(57)【要約】      （修正有）【課題】チタニルフタロシアニン顔料を用いた場合の帯電特性、感度特性の温湿度変化を改良し、カブリ、環境メモリ等の画像欠陥の発生がない電子写真感光体を提供する。【解決手段】導電性支持体上に電荷発生物質及び電荷輸送物質を含有する感光層を有する電子写真感光体において、電荷発生物質が、チタニルフタロシアニンと、２つの隣接する各炭素原子に水酸基を有するジオール化合物との付加体を含有する電荷発生物質であり、電荷輸送物質が、下記一般式（４）で表される化合物を含有する電荷輸送物質である。2011076028.tif 000035【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に電荷発生物質及び電荷輸送物質を含有する感光層を有する電子写真感光体において、該電荷発生物質が、下記一般式（１）で表されるチタニルフタロシアニンと、２つの隣接する各炭素原子に水酸基を有するジオール化合物との付加体を含有する電荷発生物質であり、かつ、該電荷輸送物質が、下記一般式（４）で表される化合物を含有する電荷輸送物質であることを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
2011076028.tif 000030
（式中、Ｘ１〜Ｘ４は、それぞれ独立に、ハロゲン原子、アルキル基、あるいはアルコキシ基を表し、ｎ，ｍ，ｌ，ｋは、０〜４の整数を表す。）
【化２】
2011076028.tif 000031
（式中、Ｒ１１、Ｒ１２は、それぞれ独立に、水素原子、又はアルキル基を表し、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５は、それぞれ独立に、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基あるいは置換、無置換のアリール基を表す。Ｒ１１とＲ１２は結合して環構造を形成しても良い。ｐは、０〜４の整数を表し、ｑ及びｒ１は、０〜５の整数を表す。）
【請求項２】
前記ジオール化合物が、下記一般式（２）又は（３）で表される化合物であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【化３】
2011076028.tif 000032
（式中、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６は、それぞれ独立に炭素数５以下のアルキル基を表す。）
【請求項３】
前記感光層が、電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層の積層構造であることを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記付加体を含有する電荷発生物質のＸ線回折スペクトルが、少なくともブラッグ角（２θ±０．２°）の８．３°、２４．７°、２５．１°、２６．５°にピークを有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記付加体を含有する電荷発生物質のＸ線回折スペクトルが、少なくともブラッグ角（２θ±０．２°）の９．５°、２６．３°にピークを有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記一般式（４）で表される化合物が下記一般式（５）で表される化合物であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【化４】
2011076028.tif 000033
（式中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、及びＲ１５は、前記一般式（４）における、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、及びＲ１５と同義の基を表し、Ｒ１６は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、あるいはアルコキシ基を表す。Ｒ１１とＲ１２は結合して環構造を形成しても良い。ｐ及びｑは、前記一般式（４）におけるｐ及びｑと同じ整数を表し、ｒ２は、０〜４の整数を表し、ｓ２は、０〜５の整数を表す。）
【請求項７】
前記一般式（５）で表される化合物が下記一般式（６）で表される化合物であることを特徴とする請求項６に記載の電子写真感光体。
【化５】
2011076028.tif 000034
（式中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、及びＲ１６は、前記一般式（５）における、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、及びＲ１６と同義の基を表す。Ｒ１１とＲ１２は結合して環構造を形成しても良い。Ａ、Ｂ、Ｃ、及びＤは、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、あるいはアルコキシ基を表す。ただし、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄの全てが水素原子になることはない。ｐ及びｑは、前記一般式（４）におけるｐ及びｑと同じ整数を表し、ｒ３は、０〜２の整数を表し、ｓ３は、０〜３の整数を表す。）
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の電子写真感光体を用いて電子写真画像を形成することを特徴とする画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機やプリンターの分野において用いられる電子写真感光体、及び該電子写真感光体を用いた画像形成方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、印刷分野やカラー印刷の分野において、電子写真方式の複写機やプリンターが使用される機会が増加している。現在、レーザプリンター等に代表される、光源としてレーザを用いる電子写真装置において使用されるレーザは、７８０〜８００ｎｍまたは６８０ｎｍに発振波長を有する半導体レーザが主流である。しかし、近年、出力画像の高画質、高解像度化の要望が強くなっており、これに対応すべく種々の試みがなされている。書き込み光のスポット径の小径化はその１つである。スポット径の小径化には、書き込み光源を短波長化することで理論上かなり小さくすることが可能であり、潜像の書き込み密度、すなわち解像度を上げることに非常に有利である。そのため、３８０〜４５０ｎｍの領域のＬＤもしくはＬＥＤ発振光源に対応した高感度、高安定な電子写真感光体の開発が望まれている。
【０００３】
この短波長光源に対応した電子写真感光体の開発要件の１つとして、書き込み光源の３８０〜４５０ｎｍの領域付近に吸収を持たない電荷輸送物質の開発が挙げられる。現在電子写真感光体に用いられている電荷輸送物質の多くは、これらの波長領域に吸収を有しているため、短波長の光源で露光する電子写真感光体にこのような電荷輸送物質を用いると、感度が低下する。
【０００４】
この課題に対して、短波長の光源で露光する電子写真感光体に好適な電荷輸送物質としてトリアリールアミン化合物が提案されている（例えば、特許文献１〜３参照）。
【０００５】
しかしながら、これらのトリアリールアミン構造を有する化合物を電荷輸送物質として用いても、感度が充分でない場合がある、耐久性が不充分であるといった問題があり、画像形成を繰り返し行うと、画像濃度が十分得られない、画像カブリが発生するなどの点で問題があった。また、短波長レーザ光を用いて露光のドット径を絞った像露光を行うと、ドット潜像が明瞭に形成されず、高精細なドット画像が得られず問題となった。
【０００６】
一方、短波長光源に対応した電子写真感光体の開発には、露光光により感光体上に電荷を発生させるいわゆる電荷発生物質と呼ばれる化合物の選択も重要なポイントの１つになる。短波長のレーザ光に適した電荷発生物質の検討がこれまでも行われており、具体的には、電荷発生物質としてチタニルフタロシアニン顔料を用いることにより、発振波長が３８０〜４５０ｎｍのレーザ光に適した感光体が提案されている（例えば、特許文献４、５参照）。
【０００７】
なかでも、粉末Ｘ線回折スペクトルにてブラッグ角２θが２７．２±０．２°に最大ピークを有するチタニルフタロシアニン顔料（以後、単にＹ型チタニルフタロシアニン顔料とも云う）は高感度な素材として知られ学会報告もされている（例えば、非特許文献１参照）。更に、藤巻はこのＹ型チタニルフタロシアニン顔料が乾燥した不活性ガス中での脱水処理によっての光量子効率が低下することを見いだした。しかしながら、この光量子効率の低下は常温常湿度環境に放置して水を再吸収させると再び量子効率が上がることから、Ｙ型チタニルフタロシアニン顔料は水を含んだ結晶構造を有し、この水分子が光によって生成した励起子のホールとエレクトロンとの解離を促進し、これが高い光量子効率を示す原因の一つと推測している（例えば、非特許文献２参照）。
【０００８】
このような素材を電荷発生物質として用いた場合、環境、特に湿度変動により、帯電特性、感度特性が変化し、環境メモリ（高温高湿の環境から低温低湿の環境に変わったとき、帯状の画像欠陥が発生する現象）が発生しやすい。
【０００９】
これらの問題を解決するため、チタニルフタロシアニンのアルカンジオール付加体を電荷発生物質として用いた電子写真感光体が提案されている（例えば、特許文献６、７参照）。このアルカンジオール付加体は前記Ｙ型チタニルフタロシアニン顔料に比し、感度等の温湿度依存性が改善されているが、該電荷発生物質の採用だけでは、尚環境メモリ等が完全に解決されない。また該アルカンジオール付加体は高温高湿等の厳しい環境下での長期の感光体使用時における耐久性に劣り、耐久末期では画像濃度が十分得られない、画像カブリが発生するなどの点で問題があった。
【００１０】
更に、上記電荷発生物質に、電荷輸送物質として、トリアリールアミン化合物を組み合わせたもの（例えば、特許文献８参照）、或いは、ジスチリール化合物を組み合わせたもの（例えば、特許文献９参照）、が開示されているが、上記問題点はまだ充分解決されてはいない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特開２０００−１０５４７５号公報
【特許文献２】特開２０００−１０５４７６号公報
【特許文献３】特開２００４−２５０４４８号公報
【特許文献４】特開平９−２４００５１号公報
【特許文献５】特開２０００−２３１２４６号公報
【特許文献６】特開平５−２７３７７５号公報
【特許文献７】特開平８−８２９４９号公報
【特許文献８】特開平９−４３８７７号公報
【特許文献９】特開２００４−１１７４２３号公報
【非特許文献】
【００１２】
【非特許文献１】電子写真学会誌，２９（３），２５０（１９９０）
【非特許文献２】Ｙ．Ｆｕｊｉｍａｋｉ：ＩＳ＆Ｔ’ｓ  ７ｔｈ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃｏｎｇｒｅｓｓ  ｏｎ  Ａｄｖａｎｃｅ  ｉｎ  Ｎｏｎｉｍｐａｃｔ  Ｐｒｉｎｔｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ，Ｐａｐｅｒ，Ｓｕｍｍａｒｉｅｓ，２６９（１９９１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明の目的は、発振波長が３８０〜４５０ｎｍの半導体レーザの像露光を用いて有機感光体上に高密度の静電潜像を形成する画像形成方法に適し、カブリ、画像濃度が良好であり、温湿度条件の環境変化に対して発生しやすい画像不良の発生が防止され、更にドット画像再現性、画像再現安定性に優れた電子写真感光体を提供し、該電子写真感光体を用いた画像形成方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明の上記目的は、以下の構成により達成することができる。
【００１５】
１．導電性支持体上に電荷発生物質及び電荷輸送物質を含有する感光層を有する電子写真感光体において、該電荷発生物質が、下記一般式（１）で表されるチタニルフタロシアニンと、２つの隣接する各炭素原子に水酸基を有するジオール化合物との付加体を含有する電荷発生物質であり、かつ、該電荷輸送物質が、下記一般式（４）で表される化合物を含有する電荷輸送物質であることを特徴とする電子写真感光体。
【００１６】
【化１】
2011076028.tif 000002
【００１７】
（式中、Ｘ１〜Ｘ４は、それぞれ独立に、ハロゲン原子、アルキル基、あるいはアルコキシ基を表し、ｎ，ｍ，ｌ，ｋは、０〜４の整数を表す。）
【００１８】
【化２】
2011076028.tif 000003
【００１９】
（式中、Ｒ１１、Ｒ１２は、それぞれ独立に、水素原子、又はアルキル基を表し、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５は、それぞれ独立に、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基あるいは置換、無置換のアリール基を表す。Ｒ１１とＲ１２は結合して環構造を形成しても良い。ｐは、０〜４の整数を表し、ｑ及びｒ１は、０〜５の整数を表す。）
２．前記ジオール化合物が、下記一般式（２）又は（３）で表される化合物であることを特徴とする前記１に記載の電子写真感光体。
【００２０】
【化３】
2011076028.tif 000004
【００２１】
（式中、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６は、それぞれ独立に炭素数５以下のアルキル基を表す。）
３．前記感光層が、電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層の積層構造であることを特徴とする前記１又は２に記載の電子写真感光体。
【００２２】
４．前記付加体を含有する電荷発生物質のＸ線回折スペクトルが、少なくともブラッグ角（２θ±０．２°）の８．３°、２４．７°、２５．１°、２６．５°にピークを有することを特徴とする前記１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【００２３】
５．前記付加体を含有する電荷発生物質のＸ線回折スペクトルが、少なくともブラッグ角（２θ±０．２°）の９．５°、２６．３°にピークを有することを特徴とする前記１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【００２４】
６．前記一般式（４）で表される化合物が下記一般式（５）で表される化合物であることを特徴とする前記１〜５のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【００２５】
【化４】
2011076028.tif 000005
【００２６】
（式中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、及びＲ１５は、前記一般式（４）における、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、及びＲ１５と同義の基を表し、Ｒ１６は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、あるいはアルコキシ基を表す。Ｒ１１とＲ１２は結合して環構造を形成しても良い。ｐ及びｑは、前記一般式（４）におけるｐ及びｑと同じ整数を表し、ｒ２は、０〜４の整数を表し、ｓ２は、０〜５の整数を表す。）
７．前記一般式（５）で表される化合物が下記一般式（６）で表される化合物であることを特徴とする前記６に記載の電子写真感光体。
【００２７】
【化５】
2011076028.tif 000006
【００２８】
（式中、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、及びＲ１６は、前記一般式（５）における、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、及びＲ１６と同義の基を表す。Ｒ１１とＲ１２は結合して環構造を形成しても良い。Ａ、Ｂ、Ｃ、及びＤは、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、あるいはアルコキシ基を表す。ただし、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄの全てが水素原子になることはない。ｐ及びｑは、前記一般式（４）におけるｐ及びｑと同じ整数を表し、ｒ３は、０〜２の整数を表し、ｓ３は、０〜３の整数を表す。）
８．前記１〜７のいずれか１項に記載の電子写真感光体を用いて電子写真画像を形成することを特徴とする画像形成方法。
【発明の効果】
【００２９】
本発明によれば、発振波長が３５０〜５００ｎｍの半導体レーザの像露光を用いて有機感光体上に高密度の静電潜像を形成する画像形成方法に適し、カブリ、画像濃度が良好であり、温湿度条件の環境変化に対して発生しやすい画像不良の発生が防止され、更にドット画像再現性に優れた有機感光体、及びそれを用いた画像形成方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明に係わる合成例１（ＣＧ−１）のＸ線回折スペクトルの図である。
【図２】本発明に係わる合成例２（ＣＧ−２）のＸ線回折スペクトルの図である。
【図３】本発明の感光体１の電荷発生層のＸ線回折スペクトルを示す図である。
【図４】本発明外の電荷発生物質のＸ線回折スペクトルの図である。
【図５】本発明の画像形成方法の１例としての画像形成装置の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下本発明を実施するための最良の形態について詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００３２】
本発明は電子写真感光体（以後単に感光体、又は、本発明の感光体ともいう）の前記したような課題の原因となっている電荷発生物質及び感光層全体について検討を加えた結果、電荷発生物質にチタニルフタロシアニンと２つの隣接する各炭素原子に水酸基を有するジオールとの付加体（以下、単にチタニルフタロシアニン付加体とも云う）を用いると共に、電荷輸送物質に特定の構造を有する化合物を用いることにより、感光体の帯電特性、感度特性の耐湿度依存性を改善し、カブリ、環境メモリ、黒ポチ、白ヌケ等の画像欠陥の発生も防止できることを見出し、本発明を完成した。
【００３３】
以下、本発明を詳細に説明する。
【００３４】
本発明の電子写真感光体に使用する電荷発生物質としてはチタニルフタロシアニンと２つの隣接する各炭素原子に水酸基を有するジオール化合物との付加体を含有することを特徴とする。本発明中、チタニルフタロシアニン化合物とは、前記一般式（１）で表されるフタロシアニンである。
【００３５】
一般式（１）において、Ｘ１〜Ｘ４は、それぞれ独立に、ハロゲン原子、アルキル基、あるいはアルコキシ基を表し、ｎ，ｍ，ｌ，ｋは、０〜４の整数を表す。
【００３６】
本発明の２つの隣接する各炭素原子に水酸基を有するジオール化合物（以下、単に隣接ジオールとも云う）とは、脂肪族炭化水素の隣り合う炭素原子に一つずつ水酸基があるもので、例えばエチレングリコール、１，２−プロパンジオール、１，２−ブタンジオール、２，３−ブタンジオール、１，２−ヘキサンジオール、グリセリンなどを挙げることができる。好ましくは前記一般式（２）又は（３）で示される化合物であり、特に好ましくは２つの隣接する各炭素原子が不斉炭素で構成される光学活性を有するジオール化合物である。
【００３７】
一般式（２）及び一般式（３）において、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６はそれぞれ独立に炭素数５以下のアルキル基を表す。
【００３８】
上記Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６のアルキル基としては、メチル、エチル、プロピル基が特に好ましい。即ち、Ｒ３〜Ｒ６のアルキル基が比較的炭素数が少ないアルキル基である方がチタニルフタロシアニンとの付加体を形成しやすい。中でも、（２Ｒ，３Ｒ）−２，３ブタンジオール及び（２Ｓ，３Ｓ）−２，３ブタンジオールの少なくとも１つを用いたチタニルフタロシアニン付加体が最も好ましい。チタニルフタロシアニン付加体の構造は、例えば（２Ｒ，３Ｒ）−２，３ブタンジオールとの付加体で表すと、下記で示されるようなチタニルフタロシアニンと（２Ｒ，３Ｒ）−２，３ブタンジオールの脱水縮合により生成する付加体化合物と推定される。
【００３９】
【化６】
2011076028.tif 000007
【００４０】
本発明のチタニルフタロシアニン付加体は上記隣接ジオールとチタニルフタロシアニンを各種溶媒中で室温あるいは加熱下で反応させことで合成することができる。原料であるチタニルフタロシアニンはフタロニトリルと四塩化チタンから得る合成法、ジイミノイソインドリンとアルコキシチタンから得る合成法、フタロニトリルと尿素とアルコキシチタンから得る合成法等通常知られている何れの合成法も用いることが出来るが、特にはジイミノイソインドリンとアルコキシチタンから得られる塩素含有量の少ない高純度なチタニルフタロシアニンが好ましい。またチタニルフタロシアニンはアシッドペースト処理等の方法により無定形化してから隣接ジオールと反応させるものが好ましい。本発明のチタニルフタロシアニン付加体を得るには、隣接ジオールをチタニルフタロシアニンに対して０．５〜２．０モル当量を加え、反応させることが好ましく、必ずしもチタニルフタロシアニン化合物１．０モル当量に対して１．０モル当量以上の隣接ジオールを必要としない。これは本発明のチタニルフタロシアニン付加体が隣接ジオール付加チタニルフタロシアニンと隣接ジオール付加のないチタニルフタロシアニンとの混晶状態でも電荷発生物質として高感度で高性能な状態を保つことができるからと考えられる。
【００４１】
チタニルフタロシアニンとジオールとの反応は、広範囲な温度条件下で行うことができ、反応温度は２５〜３００℃の範囲が好ましく、５０〜１５０℃の範囲であることがより好ましい。
【００４２】
反応溶剤としては各種有機溶媒を使用することができ、例えば、トルエン、ニトロベンゼン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン、α−クロロナフタレン等の芳香族系有機溶剤、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン系有機溶剤、テトラヒドロフラン、ジメチルセロソルブ等のエーテル系有機溶剤、酢酸ブチル等のエステル系有機溶剤、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等の非プロトン系極性有機溶剤、トリクロロエタン等のハロゲン系有機溶剤、ブタノール、オクタノール、ドデカノール等のアルコール系有機溶剤等を挙げることができる。
【００４３】
次に、Ｘ線回折スペクトルについて説明する。
【００４４】
本発明のチタニルフタロシアニン付加体を含有する電荷発生物質としては、ＣｕＫαに対するＸ線回折スペクトルにおいて、少なくとも以下の１）又は２）のブラッグ角（２θ±０．２°）にピークを有するものが好ましい。
【００４５】
１）少なくとも８．３°、２４．７°、２５．１°、２６．５°にピークを有するもの
２）少なくとも９．５°、２６．３°にピークを有するものが好ましく、特には８．３°、２４．７°、２５．１°、２６．５°に明確なピークを示すものがより好ましい。
【００４６】
ここで、明確なピークとは、Ｘ線回折スペクトル測定により作成されるスペクトルチャート上で鋭角な突出部として示されるもので、スペクトルチャート中のノイズとは、その形状が明らかに異なるものである。
【００４７】
ＣｕＫαを線源とするＸ線回折スペクトルの測定方法としては、たとえば、粉末法や薄膜法等の公知の測定方法が挙げられ、これらはＸ線源としてＣｕＫα（波長１．５４１７８Å）（１Åは１×１０−４μｍである。）を用いるものである。以下、Ｘ線回折スペクトルの測定方法の１つである薄膜法について説明する。
【００４８】
薄膜法によるＸ線回折スペクトル測定では、感光層自体の薄膜Ｘ線回折スペクトルが得られるメリットがある。測定方法の一例としては、感光層をガラス面上に形成し、これを測定する方法が挙げられる。以下に、感光層のＣｕＫαを線源とするＸ線回折スペクトルの測定方法の手順をより具体的に説明する。
（１）測定試料の作製
無反射カバーガラスに、乾燥後の膜厚が１０μｍ以上となるように電荷発生層用塗布液を塗布し、乾燥する。
（２）測定装置及び測定条件
Ｘ線回折スペクトルを測定する測定装置としては、人工多層膜ミラーにて単色平行化したＣｕＫα線を線源とする薄膜試料測定用のＸ線回折装置を用いる。たとえば、「リガクＲＩＮＴ２０００（リガク（株））」等が挙げられる。Ｘ線回折スペクトルの測定条件は、以下のとおりである。すなわち、
Ｘ線出力電圧：５０ｋＶ
Ｘ線出力電流：２５０ｍＡ
固定入射角（θ）：１．０°
走査範囲（２θ）：５〜３５°
スキャンステップ幅：０．０５°
入射ソーラースリット：５．０°
入射スリット：０．１ｍｍ
受光ソーラースリット：０．１°
上記測定条件に設定してＸ線回折スペクトルの測定を行うことが可能である。
【００４９】
チタニルフタロシアニン付加体の合成例
＜チタニルフタロシアニン−アモルファス品の合成＞
１，３−ジイミノイソインドリン；２９．２ｇをオルトジクロロベンゼン２００ｍｌに分散し、チタニウムテトラ−ｎ−ブトキシド；２０．４ｇを加えて窒素雰囲気下に１５０〜１６０℃で５時間加熱する。放冷後、析出した結晶を濾過し、クロロホルムで洗浄、２％塩酸水溶液で洗浄、水洗、メタノール洗浄して、乾燥後、２６．２ｇ（収率９１％）の粗チタニルフタロシアニンを得る。ついで粗チタニルフタロシアニンを５℃以下で濃硫酸２５０ｍｌ中で１時間攪拌して溶解し、これを２０℃の水５Ｌに注ぎ込む。析出した結晶を濾過し、充分に水洗してウエットペースト品２２５ｇを得る。ついでウエットペースト品を冷凍庫にて凍結し、再度解凍した後、濾過、乾燥してチタニルフタロシアニン−アモルファス品２４．８ｇ（収率８６％）を得た。
【００５０】
＜合成例１＞
トルエン２００ｍｌと（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオール１．８ｇ（０．６モル当量）を溶解し、これにチタニルフタロシアニン−アモルファス品１９．６ｇを加える。次いでエステル管を備えて加熱還流し、生成する水をトルエンとの共沸によって除去しながら３時間反応させる。放冷後、（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオール付加体を濾過し、メタノールで洗浄し、乾燥して目的とするチタニルフタロシアニン付加体１９．８ｇを得た。これを本発明に係るチタニルフタロシアニン付加体ＣＧ−１とする。
【００５１】
このＣＧ−１のＸ線回折スペクトルを前記方法にて測定したところ、図１のＸ線回折スペクトルを示し、８．３°、２４．７°、２５．１°、２６．５°に明確なピークを有するものであった。
【００５２】
＜合成例２＞
トルエン２００ｍｌと（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオール３．７ｇ（１．２モル当量）を溶解し、これにチタニルフタロシアニン−アモルファス品１９．６ｇを加える。次いでエステル管を備えて加熱還流し、生成する水をトルエンとの共沸によって除去しながら３時間反応させる。放冷後、（２Ｒ，３Ｒ）−２，３−ブタンジオール付加体を濾過し、メタノールで洗浄し、乾燥して目的とするチタニルフタロシアニン付加体２０．７ｇを得た。これを本発明に係るチタニルフタロシアニン付加体ＣＧ−２とする。
【００５３】
このＣＧ−２のＸ線回折スペクトルを前記方法にて測定したところ、図２のＸ線回折スペクトルを示し、９．５°、２６．３°に明確なピークを有するものであった。
【００５４】
＜合成例３＞
トルエン２００ｍｌと（２Ｓ，３Ｓ）−２，３−ブタンジオール２．１ｇ（０．７モル当量）を溶解し、これにチタニルフタロシアニン−アモルファス品１９．６ｇを加える。次いでエステル管を備えて加熱還流し、生成する水をトルエンとの共沸によって除去しながら３時間反応させる。放冷後、（２Ｓ，３Ｓ）−２，３−ブタンジオール付加体を濾過し、メタノールで洗浄し、乾燥して目的とするチタニルフタロシアニン付加体２０．０ｇを得た。これを本発明に係るチタニルフタロシアニン付加体ＣＧ−３とする。
【００５５】
このＣＧ−３のＸ線回折スペクトルを前記方法にて測定したところ、８．３°、２４．７°、２５．１°、２６．５°にピークを有するものであったが、２４．７°と２５．１°のピークがバックグランドと明確に区別できないブロードなピークであった。
【００５６】
一方、本発明の電子写真感光体に使用する電荷輸送物質は、前記一般式（４）〜（６）で表される化合物である。
【００５７】
前記一般式（４）〜（６）で表される化合物の代表的な化合物の具体例を以下に挙げるが本発明はこれらに限定されない。
【００５８】
【化７】
2011076028.tif 000008
【００５９】
【化８】
2011076028.tif 000009
【００６０】
【化９】
2011076028.tif 000010
【００６１】
【化１０】
2011076028.tif 000011
【００６２】
【化１１】
2011076028.tif 000012
【００６３】
【化１２】
2011076028.tif 000013
【００６４】
【化１３】
2011076028.tif 000014
【００６５】
【化１４】
2011076028.tif 000015
【００６６】
【化１５】
2011076028.tif 000016
【００６７】
【化１６】
2011076028.tif 000017
【００６８】
【化１７】
2011076028.tif 000018
【００６９】
【化１８】
2011076028.tif 000019
【００７０】
【化１９】
2011076028.tif 000020
【００７１】
【化２０】
2011076028.tif 000021
【００７２】
【化２１】
2011076028.tif 000022
【００７３】
【化２２】
2011076028.tif 000023
【００７４】
【化２３】
2011076028.tif 000024
【００７５】
前記一般式（４）〜（６）で表される化合物は、公知の方法を用いて合成できる。例えば、アリールアミン化合物とカルボニル化合物との酸触媒による脱水縮合反応により目的化合物を得る方法がある。また、他の例としては、前駆体となる一級もしくは二級アリールアミン化合物を更にアリール置換して目的化合物を得る方法が挙げられる。アリール化反応においては、触媒金属として、Ｃｕ，Ｐｄ，Ｎｉなどが知られており、これらのいずれを用いても、目的とするアリールアミン化合物を合成することができる。
【００７６】
ＣＴＭ４−２の合成例
化合物例ＣＴＭ４−２を下記の反応式に従い合成した。
【００７７】
【化２４】
2011076028.tif 000025
【００７８】
Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）アニリン４．０ｇ、シクロヘキサノン２．０ｇ、酢酸１４．０ｇ、メタンスルホン酸０．０９ｇの混合溶液を７０℃で８時間反応させた。
【００７９】
生成した固体を濾取してアセトンで洗浄し、さらに、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）とアセトンを用いて再結晶化することにより、目的物であるＣＴＭ４−２を３．８ｇ得た。
【００８０】
ＣＴＭ５−３の合成例
化合物例ＣＴＭ５−３を下記の反応式に従い合成した。
【００８１】
【化２５】
2011076028.tif 000026
【００８２】
窒素フロー下、酢酸パラジウム０．１８ｇ、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン０．６５ｇの混合物を５０℃で褐色均一系になるまで攪拌した。これに脱水トルエン５４ｍｌを添加し、さらに、（ａ）５．９ｇ、（ｂ）６．８８ｇとｔｅｒｔ−ブトキシナトリウムを３．０６ｇ加えた。
【００８３】
これを加熱還流させ５時間反応を行った。内温が室温まで下がった後、水２５ｍｌ、テトラヒドロフラン２５ｍｌ、珪藻土５ｇを加え、濾過した。濾液を中性になるまで水洗し、乾燥後濃縮した。これをヘキサン／トルエン（４／１）の展開溶媒を用いて、カラムクロマトグラフィにて分離精製を行い目的物であるＣＴＭ５−３を６．２ｇ得た。
【００８４】
ＣＴＭ６−６の合成例
化合物例ＣＴＭ６−６を下記の反応式に従い合成した。
【００８５】
【化２６】
2011076028.tif 000027
【００８６】
窒素フロー下、酢酸パラジウム０．１８ｇ、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン０．６５ｇの混合物を５０℃で褐色均一系になるまで攪拌した。これに脱水トルエン５４ｍｌを添加し、さらに、（ｃ）５．９ｇ、（ｄ）６．８８ｇとｔｅｒｔ−ブトキシナトリウムを３．０６ｇ加えた。
【００８７】
これを加熱還流させ５時間反応を行った。内温が室温まで下がった後、水２５ｍｌ、テトラヒドロフラン２５ｍｌ、珪藻土５ｇを加え、濾過した。濾液を中性になるまで水洗し、乾燥後濃縮した。これをヘキサン／トルエン（４／１）の展開溶媒を用いて、カラムクロマトグラフィにて分離精製を行い目的物であるＣＴＭ６−６を５．９ｇ得た。
【００８８】
得られた、上記、ＣＴＭ４−２、ＣＴＭ５−３及びＣＴＭ６−６はそれぞれ、ＮＭＲとＭＳで目的物であることを確認した。
【００８９】
以上、本発明は前記した電荷発生物質と電荷輸送物質を組み合わせて用いることにより、発振波長が３８０〜４５０ｎｍの半導体レーザの像露光を用いて有機感光体上に高密度の静電潜像を形成する画像形成方法に適し、カブリ、画像濃度が良好であり、温湿度条件の環境変化に対して発生しやすい画像不良の発生が防止され、更にドット画像再現性に優れた有機感光体、及びそれを用いた画像形成方法を提供することができる。
【００９０】
次に本発明の電子写真感光体の層構成について説明する。
【００９１】
本発明において、電子写真感光体とは電子写真感光体の構成に必要不可欠な電荷発生機能及び電荷輸送機能の少なくとも一方の機能を有機化合物に持たせて構成された電子写真感光体を意味し、公知の有機電荷発生物質又は有機電荷輸送物質から構成された感光体、電荷発生機能と電荷輸送機能を高分子錯体で構成した感光体等公知の有機電子写真感光体を全て含有する。
【００９２】
上記電子写真感光体の層構成は、特に限定はないが、基本的には電荷発生層、電荷輸送層、或いは電荷発生・電荷輸送層（電荷発生と電荷輸送の機能を同一層に有する層）等の感光層から構成されるが、その上に表面層を塗設した構成でもよい。又、表面層は保護層の機能と電荷輸送の機能を有していることが好ましい。
【００９３】
以下に本発明に用いられる具体的な感光体の構成について記載する。
【００９４】
導電性支持体
本発明の感光体に用いられる導電性支持体としてはシート状或いは円筒状の導電性支持体が用いられる。
【００９５】
本発明の円筒状の導電性支持体とは回転することによりエンドレスに画像を形成できるに必要な円筒状の支持体を意味し、真直度で０．１ｍｍ以下、振れ０．１ｍｍ以下の範囲にある導電性の支持体が好ましい。この真直度及び振れの範囲を超えると、良好な画像形成が困難になる。
【００９６】
導電性支持体の材料としてはアルミニウム、ニッケルなどの金属ドラム、又はアルミニウム、酸化錫、酸化インジュウムなどを蒸着したプラスチックドラム、又は導電性物質を塗布した紙・プラスチックドラムを使用することができる。導電性支持体としては常温で比抵抗１０３Ωｃｍ以下が好ましい。
【００９７】
本発明で用いられる導電性支持体は、その表面に封孔処理されたアルマイト膜が形成されたものを用いても良い。アルマイト処理は、通常例えばクロム酸、硫酸、シュウ酸、リン酸、硼酸、スルファミン酸等の酸性浴中で行われるが、硫酸中での陽極酸化処理が最も好ましい結果を与える。硫酸中での陽極酸化処理の場合、硫酸濃度は１００〜２００ｇ／ｌ、アルミニウムイオン濃度は１〜１０ｇ／ｌ、液温は２０℃前後、印加電圧は約２０Ｖで行うのが好ましいが、これに限定されるものではない。又、陽極酸化被膜の平均膜厚は、通常２０μｍ以下、特に１０μｍ以下が好ましい。
【００９８】
中間層
本発明においては導電性支持体と感光層の間に、バリヤー機能を備えた中間層を設けることが好ましく、特にはポリアミド等のバインダー樹脂中に酸化チタン微粒子を分散含有させる中間層が好ましい。該酸化チタン粒子の平均粒径は、数平均一次粒径で１０ｎｍ以上４００ｎｍ以下の範囲が良く、１５ｎｍ〜２００ｎｍが好ましい。１０ｎｍ未満では中間層によるモアレ発生の防止効果が小さい。一方、４００ｎｍより大きいと、中間層塗布液の酸化チタン粒子の沈降が発生しやすく、その結果中間層中の酸化チタン粒子の均一分散性が悪く、又黒ポチも増加しやすい。数平均一次粒径が前記範囲の酸化チタン粒子を用いた中間層塗布液は分散安定性が良好で、且つこのような塗布液から形成された中間層は黒ポチ発生防止機能の他、環境特性が良好で、且つ耐クラッキング性を有する。
【００９９】
本発明に用いられる酸化チタン粒子の形状は、樹枝状、針状および粒状等の形状があり、このような形状の酸化チタン粒子は、例えば酸化チタン粒子では、結晶型としては、アナターゼ型、ルチル型及びアモルファス型等があるが、いずれの結晶型のものを用いてもよく、また２種以上の結晶型を混合して用いてもよい。その中でもルチル型で且つ粒状のものが最も良い。
【０１００】
本発明に用いられる酸化チタン粒子は表面処理されていることが好ましい。中でも複数回の表面処理を行い、かつ該複数回の表面処理の中で、最後の表面処理が反応性有機ケイ素化合物を用いた表面処理を行うものが好ましい。また、該複数回の表面処理の中で、少なくとも１回の表面処理がアルミナ、シリカ、及びジルコニアから選ばれる少なくとも１種類以上の表面処理を行い、最後に反応性有機ケイ素化合物を用いた表面処理を行うことが好ましい。
【０１０１】
尚、アルミナ処理、シリカ処理、ジルコニア処理とは酸化チタン粒子表面にアルミナ、シリカ、或いはジルコニアを析出させる処理を云い、これらの表面に析出したアルミナ、シリカ、ジルコニアにはアルミナ、シリカ、ジルコニアの水和物も含まれる。又、反応性有機ケイ素化合物の表面処理とは、処理液に反応性有機ケイ素化合物を用いることを意味する。
【０１０２】
この様に、酸化チタン粒子の表面処理を少なくとも２回以上行うことにより、酸化チタン粒子表面が均一に表面被覆（処理）され、該表面処理された酸化チタン粒子を中間層に用いると、中間層内における酸化チタン粒子の分散性が良好で、かつ黒ポチ等の画像欠陥を発生させない良好な感光体を得ることができるのである。
【０１０３】
表面処理に用いる好ましい反応性有機ケイ素化合物としてはメチルトリメトキシシラン、ｎ−ブチルトリメトキシシラン、ｎ−ヘキチシルトリメトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン等の各種アルコキシシラン及びメチルハイドロジェンポリシロキサンが挙げられる。
【０１０４】
感光層
本発明の電子写真感光体の感光層構成は前記中間層上に電荷発生機能と電荷輸送機能を１つの層に持たせた単層構造の感光層構成でも良いが、より好ましくは感光層の機能を電荷発生層（ＣＧＬ）と電荷輸送層（ＣＴＬ）に分離した構成をとるのがよい。機能を分離した構成を取ることにより繰り返し使用に伴う残留電位増加を小さく制御でき、その他の電子写真特性を目的に合わせて制御しやすい。負帯電用の感光体では中間層の上に電荷発生層（ＣＧＬ）、その上に電荷輸送層（ＣＴＬ）の構成を取ることが好ましい。正帯電用の感光体では前記層構成の順が負帯電用感光体の場合の逆となる。本発明の最も好ましい感光層構成は前記機能分離構造を有する負帯電感光体構成である。
【０１０５】
以下に機能分離負帯電感光体の感光層構成について説明する。
【０１０６】
電荷発生層
電荷発生層には電荷発生物質（ＣＧＭ）を含有する。その他の物質としては必要によりバインダー樹脂、その他添加剤を含有しても良い。
【０１０７】
本発明の電子写真感光体には、電荷発生物質として前述のチタニルフタロシアニン付加体を含有した電荷発生物質を使用するが、他のフタロシアニン顔料、アゾ顔料、ペリレン顔料、アズレニウム顔料などを併用して用いることができる。
【０１０８】
電荷発生層にＣＧＭの分散媒としてバインダーを用いる場合、バインダーとしては公知の樹脂を用いることができるが、最も好ましい樹脂としてはホルマール樹脂、ブチラール樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン変性ブチラール樹脂、フェノキシ樹脂等が挙げられる。バインダー樹脂と電荷発生物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し２０〜６００質量部が好ましい。これらの樹脂を用いることにより、繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできる。電荷発生層の膜厚は０．１μｍ〜２μｍが好ましい。
【０１０９】
電荷輸送層
電荷輸送層には電荷輸送物質（ＣＴＭ）及びＣＴＭを分散し製膜するバインダー樹脂を含有する。その他の物質としては必要により酸化防止剤等の添加剤を含有しても良い。
【０１１０】
電荷輸送物質（ＣＴＭ）としては前記一般式（４）〜（６）で表される化合物を使用する。該一般式（４）〜（６）で表される化合物以外の電荷輸送物質も併用できるが、主たる電荷輸送物質は一般式（４）〜（６）で表される化合物であることが好ましい。
【０１１１】
電荷輸送物質は通常、適当なバインダー樹脂中に溶解して層形成が行われる。電荷輸送層（ＣＴＬ）に用いられるバインダー樹脂としては熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂いずれの樹脂かを問わない。例えばポリスチレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位構造のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂。又これらの絶縁性樹脂の他、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等の高分子有機半導体が挙げられる。これらの中で吸水率が小さく、ＣＴＭの分散性、電子写真特性が良好なポリカーボネート樹脂が最も好ましい。
【０１１２】
バインダー樹脂と電荷輸送物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し１０〜２００質量部が好ましい。又、電荷輸送層の膜厚は１０〜４０μｍが好ましい。
【０１１３】
以上、本発明の最も好ましい感光体の層構成を例示したが、本発明では上記以外の感光体層構成でも良い。
【０１１４】
感光層の層形成に用いられる溶媒又は分散媒としては、ｎ−ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、１，２−ジクロロプロパン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、ブタノール、イソプロパノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセロソルブ等が挙げられる。本発明はこれらに限定されるものではないが、トルエン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン等が好ましく用いられる。また、これらの溶媒は単独或いは２種以上の混合溶媒として用いることもできる。
【０１１５】
次に、本発明に係わる電子写真感光体を用いた画像形成装置について説明する。
【０１１６】
図１に示す画像形成装置１は、デジタル方式による画像形成装置であって、画像読取り部Ａ、画像処理部Ｂ、画像形成部Ｃ、転写紙搬送手段としての転写紙搬送部Ｄから構成されている。
【０１１７】
画像読取り部Ａの上部には原稿を自動搬送する自動原稿送り手段が設けられていて、原稿載置台１１上に載置された原稿は原稿搬送ローラ１２によって１枚宛分離搬送され読み取り位置１３ａにて画像の読み取りが行われる。原稿読み取りが終了した原稿は原稿搬送ローラ１２によって原稿排紙皿１４上に排出される。
【０１１８】
一方、プラテンガラス１３上に置かれた場合の原稿の画像は走査光学系を構成する照明ランプおよび第１ミラーから成る第１ミラーユニット１５の速度ｖによる読み取り動作と、Ｖ字状に位置した第２ミラーおよび第３ミラーから成る第２ミラーユニット１６の同方向への速度ｖ／２による移動によって読み取られる。
【０１１９】
読み取られた画像は、投影レンズ１７を通してラインセンサである撮像素子ＣＣＤの受光面に結像される。撮像素子ＣＣＤ上に結像されたライン状の光学像は順次電気信号（輝度信号）に光電変換されたのちＡ／Ｄ変換を行い、画像処理部Ｂにおいて濃度変換、フィルタ処理などの処理が施された後、画像データは一旦メモリに記憶される。
【０１２０】
画像形成部Ｃでは、画像形成ユニットとして、像担持体であるドラム状の感光体２１と、その外周に、該感光体２１を帯電させる帯電手段（帯電工程）２２、帯電した感光体の表面電位を検出する電位検出手段２２０、現像手段（現像工程）２３、転写手段（転写工程）である転写搬送ベルト装置４５、前記感光体２１のクリーニング装置（クリーニング工程）２６および光除電手段（光除電工程）としてのＰＣＬ（プレチャージランプ）２７が各々動作順に配置されている。また、現像手段２３の下流側には感光体２１上に現像されたパッチ像の反射濃度を測定する反射濃度検出手段２２２が設けられている。感光体２１には、本発明の有機感光体を使用し、図示の時計方向に駆動回転される。
【０１２１】
回転する感光体２１へは帯電手段２２による一様帯電がなされた後、像露光手段（像露光工程）３０としての露光光学系により画像処理部Ｂのメモリから呼び出された画像信号に基づいた像露光が行われる。書き込み手段である像露光手段３０としての露光光学系は図示しないレーザダイオードを発光光源とし、回転するポリゴンミラー３１、ｆθレンズ３４、シリンドリカルレンズ３５を経て反射ミラー３２により光路が曲げられ主走査がなされるもので、感光体２１に対してＡｏの位置において像露光が行われ、感光体２１の回転（副走査）によって静電潜像が形成される。本実施の形態の一例では文字部に対して露光を行い静電潜像を形成する。
【０１２２】
本発明の画像形成装置においては、感光体上に静電潜像を形成するに際し、発振波長が３８０〜４５０ｎｍの半導体レーザ又は発光ダイオードを像露光光源として用いる露光手段を有する。これらの像露光光源を用いて、書込みの主査方向の露光ドット径を１０〜５０μｍに絞り込み、有機感光体上にデジタル露光を行うことにより、６００ｄｐｉ（ｄｐｉ：２．５４ｃｍ当たりのドット数）以上から２５００ｄｐｉの高解像度の電子写真画像を得ることができる。
【０１２３】
前記露光ドット径とは該露光ビームの強度がピーク強度の１／ｅ２以上の領域の主走査方向にそった露光ビームの長さ（Ｌｄ：長さが最大位置で測定する）を云う。
【０１２４】
用いられる光ビームとしては半導体レーザを用いた走査光学系およびＬＥＤの固体スキャナー等があり、光強度分布についてもガウス分布およびローレンツ分布等があるがそれぞれのピーク強度の１／ｅ２以上の領域を本発明に係わる露光ドット径とする。
【０１２５】
本発明の画像形成装置においては、静電潜像をトナー像に顕像化する現像手段を有する。感光体２１上の静電潜像は現像手段２３によって反転現像が行われ、感光体２１の表面に可視像のトナー像が形成される。
【０１２６】
本発明の画像形成方法では、該現像手段に用いられる現像剤には重合トナーを用いることが好ましい。形状や粒度分布が均一な重合トナーを本発明に係わる有機感光体と併用することにより、より鮮鋭性が良好な電子写真画像を得ることができる。
【０１２７】
転写紙搬送部Ｄでは、画像形成ユニットの下方に異なるサイズの転写紙Ｐが収納された転写紙収納手段としての給紙ユニット４１（Ａ）、４１（Ｂ）、４１（Ｃ）が設けられ、また側方には手差し給紙を行う手差し給紙ユニット４２が設けられていて、それらの何れかから選択された転写紙Ｐは案内ローラ４３によって搬送路４０に沿って給紙され、給紙される転写紙Ｐの傾きと偏りの修正を行う対の給紙レジストローラ４４によって転写紙Ｐは一時停止を行ったのち再給紙が行われ、搬送路４０、転写前ローラ４３ａ、給紙経路４６および進入ガイド板４７に案内され、感光体２１上のトナー画像が転写位置Ｂｏにおいて転写極２４および分離極２５によって転写搬送ベルト装置４５の転写搬送ベルト４５４に載置搬送されながら転写紙Ｐに転写され、該転写紙Ｐは感光体２１面より分離し、転写搬送ベルト装置４５により定着手段５０に搬送される。
【０１２８】
定着手段５０は定着ローラ５１と加圧ローラ５２とを有しており、転写紙Ｐを定着ローラ５１と加圧ローラ５２との間を通過させることにより、加熱、加圧によってトナーを定着させる。トナー画像の定着を終えた転写紙Ｐは、定着排紙ローラ６１、排紙ローラ６３を経て、排紙トレイ６４上に排出される。
【０１２９】
以上は転写紙の片側への画像形成を行う状態を説明したものであるが、両面複写の場合は排紙切換部材１７０が切り替わり、転写紙案内部１７７が開放され、転写紙Ｐは搬送機構１７８の方向に搬送される。
【０１３０】
更に、搬送機構１７８により転写紙Ｐは下方に搬送され、転写紙反転部１７９によりスイッチバックさせられ、転写紙Ｐの後端部は先端部となって両面複写用給紙ユニット１３０内に搬送される。
【０１３１】
転写紙Ｐは両面複写用給紙ユニット１３０に設けられた搬送ガイド１３１を給紙方向に移動し、給紙ローラ１３２で転写紙Ｐを再給紙し、転写紙Ｐを搬送路４０に案内する。
【０１３２】
再び、上述したように感光体２１方向に転写紙Ｐを搬送し、転写紙Ｐの裏面にトナー画像を転写し、定着手段５０で定着した後、排紙トレイ６４に排紙する。
【０１３３】
本発明の画像形成装置としては、上述の感光体と、現像器、クリーニング器等の構成要素をプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このユニットを装置本体に対して着脱自在に構成しても良い。又、帯電器、像露光器、現像器、転写又は分離器、およびクリーニング器の少なくとも１つを感光体とともに一体に支持してプロセスカートリッジを形成し、装置本体に着脱自在の単一ユニットとし、装置本体のレールなどの案内手段を用いて着脱自在の構成としても良い。
【０１３４】
本発明の電子写真感光体は電子写真複写機、レーザプリンター、ＬＥＤプリンター及び液晶シャッター式プリンター等の電子写真装置一般に適応するが、更に、電子写真技術を応用したディスプレー、記録、軽印刷、製版及びファクシミリ等の装置にも幅広く適用することができる。
【実施例】
【０１３５】
以下、実施例をあげて本発明を詳細に説明するが、本発明の様態はこれに限定されない。尚、下記文中「部」とは「質量部」を表す。
【０１３６】
感光体１の作製
円筒状アルミニウム基体（直径１００ｍｍ、長さ３４４ｍｍ）上に、下記の組成の中間層塗布液を浸漬塗布して、膜厚４．０μｍの中間層を形成した。
【０１３７】
〈中間層塗布液〉
下記組成を循環式湿式分散機を用いて分散した。
【０１３８】
ポリアミド樹脂「ＣＭ８０００」（東レ社製）                      １０部
酸化チタン（数平均一次粒径３５ｎｍ、一次表面処理；シリカ・アルミナ処理、二次表面処理；メチルハイドロジェンポリシロキサン処理）                  ３０部
メタノール                                                    １００部
その上に下記の電荷発生層塗布液を、浸漬塗布して、膜厚０．３μｍの電荷発生層を形成した。
【０１３９】
〈電荷発生層塗布液〉
下記組成を混合しサンドグラインダーにて分散した。
【０１４０】
電荷発生物質：合成例１で得たチタニルフタロシアニン付加体ＣＧ−１
２４部
ポリビニルブチラール樹脂「エスレックＢＬ−１」（積水化学社製）  １２部
２−ブタノン／シクロヘキサノン＝４／１（ｖ／ｖ）              ３００部
その上に下記の組成を混合した電荷輸送層塗布液を塗布して、１１０℃；６０分加熱乾燥し、膜厚２０μｍの電荷輸送層を形成し感光体１を作製した。
【０１４１】
〈電荷輸送層塗布液〉
電荷輸送物質：化合物例ＣＴＭ４−２                            ２００部
ポリカーボネート「ユーピロンＺ３００」（三菱瓦斯化学社製）    ３００部
２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−フェニルフェノール                    ５部
トルエン／テトラヒドロフラン＝１／９（ｖ／ｖ）              ２０００部
尚、上記電荷発生層を無反射カバーガラス上に塗布乾燥した試料を用いて、Ｘ線回折スペクトル（ＸＲＤ）を測定したデータを図３に示す。図３のＸ線回折スペクトルは電荷発生層のバインダー（ポリビニルブチラール樹脂）の影響を受け、図１のＣＧ−１の顔料のＸ線回折スペクトルに比し、０．２°〜０．３°低角度側にシフトしている。
【０１４２】
電子写真感光体２〜８の作製
電子写真感光体１において、電荷発生物質のチタニルフタロシアニン付加体ＣＧ−１と電荷輸送物質の化合物例ＣＴＭ４−２を表１のように変更した以外は同様にして電子写真感光体２〜８を作製した。
【０１４３】
表１において、ＣＧ−４は、粉末Ｘ線回折スペクトルにてブラッグ角２θが２７．２±０．２°に最大ピークを有するチタニルフタロシアニン（Ｙ型チタニルフタロシアニン）である。図４にそのＸ線回折スペクトルを示す。
【０１４４】
上記の通りに作製した電子写真感光体１〜８を、デジタル複写機ｂｉｚｈｕｂ９２０（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）改造機（像露光光源に４０５ｎｍの半導体レーザを使用、ビーム径３０μｍで、１２００ｄｐｉ（ｄｐｉとは１インチ、即ち２．５４ｃｍ当たりのドット数を表す）の露光を行うプロセス条件に改造した。）に組み込み、画像出力試験を行った。
【０１４５】
評価
評価は以下の基準で行った。
【０１４６】
環境メモリ：
上記デジタル複写機ｂｉｚｈｕｂ９２０改造機をＨＨ下に２４時間放置後、低湿低温下（ＬＬ：１０℃、２０ＲＨ％）に置き、３０分後、コピーした。オリジナル画像で０．４の濃度のハーフトーン画像を０．４の濃度にコピー、コピー画像の濃度差（ΔＨＤ＝最大濃度−最小濃度）で判定した。
【０１４７】
◎：ΔＨＤが０．０５以下（良好）
○：ΔＨＤが０．０５より大で０．１未満（実用上問題なし）
×：ΔＨＤが０．１以上（実用上問題あり）
耐久後画像評価
高温高湿（ＨＨ）環境下（３３℃；８０％）にて５万回の実写試験及び低温低湿（ＬＬ）環境下（１５℃；３０％）にて５万回の実写試験を行い、画像評価を行った。
【０１４８】
各評価項目及び判定基準は、下記に示す通りである。
【０１４９】
画像濃度：
白地のＡ４紙に黒ベタ画像を作製し、マクベス社製ＲＤ−９１８を使用して画像濃度を測定した。紙の反射濃度を「０」とした相対反射濃度で測定した。多数枚のコピーで残留電位が増加すると、画像濃度が低下する。
【０１５０】
◎：黒ベタ画像が１．２以上
○：黒ベタ画像が１．０〜１．２未満
×：黒ベタ画像が１．０未満
画像カブリ：
マクベス反射濃度計「ＲＤ−９１８」を用いて、印字されていないコピー用紙（白紙）の濃度を２０カ所、絶対画像濃度で測定し、その平均値を白紙濃度とする。次に、コピー画像の白地部分を同様に２０カ所、絶対画像濃度で測定し、その平均濃度から前記白紙濃度を引いた値をカブリ濃度として評価した。帯電電位の低下が大きくなるとカブリが発生する。
【０１５１】
◎：ベタ白画像濃度が０．００５未満（良好）
○：ベタ白画像濃度が０．００５以上０．０１未満（実用上問題なし）
×：０．０１以上（実用上問題あり）
ドット画像：
白地のＡ４紙に１ドットライン、及び黒ベタの画像の中に、２ドットラインの白線を作製し、下記基準で評価した。
【０１５２】
◎：１ドットライン、２ドットラインの白線がいずれも連続的に再現されている。
【０１５３】
○：１ドットライン、２ドットラインのいずれか一方のみが連続して再現されている。
【０１５４】
×：１ドットライン、２ドットラインの両方が切断されて再現されている。
【０１５５】
評価結果を表１に示す。尚、表１において、ＣＧＭのＸＲＤ欄の数値はそれぞれの、Ｘ線回折スペクトルのピーク値である。
【０１５６】
【表１】
2011076028.tif 000028
【０１５７】
【化２７】
2011076028.tif 000029
【０１５８】
表１より、電荷発生物質にチタニルフタロシアニンと２つの隣接する各炭素原子に水酸基を有するジオールとの付加体を用い、且つ電荷輸送物質に一般式（４）〜（６）で表される化合物を用いた感光体１〜５は、上記画像濃度、カブリ、環境メモリ、ドット画像の評価が良好な或いは実用上問題ない特性を示しているのに対し、本発明外の電荷発生物質を有する感光体６では環境メモリの評価項目で性能が低下している。一方、電荷輸送物質に本発明外の電荷輸送物質を用いた感光体７、８は画像濃度低下、カブリ発生、ドット画像再現性のいずれかの不具合を起こしていることが示されている。
【０１５９】
実施例から明らかなように、本発明の構成を有する電子写真感光体を用いることにより、カブリ、画像濃度が良好であり、温湿度条件の環境変化に対して発生しやすい画像不良の発生が防止され、さらに短波長レーザ光を用いた画像評価において、１ドットラインおよび２ドットラインの再現性が優れ、高解像度の出力画像が得られることが分かる。
【符号の説明】
【０１６０】
１  画像形成装置
Ａ  画像読取り部
Ｂ  画像処理部
Ｃ  画像形成部
Ｄ  転写紙搬送部
【図１】
2011076028.tif 000036
【図２】
2011076028.tif 000037
【図３】
2011076028.tif 000038
【図４】
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【図５】
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