(57)【要約】【課題】釣糸操作を阻害することなくアーム部を補強部材によって十分に補強できるとともに、補強部材を効率良く軽量化して可及的にロータの軽量化を図ることができる重量バランスの優れた魚釣用スピニングリールを提供する。【解決手段】本発明のスピニングリールは、一方のアーム部３ｂの側部と他方のアーム部３ｂの側部とを接続する補強部材１０を備える。釣糸案内部３ｄからロータ３の軸方向に沿って最も離れた補強部材１０の部位で補強部材１０を任意の角度で切断した断面のうち最も面積が小さい断面をＡ、断面Ａの図心をＧ、断面Ａを含む平面をＰ、釣糸案内部の中心点から平面Ｐへ下ろした垂線の足をＫとすると、点Ｋと図心Ｇとを通る直線軸ｍに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｍ）と、図心Ｇを通り且つ直線軸ｍに対して垂直な平面Ｐ内の直線軸ｎに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｎ）との間にはＩ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成り立つ。【選択図】図２
2011072218.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体と、リール本体に回転可能に設けられるロータと、釣糸が巻回されるスプールとを備え、前記ロータは、本体部と、本体部の両側に対向して形成される一対のアーム部と、各アーム部の先端部に装着されてベールを支持する支持部材とを有し、一方の支持部材には、前記スプールに巻回される釣糸を案内する釣糸案内部が設けられ、前記ロータの回転によって前記釣糸案内部を介してスプールに釣糸が巻回される魚釣用スピニングリールにおいて、
一方のアーム部の側部と他方のアーム部の側部とを接続する補強部材を備え、前記補強部材は、アーム部の基部側に移行するに連れてアーム部から離間するとともに、リール本体側に向けて凸状となるように前記一対のアーム部間に橋設され、
前記釣糸案内部から前記ロータの軸方向に沿って最も離れた前記補強部材の部位で該補強部材を任意の角度で切断した断面のうち最も面積が小さい断面をＡ、この断面Ａの図心をＧ、断面Ａを含む平面をＰ、前記釣糸案内部の中心点から平面Ｐへ下ろした垂線の足をＫとすると、この点Ｋと図心Ｇとを通る直線軸ｍに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｍ）と、図心Ｇを通り且つ直線軸ｍに対して垂直な平面Ｐ内の直線軸ｎに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｎ）との間には、Ｉ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成り立つことを特徴とする魚釣用スピニングリール。
【請求項２】
リール本体と、リール本体に回転可能に設けられるロータと、釣糸が巻回されるスプールとを備え、前記ロータは、本体部と、本体部の両側に対向して形成される一対のアーム部と、各アーム部の先端部に装着されてベールを支持する支持部材とを有し、一方の支持部材には、前記スプールに巻回される釣糸を案内する釣糸案内部が設けられ、前記ロータの回転によって前記釣糸案内部を介してスプールに釣糸が巻回される魚釣用スピニングリールにおいて、
一方のアーム部の側部と他方のアーム部の側部とを接続する補強部材を備え、前記補強部材は、その一部が前記ロータの本体部に接続されており、アーム部の基部側に移行するに連れてアーム部から離間するとともに、リール本体側に向けて凸状となるように前記一対のアーム部間に橋設され、
前記補強部材と前記ロータの本体部との接続部を除く前記補強部材の部位のうち前記接続部に対して前記釣糸案内部側に位置し且つ前記釣糸案内部から前記ロータの軸方向に沿って最も離れた部位で補強部材を任意の角度で切断した断面の中で最も面積が小さい断面をＡ、この断面Ａの図心をＧ、断面Ａを含む平面をＰ、前記釣糸案内部の中心点から平面Ｐへ下ろした垂線の足をＫとすると、この点Ｋと図心Ｇとを通る直線軸ｍに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｍ）と、図心Ｇを通り且つ直線軸ｍに対して垂直な平面Ｐ内の直線軸ｎに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｎ）との間には、Ｉ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成り立つことを特徴とする魚釣用スピニングリール。
【請求項３】
前記直線軸ｎが断面Ａの強軸と略一致することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の魚釣用スピニングリール。
【請求項４】
前記補強部材が複数の梁部材から成ることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載の魚釣用スピニングリール。
【請求項５】
前記ロータの本体部には、前記接続部の近傍に開口が設けられていることを特徴とする請求項２に記載の魚釣用スピニングリール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ハンドルの回転操作に連動回転するロータ部分に特徴を有する魚釣用スピニングリールに関する。
【背景技術】
【０００２】
通常、魚釣用スピニングリールは、釣糸案内部を備えたロータと、釣糸が巻回されるスプールとを備えており、ハンドルの回転操作により前記ロータを回転させると同時に、前記スプールを往復動させる構成となっている。前記ロータには、円筒状に構成された本体部の後部両側に一対のアーム部が対向形成されており、一方のアーム部に設けられた前記釣糸案内部を介して、前後動するスプールに釣糸が巻回されるようになっている。
【０００３】
上記した構成の魚釣用スピニングリールでは、実際に魚の当たりがあってハンドルを巻き取る際には、釣糸に大きな負荷が掛かっており、巻き取り時にロータのアーム部が径方向内方に変形して、スプールの外周に当たりが発生する可能性がある。また、ドラグ繰り出し時に、前記アーム部の変形によって脈動が発生してしまい、スムーズな釣糸の繰り出しが行えない等の問題がある。
【０００４】
そこで、例えば、特許文献１には、一対のアーム部の先端部側に、帯状の補強部材をロータの外周と所定の距離をあけて釣糸放出位置側に円弧状に橋設した魚釣用スピニングリールが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第２８９４４２２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、特許文献１に開示された魚釣用スピニングリールは、スプールの外周の一部を取り囲むように補強部材をロータの円筒部外周から所定の距離を隔てて一対のアーム部の先端部間に円弧状に架設する構造であるため、ロータの前方側に重量が偏り、そのため、効率良く重量バランスを図ることが難しい。また、釣糸を巻き取るスプールの外周側に補強部材が配置されているため、釣糸が補強部材に絡み易く、また、補強部材が邪魔になってラインホルダへの釣糸係止が行ない難い。
また、特許文献１に開示された魚釣用スピニングリールにおいて、アーム部は、先端側に補強部材が架設されることに起因して、その基部が厚肉形状になっており、そのため、ロータ全体が重量化してしまい、魚釣り操作性に劣る。
更に、リールの小型軽量化を阻害しないように、前記補強部材は、応力分布や剛性を十分に考慮しつつ効率良く軽量化できることが望ましい。
【０００７】
本発明は、前記事情に着目してなされたものであり、その目的とするところは、釣糸操作を阻害することなくアーム部を補強部材によって十分に補強できるとともに、補強部材を効率良く軽量化して可及的にロータの軽量化を図ることができる重量バランスの優れた魚釣用スピニングリールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するために、請求項１に記載された発明は、リール本体と、リール本体に回転可能に設けられるロータと、釣糸が巻回されるスプールとを備え、前記ロータは、本体部と、本体部の両側に対向して形成される一対のアーム部と、各アーム部の先端部に装着されてベールを支持する支持部材とを有し、一方の支持部材には、前記スプールに巻回される釣糸を案内する釣糸案内部が設けられ、前記ロータの回転によって前記釣糸案内部を介してスプールに釣糸が巻回される魚釣用スピニングリールにおいて、一方のアーム部の側部と他方のアーム部の側部とを接続する補強部材を備え、前記補強部材は、アーム部の基部側に移行するに連れてアーム部から離間するとともに、リール本体側に向けて凸状となるように前記一対のアーム部間に橋設され、前記釣糸案内部から前記ロータの軸方向に沿って最も離れた前記補強部材の部位で該補強部材を任意の角度で切断した断面のうち最も面積が小さい断面をＡ、この断面Ａの図心をＧ、断面Ａを含む平面をＰ、前記釣糸案内部の中心点から平面Ｐへ下ろした垂線の足をＫとすると、この点Ｋと図心Ｇとを通る直線軸ｍに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｍ）と、図心Ｇを通り且つ直線軸ｍに対して垂直な平面Ｐ内の直線軸ｎに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｎ）との間には、Ｉ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成り立つことを特徴とする。
【０００９】
この請求項１に記載された発明によれば、一方のアーム部の側部と他方のアーム部の側部との間に補強部材を橋設しているため、釣糸の張力によってアーム部に大きな負荷が作用しても、その補強部材で応力の分散が図れ、アーム部を効果的に補強して変形等することが防止される。また、補強部材は、アーム部の基部側に移行するに連れてアーム部から離間してリール本体側に向けて凸状となるように橋設されているため、アーム部の基部の厚肉化が防止され、ロータの可及的な軽量化を図ることが可能になる（したがって、魚釣り操作性に優れる）とともに、ロータの前方側に重量が偏ることがないため、効率良く重量バランスを図ることができる。また、スプールの外周側に補強部材が配置されていないため、釣糸が補強部材に絡むことはなく、また、補強部材が邪魔になってラインホルダへの釣糸係止が行ない難くなることもない。更に、上記構成では、上記Ｉ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係を成り立たせることにより、剛性をもたせる方向を負荷方向と略一致させるような形態を実現できるため、補強部材を応力集中し難い形態にできるとともに、補強部材の断面積を効率良く小さくする（効率良く軽量化する）ことが可能となり、ロータの可及的な軽量化を図ることが可能となる。
【００１０】
なお、上記構成において、「釣糸案内部の中心点」とは、釣糸案内部の形状に応じて、釣糸案内部の重心、釣糸案内部の幅方向または長手方向または軸方向の中心を含む。また、上記構成において、断面Ａの形状は任意であり、その形状に応じてその断面２次モーメントが計算される。また、上記構成にいて、「アーム部の基部」とは、ロータの本体とアーム部との接続部位であって、アーム部のリール本体側に位置する端部のことである。
【００１１】
また、請求項２に記載された発明は、リール本体と、リール本体に回転可能に設けられるロータと、釣糸が巻回されるスプールとを備え、前記ロータは、本体部と、本体部の両側に対向して形成される一対のアーム部と、各アーム部の先端部に装着されてベールを支持する支持部材とを有し、一方の支持部材には、前記スプールに巻回される釣糸を案内する釣糸案内部が設けられ、前記ロータの回転によって前記釣糸案内部を介してスプールに釣糸が巻回される魚釣用スピニングリールにおいて、一方のアーム部の側部と他方のアーム部の側部とを接続する補強部材を備え、前記補強部材は、その一部が前記ロータの本体部に接続されており、アーム部の基部側に移行するに連れてアーム部から離間するとともに、リール本体側に向けて凸状となるように前記一対のアーム部間に橋設され、前記補強部材と前記ロータの本体部との接続部を除く前記補強部材の部位のうち前記接続部に対して前記釣糸案内部側に位置し且つ前記釣糸案内部から前記ロータの軸方向に沿って最も離れた部位で補強部材を任意の角度で切断した断面の中で最も面積が小さい断面をＡ、この断面Ａの図心をＧ、断面Ａを含む平面をＰ、前記釣糸案内部の中心点から平面Ｐへ下ろした垂線の足をＫとすると、この点Ｋと図心Ｇとを通る直線軸ｍに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｍ）と、図心Ｇを通り且つ直線軸ｍに対して垂直な平面Ｐ内の直線軸ｎに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｎ）との間には、Ｉ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成り立つことを特徴とする。
【００１２】
この請求項２に記載された発明によれば、請求項１とほぼ同様の作用効果を得ることができる。特に、上記構成では、接続部が補強部材の長手方向中央部に位置されることが望まく、その場合には、本来負荷の大きくなる長手方向中央部において補強部材とロータの本体部とが接続されるため、その部分の剛性が高くなるとともに、接続部を除く補強部材の非接続側断面の形態をＩ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成り立つようにすることで、剛性をもたせる方向を負荷方向と略一致させるような形態を実現できるため、請求項１と同様あるいはそれ以上に、補強部材を応力集中し難い形態にできるとともに、補強部材の断面積を効率良く小さくする（効率良く軽量化する）ことが可能となり、ロータの可及的な軽量化を図ることが可能となる。
【００１３】
また、請求項３に記載された発明は、請求項１または請求項２に記載された発明において、前記直線軸ｎが断面Ａの強軸と略一致することを特徴とする。
【００１４】
この請求項３に記載された発明によれば、請求項１または請求項２に記載された発明と同様の作用効果が得られるとともに、断面Ａの最大剛性方向を負荷方向と略一致させることができ、ロータの可及的な軽量化を図ることが可能となる。なお、この構成において、強軸とは、構造力学上、断面２次モーメントが最大となる軸のことである。
【００１５】
また、請求項４に記載された発明は、請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載の発明において、前記補強部材が複数の梁部材から成ることを特徴とする。
【００１６】
この請求項４に記載された発明によれば、請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載された発明と同様の作用効果が得られるとともに、補強部材が複数の梁部材から成るため、効率良く方向性をコントロールしながら比剛性を高くすることができ、更なるロータの可及的軽量化を図ることができる。
【００１７】
また、請求項５に記載された発明は、請求項２に記載された発明において、前記ロータの本体部には前記接続部の近傍に開口が設けられていることを特徴とする。
【００１８】
この請求項５に記載された発明によれば、請求項２に記載された発明と同様の作用効果が得られるとともに、接続部（補強部材とロータの本体部との接続部）の近傍に開口を設けることにより、当該接続部の剛性が周辺に比べて高くなり過ぎることが防止され、補強部材の接続部端近傍への応力集中が緩和され、ロータの可及的な軽量化を図ることが可能となる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、釣糸操作を阻害することなくアーム部を補強部材によって十分に補強できるとともに、補強部材を効率良く軽量化して可及的にロータの軽量化を図ることができる重量バランスの優れた魚釣用スピニングリールを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る魚釣用スピニングリールの全体構成図である。
【図２】補強部材の断面形態を構造力学的に説明するためのロータの斜視図である。
【図３】図２のロータのアーム部が対向する方向から見たロータの側面図である。
【図４】図２のロータを上側から見た平面図である。
【図５】図２のロータを下側から見た下面図である。
【図６】補強部材の長手方向に対して略垂直な方向から見た図２のロータの正面図である。
【図７】図４，５，６のＡ−Ａ線に沿う断面図である。
【図８】補強部材の断面Ａ、直線軸ｍ，ｎ、図心Ｇ、点Ｋの関係を示す図である。
【図９】本発明の第２の実施形態に係る魚釣用スピニングリールの補強部材の断面形態を構造力学的に説明するためのロータの斜視図である。
【図１０】図９のロータのアーム部が対向する方向から見たロータの側面図である。
【図１１】図９のロータを下側から見た下面図である。
【図１２】補強部材の長手方向に対して略垂直な方向から見た図９のロータの正面図である。
【図１３】図１２のＢ−Ｂ線に沿う断面図である。
【図１４】断面Ａを規定する非接続部位での補助部材の断面を含むロータの部分断面斜視図である。
【図１５】補強部材の断面Ａ、直線軸ｍ，ｎ、図心Ｇ、点Ｋの関係を示す図である。
【図１６】本発明の第３の実施形態に係る魚釣用スピニングリールの補強部材の断面形態を構造力学的に説明するためのロータの斜視図である。
【図１７】図１６のロータのアーム部が対向する方向から見たロータの側面図である。
【図１８】図１６のロータを下側から見た下面図である。
【図１９】補強部材の長手方向に対して略垂直な方向から見た図１６のロータの正面図である。
【図２０】図１８，１９のＣ−Ｃ線に沿う断面図である。
【図２１】補強部材の断面Ａ、直線軸ｍ，ｎ、図心Ｇ、点Ｋの関係を示す図である。
【図２２】本発明の第４の実施形態に係る魚釣用スピニングリールの補強部材の断面形態を構造力学的に説明するためのロータの斜視図である。
【図２３】図２２のロータのアーム部が対向する方向から見たロータの側面図である。
【図２４】図２２のロータを下側から見た下面図である。
【図２５】補強部材の長手方向に対して略垂直な方向から見た図２２のロータの正面図である。
【図２６】図２５のＤ−Ｄ線に沿う断面図である。
【図２７】断面Ａを規定する非接続部位での補助部材の断面を含むロータの部分断面斜視図である。
【図２８】補強部材の断面Ａ、直線軸ｍ，ｎ、図心Ｇ、点Ｋの関係を示す図である。
【図２９】断面Ａの変形例を示す図である。
【図３０】断面Ａの変形例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、図面を参照しながら本発明に係る魚釣用スピニングリールの実施形態について説明する。
【００２２】
図１〜図８は本発明の第１の実施形態を示している。特に図１に示されるように、本実施形態の魚釣用スピニングリールのリール本体１には、回転操作されるハンドル２と、ハンドル２の回転操作によって回転駆動されるロータ３と、ロータ３の回転駆動と同期して前後動され且つ釣糸が巻回されるスプール５が設けられている。
【００２３】
リール本体１内には、ハンドル２が装着されたハンドル軸２ａが軸受を介して回転可能に支持されており、ハンドル軸２ａには、ハンドル２の回転操作を、ロータ３に伝達すると共に、スプール５に伝達する動力伝達機構６が係合されている。
【００２４】
動力伝達機構６は、ハンドル軸２ａに一体回転可能に装着される駆動歯車（ドライブギヤ）７と、ハンドル軸２ａに対して直交する方向に延出する回転軸筒８とを備えている。そして、回転軸筒８の基端側には、駆動歯車７と噛合するピニオン８ａが形成されており、先端部には、ロータナット９を螺合することで、ロータ３が回転軸筒８に対して取り付けられている。
【００２５】
また、回転軸筒８の内部には、前部に、釣糸が巻回されるスプール５を保持したスプール軸５ａが挿通されている。このスプール軸５ａには、公知のオシレーティング機構が連結されており、ハンドル軸２ａがハンドル２の回転操作によって回転されたとき、スプール軸５ａは軸方向に沿って前後往復駆動される。
【００２６】
上記構成によれば、ハンドル２を回転操作することで、ロータ３は、駆動歯車７及びこれに噛合するピニオン８ａ（回転軸筒８）を介して回転駆動され、かつ、スプール５は、オシレーティング機構を介して前後に往復駆動される。この場合、ロータ３には、以下に詳述するように、釣糸案内部が設けられており、スプール５の釣糸巻回胴部５ｂには、ロータ３に設けられた釣糸案内部を介して釣糸が均等に巻回される。
【００２７】
ロータ３は、略円筒状に形成された本体部３ａを備えており、その両側には、略１８０°間隔おいて一対のアーム部３ｂが形成されている。各アーム部３ｂは、図２に示すように、本体部３ａの後部（リール本体１側）から径方向外方に突き出した連結部３ｂ´と共に本体部３ａに一体形成されており、軸方向に延出している。これにより、本体部３ａと各アーム部３ｂとの間には隙間が形成され、この部分に、図１に示すように、スプール５のスカート部５ｃが位置するようになっている。
【００２８】
一対のアーム部３ｂの先端には、公知のように、ベール３ｅを支持する支持部材３ｃが支軸３ｃ´を中心として釣糸巻き取り位置と釣糸放出位置との間で反転可能に支持されており、一方の支持部材３ｃの先端部には、スプール５に巻回される釣糸を案内する釣糸案内部（ラインローラ）３ｄが設けられている。また、両支持部材３ｃの間には、ベール３ｅが設けられており、支持部材３ｃが釣糸放出位置から釣糸巻き取り位置へ反転した際、釣糸をピックアップして釣糸案内部３ｄへ案内する。
【００２９】
一対のアーム部３ｂの内、一方の内部には、支持部材３ｃを釣糸巻き取り位置と釣糸放出位置との間で反転させて振り分け保持する反転保持機構（図示せず）が配設されている。また、一対のアーム部３ｂには、補強部材１０が設けられている。
【００３０】
以下、本実施形態の補強部材１０の構成について詳細に説明する。  
補強部材１０は、図２〜図６に示すように、一対のアーム部３ｂの側部からロータ３の本体部３ａの後部（リール本体１側）に向けて延出されており、本体部３ａには接続されていない。この場合、補強部材１０は、図３に示すように、一対のアーム部３ｂそれぞれの両側部に設けておくことが好ましく、両側部に設けられた補強部材１０は、好ましくは略同一の形状とされ、アーム部３ｂの側部の前部（支持部材３ｃが設けられる部分）から基部（連結部３ｂ´側の部分）に向かって延出し、基部側に移行するに連れて、次第に離間する形状となっている。すなわち、両アーム部３ｂが対向する方向の側面視において、略ハの字型となる形状に形成されており、これによりアーム部３ｂの基部の両サイドでは、補強部材１０との間で隙間Ｓが存在するようになっている。なお、隙間Ｓは、側面視において次第に拡がるようになっている。
【００３１】
また、本実施形態では、補強部材１０は、図２，４，５，６に示すように、一対のアーム部３ｂ間で橋設された構造となっており、一対のアーム部３ｂ間において切れることなく連続形成されてリール本体側に向けて凸状となっている。
【００３２】
なお、本実施形態では、補強部材１０は、一対のアーム部３ｂ間でリール本体１側に向けて湾曲した形状となっており、図６に示されるように、少なくとも最下端部分（長手方向中間部９９の領域）については、スプール５が往復動して最もリール本体側に移動した際、スプールのスカート部５ｃの後縁部（Ｒで示すライン）よりもリール本体側に位置するようにしている。より具体的には、ラインＲで示すように、スプール５が最もリール本体側に移動したとき、スカート５ｃの後端の両側の一部が重なる程度になっており、スプール５が往復動しても、その前後動の状況は、補強部材１０によって遮られることはなく、容易に視認できるようになっている。
【００３３】
また、本実施形態には、補強部材１０によって剛性を高めつつ補強部材１０を効率良く軽量化できる特別な設計思想が盛り込まれている。具体的には、図３に示されるように、釣糸案内部３ｄの中心点Ｍ（本実施形態のように釣糸案内部３ｄがローラ形態の場合には、ローラの幅方向の中心で且つローラ円の中心（軸心））からロータ３の軸方向に沿って最も離れた（釣糸案内部３ｄの中心Ｍからロータ３の軸方向に沿う距離Ｌが最も大きい）補強部材１０の部位（したがって、補強部材１０の円弧の凸状の頂点部、すなわち、長手方向中間部９９の領域における最下端部分・・・本実施形態のように補強部材１０がロータの本体部３ａに接続されていない構成では、この部位で応力がほぼ最大となる）で補強部材１０を任意の角度で切断した断面のうち最も面積が小さい断面（楕円形状）をＡ、この断面Ａの図心をＧ、断面Ａを含む平面をＰ、釣糸案内部３ｄの中心点Ｍから平面Ｐへ下ろした垂線の足をＫとすると、この点Ｋと図心Ｇとを通る直線軸ｍに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｍ）と、図心Ｇを通り且つ直線軸ｍに対して垂直な平面Ｐ内の直線軸ｎに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｎ）との間にＩ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成り立つように補強部材１０が形成されている。そして、本実施形態では、断面Ａの形状は、強軸方向（構造力学上、断面２次モーメントが最大となる軸）がｎ軸方向と一致するように設計されている。このように、直線軸ｎは、断面Ａの強軸と略一致（±３０°）することが好ましく、完全に一致させるのが特に好ましい。また、本構成においては、図７および図８に示されるように、点Ｋがロータ３の両側の補強部材１０，１０で一致するようになっている。
【００３４】
以上説明したように、本実施形態の魚釣用スピニングリールによれば、アーム部３ｂの側部とロータ３の本体部３ａの後部との間を補強部材１０で接続したことで、釣糸の張力によってアーム部３ｂに大きな負荷が作用しても、補強部材１０を通じて応力を分散させることが可能となりアーム部の変形等を防止することが可能となる。また、図３〜図５に示されるように、アーム部３ｂの基部を厚肉化することなく、補強部材１０を梁構造のようにして、適度に隙間Ｓのような空隙部を設けておくことができるため、アーム部の強度維持を図りながら、可及的な軽量化を図ることが可能となる（したがって、魚釣り操作性に優れる）。
【００３５】
特に、本実施形態では、補強部材１０は、リール本体１側に向けて凸状（湾曲状）になるようにアーム部３ｂ間に橋設されているため、アーム部に対して径方向に負荷が加わった際、応力を効果的に分散して応力集中を回避できるようになり、アーム部をより効果的に補強することができる。また、補強部材１０を、アーム部３ｂの両側部に設けているため、アーム部３ｂの補強をより効果的に向上することが可能になると共に、ロータ３の回転バランスの向上が図れる。また、ロータ３の前方側に重量が偏ることがないため、効率良く重量バランスを図ることもできる。また、スプール５の外周側に補強部材１０が配置されていないため、釣糸が補強部材１０に絡むことはなく、また、補強部材１０が邪魔になってラインホルダへの釣糸係止が行ない難くなることもない。
【００３６】
更に、両補強部材１０を、アーム部３ｂの両側部に対しアーム部の基部側に移行するに連れて互いに離間させて、側面視で略ハの字状に形成したことで、アーム部がいわゆる先細形状となり、糸フケや放出時の糸縒れ等によってアーム部へ釣糸の絡み付きが発生しても容易に前方に抜け易くなり、トラブルを解消することが可能となる。また、湾曲状の補強部材１０を、スプール５のスカートの下縁よりもさらに下方側に突出させたことにより、ロータ部分の形状が変化し、外観の向上を図ることが可能となる。
【００３７】
また、本実施形態では、上記したＩ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係を成り立たせることにより、剛性をもたせる方向を負荷方向と略一致させるような形態を実現できるため、補強部材１０を応力集中し難い形態にできるとともに、補強部材１０の断面積を効率良く小さくする（効率良く軽量化する）ことが可能となり、ロータ３の可及的な軽量化を図ることが可能となる。特に、直線軸ｎを断面Ａの強軸に略一致（±３０°）させれば、断面Ａの最大剛性方向を負荷方向と略一致させることができ、ロータ３の更なる可及的軽量化を図ることが可能となる。
【００３８】
図９〜図１５は本発明の第２の実施形態を示している。図示のように、本実施形態では、補強部材１０の長手方向中間部９９が接続部１０ａを介してロータ３の本体部３ａの後部に一体形成で接続されている。また、本実施形態では、ロータ３の本体部３ａに、開口９０を形成している。開口９０は、矩形状で、アーム部３ｂが形成される位置に対して略９０°の対向する位置に形成されている。このように、開口９０は、アーム部３ｂの強度を低下させないように、アーム部形成位置と異なる位置に形成されている。そして、開口９０の下端位置で、補強部材１０の中間部９９が接続部１０ａを介して本体部３ａに一体的に連結されている。
【００３９】
また、本実施形態のように、補強部材１０がロータ３の本体部３ａに接続される構成では、両側の補強部材１０によって剛性を高めつつ両側の補強部材１０を効率良く軽量化できるようにするための設計形態が第１の実施形態と異なる。すなわち、具体的には、補強部材１０とロータ３の本体部３ａとの接続部１０ａを除く補強部材１０の部位のうち接続部１０ａに対して釣糸案内部３ｄ側に位置し且つ釣糸案内部３ｄの中心点Ｍ（本実施形態のように釣糸案内部３ｄがローラ形態の場合には、ローラの幅方向の中心で且つローラ円の中心（軸心））からロータ３の軸方向に沿って最も離れた（釣糸案内部３ｄの中心Ｍからロータ３の軸方向に沿う距離Ｌ（図１０参照）が最も大きい）部位（したがって、接続部１０ａの釣糸案内部側端部７０に隣接する部位・・・本実施形態のように補強部材１０がロータの本体部３ａに接続される構成では、釣糸から負荷を受ける釣糸案内部３ｄに近いこの部位で応力がほぼ最大となる）で補強部材１０を任意の角度で切断した断面のうち最も面積が小さい断面（楕円形状）をＡ、この断面Ａの図心をＧ、断面Ａを含む平面をＰ、釣糸案内部３ｄの中心点Ｍから平面Ｐへ下ろした垂線の足をＫとすると、この点Ｋと図心Ｇとを通る直線軸（弱軸）ｍに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｍ）と、図心Ｇを通り且つ直線軸ｍに対して垂直な平面Ｐ内の直線軸（強軸）ｎに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｎ）との間にＩ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成り立つように補強部材１０が形成されている（この場合、直線軸ｎは、断面Ａの強軸と略一致（±３０°）することが好ましい）。そして、本実施形態では、断面Ａの形状は、強軸方向がｎ軸方向と一致するように設計されている。
【００４０】
したがって、本実施形態においても、第１の実施形態と同様の作用効果を得ることができる。また、本実施形態では、本来負荷の大きくなる補強部材１０の長手方向中央部９９において補強部材１０とロータ３の本体部３ａとが接続部１０ａを介して接続されるため、その部分の剛性が高くなるとともに、接続部１０ａを除く補強部材１０の非接続側断面Ａの形態をＩ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成り立つようにすることで、剛性をもたせる方向を負荷方向と略一致させるような形態を実現できるため、第１の実施形態と同様あるいはそれ以上に、補強部材１０を応力集中し難い形態にできるとともに、補強部材１０の断面積を効率良く小さくする（効率良く軽量化する）ことが可能となり、ロータ３の可及的な軽量化を図ることが可能となる。また、本実施形態では、接続部１０ａの近傍に開口９０が設けられているため、接続部１０ａの剛性が周辺に比べて高くなり過ぎることが防止され、補強部材１０の接続部１０ａ端近傍への応力集中が緩和され、ロータ３の可及的な軽量化を図ることが可能となる。
【００４１】
図１６〜図２１は本発明の第３の実施形態を示している。本実施形態は第１の実施形態の変形例であり、ロータ３の本体部３ａに接続されない補強部材１０が、互いに隣接して湾曲状に延びる２本の第１および第２の梁部材１０Ａ，１０Ｂから成る。なお、補強部材１０を構成する梁部材の本数は２本に限らず、３本以上であっても構わない。
【００４２】
このように補強部材１０が複数の梁部材１０Ａ，１０Ｂから成る構成でも、両側の補強部材１０によって剛性を高めつつ両側の補強部材１０を効率良く軽量化できるようにするための設計思想は第１の実施形態と同様である。ただし、断面２次モーメント等を考慮するにあたっては、２つの梁部材１０Ａ，１０Ｂを１つの系としてとらえる。すなわち、具体的には、図１６，１７，２１に示されるように、釣糸案内部３ｄの中心点Ｍからロータ３の軸方向に沿って最も離れた（釣糸案内部３ｄの中心Ｍからロータ３の軸方向に沿う距離Ｌが最も大きい）補強部材１０の部位（したがって、釣糸案内部３ｄから遠い側に位置する第２の梁部材１０Ｂの円弧の凸状の頂点部、すなわち、第２の梁部材１０Ｂの長手方向中間部領域における最下端部分）で補強部材１０（第１および第２の梁部材１０Ａ，１０Ｂのそれぞれ）を任意の角度で切断した断面のうち最も面積が小さい断面（真円形状）をＡ（第１および第２の梁部材１０Ａ，１０Ｂのそれぞれの断面Ａ１,Ａ２）、この断面Ａの図心をＧ（断面Ａ１と断面Ａ２とを合わせた断面の図心）、断面（Ａ１，Ａ２）Ａを含む平面をＰ、釣糸案内部３ｄの中心点Ｍから平面Ｐへ下ろした垂線の足をＫとすると、この点Ｋと図心Ｇとを通る直線軸ｍに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｍ）と、図心Ｇを通り且つ直線軸ｍに対して垂直な平面Ｐ内の直線軸ｎに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｎ）との間にＩ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成り立つように補強部材１０が形成されている。この場合、直線軸ｎは、断面Ａの強軸（構造力学上、断面２次モーメントが最大となる軸）と略一致（±３０°）することが好ましく、本実施形態では、断面Ａの形状は、強軸方向がｎ軸方向と一致するように設計されている。また、本構成においても、図２０および図２１に示されるように、点Ｋがロータ３の両側の補強部材１０，１０で一致するようになっている。したがって、本実施形態においても、第１の実施形態と同様の作用効果が得られるとともに、補強部材１０が複数の梁部材１０Ａ,１０Ｂから成るため、効率良く方向性をコントロールしながら比剛性を高くすることができ、更なるロータ３の可及的軽量化を図ることができる。
【００４３】
図２２〜図２８は本発明の第４の実施形態を示している。本実施形態は第２の実施形態の変形例であり、ロータ３の本体部３ａに接続される補強部材１０が、互いに隣接して湾曲状に延びる２本の第１および第２の梁部材１０Ａ，１０Ｂから成る。この場合、釣糸案内部３ｄ側に位置される第１の梁部材１０Ａがその長手方向中間部で接続部１０ａを介してロータ本体部３ａの後部に接続される。なお、補強部材１０を構成する梁部材の本数も２本に限らず、３本以上であっても構わない。
【００４４】
このように補強部材１０が複数の梁部材１０Ａ，１０Ｂから成る構成でも、両側の補強部材１０によって剛性を高めつつ両側の補強部材１０を効率良く軽量化できるようにするための設計思想は第２の実施形態と同様である。ただし、断面２次モーメント等を考慮するにあたっては、２つの梁部材１０Ａ，１０Ｂを１つの系としてとらえる。すなわち、具体的には、図２２，２７，２８に示されるように、補強部材１０（第１の梁部材１０Ａ）とロータ３の本体部３ａとの接続部１０ａを除く補強部材１０の部位のうち接続部１０ａに対して釣糸案内部３ｄ側に位置し且つ釣糸案内部３ｄの中心点Ｍからロータ３の軸方向に沿って最も離れた（釣糸案内部３ｄの中心Ｍからロータ３の軸方向に沿う距離Ｌ（図２３参照）が最も大きい）部位（したがって、接続部１０ａの釣糸案内部側端部に隣接する部位であって、釣糸案内部３ｄから遠い側に位置する第２の梁部材１０Ｂの部位）で補強部材１０（第１および第２の梁部材１０Ａ，１０Ｂのそれぞれ）を任意の角度で切断した断面のうち最も面積が小さい断面（真円形状）をＡ（第１および第２の梁部材１０Ａ，１０Ｂのそれぞれの断面Ａ１,Ａ２）、この断面Ａの図心をＧ（断面Ａ１と断面Ａ２とを合わせた断面の図心）、断面（Ａ１，Ａ２）Ａを含む平面をＰ、釣糸案内部３ｄの中心点Ｍから平面Ｐへ下ろした垂線の足をＫとすると、この点Ｋと図心Ｇとを通る直線軸ｍに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｍ）と、図心Ｇを通り且つ直線軸ｍに対して垂直な平面Ｐ内の直線軸ｎに関する断面Ａの断面２次モーメントＩ（ｎ）との間にＩ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成り立つように補強部材１０が形成されている。この場合、直線軸ｎは、断面Ａの強軸（構造力学上、断面２次モーメントが最大となる軸）と略一致（±３０°）することが好ましい。したがって、本実施形態においても、第２の実施形態と同様の作用効果が得られるとともに、補強部材１０が複数の梁部材１０Ａ,１０Ｂから成るため、効率良く方向性をコントロールしながら比剛性を高くすることができ、更なるロータ３の可及的軽量化を図ることができる。
【００４５】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記した実施形態に限定されることはなく、種々変形することが可能である。
【００４６】
上記した補強部材１０については、その形状については、適宜変形することが可能である。例えば、リール本体側に向けて凸状に形成するに際しては、湾曲状ではなく、略Ｖ字状や略Ｕ字状にする等、直線状にしても良い。また、補強部材１０の表面については、平坦面にするのではなく、中間部を厚肉部とし、この部分をロータ３の本体部３ｂの後部に接続しても良い。このように構成することで、接続部分の強度の向上を図ることが可能となる。さらに、補強部材１０の肉厚についても適宜変形することができ、ロータ３の本体部に対する接続位置についても、スプール５の前後動に支障を与えなければ、適宜変形することが可能である。
【００４７】
また、第１および第２の実施形態では断面Ａを楕円、第３および第４の実施形態では断面Ａを円として示しているが、断面Ａの形状および方向性はこれに限らない。例えば、図２９の（ａ）に示されるように、断面Ａが楕円形状を成す場合であっても、直線軸ｎが断面Ａに固有の弱軸（断面２次モーメントが最小になる軸）Ｕと一致せず、また、直線軸ｎが断面Ａに固有の強軸（断面２次モーメントが最大になる軸）Ｖとも一致しない場合には、弱軸Ｕと直線軸ｍとの成す角度θが−４５°＜θ＜＋４５°の関係を満たせば、Ｉ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成立する。同様に、図２９の（ｂ）に示されるように補強部材１０を構成する２つの梁部材１０Ａ，１０Ａの断面Ａ１，Ａ２が円であっても、直線軸ｎが断面Ａ（Ａ１，Ａ２を１つの系とする断面）に固有の弱軸（断面２次モーメントが最小になる軸）Ｕと一致せず、また、直線軸ｎが断面Ａに固有の強軸（断面２次モーメントが最大になる軸）Ｖとも一致しない場合には、弱軸Ｕと直線軸ｍとの成す角度θが−４５°＜θ＜＋４５°の関係を満たせば、Ｉ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成立する。更に、同様に、図３０の（ａ）に示されるように断面Ａが矩形状の場合や、図３０の（ｂ）に示されるように断面Ａが、円形断面の２つの梁部材１０Ａ，１０Ｂを直線断面の接続部１０ｂで繋ぎ合わせた形状を成す場合でも、その断面Ａに固有の弱軸Ｕと直線軸ｍとの成す角度θが−４５°＜θ＜＋４５°の関係を満たせば、Ｉ（ｍ）＜Ｉ（ｎ）の関係が成立する。
【符号の説明】
【００４８】
１  リール本体
３  ロータ
３ａ  本体部
３ｂ  アーム部
３ｃ  支持部材
３ｄ  釣糸案内部
５  スプール
１０  補強部材
１０Ａ，１０Ｂ  梁部材
９０  開口
Ａ  断面
Ｇ  図心
Ｐ  平面
ｍ，ｎ  直線軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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