(57)【要約】【課題】より小さな構造でケーブルを所期の位置により精度良く留めることが可能な電子機器を得る。【解決手段】本発明の実施形態にかかる電子機器にあっては、筐体と、ケーブルと、突出部分と、他の突出部分と、を備える。筐体は、壁部を有する。ケーブルは、壁部の表面に沿う。突出部分は、壁部からケーブルが設けられた側に突出される。他の突出部分は、壁部からケーブルが設けられた側に突出される。壁部には、突出部分と他の突出部分との間に位置され、ケーブルが延びた方向に沿うとともに、側面で該ケーブルが延びた方向と直交する方向から該ケーブルの一部を挟持した凹部が、設けられる。【選択図】図４
2011193019.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
壁部を有する筐体と、
前記壁部の表面に沿ったケーブルと、
前記壁部から前記ケーブルが設けられた側に突出された突出部分と、
前記壁部から前記ケーブルが設けられた側に突出された他の突出部分と、
を備え、
前記壁部には、前記突出部分と前記他の突出部分との間に位置され、前記ケーブルが延びた方向に沿うとともに、側面で該ケーブルが延びた方向と直交する方向から該ケーブルの一部を挟持した凹部が設けられた、電子機器。
【請求項２】
二つの突出部分と、該二つの突出部分の間に位置された凹部と、が設けられた壁部を有する筐体と、
前記二つの突出部分の間に通され、前記凹部の長手方向に沿って延び該凹部の側面で挟持された部分を有したケーブルと、
を備えた電子機器。
【請求項３】
前記凹部の前記長手方向の端縁部に、当該長手方向に沿って前記凹部の中心側に向かうにつれて前記壁部の前記突出部分が設けられた側の表面からの深さが深くなる傾斜面が設けられた、請求項２に記載の電子機器。
【請求項４】
前記二つの突出部分のうち少なくともいずれか一方に、前記壁部の前記突出部分が設けられた側の表面より高い位置で前記ケーブル側に張り出す張出部が設けられた、請求項２に記載の電子機器。
【請求項５】
前記張出部の下面から前記凹部の最深位置までの深さが、前記ケーブルの直径より大きい、請求項４に記載の電子機器。
【請求項６】
前記二つの突出部分のうち一方に設けられた前記張出部と、前記二つの突出部分のうち他方における前記張出部との対向位置と、の間の幅が、前記ケーブルの直径より小さい、請求項４に記載の電子機器。
【請求項７】
前記突出部分の前記壁部からの突出高さが、前記ケーブルの直径以下である、請求項２に記載の電子機器。
【請求項８】
前記凹部の前記長手方向と直交する方向の幅が、前記ケーブルの直径以下である、請求項２に記載の電子機器。
【請求項９】
前記突出部分が円柱状に設けられた、請求項２に記載の電子機器。
【請求項１０】
前記二つの突出部分のうちの一つが縦壁であり、
前記縦壁の、二つの突出部分のうちのもう一つに対向する部分の側面に、第二の凹部が設けられた、請求項２に記載の電子機器。
【請求項１１】
前記張出部の表面に、前記ケーブルを前記凹部に導く斜面が設けられた、請求項４に記載の電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ケーブルが筐体の内面上に設けられたフック状の突起に引っ掛けられて筐体の内面に沿って配策された電子機器が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−１９９１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の電子機器には、筐体の内面上に突出した突起の先端部分が、ケーブルの上から被さっているものがあった。しかし、当該構造は、ケーブル上に被さる部分を有している分、突起の高さが高くなり、筐体内の狭い空間には適用し難いという問題があった。
【０００５】
そこで、本発明の実施形態は、一例としては、より小さな構造でケーブルを所期の位置により精度良く留めることが可能な電子機器を得ることを目的の一つとする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の実施形態にかかる電子機器にあっては、筐体と、ケーブルと、突出部分と、他の突出部分と、を備える。筐体は、壁部を有する。ケーブルは、壁部の表面に沿う。突出部分は、壁部からケーブルが設けられた側に突出される。他の突出部分は、壁部からケーブルが設けられた側に突出される。壁部には、突出部分と他の突出部分との間に位置され、ケーブルが延びた方向に沿うとともに、側面で該ケーブルが延びた方向と直交する方向から該ケーブルの一部を挟持した凹部が、設けられる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、本発明の一実施形態にかかる電子機器の斜視図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態にかかる電子機器の筐体内部のケーブルが配策された部分（図１のII部）を示す斜視図である。
【図３】図３は、本発明の一実施形態にかかる電子機器に設けられた突起の斜視図である。
【図４】図４は、図３のIV−IV断面図である。
【図５】図５は、図３のV−V断面図である。
【図６】図６は、図３とは別の突起の斜視図である。
【図７】図７は、図６のVII−VII断面図である。
【図８】図８は、本発明の実施形態の変形例にかかる突起の断面図であって、図５と同じ視線での図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態について詳細に説明する。なお、本実施形態では、便宜上、電子機器１の使用状態を基準として、第一の本体部２の幅方向（左右方向）をＸ方向、第一の本体部２の奥行方向をＹ方向、第一の本体部２の厚さ方向をＺ方向とする。Ｘ軸、Ｙ軸、およびＺ軸は、相互に直交する。
【０００９】
図１に示すように、本実施形態にかかる電子機器１は、所謂ノート型のパーソナルコンピュータとして構成されており、矩形状の扁平な第一の本体部２と、矩形状の扁平な第二の本体部３と、を備えている。これら第一の本体部２および第二の本体部３は、ヒンジ機構４によって、回動軸Ａｘ回りに図１に示す展開状態と図示しない折り畳み状態との間で相対回動可能に、接続されている。
【００１０】
第一の本体部２には、筐体２ａの外面としての表面２ｂ側に露出する状態で、入力操作部としてのキーボード５や、ポインティングデバイス７、クリックボタン８等が設けられている。一方、第二の本体部３には、筐体３ａの外面としての表面３ｂ側に露出する状態で、電子部品としてのＬＣＤ（Liquid Crystal Display）等のディスプレイ６が設けられている。展開状態では、キーボード５やディスプレイ６等が露出し、ユーザが使用可能な状態となる。一方、折り畳み状態では、表面２ｂ，３ｂ同士が相互に近接した状態で対向して、キーボード５や、ディスプレイ６、ポインティングデバイス７、クリックボタン８等が、筐体２ａ，３ａによって隠された状態となる。なお、図１では、キーボード５については、その一部のキー５ａのみ示されている。
【００１１】
図２に示すように、第一の本体部２の筐体２ａの内部には、アンテナケーブル等のケーブル９等が配策されている。図２に示す部分（図１のII部）では、壁部材としての底壁２ｅと、第一の本体部２の天壁２ｃの一部をなすカバー２ｄとの間には、高さが比較的低い狭い空間が形成されている。このため、ケーブル９については、他の部品との干渉を抑制するため、できるだけ所期の経路で配策されることが望まれる。そこで、本実施形態では、底壁２ｅの内面（表面）２ｆに突起１０が設けられ、この突起１０によりケーブル９が内面２ｆに沿う状態で固定されている。なお、フック状の突起１１は、ケーブル９を挟持せず、ケーブル９を引っ掛けているだけである。
【００１２】
まずは、図２の右下側に示された四つの突起１０について、図２とともに図３〜５を参照して説明する。
【００１３】
図２，３に示すように、四つの円柱状の突起１０は、底壁２ｅの内面２ｆ上に、等間隔で列をなして配置されている。そして、相互に隣接する突起１０，１０間の隙間２ｇに、ケーブル９が挿通されている。すなわち、四つの突起１０によって、ケーブル９が挟持される隙間２ｇが三箇所形成されている。なお、四つの突起１０は、本実施形態では、Ｘ方向に沿って一列に配置されている。
【００１４】
相互に隣接する突起１０，１０間には、内面２ｆの上方側に開放された凹部２ｉが形成されている。本実施形態では、図４に示すように、凹部２ｉは、底壁２ｅの内面２ｆと裏面２ｈとを貫通する貫通孔として形成されている。また、凹部２ｉは、突起１０，１０の対向する方向と直交する方向（Ｙ方向）に長い長穴状に形成されている。
【００１５】
これら四つの突起１０では、ケーブル配策方向は、Ｙ方向となっている。本実施形態では、ケーブル配策方向は、相互に隣接する突起１０，１０の対向方向（配列方向）に対して直交しかつ内面２ｆに沿う方向となる。
【００１６】
突起１０は、内面２ｆからこの内面２ｆと垂直な方向（Ｚ方向）に突出する柱状部１０ａと、柱状部１０ａの先端部で対向する突起１０側（隙間２ｇの幅方向内側）に張り出す張出部１０ｂと、を有している。
【００１７】
本実施形態では、突起１０を含む底壁２ｅは、金属材料あるいは合成樹脂材料によって構成される。図４に示すように、凹部２ｉの幅Ｗ２は、隙間２ｇの幅Ｗ１より大きい。そして、突起１０ならびに凹部２ｉの成形時に、凹部２ｉを形成する成形型（図示せず）が裏面２ｈ側から内面２ｆを超える位置まで進出する。すなわち、突起１０および凹部２ｉの成形時に、成形型によって柱状部１０ａの根元側を凹ませることで、柱状部１０ａの先端部に張出部１０ｂが形成されている。張出部１０ｂは、柱状部１０ａの根元側に対して相対的にＸ方向に張り出している。
【００１８】
突起１０は全体的に円柱状に形成されている。また、突起１０の先端部分の周縁部は面取りされて、テーパ状に形成されている。このような形状により、ケーブル９が突起１０に当接した場合に、突起１０によってケーブル９の被覆層等が損傷するのを抑制することができる。また、ケーブル９が突起１０に引っ掛かりにくくなるので、ケーブル９を配策しやすくなる（取り扱いやすくなる）という利点もある。
【００１９】
上記構成では、相互に隣接する二つの突起１０，１０が、ケーブル９を弾性的に挟持している。すなわち、相互に隣接する二つの突起１０，１０のうち一方の突起１０についてはもう一方の突起１０が他の突出部分に相当する。そして、これら突起１０，１０は、従来のような（突起１１のような）ケーブル９を引っ掛けるものとは相違しており、突起１０，１０間の隙間２ｇにケーブル９を固定するものである。したがって、かかる構成によれば、ケーブル９が所期の経路以外の領域に配策されるあるいは移動するのを、より一層確実に抑制することができる。特に、ケーブル９が配策される空間がそれほど広くない場合、ケーブル９が所期の経路以外の位置に配策されたりあるいは何らかの外力の作用等で移動したりすると、ケーブル９が二つの部品間（例えば筐体と基板や、筐体の分割体同士などの間）に挟まれて被覆層の外面が損傷するといった不都合が生じる虞がある。本実施形態の弾性挟持構造は、ケーブル９を所定位置に固定しやすいため、このような場合に有効となる。なお、ケーブル９の弾性的な挟持については、ケーブル９（の被覆層等）の弾性を利用することができるし、突起１０，１０等のケーブル９を挟持する構造体側の弾性を利用することもできる。
【００２０】
また、ケーブル９が配策される空間がそれほど広くない場合、挟持するための突起１０，１０の高さは極力低くすることが望まれる。したがって、本実施形態では、突起１０，１０間に凹部２ｉが形成され、ケーブル９がこの凹部２ｉ内に収容された状態で突起１０，１０間に保持される。こうすることで、ケーブル９が内面２ｆ上で保持される場合に比べて、突起の高さをより低くすることができる。
【００２１】
そして、本実施形態では、図４に示すように、張出部１０ｂの下面１０ｃから凹部２ｉの最深位置（本実施形態では裏面２ｈ）までの深さＤを、ケーブル９の直径（ただし外力が加わっていない自由状態での直径）より大きくしている。これにより、凹部２ｉに入り込んだケーブル９が、凹部２ｉの内面２ｆ側あるいは裏面２ｈ側に突出するのを抑制することができる。
【００２２】
また、本実施形態では、張出部１０ｂと他の突出部分の対向部分（本実施形態では隙間２ｇを挟んで対向する張出部１０ｂ）との間の幅Ｗ１が、ケーブル９の自由状態での直径より小さい。したがって、ケーブル９が隙間２ｇから抜け出すのを抑制することができる。
【００２３】
また、本実施形態では、突起１０の内面２ｆからの突出高さＨがケーブル９の自由状態での直径以下であることが望ましい。こうすることで、突起１０が設けられる部分の高さを、内面２ｆに沿って配策されるケーブルの高さと同等か、あるいはより低くすることができるため、突起１０を設けることによる不都合が生じにくくなる。その結果、突起１０のレイアウトの自由度が高まるとともに、突起１０の数を増大させてケーブル９をより所望の経路で配策しやすくなるという効果が得られる。
【００２４】
また、本実施形態では、凹部２ｉのケーブル配策方向と直交する方向の幅Ｗ２ならびに突起１０，１０間の隙間２ｇの幅（＝Ｗ１）が、ケーブル９の直径以下である。したがって、ケーブル９の凹部２ｉ内に収容された部分を、凹部２ｉの両側面２ｊで挟持することができるため、ケーブル９の保持性を高めることができる。
【００２５】
また、図５に示すように、ケーブル９は、凹部２ｉ内に沈み込むため、内面２ｆ上から凹部２ｉ内に向けての屈曲部分Ｂが内面２ｆ上にわずかに盛り上がる。しかし、本実施形態では、凹部２ｉが、ケーブル配策方向に沿って長く形成されているため、この屈曲部分Ｂの曲率半径をより小さくできて、ケーブル９の屈曲部分Ｂの内面２ｆからの高さをより低くすることができる。
【００２６】
次に、図２の左上側に示された二つの突起１０について、図２とともに図６，７を参照して説明する。
【００２７】
二つの突起１０，１０は、内面２ｆ上に垂直に突出する縦壁２ｍの近傍に配置されている。そして、突起１０，１０は、縦壁２ｍの側面２ｎの法線方向に沿って並べられている。これら二つの突起１０，１０については、突起１０，１０の配列方向はＹ方向、ケーブル配策方向はＸ方向となっている。
【００２８】
二つの突起１０，１０によってケーブル９（図６，７には図示せず）が挟持される構造は、上述した突起１０の場合と同様である。ただし、本実施形態では、縦壁２ｍとこの縦壁２ｍに近い突起１０との隙間２ｇにも、ケーブル９を固定することができる。この場合、突起１０に対しては、縦壁２ｍが他の突出部分に相当する。
【００２９】
そして、図７に示すように、縦壁２ｍの側面２ｎには、当該側面２ｎと垂直な方向に凹む凹部２ｏが形成されている。凹部２ｏは、本実施形態では、縦壁２ｍを貫通する貫通孔として形成されている。また、この凹部２ｏと突起１０の根元部分に形成された凹部２ｉとが連なって、一つの凹部が形成されている。ケーブル９は、凹部２ｏ内にも入り込む。ケーブル９は、縦壁２ｍ側では、凹部２ｏのエッジ２ｑや、凹部２ｉのエッジ２ｒ等に当接する。図４と比較すれば明らかとなるように、ケーブル９は縦壁２ｍ側からは圧縮されにくくなるため、ケーブル９に生じる応力を緩和しやすくなる。
【００３０】
かかる構成では、縦壁２ｍを利用することで突起１０を設けずにすむため、筐体２ａ内の空間をより有効に利用することができる。なお、これら突起１０，１０および縦壁２ｍによってケーブル９が配策される部分には、内面２ｆに対して傾斜面２ｐを介して一段下がった凹溝部２ｋが形成されている。凹溝部２ｋにより、ケーブル９が所期の経路から外れるのをより一層抑制することができる。また、凹溝部２ｋが、ケーブル９を取り付ける作業を行う際の目印となって便利である。
【００３１】
図８は、本実施形態の変形例を示す断面図である。この変形例では、凹部２ｉのケーブル配策方向（図８ではＸ方向）の両端側の端縁に、凹部２ｉの中心側に向かうにつれて内面２ｆからの深さが深くなる傾斜面２ｔが形成されている。傾斜面２ｔによって、ケーブル９の凹部２ｉ内の部分と内面２ｆ上の部分との角度差を緩和することができるため、ケーブル９の屈曲部分Ｂの内面２ｆからの高さをより一層低くすることができる。また、傾斜面２ｔを形成した分、凹部２ｉのケーブル配策方向の長さをより短くすることができ、剛性を高めることができる。
【００３２】
以上、説明したように、本実施形態では、突起１０と他の突出部分としての突起１０あるいは縦壁２ｍとの間の底壁２ｅの内面２ｆに凹部２ｉが形成され、ケーブル９が、ケーブル９の少なくとも一部が凹部２ｉに収容された状態で、突起１０と他の突出部分としての突起１０あるいは縦壁２ｍとの間で、弾性的に挟持された。よって、ケーブル９を所期の経路でより精度良く配策することができる。また、ケーブル９の一部が凹部２ｉ内に収容されるので、突起１０の突出高さをより低くすることができる。したがって、高さが低く狭い空間でも突起１０を適用しやすくなって、ケーブル９を所期の経路で配策しやすくなる。また、隙間２ｇにケーブル９を当てて上から押し込むだけで、ケーブル９を突起１０，１０間あるいは突起１０と縦壁２ｍとの間に、比較的簡単に装着することができる。フック状の突起１１の場合は、フックを迂回させて引っ掛ける分、作業が面倒となる。
【００３３】
また、本実施形態では、突起１０に、内面２ｆより高い位置で他の突出部分としてのもう一つの突起１０側に張り出す張出部１０ｂが設けられた。よって、ケーブル９が隙間２ｇから抜け出すのを抑制することができる。また、張出部１０ｂの下面１０ｃやエッジ１０ｄにケーブル９を当接させることで、ケーブル９をより確実に保持することができる。
【００３４】
上述したような、本実施形態にかかるケーブルの弾性挟持構造は、例えば、筐体の一部に、着脱可能に部品（例えば、バッテリや、ＨＤＤユニット等）が収容される部品収容部が凹部や切欠等として形成されている電子機器に好適である。筐体に部品収容部が形成された部分では、その部品収容部が占有する分、隔壁より内側の筐体内の空間が狭くなる。特に、隔壁の内面（表面）からの高さが低い空間については、従来のような突出高さの大きい突起は適用しにくかった。この点、本実施形態にかかる突起１０は、上述したように、凹部２ｉ内にケーブル９の一部を収容した状態でケーブル９を挟持するため、突起１０の高さをより低くすることができ、部品収容部の隔壁より内側の空間にも適用しやすい。すなわち、隔壁を底壁２ｅとし、かつ部品収容部の反対側となる内面２ｆ上に、突起１０を形成することができる。さらに、上記実施形態のように、凹部が壁部材としての隔壁に貫通孔として形成される場合、貫通孔が筐体の外面に露出しないようにするのが好ましい。この点、部品収容部の隔壁に突起１０ならびに貫通孔としての凹部２ｉが形成された場合には、部品収容部に収容される部品、あるいは部品収容部の蓋体によって、貫通孔として形成された凹部２ｉを外側から覆うことができる。
【００３５】
以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態には限定されず、種々の変形が可能である。例えば、本発明は、ノート型のパーソナルコンピュータ以外の電子機器としても実施することができる。そして、筐体や、壁部材、突起、凹部、張出部、縦壁等のスペック（配置、大きさ、形状、数、材質、方向等）は、適宜に変更することができる。また、突起を筐体の外面に設け、ケーブルを筐体の外面に沿って配策することもできる。
【００３６】
１…電子機器、２ｅ…底壁（壁部材）、２ｆ…内面（表面）、２ｉ…凹部、２ｍ…縦壁（他の突出部分）、２ｎ…側面、２ｏ…（第二の）凹部、２ｔ…傾斜面、９…ケーブル、１０…突起（他の突出部分）、１０ｂ…張出部、Ｄ…（張出部の下面から凹部の最深位置までの）深さ、Ｈ…突出高さ、Ｗ１…（張出部と他の突出部分の対向位置との間の）幅、Ｗ２…（凹部のケーブル配策方向と直交する方向の）幅。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2011193019.tif 000009
【図８】
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