(57)【要約】      （修正有）【課題】パイプの振動の伝達を、軟質材料を用いないで阻止し、パイプの挿入を容易にできるようにし、組み付けを簡単にできる、長尺部材の保持具を提供する。【解決手段】保持具１は、本体部２と別部品のクランプ部３とを備え、本体部２はクランプ部３を収容して保持するクランプ保持部を有し、クランプ保持部はクランプ部が振動できる隙間をもってクランプ部を収容し、クランプ保持部の側壁１４にはクランプ部の側壁を弾性的に押す第１板ばね１７が形成され、クランプ部３の底部には第２板ばね兼抜け止め爪が形成され、クランプ保持部の底部には第２板ばね兼抜け止め爪に弾性的に係合する第２板ばね受溝が形成され、クランプ部の底部には第３板ばねが形成され、クランプ保持部の底部に第３板ばねに弾性的に係合する第３板ばね受溝が形成されている。【選択図】図１２
2011052704.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
パイプやワイヤハーネス等の長尺部材を保持するクランプ部と、ボデーパネル等の被取付部材へ固定する本体部とを備え、長尺部材が前記クランプ部に保持され、前記本体部は被取付部材に固定されることにより、長尺部材が被取付部材に取付けられる構成の長尺部材の保持具であって、
前記クランプ部は前記本体部から分離した別部品として形成され、
前記本体部は、被取付部材に固定される固定部と、前記クランプ部を収容して保持するクランプ保持部とを有し、
前記クランプ部は、開放部分から押込まれた長尺部材を収容するように側壁と底部とから成るＵ字形状に形成されており、前記開放部分には収容した長尺部材を該クランプ部に保持する弾性保持片が前記底部に向けて延びており、
前記本体部の前記クランプ保持部は、該クランプ保持部に対して前記クランプ部が振動できる隙間を保って該クランプ部を収容する空間を形成する側壁と底部とで形成されており、
前記クランプ保持部の側壁には、該クランプ保持部に前記クランプ部が収容された状態において該クランプ部の側壁と該クランプ保持部の側壁との間に、該クランプ保持部に対して前記クランプ部が振動できる隙間を保つように、前記クランプ部の側壁を弾性的に押す第１板ばねが形成されており、
前記クランプ部の底部と前記クランプ保持部の底部とには、前記クランプ部を前記クランプ保持部に押込むことで該クランプ部が該クランプ保持部に連結される連結手段が形成されており、該連結手段は、前記クランプ部の底部に形成された抜け止め爪手段と、前記クランプ保持部の底部に形成された抜け止め突起とから構成され、
更に、前記抜け止め爪手段には、前記クランプ部の底部と前記クランプ保持部の底部との間に、該クランプ保持部に対して前記クランプ部が振動できる隙間を保つように、前記抜け止め突起を弾性的に押す第２板ばね手段が形成されている、
ことを特徴とする保持具。
【請求項２】
請求項１に記載の保持具において、前記クランプ部の側壁には、前記第１板ばねが弾性的に係合する第１板ばね受溝が形成されており、前記第１板ばねの中心には前記第１板ばね受溝の中心に当接する突起が形成されており、前記第１板ばね受溝は前記中心において最も深くその両側が徐々に浅くなるように形成されており、前記クランプ部が前記クランプ保持部の中で振動したときに第１板ばねの反発力が変化して前記隙間の中で前記振動を減少又は吸収するように移動できる、ことを特徴とする保持具。
【請求項３】
請求項２に記載の保持具において、前記第１板ばねは、前記クランプ保持部の一対の側壁のそれぞれに一対形成され、前記第１板ばねのそれぞれは、前記クランプ保持部の側壁において前記長尺部材の長さ方向に沿った両縁部付近に、該クランプ保持部の開放部側の前記側壁から前記底部に向けて該側壁の中間位置まで延びる細長い板形状に形成されており、前記第１板ばね受溝は、前記クランプ部に、前記第１板ばねのそれぞれに対応する位置に形成されている、ことを特徴とする保持具。
【請求項４】
請求項１又は３に記載の保持具において、前記抜け止め爪手段と前記第２板ばね手段とが第２板ばね兼抜け止め爪として一体に形成されており、前記抜け止め突起には、該抜け止め突起を乗り越えた前記第２板ばね兼抜け止め爪の先端が弾性的に係合する、湾曲形状の第２板ばね受溝が形成されており、前記第２板ばね受溝の湾曲の形状は、前記クランプ部が前記クランプ保持部の中で振動したときに前記第２板ばね兼抜け止め爪の反発力が変化して前記隙間の中で前記振動を減少又は吸収するように移動できる形状である、ことを特徴とする保持具。
【請求項５】
請求項４に記載の保持具において、前記抜け止め突起は、前記クランプ保持部の一対の側壁のそれぞれに、該クランプ保持部の底部に隣接して設けられ、前記第２板ばね兼抜け止め爪は、前記クランプ部に前記抜け止め突起のそれぞれに対応する位置に形成されている、ことを特徴とする保持具。
【請求項６】
請求項１、２又は４のいずれか１項に記載の保持具において、前記クランプ部の底部には、前記第２板ばね手段とは別の位置に第３板ばねが形成されており、前記クランプ保持部の底部には前記第３板ばねに弾性的に係合する第３板ばね受溝が形成されており、該第３板ばね受溝は、前記第３板ばねを受入れる湾曲形状に形成されて、該湾曲形状は、周方向において中心において深く両側に徐々に浅くなるように傾斜し且つ前記長尺部材の長さ方向において内側では深く外側に向けて徐々に浅くなるように傾斜して、前記第３板ばねが第３板ばね受溝の中心にあるときには小さな反発力であり、前記第３板ばねが第３板ばね受溝の中心から外れるとばねの反発力が大きくなる形状であり、前記クランプ部が前記クランプ保持部の中で振動したときに前記第３板ばねの反発力が変化して前記クランプ部と前記クランプ保持部との隙間の中で前記振動を減少又は吸収するように移動できる、ことを特徴とする保持具。
【請求項７】
請求項６に記載の保持具において、前記第３板ばね受溝は、前記クランプ保持部の底部に、前記長尺部材の長さ方向における両縁部のそれぞれに形成されており、前記第３板ばねは、前記クランプ保持部の底部の両縁部に形成された一対の前記第３板ばね受溝に対応して、該受溝に弾性的に係合するように一対形成されている、ことを特徴とする保持具。
【請求項８】
請求項４又は５に記載の保持具において、前記第２板ばね受溝の湾曲の形状は、前記第２板ばね兼抜け止め爪の先端が係合する面が、前記クランプ部に前記長尺部材が該クランプ部から抜け出す方向に移動する力が加えられた場合に、該第２板ばね兼抜け止め爪の撓み量が増える形状に形成されている、ことを特徴とする保持具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パイプやワイヤハーネス等の長尺部材を保持するクランプ部と、ボデーパネル等の被取付部材へ固定する本体部とを備え、長尺部材がクランプ部に保持されて本体部が被取付部材に固定されることにより、長尺部材が被取付部材に取付けられる構成の長尺部材の保持具に関する。
【背景技術】
【０００２】
パイプやワイヤハーネス等の長尺部材を保持するクランプ部と、ボデーパネル等の被取付部材へ固定する本体部とを備え、長尺部材がクランプ部に保持され、本体部は被取付部材に固定されることによって、長尺部材を被取付部材に取付ける保持具は知られている。パイプ等の長尺部材をボデーパネル等の被取付部材に保持する場合、パイプからの振動をボデーパネルへ伝達するのを防止し、あるいはボデーパネルからパイプへの振動の伝達を防止することが望まれている。最もよく用いられる防振手段は、ゴム等の弾性軟質材料であり、クランプ部のパイプ等を受ける底面等に取付けられて振動の伝達を減少するものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−２４６２０９号公報
【特許文献２】特開平１１−３３６７１７号公報
【特許文献３】特開２００１−３４３００６号公報
【特許文献４】特開２０００−２３０６７４号公報
【特許文献５】特開２００８−０７５７８５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１〜特許文献３は、エラストマー又はゴム等の弾性軟質材料で成る防振材を設けて振動の伝達を減少する、長尺部材の保持具を記載している。これらの保持具は、弾性軟質材料で成る防振材を必要とする不利があり、成形においても一定の制約があり、長尺部材をクランプ部に挿入するとき、弾性軟質材料の摩擦抵抗が大きく、長尺部材をクランプに保持させる操作に大きな力を必要とし、また、その保持操作において防振材を破損するおそれもある。
【０００５】
特許文献４には、複数のクランプ部の１つを、クランプ部の硬質材と本体部に一体成形された硬質材との間に軟質材を介挿させる２色成形を行って、軟質材を防振材として振動の伝達を減少する、保持具が記載されている。この保持具においても、軟質材の防振材を必要とする不利があり、また、２色成形を必要とするので、通常の成形よりコスト及び時間が増大する。また、この保持具において軟質材のないクランプ部が設けられ、そのクランプ部には、底面において一対の板ばねでパイプを保持する構成が設けられているが、このクランプ部は、底部の板ばねが本体部へ一体成形されており、板ばねの振動が本体部へ伝達されるので振動の吸収効果は期待できない。
【０００６】
特許文献５に記載の長尺部材の保持具は、クランプ部にゴム等の弾性軟質材料を必要とせずに、振動の伝達を阻止せんとする構成を有する。この保持具において、複数のクランプ部を本体部に連結する部分が薄肉部として形成され、その薄肉部の撓みによって振動の伝達を抑制しようとしている。この保持具では、クランプ部が本体部に薄肉部を介して連結されているので、高い振動吸収効果は期待できないし、クランプ部が本体部に連結される強度が低く、パイプ等の長尺部材をボデーパネル等の被取付部材に永続的に且つ確実に固定するという点で不利がある。
【０００７】
従って、本発明の目的は、パイプ等の長尺部材とボデーパネル等の被取付部材との間での振動の伝達を軟質材料を用いないで阻止し、長尺部材の挿入を容易にできるようにするとともに、軟質材料の部品を不要にして、組み付けを簡単にできる、長尺部材の保持具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
かかる目的を達成するため、本発明に係る長尺部材の保持具は、パイプやワイヤハーネス等の長尺部材を保持するクランプ部と、ボデーパネル等の被取付部材へ固定する本体部とを備え、長尺部材が前記クランプ部に保持され、前記本体部は被取付部材に固定されることにより、長尺部材が被取付部材に取付けられる構成の長尺部材の保持具であって、前記クランプ部は前記本体部から分離した別部品として形成され、前記本体部は、被取付部材に固定される固定部と、前記クランプ部を収容して保持するクランプ保持部とを有し、前記クランプ部は、開放部分から押込まれた長尺部材を収容するように側壁と底部とから成るＵ字形状に形成されており、前記開放部分には収容した長尺部材を該クランプ部に保持する弾性保持片が前記底部に向けて延びており、前記本体部の前記クランプ保持部は、該クランプ保持部に対して前記クランプ部が振動できる隙間を保って該クランプ部を収容する空間を形成する側壁と底部とで形成されており、前記クランプ保持部の側壁には、該クランプ保持部に前記クランプ部が収容された状態において該クランプ部の側壁と該クランプ保持部の側壁との間に、該クランプ保持部に対して前記クランプ部が振動できる隙間を保つように、前記クランプ部の側壁を弾性的に押す第１板ばねが形成されており、前記クランプ部の底部と前記クランプ保持部の底部とには、前記クランプ部を前記クランプ保持部に押込むことで該クランプ部が該クランプ保持部に連結される連結手段が形成されており、該連結手段は、前記クランプ部の底部に形成された抜け止め爪手段と、前記クランプ保持部の底部に形成された抜け止め突起とから構成され、更に、前記抜け止め爪手段には、前記クランプ部の底部と前記クランプ保持部の底部との間に、該クランプ保持部に対して前記クランプ部が振動できる隙間を保つように、前記抜け止め突起を弾性的に押す第２板ばね手段が形成されている、ことを特徴とする。
【０００９】
上記のように、第１板ばね第２板ばね手段とによって、クランプ保持部に対してクランプ部が振動できる隙間を保つので、クランプ部がクランプ保持部に対して振動しても、あるいは、クランプ保持部がクランプ部に対して振動しても、上記隙間の範囲内でその振動の伝達を減少し又は阻止（吸収）することができ、これによって、パイプ等の長尺部材とボデーパネル等の被取付部材との間での振動の伝達を軟質材料を用いないで阻止し、長尺部材の挿入を容易にできるようにするとともに、軟質材料の部品を不要にして、組み付けを簡単にできる、長尺部材の保持具が提供される。
【００１０】
上記保持具において、前記クランプ部の側壁には、前記第１板ばねが弾性的に係合する第１板ばね受溝が形成され、前記第１板ばねの中心には前記第１板ばね受溝の中心に当接する突起が形成されており、前記第１板ばね受溝は前記中心において最も深くその両側が徐々に浅くなるように形成されており、前記クランプ部が前記クランプ保持部の中で振動したときに第１板ばねの反発力が変化して前記隙間の中で前記振動を減少又は吸収するように移動できる、構成にできる。これによって、振動の伝達の減少又は阻止の効果が一層高くなる。かかる保持具において、前記第１板ばねは、前記クランプ保持部の一対の側壁のそれぞれに一対形成され、前記第１板ばねのそれぞれは、前記クランプ保持部の側壁において前記長尺部材の長さ方向に沿った両縁部付近に、該クランプ保持部の開放部側の前記側壁から前記底部に向けて該側壁の中間位置まで延びる細長い板形状に形成され、前記第１板ばね受溝は、前記クランプ部に、前記第１板ばねのそれぞれに対応する位置に形成される、構成にでき、これによって、更に、振動の伝達の減少又は阻止の効果を高くできる。
【００１１】
上記保持具において、前記抜け止め爪手段と前記第２板ばね手段とが第２板ばね兼抜け止め爪として一体に形成されており、前記抜け止め突起には、該抜け止め突起を乗り越えた前記第２板ばね兼抜け止め爪の先端が弾性的に係合する、湾曲形状の第２板ばね受溝が形成されており、前記第２板ばね受溝の湾曲の形状は、前記クランプ部が前記クランプ保持部の中で振動したときに前記第２板ばね兼抜け止め爪の反発力が変化して前記隙間の中で前記振動を減少又は吸収するように移動できる形状にすることができ、これによって、振動の伝達の減少又は阻止の効果が一層高くなる。かかる保持具において、前記抜け止め突起は、前記クランプ保持部の一対の側壁のそれぞれに、該クランプ保持部の底部に隣接して設けられ、前記第２板ばね兼抜け止め爪は、前記クランプ部に前記抜け止め突起のそれぞれに対応する位置に形成される、構成にでき、これによって、更に、振動の伝達の減少又は阻止の効果を高くできる。
なお、上記保持具において、前記第２板ばね受溝の湾曲の形状は、前記第２板ばね兼抜け止め爪の先端が係合する面が、前記クランプ部に前記長尺部材が該クランプ部から抜け出す方向に移動する力が加えられた場合に、該第２板ばね兼抜け止め爪の撓み量が増える形状に形成でき、これによって、クランプ部がクランプ保持部から抜け外れる方向への動きに対する規制を強化する。
【００１２】
上記保持具において、前記クランプ部の底部には、前記第２板ばね手段とは別の位置に第３板ばねが形成されており、前記クランプ保持部の底部には前記第３板ばねに弾性的に係合する第３板ばね受溝が形成されており、該第３板ばね受溝は、前記第３板ばねを受入れる湾曲形状に形成されて、該湾曲形状は、周方向において中心において深く両側に徐々に浅くなるように傾斜し且つ前記長尺部材の長さ方向において内側では深く外側に向けて徐々に浅くなるように傾斜して、前記第３板ばねが第３板ばね受溝の中心にあるときには小さな反発力であり、前記第３板ばねが第３板ばね受溝の中心から外れるとばねの反発力が大きくなる形状であり、前記クランプ部が前記クランプ保持部の中で振動したときに前記第３板ばねの反発力が変化して前記クランプ部と前記クランプ保持部との隙間の中で前記振動を減少又は吸収するように移動できる、構成にでき、これによって、振動の伝達の減少又は阻止の効果が一層高くなる。かかる保持具において、前記第３板ばね受溝は、前記クランプ保持部の底部に、前記長尺部材の長さ方向における両縁部のそれぞれに形成されており、前記第３板ばねは、前記クランプ保持部の底部の両縁部に形成された一対の前記第３板ばね受溝に対応して、該受溝に弾性的に係合するように一対形成される、構成にでき、これによって、更に、振動の伝達の減少又は阻止の効果を高くできる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る長尺部材の保持具の本体部の斜視図である。
【図２】図１の本体部の平面図である。
【図３】図２の本体部の正面図である。
【図４】図２の本体部のＡ−Ａ線断面図である。
【図５】図３の本体部のＢ−Ｂ線断面図である。
【図６】本発明の第１の実施形態に係る長尺部材の保持具のクランプ部の斜視図である。
【図７】図６のクランプ部の正面図である。
【図８】図７のクランプ部の底面図である。
【図９】図７のクランプ部の側面図である。
【図１０】本発明の第１の実施形態に係る長尺部材の保持具の斜視図である。
【図１１】図１０の保持具の平面図である。
【図１２】図１１の保持具の正面図である。
【図１３】図１２の保持具の底面図である。
【図１４】図１２の保持具の左側面図である。
【図１５】図１１の保持具のＣ−Ｃ断面図である。
【図１６】図１２の保持具のＤ−Ｄ線断面図である。
【図１７】図１６の保持具のＥ−Ｅ線断面図である。
【図１８】本発明の１実施形態に係る長尺部材の保持具がパイプ（長尺部材）をボデーパネル（被取付部材）に取付けた状態を示す正面図である。
【図１９】本発明の第２の実施形態に係る長尺部材の保持具の平面図である。
【図２０】図１９の保持具の正面図である。
【図２１】図１９の保持具のＦ−Ｆ線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照して、本発明の第１の実施形態に係る、長尺部材の保持具１について説明する。保持具１は、図１〜図５に示す本体部２と、本体部２とは別部品である、図６〜図９に示すクランプ部３とから成り、図１０〜図１７に図示のように、本体部２にクランプ部３が連結されて成る。本体部２とクランプ部３は、別部品として形成され、それぞれ、硬質の合成樹脂材料で一体成形されて成る。なお、図示の実施形態において、本体部２に、クランプ部３に保持するパイプとは別のパイプを保持する、公知のクランプ部Ａ、Ｂ、Ｃが一体成形されている。これらのクランプ部Ａ〜Ｃは、あってもなくてもよく、クランプ部３に保持するパイプと平行に別のパイプを保持するのに利用される。
【００１５】
保持具１においては、図１８に示すように、長尺部材としてのパイプ５（及び別のパイプＡＡ、ＢＢ、ＣＣ）がクランプ部３（及びクランプ部Ａ、Ｂ、Ｃ）に保持され、被取付部材としてのボデーパネル６に立設されたスタッド７に本体部２が取付けられる。保持具１によって、パイプ５（及びパイプＡＡ〜ＣＣ）がボデーパネル６に取付けられる。本発明に係る保持具１のクランプ部３は、本体部２のクランプ保持部１０に、クランプ保持部１０内で一定の範囲で振動できる大きさの隙間をもって収容され、クランプ部３とクランプ保持部１０とが、板ばね（１７、２９、３０）と板ばねを受入れる溝（２７、１８Ａ、２１）とによって前記の隙間の範囲内で可動に保持される。従って、クランプ部３は、本体部２のクランプ保持部１０内において前記隙間の範囲内で板ばねの反発力によって振動でき、クランプ部３は、その振動が本体部２に伝達されるのを減少するようにクランプ保持部１０に保持される。保持具１は、パイプ５とボデーパネル６の間での振動の伝達を阻止又は遮断するのに弾性軟質材料を用いていないが、前記のように、クランプ部３と本体部２のクランプ保持部１０の中で振動できるので、パイプ５からの振動がボデーパネル６へ伝達されるのが減少でき、振動の衝撃を吸収する。なお、図示の実施形態において、ボデーパネル６には、図１８に示すように、棒状部分の周面にねじ溝又は周溝が形成されたスタッド７が立設され、本体部２の固定部がスタッド７に固定される。
【００１６】
本体部２の詳細を図１〜図５を参照して説明する。本体部２は、被取付部材に固定される固定部９と、クランプ部３を収容して保持するクランプ保持部１０と、公知の一体成形のクランプ部Ａ、Ｂ、Ｃとを有する。固定部９は、ボデーパネル６に立設された棒状のスタッド７を受入れるように中心部分が中空に形成され、その中空部分には、スタッド７のねじ溝（ねじスタッドの場合）又は周溝（周溝スタッドの場合）に係止するスタッド係止部が、スタッドのねじ溝又は周溝に弾性的に係止する、複数の係止爪１１として形成されている。上部には、スタッド７が挿通できる開口１３が形成されている。なお、固定部９は、図示の例では、スタッド７に係止するものとして構成されている。しかし、固着部９は、Ｔスタッドに係止する構造であってもよく、ボデーパネル６に形成された取付穴に挿入されて固定される錨脚形状のクリップを有するものであってもよく、更に、別の固定手段を有するものであってもよい。
【００１７】
本体部２のクランプ保持部１０は、パイプを保持するクランプ部３をパイプの軸線を横切る方向に振動可能に収容して保持する。そのため、クランプ保持部１０は、クランプ部３がクランプ保持部１０に対して振動できる大きさの隙間を保ってクランプ部３を収容する空間を形成する一対の側壁１４と底部１５とで形成されている。一対のクランプ保持部側壁１４のそれぞれには、クランプ保持部１０にクランプ部３が収容された状態でクランプ部の側壁とクランプ保持部側壁１４との間に隙間を保つように、クランプ部の側壁を弾性的に押す第１板ばね１７が形成されている。第１板ばね１７は、クランプ保持部の側壁１４のそれぞれに一対形成されている。各第１板ばね１７は、側壁１４の（パイプ長さ方向に沿った）両縁部付近に、側壁上端のクランプ部３の開放部分に対応する高さ位置から底部１５に向けて側壁１４の中間位置まで延びる細長い板形状に形成されている。更に、各第１板ばね１７は、側壁１４から内側に向けて一定の間隔をおいて細長く延びており、長さ方向の中央には、クランプ部３の側壁を弾性的に押圧する突起１７Ａが形成されている。突起１７Ａは、クランプ部３の側壁を点又は短い線状に押圧してクランプ部３への接触面積を小さく維持する。後述のように、各第１板ばね１７の突起１７Ａは、クランプ部３の側壁２３の第１板ばね受溝２７に受入れられ、該受溝２７の傾斜に沿って該第１板ばね１７の反発力の大きさを変化させる。図１に図示のように、第１板ばね１７は、２つの側壁１４のそれぞれに一対形成されて、全体で４個形成されている。これらの第１板ばね１７の反発力によって、クランプ保持部１０に収容保持されたクランプ部３を本体部２から一定間隔の隙間を保って保持し、これによって、クランプ部３が側壁１４へ平行に移動する力（左右方向への力）を隙間の範囲内において減少又は吸収でき、クランプ部３が図３の正面図においてパイプの軸線回りに回転するように移動する力（回転方向への力）を隙間の範囲内において減少又は吸収でき、後述の第１板ばね受溝２７と協働して、図３の上下方向へ移動する力（回転方向への力）を隙間の範囲内において減少又は吸収できる。これによって、パイプ等の長尺部材とボデーパネル等の被取付部材との間での振動の伝達を軟質材料を用いないで阻止し、長尺部材の挿入を容易にできるようにするとともに、軟質材料の部品を不要にする。
【００１８】
本体部２のクランプ保持部１０の底部１５付近の側壁１４には、クランプ部３をクランプ保持部１０に押込むことでクランプ部３をクランプ保持部１０に連結するための連結手段の一方が形成されている。その一方の連結手段は、底部１５付近の両側壁１４に形成された抜け止め突起１８である。抜け止め突起１８は、図４及び図５に最もよく示されるように、クランプ部３の底部に形成された第２板ばね兼抜け止め爪２９に係止して、クランプ部３がクランプ保持部１０から抜け外れるのを阻止する。更に、抜け止め突起１８は、クランプ部３の底部２５に形成された第２板ばね兼抜け止め爪２９を受入れ易く且つ受入れた後には確実に抜け止めとなるように、側壁１４側の上方部分が緩やかに傾斜し且つ底部１５に向かう部分が急激に凹部を形成する段差面として形成されている。段差面の部分は、クランプ部３の第２板ばね兼抜け止め爪２９を受入れる第２板ばね受溝１８Ａとなっている。第２板ばね受溝１８Ａは、図４に示されるように、上方に向けてえぐられるように湾曲して形成され、第２板ばね兼抜け止め爪２９の先端を受入れて、第２板ばね（兼抜け止め爪）２９の姿勢の変化に対応して板ばねの反発力を変化させ、クランプ部３が側壁１４へ平行に移動する力（左右方向への力）を隙間の範囲内において減少又は吸収でき、クランプ部３が図３の正面図においてパイプの軸線回りに回転するように移動する力（回転方向への力）を隙間の範囲内において減少又は吸収できる。これにより、パイプ等の長尺部材とボデーパネル等の被取付部材との間での振動の伝達を軟質材料を用いないで阻止し、長尺部材の挿入を容易にできるようにするとともに、軟質材料の部品を不要にする。
【００１９】
底部１５には、クランプ部３がパイプの軸線回りに僅かに（隙間の範囲内で）回転できるのを可能にするように、パイプの長さ方向における底部１５の両縁部に、それぞれ、クランプ部３の底面に適合した形状の、湾曲した保持部１９が形成されている。更に、各保持部１９には、クランプ部３の底部２５に形成された第３板ばね３０を受入れる第３板ばね受溝２１が形成されている。第３板ばね受溝２１は、クランプ部３の底部に形成された第３板ばね３０を受入れる湾曲形状に形成され、該溝は、周方向において中心において深く両側に徐々に浅くなるように傾斜して形成され且つパイプの長さ方向において内側では深く外側に向けて徐々に浅くなるように傾斜して形成されている。これによって、クランプ部３の第３板ばね３０が第３板ばね受溝２１の中心にあるとき、該ばねの反発力は小さくなり、中心から外れるとばねの反発力が大きくなるようにしてある。これによって、クランプ部３がクランプ保持部１０の中で振動したときに第３板ばね３０の反発力が変化してクランプ部３とクランプ保持部１０との隙間の中で振動を減少又は吸収するように移動でき、これによって、振動の伝達の減少又は阻止の効果が一層高くなる。
【００２０】
クランプ部３の詳細を図６〜図９を参照して説明する。クランプ部３は、パイプ５等の長尺部材を保持する。また、クランプ部３は、本体部２のクランプ保持部１０に、隙間をもって且つその隙間の範囲内で、移動可能に収容保持される。クランプ部３は、上部の開放部分２２から押込まれたパイプを収容するように、Ｕ字形状に形成され、垂直に平行に延びる一対の側壁２３と、側壁２３の下端から湾曲してパイプの下部を安定して保持する底部２５とから成る。開放部分２２には、収容したパイプをクランプ部３に保持する弾性保持片２６が側壁２３の上端から底部２５に向けて斜めに延びている。図示の例では、弾性保持片２６は一対形成されている。バランスよくパイプを保持するには、一対の弾性保持片２６が形成されるのが好ましいが、１つであっても十分にパイプを保持できる。クランプ部３は、クランプ保持部１０に対してクランプ部３が振動できる大きさの隙間をもってクランプ保持部１０に収容されて保持される。隙間を、クランプ部３が振動できる大きさに保つのが、クランプ保持部１０の第１板ばね１７と、第１板ばね１７を受入れる、クランプ部３の側壁２３の外面に形成された第１板ばね受溝２７との第１の組合せであり、クランプ部３の底部２５に形成された第２板ばね兼抜け止め爪２９と、クランプ保持部１０において抜け止め突起１８に隣接して形成された第２板ばね受溝１８Ａとの第２の組合せであり、更に、クランプ部３の底部２５に形成された第３板ばね３０と、クランプ保持部１０の底部１５に形成された第３板ばね受溝２１との第３の組合せである。
【００２１】
クランプ部３において、第１板ばね受溝２７は、側壁２３の外面において、側壁２３のパイプの長さ方向における両縁部に、クランプ保持部１０の第１板ばね１７を受入れる位置に形成されており、第１板ばね１７に合わせて４個形成されている。各第１板ばね受溝２７は、第１板ばね１７を受入れるように、図６及び図７の上下方向において中心が深く形成され且つその上方又は下方に向かうにつれて徐々に浅くなるように傾斜して形成されている。第１板ばね１７の突起１７Ａが、第１板ばね受溝２７に受入れられてその中心にあるときには一定の反発力をクランプ部３に与え、４個の第１板ばね１７の突起１７Ａが第１板ばね受溝２７の中心にあれば、第１板ばね１７がクランプ部３をバランスよくクランプ保持部１０の内方に押圧してクランプ部３がクランプ保持部１０内に一定の隙間を保って保持される。パイプの振動によってクランプ部３を対して斜めに傾けられると、突起１７Ａが第１板ばね受溝２７の中心から外れて傾斜面に移動するようになり、突起１７Ａが傾斜面から外側に撓められ、これによって、第１板ばね１７の反発力の大きさを増大させる。図１に図示のように、第１板ばね１７は、２つの側壁１４のそれぞれに一対形成されて、全体で４個形成され、これらの第１板ばね１７の反発力によって、クランプ保持部１０に収容保持されたクランプ部３を本体部２から一定間隔の隙間を保って保持しているが、パイプを保持したクランプ部３が、パイプの振動によってクランプ保持部１０に対して移動した（又は傾いた）場合、第１板ばね１７は第１板ばね受溝２７からの反発力を変化させるので、クランプ部３が側壁１４へ平行に移動する力（左右方向への力）を、隙間の範囲内において吸収し、クランプ部３が図３の正面図においてパイプの軸線回りに回転するように移動する力（回転方向への力）を、隙間の範囲内において吸収し、更に、第１板ばね受溝２７の傾斜面２７Ａによってクランプ部３が図３の正面図において上下方向に移動する力（上下方向への力）を、隙間の範囲内において吸収する。これらによって、パイプ（又は本体部が固定されたボデーパネル）の振動の伝達を、クランプ保持部１０とクランプ部３の間で遮断又は減少する。
【００２２】
第２板ばね兼抜け止め爪２９が底部２５に、クランプ保持部１の抜け止め突起１８に合わせて、一対形成されている。図示の実施形態において、第２板ばね兼抜け止め突起２９は、底部２５の下部から更に下方に延びたフレーム３１から、クランプ保持部１０の抜け止め突起１８に係止する、一対の弾性の係止片として形成されており、図６及び図７に図示のように、それぞれが、フレーム３１から上方外側に張出す。各第２板ばね兼抜け止め爪２９は、ばね弾性を有し、クランプ部３がクランプ保持部１０の上方の開放部から押し込められるとき、内側に撓んで抜け止め突起１８を容易に乗り越え、第２板ばね受溝１８Ａに係止するように復帰す。各第２板ばね兼抜け止め爪２９は、クランプ部３がクランプ保持部１０に収容された後、脱落しないように抜け止め爪として作用する。抜け止め力を高く維持するため、各第２板ばね兼抜け止め爪２９は、パイプの長さ方向の幅の全体にわたって形成されている。更に、第２板ばね兼抜け止め爪２９は、第２板ばね受溝１８Ａに弾性的に係止して、そのばね弾性による反発力で、クランプ部３がクランプ保持部１０内で隙間を保った状態で保持されるように作用する。詳細には、第２板ばね兼抜け止め爪２９の先端が第２板ばね受溝１８Ａに弾性的に係止して、そのばね弾性による反発力で、クランプ部３が側壁１４へ平行に移動する力（左右方向への力）を、隙間の範囲内において吸収し、クランプ部３が図３の正面図においてパイプの軸線回りに回転するように移動する力（回転方向への力）を、隙間の範囲内において吸収してパイプ（又は本体部が固定されたボデーパネル）の振動の伝達を、クランプ保持部１０とクランプ部３の間で遮断又は減少する。
【００２３】
第３板ばね３０は、クランプ保持部１０の底部１５に形成された第３板ばね受溝２１に弾性的に係合するように形成されている。第３板ばね３０は、クランプ保持部１０の湾曲した底部１５の両縁部に形成された一対の保持部１９の第３板ばね受溝２１に対応して、該受溝２１に弾性的に係合するように一対形成されている。第３板ばね３０のそれぞれは第３板ばね受溝２１に受入れられ該受溝を弾性的に押圧するように係合する。従って、第３板ばねの反発力によって、クランプ部３をクランプ保持部１０に対して上方に押上げるように作用してパイプが図３の下方へ移動する力を吸収する。また、既述のように、各第３板ばね受溝２１は、周方向の中心において深く両側に向けて徐々に浅くなるように傾斜し且つパイプの長さ方向においてクランプ部３の内側から外側に向けて徐々に浅くなるように形成されており、第３板ばね３０が第３板ばね受溝２１の中心にあるとき、ばねの反発力を小さくし、中心から外れるとばねの反発力を大きくし、これによって、図３及び図７の正面図においてパイプの軸線回りに回転するように移動する力（回転方向への力）を隙間の範囲内において吸収する。この反発力の変化の効果を一層大きくするように、第３板ばね３０は、図６及び図７に図示のように、周方向の中央が両縁部より下方に位置し且つパイプの長さ方向においてクランプ部３の内側から外側に向けて徐々に上方に位置するように湾曲して、第３板ばね受溝２１の傾斜に合わせて形成されている。
【００２４】
上記構成で成る本体部２とクランプ部３は、図１０〜図１７に図示のように、クランプ部３が本体部２のクランプ保持部１０に収容されて保持された状態に組み付けられて、保持具１となる。その組み付け操作は、クランプ部３をクランプ保持部１０に押込んで、クランプ部３の底部２５に形成された一対の第２板ばね兼抜け止め爪２９を、クランプ保持部１０の底部１５に形成された一対の抜け止め突起１８に係止させるだけでよい。第２板ばね兼抜け止め爪２９が抜け止め突起１８を乗り越えると、第２板ばね兼抜け止め爪２９の先端２９が第２板ばね受溝１８Ａの湾曲面に係合して、クランプ部３がクランプ保持部１０に連結され、抜け外れが阻止される。この連結状態において、一対の第２板ばね兼抜け止め爪２９は一対の抜け止め突起１８の第２板ばね受溝１８Ａに弾性的に係合する。また、クランプ保持部１０の４個の第１板ばね１７（の突起１７Ａ）は、クランプ部３の４個の第１板ばね受溝２７に弾性的に係合する。更に、クランプ部３の底部２５に形成された一対の第３板ばね３０は、クランプ保持部１０の底部１５に形成された一対の第３板ばね受溝２１に弾性的に係合する。第１板ばね１７と第１板ばね受溝２７との弾性的な係合と、第２板ばね兼抜け止め爪２９と抜け止め突起１８の第２板ばね受溝１８Ａとの弾性的な係合と、第３板ばね３０と第３板ばね受溝２１との弾性的な係合とによって、クランプ部３は、一定の隙間を保ってクランプ保持部１０に収容されて保持される。そして、これらの係合部分は小さな面積の点又は線であってクランプ部３がクランプ保持部１０に対して連結する部分の面積が少ないので、クランプ部３とクランプ保持部１０との間の振動の伝達は殆どない。更に、第１板ばね１７と第１板ばね受溝２７の弾性的な係合と、第２板ばね兼抜け止め爪２９と抜け止め突起１８の第２板ばね受溝１８Ａの弾性的な係合と、第３板ばね３０と第３板ばね受溝２１の弾性的な係合は、第１板ばね受溝２７の傾斜と第２板ばね受溝１８Ａの湾曲面の傾斜と第３板ばね受溝２１の傾斜とによって、各板ばねの反発力が変化するので、パイプの振動によってクランプ部３の姿勢がクランプ保持部１０に対して変化しても、クランプ保持部１０とクランプ部３との間の隙間の範囲内で、クランプ部３の振動がクランプ保持部１０に伝達するのが、阻止され、あるいは、減少される。
【００２５】
クランプ保持部１０の第１板ばね１７とクランプ部３に形成された第１板ばね受溝２７との第１の組合せ、クランプ部３の底部２５に形成された第２板ばね兼抜け止め爪２９とクランプ保持部１０の第２板ばね受溝１８Ａとの第２の組合せ、クランプ部３の底部２５に形成された第３板ばね３０とクランプ保持部１０の底部１５第３板ばね受溝２１との第３の組合せがある。上記第１の組合せの場合、第１板ばね１７の反発力によって、クランプ保持部１０に収容保持されたクランプ部３を本体部２から一定間隔の隙間を保って保持し、これによって、クランプ部３が側壁１４へ平行に移動する力（左右方向への力）を隙間の範囲内において減少又は吸収でき、クランプ部３がパイプの軸線回りに回転するように移動する力（回転方向への力）を隙間の範囲内において減少又は吸収でき、第１板ばね受溝２７と協働して上下方向へ移動する力を隙間の範囲内において減少又は吸収できる。上記第２の組合せの場合、第２板ばね兼抜け止め爪２９の先端が第２板ばね受溝１８Ａに弾性的に係止して、そのばね弾性による反発力で、クランプ部３が側壁１４へ平行に移動する力を隙間の範囲内において吸収し、クランプ部３がパイプの軸線回りに回転するように移動する力を隙間の範囲内において吸収して、パイプ（又は本体部が固定されたボデーパネル）の振動の伝達をクランプ保持部１０とクランプ部３の間で遮断又は減少する。更に、上記第３の組合せの場合、第３板ばね３０が第３板ばね受溝２１の中心にあるとき、ばねの反発力を小さくし、中心から外れるとばねの反発力を大きくし、これによって、図３及び図７の正面図においてパイプの軸線回りに回転するように移動する力を隙間の範囲内において吸収し、パイプ（又は本体部が固定されたボデーパネル）の振動の伝達をクランプ保持部１０とクランプ部３の間で遮断又は減少する。
【００２６】
図１８は、保持具１が、長尺部材としてのパイプ５（及びパイプＡＡ、ＢＢ及びＣＣ）を被取付部材であるボデーパネル６に取付けるのに用いられた状態を示している。図示の例において、パイプ５が長尺部材の１例として示されているが、ワイヤハーネス等の他の長尺部材であってもよい。クランプ部３には開放部分２２（図７）からパイプ５が押込まれて収容されて弾性保持片２６によって保持される。本体部２の固定部９には、開口１３から、ボデーパネル６に立設されたスタッド７が挿入され、スタッド係止爪１１がスタッド７のねじ溝又は周溝に係止して、パイプ５がボデーパネル６に固定される。
【００２７】
保持具１において、クランプ部３は、既述のように、第１板ばね１７と第１板ばね受溝２７の弾性的な係合と、第２板ばね兼抜け止め爪２９と抜け止め突起１８の第２板ばね受溝１８Ａの弾性的な係合と、第３板ばね３０と第３板ばね受溝２１の弾性的な係合とによって、クランプ保持部１０に対して、一定の隙間を保って収容され保持される。換言すれば、上記の第１板ばね１７と第２板ばね兼抜け止め爪２９と第３板ばね３０の係合点を除けば、クランプ部３はクランプ保持部１０に対して、浮かんでいる状態で連結される。更に、第１板ばね受溝２７の傾斜と第２板ばね受溝１８Ａの湾曲面の傾斜と第３板ばね受溝２１の傾斜とによって、各板ばねの反発力が変化できるので、クランプ保持部１０とクランプ部３の間の隙間の範囲内では、クランプ部３の振動がクランプ保持部１０に伝達するのが、阻止され、減少され、あるいは、振動の衝撃を吸収する。
【００２８】
なお、前記隙間の範囲を越えるクランプ部の振動があったとしても、第２板ばね兼抜け止め爪２９が抜け止め突起１８の第２板ばね受溝１８Ａに係合しているので、クランプ部３がクランプ保持部１０（ひいては本体部２）との連結が抜け外れることはない。
【００２９】
図１９〜図２１には、本発明の第２の実施形態に係る保持具３５が示されている。保持具３５において、クランプ部３の第２板ばね兼抜け止め爪２９が係止する、クランプ保持部３７の抜け止め突起３８の第２板ばね受溝３８Ａの形状が、保持具１のクランプ保持部１０の抜け止め突起１８の第２板ばね受溝１８Ａの形状と違っている。他の部分は、保持具１の形状と同じであるので、説明を省略する。
【００３０】
図２１に図示のように、第２板ばね受溝３８Ａは、湾曲の形状が、第２板ばね受溝１８Ａの形状と違っており、第２板ばね受溝３８Ａでは、第２板ばね兼抜け止め爪２９の先端が係合する面が、クランプ部３にパイプによって上方に移動する力（すなわち、クランプ部３からパイプが抜け外れる方向への力）が加えられた場合に、第２板ばね（兼抜け止め爪）２９の撓み量が増える形状に形成されている。第２板ばね受溝３８Ａのかかる湾曲の形状によって、クランプ部３の上方への動きに対する規制を強化し、クランプ部３がクランプ保持部１０から抜け外れるのを防止し、また、クランプ部３がクランプ保持部１０の中で上方へ振動するのを減少又は吸収する効果を高めている。
【符号の説明】
【００３１】
１  第１実施形態に係る長尺部材の保持具
２  本体部
３  クランプ部
５  パイプ（長尺部材）
６  ボデーパネル（被取付部材）
７  スタッド
９  固定部
１０  クランプ保持部
１１  スタッドの係止爪
１３  開口
１４  クランプ保持部の側壁
１５  クランプ保持部の底部
１７  第１板ばね
１７Ａ  第１板ばねの突起
１８  抜け止め爪
１８Ａ  第２板ばね受溝
１９  本体部
２１  第３板ばね受溝
２２  クランプ部の開放部分
２３  クランプ部側壁
２５  クランプ部底部
２６  弾性保持片
２７  第１板ばね受溝
２９  第２板ばね兼抜け止め爪
３０  第３板ばね
３１  フレーム
３５  第２実施形態に係る保持具
３７  クランプ保持部
３８  抜け止め爪
３８Ａ  第２板ばね受溝
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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