(57)【要約】【課題】ロータアームと支持部材との間の間隙内に釣り糸が絡まるのを確実に防止しつつ、小型・軽量化が可能となり、ロータアームと支持部材との間の軸着部のメンテナンスが容易な魚釣用リールを提供すること。【解決手段】ハンドル（１４）の回転操作に連動して回転するロータアーム（１６ｂ）に、支持部材（２２，２４）を介して、釣糸案内装置２０を釣糸巻取位置と釣糸放出位置とに反転自在に支持した魚釣用リール（１０）であって、前記支持部材（２２，２４）は、ロータアーム（１６ｂ）に回動自在に連結される軸着部を基端部（２２ａ，２４ａ）に有し、この軸着部の周縁部（４２）のロータアームに隣接する領域の少なくとも一部を、糸絡み防止部（５０）で覆った魚釣用リール。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ハンドルの回転操作に連動して回転するロータアームに、支持部材を介して、釣糸案内装置を釣糸巻取位置と釣糸放出位置とに反転自在に支持した魚釣用リールであって、
前記支持部材は、ロータアームに回動自在に連結する軸着部を基端部に形成し、この軸着部の周縁部のロータアームに隣接する領域の少なくとも一部を、糸絡み防止部で覆ったことを特徴とする魚釣用リール。
【請求項２】
前記糸絡み防止部は、ロータアームに一体に形成されている請求項１に記載の魚釣用リール。
【請求項３】
前記糸絡み防止部は、ロータアームおよび支持部材から独立した部材で形成され、ロータアームに装着される固定支持部を有する請求項１に記載の魚釣用リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、魚釣用リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、魚釣用リールは、リール本体を介して釣り竿に取付けられ、水中の魚とやり取りの際に釣り竿と共に種々の魚釣り操作を行うため、対象とする魚種や釣法に応じて種々の形式のものがある。
【０００３】
例えば、スピニングリールは、ハンドルを回転操作することにより、リール本体に支持されたロータを回転し、このロータに設けられた釣糸案内装置を介して、スプール上に釣糸を巻き上げる。通常、このようなロータに取付けられる釣糸案内装置は、ロータアーム部の先端部に反転可能に支持される一対の支持部材と、この一対の支持部材間に取付けられる半環状構造のベールと、一方の支持部材に設けられるラインローラ等から形成され、ロータと共に回転する。この釣糸案内装置は、一対の支持部材が釣糸巻取位置と釣糸放出位置とに反転自在に支持され、ロータを釣糸巻取方向に回転したときに、反転復帰機構により、支持部材の釣糸放出位置から釣糸巻取位置に復帰される。
【０００４】
この釣糸案内装置は、ロータアームに対して支持部材を反転可能に支持するために、ロータアームと支持部材との間に形成される僅かな間隙が外方に開口し、この間隙が、スプールの外側でロータと共に高速で移動する。このような間隙内には、周囲の風、釣り糸に作用する張力の変化、または、釣り糸の撚れ等の影響により、釣り糸が侵入し易い。釣り糸が侵入すると、釣り糸の切断や糸傷が発生し易く、場合によっては、巻き取り操作ができなくなる可能性もある。
【０００５】
このような間隙内への釣り糸の侵入を防止するため、支持部材とロータアームとの間に、糸絡み防止部材を設けることが提案されている（例えば特許文献１参照）。
【０００６】
この糸絡み防止部材は、一端側がロータアームに固定され、他端側がロータアームと支持部材との間の間隙を横断して支持部材の取付軸を覆うもので、釣り糸の侵入を確実に防止する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第２５３７１５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、従来の糸絡み防止部材は、ロータアームと支持部材との間の間隙を横断して延設することで、釣り糸の侵入を確実に防止することが可能であるが、ロータアームに支持部材を軸着する取付軸の全体が覆われるために、糸絡み防止部材の全体が大型化し、重量が増大する。
【０００９】
特に、高速回転するロータの重量増大は迅速な応答性を阻害することになり、実釣時の操作性が低下し、また、軸着部の中央部位が覆われることで、軸着部の保守・管理に必要なチェックの容易性が低下することになる。
【００１０】
本発明は、このような事情に基づいてなされたもので、ロータアームと支持部材との間の間隙内に釣り糸が絡まるのを確実に防止しつつ、小型・軽量化が可能となり、ロータアームと支持部材との間の軸着部のメンテナンスが容易な魚釣用リールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成する本発明の魚釣用リールは、ハンドルの回転操作に連動して回転するロータアームに、支持部材を介して、釣糸案内装置を釣糸巻取位置と釣糸放出位置とに反転自在に支持した魚釣用リールであって、前記支持部材は、ロータアームに回動自在に連結する軸着部を基端部に形成し、この軸着部の周縁部のロータアームに隣接する領域の少なくとも一部を、糸絡み防止部で覆ったことを特徴とする。
【００１２】
前記糸絡み防止部は、ロータアームに一体に形成されてもよく、または、ロータアームおよび支持部材から独立した部材で形成され、ロータアームに装着される固定支持部を有するものでもよい。
【発明の効果】
【００１３】
この魚釣用リールによると、軸着部が形成される基端部は、ロータアームに隣接する周縁部が覆われることにより、糸絡み防止部を極めて狭い領域にのみ配置するだけで、基端部とロータアームとの間の間隙内への釣り糸の侵入が防止され、ロータの全体を小型・軽量化が可能となり、軸着部の全体を覆う必要がないために、そのメンテナンスが容易となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施形態による魚釣用リールの概略的な側面図。
【図２】図1とは反対側の側面図。
【図３】ロータアームと支持部材とを示し、（Ａ）は図１の３Ａ−３Ａ方向に沿う断面図、（Ｂ）は図２の３Ｂ−３Ｂ方向に沿う断面図。
【図４】他の実施形態による魚釣用リールのロータアームおよびスプールを示し、（Ａ）は図１と同様に配置した側面図、（Ｂ）は反対側の側面図。
【図５】図４の魚釣用リールのロータアームと支持部材とを示し、（Ａ）は図４の５Ａ−５Ａ方向に沿う断面図、（Ｂ）は５Ｂ−５Ｂ方向に沿う断面図。
【図６】更に他の実施形態による魚釣用リールの図４と同様な説明図。
【図７】図６の魚釣用リールのロータアームと支持部材とを示し、（Ａ）は図６の７Ａ−７Ａ方向に沿う断面図、（Ｂ）は７Ｂ−７Ｂ方向に沿う断面図。
【図８】更に他の実施形態による魚釣用リールの概略的な側面図。
【図９】図８の魚釣用リールのロータアームと支持部材とを示し、（Ａ）は図８の９Ａ−９Ｂ方向に沿う断面図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ−Ｂ方向に沿う図。
【図１０】変形例による図９と同様な説明図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
図１から図３に、本発明の実施形態による魚釣用リールを示す。
【００１６】
図１および図２にその全体を示すように、本実施形態の魚釣用リールはスピニングリール１０として形成してあり、例えばアルミニウム合金、マグネシウム合金等の金属や、ＡＢＳ樹脂、ＰＡ樹脂等の高強度樹脂や、ＣＦＲＰ、ＧＦＲＰ等の繊維強化樹脂等で形成したリールボディ１２ａに、一側に開口する内部空間を形成し、リールボディ１２ａに固定される着脱可能の蓋体１２ｂでその一側の開口を閉じたリール本体１２を有し、このリール本体１２から上方に延出する脚部１２ｃの端部に前後方向に沿って形成された竿取付部１２ｄを介して釣竿に取り付けられる。
【００１７】
このリール本体１２の内部空間内には、通常のスピニングリールと同様にハンドル軸、巻取駆動機構、およびスプール往復動機構が設けられており、ハンドル１４に作用する駆動力が、ハンドル軸を介して巻取駆動機構およびスプール往復動機構に伝達される。リール本体１２の側部に配置されたハンドル１４を回転駆動することにより、巻取駆動機構はロータ１６を回転駆動し、スプール往復動機構は巻取駆動機構と同期してスプール１８を前後方向に往復動する。ロータ１６は、例えば樹脂、アルミニウム合金、マグネシウム合金等の材料で形成し、スプール１８は、例えばアルミニウム合金、樹脂等の材料で形成したものでよい。
【００１８】
ロータ１６はリール本体１２の前部を収容する筒部１６ａと、この筒部の基端側の径方向に対向した位置から前方に延びる一対のロータアーム１６ｂとを有し、筒部１６ａがリール本体１２内の巻取駆動機構に連結され、リール本体１２に対して回転する。このロータ１６の筒部１６ａ内には、このロータ１６の回転状態を、逆転防止状態と正逆転可能状態とに切換える公知の逆転防止機構（図示しない）を設けてあり、リール本体１２の後端側に配置したクラッチレバーＬにより、例えばロータ１６が釣糸巻取方向（正転方向）および釣糸繰出方向（逆転方向）に自由に回転できる正逆転可能状態と、正転方向にのみ回転可能な逆転防止状態とに切換えることができる。
【００１９】
また、スプール１８は、釣り糸が巻回される巻回胴部１８ａと、ロータ１６の筒部１６ａを覆うスカート部１８ｂと前鍔部１８ｃとを有し、その内部に配置した連結部を介してスプール往復動機構に連結される。このスプール１８の先端に配置されたドラグノブＮにより、スプール往復動機構に対するスプール１８の摩擦力を調整することができる。
【００２０】
スプール１８のスカート部１８ｂの側方には、ロータアーム１６ｂが配置され、その先端には、釣糸案内装置２０が図示の釣糸巻取位置と図示しない釣糸放出位置とに反転自在に支持されている。釣糸巻取位置では、前後動するスプールの巻回胴部１８ａに釣り糸が案内され、釣糸放出位置に配置された状態では、この巻回胴部１８ａから釣り糸を自由に放出することができる。
【００２１】
この釣糸案内装置２０は、ロータアーム１６ｂのそれぞれの先端側に基端部２２ａ，２４ａを取付けられる支持部材すなわち樹脂材料等で形成したベール支持部材２２，２４と、これらの一対のベール支持部材２２，２４間で一方のベール支持部材２２から半円状に延びる例えば中空構造のベール２６と、このベールの一端側に配置されたラインスライダー２８ａと、他方のベール支持部材２４に回転自在に装着されたラインローラ２８ｂとを備える。ラインスライダー２８ａは、ベール２６からラインローラ２８ｂまで釣り糸を滑らかに案内する曲面状の案内面を外周に形成してあり、ベール２６にほぼ等しい外径からラインローラ２８ｂの外径部まで滑らかに拡径する湾曲状の外周面を有する。
【００２２】
この釣糸案内装置２０を図示しない釣糸放出位置と図１，２に示す釣糸巻取位置との一方に保持するため、ロータアーム１６ｂの一方に振分け機構が配置され、ハンドル１４を回転したときに釣糸放出位置から釣糸巻取位置に復帰させる自動復帰機構が他方に配置されている。この振分け機構および自動復帰機構は、それぞれ対応する基端部２２ａ，２４ａを介してベール支持部材２２，２４を付勢する。これらの振り分け機構および自動復帰機構は、通常のものでよい。
【００２３】
なお、図２に示すように、ロータアーム１６ｂの径方向外側の一部に開口部を形成し、この開口部にカバー部材１７ａを配置してネジ１７ｂで着脱自在としてもよい。この場合には、ロータアーム１６ｂの内部に配置した機構のメンテナンス等を容易に行うことができる。このような開口部およびカバー部材１７ａは双方のロータアーム１６ｂに設けることも可能である。
【００２４】
図３の（Ａ）および（Ｂ）に示すように、本実施形態では、各ベール支持部材２２，２４の基端部２２ａ，２４ａがスプール１８に対向する内側から装着される袋ナット３０を介してロータアーム１６ｂの先端部に外側から回動自在に連結されており、これらの基端部２２ａ，２４ａに、ロータアーム１６ｂに対してベール支持部材２２，２４を回動自在に連結する軸着部が形成される。本実施形態におけるベール支持部材２２，２４の基端部２２ａ，２４ａは、いずれも同様に形成してあるため、図３の（Ａ）に示すベール支持部材２２の基端部２２ａについて説明し、（Ｂ）に示すベール支持部材２４の基端部２４ａについては同様な部位に同様な符号を付して詳細な説明を省略する。
【００２５】
本実施形態では、ロータアーム１６ｂにベール支持部材２２の基端部２２ａを回動自在に連結する袋ナット３０は、ロータアーム１６ｂ側に装着される大径部３２と、ベール支持部材２２の基端部２２ａ側に装着される小径部３４とを配置した段付構造を有し、大径部３２側の端部にこの大径部よりも大きな外径を有する鍔部３６を形成し、反対側の端部に開口するネジ孔３８が小径部３４から大径部３２にわたって形成してある。このネジ孔３８にネジ部材４０が螺合される。これらのネジ部材４０の頭部および袋ナット３０の鍔部３６は、それぞれ湾曲した外面を有し、釣り糸等が引っ掛かるのを防止してある。
【００２６】
ベール支持部材２２の基端部２２ａは、ベール２６の反対側に位置する端部が円弧状に外方に湾曲した周縁部４２（図１）を有し、この円弧状形状の中心軸と同軸状である軸着孔４４を貫通形成してあり、この軸着孔４４を形成した部位すなわち基端部２２ａの略中央部位が、袋ナット３０と共に介してロータアーム１６ｂにベール支持部材２２を回動自在に連結する軸着部を形成する。
【００２７】
この基端部２２ａは、ロータアーム１６ｂ側の内面が当接面４５として平坦状に形成され、外面側には、軸着孔４４の周部に沿って段部４４ａを形成し、ネジ部材４０の頭部の少なくとも一部を収容することができる。また、段部４４ａの周部は、周縁部４２に向けて傾斜面４６を形成してあり、これにより、周縁部４２の外端に向けて肉厚が次第に減少し、傾斜面４６の外端では、軸着孔４４に隣接する内端に対して略半分の肉厚まで減少している。この傾斜面４６の内端に隣接して配置される軸着孔４２は、基端部２２ａの内面側の当接面４５と段部４４ａとの間の軸方向寸法を、袋ナット３０の小径部３４の軸方向寸法にほぼ等しく形成し、また、その内径も小径部３４の外径とほぼ等しく形成してある。
【００２８】
本実施形態の基端部２２ａには、当接面４５に開口する凹部２３を形成してあり、ベール支持部材２２を軽量化すると共に、ロータアーム１６ｂの外面側の当接面４７に対する接触面積を少なくしてその摩擦抵抗を小さくしてある。この凹部２３内には、グリース等の潤滑剤を充填しておくことも可能である。
【００２９】
ベール支持部材２２を袋ナット３０を介して支えるロータアーム１６ｂの先端部は、外面側の当接面４７を平坦状に形成してあり、内面側から当接面４７側に段付孔４８が貫通している。この段付孔４８の外面側の小径部４８ａは、内径および軸方向寸法を袋ナット３０の大径部３２の外径および軸方向寸法とほぼ等しく、内面側の大径部４８ｂは、袋ナット３０の鍔部３６よりも大径で、この鍔部３６をロータアーム１６ｂの内面から突出させることなく収容するのに十分な深さすなわち軸方向寸法に形成してある。
【００３０】
ベール支持部材２２を取付ける場合は、ロータアーム１６ｂの段付孔４８に、ベール支持部材２２の軸着孔４４を同軸状に整合させる。ロータアーム１６ｂのスプール１８に対向する内側から袋ナット３０を挿入してベール支持部材２２をロータアーム１６ｂに対して所定の位置に位置合わせした後、袋ナット３０のネジ孔３８にネジ部材４０を螺合し、締付ける。これにより、ベール支持部材２２は、ロータアーム１６ｂに対して回動自在に連結される。軸着孔４４および段付孔の小径部４８ａのそれぞれの軸方向長さが、袋ナット３０の小径部３４および大径部３２のそれぞれの軸方向長さに等しく形成してあるため、ロータアーム１６ｂと基端部２２ａとの間に過度の締付力が作用することがない。
【００３１】
このロータアーム１６ｂの先端部には、基端部２２ａの周縁部４２のうち、ロータアームに隣接する領域の少なくとも一部を覆う糸絡み防止部５０を一体に形成してある。
【００３２】
本実施形態の糸絡み防止部５０は、釣糸巻取位置でベール２６が配置される側で、基端部２２ａの上半部すなわちネジ部材４０よりも上方に位置する周縁部４２に沿って円弧状に延びる。この糸絡み防止部５０は、ロータアーム１６ｂの外面側の当接面４７から、周縁部４２の外端にほぼ等しい高さに突出する本体部５２と、この外端から軸着孔４４側に向けて傾斜面４６に沿って延びる棚状部５４とを有し、これらの本体部５２と棚状部５４とは、段差の無い滑らかな外面形状を形成する。また、ロータアーム１６ｂの外面側の当接面４７との間にも段差を形成することなく、滑らかに連続した外面形状を形成する。
【００３３】
この糸絡み防止部５０の棚状部５４は、傾斜面４６の少なくとも外縁一部を覆い、釣り糸がこの基端部２２ａの周縁部４２とロータアーム１６ｂとの間の間隙内に侵入するのを防止できるものであれば、図１に示すように、基端部２２ａの上側のほぼ半周にわたって延設することなく、その一部だけでもよい。
【００３４】
このような糸絡み防止部５０を形成したスピニングリール１０では、釣り糸をスプール１８に巻き取る際、釣糸案内装置２０が図１，２に示す位置に配置される。ハンドル１４の回転に伴い、ロータ１６が回転すると、釣り糸がベール２６に沿って摺動し、ラインスライダー２８ａからラインローラ２８ｂに移動し、このラインローラ２８ｂからスプール１８の巻回胴部１８ａに巻き取られる。
【００３５】
釣り糸巻取り中に、釣り糸がロータアーム１６ｂの外面側の当接面４７に沿ってベール支持部材２２，２４側に移動しても、この釣り糸が糸絡み防止部５０で基端部２２ａ，２４ａの傾斜面４６上に案内され、周縁部４２とロータアーム１６ｂとの間の間隙（例えば当接面４５，４７間）内に侵入することがない。更に、軸着孔４４の周部の周部に段部４４ａが形成されていることにより、傾斜面４６上を摺動した釣り糸がネジ部材４０の頭部に引っ掛かるのが防止される。
【００３６】
このように、基端部２２ａの周縁部４２のうち、ロータアーム１６ｂに隣接する領域、特にベール２６側の釣り糸が移動する領域の少なくとも一部を糸絡み防止部５０で覆うことにより、糸絡み防止部５０は、軸着部を形成する軸着孔４４および袋ナット３０のネジ部材４０まで覆うことなく、極めて狭い領域にのみ配置するだけで、基端部２２ａとロータアーム１６ｂとの間の間隙内への釣り糸の侵入が防止され、ロータ１６の全体を小型・軽量化が可能となり、軸着部の全体を覆う必要がないために、そのメンテナンスが容易となる。
【００３７】
特に、糸絡み防止部５０の棚状部５４が、ネジ部材４０を覆うことなく、基端部２２ａの傾斜面４６の中間部位で終端するため、ロータ１６の回転軸から糸絡み防止部５０の外端である棚状部５４の先端までの距離が短くてよい。これにより、ネジ部材４０を覆う場合と同じ質量であっても、ロータ１６の回転軸回りの慣性モーメントに与える影響を小さくし、高速回転時のロータ１６の迅速な応答性を確保し、快適な魚釣り操作が可能となる。実際には、質量は軽くなるので、更に、その慣性モーメントは小さくできる。
【００３８】
また、糸絡み防止部５０がロータアーム１６ｂに一体に形成されているため、ベール支持部材２２，２４の位置合わせ等を容易に行うことができ、その組込みを容易にかつ正確な位置に迅速に行うことができる。
【００３９】
図４および図５は、他の実施形態による魚釣用リールを示す。なお、以下に説明する種々の実施形態または変形例は、基本的には上述の実施形態と同様であるため、同様な部位には同様な符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００４０】
この実施形態では、ロータアーム１６ｂの外面側の当接面４７から突出する状態に袋ナット３０Ａを一体に形成し、糸絡み防止部５０Ａはロータアーム１６ｂに対して別部材で形成してある。
【００４１】
このロータアーム１６ｂは、袋ナット３０Ａを囲んで外方に開口する凹部を形成してあり、上方すなわちベール２６側の部位６０をの径を周縁部４２よりも大径の円弧状に形成してある。糸絡み防止部５０Ａの本体部５２は、この円弧状凹部を形成する上方部位６０の内面６０に沿って配置され、この本体部５２の外端から棚状部５４が基端部２２ａの傾斜面４６に沿って延びる。また、本体部５２の内端からは、上方部位６０および袋ナット３０Ａの下方部位にわたる当接面４７に沿って配置される底壁部５６が延設され、この底壁部５６を袋ナット３０Ａが貫通して外方に延びている。ネジ部材４０を締付けると、基端部２２ａの当接面４５とロータアーム１６ｂの当接面４７との間で底壁部５６が強固に保持され、この底壁部５６はロータアーム１６ｂに装着される固定支持部を形成する。
【００４２】
このように、糸絡み防止部５０Ａをロータアーム１６ｂと別体構造に形成したことにより、上述の実施形態の機能又は作用効果に加え、ロータアーム１６ｂとベール支持部材２２，２４との直接的な摺動接触を回避することができ、使用寿命を増大することができる。この糸絡み防止部５０Ａを、例えばフッ素系樹脂、シリコン系樹脂、ポリアセタール樹脂等の摩擦係数が小さい材料で形成することにより、耐久性が増大し、更に釣糸案内装置２０の揺動反転を滑らかかつ迅速に行うことが可能となり、その揺動反転性が向上する。また、同時に、糸絡み防止部５０Ａ上の釣り糸のすべり性も向上し、更に糸絡みが防止できる。
【００４３】
図６および図７は、更に他の実施形態による魚釣用リールを示す。
【００４４】
この魚釣用リールでは、袋ナット３０Ａが図４および図５に示す実施形態と同様にロータアーム１６ｂの外面側の当接面４７から突出する一体構造に形成してある。また、ロータアーム１６ｂには、その外面側の全幅にわたって樹脂製カバー部材１７ａを配置し、ネジ１７ｂで固定してある。符号Ｃは、例えば軽量化するための空間部を示す。
【００４５】
そして、このカバー部材１７ａの先端側かつ上側に、糸絡み防止部５０が一体に形成してある。この糸絡み防止部５０は、本体部５２が袋ナット３０Ａの上側から、更に下方まで、基端部２２ａの周縁部４２に沿って延びることが好ましい。これにより、基端部２２ａ，２４ａの周縁部４２が、袋ナット３０Ａの下方かつ後方部位で、傾斜面４６とカバー部材１７ａの外面との間に大きな段差が形成されるのを防止することができる。
【００４６】
樹脂製のカバー部材１７ａをロータアーム１６ｂの全幅にわたって形成することにより、ロータアーム１６ｂを薄肉化し、特に、ロータ１６の回転軸から最も外方に離隔した部材の軽量化が可能となる。
【００４７】
図８および図９は、ラインローラを有しない側のロータアーム１６ｂの内側にベール支持部材２２を配置したスピニングリール１０Ａを示す。
【００４８】
この実施形態は、上述の図１から図３に示す実施形態とほぼ同様であるが、ベール支持部材２２の基端部２２ａを、ロータアーム１６ｂのスプール１８に対向する内側からその先端部に位置合わせした後、袋ナット３０を、ロータアーム１６ｂの外側から装着し、内側からネジ部材４０で締め付け固定するものである。
【００４９】
糸絡み防止部５０は、ロータアーム１６ｂの内側に形成され、ロータアーム１６ｂの平坦な当接面４７は、基端部２２ａよりも先端側のベール支持部材２２との干渉を防止するために、段付孔４８の小径部４８ａの周囲から糸絡み防止部５０から離隔する側にわたって延設されている。図９の（Ｂ）には、非平坦部との間に例えば段差部として形成される境界部４７ａを示してある。
【００５０】
本実施形態の糸絡み防止部５０は、ロータアーム１６ｂの一側から軸着部の中央部すなわちネジ部材４０の中心位置を超えて他側側まで形成してあり、このため、糸絡み防止部５０で覆われた部位に限らず、これに覆われていない部位における基端部２２ａとロータアーム１６ｂとの間の間隙内への糸絡みも防止することができる。
【００５１】
この実施形態においても、基端部２２ａは、ロータアーム１６ｂに隣接する周縁部４２の一部の領域だけを糸絡み防止部５０で覆うことにより、糸絡み防止部を極めて狭い領域にのみ配置するだけで、基端部２２ａｂとロータアーム１６ｂとの間の当接面４５，４７間等の間隙内への釣り糸の侵入が防止され、ロータ１６の全体を小型・軽量化が可能となり、軸着部の全体を覆う必要がないために、そのメンテナンスが容易となる
なお、ロータアーム１６ｂの外側には、明らかなように、このような間隙が形成されず、また、袋ナット３０の鍔部３６の外面が湾曲しかつ段付孔４８内に収容されているため、糸絡みの発生を確実に防止することができる。
【００５２】
図１０は、変形例を示し、図４および図５に示す実施形態と同様な独立部材で形成した糸絡み防止部５０Ａを備える。この場合には、同図（Ｂ）に示すように、糸絡み防止部５０Ａの底壁部５６がロータアーム１６ｂの平坦な当接面４７を覆う状態に配置することが好ましい。
【００５３】
この場合にも、ロータアーム１６ｂとベール支持部材２２との直接的な摺動接触を回避することができ、使用寿命を増大することができる。この糸絡み防止部５０Ａを、上述のような摩擦係数が小さい材料で形成することにより、耐久性が増大し、更に釣糸案内装置２０の揺動反転を滑らかかつ迅速に行うことが可能となり、その揺動反転性が向上する。また、同時に、糸絡み防止部５０Ａの釣り糸のすべり性も向上し、更に糸絡みが防止できる。
【００５４】
なお、本発明は、上述の実施形態又は変形例に限るものではなく、これらの実施形態を様々に組合せあるいは変形することが可能である。例えばカバー部材１７ａをロータアーム１６ｂの全幅にわたって形成することに代え、糸絡み防止部５０を形成する側にのみ配置してもよく、一対のロータアーム１６ｂの内の一方にのみ設けることも可能である。また、カバー部材１７ａに糸絡み防止部５０を形成することに代え、少なくとも一方のカバー部材１７ａに別体構造の糸絡み防止部５０Ａを組み合わせることも可能である。
【符号の説明】
【００５５】
１０…スピニングリール（魚釣用リール）、１６ｂ…ロータアーム、２０…釣糸案内装置、２２，２４…ベール支持部材（支持部材）、２２ａ，２４ａ…基端部、４２…周縁部、４４…軸着孔（軸着部）、５０，５０Ａ…糸絡み防止部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2011004637.tif 000008
【図７】
2011004637.tif 000009
【図８】
2011004637.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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【手続補正書】
【提出日】平成22年2月5日(2010.2.5)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８】
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