(57)【要約】【課題】トナー像が形成される記録材が、通常の高光沢コート紙か熱可塑性樹脂コート紙かの別によって画像形成条件を変更する。【解決手段】画像形成時に高光沢モードが選択された場合に、その高光紙が、通常の高光沢コート紙か熱可塑性樹脂コート紙かを判別し、前者の場合は、トナー載り量を０．４５ｍｇ／ｃｍ２に設定し、後者の場合は０．５ｍｇ／ｃｍ２に設定する。これにより、通常の高光沢コート紙でのトナー層のつぶれ（定着時）による画像不良を防止し、熱可塑性樹脂コート紙での高画質化を達成することができる。【選択図】図７
2011002857.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
記録材にトナー像を形成する画像形成手段と、記録材に形成されたトナー像を熱定着する定着手段とを備え、
低光沢画像を形成する第１のモードと高光沢画像を形成する第２のモードを有し、前記第２のモードにて画像形成する記録材の種類に応じて前記画像形成手段の画像形成条件を変更する画像形成装置において、
前記第２のモードにて画像形成する記録材の種類に応じてトナーの載り量を変更し、かつ、前記定着手段からの熱により溶融しない表面層を備えた記録材に画像形成する場合、前記定着手段からの熱により溶融する表面層を備えた記録材に画像形成する場合よりも、トナーの載り量を少なくすることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
操作者によりモードを設定するためのモード設定手段を有することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式を用いた画像形成装置に関し、特に、複写機、プリンタ、ＦＡＸ等の画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
プリンタ，複写機，ファクシミリ等のトナーを使用して画像形成を行う画像形成装置において、記録材（トナー受容紙）として上質紙への画像形成だけでなく、コート紙等の高光沢紙への画像形成の要求が強くなっている。インクを使用した印刷や写真のプリントにこのような高光沢紙が使用されるからである。
【０００３】
このため、最近の画像形成装置には、高光沢モードを有していて、これらの光沢紙にあわせた光沢を形成できる製品が増えている。一般に、高光沢モードでは、トナー像を上質紙等に定着する場合に比べ、定着速度を遅くすることにより、トナー層をしっかりと溶かして上質紙の表面にならすことで高光沢を得るような仕組みになっている。
【０００４】
一方で、記録材としても、銀鉛写真に匹敵するよりきれいな光沢画像を得るために、特許文献１に見られるような専用のものを開発する動きがある。
【０００５】
このように、画像形成装置側と記録材の両面からの開発により、高光沢紙への高光沢な画像出力が可能となってきている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００３−００５４１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、通常の印刷用の樹脂コート紙等に画像形成する際に、定着速度でコントロールする方式には、以下のような問題がある。
【０００８】
図９に示すように、トナー像（トナー層）ｔが記録材Ｐに対して、段差を持った形で定着されてしまうと、平滑なトナー層表面では、光Ａ１が光Ａ２のように正反射するものの、段差部では、光Ａ３が光Ａ４のように反射してしまう。すなわち、光Ａ３は、トナー層ｔの段差部で正反射成分が遮られるため光沢特性が劣化する。したがって、面積階調方式で例えばスクリーン構造をもつハーフトーン処理を行った場合で、光沢度４０度の光沢紙に画像形成した場合には、図１０に示すように、中間調部で最も光沢度が下がるような光沢特性を示す。このような画像状態を状態Ａとする。
【０００９】
そこで、トナー層ｔをつぶして段差部を小さくする（高さを低くする）ことで光沢特性を上げることが好ましい。
【００１０】
しかしながら、この場合の問題点としては、トナー層ｔの高さを減らすことに起因するノイズが発生することが挙げられる。この方式で定着すると、光沢特性だけに着目するとトナー層ｔがつぶれて段差部が小さくなり平滑になることで、図１１の実線で示すようにほぼ理想的な光沢特性を示すようになる。その反面、上述の状態Ａの粒状性と比較すると粒状性が大きく悪化してしまうのである。このような画像状態を状態Ｂとする。
【００１１】
図１２に、状態Ａと状態Ｂでの光沢特性と粒状性の関係を示す。この粒状性が悪化する原因としては、トナー層ｔの高さの違いや定着時の微妙な圧力の違い、記録材Ｐの微妙な厚みの違いなどが、トナーがつぶれて広がる際の広がり方に影響し、広がり方が均一でなくなることなどが考えられる。
【００１２】
このような現象が起きると、画像のドットゲインが増大し、図１３に示すように状態Ａと状態Ｂのγ特性を比較すると、状態Ｂがより高γ特性側へ変化してしまう。このように状態Ｂになると、高γ特性化や、粒状性の悪化だけでなく画像品質上、文字のつぶれや、安定性の悪化等の問題も発生してしまう。なお、図１３ではγ特性を近似的に直線で示している。
【００１３】
一方で、上述の特許文献１に示されるような、熱可塑性樹脂からなるトナー受容層を持つ記録材に画像形成すると、トナー層は、定着時に押しつぶされるものの、トナー受容層がトナー層の横への広がりをブロックすることになり、あまり広がることなく定着することが可能となっている。
【００１４】
このように、光沢紙の種類に応じて定着後の画像品質が大きく変わってしまう。
【００１５】
そこで、本発明の目的は、画像品質の低下を抑えながらも画像の光沢性を向上させることができる画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明は、記録材にトナー像を形成する画像形成手段と、記録材に形成されたトナー像を熱定着する定着手段とを備え、低光沢画像を形成する第１のモードと高光沢画像を形成する第２のモードを有し、前記第２のモードにて画像形成する記録材の種類に応じて前記画像形成手段の画像形成条件を変更する画像形成装置において、前記第２のモードにて画像形成する記録材の種類に応じてトナーの載り量を変更し、かつ、前記定着手段からの熱により溶融しない表面層を備えた記録材に画像形成する場合、前記定着手段からの熱により溶融する表面層を備えた記録材に画像形成する場合よりも、トナーの載り量を少なくすることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によると、低光沢画像を形成する第１のモードと高光沢画像を形成する第２のモードを有し、前記第２のモードにて画像形成する記録材の種類に応じて画像形成手段の画像形成条件を変更することにより、画像品質の低下を抑えながらも画像の光沢性を向上させることができる。
【００１８】
また、本発明によると、第１の画像加熱手段のみを使用して画像加熱処理を行う第１のモードと第２の画像加熱手段を少なくとも使用して画像加熱処理を行う第２のモードとを有し、モードに応じて画像形成手段の画像形成条件を変更することにより、画像品質の低下を抑えながらも画像の光沢性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】画像形成装置の概略構成を示す縦断面図である。
【図２】低光沢モード、中光沢モード、高光沢モードが選択されたときのそれぞれの定着速度を示す図である。
【図３】通常の高光沢コート紙での定着速度とγ特性との関係を示す図である。
【図４】通常の高光沢コート紙でのスクリーン線数とγ特性との関係を示す図である。
【図５】通常の高光沢コート紙と熱可塑性樹脂コート紙での定着前後のトナー層の状態を示す図である。
【図６】制御の流れを説明するフローチャートである。
【図７】制御の流れを説明するフローチャートである。
【図８】通常の高光沢コート紙でのトナー載り量と文字つぶれ量との関係を示す図である。
【図９】トナー層に段差がある場合（トナー層が厚い場合）に、光沢度が低下するようすを説明する図である。
【図１０】面積階調でトナー層に段差がある場合の光沢特性を示す図である。
【図１１】面積階調でトナー層をつぶした場合の光沢特性を示す図である。
【図１２】トナー層をつぶさない状態Ａとトナー層をつぶした状態Ｂとでの粒状性と光沢特性との関係を示す図である。
【図１３】トナー層をつぶさない状態Ａとトナー層をつぶした状態Ｂとでのγ特性の関係を示す図である。
【図１４】低光沢モード、中光沢モード、高光沢モードでのトナー断面の概略図である。
【図１５】振幅変調方式によるスクリーン線数の差および周波数変調方式との差が周囲長とどのような関係にあるかを示す図である。
【図１６】ＡＭ１５０ｌｐｉ、ＡＭ２００ｌｐｉ、ＦＭの想定モデルの画像比率５０％での画素構造を示す図である。
【図１７】制御の流れを説明するフローチャートである。
【図１８】画像形成装置の概略構成を示す縦断面図である。
【図１９】制御の流れを説明するフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図面に沿って、本発明の実施の形態について説明する。なお、各図面において同一の符号を付したものは、同一の構成又は作用をなすものであり、これらについての重複説明は適宜省略した。
【００２１】
＜参考の形態＞
図１に、本発明を適用し得る画像形成装置の一例を示す。同図に示す画像形成装置は、電子写真方式の４色フルカラーのプリンタであり、同図はその概略構成を模式的に示す縦断面図である。
【００２２】
（画像形成装置の構成）
同図に示すプリンタ（以下「画像形成装置」という。）は、デジタルカラー画像プリンタ部（以下単に「プリンタ部」という。）Ａと、プリンタ部Ａの上面に載せられたデジタルカラー画像リーダ部（以下単に「リーダ部」という。）Ｂとを備えている。
【００２３】
プリンタ部Ａには、像担持体としてのドラム形の電子写真感光体（以下「感光ドラム」という。）１が矢印Ｒ１方向に回転可能に配設されている。感光ドラム１の周囲には、その回転方向に沿ってほぼ順に、帯電手段としての一次帯電器２、露光手段としてのレーザ露光光学系３、現像手段としての現像装置４、中間転写体としての中間転写ベルト５、クリーニング手段としてのクリーニング装置６等が配設されている。上述の現像装置４は、回転自在なロータリ４Ａと、これに搭載された４個の現像器、すなわちイエロー（Ｙ），マゼンタ（Ｍ），シアン（Ｃ），ブラック（Ｋ）の現像器４Ｙ，４Ｍ，４Ｃ，４Ｋを有している。上述の中間転写ベルト５は、駆動ローラ４１、テンションローラ４２，４４、二次転写対向ローラ４３に掛け渡されている。また、中間転写ベルト５の内側には、中間転写ベルト５を感光ドラム１に押圧する一次転写ローラ４０が配設されている。また、中間転写ベルト５の外側の二次転写対向ローラ４３に対応する位置には二次転写ローラ４５が配設されている。
【００２４】
また、プリンタ部Ａの下部には、画像形成対象となる記録材Ｐの搬送方向（矢印Ｋ方向）に沿って、その上流側から順に、給紙カセット１１，１２，１３、給紙ローラ１４，１５，１６、搬送ローラ１７，１８，１９、レジストローラ２０、ローラ４７，４８に掛け渡された搬送ベルト２１、定着手段としての定着装置２２、排紙ローラ２３が配設されている。上述の定着装置２２は、定着ローラ５１と加圧ローラ５２と定着ローラクリーナ５３が配設されている。また、両面搬送パス２４、手差しトレイ２５、給紙ローラ２６が配設されている。
【００２５】
リーダ部Ｂには、原稿台ガラス３１、原稿押圧板３２、露光ランプ３３、反射ミラー３４，３５，３６、レンズ３７、フルカラーＣＣＤセンサ３８等が配設されている。
【００２６】
上述構成の画像形成装置において、画像形成時には、リーダ部Ｂにおいて、原稿Ｄをその画像面を下方に向けた状態で原稿台ガラス３１上に載せ、原稿押圧板３２で押圧する。この原稿Ｄの画像面を露光ランプ３３により露光走査することにより、原稿Ｄからの反射光像をレンズ３７により、フルカラーＣＣＤセンサ３８に集光し、カラー色分解画像信号を得る。カラー色分解画像信号は増幅回路（不図示）を経て、ビデオ処理ユニット（不図示）にて画像処理を施され画像メモリ（不図示）を介してプリンタ部Ａに送出される。
【００２７】
プリンタ部Ａには、リーダ部Ｂからの信号のほか、外部機器としてのコンピュータからの画像信号、ＦＡＸからの画像信号なども同様に送出されてくる。
【００２８】
ここでは、その代表としてリーダ部Ｂからの信号に基づくプリンタ部Ａの動作を説明する。
【００２９】
画像形成時に感光ドラム１は、駆動手段（不図示）によって矢印Ｒ１方向に所定のプロセススピード（周速度）で回転駆動され、その表面が一次帯電器２によって所定の極性・電位に一様に帯電される。
【００３０】
帯電後の感光ドラム１表面は、レーザ露光光学系３によって静電潜像が形成される。リーダ部Ｂからの画像信号は、レーザ出力部（不図示）にて光信号に変換され、光信号に変換されたレーザ光がポリゴンミラー３ａで反射され、レンズ３ｂ及び各反射ミラー３ｃを経て帯電後の感光ドラム１表面に照射される。照射部分の電荷が除去され、これにより例えば第１色目のイエローの静電潜像が形成される。
【００３１】
この静電潜像は、現像装置４のロータリ４Ａが回転することによって感光ドラム１に対向する現像位置に移動されたイエローの現像器４Ｙによってイエローのトナー像として現像される。なお、トナーは、樹脂と顔料とを基体としている。現像器４Ｙ内のトナーは、トナー収容部（不図示）から、現像器４Ｙ内のトナー比率（又はトナー量）が一定となるように、順次、補給されるようになっている。
【００３２】
こうして感光ドラム１上に形成されたイエローのトナー像は、一次転写ローラ４０により、中間転写ベルト５上に一次転写される。トナー像転写後の感光ドラム１は、表面に残ったトナー（残留トナー）がクリーニング装置６によって除去され、次の色（例えば第２色目のマゼンタ）の画像形成に供される。
【００３３】
以上のイエローについて行った、帯電、露光、現像、一次転写、クリーニングの各画像形成プロセスを、残りの３色であるマゼンタ，シアン，ブラックについても同様に繰り返す。これにより、中間転写ベルト５上で４色のトナー像が重ね合わされる。
【００３４】
こうして中間転写ベルト５上で重ねあわされた４色のトナー像は、二次転写ローラ４５によって記録材Ｐ上に一括で二次転写される。記録材Ｐは、例えば、給紙カセット１１に収納されていたものが、給紙ローラ１４、搬送ローラ１７、レジストローラ２０等によって、中間転写ベルト５上のトナー像とタイミングを合わせるようにして、中間転写ベルト５と二次転写ローラ４５との間の二次転写部に供給されるものである。トナー像転写後の中間転写ベルト５は、表面に残ったトナー（残留トナー）がベルトクリーナ４６によって除去されて、次の一次転写に供される。
【００３５】
一方、トナー像転写後の記録材Ｐは、搬送ベルト２１によって定着装置２２に搬送される。記録材Ｐは、定着装置２２において、定着ローラ５１とこれに押圧されている加圧ローラ５２との間の定着ニップ部に供給されて加熱・加圧され、表面にトナー像が定着される。
【００３６】
制御手段としてのＣＰＵ（図１参照）は、定着ローラ５１の表面温度が所定の定着温度（１８０℃近傍）を維持するように定着ローラ５１に内蔵されたハロゲンヒータへの通電を制御している。このとき、定着ローラ５１表面の温度を検出する温度検出素子が設置されており、ＣＰＵはこの温度検出素子からの信号に応じてハロゲンヒータへの通電を制御している。
【００３７】
なお、定着装置２２は、定着ローラ５１と加圧ローラ５２により構成されているので、定着装置（定着ローラ）から記録材が分離される温度はほぼ定着温度（１８０℃）である。
【００３８】
本参考の形態では、定着ローラ５１の表層はゴムではなく、フッ素系樹脂チューブで覆っている。このような構成にすることで、定着ローラ５１の長寿命化を図っている。
【００３９】
トナー像定着後の記録材Ｐは、排紙ローラ２３によって排紙トレイ（不図示）上に排出される。これにより、記録材Ｐの片面に対する画像形成が終了する。
【００４０】
また、記録材Ｐの両面に画像を形成する場合には、定着装置２２を記録材Ｐが通過後すぐに搬送パスガイド（不図示）を駆動し、記録材Ｐを搬送パス６０を経て反転パス６１に一旦導いた後、反転ローラ６２の逆転により、送り込まれた際の後端を先頭にして、送り込まれた方向と反対向きに退出させ、両面搬送パス２４へと送る。その後、記録材Ｐは、両面搬送パス２４を通過し、両面搬送ローラ６３にて斜行補正とタイミング取りが行われ、所望のタイミングにてレジストローラ２０へと搬送され、再び上述した画像形成プロセスによってもう一方の面にトナー像が転写され、その後、定着される。これにより、記録材Ｐの両面に対する画像形成が終了する。
【００４１】
本実施の形態では、記録材光沢検出装置７１，７２，７３，７４が、各給紙カセット１４，１５，１６、及び手差しトレイ２５に対応する位置に配設されていて、画像形成に供される記録材Ｐの光沢を検出し、その検出結果を、後述する画像形成条件にフィードバックするようにしている。このようにすることで、ユーザの作業を増やすことなく、使用する記録材Ｐに応じて画質を最適化することができる。
【００４２】
ここで、本例の装置にて使用可能な記録材Ｐについて説明する。記録材の種類としては、多種であるが大別して、上質紙に代表される低光沢紙、Ａ２コート紙（上質紙をベースに四六全判に両面２０ｇの塗料を塗布したもの）に代表される中光沢紙、キャストコート紙やトナー受容層（熱可塑性樹脂層）がコートされたメディア等に代表される高光沢紙の３種類でそれぞれが記録材の光沢度に合わせてトナー画像の光沢が再現されるように制御を行っている。定着温度付近（１８０℃）で溶けることのない上述のＡ２コート紙やキャストコート紙などの通常のコート紙と、定着温度付近で溶ける溶融特性をもつ上述のトナー受容層（熱可塑性樹脂層）がコートされた特殊なコート紙とは、その特性が大きく異なっている。以下、具体的に説明する。
【００４３】
高光沢モードに対応する記録材Ｐは大きく分けて、上述した通常のコート紙と、熱可塑性樹脂によるトナー受容層を持つトナー受容紙（以下「熱可塑性樹脂コート紙」という。）の２種類に分けられる。これらの記録材Ｐに対して、同じ画像形成条件で画像形成を行った場合には、以下に述べるような問題が発生してしまう。
【００４４】
通常の高光沢コート紙は、トナー層（トナー像）が横方向（記録材Ｐ表面に沿った方向）に拡散しやすいため、γ特性（ガンマ特性）が立ちやすいという問題が発生する。特に、面積階調における中間調処理時のスクリーン線数が高い場合やＦＭなど画素の周囲長の長くなるハーフトーン処理を行うと、よりγ特性が立ちやすくなる傾向がある。
【００４５】
一方で、熱可塑性樹脂コート紙ではトナー受容層により、トナー層の横方向への広がりが押さえられるために、通常の高光沢コート紙に比べ、高ガンマ化しにくいという特徴がある。
【００４６】
図５に、通常の高光沢コート紙Ｐ１と熱可塑性樹脂コート紙Ｐ２での定着時のトナー層ｔの挙動についての模式図を示す。定着前のトナー層ｔは、通常の高光沢コート紙Ｐ１も熱可塑性樹脂コート紙も同じである。一方、定着後は、通常の高光沢コート紙Ｐ１においては、トナー層ｔが記録材表層にあるのに対して、熱可塑性樹脂コート紙Ｐ２においては、トナー層ｔが、記録材基層（基層）Ｐｂにコートされている熱可塑性樹脂からなるトナー受容層Ｐａ内に入り込むため、トナー層ｔが押しつぶされて広がる現象が発生しにくい。このことが要因となって、上述のように、熱可塑性樹脂コート紙Ｐ２は高ガンマ化しにくい。
【００４７】
また、トナー層ｔにおける押しつぶされて広がる量は、画像のトナー層の端部の長さに相関があり、高線数になるほど隠蔽率の上昇分が増えるため、γ特性が立つことになる。
【００４８】
これに対して、熱可塑性樹脂コート紙の場合には、定着時にトナー受容層にトナー層ｔが溶け込むために、前述したような押しつぶされて広がる現象が見られにくい。したがって、熱可塑性樹脂コート紙の中間調処理をＦＭで行い定着した際の通常の高光沢コート紙とのγ特性の比較は、通常の高光沢コート紙の１５０ｌｐｉとほぼ同じγ特性を示す。
【００４９】
そこで、本例では、後述するように、高光沢モード時の熱可塑性樹脂コート紙への画像形成の際、中間調処理をＦＭで行っている。もちろん、２００ｌｐｉ等のＦＭとＡＭ１５０ｌｐｉの間の特性を示す処理であればどれを採用してもかまわない。このように、通常の高光沢コート紙に比べて周囲長の長くなるような中間調処理で画像形成することにより、高光沢特性を実現でき、かつ、スクリーン線数が高いことによりスクリーン線が見えにくくなり、より写真に近い再現ができるようになったり、より高い解像力を示すことができたりと、より高画質の画像出力が可能となっている。
【００５０】
以下、高光沢モードにて使用されるコート紙の構成を詳細に説明する。
【００５１】
（通常のコート紙）
定着温度付近（１８０℃）で溶けることのない特性を備えた上述のＡ２コート紙やキャストコート紙などの通常のコート紙について説明する。
【００５２】
このようなコート紙は、顔料塗工層と呼ばれるコーティングが施されている。顔料塗工の目的は印刷品質の向上であり、普通紙などの非塗工紙に比べ、平滑性、インキ受理性、光沢、白色度、不透明度が格段に向上する。
【００５３】
さらに詳しく説明すると、基材は、一般の上質紙の少なくとも片面に、主として顔料と水性結着剤からなる塗被液を塗工して顔料塗工層を形成し、これに平滑化処理を施すことによって得られる。顔料としては、例えば、重質炭酸カルシウム、軽質炭酸カルシウム、カオリン、焼成カオリン、構造性カオリン、デラミカオリン、タルク、硫酸カルシウム、硫酸バリウム、二酸化チタン、酸化亜鉛、アルミナ、炭酸マグネシウム、酸化マグネシウム、シリカ、アルミノ珪酸マグネシウム、微粒子状珪酸カルシウム、微粒子状炭酸マグネシウム、微粒子状軽質炭酸カルシウム、ホワイトカーボン、ベントナイト、ゼオライト、セリサイト、スメクタイト等の鉱物質顔料や、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリル共重合樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、アクリル樹脂、塩化ビニリデン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂並びにそれらの微小中空粒子や貫通孔型の有機顔料等が挙げられ、これらの中から１種あるいは２種以上が用いられる。
【００５４】
顔料塗工層用接着剤としては、水溶性及び／または水分散性の高分子化合物が用いられ、例えば、カチオン性澱粉、両性澱粉、酸化澱粉、酵素変性澱粉、熱化学変性澱粉、エステル化澱粉、エ−テル化澱粉等の澱粉類、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース等のセルロース誘導体、ゼラチン、カゼイン、大豆蛋白、天然ゴム等の天然あるいは半合成高分子化合物、ポリビニルアルコール、イソプレン、ネオプレン、ポリブタジエン等のポリジエン類、ポリブテン、ポリイソブチレン、ポリプロピレン、ポリエチレン等のポリアルケン類、ビニルハライド、酢酸ビニル、スチレン、（メタ）アクリル酸、（メタ）アクリル酸エステル、（メタ）アクリルアミド、メチルビニルエーテル等のビニル系重合体や共重合体類、スチレン−ブタジエン系、メチルメタクリレート−ブタジエン系等の合成ゴムラテックス、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂、オレフィン−無水マレイン酸樹脂、メラミン樹脂等の合成高分子化合物等を用いることができる。そしてこれらの中から、電子写真用転写シートの品質目標に応じて１種あるいは２種以上が適宜選択して使用される。
【００５５】
この顔料塗工層用塗被液中には、これらの他に各種助剤、例えば界面活性剤、ｐＨ調節剤、粘度調節剤、柔軟剤、光沢付与剤、ワックス類、分散剤、流動変性剤、導電防止剤、安定化剤、帯電防止剤、架橋剤、サイズ剤、蛍光増白剤、着色剤、紫外線吸収剤、消泡剤、耐水化剤、可塑剤、滑剤、防腐剤、香料等が必要に応じて適宜使用することも可能である。
【００５６】
顔料塗工層の塗工量については、使用目的に応じて適宜に選択されるものであるが、基材表面の凹凸を完全に覆う程度の量が必要であり、乾燥重量で８〜４０ｇ／ｍ２であることが好ましい。塗工層を形成する塗被方法としては一般に公知の塗被装置、例えばブレードコータ、エヤーナイフコータ、ロールコータ、リバースロールコータ、バーコータ、カーテンコータ、ダイコータ、グラビアコータ、チャンプレックスコータ、ブラシコータ、ツーロールあるいはメータリングブレード式のサイズプレスコータ、ビルブレードコータ、ショートドウェルコータ、ゲートロールコータ等が適宜用いられる。
【００５７】
顔料塗工層は、基材の片面或いは両面に形成され、塗工層は、１層あるいは必要に応じて２層以上の中間層を設け、多層構造にすることも可能である。なお両面塗工、又は多層構造にする場合、各々の塗被液が同一また同塗工量である必要はなく、所要の品質レベルに応じて適宜調整して配合されればよい。また基材の片面に塗工層を設けた場合、裏面に合成樹脂層や顔料と接着剤等からなる塗被層又は帯電防止層等を設けて、カール発生防止、印刷適性付与、及び給排紙適性等を付与することも可能である。さらに基材の裏面に種々の加工、例えば粘着、磁性、難燃、耐熱、耐水、耐油、防滑等の後加工を施すことにより、各種の用途適性を付加することも勿論可能である。
【００５８】
また基材に平滑化処理を施す際には、通常のスーパーカレンダ、グロスカレンダ、ソフトカレンダ等の平滑化処理装置を用いて行われる。またオンマシンやオフマシンで適宜施されてもよく、加圧装置の形態、加圧ニップの数、加温等も通常の平滑化処理装置に準じて適宜調節される。
【００５９】
このようなコート紙は、定着温度付近で顔料塗工層が溶融することはなく、光沢度の変化もほとんどない。
【００６０】
このようなコート紙としては、キヤノン（株）のキャストコート紙  型番ＮＳ７０１、ＮＳ１０００、王子製紙（株）ＯＫトップコート、ＳＡ金藤、ストラエンソ社の４ＣＣアート紙などが知られている。
【００６１】
（トナー受容層が設けられたコート紙）
次に、定着温度（１８０℃近傍）付近で溶ける溶融特性をもつトナー受容層としての熱可塑性樹脂層を設けられた特殊なコート紙について説明する。シート状の基材（基層：例えば上質紙）の表裏両面に、トナー受容層（トナー像が転写・定着される面）としてポリエステル樹脂を約２０μｍコートすることによって形成されている。これは、トナーの平均粒径が約５μｍのときに、ポリエステル樹脂のコート厚みとしては２０μｍにするのが実験的に好ましいことが判明したからである。ただし、これは条件により適正値も異なるため、その設定条件などにより適宜設定すれば良い。
【００６２】
このコート紙は最表層のトナー受容層が定着温度付近で溶けることが最大の特徴である。これによりトナー像を記録材に定着する際にトナー像がトナー受容層内に埋め込まれるために上述したトナーによる段差が減少する。このような具体例を紹介すると、上記した顔料塗工層をもつコート紙に透明樹脂層を設けることによって製造される。
【００６３】
これにより下層に顔料層があり高白色で平滑な面が形成されているため、最表層の樹脂層に顔料を混ぜる必要がなく白色度を上げるといった機能も不要となるため、表面の熱可塑性の透明樹脂層は、光沢度を上げることと、トナー像を埋め込むといった機能を優先した設計が可能となる。さらに新規にコート紙を製造しなくても済むといったメリットもある。
【００６４】
このような記録材としては、王子製紙（株）製  ＰＯＤスーパーグロスコート紙などが市上されている。
【００６５】
具体的に製造方法の一例を紹介すると、基材上に上記した顔料塗工層を形成したコート紙をベース紙として、ベース紙の片面、または、両面に、熱可塑性樹脂を、グラビアコーター等を用いて塗工することで所望のコート紙を作ることができる。透明樹脂層を構成する樹脂としては、ポリエステル樹脂、スチレン−アクリル酸エステル樹脂、スチレン−メタクリル酸エステル樹脂等を用いることができるが、特にポリエステル樹脂を用いることが好ましい。ポリエステル樹脂を構成する多価アルコール成分と多価カルボン酸成分としては、下記のものが例示される。
【００６６】
多価アルコール成分としては、エチレングリコール、プロピレングリコール、１，４−ブタンジオール、２，３−ブタンジオール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、１，５−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、１，４−シクロヘキサンジメタノール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ビスフェノールＡにオレフィンオキサイドを付加したモノマー等を用いることができる。
【００６７】
多価カルボン酸成分としては、マレイン酸、無水マレイン酸、フマル酸、フタル酸、テレフタル酸、イソフタル酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、ドデシルコハク酸、ｎ−オクチルコハク酸、ｎ−ドデシルコハク酸、１，２，４−ベンゼントリカルボン酸、１，２，４−シクロヘキサントリカルボン酸、１，２，４−ナフタレントリカルボン酸、１，２，５−ヘキサントリカルボン酸、１，３−ジカルボキシ−２−メチル−２−メチレンカルボキシプロパン、テトラ（メチレンカルボキシ）メタン、１，２，７，８−オクタンテトラカルボン酸、トリメリット酸、ピロメリット酸およびこれらの酸の低級アルキルエステル等を用いることができる。
【００６８】
透明樹脂層を構成するポリエステル樹脂は、上記多価アルコール成分の１種以上と多価カルボン酸成分の１種以上との重合により合成される。またトナーの樹脂成分としては、カラートナーではポリエステル樹脂が用いられ、モノクロトナーでは、スチレン−アクリル樹脂が主に用いられていることから、透明樹脂層を形成する熱可塑性樹脂としては、トナーとの相溶性の高いものを選ぶことが好ましい。
【００６９】
したがって、ポリエステル樹脂、スチレン−アクリル酸エステル樹脂、スチレン−メタクリル酸エステル樹脂等の中から目的に応じて１種或いは２種以上の混合物が使用される。
【００７０】
さらに透明樹脂層には、その透明性を阻害しない範囲内で、顔料、離型剤、導電剤等を含有させることができる。その場合、樹脂層全重量に対し、主成分の樹脂量は８０重量％以上であることが好ましい。さらに透明樹脂層は、温度２０℃、相対湿度８５％において、その表面電気抵抗が８．０×１０８Ω以上になるようにその組成を調整されたものが好ましい。
【００７１】
なお、このような製法に限定されることはなく、表面が定着温度付近で溶ける溶融特性をもつ熱可塑性樹脂層が設けられたコート紙であれば、必ずしも多層構成にする必要はなく、顔料などの様々な添加物を加えてもよいことは言うまでもない。
【００７２】
次に、トナー受容層を構成する樹脂の定着温度付近での溶融特性について説明する。
溶融特性については、プラスチック−液状，乳濁状又は分散状の樹脂−回転粘度計による定せん断速度での粘度の測定方法（ＪＩＳ  Ｋ  ７１１７−２）を用いて粘弾特性を測定することによって調べることができる。
【００７３】
定着温度付近で表層が溶ける樹脂をもつコート紙の表面について、このような測定を行うと、好ましい貯蔵弾性率は１５０℃において、１×１０７Ｐａ・ｓ以下である。より好ましい貯蔵弾性率は１５０℃において、１×１０６Ｐａ・ｓ以下であると考えられる。
【００７４】
しかしながら、コート紙の表面が多層構成になるとこのような粘弾性測定が出来ない場合が多い。つまり、最表層は、貯蔵弾性率が１５０℃において、１×１０７Ｐａ・ｓの樹脂を１〜５μｍ塗工して、その下に、貯蔵弾性率が１５０℃において、１×１０３Ｐａ・ｓの樹脂を１０〜５０μｍ塗工した場合でも、光沢度の変化やトナーを埋め込むといった効果は得られるが、複数層全体として機能するために、単一樹脂の貯蔵弾性率の組み合わせや、複数の樹脂を混ぜ合わせた樹脂の貯蔵弾性率では、光沢度の変化やトナーを埋め込むといった効果について表すことが難しい。
【００７５】
また、通常のコート紙の最表層の樹脂についてこのような粘弾性測定が可能となる量を集めることは非常に困難である。
【００７６】
そこで、本例では、下記のようなコート紙（溶融特性）の判別方法を用いる。すなわち、表層が溶けない通常のコート紙と、定着温度付近で表層が溶ける樹脂層をもつコート紙の判別方法について説明する。
【００７７】
まず、定着装置にコート紙を突入させ、そして定着ニップ内にコート紙を５秒間留まらせることで充分に加熱しその後取り出す。このとき記録材表面の状態（樹脂が溶けているか否か）を確認することによって、コート紙の判別を行う。
【００７８】
具体的には、このような測定を行うと定着温度で溶ける樹脂を用いたコート紙では、紙表面の樹脂が溶けて定着ニップから押出されるために定着ニップの跡が段差として残ることになる。したがって、この段差の有無で判別することができる。この段差は、進行方向上流に樹脂がはみ出すために、上流で樹脂が盛り上がり、ニップ中で薄くなり、ニップ通過後の下流では、ニップ下流に溶け出した樹脂が潰されるため、少し滑らかな段差になる。この段差の高さは、樹脂層の厚みにもよるが、１〜１０μｍ程度の段差がつく。
【００７９】
一方、定着温度付近で溶けることのない顔料塗工層を用いたコート紙では、段差はほとんどなくニップ中で加圧されたことによるなだらかな凹凸となる。また、加熱によって変色が見られることもある。
【００８０】
以上説明したような方法で、コート紙の溶融特性の判別が可能であるが、次のような方法でも構わない。例えば、定着温度付近（１８０°程度）に加熱したある重さの金属棒をコート紙上に一定時間置いた後、持ち上げる。金属棒が置かれたコート紙の位置に金属棒の跡があるか否かを観察することにより判別する。
【００８１】
（光沢モードに応じた画像形成方法）
次に光沢モードに応じた画像形成方法について詳細に説明する。
【００８２】
図２に示すように、本画像形成装置の通常の動作速度（プロセススピード）は、２００ｍｍ／ｓｅｃであり、低光沢紙に画像形成する低光沢モードの場合は、その動作速度を定着速度として設定する。中光沢紙に画像形成する中光沢モードの場合は、定着速度を１００ｍｍ／ｓｅｃに設定する。さらに、高光沢紙に画像形成する高光沢モードの場合は、定着速度を７０ｍｍ／ｓｅｃに設定する。
【００８３】
このように設定することで、記録材Ｐの光沢レベルに合わせたトナー像の光沢を得ることが可能となる。ここで、光沢度について、低光沢とは光沢度１５未満をいい、中光沢とは光沢度１５以上２５未満をいい、高光沢とは光沢度２５以上をいうものとする。しかし、ここでの閾値は標準紙としての（坪量が８０ｇ／ｍ２）普通紙においての値であり、あくまでも参考値である。記録材全般に対しては、感覚的な相対レベル差として意識することが正しい。
【００８４】
本例では、上記の画像制御を記録材光沢検出装置に検出される光沢度により、自動的に画像形成条件を選択することで行っている。
【００８５】
なお、記録材の光沢度に応じた画像形成モードの設定をユーザが画像形成装置の操作部（モード設定手段）としての液晶表示部から選択指示するような構成としても構わない。この場合、画像形成装置は液晶表示部から選択指示されたモード信号をＣＰＵが受けて一連の画像形成を行う構成となっている。
【００８６】
ここで、各光沢モードと中間調画像処理に関して説明する。低光沢モードで形成した画像は、図９に示すようにトナーが紙上に立体的に形成されており、光沢特性が低く押さえられる。
【００８７】
一方、中光沢、高光沢モードでは、光沢特性は記録材の光沢特性に合わせて階調域に依らずフラットになっている。
【００８８】
高光沢モードでは図１１に示すようになっており、この光沢特性を実現するためにトナー像を押しつぶす定着を行っている。低光沢、中光沢、高光沢各モード時の中間調でのトナー像の断面外略図を図１４に示す。
【００８９】
このように、中光沢モード、高光沢モード時には、トナー像を押しつぶすために、面積隠蔽率が上がり、いわゆるγ特性が立ちやすいという問題が発生する。
【００９０】
図３に、スクリーン線数を２００ｌｐｉ（ｌｉｎｅ  ｐｅｒ  ｉｎｃｈ）と一定にした状態で、定着速度を２００、１００、７０ｍｍ／ｓｅｃと変化させて定着を行った場合のγ特性（横軸は入力画像信号（２５６階調）であり、縦軸は出力画像濃度を表す）の変化を示す。ここでは、２００ｍｍ／ｓｅｃでのγ特性を図中で傾き４５度として図示し、これに対して、１００、７０ｍｍ／ｓｅｃでのγ特性の相対比較を行っている。
【００９１】
また、このようなγ特性の変化は、図１２に示すように、トナー像を押しつぶす前のトナー像の微小な高さの振れや定着装置の圧力分布などが面積の振れとなって現れるため、粒状性の悪化となって現れやすい。この現象は、中間調処理と関係が深く、振幅変調方式（以下ＡＭする）による線成長スクリーン線数が高いほど、さらに振幅変調方式よりは周波数変調方式（以下ＦＭとする）の方が発生しやすい傾向がある（ＦＭ、ＡＭの関係は詳細条件に依存するが、ここでは３００ｄｐｉＦＭにおいて画素がＤｕｔｙ５０％まで結合しないようなモデルを想定している）。
【００９２】
これは、画像を構成する画素の周囲長の総和と関係が深い。トナー像が押しつぶれる場合に画素の端部から横方向に広がるため、その端部の長さつまり周囲長が長いほどつぶれやすいためである。
【００９３】
ここで、図１６に示すように、振幅変調方式とは、画素構造の空間周波数を変えることなく線幅を変化させることにより階調表現を行う中間調処理を指し、周波数変調方式とは、誤差拡散に代表されるように、画素構造の空間周波数特性を変化させることで（ドットの個数を変化させることで）階調表現を行う中間調処理を指している。例えば、5画素×5画素のドットマトリックスを想定した場合、振幅変調方式はある画素（露光部）に対し隣り合う画素（露光部）を増やしていくことにより階調を表現する方式であり、周波数変調方式はある画素（露光部）に対し隣り合わない画素（露光部）を増やしていくことにより階調を表現する方式である。これらの変調方式の実現手段としてはディザ方式等が挙げられる。
【００９４】
振幅変調方式によるスクリーン線数の差および周波数変調方式との差が周囲長とどのような関係にあるか、すなわち、方式に応じたγ特性（横軸は入力画像信号（２５６階調）であり、縦軸は出力画像濃度を表す）を図１５に示す。
【００９５】
図１６に線成長ＡＭ１５０ｌｐｉ、線成長ＡＭ２００ｌｐｉ、ＦＭ（３００ｄｐｉ（ｄｏｔ  ｐｅｒ  ｉｎｃｈ））の想定モデルの画像比率５０％での画素構造を示す。また、図４に、定着速度を７０ｍｍ／ｓｅｃと一定にした状態で、スクリーン線数をＦＭ（３００ｄｐｉ）、線成長ＡＭ２００ｌｐｉ、線成長ＡＭ１５０ｌｐｉと変化させて定着を行った際のγ特性の変化を示す。ここでは、線成長ＡＭ１５０ｌｐｉでのγ特性を図中で傾き４５度として図示し、これに対して、ＦＭ、線成長ＡＭ２００ｌｐｉでのγ特性の相対比較を行っている。なお、図３，図４ともγ特性を直線で近似させている。図１５で明らかなように、スクリーン線数が、線成長ＡＭ１５０ｌｐｉ、線成長ＡＭ２００ｌｐｉ、ＦＭ（３００ｄｐｉ）と増加するほど、中間調領域のほとんどの領域において周囲長が長くなっている。したがって、本例においては、低光沢モード時にはＦＭ（３００ｄｐｉ）、中光沢時には線成長ＡＭ２００ｌｐｉ、高光沢時には線成長ＡＭ１５０ｌｐｉを採用している。
【００９６】
そして、図６に示すようなフローチャートのような流れで、高光沢モード時の画像形成条件を切り替えるようにしている。
【００９７】
画像形成がスタートすると（Ｓ１１）、画像形成装置内に配設されている記録材光沢検出装置７１，７２，７３，７４（図１参照）により、画像形成に供される記録材Ｐの光沢が検出され、その光沢に応じて、制御手段としてのＣＰＵ（図１）により、低光沢モード、中光沢モード、高光沢モードが自動的に切り替えられる（Ｓ１２，Ｓ１３，Ｓ１４）。なお、上述したように、自動切替えに代えて、ユーザが手動で光沢モードを切り替えるようにしてもよい。この場合には、例えば画像形成装置の操作パネルに表示されたモード選択画面が判別手段に相当することになる。
【００９８】
なお、低光沢、中光沢モードでは前述したγ特性が立つ問題は起こりにくいため、図１７に示すように、中光沢モードが選択された場合はスクリーン線数は２００ｌｐｉ、低光沢モードではＦＭによる中間調処理が採用され、定着速度は、低光沢モードでは２００ｍｍ／ｓｅｃ、また中光沢モードでは１００ｍｍ／ｓｅｃが設定される。
【００９９】
高光沢モード時には、通常のコート紙か熱可塑性樹脂コート紙かに応じて中間調処理を変更する。具体的には、図６に示すように、通常のコート紙ではスクリーン線数が約１５０ｌｐｉに設定され、熱可塑性樹脂コート紙ではスクリーン線数が２００ｌｐｉに設定される。定着速度はいずれのコート紙も７０ｍｍ／ｓｅｃに設定される（Ｓ１９）。そして、これらの条件で記録材Ｐに対してトナー像を形成し、定着処理が施され、画像出力が行われる（Ｓ２０）。
【０１００】
このように、高光沢モードにおいて、記録材の光沢に合わせた光沢再現を行う際に、高光沢コート紙の種類に応じて最適な中間調処理（スクリーン線数）を採用することで、具体的には低光沢モードではより周囲長の長いハーフトーン手法を採用し、高光沢になるほど、周囲長が短くなるようなハーフトーン手法を用いることで、γ特性が立ち不安定になることや粒状性の悪化を回避し、光沢特性とその他の画像特性を最適化することが可能となる。
【０１０１】
すなわち、通常の高光沢コート紙では、高γ特性化や、粒状性の悪化、文字つぶれ等を回避することができ、一方、熱可塑性樹脂コート紙では、スクリーン高線数化や誤差拡散化、最大濃度の向上により、銀鉛写真に匹敵する特性の高画質画像を得ることが可能となる。
【０１０２】
＜実施の形態１＞
本実施の形態においては、記録材Ｐが通常の高光沢コート紙か熱可塑性樹脂コート紙かの違いによって、高光沢モード時のトナー載り量を変更するようにしている。本実施の形態の画像形成装置としては、前述の参考の形態の画像形成装置（図１に示す画像形成装置）を使用するので、画像形成装置の全体の説明については省略する。
【０１０３】
先に述べたように、通常の高光沢コート紙へのトナーの定着時に、定着速度が低い場合には、トナー層が定着時に押しつぶされて横方向へ広がり、これにより、高γ特性化や文字つぶれ等の問題が発生しやすいという問題があった。一方、熱可塑性樹脂コート紙では、トナー受容層があるために、このような問題が発生しにくい。
【０１０４】
そこで、本実施の形態においては、高光沢モード時のトナー載り量を、通常の高光沢コート紙と熱可塑性樹脂コート紙とで切り替えるようにした。以下、図７のフローチャートに沿って説明する。
【０１０５】
画像形成がスタートすると（Ｓ１）、画像形成装置内に配設されている記録材光沢検出装置７１，７２，７３，７４（図１参照）により、画像形成に供される記録材Ｐの光沢が検出され、その光沢に応じて、制御手段（不図示）により、低光沢モード、中光沢モード、高光沢モードが自動的に切り替えられる（Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４）。なお、自動切替えに代えて、ユーザが手動で光沢モードを切り替えるようにしてもよい。
【０１０６】
低光沢モード、又は中光沢モードが選択された場合には、前述したように、γ特性が立つ問題は起こりにくいため、高光沢モードが選択された場合（Ｓ４）のみ、以下に示す画像形成条件で画像形成を行う。
【０１０７】
高光沢モード時には、記録材Ｐが通常の高光沢コート紙か（Ｓ５）、熱可塑性樹脂コート紙か（Ｓ６）をユーザが入力し、それぞれに応じて画像形成条件が切り替えられる。ここでの、画像形成条件とは、各色でのトナーの載り量である。
【０１０８】
トナーの載り量の変更は、現像時の電位コントラスト設定により変更している。図８に、高光沢モード時の通常の高光沢コート紙でのトナーの載り量（トナー層高さ）と文字つぶれ量との関係を示す。同図に示すように、トナーの載り量が多いほど（トナー層高さが高いほど）、高光沢モード時の文字つぶれ量は大きくなる。したがって、通常の高光沢コート紙においては、熱可塑性樹脂コート紙に比べ、トナー量を下げる（トナー層高さを低くする）のが好ましい。
【０１０９】
一方で、トナーの載り量を少なくすると当然、画像の最大濃度が低下してしまうという問題がある。本実施の形態では、トナーの載り量の最大値は、低光沢紙である上質紙の場合に０．５ｍｇ／ｃｍ２としている。この場合の最大濃度は１．６である。同じトナー載り量で通常の高光沢コート紙に画像形成を行うと通常は最大濃度が上がる傾向にあり、同じ高光沢モードで画像形成すると最大濃度は１．９となる。
【０１１０】
そこで、本実施の形態においては、高光沢モードにおいて通常の高光沢コート紙に画像形成する場合、最大濃度が上質紙と同じレベルの１．６を得られるように、トナーの載り量の最大値を０．４５ｍｇ／ｃｍ２に設定する（Ｓ７）ことで、通常の高光沢コート紙での文字つぶれといった不具合を回避することが可能となる。
【０１１１】
また、熱可塑性樹脂コート紙を用いた高光沢モードの場合には、文字つぶれの問題が起きにくいため、トナー載り量の最大値を通常の高光沢コート紙よりも多くすることで、最大濃度を高くし、画像濃度の再現範囲を広げて高画質画像を出力することが可能となる。
【０１１２】
そこで、本実施の形態においては、熱可塑性樹脂コート紙を用いた場合にはトナーの載り量の最大値を０．５ｍｇ／ｃｍ２としている（Ｓ８）。このようにすることで、最大濃度は１．９となり、より銀塩写真に近い画像コントラストを得ることが可能となっている。なお、通常の高光沢コート紙と熱可塑性樹脂コート紙とのいずれの場合も、定着速度は７０ｍｍ／ｓｅｃに設定して画像出力を行う（Ｓ１０）。
【０１１３】
以上のように、本実施の形態は、高光沢モード時に、通常の高光沢コート紙と熱可塑性樹脂コート紙とで、トナーの載り量を切り替えることにより、文字つぶれ等の問題を回避するとともに、最大濃度を制御することで、それぞれの記録材Ｐに最適な画質を出力することが可能となっている。
【０１１４】
＜実施の形態２＞
本実施形態で説明する画像形成装置は、定着装置の構成が実施の形態１、２で説明した図１のものと異なっているものの、これ以外の構成は実施形態１、２とほぼ同様な構成であるので詳細な説明は省略するものとする。
【０１１５】
図１８の画像形成装置には、図１にて説明した画像形成装置の排紙部に、熱可塑性樹脂コート紙用の定着装置１２２を備えたオプションユニットが着脱自在に装着されている。すなわち、図１８の画像形成装置には、２つの定着装置、すなわち、第１の画像加熱手段としての定着装置２２と第２の画像加熱手段としての定着装置１２２が搭載されている。
【０１１６】
（オプションユニット）
次に、オプションユニットの詳細について説明する。
【０１１７】
オプションユニットには、定着装置１２２と、定着装置２２にて定着処理された記録材をオプションユニットの上面に設けられた排紙トレイに向けてそのまま搬送するか定着装置１２２を経由するように定着装置１２２に向けて搬送するかを切替えるガイドと、を有している。さらに、オプションユニットには、上面（前述）及び側面（定着装置１２２にて定着処理された記録材を載置する）に設けられた排紙トレイや定着装置１２２に向けて記録材を搬送するためのローラ対が適所に配置されている。
【０１１８】
定着装置１２２は、定着ローラ１５１、加圧ローラ１５２、分離ローラ１５３、テンションローラ１５４、冷却ファン１５５、定着ベルト１５６を有している。
【０１１９】
さらに、定着ローラ１５１内、加圧ローラ１５２内には加熱ヒータ（ハロゲンランプ）１５８、１５９が内蔵されており、各々のヒータへの通電は定着ローラ、加圧ローラの温度検出結果に応じて制御されている。
【０１２０】
定着ローラ１５１は、同心円状に３層構造を採用しており、コア部分、弾性層、離型層を有している。このコア部分は直径４４ｍｍ、厚さ５ｍｍのアルミニウム製中空パイプにより構成され、弾性層はＪＩＳ−Ａ硬度５０度、厚さ３００μｍのシリコンゴムにより構成され、離型層は厚さ５０μｍのＰＦＡにより構成される。なお、コア部分の中空パイプ内部には、熱源としてのハロゲンランプが配設されている。
【０１２１】
加圧ローラ１５２もほぼ同様の構成を採用しているが、弾性層は厚さ３ｍｍのシリコンゴムを用いる。これは、弾性層により定着ニップを稼ぐためである。
【０１２２】
加圧ローラによる定着ローラへの加圧力は総圧で５０ｋｇに設定されており、定着ニップの記録材搬送方向の長さは５ｍｍに設定されている。
【０１２３】
分離ローラ１５３、テンションローラ１５４はアルミニウム製中空パイプにより構成されている。
【０１２４】
また、定着ローラ１５１から分離ローラ１５３にいたる領域において、定着ベルト１５６に密着している記録材を冷却する冷却手段としての冷却ファン１５５が設けられている。これは、冷やされて剥がれて搬送できなくなることを防止する。
【０１２５】
また、この冷却ファン１５５によって紙面（図１８）に直交するエアフローが生じている。なお、冷却手段としては、上述のファンに限らず、ベルトに接触して冷却する、ペルチェ素子、ヒートパイプ、水の循環型冷却装置を用いても良い。
【０１２６】
そして、定着ベルト１５６にはテンションローラ１５４により所定の張力が与えられ、定着ローラ１５１が時計回りの方向に回転駆動することにより、定着ベルト１５６が回転される。
【０１２７】
次に、定着装置１２２の定着動作について説明する。
【０１２８】
ＣＰＵは、定着ローラと加圧ローラに内蔵されたハロゲンランプに電力を供給し、定着ローラと加圧ローラの表面温度が所定の定着温度（１８０℃近傍）に上昇させ維持するように制御する。
【０１２９】
定着ローラと加圧ローラの表面温度が定着温度に達すると、トナー像が形成された記録材Ｐが定着ベルト１５６と加圧ローラ１５２との圧接部分である定着ニップに突入する。その際、定着ローラ１５１と加圧ローラ１５２からの熱により、透明樹脂層の温度が上昇してトナーと共に軟らかくなり、さらに定着ローラ１５１と加圧ローラ１５２との圧力が加わることによりトナー像がその高温の透明樹脂層中に埋没される。トナー像が透明樹脂層中に埋め込まれた記録材Ｐは定着ベルト１５６表面に密着したまま、分離ローラ１５３による分離部に至るまで搬送される。
【０１３０】
定着ベルト１５６に密着した状態の記録材Ｐは分離部に至るまでの間に、冷却ファン１５５により効率よく強制的に冷却される（トナーの軟化点温度よりも低い温度（約５０〜６０℃）に冷却される）。
【０１３１】
そして、定着ベルト５７の表面に密着された記録材は冷却領域で十分に冷却されてから分離ローラ１５３により定着ベルト１５６の曲率が変化する分離部にて定着ベルト１５６から自らの剛性（こし）により剥離される。したがって、定着装置１２２の記録材分離温度は定着装置２２の記録材分離温度よりも低くなっている。
【０１３２】
このように冷却分離を施すことにより、記録材の表面が定着ベルトの表面とほぼ対応して凹凸のない状態に仕上げることが可能となる。従って、本例の定着装置１２２を使用すれば、銀鉛写真に匹敵する光沢度を備えた高品質画像を得ることができる。
【０１３３】
（光沢モードに応じた画像形成方法）
次に光沢モードに応じた画像形成方法について図１９を用いて詳細に説明する。
【０１３４】
まず、上述した通常の高光沢コート紙もしくは熱可塑性樹脂コート紙に画像を形成する高光沢モードについて説明する。
【０１３５】
本例では、高光沢モードで使用する記録材に応じて、定着装置２２のみを使用して画像形成するのか、もしくは定着装置２２と定着装置１２２の双方を使用して画像形成するのか、切り替えられる構成となっている。この切り替えは、ユーザが操作部にて使用するコート紙の種類を選択指示することにより行われる。
【０１３６】
具体的には、ユーザが「写真モード」なる表示がなされている操作部のボタンを押すと、記録材の種類が熱可塑性樹脂コート紙であるとＣＰＵが認識し、定着装置２２と定着装置１２２の双方を使用して定着処理を施す画像形成条件に設定する。
【０１３７】
一方、ユーザが、「低光沢モード」、」「中光沢モード」、「高光沢モード」なる表示がなされている操作部のボタンを押すと、記録材の種類が上述した低高光沢紙、中光沢紙、通常の高光沢コート紙であるとＣＰＵが認識し、定着装置２２のみを使用して定着処理を施す画像形成条件に切り替える。
【０１３８】
なお、操作部にて表示されたボタン名は上述のものに限られず、記録材の種類に対応した名称であれば構わない。
【０１３９】
低光沢モード、中光沢モードは、参考の形態にて説明したフローと同様である。
【０１４０】
一方、高光沢モードは、使用する定着装置に応じて、フローが変わる。
【０１４１】
具体的には、定着装置２２のみしか使用しない場合（通常のコート紙）ならば、スクリーン線数がAM１５０ｌｐｉに設定され、画像出力が行われる。
【０１４２】
一方、定着装置２２と定着装置１２２の双方を使用する場合（熱可塑性樹脂コート紙）ならば、スクリーン線数がAM２００ｌｐｉに設定され、画像出力が行われる。
【０１４３】
なお、高光沢モード時における定着装置２２の定着速度はいずれの場合も７０ｍｍ／ｓｅｃに設定されている。
【０１４４】
また、以上説明したスクリーン線数を切り替える例の他に、実施の形態１と同様に、熱可塑性樹脂コート紙よりも通常の高光沢コート紙のトナーの載り量（最大値）を少なくする構成としても構わない。
【０１４５】
なお、上述した実施の形態１、２では、ユーザによる画像形成モードの選択を画像形成装置の操作部から行う構成について説明したが、例えば、画像形成装置とＬＡＮケーブルにて接続されたパーソナルコンピュータなどのホストコンピュータから、画像形成モードの選択指示を行う構成であっても構わない。この場合、画像形成装置に設置された入力手段としてのインターフェースがＰＣから画像形成モードを示す信号を受け付けると、その入力信号に応じてＣＰＵが各種画像形成条件（スクリーン線数、トナー載り量）を設定する構成となっている。
【０１４６】
以上のように、実施の形態２では、第１の画像加熱手段のみを使用して画像加熱処理を行う第１のモードと第２の画像加熱手段を少なくとも使用して画像加熱処理を行う第２のモードとを有し、モードに応じて画像形成手段の画像形成条件を変更することにより、画像品質の低下を抑えながらも画像の光沢性を向上させることができる。
【０１４７】
そして、使用する定着装置（の数）に応じて記録材の形成する画像形成条件（スクリーン線数、トナー載り量）を切り替えることにより、画像の光沢度を向上しながらも画像品位の低下を防止することができる。
【符号の説明】
【０１４８】
１          感光ドラム（像担持体）
２          一次帯電器（帯電手段）
３          レーザ露光光学系（露光手段）
４          現像装置（現像手段）
５          中間転写ベルト（中間転写体）
６          クリーニング装置（クリーニング手段）
２２        定着装置（定着手段，第１の画像加熱手段）
７１，７２，７３，７４
記録材光沢検出装置
１２２      定着装置（第２の画像加熱手段）
１５５      冷却ファン（冷却手段）
１５６      定着ベルト（ベルト）
Ｐ          記録材
Ｐ１        一般高光沢コート紙（それ以外の高光沢の記録材）
Ｐ２        熱可塑性樹脂コート紙（シート状の基層の少なくとも一方の面に熱可塑性樹脂からなるトナー受容層を持つ樹脂記録材）
Ｐａ        熱可塑性樹脂からなるトナー受容層
Ｐｂ        基層（記録材基層）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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