(57)【要約】【課題】  環状部と複数の柱部とを有する単列の保持器の一対が背面を突き合わせて配置される複列軸受用保持器において、背面での摩耗を低減できる複列軸受用保持器および転がり軸受を提供する。【解決手段】  この複列軸受用保持器は、それぞれ環状部２と、この環状部２に円周方向に並んで設けられ軸方向の一方に延びる複数の柱部３とを有し、隣合う柱部３，３と環状部２の間で転動体６を保持するポケット４を形成してなる一対の単列の保持器１，１からなる。両保持器１は互いに柱部３の延びる方向が逆方向であって、前記環状部２を互いに背面で突合わせて配置される。両保持器１，１の互いに突き合わされる環状部背面１ａの断面形状を、保持器中心軸に垂直な平面に対して交差する形状とする。【選択図】      図１
2011231863.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれ環状部と、この環状部に円周方向に並んで設けられ軸方向の一方に延びる複数の柱部とを有し、隣合う柱部と環状部の間で転動体を保持するポケットを形成してなる一対の単列の保持器からなり、両保持器は互いに柱部の延びる方向が逆方向であって、前記環状部を互いに背面で突き合わせて配置される複列軸受用保持器において、
前記両保持器の互いに突き合わされる環状部背面の断面形状を、保持器中心軸に垂直な平面に対して交差する形状としたことを特徴とする複列軸受用保持器。
【請求項２】
請求項１において、前記環状部背面の断面形状が、保持器中心軸に垂直な平面に対して背面の全体が傾斜する形状である複列軸受用保持器。
【請求項３】
請求項１において、一方の保持器の前記環状部背面の断面形状が凹形状のＶ字状であり、他方の保持器の前記環状部背面の断面形状が、前記一方の保持器の前記Ｖ字状の背面に嵌まり合う凸形状のＶ字状である複列軸受用保持器。
【請求項４】
請求項１において、一方の保持器の前記環状部背面の断面形状が凹形状の円弧状であり、他方の保持器の前記環状部背面の断面形状が、前記一方の保持器の前記Ｖ字状の背面に嵌まり合う凸形状の円弧状である複列軸受用保持器。
【請求項５】
請求項１ないし請求項４のいずれか１項において、前記両保持器のうち一方の保持器の環状部の外径面に、他方の保持器の環状部まで張り出してその外径面を覆う鍔部を設けた複列軸受用保持器。
【請求項６】
請求項１ないし請求項５のいずれか１項において、前記各保持器における前記環状部と前記柱部とを別部材とし、これら環状部と柱部とを、これら環状部と柱部とにそれぞれ設けられて互いに前記環状部の円周方向に挿脱可能に嵌まり合う被嵌合部と嵌合部とで嵌合させて結合した複列軸受用保持器。
【請求項７】
請求項６において、前記環状部の内径面に、環状部と前記柱部の嵌合部分に連通する開口を設けた複列軸受用保持器。
【請求項８】
請求項６において、前記環状部と前記柱部の前記被嵌合部と嵌合部の嵌合面間に、前記環状部および柱部の材質よりも摩擦係数の小さい材質の低摩擦材を介在させた複列軸受用保持器。
【請求項９】
請求項６において、前記環状部と前記柱部の前記被嵌合部と嵌合部の嵌合面に、低摩擦表面処理を施した複列軸受用保持器。
【請求項１０】
請求項６において、前記環状部と前記柱部の前記被嵌合部と嵌合部の嵌合面間に、固体潤滑材を焼成した複列軸受用保持器。
【請求項１１】
請求項１ないし請求項１０のいずれか１項において、前記転動体が円筒ころであり、複列円筒ころ軸受に用いられる複列軸受用保持器。
【請求項１２】
請求項１ないし請求項１０のいずれか１項において、前記転動体が玉であり、複列深溝玉軸受に用いられる複列軸受用保持器。
【請求項１３】
請求項１ないし請求項１１のいずれか１項に記載の複列軸受用保持器を用いた複列転がり軸受。
【請求項１４】
請求項１３において、前記転がり軸受が円筒ころ軸受である複列転がり軸受。
【請求項１５】
請求項１３において、前記転がり軸受が深溝玉軸受である複列転がり軸受。
【請求項１６】
請求項１１ないし請求項１５のいずれか１項において、工作機械の主軸支持用軸受として用いられる複列転がり軸受。
【請求項１７】
請求項１１ないし請求項１６のいずれか１項において、グリース潤滑の軸受である複列転がり軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、工作機械用の円筒ころ軸受等に用いられる複列軸受用保持器および転がり軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
工作機械の主軸装置において、高速で回転駆動される主軸をハウジングに対して回転自在に支持するのに、例えば図２１に示すような複列円筒ころ軸受３０が用いられる。複列円筒ころ軸受３０は、内外輪３１，３２と、内輪３１の軌道面３１ａと外輪３２の軌道面３２ａの間に転動自在に設けられた複数の円筒ころ２６と、円筒ころ２６を保持する一対の保持器２１，２１とで構成される。この場合の保持器２１は、図２２および図２３に展開図および側面図で示すように、環状部２２と、この環状部２２に円周方向に並んで設けられて軸方向の一方に延びる複数の柱部２３とを有し、隣合う柱部２３，２３と環状部２２の間で円筒ころ２６を保持するポケット２４が形成された所謂くし形保持器である。
【０００３】
従来、このような円筒ころ軸受用の保持器として銅合金製のものが多く用いられていたが、軸受の高速・長寿命への取組のなかで、近年は樹脂製保持器へと代わりつつある（例えば特許文献１）。
【０００４】
図２２の複列円筒ころ軸受３０の保持器２１として軽量・高剛性の樹脂製保持器を用いると、遠心力の影響が軽減されるため、円筒ころ２６と保持器２１の干渉が軽減され低温度上昇となり、結果的に高速運転が可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−１２７４９３号公報
【特許文献２】特開２００８−００８３７０号公報
【特許文献３】特開２００５−１６３９９７号公報
【特許文献４】特開２００６−０７７８１４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、図２１における複列円筒ころ軸受３０において保持器２１として樹脂製保持器を用いた場合でも、軸受の取付け誤差等により転動体である円筒ころ２６に遅れ進みが生じると、図２２のように遅れ進みによる力が円周方向に作用し、くし形である一対の保持器２１，２１は互いに軸受幅中心に向かって移動し、両保持器２１の背面同士が押し合う状態となる。このように押し合った状態で運転による振動が加わると、保持器２１の背面に摩耗が生じ、その摩耗粉が潤滑剤の劣化を促進し、異常昇温を招くこともある。
【０００７】
このような保持器の背面摩耗の対策として、保持器背面に形成する潤滑剤保持溝を、成形時における溶融樹脂の合流部跡であるウェルド部を除く領域に形成する提案例もあるが（例えば特許文献２）、背面摩耗の対策として十分ではない。
【０００８】
また、このような樹脂製保持器の場合、上記した円筒ころ２６の遅れ進みが生じて柱部２３に大きな力が加わると、極稀にではあるが図２２のように環状部２２と柱部２３の繋ぎ部分において破断４０が生じることがある。このような破断は、時には銅合金製保持器の場合でも生じる場合がある。このような保持器の破断対策として、保持器の材料として樹脂の中でも強度のあるポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）を用いたり（例えば特許文献１）、保持器の断面積を増やすなど（例えば特許文献３）の提案例があるが、破断対策として十分ではない。
【０００９】
この発明の目的は、環状部と複数の柱部とを有する保持器の一対が互いの背面を突き合わせて配置される複列軸受用保持器において、保持器背面での摩耗を低減できる複列軸受用保持器および複列転がり軸受を提供することである。
この発明の他の目的は、環状部と複数の柱部とを有する軸受用保持器において、環状部と柱部の繋ぎ部分での破断を防止できる軸受用保持器および複列転がり軸受を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
この発明にかかる複列軸受用保持器は、それぞれ環状部と、この環状部に円周方向に並んで設けられ軸方向の一方に延びる複数の柱部とを有し、隣合う柱部と環状部の間で転動体を保持するポケットを形成してなる一対の単列の保持器からなり、両保持器は互いに柱部の延びる方向が逆方向であって、前記環状部を互いに背面で突き合わせて配置される複列軸受用保持器において、前記両保持器の互いに突き合わされる環状部背面の断面形状を、保持器中心軸に垂直な平面に対して交差する形状としたことを特徴とする。前記保持器中心軸に垂直な平面は、例えば軸受幅の中心位置にける平面である。この複列軸受用保持器は、保持する転動体が円筒ころであっても、また玉であっても良い。
【００１１】
一対の保持器がそれらの環状部を互いに背面で突き合わせて配置される複列軸受では、転動体の遅れ進みで円周方向の力が保持器に作用し、これにより両保持器は互いに軸受幅中心に向かって押し出され、環状部の背面同士が接触して押し合う状態となる。この発明の複列軸受用保持器では、両保持器の環状部背面の断面形状が、保持器中心軸に垂直な平面に対して交差する形状とされているので、両保持器の環状部背面の面積がそれだけ広くなり、接触時の接触面圧を小さくすることができる。その結果、押合いにより両保持器の環状部背面に生じる摩耗を小さく抑えることができ、その摩耗粉が潤滑剤の劣化を促進するのを低減し、異常昇温を招くのを回避することができる。
【００１２】
この発明において、前記環状部背面の断面形状が、保持器中心軸に垂直な平面に対して背面の全体が傾斜する形状であっても良い。また、一方の保持器の前記環状部背面の断面形状が凹形状のＶ字状であり、他方の保持器の前記環状部背面の断面形状が、前記一方の保持器の前記Ｖ字状の背面に嵌まり合う凸形状のＶ字状であっても良い。さらに、一方の保持器の前記環状部背面の断面形状が凹形状の円弧状であり、他方の保持器の前記環状部背面の断面形状が、前記一方の保持器の前記Ｖ字状の背面に嵌まり合う凸形状の円弧状であっても良い。
【００１３】
この発明において、前記両保持器のうち一方の保持器の環状部の外径面に、他方の保持器の環状部まで張り出してその外径面を覆う鍔部を設けても良い。
両保持器の互いに突き合わされる環状部背面の断面形状を、保持器中心軸に垂直な平面に対して交差する形状とすることで、押合いにより両保持器の環状部背面に生じる摩耗を小さく抑えることができるものの、背面が接触している限りは摩耗をゼロに抑えることはできない。このため、摩耗粉は遠心力で軸受外輪の内径面に飛ばされ潤滑剤に混ざる。摩耗粉を含んだ潤滑剤は潤滑性能が落ちるため、軸受内外輪の軌道面の損傷を招く。一方の保持器の環状部の外径面に、他方の保持器の環状部まで張り出してその外径面を覆う鍔部を設けた場合、この鍔部が摩耗粉を溜めておくポケットとなって、摩耗粉が遠心力で軸受外輪の内径面に飛ばされるのを阻止することができる。
【００１４】
この発明において、前記各保持器における前記環状部と前記柱部とを別部材とし、これら環状部と柱部とを、これら環状部と柱部とにそれぞれ設けられて互いに前記環状部の円周方向に挿脱可能に嵌まり合う被嵌合部と嵌合部とで嵌合させて結合しても良い。この構成の場合、環状部に対して柱部が円周方向に移動可能であるため、転動体に遅れ進みが生じた時に、柱部が環状部に対して円周方向に移動することで、両保持器を軸受幅中心に向かって押し出す力を緩和することができ、これにより環状部背面に生じる摩耗をさらに小さく抑えることができる。
【００１５】
この場合に、前記環状部の内径面に、環状部と前記柱部の嵌合部分に連通する開口を設けても良い。このような開口を設けた場合、開口から嵌合部の接触面に潤滑剤が取り入れられて接触面の潤滑性向上に寄与するので、転動体に遅れ進みが生じた時に、環状部に対する柱部の円周方向への移動が容易になる。
【００１６】
また、前記のように環状部と前記柱部とを別部材とした場合に、前記環状部と前記柱部の前記被嵌合部と嵌合部の嵌合面間に、前記環状部および柱部の材質よりも摩擦係数の小さい材質の低摩擦材を介在させても良い。このような低摩擦材を介装した場合、転動体に遅れ進みが生じた時に、環状部に対する柱部の円周方向への移動が容易になる。
【００１７】
また、前記のように環状部と前記柱部とを別部材とした場合に、前記環状部と前記柱部の前記被嵌合部と嵌合部の嵌合面に、低摩擦表面処理を施しても良い。このように低摩擦表面処理を施した場合も、転動体に遅れ進みが生じた時に、環状部に対する柱部の円周方向への移動が容易になる。
【００１８】
また、前記のように環状部と前記柱部とを別部材とした場合に、前記環状部と前記柱部の前記被嵌合部と嵌合部の嵌合面間に、固体潤滑材を焼成しても良い。このような固体潤滑材を焼成した場合も、転動体に遅れ進みが生じた時に、環状部に対する柱部の円周方向への移動が容易になる。
【００１９】
この発明の複列転がり軸受は、この発明の複列軸受用保持器を用いた複列転がり軸受であり、円筒ころ軸受であっても、また深溝玉軸受であってもよい。用途による分類では、工作機械主軸用軸受であっても良い。
工作機械主軸用軸受は高速で連続運転することが多いので、上記構成の複列軸受用保持器、つまり転動体に遅れ進みが生じた時に、保持器の環状部背面で生じる摩耗を低減できる構成の複列軸受用保持器を工作機械主軸用軸受に用いた場合、保持器の環状部背面で生じる摩耗を低減するのにより大きな効果を上げることができる。
【００２０】
この発明の複列転がり軸受は、上記いずれかの構成の軸受であって、グリース潤滑の軸受であっても良い。前記いずれかの構成の複列軸受用保持器をグリース潤滑で用いた場合、転動体に遅れ進みが生じた時に、保持器の環状部背面で生じる摩耗を低減するのにより大きな効果を上げることができる。
【発明の効果】
【００２１】
この発明の複列軸受用保持器は、それぞれ環状部と、この環状部に円周方向に並んで設けられ軸方向の一方に延びる複数の柱部とを有し、隣合う柱部と環状部の間で転動体を保持するポケットを形成してなる一対の単列の保持器からなり、両保持器は互いに柱部の延びる方向が逆方向であって、前記環状部を互いに背面で突き合わせて配置される複列軸受用保持器において、前記両保持器の互いに突き合わされる環状部背面の断面形状を、保持器中心軸に垂直な平面に対して交差する形状としたため、保持器背面での摩耗を低減することができる。
この発明の複列転がり軸受は、この発明の複列軸受用保持器を用いたため、保持器背面での摩耗を低減することができ、また摩耗粉による軸受機能の低下や寿命低下が防止される。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】この発明の第１の実施形態にかかる軸受用保持器を用いた複列円筒ころ軸受の断面図である。
【図２】同保持器の展開図である。
【図３】同保持器の一変形例の断面図である。
【図４】（Ａ）は同保持器における環状部・柱部の嵌合部での一変形例を示す断面図、（Ｂ），（Ｃ）はその部分拡大断面図である。
【図５】同保持器における環状部・柱部の嵌合部での他の変形例を示す断面図である。
【図６】同保持器における環状部・柱部の嵌合部でのさらに他の変形例を示す断面図である。
【図７】同保持器の他の変形例の断面図である。
【図８】同保持器における環状部・柱部の嵌合部での一変形例を示す断面図である。
【図９】この発明の他の実施形態にかかる軸受用保持器を用いた複列円筒ころ軸受の断面図である。
【図１０】この発明のさらに他の実施形態にかかる軸受用保持器を用いた複列円筒ころ軸受の断面図である。
【図１１】この発明のさらに他の実施形態にかかる軸受用保持器を用いた複列円筒ころ軸受の断面図である。
【図１２】参考提案例にかかる軸受用保持器を用いた複列円筒ころ軸受の断面図である。
【図１３】同保持器の展開図である。
【図１４】同保持器の一変形例の断面図である。
【図１５】（Ａ）は同保持器における環状部・柱部の嵌合部での一変形例を示す断面図、（Ｂ），（Ｃ）はその部分拡大断面図である。
【図１６】同保持器における環状部・柱部の嵌合部での他の変形例を示す断面図である。
【図１７】同保持器における環状部・柱部の嵌合部でのさらに他の変形例を示す断面図である。
【図１８】同保持器の他の変形例の断面図である。
【図１９】同保持器における環状部・柱部の嵌合部での一変形例を示す断面図である。
【図２０】この発明のさらに他の実施形態にかかる軸受用保持器の一部を断面して示す展開図である。
【図２１】従来例の保持器を用いた複列円筒ころ軸受の断面図である。
【図２２】同保持器の展開図である。
【図２３】同保持器の側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
この発明の第１の実施形態を図１ないし図８と共に説明する。図１は、この発明の第１の実施形態にかかる複列軸受用保持器を組み込んだ複列転がり軸受である複列円筒ころ軸受の断面図を示す。この複列円筒ころ軸受１０は、工作機械の主軸装置において、高速で回転駆動される主軸をハウジングに対して回転自在に支持する軸受であって、内輪１１および外輪１２と、転動体である複数の円筒ころ６と、円筒ころ６を保持する一対の単列の保持器１，１とで構成される。これら一対の単列の保持器１，１により、この複列軸受用保持器Ｗが構成される。内輪１１は外周に複列の軌道面１１ａ，１１ａを有し、主軸（図示せず）の外周に嵌合される。外輪１２は内周に複列の軌道面１２ａ，１２ａを有し、ハウジングの内周に嵌合される。円筒ころ６は、内輪１１の軌道面１１ａと外輪１２の軌道面１２ａの間に回転自在に介装される。内輪１１の軸方向中央部には中鍔１１ｂが設けられ、両端部には外鍔１１ｃが設けられている。この複列円筒ころ軸受１０の内部空間には、潤滑剤としてグリースが充填される。保持器１の材質は、ポリアミド（ＰＡ）等の合成樹脂であるが、金属材であっても良い。
【００２４】
図２は、前記一対の保持器１，１の展開図を示す。これらの保持器１は所謂くし形保持器であって、それぞれ円環状の環状部２と、この環状部２に円周方向に並んで設けられ軸方向の一方に延びる複数の柱部３とを有し、隣合う柱部３，３と環状部２の間に円筒ころ６を摺動自在に保持するポケット４が形成されている。ここでは、環状部２と柱部３は一体に形成されている。両保持器１は互いに柱部３の延びる方向が逆方向であって、それぞれの環状部２を背面で突き合わせて配置される。
両保持器１の互いに突き合わされる環状部２の背面の断面形状は、図１のように、保持器中心軸に垂直な平面Ｏに対して交差する形状とされている。上記平面Ｏは、軸受幅中心における平面であって、複列軸受用保持器Ｗの軸受幅中心に位置する。この実施形態では、その環状部２の背面１ａの断面形状が、軸心に対して所定角度で傾斜する形状とされている。
【００２５】
上述したように、環状部２を互いに背面１ａで突き合わせて配置される一対の保持器１，１では、円筒ころ６の遅れ進みで図２に矢印で示すような円周方向の力が作用し、これにより両保持器１は互いに軸受幅中心に向かって押し出され、環状部２の背面１ａ，１ａ同士が接触して押し合う状態となる。この実施形態では、両保持器１の環状部２の背面１ａの断面形状が、保持器中心軸に垂直な平面Ｏに対して交差する形状であり、保持器中心軸に対して所定角度で傾斜する形状とされているので、両保持器１の環状部２の背面１ａの面積がそれだけ広くなり、接触時の接触面圧を小さくすることができる。その結果、押合いにより両保持器１の環状部２の背面１ａに生じる摩耗を小さく抑えることができ、その摩耗粉が潤滑剤であるグリースの劣化を促進するのを低減し、異常昇温を招くのを回避することができる。
【００２６】
図３ないし図６は、この実施形態における保持器１の変形例を示す。図１および図２に示す構成例では、環状部２と柱部３が一体に形成された場合を示したが、図３の構成例では、各保持器１における環状部２と柱部３とを別部材とし、環状部２に対して柱部３を嵌合により結合させた例を示している。なお、図３は、図２の展開図におけるＡ−Ａ矢視断面図に相当する断面図である。この変形例では、各保持器１において、柱部３の基端部に外径側に向く断面Ｌ字状の嵌合部３ａが形成され、環状部２には内径側に向く嵌合溝からなる被嵌合部２ａが形成されている。これら嵌合部３ａと被嵌合部２ａとは、環状部２の円周方向に挿脱可能に嵌まり合う形状である。環状部２に対して柱部３を相対的に円周方向に押し込むことで、前記嵌合部３ａが前記被嵌合部２ａに嵌合して、環状部２と柱部３が一体化される。この場合、環状部２と柱部３の部材の材質は、例えば環状部２の部材がポリアミド（ＰＡ）６６で柱部３の部材が銅合金であるように異種材質であっても良いし、同一材質であっても良い。その他の構成は図１および図２に示す構成例の場合と同様である。
【００２７】
図３の変形例の場合、環状部２に対して柱部３が円周方向に移動可能であるため、円筒ころ６に遅れ進みが生じた時に、柱部３が環状部２に対して円周方向に移動することで、両保持器１を軸受幅中心に向かって押し出す力を緩和することができ、これにより環状部２の背面に生じる摩耗をさらに小さく抑えることができる。
【００２８】
図４（Ａ）は、図３に示す変形例において、環状部２と柱部３の被嵌合部ａ，嵌合部３ａにおける互いに接触する接触面の一部に凹凸部７を設けた例を示す。凹凸部７は、図４（Ｂ）に拡大図で示すように柱部３側の接触面に設けても良いし、図４（Ｃ）に拡大図で示すように環状部２側の接触面に設けても良い。
【００２９】
このように、環状部２と柱部３の嵌合部における互いに接触する接触面の一部に凹凸部７を設けた場合、凹凸部７に潤滑剤（ここではグリース）を保持することができ、接触面積も少なくすることができる。接触面での潤滑性が向上することにより、円筒ころ６に遅れ進みが生じた時に、環状部２に対する柱部３の円周方向への移動が容易になる。このように接触面での潤滑性向上を図ることは、高速で連続運転することが多い工作機械用軸受で、かつグリース潤滑の場合、より大きな効果を上げることができる。凹凸部７の凹凸は、バランスを考慮して３箇所以上に等配するのが望ましい。
【００３０】
図５は、図３に示す変形例において、環状部２と柱部３の嵌合部における環状部２および柱部３の互いに対向する接触面間に低摩擦材８を介装した例を示す。低摩擦材８としては、例えばルーロンシート（登録商標）のような摺動特性に優れた樹脂製シートが好適である。
【００３１】
このように、環状部２と柱部３の被嵌合部２ａと嵌合部３ａにおける環状部２および柱部３の互いに対向する接触面間に低摩擦材８を介装した場合にも、円筒ころ６に遅れ進みが生じた時に、環状部２に対する柱部３の円周方向への移動が容易になる。
【００３２】
図６は、図３に示す変形例において、環状部２と柱部３の被嵌合部２ａと嵌合部３ａにおける環状部２および柱部３の互いに対向する接触面に低摩擦表面処理９を施した例を示す。低摩擦表面処理９としては、例えば銀メッキや、テフロン（登録商標）加工、その他のフッ素樹脂加工等の表面処理が好適である。
【００３３】
このように、環状部２と柱部３の嵌合部における環状部２および柱部３の互いに対向する接触面に低摩擦表面処理９を施した場合にも、円筒ころ６に遅れ進みが生じた時に、環状部２に対する柱部３の円周方向への移動が容易になる。
【００３４】
このほか、図５における環状部２と柱部３の接触面間の低摩擦材８介装箇所に、低摩擦材８に代えてポリルーブ（登録商標）等の固体潤滑材を封入焼成しても良い。ポリルーブは、グリースを含ませた樹脂材からなる。この場合にも、円筒ころ６に遅れ進みが生じた時に、環状部２に対する柱部３の円周方向への移動が容易になる。
【００３５】
図７は、この実施形態における保持器１のさらに他の構成例を示す。この構成例も環状部２と柱部３を別部材で構成したものであって、各保持器１において、柱部３の基端側に軸受幅中心に向く断面Ｔ字状の突形状の嵌合部３ｂが形成され、環状部２の柱部３側に向く側面には断面Ｔ字状の溝からなる被嵌合部２ｂが形成されている。この場合も、環状部２に対して柱部３を相対的に円周方向に押し込むことで、前記嵌合部３ｂが前記被嵌合部２ｂに嵌合して、環状部２と柱部３が一体化される。その他の構成は図１および図２に示す構成例の場合と同様である。
【００３６】
この構成例の場合も、環状部２に対して柱部３が円周方向に移動可能であるため、円筒ころ６に遅れ進みが生じた時に、柱部３が環状部２に対して円周方向に移動することで、両保持器１を軸受幅中心に向かって押し出す力を緩和することができ、これにより環状部２の背面に生じる摩耗をさらに小さく抑えることができる。
【００３７】
図８は、図７に示す構成例において、環状部２の内径面に、環状部２と柱部３の嵌合部分に連通する開口５を設けた例を示す。
【００３８】
このように、環状部２の内径面に、環状部２と柱部３の嵌合部分に連通する開口５を設けた場合、この開口５から嵌合部分の接触面にグリースが取り入れられて接触面の潤滑性向上に寄与するので、円筒ころ６に遅れ進みが生じた時に、環状部２に対する柱部３の円周方向への移動が容易になる。
【００３９】
このほか、図８における開口５に、前記ポリルーブ等の固体潤滑材を封入焼成しても良い。この場合にも、固体潤滑材が嵌合部における接触面の潤滑性向上に寄与するので、円筒ころ６に遅れ進みが生じた時に、環状部２に対する柱部３の円周方向への移動が容易になる。
【００４０】
図９は、この発明の他の実施形態の複列軸受用保持器を組み込んだ複列円筒ころ軸受の断面図を示す。この実施形態では、図１に示す複列円筒ころ軸受１０において、一方の保持器１の環状部背面１ａの断面形状が凹形状のＶ字状であり、他方の保持器１の環状部背面１ａの断面形状が、前記一方の保持器１の前記Ｖ字状の背面１ａに嵌まり合う凸形状のＶ字状とされている。なお、この実施形態においても、図３〜図８に示した各変形例を適用することができる。
【００４１】
この実施形態の場合にも、両保持器１の環状部２の背面１ａの面積が広くなるので、接触時の接触面圧を小さくすることができる。その結果、押合いにより両保持器１の環状部２の背面に生じる摩耗を小さく抑えることができる。
【００４２】
図１０は、この発明のさらに他の実施形態にかかる複列軸受用保持器を組み込んだ複列円筒ころ軸受の断面図を示す。この実施形態では、図１に示す複列円筒ころ軸受１０において、一方の保持器１の環状部背面１ａの断面形状が凹形状の円弧状であり、他方の保持器１の環状部背面１ａの断面形状が、前記一方の保持器１の前記円弧状の背面１ａに嵌まり合う凸形状のＶ字状とされている。なお、この実施形態においても、図３〜図８に示した各変形例を適用することができる。
【００４３】
この実施形態の場合にも、両保持器１の環状部２の背面１ａの面積が広くなるので、接触時の接触面圧を小さくすることができる。その結果、押合いにより両保持器１の環状部２の背面に生じる摩耗を小さく抑えることができる。
【００４４】
図１１は、この発明のさらに他の実施形態の複列軸受用保持器を組み込んだ複列円筒ころ軸受の断面図を示す。この実施形態では、図１に示す複列円筒ころ軸受１０において、一対の保持器１，１のうち、一方の保持器１の環状部２の外径面に、他方の保持器１の環状部２まで張り出してその外径面の一部を覆う鍔部２ｃが設けられている。両保持器１の互いに突き合わされる環状部２の背面１ａの断面形状が、保持器中心軸に垂直な平面Ｏに対して交差する傾斜形状とされていることは、図１の実施形態の場合と同様である。なおこの実施形態においても、図３〜図８に示した各変形例を適用することができる。
【００４５】
両保持器１の互いに突き合わされる環状部２の背面ａの断面形状を、保持器中心軸に垂直な平面Ｏに対して交差する形状とすることで、押合いにより両保持器１の環状部２の背面に生じる摩耗を小さく抑えることができるものの、背面１ａが接触しているかぎり摩耗をゼロに抑えることはできない。このため、摩耗粉は遠心力で外輪１２の内径面に飛ばされ潤滑剤であるグリースに混ざる。摩耗粉を含んだグリースは潤滑性能が落ちるため、内外輪１１，１２の軌道面１１ａ，１２ａの損傷を招く。この実施形態では、一方の保持器１の環状部２の外径面に、他方の保持器１の環状部２まで張り出してその外径面を覆う鍔部２ｃが設けられているので、この鍔部２ｃが摩耗粉を溜めておくポケットとなって、摩耗粉が遠心力で外輪１２の内径面に飛ばされるのを阻止することができる。
【００４６】
なお、上記各実施形態において、前記ポケット４に保持される転動体である円筒ころ６の径寸法Ｄに対する前記柱部３の円周方向幅Ｗの比率Ｗ／Ｄ×１００％を１９％以下としても良い。
従来の保持器では、ポケットに保持される転動体の径寸法Ｄに対する柱部の周方向幅Ｗの比率Ｗ／Ｄ×１００％は２０〜３３％であったが、この実施形態の複列軸受用保持器では９〜１９％程度まで小さくすることができる。
また、この場合に、前記ポケット４に保持される転動体の径寸法Ｄに対する前記柱部３の円周方向幅Ｗの比率Ｗ／Ｄ×１００％を３５％以上としても良い。
【００４７】
図１２〜図１９は、参考提案例を示す。図１２は、この提案例の軸受用保持器を組み込んだ複列円筒ころ軸受の断面図を示す。保持器１Ａは所謂くし形保持器であって、図１３に展開図で示すように、円環状の環状部２と、この環状部２に円周方向に並んで設けられ軸方向の一方に延びる複数の柱部３とを有し、隣合う柱部３，３と環状部２の間に円筒ころ６を摺動自在に保持するポケット４が形成されていることは、図１および図２に示した実施形態の保持器１の場合と同様である。また、図１２に示す複列円筒ころ軸受１０において、保持器１Ａを除く他の構成は図１に示す複列円筒ころ軸受１０の場合と同様である。この実施形態では、一対の保持器１Ａ，１Ａの互いに突き合わされる環状部２の背面の断面形状は、図１の場合のように軸受幅中心に対して交差する形状ではなく、軸受幅中心に重なる垂直な形状である。ただし、この場合の保持器１Ａは、環状部２と柱部３が別部材とされ、環状部２に対して柱部３を嵌合して一体化されている。この場合、環状部２と柱部３の部材の材質は、例えば環状部２の部材がポリアミド（ＰＡ）６６，ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ），ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）などの樹脂で柱部３の部材が銅合金であるように異種材質であっても良く、同一材質であっても良い。その他の構成は図１および図２に示す実施形態の場合と同様である。
【００４８】
図１４は、図１３の展開図におけるＢ−Ｂ矢視断面図を示す。保持器１Ａでは、柱部３の基端側に外径側に向く断面Ｌ字状の嵌合部３ａが形成され、環状部２には内径側に向く被嵌合部２ａが形成されている。環状部２に対して柱部３を相対的に円周方向に押し込むことで、前記嵌合部３ａが前記被嵌合部２ａに嵌合して、環状部２と柱部３が一体化される。
【００４９】
転動体である円筒ころ６に遅れ進みが生じた時、保持器１Ａには図１３に矢印で示すように円筒ころ６の遅れ進みによる力が円周方向に作用する。しかし、この実施形態の保持器１Ａの場合、円筒ころ６に遅れ進みが生じた時に、柱部３が環状部２に対して円周方向に移動することから柱部３の基端にモーメント力がかからず、つまり柱部３の基端にすみＲが無い状態となるので、従来例の場合のように環状部と柱部の繋ぎ部分に破断が生じるのを防止することができる。
【００５０】
また、柱部３の基端にかかるモーメント力に耐えるために、環状部２の幅寸法や柱部３の周方向幅を大きくする必要もなくなる。そこで、柱部３の周方向幅を変更することでポケット４の数を増減することも可能となる。従来のくし形保持器では、ポケットに保持される転動体の径寸法Ｄに対する柱部の周方向幅Ｗの比率Ｗ／Ｄ×１００％は２０〜３３％であったが、この提案例では９〜１９％程度まで小さくすることができ、転動体である円筒ころ６の個数も多くすることができる。つまり、保持器１Ａの高剛性化、高負荷容量化が可能となる。因みに、柱部３の周方向幅比率が９％のものでは、円筒ころ６の個数を１列当たり３個（複列の両側では６個）増加でき、基本定格荷重に換算すると８％程度増加することになる。また、柱部３の周方向比率が９％のものでは、柱部３の周方向幅Ｗが２．８ｍｍから１．２ｍｍとなる。なお、柱部３の周方向幅比率を３５％以上としても良い。
ただし、
周方向幅＝｛保持器ピッチ円径−（転動体径×転動体個数）｝／転動体個数
周方向比率＝周方向幅÷転動体径×１００％
である。
【００５１】
くし形保持器を用いた軸受において、転動体個数を保持器のポケットの一個飛びに抜き取る低発熱使用の軸受が提案されているが（例えば特許文献４）、保持器の環状部と柱部が一体形成されたものでは転動体個数を偶数個とする場合しか適用できない。しかし、この実施形態の保持器１Ａでは、柱部３の周方向幅を変更することにより、転動体である円筒ころ６の個数に奇数・偶数の制約を受けることなくその個数を減らすことができ、容易に低発熱仕様とすることができる。仮に、転動体である円筒ころ６の個数を半分にすると、柱部３の周方向比率は１４０〜１６５％まで増える。さらに、柱部３の周方向比率を１６５％以上に設定することも可能である。
【００５２】
図１５（Ａ）は、図１４に示す構成例において、環状部２と柱部３の嵌合部における互いに接触する接触面の一部に凹凸部７Ａを設けた例を示す。凹凸部７Ａは、図１５（Ｂ）に拡大図で示すように柱部３側の接触面に設けても良いし、図１５（Ｃ）に拡大図で示すように環状部２側の接触面に設けても良い。
【００５３】
このように、環状部２と柱部３の嵌合部分における互いに接触する接触面の一部に凹凸部７Ａを設けた場合、凹凸部７Ａに潤滑剤（ここではグリース）を保持することができ、接触面積も少なくすることができる。接触面での潤滑性が向上することにより、円筒ころ６に遅れ進みが生じた時に、環状部２に対する柱部３の円周方向への移動が容易になる。このように接触面での潤滑性向上を図ることは、高速で連続運転することが多い工作機械用軸受で、かつグリース潤滑の場合、より大きな効果を上げることができる。凹凸部７Ａの凹凸は、バランスを考慮して３箇所以上に等配するのが望ましい。
【００５４】
図１６は、図１４に示す構成例において、環状部２と柱部３の嵌合部分における環状部２および柱部３の互いに対向する接触面間に低摩擦材８Ａを介装した例を示す。低摩擦材８Ａとしては、例えばルーロンシート（登録商標）のような摺動特性に優れた樹脂製シートが好適である。
【００５５】
このように、環状部２と柱部３の嵌合部における環状部２および柱部３の互いに対向する接触面間に低摩擦材８Ａを介装した場合にも、円筒ころ６に遅れ進みが生じた時に、環状部２に対する柱部３の円周方向への移動が容易になる。
【００５６】
図１７は、図１４に示す構成例において、環状部２と柱部３の嵌合部における環状部２および柱部３の互いに対向する接触面に低摩擦表面処理９Ａを施した例を示す。低摩擦表面処理９Ａとしては、例えば銀メッキや、テフロン（登録商標）加工、その他のフッ素樹脂加工等の表面処理が好適である。
【００５７】
このように、環状部２と柱部３の嵌合部における環状部２および柱部３の互いに対向する接触面に低摩擦表面処理９Ａを施した場合にも、円筒ころ６に遅れ進みが生じた時に、環状部２に対する柱部３の円周方向への移動が容易になる。
【００５８】
このほか、図１６における環状部２と柱部３の接触面間の低摩擦材８Ａ介装箇所に、低摩擦材８Ａに代えてポリルーブ等の固体潤滑材を封入焼成しても良い。この場合にも、円筒ころ６に遅れ進みが生じた時に、環状部２に対する柱部３の円周方向への移動が容易になる。
【００５９】
図１８は、この実施形態における保持器１Ａのさらに他の構成例を示す。この構成例も環状部２と柱部３を別部材で構成したものであって、柱部３の基端側に軸受幅中心に向く断面Ｔ字状の嵌合突部３ｂが形成され、環状部２の柱部３側に向く側面には断面Ｔ字状の嵌合溝２ｂが形成されている。この場合も、環状部２に対して柱部３を相対的に円周方向に押し込むことで、前記嵌合突部３ｂが前記嵌合溝２ｂに嵌合して、環状部２と柱部３が一体化される。その他の構成は図１２および図１３に示す構成例の場合と同様である。
【００６０】
この構成例の場合も、環状部２に対して柱部３が円周方向に移動可能であるため、円筒ころ６に遅れ進みが生じた時に、柱部３が環状部２に対して円周方向に移動することで柱部３の基端にモーメント力がかからず、従来例の場合のように環状部と柱部の繋ぎ部分に破断が生じるのを防止することができる。
【００６１】
図１９は、図１８に示す構成例において、環状部２の内径面に、環状部２と柱部３の嵌合部に連通する開口５Ａを設けた例を示す。
【００６２】
このように、環状部２の内径面に、環状部２と柱部３の嵌合部に連通する開口５Ａを設けた場合、この開口５Ａから嵌合部の接触面にグリースが取り入れられて接触面の潤滑性向上に寄与するので、円筒ころ６に遅れ進みが生じた時に、環状部２に対する柱部３の円周方向への移動が容易になる。
【００６３】
図２０は、この発明のさらに他の実施形態を示す。この実施形態の軸受用保持器１Ｂは、図１〜〜図１１に示す実施形態の保持器の構造を深溝玉軸受用の冠型樹脂保持器に適用したものである。すなわち、この場合の保持器１Ｂは、図２０に展開図で示すように、そのポケット４に転動体としてボール６Ａを保持するものであり、環状部２と、この環状部２に円周方向に並んで設けられ軸方向の一方に延びる複数の柱部３とを有し、環状部２と柱部３とを別部材とし、環状部２に対して柱部３を嵌合して一体化することは図１２〜図１９に示す実施形態の保持器１Ａの場合と同様である。ボール６Ａを保持する各ポケット４は、隣合う柱部３，３と環状部２との間に形成される。なお、図２０では、保持器１Ｂにおける各柱部３だけを破断して示している。環状部２と柱部３の嵌合部の断面形状はここでは図示しないが、図１４に示す構成例や、図１８に示す構成例を適用することができる。嵌合部における接触面の潤滑構造についても、図１５〜図１７、図１９に示す構成例を適用することができる。
【００６４】
深溝玉軸受では、複列円筒ころ軸受の場合のように保持器の環状部背面同士が押し合い状態となることは少ないが、転動体であるボール６Ａの遅れ進みは生じる。その遅れ進みによる力が大きいと、ボール６Ａがポケット４に異常接触し、異常昇温を招く恐れがある。この実施形態の保持器１Ｂでは、環状部２と柱部３とを別部材とし、環状部２に対して柱部３を嵌合して一体化しており、ボール６Ａに遅れ進みが生じた時に、柱部３が環状部２に対して円周方向に移動可能としているので、ボール６Ａがポケット４に異常接触するのを防止でき、異常接触に伴う異常昇温も発生しない。
【符号の説明】
【００６５】
１，１Ａ，１Ｂ…  保持器
１ａ…背面
２…環状部
２ａ…嵌合部
２ｃ…鍔部
３…柱部
３ａ…被嵌合部
４…ポケット
５，５Ａ…開口
６…円筒ころ（転動体）
６Ａ…ボール（転動体）
７，７Ａ…凹凸部
８，８Ａ…低摩擦材
９，９Ａ…低摩擦表面処理
１０…複列円筒ころ軸受
Ｏ…平面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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