(57)【要約】【課題】  進捗情報表示装置が、情報処理システムの情報処理の処理速度の変化に応じて情報処理の進捗状況を示す進捗情報を表示できない。【解決手段】  進捗情報表示装置は、情報処理システムにおける情報処理の処理速度を特定する処理速度特定部と、前記情報処理システムにおける情報処理の進捗状況を示す進捗情報を、前記処理速度に比例した速度である標準速度で変化させて表示する表示部と、前記処理速度に基づいて算出される前記処理速度の加速度が第一の閾値以下の場合に、前記表示部に表示させる前記進捗情報の変化速度を前記標準速度とは異なる速度に変更する変更部と、を備える。【選択図】  図１
2011123701.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
情報処理システムにおける情報処理の処理速度を特定する処理速度特定部と、
前記情報処理システムにおける情報処理の進捗状況を示す進捗情報を、前記処理速度に比例した速度である標準速度で変化させて表示する表示部と、
前記処理速度に基づいて算出される前記処理速度の加速度が第一の閾値以下の場合に、前記表示部に表示させる前記進捗情報の変化速度を前記標準速度とは異なる速度に変更する変更部と、を備える進捗情報表示装置。
【請求項２】
前記変更部は、前記処理速度に基づいて算出される前記処理速度の加速度が前記第一の閾値以下の場合に、前記表示部に表示させる前記進捗情報の変化速度を前記標準速度よりも大きくさせる請求項１に記載の進捗情報表示装置。
【請求項３】
前記変更部は、前記処理速度が第二の閾値以下の場合に前記進捗情報の変化速度を前記標準速度よりも大きくさせる請求項１または２に記載の進捗情報表示装置。
【請求項４】
前記処理速度特定部は、前記情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況を特定し、
前記変更部は、前記情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況と前記進捗情報に基づいて特定される進捗状況との差に基づいて、前記第一の閾値を特定する請求項１ないし３のいずれか１項に記載の進捗情報表示装置。
【請求項５】
前記変更部は、前記処理速度の加速度と、前記情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況と前記進捗情報に基づいて特定される進捗状況との差と、に基づいて、前記表示部に表示させる前記進捗情報の変化速度を変更させる、請求項４に記載の進捗情報表示装置。
【請求項６】
前記変更部は、前記情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況と前記進捗情報に基づいて特定される進捗状況との差が第三の閾値以下の場合に、前記表示部に表示させる前記進捗情報の変化速度を前記標準速度にさせる、請求項５に記載の進捗情報表示装置。
【請求項７】
前記変更部は、前記情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況と前記進捗情報に基づいて特定される進捗状況との差が第四の閾値以上の場合に、前記表示部に表示させる前記進捗情報の変化速度の加速度を前記差に比例した値として特定する、請求項５または６に記載の進捗情報表示装置。
【請求項８】
前記変更部は、情報処理システムにおける情報処理の未処理の量が所定の閾値以下となった場合に、当該未処理の量と、前記情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況と前記進捗情報に基づいて特定される進捗状況との差と、前記処理速度と、に基づいて、前記進捗情報の変化速度を算出する請求項４ないし７のいずれか１項に記載の進捗情報表示装置。
【請求項９】
前記変更部は、前記処理速度または前記情報処理システムにおける情報処理の総量に基づいて前記進捗情報の変化速度の加速度を算出する請求項１ないし８のいずれか１項に記載の進捗情報表示装置。
【請求項１０】
前記進捗情報を表示している表示時間を計測する表示時間計測部を備え、
前記変更部は、前記表示時間が第五の閾値以上の場合に前記進捗情報の変化速度を前記標準速度よりも大きくさせる請求項１ないし９のいずれか１項に記載の進捗情報表示装置。
【請求項１１】
前記変更部は、前記表示時間と、前記処理速度の加速度と、前記情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況と前記進捗情報に基づいて特定される進捗状況との差と、に基づいて、前記表示部に表示させる前記進捗情報の変化速度を変更させる、請求項１０に記載の進捗情報表示装置。
【請求項１２】
情報処理システムにおける情報処理の処理速度を特定し、
前記情報処理システムにおける情報処理の進捗状況を示す進捗情報を、前記処理速度に比例した速度である標準速度で変化させて表示し、
前記処理速度に基づいて算出される前記処理速度の加速度が第一の閾値以下の場合に、前記進捗情報の変化速度を前記標準速度とは異なる速度に変更する、工程を備える進捗情報表示方法。
【請求項１３】
コンピュータに、
情報処理システムにおける情報処理の処理速度を特定する処理速度特定処理と、
前記情報処理システムにおける情報処理の進捗状況を示す進捗情報を、前記処理速度に比例した速度である標準速度で変化させて表示する表示処理と、
前記処理速度に基づいて算出される前記処理速度の加速度が第一の閾値以下の場合に、前記表示処理によって表示させる前記進捗情報の変化速度を前記標準速度とは異なる速度に変更する変更処理と、を実行させるための進捗情報表示プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理システムにおける情報処理の進捗状況が表示される進捗情報表示装置、進捗情報表示方法、及び進捗情報表示プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
パーソナルコンピュータや携帯情報端末などの情報処理機器は、情報処理システムにおける情報処理中に、その情報処理が進行中であることや情報処理の進捗状況を進捗バーやアニメーションなどを用いて表示する進捗情報表示機能を備えている。
【０００３】
進捗情報表示機能の一例が、特許文献１に記載されている。特許文献１の進捗情報表示機能は、ＣＰＵ(Central Processing Unit)が複数のハンディターミナルのそれぞれに対する各データ通信処理の進捗状況を同時に進捗バーにて表示することで実現される。
【０００４】
進捗情報表示機能の他の例が、特許文献２に記載されている。特許文献２の進捗情報表示機能は、ＣＰＵが印刷処理の負荷量に応じた表示速度を特定することで実現される。
【０００５】
進捗情報表示機能の他の例が、特許文献３に記載されている。特許文献３の進捗情報表示機能は、オーダー管理システムがプログレスバーの長さに応じてプログレスバーの長さの変化速度を調整することで実現される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００６−０５３９３６号公報
【特許文献２】特開２００７−０８３６９０号公報
【特許文献３】特開２００８−１９７９４７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述の特許文献に記載の各技術は、情報処理システムの情報処理の処理速度の変化に応じて進捗情報を表示できないという課題があった。その理由は、上述の特許文献に記載の各技術が進捗状況を表示する際に情報処理システムの情報処理の処理速度の変化を考慮していないからである。
［発明の目的］
本発明の目的の一つは、上述した課題を解決する進捗情報表示装置、進捗情報表示方法、及び進捗情報表示プログラムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の第一の進捗情報表示装置は、情報処理システムにおける情報処理の処理速度を特定する処理速度特定部と、前記情報処理システムにおける情報処理の進捗状況を示す進捗情報を、前記処理速度に比例した速度である標準速度で変化させて表示する表示部と、
前記処理速度に基づいて算出される前記処理速度の加速度が第一の閾値以下の場合に、前記表示部に表示させる前記進捗情報の変化速度を前記標準速度とは異なる速度に変更する変更部と、を備える。
【０００９】
本発明の第一の進捗情報表示方法は、情報処理システムにおける情報処理の処理速度を特定し、前記情報処理システムにおける情報処理の進捗状況を示す進捗情報を、前記処理速度に比例した速度である標準速度で変化させて表示し、前記処理速度に基づいて算出される前記処理速度の加速度が第一の閾値以下の場合に、前記進捗情報の変化速度を前記標準速度とは異なる速度に変更する、工程を備える。
【００１０】
本発明の第一の進捗情報表示プログラムは、コンピュータに、情報処理システムにおける情報処理の処理速度を特定する処理速度特定処理と、前記情報処理システムにおける情報処理の進捗状況を示す進捗情報を、前記処理速度に比例した速度である標準速度で変化させて表示する表示処理と、前記処理速度に基づいて算出される前記処理速度の加速度が第一の閾値以下の場合に、前記表示処理によって表示させる前記進捗情報の変化速度を前記標準速度とは異なる速度に変更する変更処理と、を実行させる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の進捗情報表示装置は、情報処理システムにおける処理速度の変化に応じて進捗情報を表示できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、本発明の第一の実施の形態の進捗情報表示装置１の構成を示すブロック図である。
【図２】図２は、本発明の第一の実施の形態の変更部３０の具体的な動作の一例を示す図である。
【図３】図３は、本発明の第一の実施の形態における進捗情報の具体的な一例を示す図である。
【図４】図４は、本発明の第一の実施の形態の動作を示すフローチャートである。
【図５】図５は、本発明の第一の実施の形態の変更部３０の具体的な動作の一例を示す説明図である。
【図６】図６は、本発明の第二の実施の形態の進捗情報表示装置１の構成例を示すブロック図である。
【図７】図７は、本発明の第二の実施の形態の変更部３０が、進捗情報の変化速度を特定するための条件と、その特定方法の一例を示した表である。
【図８】図８は、本発明の第二の実施の形態の進捗情報表示装置１の構成を示すブロック図である。
【図９】図９は、本発明の第二の実施の形態の第一の変形例におけるアニメーションの一例を示した図である。
【図１０】図１０（Ａ）および（Ｂ）は、第二の実施の形態の第一の変形例における、アニメーションの周期の変更の具体例を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下は、発明を実施するための形態についての詳細な説明である。なお、各図面および本明細書記載の各実施の形態において、同様の機能を備える構成要素には同一の符号が与えられている。
【００１４】
［第一の実施の形態］
図１は、本発明の第一の実施の形態の構成を示すブロック図である。
【００１５】
図１を参照すると、本発明の第一の実施の形態における進捗情報表示装置１は、表示部１０と、処理速度特定部２０と、変更部３０と、を備える。表示部１０と処理速度特定部２０と変更部３０とは、それぞれ接続されている。
【００１６】
＝＝＝処理速度特定部２０＝＝＝
処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける情報処理の処理速度を特定する。情報処理は、情報処理システムで行われうるあらゆる情報処理を含む。例えば情報処理は、他の装置とのデータ通信でもよいし、プログラムやソフトウェアのインストール処理またはアンインストール処理でもよい。さらに情報処理は、ＧＵＩ(Graphical User Interface)における画像データの描画処理であってもよい。
【００１７】
情報処理の処理速度は、例えばＣＰＵの動作周波数(クロック)、情報処理システムの通信速度、ウェブブラウザにおける所定のウェブサイトのコンテンツが完全に表示されるまでの時間から特定される表示速度、などを含む。上記は、例示であって、これらに限定されるものではない。本明細書ではこの情報処理の処理速度は、以降単に処理速度と示される。
【００１８】
本実施の形態では、処理速度は、情報処理システムの通信速度であるとする。この場合、処理速度特定部２０は、この情報処理システムが所定時間に通信するデータ量を基に処理速度を特定してもよい。
【００１９】
＝＝＝表示部１０＝＝＝
第一に、表示部１０は、情報処理システムにおける情報処理の進捗状況を示す進捗情報を、処理速度特定部２０が特定した情報処理システムにおける処理速度に比例した速度である標準速度で変化させて表示する。
【００２０】
進捗情報とは、進捗バー（プログレスバー）や百分率の数値などが挙げられる。ただし、進捗情報は、これらに限定されるものではない。例えば進捗情報が進捗バーで表される場合、情報処理システムにおける情報処理の進捗状況とは、進捗バーの大きさ（長さ）で表現されてもよい。また、例えば進捗情報が百分率で表される場合、情報処理システムにおける情報処理の進捗状況とは、百分率の数値の大きさで表現されてもよい。上記は、例示であって、進捗情報が上記の記載に限定されるものではない。進捗情報は、情報処理システムにおける情報処理の進捗状況を示す情報であればよい。
【００２１】
本実施の形態では、進捗情報とは、進捗バーで表されるものとする。
【００２２】
標準速度とは、進捗情報表示装置１の設計者などがあらかじめ定めた所定値である。例えば、この進捗情報表示装置１の設計者は、処理速度が５．０［Ｍｂｐｓ］(Megabit per second)である場合、標準速度が５．０［ｐｘ／ｓｅｃ］(pixel per second)であると定めてもよい。ここで、ｂｐｓとは１秒間に通信できる情報量であり、ｐｘとは、コンピュータにおいて画像を扱うことのできる最小単位である。
【００２３】
進捗情報表示装置１の設計者は、処理速度に基づいて標準速度を算出するための比例係数を定めてもよい。例えば進捗情報表示装置１の設計者は、この比例係数を１．０［ｐｘ／Ｍｂｉｔ］と定めてもよい。この場合、進捗情報表示装置１は、処理速度が５．０［Ｍｂｐｓ］の場合に、標準速度を５．０［ｐｘ／ｓｅｃ］と特定することができる。本実施の形態では標準速度を算出するための比例係数は、１．０［ｐｘ／Ｍｂｉｔ］であるとする。本明細書では標準速度を算出するための比例係数は、変換係数と示される。
【００２４】
進捗情報表示装置１の設計者は、進捗バーの長さと人間が視覚的に認識できる情報の表示速度と情報処理システムにおける情報処理の量とに基づいて標準速度を定めてもよい。人間が視覚的に認識できる情報の表示速度については、後で説明される。
【００２５】
第二に、表示部１０は、後述の変更部３０が進捗情報の変化速度を変化させた場合に、その変化速度に応じて進捗情報を変化させて表示する。
【００２６】
＝＝＝変更部３０＝＝＝
第一に、変更部３０は、情報処理システムにおける処理速度の加速度が所定の条件を満たす場合に、表示部１０に表示させる進捗情報の変化速度を標準速度と異なる速度に変更する。ここで、変更部３０は、情報処理システムにおける処理速度の加速度を、処理速度特定部２０が特定した情報処理システムにおける処理速度に基づいて算出する。具体的には変更部３０は、処理速度特定部２０が特定した処理速度とその処理速度を処理速度特定部２０が特定する間隔とに基づいて処理速度の加速度を算出すればよい。
【００２７】
例えば、変更部３０は、慣性モデルを処理速度に適用することで進捗情報の変化速度の加速度を算出する。変更部３０は、処理速度の加速度にこの慣性モデルを適用し、進捗情報の変化速度の加速度を、処理速度の加速度に変換係数を乗じた値よりも小さくなるよう算出する。具体的には、変更部３０は、処理速度の加速度に変換係数を乗じた値に対し、さらに所定の慣性質量係数を乗じて進捗情報の変化速度の加速度を算出する。
【００２８】
この慣性質量係数は、進捗情報表示装置１の設計者があらかじめ定める値である。具体的には慣性質量係数は、０より大きく１未満の実数値をとる。本実施の形態では慣性質量係数は、０．７５であるとする。この値は、例示であって、慣性質量係数は、０より大きく１未満の実数値であればよい。
【００２９】
慣性とは、ある物体が外力を受けないとき、その物体の運動状態は、慣性系に対して変わらないという性質である。すなわち、慣性とは、外から力を受けない限り、運動し続けようとする性質のことである。
【００３０】
本発明の各実施の形態では、処理速度が変化した際に、変更部３０は、進捗情報の変化速度の加速度の絶対値を実際よりも小さく算出して進捗情報の変化速度の揺らぎを緩和する。進捗情報の変化速度の揺らぎが緩和されることで、ユーザは、快適に感じることができる。進捗情報の変化速度の揺らぎが緩和されることで、さらに、待ち時間によるユーザの心理的負荷が軽減できる。
【００３１】
変更部３０は、処理速度の加速度が所定の第一の閾値以下になった場合に、表示部１０に表示させる進捗情報の変化速度を標準速度よりも大きな値に変更してもよい。この場合、第一の閾値は、負の実数値をとることが好ましい。例えば、情報処理システムにおける情報処理が急速に遅くなった場合に、変更部３０は、進捗情報の変化速度の加速度の絶対値を実際よりも小さく算出して進捗情報の変化速度の揺らぎを緩和してもよい。
【００３２】
進捗情報の変化速度の加速度の絶対値が実際よりも小さく算出されることで、進捗情報の変化速度は、標準速度よりも大きな値に算出されることとなる。従って、進捗情報の変化速度の揺らぎが緩和されるので、ユーザは、快適に感じることができる。進捗情報の変化速度の揺らぎが緩和されることで、さらに、待ち時間によるユーザの心理的負荷が軽減できる。
【００３３】
進捗情報表示装置１の設計者は、あらかじめ所定の第一の閾値を定めておいてもよい。第一の閾値は、学習により定められるものであってもよい。
【００３４】
図３は、本発明の第一の実施の形態における進捗情報の具体的な一例を示す図である。
【００３５】
図３において、進捗表示１０１ａは、進捗バーの初期状態を示したものである。進捗表示１０１ｂは、情報処理システムの情報処理が順調であり、進捗情報の変化速度が標準速度である場合を示したものである。進捗情報１０２は、進捗情報が標準速度で変化している場合を示している。進捗表示１０１ｃは、情報処理システムの情報処理が滞り、処理速度の加速度が所定の第一の閾値以下である場合を示している。進捗情報１０４は、進捗情報が標準速度より大きい速度で変化している場合を示している。進捗バー上の表示位置１０３は、情報処理システムの情報処理の実際の進捗状況から特定される位置である。進捗情報１０４で特定される進捗バー上の表示位置は、実際の進捗状況から特定される表示位置１０３よりも処理が進んだように見える位置を示している。
【００３６】
変更部３０は、処理速度特定部２０が特定した情報処理システムにおける処理速度に基づいて算出される処理速度の加速度の絶対値が所定の閾値以上の場合に、慣性モデルを処理速度に適用することで進捗情報の変化速度の加速度を算出してもよい。これにより、処理速度が大きく変化した際に、変更部３０は、進捗情報の変化速度の加速度を実際よりも小さく算出するので進捗情報の変化速度の揺らぎをさらに緩和できる。
【００３７】
変更部３０は、情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況と進捗情報に基づいて特定される進捗状況との差に基づいて第一の閾値を特定してもよい。この場合、処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況を特定する。例えば、処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける情報処理の量に基づいて実際の進捗状況を特定してもよい。
【００３８】
変更部３０は、情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況と進捗情報に基づいて特定される進捗状況との差に所定の比例係数を乗じた値を第一の閾値と特定してもよい。また、変更部３０は、情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況と進捗情報に基づいて特定される進捗状況との差が所定の値を超えた際に第一の閾値を増減させてもよい。
【００３９】
変更部３０は、情報処理システムにおける処理速度に応じて第一の閾値を増減させてもよい。例えば、情報処理システムにおける処理速度が１０［Ｍｂｐｓ］の場合、変更部３０は、第一の閾値を例えば１．０［Ｍｂｉｔ／ｓｅｃ２］と特定する。一方、情報処理システムにおける処理速度が１００［Ｍｂｐｓ］の場合、変更部３０は、第一の閾値を例えば１０［Ｍｂｉｔ／ｓｅｃ２］と特定してもよい。
【００４０】
第二に、変更部３０は、算出した加速度を現在の進捗情報の変化速度に適用して、新たな進捗情報の変化速度を特定する。
【００４１】
例えば、処理速度特定部２０が特定した情報処理システムにおける処理速度の加速度が、０．０５［Ｍｂｉｔ／ｓｅｃ２］のとき、変更部３０は、この処理速度の加速度に変換係数１．０［ｐｘ／Ｍｂｉｔ］を乗じる。そして変更部３０は、算出して得られた値にさらに慣性質量係数の０．７５を乗じた０．０３７５［ｐｘ／ｓｅｃ２］を進捗情報の変化速度の加速度として算出してもよい。そして、変更部３０は、算出した加速度に基づいて現在の進捗情報の変化速度を変更して、新たな進捗情報の変化速度を特定してもよい。
【００４２】
変更部３０は、処理速度が所定の範囲外にあるか否かに基づいて進捗情報の変化速度の加速度を算出してもよい。所定の範囲とは、その範囲内にある処理速度から算出される進捗情報の変化速度で変化しながら表示される情報を、人間が快適に感じることができるとされている情報の表示速度になるような、処理速度の範囲である。本明細書では前述の所定の範囲は、許容範囲と示される。
【００４３】
変更部３０は、この許容範囲を以下のように定めてもよい。情報処理システムが行っている情報処理の量と人間が快適に待てるとされている待ち時間とから、変更部３０が、許容範囲の最小値（第二の閾値）を算出する。また、情報処理システムにおける情報処理の量と人間が視覚的に認識することができる情報の表示速度とから、変更部３０が、許容範囲の最大値を算出する。
【００４４】
本実施の形態では、人間が快適に待てるとされている待ち時間とは、ＨＩ(Human Interface)の既存研究で明らかとなっている５秒とする。この待ち時間は、例示であって、この記載に限定されるものではない。進捗情報表示装置１の設計者は、人間が快適に待てるとされている待ち時間をあらかじめ与えておいてもよい。
【００４５】
また、人間が視覚的に認識できる情報の表示速度とは、任意の閾値である。本実施の形態では人間が視覚的に認識できる情報の表示速度は、１．０［ｐｘ／ｓｅｃ］とする。進捗情報表示装置１の設計者は、人間が視覚的に認識できる情報の表示速度をあらかじめ与えておいてもよい。
【００４６】
変更部３０は、例えば、情報処理システムにおける処理速度が許容範囲の最小値（第二の閾値）以下の場合、表示部１０に表示させる進捗情報の変化速度を標準速度より大きくさせる。
【００４７】
また、変更部３０は、例えば、情報処理システムにおける処理速度が許容範囲の最大値以上の場合、表示部１０に表示させる進捗情報の変化速度を標準速度より小さくさせる。具体的には、情報処理システムにおける処理速度が許容範囲の最小値以下の場合、変更部３０は、その最小値に対応する標準速度を新たな進捗情報の変化速度と特定する。特定された進捗情報の変化速度は、実際の処理速度に対応する標準速度よりも大きい値となる。また、情報処理システムにおける処理速度が許容範囲の最大値以上の場合、変更部３０は、その最大値に対応する標準速度を新たな進捗速度の変化速度と特定する。特定された進捗情報の変化速度は、実際の処理速度に対応する標準速度よりも小さい値となる。
【００４８】
例えば、許容範囲は、処理速度が１［Ｍｂｐｓ］よりも大きく１００［Ｍｂｐｓ］未満である範囲と定められているとする。処理速度が１［Ｍｂｐｓ］以下の場合、変更部３０は、進捗情報の変化速度を１［Ｍｂｐｓ］に所定の比例係数１．０［ｐｘ／Ｍｂｐｓ］を乗じた１．０［ｐｘ／ｓｅｃ］と特定する。また、処理速度が１００［Ｍｂｐｓ］以上の場合、変更部３０は、進捗情報の変化速度を１００［Ｍｂｐｓ］に所定の比例係数１．０［ｐｘ／Ｍｂｐｓ］を乗じた１００［ｐｘ／ｓｅｃ］と特定する。
【００４９】
変更部３０は、情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況と進捗情報に基づいて特定される進捗状況との差に応じて、進捗情報の変化速度を算出してもよい。
【００５０】
例えば、変更部３０は、情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況と進捗情報に基づいて特定される進捗状況との差が所定の第三の閾値以下の場合に、表示部１０に表示させる進捗情報の変化速度を現在の処理速度に対応する標準速度と特定してもよい。つまり、変更部３０は、進捗情報の変化速度の加速度を、処理速度の加速度に変換係数を乗じた値と特定してもよい。
【００５１】
上記は、情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況と進捗情報に基づいて特定される進捗状況とが再び一致しそうな状態である。この場合、進捗情報表示装置１は、通常の進捗情報の表示を行う。
【００５２】
進捗情報表示装置１の設計者は、あらかじめ所定の第三の閾値を定めておいてもよい。第三の閾値は、学習により定められるものであってもよい。
【００５３】
変更部３０は、情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況と進捗情報に基づいて特定される進捗状況との差が所定の第四の閾値以上の場合に、表示部１０に表示させる進捗情報の変化速度の加速度を前述の差に比例した値として特定してもよい。
【００５４】
具体的には変更部３０は、情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況を表示する際に必要とする画素数から進捗情報の画素数を減じ、この値に所定の比例係数を乗じて得られる値を進捗情報の変化速度の加速度として特定してもよい。進捗情報表示装置１の設計者は、所定の比例係数をあらかじめ定めておいてもよい。本実施の形態では、この所定の比例係数は、０．３［１／ｓｅｃ２］と定められているとする。
【００５５】
例えば情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況を表示するために必要とする画素数が３０ｐｘであり、進捗情報の画素数が４０ｐｘであるとする。この場合、変更部３０は、情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況を表示する際に必要とする画素数から進捗情報の画素数を減じる。この計算により得られた値は、−１０［ｐｘ］である。変更部３０は、この値に所定の比例係数０．３［１／ｓｅｃ２］を乗じて得られた値である−０．３［ｐｘ／ｓｅｃ２］を進捗情報の変化速度の加速度として特定する。
【００５６】
例えば情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況を表示するために必要とする画素数が５０ｐｘであり、進捗情報の画素数が４０ｐｘであるとする。この場合、変更部３０は、情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況を表示する際に必要とする画素数から進捗情報の画素数を減じる。得られた値は、１０［ｐｘ］である。変更部３０は、この値に所定の比例係数０．３［１／ｓｅｃ２］を乗じて得られた値である０．３［ｐｘ／ｓｅｃ２］を進捗情報の変化速度の加速度として特定する。
【００５７】
そして、変更部３０は、算出した加速度に基づいて現在の進捗情報の変化速度を変更して、新たな進捗情報の変化速度を特定してもよい。
【００５８】
進捗情報表示装置１の設計者は、あらかじめ所定の第四の閾値および前述の所定の比例係数を定めておいてもよい。第四の閾値および前述の所定の比例係数は、学習により定められるものであってもよい。
【００５９】
変更部３０は、前述の第四の閾値の代わりに、情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗率と進捗情報に基づいて特定される進捗率との差である第一の差分に基づいて、変更速度の加速度を算出してもよい。具体的には変更部３０は、前述の第一の差分が所定の閾値以上の場合に、表示部１０に表示させる進捗情報の変化速度の加速度を前述の差に比例した値として特定してもよい。この場合変更部３０は、第一の差分に所定の比例係数を乗じて得られる値を進捗情報の変化速度の加速度として特定してもよい。進捗情報表示装置１の設計者は、所定の比例係数をあらかじめ定めておいてもよい。本実施の形態では、この所定の比例係数は、０．０５［ｐｘ／ｓｅｃ２］と定められているとする。
【００６０】
例えば情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗率が７５％であり、進捗情報に基づいて特定される進捗率が６５％であるとする。この場合、変更部３０は、情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗率から進捗情報に基づいて特定される進捗率を減じる。この計算により得られた値は、１０である。変更部３０は、この値に所定の比例係数０．０５［ｐｘ／ｓｅｃ２］を乗じて得られた値である０．５［ｐｘ／ｓｅｃ２］を進捗情報の変化速度の加速度として特定する。
【００６１】
そして、変更部３０は、算出した加速度に基づいて現在の進捗情報の変化速度を変更して、新たな進捗情報の変化速度を特定してもよい。
【００６２】
進捗情報表示装置１の設計者は、あらかじめ前述の第一の差分および前述の所定の比例係数を定めておいてもよい。第一の差分および前述の所定の比例係数は、学習により定められるものであってもよい。この第一の差分は、任意の値をとりえる。第一の差分は、１０％ないし２０％の値をとることが好ましい。
【００６３】
変更部３０は、処理速度が所定の閾値以下の場合に、情報処理システムに異常が発生しているなどの理由で情報処理が停止していると判定し、情報処理システムが異常な状態である旨をユーザに伝えてもよい。具体的には変更部３０は、情報処理システムの情報処理を停止するか継続するかなどの判断をユーザに促す情報を表示部１０に表示させてもよい。
【００６４】
変更部３０は、情報処理システムにおける処理速度または情報処理システムにおける情報処理の量に応じて慣性質量係数を増減させてもよい。変更部３０が、情報処理システムにおける情報処理の量に応じて慣性質量係数を増減させる場合には、処理速度特定部２０は、情報処理システムの情報処理の量を示す情報を特定してもよい。
【００６５】
例えば変更部３０は、慣性質量係数ｘを［数１］で示される式に基づいて算出してもよい。ただし、ｖｐは、情報処理システムにおける処理速度を示す。ｑは、情報処理システムにおける情報処理の量を示す。Ｃ０は実数の定数を示す。
【００６６】
【数１】
2011123701.tif 000003
【００６７】
［数１］は、情報処理の量に反比例して慣性質量係数が定められることを示している。情報処理の量が多いときには、一時期の処理速度の変化は、全体の情報処理の進捗状況に与える影響が相対的に小さい。したがって、進捗情報表示装置１は、情報処理の量が多い場合には、進捗情報の変化速度の揺らぎをさらに緩和できる。また、［数１］は、処理速度に比例して慣性質量係数が定められることを示している。処理速度が遅いときには、処理速度の加速度が大きい場合であっても、情報処理システムが単位時間当たりに処理できる情報処理の量の変化は、小さい。したがって、進捗情報表示装置１は、処理速度が遅い場合には、進捗情報の変化速度の揺らぎをさらに緩和できる。
【００６８】
変更部３０は、情報処理システムにおける情報処理の未処理の量が所定の閾値であるＤ以下となった場合に、所定の算出方法によって進捗情報の変化速度を算出してもよい。具体的には、変更部３０は、処理速度および情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況と進捗情報に基づいて特定される進捗状況との差に基づいて、進捗情報の変化速度を算出してもよい。
【００６９】
図２に示される具体例に基づくと［数２］の方程式が得られる。ただしｔは、時間を示す。Ｄ［Ｍｂｉｔ］は、情報処理システムにおける情報処理の未処理の量を示す。ｖｐ［Ｍｂｐｓ］は、処理速度を示す。α［ｐｘ／Ｍｂｉｔ］は、変換係数を示す。ｄ［ｐｘ］は、処理速度および情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗状況と進捗情報に基づいて特定される進捗状況との差を示す。ｖｄ［ｐｘ／ｓｅｃ］は、変更部３０が求める進捗情報の変化速度を示す。
【００７０】
【数２】
2011123701.tif 000004
【００７１】
よって、変更部３０が求める進捗情報の変化速度ｖｄは、［数３］で示される式で表せる。
【００７２】
【数３】
2011123701.tif 000005
【００７３】
進捗情報表示装置１の設計者は、あらかじめ所定の閾値Ｄを定めておいてもよい。閾値Ｄは、学習により定められるものであってもよい。
【００７４】
変更部３０は、前述の所定の閾値Ｄの代わりに、情報処理システムにおける情報処理の実際の進捗率または進捗情報に基づいて特定される進捗率が所定の閾値Ｐ以上となった場合に、所定の算出方法によって進捗情報の変化速度を算出してもよい。この場合、変更部３０は、前述の［数３］に基づいて、進捗情報の変化速度を算出してもよい。進捗情報表示装置１の設計者は、あらかじめ所定の閾値Ｐを定めておいてもよい。閾値Ｐは、学習により定められるものであってもよい。この閾値Ｐは、任意の値をとりえる。閾値Ｐは、８０％ないし９０％の値をとることが好ましい。
【００７５】
図４は、本発明の第一の実施の形態における進捗情報表示装置１の動作の概要を示すフローチャートである。
【００７６】
進捗情報表示装置１は、動作を開始する。まず表示部１０は、情報処理システムにおける情報処理の進捗状況を示す進捗情報を表示する（ステップＳ１）。処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける処理速度を特定する（ステップＳ２）。変更部３０は、処理速度の加速度が所定の条件を満たしているか否か判定する（ステップＳ３）。所定の条件とは、前述の通り、例えば処理速度の加速度の絶対値が所定の閾値以上であるか否か、あるいは、処理速度の加速度が所定の閾値（第一の閾値）以下であるか否か、などが挙げられる。
【００７７】
変更部３０は、処理速度の加速度が所定の条件を満たしていると判定した場合（ステップＳ３の“Ｙｅｓ”）、進捗情報の変化速度の加速度を算出する（ステップＳ４）。そして変更部３０は、算出した加速度に基づいて進捗情報の変化速度を特定する（ステップＳ５）。進捗情報表示装置１は、情報処理システムの情報処理が終了しているか否か判定する（ステップＳ６）。情報処理システムの情報処理が終了していなければ（ステップＳ６の“Ｎｏ”）、進捗情報表示装置１の動作は、ステップＳ１に戻る。情報処理システムの情報処理が終了していれば（ステップＳ６の“Ｙｅｓ”）、進捗情報表示装置１は、動作を終了する。
【００７８】
一方、変更部３０は、処理速度が所定の条件を満たしていないと判定した場合（ステップＳ３の“Ｎｏ”）、処理速度が所定の範囲（許容範囲）外にあるか否か判定する（ステップＳ７）。変更部３０は、処理速度が許容範囲外にあると判定した場合（ステップＳ７の“Ｙｅｓ”）、許容範囲の閾値に対応する標準速度を新たな進捗情報の変化速度と特定する（ステップＳ８）。そして、進捗情報表示装置１の動作の手順は、ステップＳ６に進む。以降の動作の説明は、前述の通りである。
【００７９】
変更部３０は、処理速度が許容範囲外にないと判定した場合（ステップＳ７の“Ｎｏ”）、進捗情報表示装置１の動作の手順は、ステップＳ６に進む。以降の動作の説明は、前述の通りである。
【００８０】
なお、上述のステップＳ３およびステップＳ７における変更部３０の各種の判定の処理は、進捗情報表示装置１が備える他の構成要素が行ってもよい。
【００８１】
図５は、本発明の第一の実施の形態における進捗情報表示装置１の具体的な動作を示す一例である。
【００８２】
図５のＡの場合、まず表示部１０は、情報処理システムの進捗情報を図３の進捗表示１０１ｂとして表示する（ステップＳ１）。処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける処理速度を特定する（ステップＳ２）。ここで処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける処理速度を１０［Ｍｂｐｓ］と特定したとする。
【００８３】
次に変更部３０は、処理速度の加速度が所定の条件を満たしているか否か判定する（ステップＳ３）。本例では所定の条件とは、処理速度の加速度の絶対値が所定の閾値以上であるか否か、であるとする。また本例では、所定の閾値とは、１．０［Ｍｂｉｔ／ｓｅｃ２］と定められているとする。変更部３０は、処理速度の加速度が０であり、処理速度の加速度の絶対値が所定の閾値以下であると判定する（ステップＳ３の“Ｎｏ”）。
【００８４】
変更部３０は、処理速度が所定の範囲（許容範囲）外にあるか否か判定する（ステップＳ７）。ここで、許容範囲は、１．０［Ｍｂｐｓ］より大きく１００［Ｍｂｐｓ］未満であると定められているとする。変更部３０は、処理速度が１０［Ｍｂｐｓ］であり許容範囲外にないと判定する（ステップＳ７の“Ｎｏ”）。情報処理システムの情報処理が終了していないので、（ステップＳ６の“Ｎｏ”）、進捗情報表示装置１の動作は、ステップＳ１に戻る。
【００８５】
図５のＢの場合、表示部１０は、情報処理システムの進捗情報を図３の進捗表示１０１ｂとして表示する（ステップＳ１）。処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける処理速度を特定する（ステップＳ２）。ここで処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける処理速度を１０［Ｍｂｐｓ］と特定する。
【００８６】
次に変更部３０は、処理速度の加速度の絶対値が所定の閾値以上であるか否かを判定する（ステップＳ３）。図５のＢにおいて例えば、処理速度の加速度が−１．２５［Ｍｂｉｔ／ｓｅｃ２］であったとする。この場合、変更部３０は、処理速度の加速度の絶対値が所定の閾値１．０［Ｍｂｉｔ／ｓｅｃ２］以上である１．２５［Ｍｂｉｔ／ｓｅｃ２］となったと判定する（ステップＳ３の“Ｙｅｓ”）。
【００８７】
変更部３０は、進捗情報の変化速度の加速度を算出する（ステップＳ４）。変更部３０は、処理速度の加速度−１．２５［Ｍｂｉｔ／ｓｅｃ２］に対して変換係数１［ｐｘ／Ｍｂｉｔ］を乗じる。そして変更部３０は、算出された値−１．２５［ｐｘ／ｓｅｃ２］にさらに慣性質量係数の０．７５を乗じた−０．９３７５［ｐｘ／ｓｅｃ２］を進捗情報の変化速度の加速度として算出する。
【００８８】
変更部３０は、算出した加速度−０．９３７５［ｐｘ／ｓｅｃ２］に基づいて現在の進捗情報の変化速度を変更して新たな進捗情報の変化速度を特定する（ステップＳ５）。図５のＢにおける時刻をｔ２、ｔ２における進捗情報の変化速度をｖ２とおくと、新たな進捗情報の変化速度ｖｄは、［数４］のように表される。
【００８９】
【数４】
2011123701.tif 000006
【００９０】
進捗情報表示装置１は、情報処理システムの情報処理が終了しているか否か判定する（ステップＳ６）。情報処理システムの情報処理が終了していないので（ステップＳ６の“Ｎｏ”）、進捗情報表示装置１の動作は、ステップＳ１に戻る。
【００９１】
図５のＣの場合、表示部１０は、情報処理システムの進捗情報を図３の進捗表示１０１ｃとして表示する（ステップＳ１）。処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける処理速度を特定する（ステップＳ２）。ここで処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける処理速度を１．０［Ｍｂｐｓ］と特定したとする。
【００９２】
次に変更部３０は、処理速度の加速度の加速度が所定の閾値以上であるか否かを判定する（ステップＳ３）。変更部３０は、処理速度の加速度が０であり、処理速度の加速度の絶対値が所定の閾値以下であると判定する（ステップＳ３の“Ｎｏ”）。
【００９３】
変更部３０は、処理速度が許容範囲外にあるか否か判定する（ステップＳ７）。図５のＣにおいて例えば、処理速度が０．９［Ｍｂｐｓ］であったとする。この場合、変更部３０は、処理速度が許容範囲外にあると判定する（ステップＳ７の“Ｙｅｓ”）。
【００９４】
変更部３０は、許容範囲の閾値に対応する標準速度を新たな進捗情報の変化速度と特定する（ステップＳ８）。ここで、変更部３０は、許容範囲の最小値（第二の閾値）である処理速度１．０［Ｍｂｐｓ］に対応する標準速度１．０［ｐｘ／ｓｅｃ］を新たな進捗情報の変化速度と特定する。
【００９５】
進捗情報表示装置１は、情報処理システムの情報処理が終了しているか否か判定する（ステップＳ６）。情報処理システムの情報処理が終了していないので（ステップＳ６の“Ｎｏ”）、進捗情報表示装置１の動作は、ステップＳ１に戻る。
【００９６】
図５のＤの場合、表示部１０は、情報処理システムの進捗情報を図３の進捗表示１０１ｃとして表示する（ステップＳ１）。処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける処理速度を特定する（ステップＳ２）。ここで処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける処理速度を０．９［Ｍｂｐｓ］と特定する。
【００９７】
次に変更部３０は、処理速度の加速度の絶対値が所定の閾値以上であるか否かを判定する（ステップＳ３）。図５のＤにおいて例えば、処理速度の加速度が１．２５［Ｍｂｉｔ／ｓｅｃ２］であったとする。この場合、変更部３０は、処理速度の加速度の絶対値が所定の閾値１．０［Ｍｂｉｔ／ｓｅｃ２］以上である１．２５［Ｍｂｉｔ／ｓｅｃ２］となったと判定する（ステップＳ３の“Ｙｅｓ”）。
【００９８】
変更部３０は、進捗情報の変化速度の加速度を算出する（ステップＳ４）。変更部３０は、この処理速度の加速度１．２５［Ｍｂｉｔ／ｓｅｃ２］に対して変換係数１．０［ｐｘ／Ｍｂｉｔ］を乗じる。そして変更部３０は、算出された値１．２５［ｐｘ／ｓｅｃ２］にさらに慣性質量係数の０．７５を乗じた０．９３７５［ｐｘ／ｓｅｃ２］を進捗情報の変化速度の加速度として算出する。
【００９９】
変更部３０は、算出した加速度０．９３７５［ｐｘ／ｓｅｃ２］に基づいて現在の進捗情報の変化速度を変更して新たな進捗情報の変化速度を特定する（ステップＳ５）。図５のＢにおける時刻をｔ４、ｔ４における進捗情報の変化速度をｖ４とおくと、新たな進捗情報の変化速度ｖｄは、［数５］のように表される。
【０１００】
【数５】
2011123701.tif 000007
【０１０１】
進捗情報表示装置１は、情報処理システムの情報処理が終了しているか否か判定する（ステップＳ６）。情報処理システムの情報処理が終了していないので（ステップＳ６の“Ｎｏ”）、進捗情報表示装置１の動作は、ステップＳ１に戻る。
【０１０２】
図５のＥの場合、表示部１０は、情報処理システムの進捗情報を図３の進捗表示１０１ｄとして表示する（ステップＳ１）。処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける処理速度を特定する（ステップＳ２）。ここで処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける処理速度を１３［Ｍｂｐｓ］と特定する。
【０１０３】
次に変更部３０は、処理速度の加速度の絶対値が所定の閾値以上であるか否かを判定する（ステップＳ３）。図５のＥにおいて例えば、処理速度の加速度が０であったとする。この場合、変更部３０は、処理速度の加速度の絶対値が所定の閾値以下であると判定する（ステップＳ３の“Ｎｏ”）。
【０１０４】
変更部３０は、処理速度が許容範囲外にあるか否か判定する（ステップＳ７）。図５のＥにおいて例えば、処理速度が１３［Ｍｂｐｓ］であったとする。この場合、変更部３０は、処理速度が許容範囲外にあると判定する（ステップＳ７の“Ｙｅｓ”）。
【０１０５】
変更部３０は、許容範囲の閾値に対応する標準速度を新たな進捗情報の変化速度と特定する（ステップＳ８）。ここで、変更部３０は、所定の範囲の最大値である処理速度１０［Ｍｂｐｓ］に対応する標準速度１０［ｐｘ／ｓｅｃ］を新たな進捗情報の変化速度と特定する。
【０１０６】
進捗情報表示装置１は、情報処理システムの情報処理が終了しているか否か判定する（ステップＳ６）。情報処理システムの情報処理が終了していないので（ステップＳ６の“Ｎｏ”）、進捗情報表示装置１の動作は、ステップＳ１に戻る。
【０１０７】
図５のＦの場合、表示部１０は、情報処理システムの進捗情報を図３の進捗表示１０１ｄとして表示する（ステップＳ１）。処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける処理速度を特定する（ステップＳ２）。ここで処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける処理速度を１３［Ｍｂｐｓ］と特定する。
【０１０８】
次に変更部３０は、処理速度の加速度の絶対値が所定の閾値以上であるか否かを判定する（ステップＳ３）。図５のＦにおいて例えば、処理速度の加速度が０であったとする。この場合、変更部３０は、処理速度の加速度の絶対値が所定の閾値以下であると判定する（ステップＳ３の“Ｎｏ”）。
【０１０９】
変更部３０は、処理速度が許容範囲外にあるか否か判定する（ステップＳ７）。図５のＦにおいて例えば、処理速度が１３［Ｍｂｐｓ］であったとする。この場合、変更部３０は、処理速度が許容範囲外にあると判定する（ステップＳ７の“Ｙｅｓ”）。
【０１１０】
変更部３０は、許容範囲の閾値に対応する標準速度を新たな進捗情報の変化速度と特定する（ステップＳ８）。ここで、変更部３０は、所定の範囲の最大値である処理速度１０［Ｍｂｐｓ］に対応する標準速度１０［ｐｘ／ｓｅｃ］を新たな進捗情報の変化速度と特定する。
【０１１１】
進捗情報表示装置１は、情報処理システムの情報処理が終了しているか否か判定する（ステップＳ６）。ここで、情報処理システムの情報処理が終了すると仮定すると、進捗情報表示装置１は、動作を終了する。
【０１１２】
なお、上述のステップＳ３およびステップＳ７における変更部３０の各種の判定の処理は、進捗情報表示装置１が備える他の構成要素が行ってもよい。
【０１１３】
第一の実施の形態では、進捗情報表示装置１は、処理速度に基づいて算出される処理速度の加速度に応じて、表示部１０に表示させる進捗情報の変化速度を標準速度とは異なる速度に変更する変更部３０を備える。処理速度が変化した際に、進捗情報表示装置１は、進捗情報の変化速度の加速度の絶対値を実際よりも小さく算出するので、進捗情報の変化速度の揺らぎを緩和できる。進捗情報の変化速度の揺らぎが緩和されることで、ユーザは、快適に感じることができる。進捗情報の変化速度の揺らぎが緩和されることで、さらに、待ち時間によるユーザの心理的負荷が軽減できる。
【０１１４】
［第二の実施の形態］
図６は、本発明の第二の実施の形態の構成を示すブロック図である。
【０１１５】
図６を参照すると、本発明の第二の実施の形態における進捗情報表示装置１は、表示部１０と、処理速度特定部２０と、変更部３０と、表示時間計測部４０と、を備える。表示部１０は、処理速度特定部２０と変更部３０とそれぞれ接続されている。処理速度特定部２０は、表示部１０と変更部３０と表示時間計測部４０とそれぞれ接続されている。変更部３０は、表示部１０と処理速度特定部２０と表示時間計測部４０とそれぞれ接続されている。表示時間計測部４０は、処理速度特定部２０と変更部３０とそれぞれ接続されている。ここでは第二の実施の形態における第一の実施の形態と異なる点が説明される。第二の実施の形態における第一の実施の形態と同様の構成には、同様の符号が付され、その構成についての説明は、省略される。
【０１１６】
＝＝＝表示時間計測部４０＝＝＝
表示時間計測部４０は、表示部１０が進捗情報を表示している表示時間を計測する。そして、表示時間計測部４０は、計測した表示時間を変更部３０に通知する。
【０１１７】
＝＝＝変更部３０＝＝＝
変更部３０は、第一の実施の形態に挙げた動作のほか、表示時間計測部４０が計測した表示時間が所定の第五の閾値以上の場合にも、表示部１０に表示させる進捗情報の変化速度を標準速度と異なる速度に変更する。進捗情報表示装置１の設計者は、あらかじめ所定の第五の閾値を定めておいてもよい。第五の閾値は学習により定められるものであってもよい。
【０１１８】
具体的には、変更部３０は、処理速度が前述の第二の閾値以下であり、進捗情報の表示時間が所定の第五の閾値以上である場合に、その第二の閾値に対応する標準速度に所定の比例係数を乗じて得られた値を新たな進捗情報の変化速度と特定する。
【０１１９】
図７は、変更部３０が変化速度を特定するための条件と、その特定方法の具体例を示した表である。図７に示した条件の場合、変更部３０は、以下のように動作する。すなわち変更部３０は、処理速度が１．０［Ｍｂｐｓ］未満で、かつ進捗情報の表示時間が５秒以上の場合、処理速度１．０［Ｍｂｐｓ］における標準速度の１２０％の値である、１．２［ｐｘ／ｓｅｃ］を新たな進捗情報の変化速度として特定する。
【０１２０】
所定の比例係数は１より大きい任意の値であり、進捗情報表示装置１の設計者は、あらかじめ所定の比例係数を定めておいてもよい。また、この比例係数は学習により定められるものであってもよい。
【０１２１】
図８は、本発明の第二の実施の形態における進捗情報表示装置１の動作の概要を示すフローチャートである。
【０１２２】
進捗情報表示装置１は、動作を開始する。まず表示部１０は、情報処理システムにおける情報処理の進捗状況を示す進捗情報を表示する（ステップＳ１）。処理速度特定部２０は、情報処理システムにおける処理速度を特定する（ステップＳ２）。
【０１２３】
変更部３０は、処理速度の加速度が所定の条件を満たしているか否か判定する（ステップＳ３）。変更部３０は、処理速度の加速度が所定の条件を満たしていると判定した場合（ステップＳ３の“Ｙｅｓ”）、進捗情報の変化速度の加速度を算出する（ステップＳ４）。
【０１２４】
そして変更部３０は、算出した加速度に基づいて進捗情報の変化速度を特定する（ステップＳ５）。進捗情報表示装置１は、情報処理システムの情報処理が終了しているか否か判定する（ステップＳ６）。情報処理システムの情報処理が終了していなければ（ステップＳ６の“Ｎｏ”）、進捗情報表示装置１の動作は、ステップＳ１に戻る。情報処理システムの情報処理が終了していれば（ステップＳ６の“Ｙｅｓ”）、進捗情報表示装置１は、動作を終了する。
【０１２５】
一方、変更部３０は、処理速度が所定の条件を満たしていないと判定した場合（ステップＳ３の“Ｎｏ”）、処理速度が所定の範囲（許容範囲）外にあるか否か判定する（ステップＳ７）。
【０１２６】
変更部３０は、処理速度が許容範囲外にあると判定した場合（ステップＳ７の“Ｙｅｓ”）、処理速度が所定の第二の閾値以下であり、進捗情報の表示時間が所定の第五の閾値以上であるか否か判定する（ステップＳ９）。この第二の閾値とは、例えば許容範囲の最小値などであってもよい。
【０１２７】
変更部３０は、処理速度が所定の第二の閾値以下であると判定した場合（ステップＳ９の“Ｙｅｓ”）、その第二の閾値に対応する標準速度に所定の比例係数を乗じて得られた値を新たな進捗情報の変化速度と特定する（ステップＳ１０）。そして、進捗情報表示装置１の動作の手順は、ステップＳ６に進む。以降の動作の説明は前述の通りである。
【０１２８】
一方、変更部３０は、処理速度が所定の第二の閾値より大きいと判定した場合または、進捗情報の表示時間が所定の第五の閾値よりも短いと判定した場合、ステップＳ９の“Ｎｏ”へ進む（ステップＳ９の“Ｎｏ”）。そして、変更部３０は、許容範囲の閾値に対応する標準速度を新たな進捗情報の変化速度と特定する（ステップＳ８）。そして、進捗情報表示装置１の動作の手順は、ステップＳ６に進む。以降の動作の説明は前述の通りである。
【０１２９】
変更部３０は、処理速度が許容範囲外にないと判定した場合（ステップＳ７の“Ｎｏ”）、進捗情報表示装置１の動作の手順は、ステップＳ６に進む。以降の動作の説明は前述の通りである。
【０１３０】
なお、上述のステップＳ３、ステップＳ７およびステップＳ９における変更部３０の各種の判定の処理は、進捗情報表示装置１が備える他の構成要素が行ってもよい。
【０１３１】
第二の実施の形態では、進捗情報表示装置１が、処理速度の加速度と進捗情報の表示時間とに応じて進捗情報の変化速度に変化をつける。従って、進捗情報表示装置１は、情報処理システムにおける情報処理の進捗状況によってユーザに与える停滞感を軽減でき、ユーザに与える体感時間を短くすることができる。すなわち進捗情報表示装置１は、ユーザに対して待ち時間による心理的負荷を軽減できる。
【０１３２】
第二の実施の形態において、表示部１０は、情報処理システムにおける情報処理が進行中であることを示すアニメーションを表示してもよい（第二の実施の形態の第一の変形例）。このアニメーションは、一定周期で変化するものであるとする。図９に示されるアニメーション１０５（１０５ａ〜１０５ｆ）は、第二の実施の形態の第一の変形例におけるアニメーションの具体例の一部を示したものである。変更部３０は、表示時間計測部４０から表示時間を示す情報を受け取り、この情報に基づいて表示部１０に表示させるアニメーションの周期を変更してもよい。
【０１３３】
図１０（Ａ）および（Ｂ）は、第二の実施の形態の第一の変形例における、アニメーションの周期の変更の具体例を示した図である。図１０（Ａ）および（Ｂ）に示されるように、表示時間が前述の第五の閾値以上になった場合、変更部３０は、アニメーションの周期を、これまでの１２５％に変更してもよい。この場合において、アニメーションの周期の変更前では、アニメーションが１周期分表示される時間が１秒かかっていたとする。するとこのアニメーションが１０秒間に表示される回数は、１０回である。前述の変更により、アニメーションの周期の変更後ではアニメーションが１周期分表示される時間が１．２５秒となる。変更後においては、アニメーションが１０秒間に表示される回数は、約８回である。従って、ユーザの待ち時間の体感時間は、約８秒となり、実際の待ち時間よりも短くなる。
【０１３４】
第二の実施の形態の第一の変形例では、このようなアニメーションの表示により、アニメーションの表示が一定であるとユーザが認識しているアニメーションの周期を進捗情報の表示時間に応じて変更する。これにより、本変形例の進捗情報表示装置１は、アニメーションの周期と時間との関係に基づいてユーザに錯覚させることができ、ユーザの待ち時間の体感時間を短くできる。さらに本変形例の進捗情報表示装置１は、待ち時間によるユーザの心理的負荷を軽減できる。
【０１３５】
以上、これまで述べてきた各実施の形態は、本発明の好適な実施形態であり、上記実施の形態のみに本発明の範囲を限定するものではない。各実施の形態は、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更を施した形態での実施が可能である。
【０１３６】
また、本発明の各実施の形態における各構成要素は、その機能をハードウェア的に実現することはもちろん、コンピュータとプログラムとで実現することができる。プログラムは、磁気ディスクや半導体メモリなどのコンピュータ可読記録媒体に記録されて提供され、コンピュータの立ち上げ時などにコンピュータに読み取られる。この読み取られたプログラムは、そのコンピュータの動作を制御することにより、そのコンピュータを前述した各実施の形態における構成要素として機能させる。
【産業上の利用可能性】
【０１３７】
本発明の各実施の形態による進捗情報表示装置１は、ＧＵＩを備える情報処理機器上で動作するＯＳ(Operating System)、アプリケーションソフトウェアに有効である。例えばコンピュータ、携帯電話、ＰＤＡ(Personal Digital Assistant)、ＴＶ(Television)などがＧＵＩを備える情報処理機器に該当する。
【符号の説明】
【０１３８】
１    進捗情報表示装置
１０    表示部
２０    処理速度特定部
３０    変更部
４０    表示時間計測部
１０１ａ    進捗表示
１０１ｂ    進捗表示
１０１ｃ    進捗表示
１０１ｄ    進捗表示
１０２    進捗情報
１０３    表示位置
１０４    進捗情報
１０５    アニメーション
【図１】
2011123701.tif 000008
【図２】
2011123701.tif 000009
【図３】
2011123701.tif 000010
【図４】
2011123701.tif 000011
【図５】
2011123701.tif 000012
【図６】
2011123701.tif 000013
【図７】
2011123701.tif 000014
【図８】
2011123701.tif 000015
【図９】
2011123701.tif 000016
【図１０】
2011123701.tif 000017