそれぞれフルセットで導糸されて編成されることが好ましい。特に好ましくは、それぞれの編組織を形成する編糸が、タテ方向に間隔をあけることなく全コースでルーピングされて編成される。例えば、裏地組織が鎖編組織とコード編組織との２つの編組織により構成される場合、それぞれの編組織を形成する編糸がフルセットの配列で全コースでルーピングされて編成される。これにより、裏地組織を構成する編組織のループ数の和を、表地組織を構成する編組織のループ数の和より大きくすることができ、表地組織を裏地組織よりも伸びやすくすることができる。
【００４０】
ここで、表皮材を構成する立体経編地の円形モジュラスは、１０％円形モジュラスがタテ方向１０〜１００Ｎ、ヨコ方向５〜５０Ｎ、バイアス方向９〜１５０Ｎ、逆バイアス方向１０〜１６０Ｎ、２０％円形モジュラスがタテ方向３０〜２９０Ｎ、ヨコ方向１５〜１００Ｎ、バイアス方向２５〜１００Ｎ、逆バイアス方向３０〜１００Ｎ、３０％円形モジュラスがタテ方向９０〜５５０Ｎ、ヨコ方向２５〜２００Ｎ、バイアス方向６５〜３００Ｎ、逆バイアス方向７０〜２５０Ｎの範囲であることが好ましく、さらには１０％円形モジュラスがタテ方向１０〜７０Ｎ、ヨコ方向１０〜３０Ｎ、バイアス方向１０〜１００Ｎ、逆バイアス方向１０〜１００Ｎ、２０％円形モジュラスがタテ方向３０〜２７０Ｎ、ヨコ方向３０〜８５Ｎ、バイアス方向３０〜１００Ｎ、逆バイアス方向３０〜８０Ｎ、３０％円形モジュラスがタテ方向９０〜４６０Ｎ、ヨコ方向５０〜２００Ｎ、バイアス方向９０〜３００Ｎ、逆バイアス方向１００〜２５０Ｎの範囲であることがより好ましい。
【００４１】
立体経編地の円形モジュラスが上記範囲であることにより、凹凸形状を有する基材に積層する場合に、表皮材がその凹凸形状に合わせて追従することが可能となり、接着積層後の表皮材に皺や歪みを生じにくくなる。立体経編地の円形モジュラスが各々の下限値未満であると、表皮材がその凹凸形状にあわせて追従することができず、接着積層後の表皮材に皺や歪みを生じる虞がある。立体経編地の円形モジュラスが各々の上限値を超えると、接着積層後の表皮材にあばた状の窪みが生じる虞がある。本発明の表皮材は、上記した構成としたことにより、円形モジュラスを上記範囲のものとすることができ、前記の効果が得られる。
【００４２】
また、表地組織の伸び率は、裏地組織の伸び率よりも大きくなる。これにより、凹凸形状を有する基材に積層する場合に生ずる立体経編地の厚みに起因する張力の差を吸収することができ、接着積層後の表皮材に皺や歪みを生じにくくなる。前述のように、表裏地組織を、それぞれ少なくとも２枚の筬に導糸される編糸により形成され、それぞれ少なくとも２つの編組織を有するものとし、表地組織が、コード編組織と、該コード編組織と一体化される別の編組織とを有し、該コード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の和が、裏地組織を構成する少なくとも２つの編組織のループ数の和より少なく、かつ、該コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合を２０〜８０％とすることにより、表地組織の伸び率は裏地組織の伸び率よりも大きくなる。
【００４３】
ここで、表地組織と裏地組織は、便宜上使い分けているにすぎず、どちらの面を基材と積層してもよい。例えば、基材が凸部の多い形状であれば、表皮材の裏地組織側に接着積層するのがよく、基材が凹部の多い形状であれば、表皮材の表地組織側に接着積層するのがよい。このように積層することにより、凹凸形状を有する基材に積層する場合に生ずる立体経編地の厚みに起因する表裏地組織の表面積の差を吸収することができ、接着積層後の表皮材に皺や歪みが生じにくくなる。
【００４４】
立体経編地の表裏地組織の間には、連結糸によって空隙層が形成される。この、空隙層における空隙率は、８８．０〜９９．８％であることが好ましく、さらには９５．０〜９９．７％であることがより好ましい。空隙率が上記範囲であることにより、接着剤の浸み出しを連結部で止めることが可能であるため触感が良いものとなる。また、凹凸形状を有する基材に積層する場合に生ずる立体経編地に加わる張力に起因する地組織の歪み、特には、基材との貼付側地組織の歪みが、他方の地組織（非貼付面側地組織）に伝わりにくくなるため、接着積層後の表皮材に皺や歪みを生じにくくなる。空隙率が８８．０％未満であると、立体経編地の厚み保持が困難となり、凹凸形状を有する基材に積層する場合に表皮材に皺や歪みが生じる虞がある。空隙率が９９．８％を超えると、立体経編地の伸び特性が損なわれ、基材との貼付側地組織の歪みが、他方の地組織（非貼付面側地組織）に伝わりやすくなり、接着積層後の表皮材に皺や歪みが生じる虞がある。
【００４５】
ここで、空隙率は、以下の式によって求められる。  
空隙率（％）＝１００−｛（２×ｃ×ｗ×Ｄ）／（２．５４２×１０６×ρ）｝×１００
ｃ：地組織のコース密度（個数／２．５４ｃｍ）
ｗ：地組織のウェル密度（個数／２．５４ｃｍ）
Ｄ：連結糸の繊度（ｄｔｅｘ）
ρ：連結糸の比重（ｇ／ｃｍ３）
なお、ポリエステル（本発明において好ましく用いられる繊維素材である）の比重は１．３８ｇ／ｃｍ３である。  
前記の空隙率は、換言すると、充填率に対して次の関係にある。  
空隙率（％）＝１００−充填率
【００４６】
ここで、充填率は、次のようにして求めることができる。  
充填率（％）＝｛（連結糸の断面積×連結糸の本数）／単位面積｝×１００
＝｛πｒ２×（ｃ×ｗ×２）／２．５４２｝×１００
ｒ：連結糸を丸断面モノフィラメントと仮定したときの連結糸の半径（ｃｍ）
ｃ：地組織のコース密度、すなわち、タテ方向（長手方向）に単位長さ１インチ（２．５４ｃｍ）あたりの編目数である
ｗ：地組織のウェル密度、すなわち、ヨコ方向（幅方向）に単位長さ１インチ（２．５４ｃｍ）あたりの編目数である
２：１編目あたりの連結糸の連結本数
ここで、糸条の繊度の単位であるｄｔｅｘとは、長さ１０，０００ｍ（１，０００，０００ｃｍ）当たりの重量（グラム）を表している。したがって、糸条（連結糸）の繊度をＤとするとき、以下の関係が成り立つ。  
Ｄ（ｇ）＝πｒ２×１０６×ρ
ρ：糸条の比重（ｇ／ｃｍ３）
これよりπｒ２＝Ｄ／（１０６×ρ）
したがって、上記空隙率の式に当てはめて整理すると、充填率は以下の式で求められることになる。  
充填率（％）＝｛（２×ｃ×ｗ×Ｄ）／（２．５４２×１０６×ρ）｝×１００
【００４７】
なお、連結糸の表裏地組織に対する連結状態は、表裏地組織に対して直交した状態であっても、表裏地組織に対して斜交した状態であっても、これらを組み合わせた状態であっても構わないが、接着剤の浸み出し防止や、立体経編地の厚み保持の観点からは、ヨコ方向に１〜３針間アンダーラップして表裏地組織に対して斜交させることが好ましい。
【００４８】
立体経編地を編成する際の編機のゲージは特に限定されるものでなく、用途に応じて適宜選択することが可能であるが、１４〜３２ゲージであることが好ましく、さらには２２〜２８ゲージであることがより好ましい。１４ゲージ未満であると、立体経編地の保型性が悪くなり、物性を満足できない虞がある。３２ゲージを超えると、編成が困難になったり、立体経編地の風合いや触感が損なわれたりする虞がある。
【００４９】
また、仕上がり後のコース密度は、２０〜６０個／２．５４ｃｍであることが好ましく、さらには２４〜５０個／２．５４ｃｍであることがより好ましい。また、ウェル密度は、１６〜４０個／２．５４ｃｍであることが好ましく、さらには１８〜３６個／２．５４ｃｍであることがより好ましい。密度が各々の下限値未満であると、接着積層後の表皮材にあばた状の窪みが生じたり、接着剤の浸み出しが生じたりする虞がある。密度が各々の上限値を超えると、立体経編地の伸び特性が損なわれ、接着積層後の表皮材に皺が生じたり、立体経編地の風合いや触感が損なわれたりする虞がある。
【００５０】
表裏地組織を編成する地糸及び連結糸に用いられる糸条（編糸）の繊維素材は特に限定されるものでなく、天然繊維、再生繊維、半合成繊維、合成繊維など、従来公知の繊維を用途に応じて適宜選択することが可能であるが、物性に優れるという理由により合成繊維が好ましく、特にはポリエステルが好ましい。
【００５１】
また、その形態も特に限定されるものでなく、紡績糸、マルチフィラメント糸、モノフィラメント糸など従来公知の形態の糸条を用途に応じて適宜選択することが可能である。なかでも、連結糸に用いる糸としては、凹凸形状を有する基材に積層する場合に生ずる立体経編地の厚みに起因する張力の差を吸収し易くなるという理由により、マルチフィラメント糸、特には捲縮性を付与されたマルチフィラメント糸（単に、「マルチフィラメント加工糸」あるいは「加工糸」という場合がある）を用いることが好ましい。
【００５２】
表裏地組織を編成する地糸に用いられる糸条の繊度は特に限定されないが、３３〜４４０ｄｔｅｘであることが好ましい。繊度が３３ｄｔｅｘ未満であると、立体経編地の物性を満足できない虞がある。繊度が４４０ｄｔｅｘを超えると、立体経編地の伸び特性が損なわれ、接着積層後の表皮材に皺や歪みが生じたり、立体経編地の風合いや触感が損なわれたりする虞がある。
【００５３】
また、単糸繊度も特に限定されるものでないが、０．５〜３ｄｔｅｘであることが好ましい。単糸繊度が０．５ｄｔｅｘ未満であると、立体経編地の物性を満足できない虞がある。単糸繊度が３ｄｔｅｘを超えると、立体経編地の風合いや触感、起毛を施こす場合には起毛性が損なわれる虞がある。
【００５４】
一方、連結糸に用いられる糸条の繊度は、３３〜４４０ｄｔｅｘであることが好ましく、さらには３３〜３３０ｄｔｅｘであることがより好ましい。繊度が３３ｄｔｅｘ未満であると、立体経編地の厚み保持が困難となり、凹凸形状を有する基材に積層する場合に表皮材に皺や歪みが生じる虞がある。繊度が４４０ｄｔｅｘを超えると、立体経編地の伸び特性が損なわれ、基材との貼付側地組織の歪みが、他方の地組織（非貼付面側地組織）に伝わりやすくなり、接着積層後の表皮材に皺や歪みが生じる虞がある。
【００５５】
また、単糸繊度は、０．９〜１１ｄｔｅｘであることが好ましく、さらには２．３〜５．５ｄｔｅｘであることがより好ましい。単糸繊度が０．９ｄｔｅｘ未満であると、立体経編地の厚み保持が困難となり、凹凸形状を有する基材に積層する場合に表皮材に皺や歪みが生じたり、接着剤の浸み出しが生じたりする虞がある。単糸繊度が１１ｄｔｅｘを超えると、立体経編地の伸び特性が損なわれ、接着積層後の表皮材に皺や歪みが生じたり、立体経編地の風合いや触感が損なわれたりする虞がある。
【００５６】
立体経編地の厚みは、１．５〜５．０ｍｍであることが好ましく、さらには、１．８〜４．０ｍｍであることがより好ましい。厚みが１．５ｍｍ未満であると、接着積層後の表皮材に歪みやあばた状の窪みが生じたり、接着剤の浸み出しが生じたりする虞がある。厚みが５．０ｍｍを超えると、立体経編地の伸び特性が損なわれ、接着積層後の表皮材に皺が生じたり、立体経編地の風合いや触感が損なわれたりする虞がある。
【００５７】
立体経編地は、表裏地組織のうち、基材との貼付面側の地組織に起毛加工による毛羽を有することが好ましい。これにより、接着剤の浸み出しを有効に防止することができるため、風合いや触感、意匠性を損なうことなく塗布量を多くすることができ、ひいては接着強度を向上させることができることになる。地組織を起毛する方法としては、例えば、針布による針布起毛加工やサンドペーパーによるエメリー起毛加工などを挙げることができる。針布起毛加工の場合は、針布の密度、長さ、角度、尖端形状や起毛時の針布の回転数、立体経編地との接圧、接触回数などの諸条件を選択することにより、起毛状態を適宜設定できる。また、必要に応じて、起毛後に毛足を整えるための剪毛加工を施してもよい。
【００５８】
かくして、表皮材を構成する立体経編地を得ることができる。
【００５９】
本発明の表皮材と基材とを接着剤を介して積層する方法は、特に限定されるものではなく、従来公知の方法を適宜選択することが可能である。例えば、ホットメルト樹脂のフィルムや粉末を用いてホットメルト樹脂の融点以上の温度で圧着する方法や、溶剤系や水系の接着剤を用いて圧着する方法などを挙げることができる。粉末状あるいは液状の接着剤を用いるに際し、接着剤は、立体経編地側に塗布してもよいし、基材側に塗布してもよい。
【００６０】
かくして得られる積層体は、表皮材表面に皺や歪みのない触感の良好なものとなる。
【実施例】
【００６１】
以下、実施例により本発明をさらに詳しく説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、実施例中における各評価試験は以下の方法に従った。
【００６２】
［円形モジュラス］
直径３００ｍｍの大きさの試験片を、タテ方向、ヨコ方向、正バイアス方向、逆バイアス方向の４方向から、それぞれ３枚ずつ採取した。  
試験片は、つかみ間隔を２００ｍｍとし、低速度伸長型の引張試験機（オートグラフＡＧ−１、株式会社島津製作所製）に取り付けた。つかみ冶具の大きさは、上下ともに表側は縦２５．４ｍｍ×横２５．４ｍｍ、裏側は縦２５．４ｍｍ×横５０．８ｍｍとした。このときの初荷重は、０．９８Ｎとした。  
取り付けた試験片を、引っ張り速度２００ｍｍ／分において３０％伸長時まで引っ張り、荷重−伸長曲線を求めた。  
求めた荷重−伸長曲線から、１０％、２０％、３０％伸長時の荷重（Ｎ／２５．４ｍｍ）を読みとった。伸長量が３０％に満たない位置で破断した場合は、破断までの間のそれぞれの伸長時の荷重を読みとった。  
それぞれの方向について、１０％、２０％、３０％伸長時の読み取り点の３枚の試験片の平均値を円形モジュラスの値とした。
【００６３】
［皺］
基材に接着積層後の表皮材表面を目視評価し、以下の基準に従って判定した。  
○  ：  皺がほとんどない
△  ：  皺がやや見られる
×  ：  皺が目立つ
【００６４】
［歪み］
基材に接着積層後の表皮材表面を目視評価し、以下の基準に従って判定した。  
○  ：  歪みがほとんどない
△  ：  歪みがやや見られる
×  ：  歪みが目立つ
【００６５】
［触感］
基材に接着積層後の表皮材表面を触感評価し、以下の基準に従って判定した。  
○  ：  柔らかな触感である
△  ：  硬い触感の部分がある
×  ：  全体的に触感が硬い
【００６６】
［実施例１］
ダブルラッセル編機（ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇ、カールマイヤー社製）を使用して、図２および表１に示すように、筬Ｌ１、Ｌ２に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬Ｌ３に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。
【００６７】
このとき、裏地組織は、筬Ｌ１にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが３針間であるコード編組織と、筬Ｌ２にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。
【００６８】
また、表地組織は、筬Ｌ４にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが３針間であるコード編組織と、筬Ｌ５、Ｌ６にそれぞれ３ｉｎ１ｏｕｔ（すなわち、３本入れ、１本糸抜きの配列）で導糸された地糸（ともに、８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント糸）により、筬Ｌ５とＬ６で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、２コースおきに２コース編成（すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数：２コース、繰り返し単位：４コース）された編組織とが一体化された地組織であった。
【００６９】
また、連結糸（３３ｄｔｅｘ／１２ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）は、上記表裏地組織を連結するもので、筬Ｌ３にフルセットで導糸された。
【００７０】
上記立体経編地を１９０℃で１分間熱処理（プレセット）した後、液流染色機にて１３０℃で３０分間染色した。次にこの立体経編地を１５０℃で乾燥し、針布起毛機にて表地組織を構成する地糸を起毛後、１９０℃で１分間熱処理（仕上げセット）を行い、本発明の表皮材を得た。
【００７１】
次に、得られた表皮材の表地組織側に、８０ｇ／ｍ２のポリエチレンフィルムを重ね、２００℃で１分間加熱処理後すぐに反転して、発泡樹脂成形体からなる凹凸形状を有する基材上に重ね合わせ、積層体を得た。  
得られた積層体についての皺、歪み、触感の評価結果を表２に示す。
【００７２】
［実施例２］
ダブルラッセル編機（ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇ、カールマイヤー社製）を使用して、表１に示すように、筬Ｌ１、Ｌ２に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬Ｌ３に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。
【００７３】
このとき、裏地組織は、筬Ｌ１にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが３針間であるコード編組織と、筬Ｌ２にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成されたデンビー編組織とが一体化された地組織であった。
【００７４】
また、表地組織は、筬Ｌ４にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが２針間であるコード編組織と、筬Ｌ５、Ｌ６にそれぞれ２ｉｎ２ｏｕｔ（すなわち、２本入れ、２本糸抜きの配列）で導糸された地糸（ともに、８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント糸）により、筬Ｌ５とＬ６で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、２コースおきに２コース編成（すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数：２コース、繰り返し単位：４コース）された編組織とが一体化された地組織であった。
【００７５】
また、連結糸（１１０ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）は、上記表裏地組織を連結するもので、筬Ｌ３にフルセットで導糸された。
【００７６】
これ以降は、実施例１と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表２に示す。
【００７７】
［実施例３］
ダブルラッセル編機（ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇ、カールマイヤー社製）を使用して、表１に示すように、筬Ｌ１、Ｌ２に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬Ｌ３に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。
【００７８】
このとき、裏地組織は、筬Ｌ１にフルセットで導糸された地糸（１１０ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが３針間であるコード編組織と、筬Ｌ２にフルセットで導糸された地糸（１１０ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。
【００７９】
また、表地組織は、筬Ｌ４にフルセットで導糸された地糸（１１０ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが２針間であるコード編組織と、筬Ｌ５、Ｌ６にそれぞれ１ｉｎ３ｏｕｔ（すなわち、１本入れ、３本糸抜きの配列）で導糸された地糸（ともに、１１０ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント糸）により、筬Ｌ５とＬ６で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、３コースおきに３コース編成（すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数：３コース、繰り返し単位：６コース）された編組織とが一体化された地組織であった。
【００８０】
また、連結糸（１６７ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）は、上記表裏地組織を連結するもので、筬Ｌ３にフルセットで導糸された。
【００８１】
これ以降は、実施例１と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表２に示す。
【００８２】
［実施例４］
ダブルラッセル編機（ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−１８Ｇ、カールマイヤー社製）を使用して、表１に示すように、筬Ｌ１、Ｌ２に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬Ｌ３に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。
【００８３】
このとき、裏地組織は、筬Ｌ１にフルセットで導糸された地糸（１６７ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが３針間であるコード編組織と、筬Ｌ２にフルセットで導糸された地糸（１６７ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。
【００８４】
また、表地組織は、筬Ｌ４にフルセットで導糸された地糸（１６７ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが２針間であるコード編組織と、筬Ｌ５、Ｌ６にそれぞれ１ｉｎ１ｏｕｔ（すなわち、１本入れ、１本糸抜きの配列）で導糸された地糸（ともに、１６７ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント糸）により、筬Ｌ５とＬ６で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、３コースおきに３コース編成（すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数：３コース、繰り返し単位：６コース）された編組織とが一体化された地組織であった。
【００８５】
また、連結糸（４４０ｄｔｅｘ／９６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）は、上記表裏地組織を連結するもので、筬Ｌ３にフルセットで導糸された。
【００８６】
これ以降は、実施例１と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表２に示す。
【００８７】
［実施例５］
ダブルラッセル編機（ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇ、カールマイヤー社製）を使用して、表１に示すように、筬Ｌ１、Ｌ２に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬Ｌ３に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。
【００８８】
このとき、裏地組織は、筬Ｌ１にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが３針間であるコード編組織と、筬Ｌ２にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。
【００８９】
また、表地組織は、筬Ｌ４にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが２針間であるコード編組織と、筬Ｌ５、Ｌ６にそれぞれ１ｉｎ１ｏｕｔ（すなわち、１本入れ、１本糸抜きの配列）で導糸された地糸（ともに、８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント糸）により、筬Ｌ５とＬ６で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、２コースおきに２コース編成（すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数：２コース、繰り返し単位：４コース）された編組織とが一体化された地組織であった。
【００９０】
また、連結糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）は、上記表裏地組織を連結するもので、筬Ｌ３にフルセットで導糸された。
【００９１】
これ以降は、実施例１と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表２に示す。
【００９２】
［実施例６］
ダブルラッセル編機（ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇ、カールマイヤー社製）を使用して、表１に示すように、筬Ｌ１、Ｌ２に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬Ｌ４、Ｌ５に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬Ｌ３に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。
【００９３】
このとき、裏地組織は、筬Ｌ１にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが３針間であるコード編組織と、筬Ｌ２にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。
【００９４】
また、表地組織は、筬Ｌ４にフルセットで導糸された地糸（１６７ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが３針間であるコード編組織と、筬Ｌ５に２ｉｎ２ｏｕｔ（すなわち、２本入れ、２本糸抜きの配列）で導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント糸）により編成されたデンビー編組織とが一体化された地組織であった。
【００９５】
また、連結糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）は、上記表裏地組織を連結するもので、筬Ｌ３にフルセットで導糸された。
【００９６】
これ以降は、実施例１と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表２に示す。
【００９７】
［実施例７］
ダブルラッセル編機（ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２８Ｇ、カールマイヤー社製）を使用して、表１に示すように、筬Ｌ１、Ｌ２に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬Ｌ４、Ｌ５に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬Ｌ３に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。
【００９８】
このとき、裏地組織は、筬Ｌ１にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが３針間であるコード編組織と、筬Ｌ２にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。
【００９９】
また、表地組織は、筬Ｌ４にフルセットで導糸された地糸（１６７ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが２針間であるコード編組織と、筬Ｌ５にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント糸）により、２コースおきに２コース編成（すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数：２コース、繰り返し単位：４コース）された編組織とが一体化された地組織であった。
【０１００】
また、連結糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）は、上記表裏地組織を連結するもので、筬Ｌ３にフルセットで導糸された。
【０１０１】
これ以降は、実施例１と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表２に示す。
【０１０２】
［実施例８］
ダブルラッセル編機（ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇ、カールマイヤー社製）を使用して、表１に示すように、筬Ｌ１、Ｌ２に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬Ｌ３に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。
【０１０３】
このとき、裏地組織は、筬Ｌ１にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが３針間であるコード編組織と、筬Ｌ２にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。
【０１０４】
また、表地組織は、筬Ｌ４にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが２針間であるコード編組織と、筬Ｌ５、Ｌ６にそれぞれ２ｉｎ２ｏｕｔ（すなわち、２本入れ、２本糸抜きの配列）で２本ずつ交互に導糸された地糸（ともに、８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント糸）により、筬Ｌ５とＬ６で導糸された地糸が隣り合うウェルで交互に編目を形成するように、２コースおきに２コース編成（すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数：２コース、繰り返し単位：４コース）された編組織とが一体化された地組織であった。
【０１０５】
また、連結糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）は、上記表裏地組織を連結するもので、筬Ｌ３にフルセットで導糸された。
【０１０６】
これ以降は、実施例１と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表２に示す。
【０１０７】
［実施例９］
ダブルラッセル編機（ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２８Ｇ、カールマイヤー社製）を使用して、図３および表１に示すように、筬Ｌ１、Ｌ２に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬Ｌ３に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。
【０１０８】
このとき、裏地組織は、筬Ｌ１にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成されたデンビー編組織と、筬Ｌ２にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが２針間であるコード組織とが一体化された地組織であった。
【０１０９】
また、表地組織は、筬Ｌ４にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが３針間であるコード編組織と、筬Ｌ５、Ｌ６にそれぞれ２ｉｎ２ｏｕｔ（すなわち、２本入れ、２本糸抜きの配列）で導糸された地糸（ともに、８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント糸）により、筬Ｌ５とＬ６で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、３コースおきに１コース編成（すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数：１コース、繰り返し単位：４コース）された編組織とが一体化された地組織であった。
【０１１０】
また、連結糸（３３ｄｔｅｘ／１２ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）は、上記表裏地組織を連結するもので、筬Ｌ３にフルセットで導糸された。
【０１１１】
これ以降は、実施例１と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表２に示す。
【０１１２】
［比較例１］
ダブルラッセル編機（ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇ、カールマイヤー社製）を使用して、表１に示すように、筬Ｌ１、Ｌ２に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬Ｌ３に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。
【０１１３】
このとき、裏地組織は、筬Ｌ１にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが３針間であるコード編組織と、筬Ｌ２にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。
【０１１４】
また、表地組織は、筬Ｌ４にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが２針間であるコード編組織と、筬Ｌ５、Ｌ６にそれぞれフルセットで導糸された地糸（ともに、８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント糸）により、筬Ｌ５とＬ６で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、２コースおきに２コース編成（すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数：２コース、繰り返し単位：４コース）された編組織とが一体化された地組織であった。
【０１１５】
また、連結糸（３３ｄｔｅｘ／１２ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）は、上記表裏地組織を連結するもので、筬Ｌ３にフルセットで導糸された。
【０１１６】
これ以降は、実施例１と同様にして、表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表２に示す。
【０１１７】
［比較例２］
ダブルラッセル編機（ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇ、カールマイヤー社製）を使用して、表１に示すように、筬Ｌ１、Ｌ２に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬Ｌ４、Ｌ５に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬Ｌ３に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。
【０１１８】
このとき、裏地組織は、筬Ｌ１にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが３針間であるコード編組織と、筬Ｌ２にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。
【０１１９】
また、表地組織は、筬Ｌ４にフルセットで導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが３針間であるコード編組織と、筬Ｌ５に１ｉｎ１ｏｕｔ（すなわち、１本入れ、１本糸抜きの配列）で導糸された地糸（８４ｄｔｅｘ／３６ｆポリエステルマルチフィラメント糸）により、３コースおきに１コース編成（すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数：１コース、繰り返し単位：４コース）された編組織とが一体化された地組織であった。
【０１２０】
また、連結糸（２２０ｄｔｅｘ／９６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）は、上記表裏地組織を連結するもので、筬Ｌ３にフルセットで導糸された。
【０１２１】
これ以降は、実施例１と同様にして、表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表２に示す。
【０１２２】
［比較例３］
ダブルラッセル編機（ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇ、カールマイヤー社製）を使用して、表１に示すように、筬Ｌ１、Ｌ２に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬Ｌ３に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。
【０１２３】
このとき、裏地組織は、筬Ｌ１にフルセットで導糸された地糸（１１０ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成され、地糸のアンダーラップが３針間であるコード編組織と、筬Ｌ２にフルセットで導糸された地糸（１１０ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成されたデンビー編組織とが一体化された地組織であった。
【０１２４】
また、表地組織は、筬Ｌ４にフルセットで導糸された地糸（１１０ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）により編成されるデンビー編組織と、筬Ｌ５、Ｌ６にそれぞれ１ｉｎ１ｏｕｔ（すなわち、１本入れ、１本糸抜きの配列）で導糸された地糸（ともに、１１０ｄｔｅｘ／４８ｆポリエステルマルチフィラメント糸）により、筬Ｌ５とＬ６で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、２コースおきに２コース編成（すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数：２コース、繰り返し単位：４コース）された編組織とが一体化された地組織であった。
【０１２５】
また、連結糸（３３０ｄｔｅｘ／９６ｆポリエステルマルチフィラメント加工糸）は、上記表裏地組織を連結するもので、筬Ｌ３にフルセットで導糸された。
【０１２６】
これ以降は、実施例１と同様にして、表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表２に示す。
【表１】
2011231445.tif 000003
【表２】
2011231445.tif 000004
【０１２７】
上記の実施例１〜９及び比較例１〜３を示す表１及び表２から明らかなように、それぞれ少なくとも２つの編組織を有する表裏地組織と連結糸とからなる立体経編地であって、表地組織が、コード編組織と、該コード編組織とは別の編組織とから構成されてなるもので、表地組織を構成する２つの編組織のループ数の和と、裏地組織を構成する２つの編組織のループ数の和が同じで、かつ該コード編組織のループ数に対する別の編組織のループ数の割合が１００％である比較例１、前記ループ数の割合が２０％未満の比較例２、コード編組織を使用していない比較例３のいずれの場合も、皺、歪み、触感についてそれぞれ充分に満足できる結果が得られなかった。
【０１２８】
これに対し、実施例１〜９は、それぞれ表地組織が、コード編組織と、該コード編組織と一体化される別の編組織とを有するものにおいて、該コード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の和が、裏地組織を構成する２つの編組織のループ数の和より少なく、かつ、該コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合が２０〜８０％の範囲にあることで、１０％、２０％及び３０％円形モジュラスのいずれもがそれぞれ好ましいとされる範囲内にあって、皺、歪み、触感はそれぞれ比較例１〜３に比して良好なものとなり、満足できる評価が得られた。
【符号の説明】
【０１２９】
Ｙ１〜Ｙ６  …  編糸
Ｂ１〜Ｂ６  …  ビーム
Ｌ１〜Ｌ６  …  筬
Ｇ１〜Ｇ６  …  ガイド
Ｎ１，Ｎ２  …  ニードル
Ｔ１，Ｔ２  …  針釜
Ａ，Ｂ  …  表裏地組織
Ｃ  …  連結糸
Ｄ  …  立体経編地
【図１】
2011231445.tif 000005
【図２】
2011231445.tif 000006
【図３】
2011231445.tif 000007