(57)【要約】【課題】従来のシール部材は金属との固着を回避するためにゴムの表面にシリコーン系の固着防止層等を形成していた。そのため余分なコストと工程を必要としていた。【解決手段】エチレン−プロピレンゴム１００重量部に対して、加硫剤として過酸化物を０．５〜６重量部と、硫化フェノール樹脂および／または硫化アルキルフェノール樹脂を０．１〜５重量部とを添加したゴム組成物とする。このゴム組成物により、余分なコストをかけることなく金属密着環境下での固着を回避でき、長期にわたり安定した性能を維持できるゴム部品が得られる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
エチレン−プロピレンゴム１００重量部に対して、加硫剤として過酸化物を０．５〜６重量部と、硫化フェノール樹脂および／または硫化アルキルフェノール樹脂を０．１〜５重量部とを添加したことを特徴とするエチレン−プロピレンゴム組成物。
【請求項２】
更に高抵抗カーボンを１０〜８０重量部添加したことを特徴とする請求項１に記載のエチレン−プロピレンゴム組成物。
【請求項３】
上記過酸化物がパーオキシケタールまたはジアルキルパーオキサイドであることを特徴とする請求項１または２に記載のエチレン−プロピレンゴム組成物。
【請求項４】
上記硫化フェノール樹脂がアミルフェノールジサルファイドレジンであることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のエチレン−プロピレンゴム組成物。
【請求項５】
上記硫化アルキルフェノール樹脂がアルキルフェノールジスルフィドレジンであることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のエチレン−プロピレンゴム組成物。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のエチレン−プロピレンゴム組成物を用いて成型されたゴム部品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴム組成物に関し、さらに詳しくは、アルミニウムなどの金属と接触するゴム部品の固着防止を目的として、シール部材やガスケット材、ダストカバーなどのゴム部品に好適に用いることのできるエチレン−プロピレンゴム組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば不凍液などを密封するシール部材や各種ガスケット材、ダストカバーなどのゴム部品には、耐水性や耐オゾン性などが要求されるので、これに適したゴム材料としてエチレン−プロピレンゴムが使用されている。
【０００３】
しかしながら、このようなゴムをアルミニウムなどの金属と密着する環境で使用すると、ゴムと金属に固着が生じ、長期に安定した性能が得られないという欠点を有していた。
【０００４】
そこで最近では、金属との固着を回避するため、例えば下記の特許文献１に開示されるように、ゴムの表面にシリコーン系の固着防止層を形成したシール部材が使用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平５−１４８４７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、このような固着防止層を形成したシール部材では、固着防止層の素材自体が高価な上に、固着防止層を形成するために塗布あるいは浸漬といった工程を経る必要があるため、コスト高になるという欠点があった。
【０００７】
本発明はこのような問題点に鑑みてなされたもので、余分なコストを要することなく金属密着環境下での固着を回避できるゴム組成物を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記の目的を達成するために鋭意研究した結果、エチレン−プロピレンゴム１００重量部に対して加硫剤として過酸化物を０．５〜６重量部と硫化フェノール樹脂および／または硫化アルキルフェノール樹脂を０．１〜５重量部とを添加したゴム組成物により、金属密着環境下での固着を回避できることを見出し、本発明を完成した。
【０００９】
さらに本発明では、上記ゴム組成物に更に高抵抗カーボンを１０〜８０重量部添加することにより、金属密着環境下での固着をより確実に回避することができる。
【００１０】
上記過酸化物として、パーオキシケタールまたはジアルキルパーオキサイドを使用できる。上記硫化フェノール樹脂として、アミルフェノールジサルファイドレジンを使用できる。上記硫化アルキルフェノール樹脂として、アルキルフェノールジスルフィドレジンを使用できる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明のゴム組成物によれば、従来のように余分なコストをかけずに金属密着環境下での固着を確実に回避でき、長期にわたり安定した性能を維持できるゴム部品を提供することが可能となる。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。
本発明のゴム組成物においてベースゴムとして用いられるエチレン−プロピレンゴムは、エチレン−プロピレン共重合体に不飽和結合を持った第３成分として非共役ジエンを導入したエチレン−プロピレン−非共役ジエン３元共重合体（ＥＰＤＭ）が例示され、第３成分としては、ジシクロペンタジエン、ジシクロオクタジエン、５−メチレン−２−ノルボルネン、５−エチリデン−２−ノルボルネン、１，４−ヘキサジエンなどが例示される。
【００１３】
このＥＰＤＭの具体的なグレードとしては、三井ＥＰＴ  １０４５，１０７０，３０４５，３０７０，３０９１，Ｘ−３０４２Ｅ，３０６２Ｅ，３０７２Ｅ，３０９０Ｅ，Ｘ−４０１０，４０２１，４０４５，４０７０，４０９５，８１１０，８０７５Ｅ，８１２０Ｅ，ＰＸ−０４７，ＰＸ−０５７，ＰＸ−０５１，ＰＸ−０５２，ＰＸ−０６０，ＰＸ−０６１，ＰＸ−０４６，ＰＸ−０５５，３１３０Ｓ，４１００Ｅ（以上、三井化学株式会社製商品名）、エスプレン  ３０１，３０１Ａ，３０５，４００，５０１Ａ，５０２，５０５，５０５Ａ，５１２Ｆ，５１４Ｆ，５２２，５２４，５３２，５５２，５５３，５６７，５８２Ｆ，５８６，６００Ｆ，６０１Ｆ，６０６Ｆ，６７０Ｆ，６７１Ｆ，６７３，５２０６Ｆ，５５２７Ｆ，５２１４，５７５４，６１０１，６５０６Ｓ，６１８２Ｆ，７４５６（以上、住友化学株式会社製商品名）、ＪＳＲ  ＥＰ２１，ＥＰ２２，ＥＰ２４，ＥＰ２５，ＥＰ２７，ＥＰ３３，ＥＰ３５，ＥＰ４３，ＥＰ５１，ＥＰ５７Ｃ／Ｆ，ＥＰ６５，ＥＰ９３，ＥＰ６５，ＥＰ９６，ＥＰ９８，ＥＰ１０３ＡＦ，ＥＰ１０７Ｆ，（以上、ＪＳＲ株式会社製商品名）などが例示される。
【００１４】
本発明のゴム組成物では過酸化物を架橋剤として使用するので、エチレン−プロピレンゴムは、第３成分に不飽和結合を持たないエチレン−プロピレン−２元共重合体（ＥＰＭ）でもよい。エチレン−プロピレン−２元共重合体（ＥＰＭ）としては、三井ＥＰＴ  ００４５（三井化学株式会社製商品名）、エスプレン  ２０１（住友化学株式会社製商品名）、ＥＰ１１（ＪＳＲ株式会社製商品名）などが例示される。
【００１５】
本発明においては、これらのＥＰＤＭを単独で用いてもよいし、ムーニー粘度、プロピレン含有量、油展オイル量、加硫速度などの調整目的で２種類以上のＥＰＤＭを適宜ブレンドして用いてもよい。また、必要に応じてＮＢＲなどとブレンドしてもよい。
【００１６】
本発明においては、上記の如きエチレン−プロピレンゴムによりなるベースゴムに、硫化フェノール樹脂および／または硫化アルキルフェノール樹脂を添加する。この場合、硫化フェノール樹脂と硫化アルキルフェノール樹脂の何れか一方を添加してもよいし、両方を添加してもよい。
【００１７】
ここで硫化フェノール樹脂としては、サンセラーＡＰ（三新化学工業株式会社製商品名）が例示される。また硫化アルキルフェノール樹脂としては、硫化−ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール樹脂、硫化アミルフェノール樹脂などが挙げられ、Ｖｕｌｔａｃ  ７、Ｖｕｌｔａｃ  ＴＢ７（以上、Ａｒｋａｍａ  Ｉｎｃ．（アメリカ）製商品名）などが例示される。
【００１８】
本発明における硫化フェノール樹脂および／または硫化アルキルフェノール樹脂の添加量は、ベースゴム１００重量部に対して０．１〜５重量部、好ましくは２〜５重量部が適当である。硫化フェノール樹脂および／または硫化アルキルフェノール樹脂の添加量が０．１重量部未満では固着防止効果が認められず、また５重量部を越える使用は増量効果がないばかりでなく、金型汚染を誘発するなど加工性が悪くなる。
【００１９】
本発明のゴム組成物の加硫（架橋）には、過酸化物加硫を適用するのが肝要である。不飽和結合を有するゴムであれば硫黄加硫系を適用することができるが、硫黄加硫では金属密着環境下での固着を誘発するので好ましくない。
【００２０】
本発明のゴム組成物における加硫剤としては、通常の過酸化物を適用できる。この過酸化物としては、パーオキシケタールとしてパーヘキサ３Ｍ（日本油脂株式会社製商品名：９０％品）やパーヘキサ３Ｍ−４０（日本油脂株式会社製商品名：４０％品）やトリゴノックス２９Ａ（化薬アクゾ株式会社製商品名：９０％品）やトリゴノックス２９−４０（化薬アクゾ株式会社製商品名：４０％品）やサンペロックスＣＹ−１１（三建化工株式会社製商品名：９５％品）やルパーコ２３１ＸＬ（ルシドール吉富株式会社製商品名：４０％品）やＶａｒｏｘ２３１ＸＬ（アール・ティー・バンダービルト（Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ）（アメリカ）社製商品名：４０％品）の如きｌ，ｌ−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、パーヘキサＣ（日本油脂株式会社製商品名：７０％品）の如きｌ，ｌ−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）シクロヘキサン、パーヘキサＯ（日本油脂株式会社製商品名：７０％品）やパーヘキサＯ−４０（日本油脂株式会社製商品名：４０％品）の如き２，２−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）オクタン、パーヘキサＶ（日本油脂株式会社製商品名：９０％品）やパーヘキサＶ−４０（日本油脂株式会社製商品名：４０％品）やトリゴノックス１７−４０（化薬アクゾ株式会社製商品名：４０％品）の如きｎ−ブチル−４，４−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）バレレート、パーヘキサＣＤ（日本油脂株式会社製商品名：９８％品）の如きｌ，ｌ−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）シクロドデカンが例示される。
【００２１】
またジアルキルパーオキサイドとしては、パーブチルＤ（日本油脂株式会社製商品名：９７％品）やカヤブチルＤ（化薬アクゾ株式会社製商品名：９７％品）やサンペロックスＤＴ（三建化工株式会社製商品名：９８％品）の如きジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、パーブチルＣ（日本油脂株式会社製商品名：９０％品）やカヤブチルＣ（化薬アクゾ株式会社製商品名：９０％品）やサンペロックスＣＴ（三建化工株式会社製商品名：９０％品）の如きｔ−ブチルクミルパーオキサイド、パークミルＤ（日本油脂株式会社製商品名：９９％品）やパークミルＤ−４０（日本油脂株式会社製商品名：４０％品）やカヤクミルＤ（化薬アクゾ株式会社製商品名：９７％品）やカヤクミルＤ−４０（化薬アクゾ株式会社製商品名：４０％品）や三井ＤＣＰ（三井石油化学株式会社製商品名：９８％品）やサンペロックスＤＣＰ−９８（三建化工株式会社製商品名：９８％品）やルペロックス５００−４０Ｃ（ルシドール吉富株式会社製商品名：４０％品）やＤｉ−Ｃｕｐ４０ＫＥ（ヘルクレス・インコポレーテッド（Ｈｅｒｃｕｌｅｓ Ｉｎｃ．）（アメリカ）製商品名：４０％品）やＶａｒｏｘＤＣＰ−４０Ｃ（アール・ティー・バンダービルト（Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ）（アメリカ）社製商品名：４０％品）の如きジクミルパーオキサイド、パーブチルＰ（日本油脂株式会社製商品名：９５％品）やペロキシモンＦ−４０（日本油脂株式会社製商品名：４０％品）やパーカドックス１４（化薬アクゾ株式会社製商品名：９６％品）やパーカドックス１４−４０（化薬アクゾ株式会社製商品名：４０％品）やサンペロックスＴＹ−１３（三建化工株式会社製商品名：９８％品）やルパーコ８０２ＸＬ（ルシドール吉富株式会社製商品名：４０％品）やＶｕｌ−ｃｕｐ４０ＫＥ（ヘルクレス・インコポレーテッド（Ｈｅｒｃｕｌｅｓ Ｉｎｃ．）（アメリカ）製商品名：４０％品）やＶａｒｏｘＶＣ−４０ＫＥ（アール・ティー・バンダービルト（Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ）（アメリカ）社製商品名：４０％品）の如きα，α’−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ−ｍ−イソプロピル）ベンゼン、パーヘキサ２５Ｂ（日本油脂株式会社製商品名：９０％品）やパーヘキサ２５Ｂ−４０（日本油脂株式会社製商品名：４０％品）やカヤヘキサＡＤ（化薬アクゾ株式会社製商品名：９０％品）やカヤヘキサＡＤ−４０（化薬アクゾ株式会社製商品名：４０％品）やルパーコ１０１ＸＬ（ルシドール吉富株式会社製商品名：４５％品）やＶａｒｏｘＤＢＰＨ−５０（アール・ティー・バンダービルト（Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ）（アメリカ）社製商品名：４５％品）の如き２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン、パーヘキシン２５Ｂ（日本油脂株式会社製商品名：９０％品）やパーヘキシン２５Ｂ−４０（日本油脂株式会社製商品名：４０％品）やカヤヘキサＹＤ（化薬アクゾ株式会社製商品名：９０％品）やカヤヘキサＹＤ−５０（化薬アクゾ株式会社製商品名：５０％品）やサンペロックスＹＰＯ（三建化工株式会社製商品名：９０％品）やルパーコ１３０ＸＬ（ルシドール吉富株式会社製商品名：４５％品）の如き２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン−３、パーオキシエステルとしてのパーブチルＯ（日本油脂株式会社製商品名：９７％品）やカヤエステルＯ（化薬アクゾ株式会社製商品名：９７％品）やサンペロックスＴＯ（三建化工株式会社製商品名：９７％品）やルパゾールＰＤＯ（ルシドール吉富株式会社製商品名：９７％品）の如きｔ−ブチルパーオキシ−２−エチルヘキサノエート、パーブチル３５５（日本油脂株式会社製商品名：９７％品）やトリゴノックス４２（化薬アクゾ株式会社製商品名：９４％品）の如きｔ−ブチルパーオキシ３，５，５−トリメチルヘキサノエート、パーヘキサ２５Ｚ（日本油脂株式会社製商品名：９０％品）やサンペロックスＡＰＢ（三建化工株式会社製商品名：９０％品）やルペロックス１１８（ルシドール吉富株式会社製商品名：９０％品）の如き２，５−ジメチル−２，５−ジ（ベンゾイルパーオキシ）ヘキサンなどが例示される。
【００２２】
本発明における過酸化物の添加量は種類にもよるが、ベースゴム１００重量部当たり、０．５〜６重量部、好ましくは２〜４重量部が適当である。過酸化物が０．５重量部未満では良好な加硫が得られず、低硬度の物性となり、圧縮永久歪みの劣化をもたらす。また６重量部を越える使用は増量効果がないばかりでなく、成型物に発泡を生じるなどの不具合が発生する。
【００２３】
また、ポリマーへの分散性改良や飛散防止を目的として、ＥＰＴなどをベースとした過酸化物マスターバッチを使用してもよく、これには、トリゴノックス２９−４０ＭＢＧ Ｒ（化薬アクゾ株式会社製商品名：ｌ，ｌ−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）３，５，５−トリメチルシクロヘキサンの４０％品）、トリゴノックス１７−４０ＭＢ Ｇ Ｒ（化薬アクゾ株式会社製商品名：ｎ−ブチル−４，４−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）バレレートの４０％品）、パーカドックスＢＣ−４０ＭＢ Ｇ Ｒ（化薬アクゾ株式会社製商品名：ジクミルパーオキサイドの４０％品）、パーカドックス１４−４０ＭＢ ＧＲ（化薬アクゾ株式会社製商品名：α，α’−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ−ｍ−イソプロピル）ベンゼンの４０％品）、トリゴノックス１０１−４０ＭＤ ＧＲ（化薬アクゾ株式会社製商品名：２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサンの４０％品）などが例示される。
【００２４】
また、過酸化物加硫の場合には、物性や加硫速度改善などを目的として、必要に応じて、適宜な共架橋剤を０．５〜５重量部程度使用することができ、これには、ブレンマーＰＤＥ−１００（日本油脂株式会社製商品名）の如きポリエチレングリコールジメタクリレート（ＰＥＧＤＭ）、ジアリルフタレート（ＤＡＰ）、タイク（日本化成株式会社製商品名）の如きトリアリルイソシアヌレート（ＴＡＩＣ）、タック（株式会社武蔵野化学研究所製商品名）の如きトリアリルシアヌレート（ＴＡＣ）、アクリエステルＴＨＦ（三菱レーヨン株式会社製商品名）の如きメタクリル酸テトラヒドロフルフリル（ＴＨＦＭＡ）、サンエステルＥＧ（三新化学工業株式会社製商品名）やアクリエステルＥＤ（三菱レーヨン株式会社製商品名）の如きジメタクリル酸エチレン（ＥＤＭＡ）、アクリエステルＢＤ（三菱レーヨン株式会社製商品名）の如きジメタクリル酸１，３−ブチレン（ＢＤＭＡ）、サンエステルＴＭＰＭＡ（三新化学工業株式会社製商品名）やアクリエステルＴＭＰ（三菱レーヨン株式会社製商品名）やハイクロスＭ（精工化学株式会社製商品名）の如きトリメタクリル酸トリメチロールプロパン（ＴＭＰＭＡ）などが例示される。この共架橋剤の添加量は、ベースゴム１００重量部当たり、１〜１０重量部程度が適当である。
【００２５】
またこのゴム組成物においては、過酸化物加硫の際にメタクリル酸エステルやタイク（日本化成株式会社）の如きトリアリルイソシアヌレート（ＴＡＩＣ）、などを加硫助剤として添加してもよい。
【００２６】
そしてさらに本発明では、上記組成に加えて高抵抗カーボンを添加してもよい。この高抵抗カーボンは、特開平７−３１６４６３号、特開平１１−２６９４０３号、特開２００２−３０２３３号などで開示されているカーボンブラックの比表面積、造粒特性及び表面性状を特定したカーボンブラックで、シーストＳＲＡ（東海カーボン株式会社製商品名）などが例示される。
【００２７】
本発明における高抵抗カーボンの添加量は、ベースゴム１００重量部に対して１０〜８０重量部が適当であり、あくまで本発明で肝要の添加物である硫化フェノール樹脂および／または硫化アルキルフェノール樹脂との併用使用で効果がある。高抵抗カーボンの１０重量部未満の添加では併用効果がなく、また８０重量部を超える添加量ではゴム硬度が高くなる上にゴムの混練り性が悪くなるなどの弊害がある。
【００２８】
さらにこのゴム組成物では、低硬度の組成物を得るため、および、配合剤の混合・分散を助け、圧延、押し出しなどの成形作業を容易にし、未加硫ゴムの粘着性を増して成形しやすくするために、ベースゴム１００重量部に対して１〜８０重量部、好ましくは１〜３０重量部程度の軟化剤を充填してもよい。具体的な軟化剤としては、パラフィン系オイル、ナフテン系オイル、芳香族系オイル、フタル酸誘導体、イソフタル酸誘導体、アジピン酸誘導体、リン酸誘導体などの使用が良好である。
【００２９】
上記パラフィン系オイルの軟化剤としては、ダイアナプロセスオイルＰＷ−３２，ＰＷ−９０，ＰＷ−１５０，ＰＷ−３８０，ＰＳ−３２，ＰＳ−９０，ＰＳ−４３０，ＰＸ−３２，ＰＸ−９０（以上、出光興産株式会社製商品名）、フレクソン８４５（以上、エッソ石油株式会社製商品名）、シンタックＰＡ−９５，ＰＡ−１００，ＰＡ−１４０（以上、神戸油化学工業株式会社製商品名）、コスモプロセス１０，４０，４０Ｃ（以上、コスモ石油株式会社製商品名）、サンパー（Ｓｕｎｐｅｒ）１１０，１１５，１２０，１３０，１５０，１８０，２１００，２２１０，２２８０（以上、日本サン石油株式会社製商品名）、フッコールＰ−２００，Ｐ−４００，Ｐ−５００（以上、富士興産株式会社製商品名）、三菱１０，三菱１２（以上、三菱石油株式会社製商品名）などが例示される。
【００３０】
上記ナフテン系オイルの軟化剤としては、ダイアナプロセスオイルＮＳ−２４，ＮＳ−１００，ＮＭ−２６，ＮＭ−６８，ＮＭ−１５０，ＮＭ−２８０，ＮＰ−２４，ＮＵ−８０，ＮＦ−９０（以上、出光興産株式会社製商品名）、エッソプロセスオイル７２５，７６５（以上、エッソ石油株式会社製商品名）、シンタックＮ−４０，Ｎ−６０，Ｎ−７０，Ｎ−７５，Ｎ−８５（以上、神戸油化学工業株式会社製商品名）、シェルフレックス３７１ＪＹ，３７１Ｎ，４５１，Ｎ−４０，２２，２２Ｒ，３２Ｒ，１００Ｒ，１００Ｓ，１００ＳＡ，２２０ＲＳ，２２０Ｓ，２６０，３２０Ｒ，６８０（以上、シェルジャパン株式会社製商品名）、サンセン（Ｓｕｎｔｈｅｎｅ）３１０，３８０，４１０，４１５，４２０，４３０，４５０，４８０，３２１５，４１３０，４２４０，Ｃｉｒｏ  Ｌｉｇｈｔ  Ｒ．Ｐ．Ｏ．（以上、日本サン石油株式会社製商品名）、コウモレックス２号（日本石油株式会社製商品名）、フッコール１１５０Ｎ，１４００Ｎ（以上、富士興産株式会社製商品名）、三菱２０（三菱石油株式会社製商品名）、ナプレックス３２，３８（以上、モービル石油株式会社製商品名）、ペトレックスＰＮ−３（山文油化株式会社製商品名）などが例示される。
【００３１】
上記芳香族オイルの軟化剤としては、ダイアナプロセスオイルＡＣ−１２，ＡＣ−４６０，ＡＥ−２４，ＡＥ−５０，ＡＥ−２００，ＡＨ−１６，ＡＨ−５８（以上、出光興産株式会社製商品名）、エッソプロセスオイル１１０，１２０（以上、エッソ石油株式会社製商品名）、シンタックＨＡ−１０，ＨＡ−１５，ＨＡ−３０，ＨＡ−３５（以上、神戸油化学工業株式会社製商品名）、コスモプロセス４０Ａ（コスモ石油株式会社製商品名）J ＳＯ  Ａｒｏｍａ７９０（日本サン石油株式会社製商品名）、コウモレックス３００，７００（以上、日本石油株式会社製商品名）、アロマックス＃１，＃３，＃５（以上、富士興産株式会社製商品名）、ヘビープロセス油  三菱３４，三菱３８，三菱４４（以上、三菱石油株式会社製商品名）、モービルゾール  Ｋ，２２，３０，１３０（以上、モービル石油株式会社製商品名）、ペトレックスＬＰＯ−Ｒ，ＬＰＯ−Ｖ，ＰＦ−１，ＰＦ−２（以上、山文油化株式会社製商品名）などが例示される。
【００３２】
また、ＤＯＰ（大八化学工業株式会社製商品名）やビニサイザー８０（花王株式会社製商品名）の如きジ−（２−エチルヘキシル）フタレート（ＤＯＰ）、レオフレックス９Ｐ（シェルジャパン株式会社製商品名）やダイヤサイザー１１，９９（以上、三菱化学株式会社製商品名）の如き高級アルコール・フタレート、ＤＩＯＰ（ワッカー−ケミー（Ｗａｃｋｅｒ−Ｃｈｅｍｉｅ）（ドイツ）社製商品名）の如きジイソオクチル・フタレート（ＤＩＯＰ）、サンソサイザーＤＯＳ（新日本理化株式会社製商品名）の如きジ−（２−エチルヘキシル）セバケート、Ａｌｉｚｏｎａ２０８（アリゾナ・ケミ（Ａｌｉｚｏｎａ  Ｃｈｅｍ）（アメリカ）社製商品名）の如きイソオクチル・トール油脂肪酸エステル、ＴＢＰ（大八化学工業株式会社製商品名）の如きトリブチル・フォスフェート（ＴＢＰ）、ＴＢＥＰ（大八化学工業株式会社製商品名）の如きトリブトキシエチル・フォスフェート（ＴＢＥＰ）、サンソサイザーＴＣＰ（新日本理化株式会社製商品名）の如きトリクレジル・フォスフェート（ＴＣＰ）、ＣＤＰ（大八化学工業株式会社製商品名）の如きクレジル・ジフェニクル・フォスフェート（ＣＤＰ）、Ｋｏｒｅｍｏｌｌ  ＣＥ  ５４２２（ＢＡＳＦ（ドイツ）社製商品名）の如きジフェニルアルカン、ＢＸＡ（大八化学工業株式会社製商品名）の如きジブチルジグリコール・アジペート、チオコール  ＴＰ−９５（モートン・インターナショナル（Ｍｏｒｔｏｎ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ）（アメリカ）社製商品名）の如きジ（ブトキシエトキシエチル）アジペート、メザモール・アゼップ（ＢＡＹＥＲ  ＡＧ（ドイツ）社製商品名）の如きアルキルスルフォン酸フェニルエステルなども使用することができる。上記軟化剤は、通常、１〜２種類が適宜使用され、必要に応じてナフテン系オイルとパラフィン系オイルとをブレンドするように異種類のオイルを併用添加してもよい。
【００３３】
また、ゴム部材とした場合の成型性等を考慮して、黒サブ、白サブ、飴サブ、ゴールデンファクチス、ネオファクチス、無硫黄ファクチス（以上、天満サブ化工株式会社製商品名）の如きサブ（ファクチス）も、５〜５０重量部程度併用できる。
【００３４】
さらにこのゴム組成物では、ベースゴム１００重量部に対して、１〜１２０重量部、好ましくは１〜８０重量部程度のカーボンブラックやシリカ系充填剤などの補強剤が添加される。この場合、８０重量部を越える使用は、ゴムの混練り性が悪くなるので好ましくない。
【００３５】
カーボンブラックとしては、旭＃９０（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ１１０，Ｎ１３４（以上、昭和キャボット株式会社製商品名），シースト９（東海カーボン株式会社製商品名），ダイヤブラック−Ａ（三菱化学製商品名）などのＳＡＦカーボン（平均粒径１８〜２２μｍ）、シースト９Ｈ（東海カーボン株式会社製商品名）などのＳＡＦ−ＨＳカーボン（平均粒径２０μm前後）、旭＃８０（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ２２０（昭和キャボット株式会社製商品名），シースト６（東海カーボン株式会社製商品名），ダイヤブラック  Ｉ，Ｎ２２０Ｍ（以上、三菱化学株式会社製商品名）などのＩＳＡＦカーボン（平均粒径１９〜２９μｍ）、旭＃７５（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ３３９（昭和キャボット株式会社製商品名）,シーストＫＨ（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラックＮ３３９（三菱化学株式会社製商品名）などのＮ−３３９カーボン（平均粒径２４μｍ前後）、旭＃８０Ｌ（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ２１９（昭和キャボット株式会社製商品名），シースト６００（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラックＬＩ（三菱化学株式会社製商品名）などのＩＳＡＦ−ＬＳカーボン（平均粒径２１〜２４μｍ）、旭＃７８（旭カーボン株式会社製商品名），シースト５Ｈ（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラック  ＩＩ（三菱化学株式会社製商品名）などのＩ−ＩＳＡＦ−ＨＳカーボン（平均粒径２１〜３１μｍ）、旭＃７０（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ３３０（昭和キャボット株式会社製商品名），シーストＳ（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラック−Ｈ（三菱化学株式会社製商品名）などのＨＡＦカーボン（２６〜３０μｍ）、旭＃７０Ｈ（旭カーボン株式会社製商品名），シースト３Ｈ（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラック−ＳＨ（三菱化学株式会社製商品名）などのＨＡＦ−ＨＳカーボン（平均粒径２２〜３０μｍ）、旭＃７０ＩＨ（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ３５１（昭和キャボット株式会社製商品名），シーストＮＨ（東海カーボン株式会社製商品名）などのＮ−３５１カーボン（平均粒径２９μｍ前後）、旭７０Ｌ（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ３２６（昭和キャボット製商品名），シースト３００（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラックＬＨ（三菱化学株式会社製商品名）などのＨＡＦ−ＬＳカーボン（平均粒径２５〜２９μｍ）、旭７０ＩＮ（旭カーボン株式会社製商品名），シーストＮ（東海カーボン製商品名）などのＬＩ−ＨＡＦカーボン（平均粒径２９μｍ前後）、旭６０Ｈ（旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＭＡＦ（昭和キャボット株式会社製商品名），シースト１１６（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラックＮ５５０Ｍ，ＳＦ，Ｍ（以上、三菱化学株式会社製商品名）などのＭＡＦカーボン（平均粒径３０〜３５μｍ）、旭＃６０，＃６０Ｕ（以上、旭カーボン株式会社製商品名），ショウブラックＮ５５０（昭和キャボット株式会社製商品名），シーストＳＯ，ＦＭ（以上、東海カーボン株式会社製商品名），ダイヤブラック−Ｅ，ＥＹ（以上、三菱化学株式会社製商品名）などのＦＥＦカーボン（平均粒径４０〜５２μｍ）、旭＃５０，＃５０Ｕ，＃５１（以上、旭カーボン株式会社製商品名），シーストＳ（東海カーボン株式会社製商品名），ダイアブラックＲ（三菱化学株式会社製商品名）などのＳＲＦカーボン（平均粒径５８〜９４μｍ）、旭＃３５（旭カーボン株式会社製商品名），ダイアブラックＮ７６０Ｍ，ＬＲ（以上、三菱化学株式会社製商品名）などのＳＲＦ−ＬＭカーボン、旭＃５５（旭カーボン株式会社製商品名），シーストＶ（東海カーボン株式会社製商品名）などのＧＰＦカーボン（４９〜８４μｍ）が例示される。
【００３６】
上記シリカ系充填剤としては、アエロジル１３０，２００，３００，３８０，Ｒ９７２，Ｒ９７４（以上、日本アエロジル株式会社製商品名）やレオロシールＱＳ１３，ＱＳ３０，ＱＳ３８，ＱＳ１０２（以上、株式会社トクヤマ製商品名）の如き乾式シリカ、カープレックス＃６７，＃８０，＃１００，＃１１２０，ＸＲ，２２Ｓ，ＣＳ−５，ＣＳ−７（以上、シオノギ製薬株式会社製商品名）やシルトンＡ，Ｒ−２（以上、水沢化学工業株式会社製商品名）やトクシールＡＬ−１，Ｇｕ，Ｕ，ＵＲ，ＵＳ（以上、株式会社トクヤマ製商品名）やニップシールＡＱ，ＥＲ，ＬＰ，ＮＡ，ＮＰ，ＮＳ−Ｋ，ＶＮ３（以上、日本シリカ株式会社製商品名）やＵｌｔｒａｓｉｌ  ＶＮ３（デグサ（Ｄｅｇｕｓｓａ）（ドイツ）社製商品名）やＨｉ−Ｓｉｌ２３３（ピー・ピー・ジー・インダストリーズ（ＰＰＧ・Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ）（アメリカ）社製商品名）の如き湿式シリカなどが例示される。
【００３７】
また、白艶華ＣＣ，ＤＤ，Ｏ，Ｕ（以上、白石工業株式会社製商品名）の如き活性化炭酸カルシウム、白艶華Ａ，ＡＡ（以上、白石工業株式会社製商品名）の如き特殊炭酸カルシウム、ミストロンペーパー（日本ミストロン株式会社製商品名）の如きマグネシウム・シリケート、ハイトロン，ハイトロンＡ，ミクロライト，ＵＳ−１００，ＵＳ−１５０Ｓ，ＵＳ−１５０ＳＳ，ハイラック，ハイラックＳＳ（以上、竹原化学工業株式会社製商品名）の如きけい酸マグネシウム、などを適時併用してもよい。
【００３８】
さらにこのゴム組成物には、必要に応じて、寸法安定性や低価格などを目的として、ベースゴム１００重量部に対して、５〜１００重量部程度の増量充填剤を添加してもよい。この増量充填剤としては、Ｇｒｅｅｎ  Ｂａｌｌ（井上石灰工業株式会社製商品名）やタマパールＴＰ−１２１，ＴＰ−１２１Ｒ，ＴＰ２２２Ｈ，ＴＰ−２２２ＨＳ，ＴＰ−１２３，ＴＰ−１２３ＣＳ（以上、奥多摩工業株式会社製商品名）やシルバーＷ（白石工業株式会社製商品名）の如き軽質炭酸カルシウム、ホワイトロンＳＳＢ，ＳＢ，Ｓ（以上、白石カルシウム株式会社製商品名）やサンライト＃１００，＃３００，＃７００，＃８００，＃１０００，＃１５００，＃２０００，＃２２００，＃２５００（以上、竹原化学工業株式会社製商品名）やＮＳ＃１００，ＮＳ＃２００，ＮＳ＃４００，ＮＳ＃６００，ＮＳ＃１０００，ＮＳ＃２３００，ＮＳ＃２５００，ＮＳ＃２７００，ＮＳ＃３０００，ＳＳ＃３０，ＳＳ＃８０，ＮＮ＃２００，ＮＮ＃５００（以上、日東粉化工業株式会社製商品名）やスーパーＳ，ＳＳ，ＳＳＳ，４Ｓ，＃１５００，＃１７００，＃２０００（以上、丸尾カルシウム株式会社製商品名）の如き重質炭酸カルシウム、ＪＥＴ−Ｓ（浅田製粉株式会社製商品名）やクリスタライトＡＡ，ＶＸ−Ｓ，ＶＸ−Ｓ−２，ＶＸ−ＳＲ（以上、株式会社龍森製商品名）やＭｉｎ−Ｕ−Ｓｉｌ  ５，１０，１５，３０（以上、ユー・エス・シリカ（Ｕ．Ｓ．Ｓｉｌｉｃａ）（アメリカ）社製商品名）やＩｍｓｉｌ  Ａ−１０，Ａ−１５，Ａ−２５，Ａ−１０８（以上、イリノイ・ミネラルズ（Ｉｌｌｉｎｏｉｓ  Ｍｉｎｅｒａｌｓ）（アメリカ）社製商品名）の如き石英粉、ＪＡ−３０Ｗ，３２５Ｍ（以上、浅田製粉株式会社製商品名）やＮＹＡＤ３２５，４００，１２５０，Ｇ（以上、ナイコ（ＮＹＣＯ）（アメリカ）社製商品名）の如きウォラストナイト（メタけい酸カルシウム）、Ｃｅｌｉｔｅ  ２７０，２８１，５０１，５０３，５０５，５３５，５４５，５６０，５７７，ＦＣ，ＳＳＣ，Ｓｕｐｅｒ  Ｆｌｏｓｓ，Ｓｎｏｗ  Ｆｌｏｓｓ（以上、ジョンズ−マンビル（Ｊｏｈｎｓ−Ｍａｎｖｉｌｌｅ）（アメリカ）社製商品名）やラジオライト＃１００，＃２００，＃３００，＃５００，＃５００Ｓ，＃６００，＃７００，＃８００，＃８００−Ｓ，＃９００，Ｆ，ＳＰＦ，ファインフローＡ，ファインフローＢ（以上、昭和化学工業株式会社製商品名）の如きけい藻土、亜鉛華２種（堺化学工業株式会社製商品名）の如き酸化亜鉛、硫酸アルミニウム、硫酸バリウム、硫酸カルシウム、酸化チタン、二硫化モリブデンなどが例示され、通常は１〜数種類が補強性充填剤と共に併用される。
【００３９】
さらにこのゴム組成物には、必要に応じて、ゴム練り性や押し出し性の改善のために、ベースゴム１００重量部に対して０．３〜５重量部程度の滑剤や内部離型剤を添加することができる。あまり多量の添加は、ブルームやブリードや融合不良などを引き起こすので、種類にもよるが通常は０．５〜１重量部が添加される。
【００４０】
上記滑剤や内部離型剤としては、三井ハイワックス１００Ｐ，１１０Ｐ，２００Ｐ，２１０Ｐ，２２０Ｐ，３２０Ｐ，４２０Ｐ（以上、三井石油化学工業株式会社製商品名）の如き低分子ポリエチレン、ルナックＳ−２０，Ｓ−３０，Ｓ−４０（以上、花王株式会社製商品名）やＦＡ−ＫＲ（日本油脂株式会社製商品名）やアデカ脂肪酸ＳＡ−２０，ＳＡ−３００，ＳＡ−４００（以上、旭電化株式会社製商品名）の如きステアリン酸、プラストロジン，プラストロジンＳ（以上、藤沢薬品工業株式会社製商品名）の如き脂肪酸アミド、アーモワックスＥＢＳ（ライオン・アクゾ株式会社製商品名）の如き脂肪酸窒素誘導体、レオドールＳＰ−Ｌ１０（花王株式会社製商品名）の如きソルビタンモノラウレート（ラウリン酸ソルビタンエステル）、レオドールＳＰ−Ｐ１０（花王株式会社製商品名）の如きソルビタンモノパルミテート（パルミチン酸ソルビタンエステル）、レオドールＳＰ−Ｓ１０（花王株式会社製商品名）の如きソルビタンモノステアレート（ステアリン酸ソルビタンエステル）、レオドールＳＰ−Ｏ１０（花王株式会社製商品名）の如きソルビタンモノオレエート（オレイン酸ソルビタンエステル）、リパール８６０Ｋ（ライオン株式会社製商品名）の如きソディアムジアルキルスルホサクシネート（ジ２エチルヘキシルスルホコハク酸ナトリウムなど）、Ａｆｌｅｘ４２（レイン・ケミー（Ｒｅｉｎ  Ｃｈｅｍｉ）（ドイツ）社製商品名）の如き極性化合物と界面活性剤の混合物、Ｓｔｒｕｋｔｏｌ  Ａ６０（シール・アンド・ザイラッカー（Ｓｃｈｉｌｌ  ＆  Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ）（ドイツ）社製商品名）の如き高級不飽和脂肪酸亜鉛、Ｓｔｒｕｋｔｏｌ  ＥＦ４４（シール・アンド・ザイラッカー（Ｓｃｈｉｌｌ  ＆  Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ）（ドイツ）社製商品名）の如き特殊脂肪酸亜鉛、Ｓｔｒｕｋｔｏｌ  ＷＢ１６（シール・アンド・ザイラッカー（Ｓｃｈｉｌｌ  ＆  Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ）（ドイツ）社製商品名）の如き脂肪酸カルシウムと脂肪酸アミドの混合物、Ｓｔｒｕｋｔｏｌ  ＷＢ４２（シール・アンド・ザイラッカー（Ｓｃｈｉｌｌ  ＆  Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ）（ドイツ）製商品名）の如き脂肪酸エステルと脂肪酸金属塩の混合物、Ｓｔｒｕｋｔｏｌ  ＷＢ２１２（シール・アンド・ザイラッカー（Ｓｃｈｉｌｌ  ＆  Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ）（ドイツ）社製商品名）の如き高級脂肪酸エステル水和物と無機キャリアの混合物、Ｓｔｒｕｋｔｏｌ  ＷＢ２２２（シール・アンド・ザイラッカー（Ｓｃｈｉｌｌ  ＆  Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ）（ドイツ）社製商品名）の如き多価アルコール脂肪酸エステル、Ｓｔｒｕｋｔｏｌ  ＷＳ１８０，ＷＳ２８０（以上、シール・アンド・ザイラッカー（Ｓｃｈｉｌｌ  ＆  Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ）（ドイツ）社製商品名）の如き有機シリコーン縮合物、Ｓｔｒｕｋｔｏｌ  Ｗ３３ＦＬ（シール・アンド・ザイラッカー（Ｓｃｈｉｌｌ  ＆  Ｓｅｉｌｌａｃｈｅｒ）（ドイツ）社製商品名）の如き高分子量天然脂肪族アルコールと脂肪族石鹸を不活性フィラーに処理した混合物、ＫＦ９６（信越化学工業株式会社製商品名）の如きシリコーンオイル、パラフィンワックス、モンタンワックスなどが例示される。
【００４１】
本発明のゴム組成物の加硫（架橋）は、当業者に周知の常法により行われる。
【実施例】
【００４２】
次に、本発明のより具体的な実施例を表１〜３に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００４３】
【表１】
2011057835.tif 000002
【００４４】
【表２】
2011057835.tif 000003
【００４５】
【表３】
2011057835.tif 000004
【００４６】
〔実施例１〕
先ず、ベースゴムたるエチレン−プロピレンゴムとして、エスプレン３０１Ａ（住友化学工業株式会社製商品名）を１００重量部、軟化剤としてのダイアナプロセスオイルＰＷ３８０（出光興産株式会社製商品名）を１０重量部、亜鉛華２種（堺化学工業株式会社製商品名）を５重量部、ステアリン酸としてルナックＳ−２０（花王株式会社製商品名）を１重量部、カーボンブラックとしてシーストＳ（東海カーボン株式会社製商品名）を７０重量部、加硫剤としてペロキシモンＦ−４０（日本油脂株式会社製商品名：α，α’−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ−ｍ−イソプロピル）ベンゼンの４０％品）を１．２５重量部、硫化フェノール樹脂としてサンセラーＡＰ（三新化学工業株式会社製商品名）を２重量部計量し、それぞれを周知のゴム練りロールで混練りして未加硫のシール用ゴム組成物を得た。すなわち、過酸化物のα，α’−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ−ｍ−イソプロピル）ベンゼンを０．５重量部と硫化フェノール樹脂（サンセラーＡＰ）を２重量部含有する組成物配合となる。
【００４７】
そして、この配合によるゴム組成物を周知のゴム用プレスにて１８０℃で８分加硫させ、厚さ２ｍｍの物性評価用テストピースを成型し、このテストピースの物性評価としてＪＩＳ Ｋ ６２５３に準拠した加硫ゴムの硬さ、およびＪＩＳ Ｋ ６２５１に準拠した加硫ゴムの引張り強さと切断時伸びを測定した。
【００４８】
続いて同様のゴム組成物を周知のゴム用プレスにて１８０℃で８分加硫させ、高さ３．５５ｍｍ、内径３０ｍｍの評価用O−リングを成型した。そして所定厚み（３ｍｍ厚）の金属板２枚の間にスペーサーを介挿し、そこに上記のO−リングを嵌め込んで２５％圧縮した状態で１２０℃の恒温槽に入れ、７０時間後に取り出し、室温まで放置したる後、２枚の金属板を剥がしてゴムと金属との固着の有無を目視で確認した。なお、ここで金属板にはアルミニウム（Ａ５０５２）と鉄（ＳＰＣＣ）の二種類の金属板を用いてテストを行った。その結果の判定基準は、◎：固着なし、○：固着ほとんどなし、△：縁辺部のみ固着あり、▲：接触面の５０％程度固着あり、×：接触面のほぼ全面に固着あり、の５段階である。
【００４９】
〔実施例２〕
実施例１の材料中、加硫剤である過酸化物のα，α’−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ−ｍ−イソプロピル）ベンゼンの添加量を１重量部に変更した。
【００５０】
〔実施例３〕
同じく、α，α’−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ−ｍ−イソプロピル）ベンゼンの添加量を２重量部に変更した。
【００５１】
〔実施例４〕
同じく、α，α’−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ−ｍ−イソプロピル）ベンゼンの添加量を３重量部に変更した。
【００５２】
〔実施例５〕
実施例４の材料中、硫化フェノール樹脂（サンセラーＡＰ）に代えて、硫化アルキルフェノール樹脂（Ｖｕｌｔａｃ  ７）を２重量部添加した。
【００５３】
〔実施例６〕
同じく、硫化アルキルフェノール樹脂（Ｖｕｌｔａｃ  ＴＢ７）を２重量部添加した。
【００５４】
〔実施例７〕
実施例４の材料中、硫化フェノール樹脂（サンセラーＡＰ）の添加量を１重量部に変更し、さらに硫化アルキルフェノール樹脂（Ｖｕｌｔａｃ  ７）を１重量部添加した。
【００５５】
〔実施例８〕
同じく、硫化アルキルフェノール樹脂（Ｖｕｌｔａｃ  ＴＢ７）を１重量部添加した。
【００５６】
〔実施例９〕
実施例４の材料中、硫化フェノール樹脂（サンセラーＡＰ）の添加量を１重量部に変更した。
【００５７】
〔実施例１０〕
実施例５の材料中、硫化アルキルフェノール樹脂（Ｖｕｌｔａｃ  ７）の添加量を１重量部に変更した。
【００５８】
〔実施例１１〕
実施例６の材料中、硫化アルキルフェノール樹脂（Ｖｕｌｔａｃ  ＴＢ７）の添加量を１重量部に変更した。
【００５９】
〔実施例１２〕
実施例４の材料中、硫化フェノール樹脂（サンセラーＡＰ）の添加量を０．１重量部に変更した。
【００６０】
〔実施例１３〕
同じく、硫化フェノール樹脂（サンセラーＡＰ）の添加量を０．５重量部に変更した。
【００６１】
〔実施例１４〕
同じく、硫化フェノール樹脂（サンセラーＡＰ）の添加量を１．５重量部に変更した。
【００６２】
〔実施例１５〕
同じく、硫化フェノール樹脂（サンセラーＡＰ）の添加量を３重量部に変更した。
【００６３】
〔実施例１６〕
同じく、硫化フェノール樹脂（サンセラーＡＰ）の添加量を５重量部に変更した。
【００６４】
〔実施例１７〕
実施例４の材料中、カーボンブラックに代えて、高抵抗カーボン（シーストＳＲＡ）を１０重量部添加した。
【００６５】
〔実施例１８〕
同じく、高抵抗カーボン（シーストＳＲＡ）の添加量を２０重量部に変更した。
【００６６】
〔実施例１９〕
同じく、高抵抗カーボン（シーストＳＲＡ）の添加量を３０重量部に変更した。
【００６７】
〔実施例２０〕
同じく、高抵抗カーボン（シーストＳＲＡ）の添加量を５０重量部に変更した。
【００６８】
〔実施例２１〕
同じく、高抵抗カーボン（シーストＳＲＡ）の添加量を８０重量部に変更した。
【００６９】
〔実施例２２〕
実施例１の材料中、加硫剤である過酸化物をα，α’−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ−ｍ−イソプロピル）ベンゼンからジクミルパーオキサイドに変更し、これを３重量部添加した。
【００７０】
〔実施例２３〕
同じく、ジクミルパーオキサイドの添加量を４重量部に変更した。
【００７１】
〔実施例２４〕
同じく、ジクミルパーオキサイドの添加量を５重量部に変更した。
【００７２】
〔実施例２５〕
同じく、ジクミルパーオキサイドの添加量を６重量部に変更した。
【００７３】
〔実施例２６〕
実施例２５の材料中、硫化フェノール樹脂（サンセラーＡＰ）に代えて、硫化アルキルフェノール樹脂（Ｖｕｌｔａｃ  ７）を２重量部添加した。
【００７４】
〔実施例２７〕
同じく、硫化アルキルフェノール樹脂（Ｖｕｌｔａｃ  ＴＢ７）を２重量部添加した。
【００７５】
〔実施例２８〕
実施例２５の材料中、硫化フェノール樹脂（サンセラーＡＰ）の添加量を１重量部に変更し、さらに硫化アルキルフェノール樹脂（Ｖｕｌｔａｃ  ７）を１重量部添加した。
【００７６】
〔比較例１〕
上記実施例において添加した硫化フェノール樹脂、硫化アルキルフェノール樹脂、および高抵抗カーボンの添加量を何れも０とし、加硫剤の過酸化物としてｌ，ｌ−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）３，３，５−トリメチルシクロヘキサンを６重量部添加した。
【００７７】
〔比較例２〕
同じく、加硫剤の過酸化物としてα，α’−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ−ｍ−イソプロピル）ベンゼンを３重量部添加した。
【００７８】
〔結果〕
表１〜３の判定結果から明らかなように、本発明の実施例１〜２８のゴム組成物はアルミニウムと鉄の何れに対しても殆どが○以上の判定で、一部に△や▲の判定があるものの、金属との固着を低減する効果がはっきりと認められたのに対し、比較例１〜２のゴム組成物は何れも×判定であった。
【００７９】
また、ここで硫化フェノール樹脂および／または硫化アルキルフェノール樹脂の添加量について見ると、実施例１〜１６の結果から、硫化フェノール樹脂および／または硫化アルキルフェノール樹脂の添加量は２〜５重量部が最も好ましいことがわかった。
【００８０】
さらに高抵抗カーボンを１０〜８０重量部添加した実施例１７〜２１のゴム組成物は何れも◎の判定であり、金属との固着防止効果がより優れていることが確認された。
【００８１】
以上の実施例に示した如き本発明のゴム組成物を用いてシール部材やガスケット材、ダストカバーなどのゴム部品を成型することにより、余分なコストをかけることなく金属密着環境下での固着を確実に回避でき、長期にわたり安定した性能を維持できるゴム部品を提供することが可能となる。