(57)【要約】【課題】工場出荷後、顧客の手で実際に使用されるまでや長期間使用しない場合に、バックアップ電源の消耗を少なくすることができる炊飯器を提供すること。【解決手段】調理物を入れる鍋１と、鍋１を加熱する加熱手段２と、時刻や炊飯の状態を表示する表示手段３と、時刻や炊飯の設定や開始などを指示する操作手段４と、商用電源からの電力の供給の有無を検知する停電検知手段５と商用電源からの電力の供給がないときに電力を供給するバックアップ電源６と、加熱手段２と表示手段３を制御する制御手段８とを備え、制御手段８は、操作手段４により所定の操作を行った場合に、表示手段３を非表示とするとともに、その後停電検知手段５により停電を検知してから、通電を検知した場合には、表示手段３を表示状態とするようにすることで、必要に応じて表示手段を停止し、長期間未使用の場合に、バックアップ電源の消耗を抑えることができるものである。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理物を入れる鍋と、前記鍋を加熱する加熱手段と、時刻や炊飯の状態を表示する表示手段と、時刻や炊飯の設定や開始などを指示する操作手段と、商用電源からの電力の供給の有無から停電を検知する停電検知手段と、前記商用電源からの電力の供給がない停電時に電力を供給するバックアップ電源と、前記加熱手段と前記表示手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記操作手段により所定の操作を行った場合に、前記表示手段を非表示とするとともに、その後前記停電検知手段により停電を検知してから電力の供給の有（通電）を検知した場合には、前記表示手段を表示状態とするようにした炊飯器。
【請求項２】
現在時刻を計時する計時手段を設け、前記制御手段は、前記操作手段により所定の操作を行った場合に、前記計時手段による現在時刻の計時も停止し、その後前記停電検知手段により停電を検知してから、通電を検知した場合には、前記計時手段による現在時刻の計時を再開するようにした請求項１に記載の炊飯器。
【請求項３】
前記制御手段は、前記停電検知手段により通電を検知して前記計時手段による現在時刻の計時を再開した後、前記操作手段による現在時刻の設定が行われずに、前記停電検知手段により停電を検知した場合には、再び、前記表示手段を非表示とし、前記計時手段による現在時刻の計時を停止するようにした請求項２に記載の炊飯器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は停電時に電力を供給するバックアップ電源を有する炊飯器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の炊飯器は商用電源からの電力の供給がない場合に、表示手段を非表示とし、表示手段への電源供給を遮断するようにしている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２７２１４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記従来の構成では、使用者が意図しない場合にも表示が消えて時計表示を確認することができないという課題を有していた。
【０００５】
また、商用電源からの電力が供給されていない場合でも、現在時刻を計時する時計としての動作は継続しているため、その分のバックアップ電源の電力は消費しているため、工場出荷後など、長期間未使用な状態が明らかな場合にも、バックアップ電源の消耗は大きくなるという課題を有していた。
【０００６】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、必要に応じて表示手段や時計の動作を停止することで、長期間未使用の場合に、バックアップ電源の消耗を軽減するとともに、使用者が表示が消えて不便な場合には、これを避けることができる炊飯器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記従来の課題を解決するために、本発明の炊飯器は、操作手段により所定の操作を行った場合に、表示手段を非表示とするとともに、その後、停電検知手段により停電を検知してから電力の供給の有（通電）を検知した場合には、表示手段を表示状態とする制御手段を備えたものである。
【０００８】
これによって、必要に応じてバックアップ電源の消耗を抑えることができ、使用者が意図しない場合には時計表示を確認することができる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の炊飯器は、必要に応じて、表示手段による表示を継続したり、表示手段をオフしてバックアップ電源の消耗を抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施の形態１における炊飯器のブロック図
【図２】本発明の実施の形態１における炊飯器のフローチャート
【図３】本発明の実施の形態２における炊飯器のブロック図
【図４】本発明の実施の形態２における炊飯器のフローチャート
【図５】本発明の実施の形態３における炊飯器のブロック図
【図６】本発明の実施の形態３における炊飯器のフローチャート
【発明を実施するための形態】
【００１１】
第１の発明は調理物を入れる鍋と、前記鍋を加熱する加熱手段と、時刻や炊飯の状態を表示する表示手段と、時刻や炊飯の設定や開始などを指示する操作手段と、商用電源からの電力の供給の有無から停電を検知する停電検知手段と、前記商用電源からの電力の供給がない停電時に電力を供給するバックアップ電源と、前記加熱手段と前記表示手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記操作手段により所定の操作を行った場合に、前記表示手段を非表示とするとともに、その後前記停電検知手段により停電を検知してから電力の供給の有（通電）を検知した場合には、前記表示手段を表示状態とすることにより、必要に応じて、表示手段による表示を継続したり、表示手段をオフしてバックアップ電源の消耗を抑えることができる。
【００１２】
第２の発明は、特に、第１の発明に、現在時刻を計時する計時手段を設け、前記制御手段は、前記操作手段により所定の操作を行った場合に、前記計時手段による現在時刻の計時も停止し、その後前記停電検知手段により停電を検知してから、通電を検知した場合には、前記計時手段による現在時刻の計時を再開するようにしたことにより、必要に応じて、現在時刻の計時を継続したり、現在時刻の計時を停止してさらにバックアップ電源の消耗を抑えることができる。
【００１３】
第３の発明は、特に、第２の発明の制御手段は、前記停電検知手段により通電を検知して前記計時手段による現在時刻の計時を再開した後、前記操作手段による現在時刻の設定が行われずに、前記停電検知手段により停電を検知した場合には、再び、前記表示手段を非表示とし、前記計時手段による現在時刻の計時を停止するようにしたことにより、動作確認のための通電だけの場合や、現在時刻表示を常に必要としない場合にも再度の設定をすることなく、必要に応じて、表示手段による表示や現在時刻の計時を継続したり、表示手段をオフし、現在時刻の計時を停止してバックアップ電源の消耗を抑えることができる。
【００１４】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００１５】
（実施の形態１）
図１は、本発明の第１の実施の形態における炊飯器のブロック図、図２は、本発明の第１の実施の形態における炊飯器のフローチャートを示すものである。
【００１６】
図１において、加熱手段２は、米や水などの調理物を入れる鍋１を加熱し、温度検知手段７は鍋１の温度を検知する。時刻や炊飯の状態を表示する表示手段３と、時刻や炊飯の設定や開始などを指示する操作手段４を有し、操作手段４は複数のスイッチからなる。
【００１７】
停電検知手段５は商用電源からの電力の供給の有無を検知し、商用電源からの電力の供給がないときにバックアップ電源６は電力を供給する。操作手段４と温度検知手段７と停電検知手段５からの入力により、制御手段８はあらかじめ決められた手順で、加熱手段２と表示手段３を制御する。
【００１８】
以上のように構成された炊飯器について、以下その動作、作用を図１、図２を用いて説明する。
【００１９】
制御手段８は、ステップＳ０１で、停電検知手段５により商用電源からの電力の供給があると検知したときは、ステップＳ０２に進み、操作手段４と温度検知手段７からの入力により、あらかじめ決められた手順で、加熱手段２と表示手段３を制御して、各種設定や
炊飯、保温などを行い、そのときの状態を表示手段３に表示する。
【００２０】
また、制御手段８は、ステップＳ０１で、停電検知手段５により商用電源からの電力の供給がないと検知した時は、ステップＳ０３に進み、操作手段４の複数のスイッチを同時に操作するなどの通常使用では行われない所定の手順で操作していない場合は、ステップＳ０４、Ｓ０５に進み、加熱手段２を停止し、表示手段３に商用電源からの電力供給がないことを示す表示を行う。
【００２１】
また、制御手段８は、ステップＳ０１で、停電検知手段５により商用電源からの電力の供給がないと検知した時は、ステップＳ０３に進み、操作手段４の複数のスイッチを同時に操作するなどの通常使用では行われない所定の手順で操作している場合は、ステップＳ０４、Ｓ０６に進み、加熱手段２を停止し、表示手段３の表示も行わないようにするとともに、その後、ステップＳ１１で停電検知手段５により商用電源からの電力の供給があると検知した場合には、ステップＳ１２に進み、表示手段３による表示を行う。
【００２２】
このように本実施例によれば、操作手段４の複数のスイッチを同時に操作するなどの通常使用では行われない所定の手順で操作している場合には、商用電源からの電力の供給がない場合に表示手段による表示を行わずに、バックアップ電源の消耗を抑えるとともに、所定の手順で操作していない場合には、商用電源からの電力の供給がない場合に表示手段による表示を行うようにしているので、使用者が意図して商用電源からの電力の供給がない場合に表示をしないようにして、バックアップ電源の消耗を抑えたり、表示を優先させるようにすることができる。
【００２３】
また、商用電源からの電力供給がない状態から電力供給がある状態を検知するたびに
所定の手順で操作した場合だけ、その後の商用電源からの電力の供給がない場合に表示手段による表示を行わないようにすることで、工場出荷時に所定の操作をして表示手段による表示を行わないようにしてバックアップ電源の消耗を抑え、その後使用者が商用電源からの電力の供給を行った後は、所定の手順で操作をしない限り商用電源からの電力の供給がない場合にも表示手段による表示を行うようにすることで、工場出荷から使用者が使用するまでの間のバックアップ電源の消耗を抑えるとともに、使用者が意図せずに商用電源からの電力の供給がないときに表示手段による表示をしないようになることを防ぐことができる。
【００２４】
また、同一あるいは、別の所定の手順により、商用電源からの電力の供給がないときに常に表示手段による表示をするようにしたり、表示手段による表示をしないようにしたり切替できるようにしてもよいのは明らかである。
【００２５】
なお、本実施の形態では、通常使用では行われない所定の手順で、商用電源からの電力の供給がないときに表示手段による表示をするようにしたり、表示手段による表示をしないようにしたりしているが、使用者が意図して操作するのであればよいので、通常使用の中で選択できる例えば省エネ設定といった項目や専用の設定手段を設けてもよいのは明らかである。
【００２６】
なお、本実施の形態では、通常使用では行われない所定の手順で、商用電源からの電力の供給がないときに表示手段による表示を行わないようにしているが、調理中の商用電源からの電力の供給がないときなど、商用電源からの電力の供給がないことが異常である場合や故障や誤使用状態の場合など使用者に伝えるべき事項がある場合は、表示手段による表示を行うようにしてもよいし、一定の間隔で表示手段による表示を行うようにして、連続で表示するよりバックアップ電源の消耗を抑えるようにしてもよいのは、明らかである。
【００２７】
（実施の形態２）
図３は、本発明の第２の実施の形態における炊飯器のブロック図、図４は、本発明の第２の実施の形態における炊飯器のフローチャートを示すものである。
【００２８】
図３、図４において、図１、図２と同じ番号を付したものは、同じであるので詳細な説明は省略する。現在時刻の計時手段２１を有し、操作手段４と温度検知手段７と停電検知手段５からの入力により、制御手段２２は、あらかじめ決められた手順で、加熱手段２と表示手段３と計時手段２１を制御する。
【００２９】
以上のように構成された炊飯器について、以下その動作、作用を図３、図４を用いて説明する。
【００３０】
制御手段２２は、ステップＳ０１で、停電検知手段５により商用電源からの電力の供給があると検知したときは、ステップＳ０２に進み、操作手段４と温度検知手段７からの入力により、あらかじめ決められた手順で、計時手段２１と加熱手段２と表示手段３を制御して、各種設定や炊飯、保温などを行い、そのときの計時手段２１による現在時刻や状態を表示手段３に表示する。
【００３１】
また、制御手段２２は、ステップＳ０１で、停電検知手段５により商用電源からの電力の供給がないと検知した時は、ステップＳ０３に進み、操作手段４の複数のスイッチを同時に操作するなどの通常使用では行われない所定の手順で操作していない場合は、ステップＳ０４、ステップＳ０７、ステップＳ０８、ステップＳ０５に進み、加熱手段２を停止し、計時手段２１による現在時刻の計時は継続し、表示手段３に計時手段２１により計時した現在時刻と商用電源からの電力供給がないことを示す表示を行う。
【００３２】
また、制御手段２２は、ステップＳ０１で、停電検知手段５により商用電源からの電力の供給がないと検知した時は、ステップＳ０３に進み、操作手段４の複数のスイッチを同時に操作するなどの通常使用では行われない所定の手順で操作している場合は、ステップＳ０４、ステップＳ０９、ステップＳ０６に進み、加熱手段２を停止し、計時手段２１による現在時刻の計時も停止し、表示手段３の表示も行わないようにするとともに、その後、ステップＳ１１で停電検知手段５により商用電源からの電力の供給があると検知した場合には、ステップＳ１３、ステップＳ１２に進み、計時手段２１による現在時刻の計時を再開し、表示手段３による表示を行う。
【００３３】
このように本実施例によれば、操作手段４の複数のスイッチを同時に操作するなどの通常使用では行われない所定の手順で操作している場合には、商用電源からの電力の供給がない場合に計時手段による現在時刻の計時と表示手段による表示を行わずに、バックアップ電源の消耗をさらに抑えるとともに、所定の手順で操作していない場合には、商用電源からの電力の供給がない場合には計時手段による現在時刻の計時と表示手段による表示を行うようにしているので、使用者が意図して商用電源からの電力の供給がない場合に現在時刻の計時を停止して、表示手段による表示をしないようにして、バックアップ電源の消耗を抑えたり、表示や現在時刻の計時を優先させるようにすることができる。特に、バックアップ電源が一次電池で、その交換が使用者が容易にできる構成でない場合に、工場出荷時に、所定の手順で操作しておくことで、使用者が実際に商品を使用してバックアップ電源が必要とされるまでの間のバックアップ電源の消耗を抑えることができる。
【００３４】
また、商用電源からの電力供給がない状態から電力供給がある状態を検知するたびに所定の手順で操作した場合だけ、その後の商用電源からの電力の供給がない場合に計時手段による現在時刻の計時と表示手段による表示を行わないようにしてもよく、その場合には
、工場出荷時に所定の操作をして計時手段による現在時刻の計時と表示手段による表示を行わないようにしてバックアップ電源の消耗をさらに抑え、その後使用者が商用電源からの電力の供給を行った後は、所定の手順で操作をしない限り商用電源からの電力の供給がない場合にも計時手段による現在時刻の計時と表示手段による表示を行うようにすることで、工場出荷から使用者が使用するまでの間のバックアップ電源の消耗をさらに抑えるとともに、使用者が意図せずに商用電源からの電力の供給がないときに計時手段による現在時刻の計時と表示手段による表示をしないようになることを防ぐことができる。
【００３５】
また、同一あるいは、別の所定の手順により、商用電源からの電力の供給がないときに常に計時手段による現在時刻の計時と表示手段による表示をするようにしたり、計時手段による現在時刻の計時と表示手段による表示をしないようにしたり切替できるようにしてもよいし、いずれか一方のみ行わないようにするようにしてもよいのは明らかである。
【００３６】
なお、本実施の形態では、通常使用では行われない所定の手順で、商用電源からの電力の供給がないときに計時手段による現在時刻の計時を停止したり、動作させたり、表示手段による表示をするようにしたり、表示手段による表示をしないようにしたりしているが、使用者が意図して操作するのであればよいので、通常使用の中で選択できる例えば省エネ設定や表示消灯といった項目や専用の設定手段を設けてもよいのは明らかである。
【００３７】
（実施の形態３）
図５は、本発明の第３の実施の形態における炊飯器のブロック図、図６は、本発明の第３の実施の形態における炊飯器のフローチャートを示すものである。
【００３８】
図５、図６において、図１〜図４と同じ番号を付したものは、同じであるので詳細な説明は省略する。操作手段４と温度検知手段７と停電検知手段５からの入力により、制御手段３１はあらかじめ決められた手順で、加熱手段２と表示手段３と計時手段２１を制御する。
【００３９】
以上のように構成された炊飯器について、以下その動作、作用を図５、図６を用いて説明する。
【００４０】
制御手段３１は、ステップＳ０１で、停電検知手段５により商用電源からの電力の供給があると検知したときは、ステップＳ０２に進み、操作手段４と温度検知手段７からの入力により、あらかじめ決められた手順で、計時手段２１と加熱手段２と表示手段３を制御して、各種設定や炊飯、保温などを行い、そのときの計時手段２１による現在時刻や状態を表示手段３に表示する。
【００４１】
また、制御手段３１は、ステップＳ０１で、停電検知手段５により商用電源からの電力の供給がないと検知した時は、ステップＳ０３に進み、操作手段４の複数のスイッチを同時に操作するなどの通常使用では行われない所定の手順で操作していない場合は、ステップＳ０４、ステップＳ０７、ステップＳ０８、ステップＳ０５に進み、加熱手段２を停止し、計時手段２１による現在時刻の計時は継続し、表示手段３に計時手段２１により計時した現在時刻と商用電源からの電力供給がないことを示す表示を行う。
【００４２】
また、制御手段３１は、ステップＳ０１で、停電検知手段５により商用電源からの電力の供給がないと検知した時は、ステップＳ０３に進み、操作手段４の複数のスイッチを同時に操作するなどの通常使用では行われない所定の手順で操作している場合は、ステップＳ０４、ステップＳ０９、ステップＳ０６に進み、加熱手段２を停止し、計時手段２１による現在時刻の計時も停止し、表示手段３の表示も行わないようにするとともに、その後、ステップＳ１１で停電検知手段５により商用電源からの電力の供給があると検知した場
合には、ステップＳ１３、ステップＳ１２に進み、計時手段２１による現在時刻の計時を再開し、表示手段３による表示を行う。
【００４３】
その後、ステップＳ２１で操作手段４により現在時刻の設定が行われた場合には、ステップＳ２２で、再度停電検知手段５により商用電源からの電力の供給がないと検知した場合でも、ステップＳ２７に進み、計時手段２１による現在時刻の計時を停止しない。
【００４４】
一方、ステップＳ２１で操作手段４により現在時刻の設定が行われずに、ステップＳ２２で、再度停電検知手段５により商用電源からの電力の供給がないと検知した場合は、ステップＳ２９、ステップＳ２６に進み、表示手段３による表示を行わず、計時手段２１による現在時刻の計時を停止する。
【００４５】
このように本実施例によれば、操作手段４の複数のスイッチを同時に操作するなどの通常使用では行われない所定の手順で操作している場合には、商用電源からの電力の供給がない場合に計時手段による現在時刻の計時と表示手段による表示を行わずに、バックアップ電源の消耗をさらに抑えるとともに、所定の手順で操作していない場合には、商用電源からの電力の供給がない場合には計時手段による現在時刻の計時と表示手段による表示を行うようにしているので、使用者が意図して商用電源からの電力の供給がない場合に現在時刻の計時を停止して、表示手段による表示をしないようにして、バックアップ電源の消耗を抑えたり、表示や現在時刻の計時を優先させるようにすることができる。
【００４６】
また、現在時刻の計時を停止している状態で、商用電源からの電力供給がない状態から電力供給がある状態を検知したときは、計時手段による現在時刻と本来の現在時刻とが明らかに異なっており、現在時刻が必要な使用者は操作手段により現在時刻を設定することになり、現在時刻が必要な使用者は特定の操作を意識することなく、時計を設定するという現在時刻が必要な使用者ならば、通常に操作する手段により意図せずに商用電源からの電力の供給がない場合に計時手段による現在時刻の計時を停止することがないようにできるとともに、工場や店頭などで、動作確認で商用電源からの電力の供給をした場合には、再度の特定の操作をすることなく、元の状態にすることができる。
【００４７】
なお、本実施の形態では、現在時刻の計時を停止している状態で、商用電源からの電力供給がない状態から電力供給がある状態を検知したときの表示について特に限定していないが、時計が設定されていないことがわかるように表示してもよいのは明らかである。
【産業上の利用可能性】
【００４８】
以上のように、本発明にかかる炊飯器は、商用電源からの電力供給がない状態でも不用意に表示を消すことなく、バックアップ電源の消耗を抑えるようにすることができるものであるので、家庭用のみならず業務用の炊飯器等の用途にも適用できる。
【符号の説明】
【００４９】
１  鍋
２  加熱手段
３  表示手段
４  操作手段
５  停電検知手段
６  バックアップ電源
７  温度検知手段
８、２２、３１  制御手段
２１  計時手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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