(57)【要約】      （修正有）【課題】簡単な構造で容易に表示情報を移動操作する。【解決手段】表示部３と、すくなくとも２方向に操作可能な方向キーを有する多方向操作キー１と、多方向操作キーの裏側に配置され、方向キーの押圧を受けてオンになる接点用電極と、当該多方向操作キーの操作に応じて処理を行う制御部と備え、制御部は、多方向操作キーの内の任意の方向キーがオンになったことを検出する手段と、当該検出手段による検出後から所定時間以内に、１または２以上の別のキーがオンになったかどうかを判別する手段と、当該判別の結果、１または２以上の別のキーがオンになったと判断された場合に、別のキーが多方向操作キーの中央に対して任意の方向キーと反対側にある反対方向キーを含むかどうかを判別し、当該判別の結果、反対方向キーを含むと判断された場合に、任意の方向キーと反対方向キーとを結ぶ線方向に、表示部に表示される情報３０を移動する移動手段とを備える。【選択図】図４
2011059976.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
表示部と、
中心を通る少なくとも２方向にそれぞれ操作可能な方向キーを有する多方向操作キーと、
上記多方向操作キーの裏側に配置されると共に、上記方向キーの押圧を受けてオンになる接点用電極を有するプリント回路基板と、
当該多方向操作キーの操作に応じて処理を行う制御部と、
を備え、
当該制御部は、
上記多方向操作キーの内の任意の方向キーがオンになったことを検出する検出手段と、
当該検出手段による検出後から所定時間以内に、１または２以上の別のキーがオンになったかどうかを判別する所定時間オン・オフ判別手段と、
当該所定時間オン・オフ判別手段による判別の結果、上記１または２以上の別のキーがオンになったと判断された場合に、上記別のキーが上記多方向操作キーの中央に対して上記任意の方向キーと反対側にある反対方向キーを含むかどうかを判別する反対方向キー判別手段と、
当該反対方向キー判別手段による判別の結果、上記別のキーが上記反対方向キーを含むと判断された場合に、上記任意の方向キーと上記反対方向キーとを結ぶ線方向に、上記表示部に表示される表示情報を移動する移動手段と、
を備えることを特徴とする電子機器。
【請求項２】
前記多方向操作キーは、さらに、その中央に設けた中央キーの押圧操作をも可能とする操作キーであり、
前記制御部は、
前記所定時間オン・オフ判別手段による判別の結果、前記別のキーがオンになったと判断された場合に、前記別のキーが上記中央キーを含むかどうかを判別する中央キー判別手段を、
さらに備え、
前記移動手段は、前記所定時間内に、上記中央キーがオンになり、続いて前記反対方向キーがオンになったことを条件に、前記任意の方向キーと前記反対方向キーとを結ぶ線方向に、前記表示部に表示される表示情報を移動することを特徴とする請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
前記制御部は、
前記検出間隔と前記表示情報の移動速度とを対応付ける情報格納テーブルを記憶する記憶手段と、
上記情報格納テーブルにアクセスして、前記検出間隔と対応付けられた上記移動速度を決定する移動速度決定手段と、
をさらに備え、
前記移動手段は、上記移動速度決定手段により決定された上記移動速度にて前記表示情報の移動を実行することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の電子機器。
【請求項４】
前記情報格納テーブルは、さらに、前記移動速度と対応付けて、前記表示情報の移動速度を低下させる速度低下情報をも格納し、
前記移動速度決定手段は、前記移動速度とともに上記速度低下情報も決定し、
前記制御部は、
上記速度低下情報に基づいて前記表示情報の移動を停止する第一移動停止手段を、さらに備えることを特徴とする請求項３に記載の電子機器。
【請求項５】
前記制御部は、
前記表示情報の移動中に、任意のキーの操作を受け付けたかどうかを判別する操作受付有無判別手段と、
当該操作受付有無判別手段による判別の結果、上記任意のキーの操作を受け付けたと判断した場合に、前記表示情報の移動を停止する第二移動停止手段と、
を、さらに備えることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の電子機器。
【請求項６】
表示部と、中心を通る少なくとも２方向にそれぞれ操作可能な方向キーを有する多方向操作キーと、上記多方向操作キーの裏側に配置されると共に、上記方向キーの押圧を受けてオンになる接点用電極を有するプリント回路基板と、当該多方向操作キーの操作に応じて処理を行う制御部とを備えた電子機器のメモリに格納されるコンピュータプログラムであって、
それを上記メモリから読み出して実行することによって、
上記制御部を、
上記多方向操作キーの内の任意の方向キーがオンになったことを検出する検出手段、
当該検出手段による検出後から所定時間以内に、１または２以上の別のキーがオンになったかどうかを判別する所定時間オン・オフ判別手段、
当該所定時間オン・オフ判別手段による判別の結果、上記１または２以上の別のキーがオンになったと判断された場合に、上記別のキーが上記多方向操作キーの中央に対して上記任意の方向キーと反対側にある反対方向キーを含むかどうかを判別する反対方向キー判別手段、
当該反対方向キー判別手段による判別の結果、上記別のキーが上記反対方向キーを含むと判断された場合に、上記任意の方向キーと上記反対方向キーとを結ぶ線方向に、上記表示部に表示される表示情報を移動する移動手段の内の少なくともいずれか１つの手段として機能させることを特徴とする、コンピュータプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示部に表示される表示情報の移動機能を有する電子機器、およびその電子機器において表示情報を移動するためのコンピュータプログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
携帯電話、携帯音響再生装置等の小型の電子機器の多くは、単なる電話や音楽の再生といった機能のみならず、様々な機能を発揮する。例えば、当該電子機器は、インターネットに接続して所望の情報を入手すべく検索を行い、あるいは外部のサーバにアクセスして音楽データをダウンロードすることも可能である。かかるマルチ機能を持つ電子機器には、画面上の検索リスト、音楽データのリスト、地図情報等の表示情報を移動する機能も持つことが要求される。表示情報の移動機能を持つ電子機器としては、例えば、X軸移動操作部およびY軸移動操作部を表示部の近傍に配置し、当該操作部をなぞることによって、表示部に表示される表示情報をX軸方向あるいはY軸方向に移動させることのできるものが知られている（特許文献１参照。）
【０００３】
また、多方向操作キーとその中央にあるセンターキーの間にリング状の第２操作キーを配置して、当該第２操作キーを回転することによって、表示部に表示される情報を変化させることのできる携帯電子機器も知られている（特許文献２参照）。さらに、特許文献２に開示される操作キーとほぼ同じ形態の回転操作入力用のキーを設け、外側の円形移動パッド部を回転させると表示部に表示される表示情報を上下方向に移動でき、内側の円形移動パッド部を回転させると表示情報を左右方向に移動することのできる携帯端末装置も知られている（特許文献３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００１−６９２２３（要約書）
【特許文献２】ＷＯ２００５／０２４６１６（要約書）
【特許文献３】特開２００９−１２２７９４（要約書）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上述の従来技術には、次のような問題がある。特許文献１に開示される電子機器の場合には、表示情報の移動を行うために細長い操作部を上下方向あるいは左右方向になぞる必要がある。電子機器は、なるべく片手にて操作可能であることが強く求められており、かかる細長い操作部を片手でその電子機器を持ちながら、同じ手の指で操作するのは難しい。また、特許文献２および特許文献３に開示される電子機器の場合には、円形の多方向操作キーの操作によって表示情報を移動する点で、上記のような問題は無く、片手で操作することが可能である。しかし、多方向操作キーの回転操作によって表示情報を移動するので、指が疲れるという問題がある。また、押圧機能を持つキーと回転操作するキーを別途設け、あるいは同じキーに押圧と回転の両操作を可能とする構造を持たせる必要があるため、キーの構成が複雑になり、故障が生じやすくなるという問題もある。
【０００６】
本発明は、上記のような問題に鑑みなされたもので、電子機器において、簡単な構造にて容易に表示情報の移動操作を実現することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を解決するため、本発明の一形態は、表示部と、中心を通る少なくとも２方向にそれぞれ操作可能な方向キーを有する多方向操作キーと、多方向操作キーの裏側に配置されると共に、方向キーの押圧を受けてオンになる接点用電極を有するプリント回路基板と、多方向操作キーの操作に応じて処理を行う制御部とを備え、制御部は、多方向操作キーの内の任意の方向キーがオンになったことを検出する検出手段と、検出手段による検出後から所定時間以内に、１または２以上の別のキーがオンになったかどうかを判別する所定時間オン・オフ判別手段と、当該所定時間オン・オフ判別手段による判別の結果、１または２以上の別のキーがオンになったと判断された場合に、別のキーが多方向操作キーの中央に対して任意の方向キーと反対側にある反対方向キーを含むかどうかを判別する反対方向キー判別手段と、当該反対方向キー判別手段による判別の結果、別のキーが反対方向キーを含むと判断された場合に、任意の方向キーと反対方向キーとを結ぶ線方向に、表示部に表示される表示情報を移動する移動手段と、を備える電子機器である。
【０００８】
本発明の別の形態は、多方向操作キーを、さらに、その中央に設けた中央キーの押圧操作をも可能とする操作キーとし、制御部は、所定時間オン・オフ判別手段による判別の結果、別のキーがオンになったと判断された場合に、別のキーが中央キーを含むかどうかを判別する中央キー判別手段をさらに備え、移動手段は、所定時間内に、中央キーがオンになり、続いて反対方向キーがオンになったことを条件に、任意の方向キーと反対方向キーとを結ぶ線方向に、表示部に表示される表示情報を移動する電子機器である。
【０００９】
本発明の別の形態は、制御部に、検出間隔と表示情報の移動速度とを対応付ける情報格納テーブルを記憶する記憶手段と、情報格納テーブルにアクセスして、検出間隔と対応付けられた移動速度を決定する移動速度決定手段とをさらに備え、移動手段は、移動速度決定手段により決定された移動速度にて表示情報の移動を実行する電子機器である。
【００１０】
本発明の別の形態は、情報格納テーブルに、さらに、移動速度と対応付けて、表示情報の移動速度を低下させる速度低下情報をも格納し、移動速度決定手段は、移動速度とともに速度低下情報も決定し、制御部は、速度低下情報に基づいて表示情報の移動を停止する第一移動停止手段を、さらに備える電子機器である。
【００１１】
本発明の別の形態は、制御部に、表示情報の移動中に任意のキーの操作を受け付けたかどうかを判別する操作受付有無判別手段と、操作受付有無判別手段による判別の結果、任意のキーの操作を受け付けたと判断した場合に、表示情報の移動を停止する第二移動停止手段とを、さらに備える電子機器である。
【００１２】
本発明の一形態は、表示部と、中心を通る少なくとも２方向にそれぞれ操作可能な方向キーを有する多方向操作キーと、多方向操作キーの裏側に配置されると共に、方向キーの押圧を受けてオンになる接点用電極を有するプリント回路基板と、多方向操作キーの操作に応じて処理を行う制御部とを備えた電子機器のメモリに格納されるコンピュータプログラムであって、それをメモリから読み出して実行することによって、制御部を、多方向操作キーの内の任意の方向キーがオンになったことを検出する検出手段、検出手段による検出後から所定時間以内に、１または２以上の別のキーがオンになったかどうかを判別する所定時間オン・オフ判別手段、当該所定時間オン・オフ判別手段による判別の結果、１または２以上の別のキーがオンになったと判断された場合に、別のキーが多方向操作キーの中央に対して任意の方向キーと反対側にある反対方向キーを含むかどうかを判別する反対方向キー判別手段、当該反対方向キー判別手段による判別の結果、別のキーが反対方向キーを含むと判断された場合に、任意の方向キーと反対方向キーとを結ぶ線方向に、表示部に表示される表示情報を移動する移動手段の内の少なくともいずれか１つの手段として機能させるコンピュータプログラムである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、電子機器において、簡単な構造にて容易に表示情報の移動操作を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、第一の実施の形態に係る電子機器の正面図である。
【図２】図２は、図１に示す多方向操作キーの裏側から表側の部分を外したときの当該裏側にあるプリント回路基板上の接点用電極および表側の操作パネルを示す図であり、操作パネルは透過的に示す。
【図３】図３は、図１に示す多方向操作キーのＡ−Ａ線断面図である。
【図４】図４は、図１に示す電子機器に設けられる多方向操作キーを矢印Ａの方向に操作して、表示部に表示される表示情報を矢印Ｅの方向に移動させる様子を示す図であり、（４Ａ）は多方向操作キーを操作する様子を、（４Ｂ）は表示部に表示される表示情報が移動する様子を、それぞれ示す。
【図５】図５は、図１に示す電子機器に設けられる多方向操作キーを矢印Ｂの方向に操作して、表示部に表示される表示情報を矢印Ｆの方向に移動させる様子を示す図であり、（５Ａ）は多方向操作キーを操作する様子を、（５Ｂ）は表示部に表示される表示情報が移動する様子を、それぞれ示す。
【図６】図６は、図１に示す電子機器の本体に備えられる制御部の例示的なハードウェアの構成図である。
【図７】図７は、図１に示す電子機器が行う表示情報の移動処理の流れを示すフローチャートの一例である。
【図８】図８は、第二の実施の形態に係る電子機器が行う表示情報の移動処理の流れを示すフローチャートの一例である。
【図９】図９は、第三の実施の形態に係る電子機器の内部のメモリに格納される情報格納テーブルの一例を示す図である。
【図１０】図１０は、第三の実施の形態に係る電子機器が行う表示情報の移動処理の流れを示すフローチャートの一例である。
【図１１】図１１は、第四の実施の形態に係る電子機器の内部のメモリに格納される情報格納テーブルの一例を示す図である。
【図１２】図１２は、第四の実施の形態に係る電子機器が行う表示情報の移動処理およびその後の移動の停止処理の流れを示すフローチャートの一例である。
【図１３】図１３は、第五の実施の形態に係る電子機器が行う表示情報の移動処理およびその後の移動の停止処理の流れを示すフローチャートの一例である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下に、本発明の電子機器およびコンピュータプログラムの各実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、以下の各実施の形態では、電子機器として携帯電話を例に説明するが、電子機器は携帯電話に限定されず、他の種類の機器、例えば、携帯用薄型ＰＣ、音楽再生用携帯機器などでも良い。
【００１６】
＜第一の実施の形態＞
電子機器の第一の実施の形態は、電子機器に設けられた多方向操作キー内の任意の方向キーとそれと対向する反対方向キーが連続してオンになると、それら方向キーを結ぶ方向に、表示部に表示される表示情報を移動する機能を有する形態の一例である。
【００１７】
１．１  多方向操作キーの構造
図１は、第一の実施の形態に係る電子機器の正面図である。
【００１８】
この実施の形態において、多方向操作キー１は、電子機器２に備えられ、キーの中心から８方向に押圧入力できるキーである。ただし、多方向操作キー１を、その中心を通る２方向、４方向、６方向、１０方向等に押圧入力できるキーとしても良い。また、電子機器２の正面上方には表示部３が備えられている。表示部３は、文字、画像等の表示情報を表示することができる。これらは、第一の実施の形態以外の実施の形態についても同様である。
【００１９】
図２は、図１に示す多方向操作キーの裏側から表側の部分を外したときの当該裏側にあるプリント回路基板上の接点用電極および表側の操作パネルを示す図であり、操作パネルは透過的に示す。図３は、図１に示す多方向操作キーのＡ−Ａ線断面図である。
【００２０】
多方向操作キー１は、その表側に配置される操作パネル１０と、当該操作パネル１０の裏側に配置されるプリント回路基板２０とを備える。操作パネル１０は、略円板形状の薄型の樹脂シート１１と、その樹脂シート１１上に固定される円環形状で樹脂製の外周操作板１２と、樹脂シート１１上であってその外周操作板１２の略中央の穴部分に固定される円形で樹脂製の中央操作板１３とを備える。外周操作板１２は、図２に示すように、その上部から右回りに４５度間隔で８領域に分けられた方向キー１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄ，１ｅ，１ｆ，１ｇ，１ｈを有し、各方向キー１ａ等を独立して押圧できる。また、外周操作板１２と中央操作板１３との間には隙間が設けられ、外周操作板１２と中央操作板１３とを独立して操作できるようにしている。ただし、後述する第二の実施の形態以外の実施の形態では、中央操作板１３を必ずしも設けなくて良い。外周操作板１２の押圧操作ができるだけで、目的を達成できるからである。
【００２１】
樹脂シート１１の裏面には、外周操作板１２の円環に沿うように、外周操作板１２の中心から４５度間隔に１個ずつ合計８個の接点用弾性体１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅ，１４ｆ，１４ｇ，１４ｈ（以後、総称するときには、「接点用弾性体１４」と称し、図２、図４および図５では各接点用弾性体の符号に続いてカッコ書きで総称用の符号を付している）が固定されている。各接点用弾性体１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅ，１４ｆ，１４ｇ，１４ｈは、それぞれ、方向キー１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄ，１ｅ，１ｆ，１ｇ，１ｈの略中央の真下に配置されている。ただし、接点用弾性体１４は、樹脂シート１１の裏側であれば、方向キー１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄ，１ｅ，１ｆ，１ｇ，１ｈの略中央の真下以外の箇所に配置しても良い。接点用弾性体１４は、略半球形状を有しており、その球面側先端（突出部位）がプリント回路基板２０を向くように、樹脂シート１１に固定される。また、樹脂シート１１の裏面であって中央操作板１３の裏側に対応する領域には、１個の接点用弾性体１４ｉ（以後、総称するときには、「接点用弾性体１４」と称し、図２、図４および図５では各接点用弾性体の符号に続いてカッコ書きで総称用の符号を付している）が固定されている。接点用弾性体１４ｉの形状は、他の接点用弾性体１４ａ等と同じ形状である。
【００２２】
接点用弾性体１４は、プリント回路基板２０上に接触後に弾性変形できるように、柔軟性に富む材料で構成されている。また、接点用弾性体１４には、導電性を付与するために、導電性材料が分散されている。導電性材料としては、カーボン、金属等を例示できるが、粒子径が小さいもの（ナノレベルの粒子）を容易に製造でき、かつその取り扱いが容易なカーボンブラックがより好ましい。また、接点用弾性体１４を構成する母材としては、シリコーンゴム、ウレタン樹脂、熱可塑性エラストマー、天然ゴムを用いることができ、それらの中でも、シリコーンゴムが好ましい。導電性材料の混合量は、導電性を高めかつシリコーンゴムの弾性を維持する観点から、シリコーンゴムの材料と当該導電性材料の総重量に対して１０〜４０重量％であるのが好ましく、さらには、１５〜３５重量％がより好ましい。
【００２３】
プリント回路基板２０には、接点用弾性体１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ，１４ｅ，１４ｆ，１４ｇ，１４ｈ，１４ｉの裏側にそれぞれ対応する位置に、接点用電極の一例である櫛歯電極２４ａ，２４ｂ，２４ｃ，２４ｄ，２４ｅ，２４ｆ，２４ｇ，２４ｈ，２４ｉ（以後、総称するときには、「櫛歯電極２４」と称し、図２では各櫛歯電極の符号に続いてカッコ書きで総称用の符号を付している）が配置されている。ここで、「裏側」は、直下に限定されず、直下から外れていても、裏方向にあればすべて含むように広義に解釈される。櫛歯電極２４は、多数の歯を有する櫛形状の２つの電極２５，２６を互いに接触しないように各歯を互い違いにかみ合わせるように配置した電極である。櫛歯電極２４の上から接点用弾性体１４を押圧させて接触させると、その押圧に応じて櫛歯電極２４と接点用弾性体１４との接触面積が大きくなり、その結果、電極２５と電極２６との間の電気抵抗が小さくなる。すなわち、接点用弾性体１４は、櫛歯電極２４を構成する電極２５，２６間の電気抵抗を変えることができる可変抵抗機能を発揮する。なお、櫛歯電極２４の数は、必ずしも、接点用弾性体１４の個数と等しい数の独立した電極としなくとも良い。例えば、櫛歯電極２４ｂ，２４ｄ，２４ｆ，２４ｈを構成する電極２５を、当該電極２５を半割りにした半割形状電極とし、櫛歯電極２４ａを構成する電極２５を、その櫛歯電極２４ａの両隣りに配置される櫛歯電極２４ｂおよび櫛歯電極２４ｈを構成する各電極２５の半割形状電極とそれぞれ接続し、同様に、櫛歯電極２４ｃを構成する電極２５を、その両隣りに配置される櫛歯電極２４ｂおよび櫛歯電極２４ｄを構成する各電極２５の半割形状電極とそれぞれ接続するというように、１つの電極２５と２つの半割形状電極とを接続した電極体とし、合計４個の電極体を形成するようにしても良い。また、その場合、各電極体における電圧の比に基づいて操作方向を決定することもできる。一例を挙げると、上記４個の電極体を、北方向、東方向、南方向および西方向の４種類の方向に割り振る。外周操作板１２上のある方向を押圧したときに、北方向、東方向、南方向、西方向の各電極体の電圧比が１０：１０：０：０であると仮定すると、その電圧比に基づいて計算して各方向のベクトルを生成した結果、北方向および東方向に、同じ大きさのベクトルが生成される。次に、これらのベクトルを合成し、北東方向の合成ベクトルが生成された結果、操作方向を北東方向と決定することができる。
【００２４】
上記の可変抵抗機能により、電極２５，２６間を流れる電流あるいは電極２５，２６間の電気抵抗値が予め設定された閾値を超えると、その櫛歯電極２４のスイッチがオンになり、当該閾値以下の場合にはスイッチがオフになるように構成することができる。このような意味で、本願にて「キーがオンになる」ことは、アナログ的に電気抵抗値あるいは電流値が変化する場合において所定の閾値を超えたか否かを基準とするスイッチのオン・オフと、以下に述べるようなデジタル的なスイッチのオン・オフとを含むように広義に解釈される。このような機能を発揮するための接点用電極としては、櫛歯電極２４以外の電極、例えば半円状の電極を互いに接触しないように配置させた電極を用いることもできる。なお、接点用弾性体１４に代えて、例えば硬質の樹脂で構成される接点部材を採用し、その接点部材が櫛歯電極２４を構成する電極２５と電極２６との間をつなぐように接触することによる電流値の検出に基づき、デジタル的にオン・オフさせる機能を発揮するようにしても良い。さらに、櫛歯電極２４に代表される接点用電極の１または２以上を円環形状の電極とその内方に非接触に配置されるドット形状の電極とし、その上方をメタルドームで覆う形態とし、硬質樹脂あるいは上記のような接点用弾性体１４にてメタルドームをへこませることで、デジタル的にスイッチをオン・オフさせることも可能である。
【００２５】
１．２  表示情報の移動の状況
図４は、図１に示す電子機器に設けられる多方向操作キーを矢印Ａの方向に操作して、表示部に表示される表示情報を矢印Ｅの方向に移動させる様子を示す図であり、（４Ａ）は多方向操作キーを操作する様子を、（４Ｂ）は表示部に表示される表示情報が移動する様子を、それぞれ示す。
【００２６】
多方向操作キー１を、その下方にある方向キー（下方向キー）１ｅからその反対側に相当する上方にある方向キー（上方向キー）１ａに向かう方向（図４（４Ａ）の矢印Ａの方向）に押圧操作すると、下方向キー１ｅの裏側にある接点用弾性体１４ｅが櫛歯電極２４ｅに接触してスイッチがオンになり、続いて、上方向キー１ａの裏側にある接点用弾性体１４ａが櫛歯電極２４ａに接触してスイッチがオンになる。図４に示す例では、多方向操作キー１を下から上に向かって押圧操作することにより、表示部３に表示される表示情報（地図）３０が下方向（矢印Ｅの方向）に移動して表示情報３１に変化する。表示情報３０に表示されている地図上の特定の建物Ｍが、表示情報３１において下方に移動していることから、表示情報３０全体が下方に移動していることがわかる。
【００２７】
図５は、図１に示す電子機器に設けられる多方向操作キーを矢印Ｂの方向に操作して、表示部に表示される表示情報を矢印Ｆの方向に移動させる様子を示す図であり、（５Ａ）は多方向操作キーを操作する様子を、（５Ｂ）は表示部に表示される表示情報が移動する様子を、それぞれ示す。
【００２８】
上述の場合と同様に、多方向操作キー１を、その左方にある方向キー（左方向キー）１ｇからその反対側に相当する右方にある方向キー（右方向キー）１ｃに向かう方向（図５（５Ａ）の矢印Ｂの方向）に押圧操作すると、左方向キー１ｇの裏側にある接点用弾性体１４ｇが櫛歯電極２４ｇに接触してスイッチがオンになり、続いて、右方向キー１ｃの裏側にある接点用弾性体１４ｃが櫛歯電極２４ｃに接触してスイッチがオンになる。図５に示す例では、多方向操作キー１を左から右に向かって押圧操作することにより、表示部３に表示される表示情報３０が左方向（矢印Ｆの方向）に移動して表示情報３２に変化する。表示情報３０に表示されている地図上の特定の建物Ｍが、表示情報３２において左に移動していることから、表示情報３０全体が左に移動していることがわかる。
【００２９】
このように、連続して任意の直線方向にある２つの方向キーがある方向に順に押されてスイッチがオンになると、電子機器２の制御部（後述する）は、表示部３に表示される表示情報３０を、当該ある方向とは逆の方向に移動する。図４および図５では、それぞれ、表示情報３０を下方向および左方向に移動する例を示しているが、多方向操作キー１において上方向キー１ａから下方向キー１ｅに向けて押圧操作した場合には、表示情報３０は上方向に移動し、また、右方向キー１ｃから左方向キー１ｇに向けて押圧操作した場合には、表示情報３０は右方向に移動する。同様に、多方向操作キー１において右上の方向キー（右上方向キー）１ｂから左下の方向キー（左下方向キー）１ｆに向けて押圧操作すると、表示情報３０は、右上方向に移動し、その逆方向に押圧操作すると、表示情報３０は、左下方向に移動する。さらに、多方向操作キー１において左上の方向キー（左上方向キー）１ｈから右下の方向キー（右下方向キー）１ｄに向けて押圧操作すると、表示情報３０は、左上方向に移動し、その逆方向に押圧操作すると、表示情報３０は、右下方向に移動する。多方向操作キー１を、８方向に操作可能なキーとせずに、例えば上下２方向、あるいは左右２方向のみに操作可能なキーとする場合には、表示情報３０を上方向若しくは下方向にのみ移動可能、あるいは表示情報３０を右方向若しくは左方向のみに移動可能としても良い。また、上述の例では、多方向操作キー１において最初に押圧される方向キーから、続いて押圧される反対側の方向キー（「反対方向キー」と称する）に向かう方向と、表示情報３０の移動方向とは逆方向としているが、これを同じ方向にするようにしても良い。その場合、例えば、多方向操作キー１を下から上に向かって押圧操作することにより、表示部３に表示される表示情報３０も上方向に移動する。
【００３０】
多方向操作キー１内の２つの方向キー１ａ，１ｅ等を連続して押圧操作する場合、一律に表示情報３０を移動する処理にしてしまうと、当該方向キー１ａ，１ｅ等の押圧操作により独自に実行する処理を行いたい場合に、行うことができなくなるおそれがある。このため、ある方向キー１ａ等とそれと反対側にある方向キー１ｅ等とを押圧操作した場合に、各方向キー１ａ，１ｅ等の押圧操作により独自の処理を行う場合と、表示部３に表示される表示情報３０の移動を行う場合とを、各方向キー１ａ，１ｅ等がオンになる検出間隔の長短によって区別できるようにするのが好ましい。具体的には、ある方向キー１ａ等とその反対側にある方向キー１ｅ等の検出間隔が所定時間以下の場合には表示情報３０を移動し、当該所定時間より長い場合には独自の処理を行うようにするのが好ましい。この処理の流れについては、より詳細に後述する。
【００３１】
１．３  制御部の概略構成
次に、上述の表示情報３０の移動を実現するために必要な電子機器２内の制御部の構成について説明する。
【００３２】
図６は、図１に示す電子機器の本体に備えられる制御部の例示的なハードウェアの構成図である。
【００３３】
制御部４０は、表示部３に表示される表示情報３０の表示を制御する機能を有する構成部であり、中央処理装置（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ：  ＣＰＵ）４１と、読み出し専用のメモリ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ：  ＲＯＭ）４２と、読み書き可能なメモリ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ：  ＲＡＭ）４３と、ビデオＲＡＭ（Ｖｉｄｅｏ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ：  ＶＲＡＭ）４４と、電気若しくは電圧の操作でデータの消去若しくは書き換えを可能としたメモリ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  ａｎｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ：  ＥＥＰＲＯＭ）４５と、インターフェイス（Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ：  Ｉ／Ｆ）４６とを備える。
【００３４】
ＲＯＭ４２は、ＣＰＵ４１の制御用プログラム等の読み出し専用の情報を格納したメモリである。ＲＡＭ４３は、オペレーションシステム（Ｏｐｅｒａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ：  ＯＳ）、各種アプリケーションソフト、この実施の形態における表示情報３０の移動処理を実行するために必要なコンピュータプログラム等を格納した、読み書き可能なメモリである。ＶＲＡM４４は、多くの表示情報３０を表示部３に表示する際に、表示情報３０のデータを一時的にストックしておくメモリである。ＥＥＰＲＯＭ４５も、一時的にデータを書き込んでおくメモリである。インターフェイス４６は、制御部４０の外部からの信号を受信あるいはその外部に信号を送信する部分である。ここで、「制御部４０の外部」には、「電子機器２の外部」も含まれる。外部のネットワーク（例えば、インターネット）回線との間でデータの送受信を行う機能を備えた電子機器２の場合であっても、上記インターフェイス４６を利用することができる。
【００３５】
ＣＰＵ４１は、多方向操作キー１の内の任意の方向キー１ａ等がオンになったことを検出する検出手段と、当該検出手段による検出後から所定時間以内に、１または２以上の別のキーがオンになったかどうかを判別する所定時間オン・オフ判別手段と、当該所定時間オン・オフ判別手段による判別の結果、１または２以上の別のキーがオンになったと判断された場合に、別のキーが多方向操作キー１の中央に対して任意の方向キー１ａ等と反対側にある反対方向キー１ｅ等を含むかどうかを判別する反対方向キー判別手段と、当該反対方向キー判別手段による判別の結果、別のキーが反対方向キー１ｅ等を含むと判断された場合に、任意の方向キー１ａ等から反対方向キー１ｅ等に向かう方向と逆方向に、表示部３に表示される表示情報３０を移動する移動手段とを兼ねる。なお、ＣＰＵ４１は、移動手段として、任意の方向キー１ａ等から反対方向キー１ｅ等に向かう方向と同じ方向に、表示部３に表示される表示情報３０を移動するようにしても良い。また、ＣＰＵ４１は、上記各手段としての機能を実行するのみならず、多方向操作キー１の各方向キー１ａ等を押圧操作した際の独自の処理（例えば、メニューの表示、選択、カーソルの上下左右への移動など）を、実行することができる。
【００３６】
ＲＡＭ４３には、ＣＰＵ４１が検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段および移動手段としての機能を実行するためのコンピュータプログラムが格納されている。ＣＰＵ４１は、上記各手段の実行に際して、ＲＡＭ４３内の当該コンピュータプログラムを読み出すことができる。すなわち、当該コンピュータプログラムは、制御部４０内のＣＰＵ４１を、検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段として機能させるプログラムである。
【００３７】
なお、当該コンピュータプログラムは、検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段の全手段を実行させるものに限られない。例えば、検出手段は、制御部４０内のハードウェアにて実現し、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段を当該コンピュータプログラムに従って実行するようにしても良い。また、検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段の各手段を行うコンピュータプログラムを別々にＲＡＭ４３内に格納しておき、ＣＰＵ４１がそれらのコンピュータプログラムを読み出すことにより、多方向操作キー１の内の任意の方向キー１ａ等がオンになった時点から、表示情報３０の移動を行うまでの各処理を実行するようにしても良い。また、コンピュータプログラムは、外部のネットワークを経由して電子機器２にインストールし、あるいは情報記録媒体を電子機器２内のスロット（図示せず）に装填し、その情報記録媒体に格納されたコンピュータプログラムを、制御部４０内のＲＡＭ４３若しくはＥＥＰROM４５に格納するようにしても良い。
【００３８】
１．４  例示的な移動処理の流れ
【００３９】
図７は、図１に示す電子機器が行う表示情報の移動処理の流れを示すフローチャートの一例である。
【００４０】
図７に示すフローチャートは、多方向操作キー１内の任意の方向キー１ａ等と当該任意の方向キー１ａ等の反対側にある反対方向キー１ｅ等とを連続して押圧操作したときに、それらの検出間隔が所定時間以内のときに表示情報３０の移動を行うという最もシンプルな処理の流れを示す。
【００４１】
電子機器２の操作者が、多方向操作キー１上の任意の方向キー１ａ等を押圧し、続いて別の方向キーを押圧すると、ＣＰＵ４１は、検出手段として、当該任意の方向キー１ａ等がオンになったことを検出する（ステップＳＴ１）。次に、ＣＰＵ４１は、所定時間オン・オフ判別手段として、その任意の方向キー（これを、便宜上、「最初の方向キー」と称する）１ａ等がオンになってから所定時間（Ｔ秒）経過前に別の方向キーがオンになったかどうかを判別する（ステップＳＴ２）。ここで、「所定時間」は、例えば、５０〜３００ｍｓｅｃ、より好ましくは１００〜２００ｍｓｅｃの範囲等に設定することができる。その設定は、操作者が電子機器２を操作して自由に設定できるようにし、あるいはメーカ側が電子機器２のメモリに新しい所定時間のデータを入力したり、複数存在する所定時間から選択する形式で、変更できるようにしても良い。
【００４２】
ステップＳＴ２の判別の結果、所定時間内に別の方向キーがオンにならなかった場合には、ＣＰＵ４１は、オンになった各方向キー（この場合、最初の方向キー１ａ等）の指示に従う処理を行う（ステップＳＴ３）。一方、ステップＳＴ２の判別の結果、所定時間内に別の方向キーがオンになった場合には、ＣＰＵ４１は、反対方向キー判別手段として、所定時間内にオンになった別の方向キーが反対方向キー１ｅ等かどうかを判別する（ステップＳＴ４）。その判別の結果、別の方向キーが反対方向キー１ｅ等ではないと判断した場合には、ＣＰＵ４１は、オンになった各方向キー（この場合、最初の方向キー１ａ等と別の方向キー）の各指示に従う処理を行う（ステップＳＴ３）。一方、ステップＳＴ４の判別の結果、別の方向キーが反対方向キー１ｅ等であると判断した場合には、ＣＰＵ４１は、移動手段として、最初にオンとなった方向キー１ａ等から反対方向キー１ｅ等に向かう方向と逆方向に表示情報３０を移動する（ステップＳＴ５）。
【００４３】
＜第二の実施の形態＞
電子機器の第二の実施の形態は、電子機器に設けられた多方向操作キー内の任意の方向キーと、中央キーと、反対方向キーが連続してオンになると、上記２つの方向キーを結ぶ方向に表示情報を移動する機能を有する形態の一例であり、中央キーのオンを検出する必要がある点で、第一の実施の形態と異なる。
【００４４】
第二の実施の形態に係る電子機器２は、第一の実施の形態に係る電子機器２と、機器の構成および内部のハードウェア構成において共通する。しかし、制御部４０の一部および表示情報３０を移動させる形式に相違があるため、共通する部分は第一の実施の形態の説明をもって省略し、その相違部分についてのみ、以下に説明する。
【００４５】
２．１  制御部の概略構成
【００４６】
第二の実施の形態に係る電子機器２の制御部４０は、図６に示す構成と共通する。しかし、ＣＰＵ４１は、第一の実施の形態と同様の検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段であると共に、所定時間オン・オフ判別手段による判別の結果、別のキーがオンになったと判断された場合に、別のキーが中央キーである中央操作板１３を含むかどうかを判別する中央キー判別手段を兼ねる。また、ＣＰＵ４１は、移動手段として、所定時間内に、中央操作板１３が押されてオンになり、続いて反対方向キー１ｅ等がオンになったことを条件に、任意の方向キー１ａ等と反対方向キー１ｅ等とを結ぶ線方向に、表示部３に表示される表示情報を移動することができる。これらの点で、第二の実施の形態におけるＣＰＵ４１の機能は、第一の実施の形態におけるＣＰＵ４１の機能と異なる。
【００４７】
ＲＡＭ４３には、ＣＰＵ４１が検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、中央キー判別手段、反対方向キー判別手段および移動手段としての機能を実行するためのコンピュータプログラムが格納されている。ＣＰＵ４１は、上記各手段の実行に際して、ＲＡＭ４３内の当該コンピュータプログラムを読み出すことができる。すなわち、当該コンピュータプログラムは、制御部４０内のＣＰＵ４１を、検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、中央キー判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段として機能させるプログラムである。
【００４８】
なお、当該コンピュータプログラムは、検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、中央キー判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段の全手段を実行させるものに限られない。例えば、検出手段は、制御部４０内のハードウェアにて実現し、他の手段を当該コンピュータプログラムに従って実行するようにしても良い。また、検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、中央キー判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段の各手段を行うコンピュータプログラムを別々にＲＡＭ４３内に格納しておき、ＣＰＵ４１がそれらコンピュータプログラムを読み出すことにより、多方向操作キー１の内の任意の方向キー１ａ等がオンになった時点から、表示情報３０の移動を行うまでの各処理を実行するようにしても良い。
【００４９】
２．２  例示的な移動処理の流れ
【００５０】
図８は、第二の実施の形態に係る電子機器が行う表示情報の移動処理の流れを示すフローチャートの一例である。
【００５１】
図８に示すフローチャートは、多方向操作キー１内の任意の方向キー１ａ等と、中央キーである中央操作板１３および当該任意の方向キー１ａ等の反対側にある反対方向キー１ｅ等とを連続して押圧操作したときに、任意の方向キー１ａ等と反対方向キー１ｅ等がそれぞれオンになる検出間隔が所定時間以内のときに表示情報３０の移動を行う処理の流れを示す。
【００５２】
電子機器２の操作者が、多方向操作キー１上の任意の方向キー１ａ等を押圧し、続いて２つの別のキーを押圧すると、ＣＰＵ４１は、検出手段として、当該任意の方向キー１ａ等がオンになったことを検出する（ステップＳＴ１１）。次に、ＣＰＵ４１は、所定時間オン・オフ判別手段として、その任意の方向キー（これを、便宜上、「最初の方向キー」と称する）１ａ等がオンになってから所定時間（Ｔ秒）経過前に別の２つのキーがオンになったかどうかを判別する（ステップＳＴ１２）。ここで、「所定時間」は、例えば、５０〜３００ｍｓｅｃ、より好ましくは１００〜２００ｍｓｅｃの範囲等に設定することができ、その設定についても、第一の実施の形態にて説明したように、操作者あるいはメーカ側にて変更可能である。
【００５３】
ステップＳＴ１２の判別の結果、所定時間内に別の２つのキーがオンにならなかった場合には、ＣＰＵ４１は、オンになった各方向キー（この場合、最初の方向キー１ａ等）の指示に従う処理を行う（ステップＳＴ１３）。一方、ステップＳＴ１２の判別の結果、所定時間内に別の２つのキーがオンになった場合には、ＣＰＵ４１は、中央キー判別手段として、最初にオンになった別のキーが中央操作板１３であるかどうかを判別する（ステップＳＴ１４）。その判別の結果、最初にオンになった別のキーが中央操作板１３ではないと判断した場合には、ＣＰＵ４１は、オンになった各方向キー（この場合、最初の方向キー１ａ等と別のキー）の各指示に従う処理を行う（ステップＳＴ１３）。一方、ステップＳＴ１４の判別の結果、最初にオンになった別のキーが中央操作板１３であると判断した場合には、ＣＰＵ４１は、反対方向キー判別手段として、その次にオンになった別のキーが反対方向キー１ｅ等かどうかを判別する（ステップＳＴ１５）。その判別の結果、その次にオンになった別のキーが反対方向キー１ｅ等ではないと判断した場合には、ＣＰＵ４１は、オンになった各方向キー（この場合、最初の方向キー１ａ等、最初にオンになった別のキーおよびその次にオンになった別のキー）の各指示に従う処理を行う（ステップＳＴ１３）。一方、ステップＳＴ１５の判別の結果、その次にオンになった別のキーが反対方向キー１ｅ等であると判断した場合には、ＣＰＵ４１は、移動手段として、最初にオンとなった方向キー１ａ等から反対方向キー１ｅ等に向かう方向と逆方向に表示情報３０を移動する（ステップＳＴ１６）。
【００５４】
＜第三の実施の形態＞
電子機器の第三の実施の形態は、第一の実施の形態と略共通する操作で、かつ押圧操作の速度に対応した速度で表示情報を移動する形態の一例である。第三の実施の形態は、表示情報の移動速度が操作速度に依存する点で、第一の実施の形態と異なる。
【００５５】
第三の実施の形態に係る電子機器２は、第一の実施の形態に係る電子機器２と、機器の構成および内部のハードウェア構成において共通する。しかし、制御部４０の一部および表示情報３０を移動させる形式に相違があるため、共通する部分は第一の実施の形態の説明をもって省略し、その相違部分についてのみ、以下に説明する。
【００５６】
３．１  制御部の概略構成
【００５７】
第三の実施の形態に係る電子機器２の制御部４０は、図６に示す構成と共通する。しかし、ＣＰＵ４１は、第一の実施の形態と同様の検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段であると共に、メモリ内の情報格納テーブル（後述する）にアクセスして、任意の方向キー１ａ等がオンになってから反対方向キー１ｅ等がオンになるまでの検出間隔と対応付けられた移動速度を決定する移動速度決定手段を兼ねる。また、ＣＰＵ４１は、移動手段として、移動速度決定手段により決定された移動速度にて表示情報３０の移動を実行する。これらの点で、第三の実施の形態におけるＣＰＵ４１の機能は、第一の実施の形態におけるＣＰＵ４１の機能と異なる。
【００５８】
ＲＡＭ４３は、上記検出間隔と表示情報３０の移動速度とを対応付ける情報格納テーブルを記憶する記憶手段である。ただし、ＲＡＭ４３以外の他のメモリを、当該記憶手段としても良い。
【００５９】
図９は、第三の実施の形態に係る電子機器の内部のメモリに格納される情報格納テーブルの一例を示す図である。
【００６０】
図９に例示する情報格納テーブル５０には、検出間隔に対応付けるように、表示情報３０の移動速度が記述されている。検出間隔は、５段階に分けられている。各段階の数値範囲は、最小値より長く最大値以下の範囲を設定している。したがって、例えば、「８０〜１２０」という検出間隔の範囲のレベルは、８０ｍｓｅｃより長く１２０ｍｓｅｃ以下の検出間隔の範囲を設定したものである。２００ｍｓｅｃより長い検出間隔が情報格納テーブル５０に記述されていないのは、この実施の形態において所定時間（Ｔ秒）を２００ｍｓｅｃに設定しているため、２００ｍｓｅｃより検出間隔が長い場合には、表示情報３０の移動を行わずに、各方向キー１ａ，１ｅ等の指示に従い独自の処理を行うようにしているからである。情報格納テーブル５０では、検出間隔がより短くなると、表示情報３０の移動速度が大きくなるようにしている。操作者による多方向操作キー１の操作速度と、表示情報３０の移動速度とを対応付ける方が好ましいからである。
【００６１】
情報格納テーブル５０は、検出間隔と表示情報３０の移動速度とを対応付けたものであれば、図９に示す形態に限定されない。例えば、情報格納テーブル５０では、検出間隔を４０ｍｓｅｃの間隔にて５段階に設定しているが、４０ｍｓｅｃ以外の間隔とし、あるいは５段階より多い若しくは少ない段階数に設定しても良い。また、検出間隔および移動速度を、情報格納テーブル５０に記述されている数値と別の数値としても良い。
【００６２】
また、ＲＡＭ４３には、ＣＰＵ４１が検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段および移動速度決定手段としての機能を実行するためのコンピュータプログラムが格納されている。ＣＰＵ４１は、上記各手段の実行に際して、ＲＡＭ４３内の当該コンピュータプログラムを読み出すことができる。すなわち、当該コンピュータプログラムは、制御部４０内のＣＰＵ４１を、検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段、移動速度決定手段として機能させるプログラムである。
【００６３】
なお、当該コンピュータプログラムは、検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段、移動速度決定手段の全手段を実行させるものに限られない。例えば、検出手段は、制御部４０内のハードウェアにて実現し、他の手段を当該コンピュータプログラムに従って実行するようにしても良い。また、検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段、移動速度決定手段の各手段を行うコンピュータプログラムを別々にＲＡＭ４３内に格納しておき、ＣＰＵ４１がそれらコンピュータプログラムを読み出すことにより、多方向操作キー１の内の任意の方向キー１ａ等がオンになった時点から、表示情報３０の移動を行うまでの各処理を実行するようにしても良い。
【００６４】
３．２  例示的な移動処理の流れ
【００６５】
図１０は、第三の実施の形態に係る電子機器が行う表示情報の移動処理の流れを示すフローチャートの一例である。
【００６６】
図１０に示すフローチャートは、第一の実施の形態と同様の操作で、かつ検出間隔に対応付けられた移動速度にて表示情報の移動を行う処理の流れを示す。
【００６７】
図１０に示すフローチャートにおいて、ステップＳＴ２1からステップＳＴ２４までの処理は、それぞれ、図７に示すフローチャートのステップＳＴ１からステップＳＴ４までの各処理と共通するので、その説明を省略する。ステップＳＴ２４の判別の結果、別の方向キーが反対方向キー１ｅ等であると判断した場合には、ＣＰＵ４１は、移動速度決定手段として、ＲＡＭ４３内の情報格納テーブル５０にアクセスして、任意の方向キー１ａ等がオンになってから反対方向キー１ｅ等がオンになるまでの検出間隔と対応付けられた移動速度を決定する（ステップＳＴ２５）。ステップＳＴ２５に続いて、ＣＰＵ４１は、移動手段として、移動速度決定手段により決定された移動速度にて、最初にオンとなった方向キー１ａ等から反対方向キー１ｅ等に向かう方向と逆方向に表示情報３０の移動を実行する（ステップＳＴ２６）。
【００６８】
＜第四の実施の形態＞
電子機器の第四の実施の形態は、第三の実施の形態と略共通する操作で、かつ表示情報の移動後にその移動速度の低下情報に基づき、移動の停止を行う形態の一例である。第四の実施の形態は、移動速度の低下情報に基づいて表示情報の移動を停止する点で、第三の実施の形態と異なる。
【００６９】
第四の実施の形態に係る電子機器２は、第一および第三の実施の形態に係る電子機器２と、機器の構成および内部のハードウェア構成において共通する。しかし、制御部４０の一部および表示情報３０を停止させる点に相違があるため、共通する部分は第一および第三の実施の形態の説明をもって省略し、その相違部分についてのみ、以下に説明する。
【００７０】
４．１  制御部の概略構成
【００７１】
第四の実施の形態に係る電子機器２の制御部４０は、図６に示す構成と共通する。しかし、ＣＰＵ４１は、第一の実施の形態と同様の検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段であると共に、メモリ内の情報格納テーブル（後述する）にアクセスして、任意の方向キー１ａ等がオンになってから反対方向キー１ｅ等がオンになるまでの検出間隔と対応付けられた表示情報３０の移動速度およびその移動速度を低下させるための速度低下情報を決定する移動速度決定手段を兼ねる。また、ＣＰＵ４１は、第一移動停止手段として、表示情報３０の移動中に、移動速度決定手段により決定された速度低下情報に基づいて表示情報３０の移動を停止する。これらの点で、第四の実施の形態におけるＣＰＵ４１の機能は、第一および第三の実施の形態におけるＣＰＵ４１の機能と異なる。
【００７２】
ＲＡＭ４３は、上記検出間隔と表示情報３０の移動速度およびその移動速度を低下させるための速度低下情報とを対応付ける情報格納テーブルを記憶する記憶手段である。ただし、ＲＡＭ４３以外の他のメモリを、当該記憶手段としても良い。
【００７３】
図１１は、第四の実施の形態に係る電子機器の内部のメモリに格納される情報格納テーブルの一例を示す図である。
【００７４】
図１１に例示する情報格納テーブル６０には、検出間隔に対応付けるように、表示情報３０の移動速度とその移動速度を低下させるための速度低下情報が記述されている。検出間隔は、第三の実施の形態と同様、５段階に分けられている。情報格納テーブル６０では、検出間隔がより短くなると、表示情報３０の移動速度が大きくなるように設定され、かつ表示情報３０の移動が停止するまでの時間が長くなるように設定されている。この実施の形態における速度低下情報は、移動が低下するまでの時間の形式で情報格納テーブル６０中に記述されている。このため、操作者が多方向操作キー１を一方向に押圧操作すると、その操作速度が大きいほど、表示情報３０の初速度が大きく、かつ移動停止までの時間が長くなる。
【００７５】
情報格納テーブル６０は、検出間隔と、表示情報３０の移動速度および速度低下情報とを対応付けたものであれば、図１１に示す形態に限定されない。検出間隔、移動速度あるいは速度低下情報の各数値を、情報格納テーブル６０に記述されている各数値と別の数値としても良い。また、速度低下情報として、停止するまでの時間ではなく、速度の減速率（単位時間当たりの速度低下割合）、速度と経過時間との関数式（一次式であるか、多次式であるかを問わない）であっても良い。当該関数式を情報格納テーブル６０に記述する場合、各検出間隔の段階毎に異なる関数式を記述し、あるいは各検出間隔の段階に共通する関数式（例えば、Ｖ＝−０．１ｔ＋Ｃ）を１つ記述しておき、ある検出間隔に基づき特定の移動速度が選択されると、その選択された移動速度を初速度として当該関数式（具体的には、上記例示の関数式の「Ｃ」）に代入して、共通の関数式を特定の関数式にするようにしても良い。
【００７６】
また、ＲＡＭ４３には、ＣＰＵ４１が検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段、移動速度決定手段および第一移動停止手段としての機能を実行するためのコンピュータプログラムが格納されている。ＣＰＵ４１は、上記各手段の実行に際して、ＲＡＭ４３内の当該コンピュータプログラムを読み出すことができる。すなわち、当該コンピュータプログラムは、制御部４０内のＣＰＵ４１を、検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段、移動速度決定手段、第一移動停止手段として機能させるプログラムである。
【００７７】
なお、当該コンピュータプログラムは、検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段、移動速度決定手段、第一移動停止手段の全手段を実行させるものに限られない。例えば、検出手段は、制御部４０内のハードウェアにて実現し、他の手段を当該コンピュータプログラムに従って実行するようにしても良い。また、検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段、移動速度決定手段、第一移動停止手段の各手段を行うコンピュータプログラムを別々にＲＡＭ４３内に格納しておき、ＣＰＵ４１がそれらコンピュータプログラムを読み出すことにより、多方向操作キー１の内の任意の方向キー１ａ等がオンになった時点から、表示情報３０の移動の停止を行うまでの各処理を実行するようにしても良い。
【００７８】
４．２  例示的な移動処理の流れ
【００７９】
図１２は、第四の実施の形態に係る電子機器が行う表示情報の移動処理およびその後の移動の停止処理の流れを示すフローチャートの一例である。
【００８０】
図１２に示すフローチャートは、第一の実施の形態と同様の操作で、かつ検出間隔に対応付けられた移動速度にて表示情報の移動を行い、検出間隔に対応付けられた速度低下情報に基づき表示情報の移動を停止する処理の流れを示す。
【００８１】
図１２に示すフローチャートにおいて、ステップＳＴ３１からステップＳＴ３４までの処理は、それぞれ、図７に示すフローチャートのステップＳＴ１からステップＳＴ４までの各処理と共通するので、その説明を省略する。ステップＳＴ３４の判別の結果、別の方向キーが反対方向キー１ｅ等であると判断した場合には、ＣＰＵ４１は、移動速度決定手段として、ＲＡＭ４３内の情報格納テーブル６０にアクセスして、任意の方向キー１ａ等がオンになってから反対方向キー１ｅ等がオンになるまでの検出間隔と対応付けられた移動速度および速度低下情報を決定する（ステップＳＴ３５）。ステップＳＴ３５に続いて、ＣＰＵ４１は、移動手段として、移動速度決定手段により決定された移動速度にて、最初にオンとなった方向キー１ａ等から反対方向キー１ｅ等に向かう方向と逆方向に表示情報３０の移動を実行する（ステップＳＴ３６）。ステップＳＴ３６に続いて、ＣＰＵ４１は、第一移動停止手段として、速度低下情報に基づき表示情報３０の移動を停止する（ステップＳＴ３７）。
【００８２】
＜第五の実施の形態＞
電子機器の第五の実施の形態は、第一の実施の形態と略共通する操作で、かつ表示情報の移動後に任意のキーがオンになった場合に移動の停止を行う形態の一例である。ここで、「任意のキー」とは、多方向操作キーに加えて、他のキーも含むように広義に解釈されるものとする。ただし、「任意のキー」を、多方向操作キーのみ、あるいは多方向操作キーを除く他のキーに限定しても良い。第五の実施の形態は、操作者による任意のキーの操作に基づいて表示情報の移動を停止する点で、第四の実施の形態と異なる。
【００８３】
第五の実施の形態に係る電子機器２は、第一の実施の形態に係る電子機器２と、機器の構成および内部のハードウェア構成において共通する。しかし、制御部４０の一部および表示情報３０を停止させる点に相違があるため、共通する部分は第一の実施の形態の説明をもって省略し、その相違部分についてのみ、以下に説明する。
【００８４】
５．１  制御部の概略構成
【００８５】
第五の実施の形態に係る電子機器２の制御部４０は、図６に示す構成と共通する。しかし、ＣＰＵ４１は、第一の実施の形態と同様の検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段であると共に、表示情報３０の移動中に任意のキーの操作を受け付けたかどうかを判別する操作受付有無判別手段と、その操作受付有無判別手段の判別の結果、任意のキーの操作を受け付けたと判断した場合に、表示情報３０の移動を停止する第二移動停止手段とを兼ねる。このように、ＣＰＵ４１が操作受付有無判別手段と第二移動停止手段とを兼ねている点で、第五の実施の形態におけるＣＰＵ４１の機能は、第一の実施の形態におけるＣＰＵ４１の機能と異なる。
【００８６】
また、ＲＡＭ４３には、ＣＰＵ４１が検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段、操作受付有無判別手段および第二移動停止手段としての機能を実行するためのコンピュータプログラムが格納されている。ＣＰＵ４１は、上記各手段の実行に際して、ＲＡＭ４３内の当該コンピュータプログラムを読み出すことができる。すなわち、当該コンピュータプログラムは、制御部４０内のＣＰＵ４１を、検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段、操作受付有無判別手段、第二移動停止手段として機能させるプログラムである。
【００８７】
なお、当該コンピュータプログラムは、検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段、操作受付有無判別手段、第二移動停止手段の全手段を実行させるものに限られない。例えば、検出手段は、制御部４０内のハードウェアにて実現し、他の手段を当該コンピュータプログラムに従って実行するようにしても良い。また、検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、移動手段、操作受付有無判別手段、第二移動停止手段の各手段を行うコンピュータプログラムを別々にＲＡＭ４３内に格納しておき、ＣＰＵ４１がそれらコンピュータプログラムを読み出すことにより、多方向操作キー１の内の任意の方向キー１ａ等がオンになった時点から、表示情報３０の移動の停止を行うまでの各処理を実行するようにしても良い。
【００８８】
５．２  例示的な移動処理の流れ
【００８９】
図１３は、第五の実施の形態に係る電子機器が行う表示情報の移動処理およびその後の移動の停止処理の流れを示すフローチャートの一例である。
【００９０】
図１３に示すフローチャートは、第一の実施の形態と同様の操作で表示情報の移動を行い、移動中に任意のキーがオンになった場合にその移動を停止する処理の流れを示す。
【００９１】
図１３に示すフローチャートにおいて、ステップＳＴ４１からステップＳＴ４５までの処理は、それぞれ、図７に示すフローチャートのステップＳＴ１からステップＳＴ５までの各処理と共通するので、その説明を省略する。ステップＳＴ４５に続いて、ＣＰＵ４１は、操作受付有無判別手段として、任意のキーがオンになったかどうかを判別する（ステップＳＴ４６）。ステップＳＴ４６の判別の結果、任意のキーがオンになったと判断された場合には、ＣＰＵ４１は、第二移動停止手段として、表示情報３０の移動を停止する（ステップＳＴ４７）。一方、任意のキーがオンになったと判断されなかった場合には、ＣＰＵ４１は、ステップＳＴ４６の判別を継続する。
【００９２】
＜その他の実施の形態＞
以上、本発明の好適な実施の形態につき説明したが、本発明は、上述の各実施の形態に限定されず、種々の変形を施して実施可能である。
【００９３】
例えば、本発明に係る電子機器およびコンピュータプログラムの第三の実施の形態は、第一の実施の形態に対してステップＳＴ２５の処理を加えた形態であるが、第二の実施の形態に対してステップＳＴ２５の処理を加えることもできる。また、第四の実施の形態は、第一の実施の形態に対してステップＳＴ３５およびステップＳＴ３７の各処理を加えた形態であるが、第二の実施の形態に対してステップＳＴ３５およびステップＳＴ３７の処理を加えることもできる。さらに、第五の実施の形態は、第一の実施の形態に対してステップＳＴ４６およびステップＳＴ４７の各処理を加えた形態であるが、第二の実施の形態、第三の実施の形態あるいは第四の実施の形態に対してステップＳＴ４６およびステップＳＴ４７の処理を加えることもできる。第四の実施の形態に対してステップＳＴ４６およびステップＳＴ４７の処理を加える場合、ステップＳＴ３７よりも前に、ステップＳＴ４６およびステップＳＴ４７の処理を行う。
【産業上の利用可能性】
【００９４】
本発明は、電子機器、特に小型の電子機器に利用することができる。
【符号の説明】
【００９５】
１    多方向操作キー
１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄ，１ｅ，１ｆ，１ｇ，１ｈ  方向キー
２    電子機器
３    表示部
１３  中央操作板（中央キー）
２０  プリント回路基板
２４ａ，２４ｂ，２４ｃ，２４ｄ，２４ｅ，２４ｆ，２４ｇ，２４ｈ，２４ｉ，２４    接点用電極
３０  表示情報
４０  制御部
４１  ＣＰＵ（検出手段、所定時間オン・オフ判別手段、反対方向キー判別手段、中央キー判別手段、移動手段、移動速度決定手段、第一移動停止手段、操作受付有無判別手段、第二移動停止手段）
４３  ＲＡＭ（記憶手段）
５０，６０  情報格納テーブル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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