(57)【要約】【課題】  本発明の目的は、樹脂架橋剤としてゴムに対する耐熱性および架橋特性を改良することができるレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂および該レゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂を用いて得られるゴム組成物を提供する事である。【解決手段】樹脂中の特定範囲の分子量成分の含有量および芳香環同士を結合している２種類の結合基の比率がある範囲に制御されたレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂を見出す事により本発明を完成するに至った。本発明のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂は樹脂架橋剤としてゴムに対する耐熱性および架橋特性を改良することができ、当該樹脂をゴム組成物として用いることにより耐熱性および架橋特性の良好なゴムが得られる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式で示されるレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂において、分子量４００以上１０００未満の成分の含有量が該アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂に対して１５重量％以下であることを特徴とするレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂。
【化１】
2011184587.tif 000007
（式中、ｘはメチレン基を有する芳香環の数、ｙはジメチレンエーテル基を有する芳香環の数であり、１≦ｘ、１≦ｙである。Ｒは炭素数４〜１２の脂肪族アルキル基を示す。）
【請求項２】
芳香環同士を結合しているジメチレンエーテル基/メチレン基の相対モル比が０．２〜０．８であることを特徴とする請求項１記載のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂。
【請求項３】
重量平均分子量が、４０００〜１００００であることを特徴とする請求項１乃至２いずれか記載のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂化合物。
【請求項４】
パラフィン系オイル、ナフテン系オイル、可塑剤からなる群から選ばれる少なくとも1種含有する事を特徴とする請求項１乃至３いずれか記載のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂組成物。
【請求項５】
天然ゴム、合成ゴムまたはそれらの組み合わせから選択されたゴム成分に対して、請求項１乃至４いずれか記載のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂化合物を含有することを特徴とするゴム組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、レゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂、およびそれを用いたゴム組成物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
アルキルフェノール類とアルデヒド類との付加縮合反応により生成するレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂類が天然ゴム、スチレンブタジエン共重合ゴム、ブタジエンゴム、イソプレンゴム、アクリロニトリルブタジエン共重合ゴム、クロロプレンゴム、ブチルゴムなどのゴムの粘着性付与剤（粘着性付与樹脂）として有効であることは公知である（特許文献１〜５）。とりわけクロロプレンゴムに代表されるオレフィン系ゴムとの混和性が良好であるので、オレフィン系ゴムに添加することにより粘着性を付与させ、また特定の条件下において架橋を促進し、オレフィン系ゴムに弾力性を付与することを目的に当該レゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂類がゴムの添加剤として幅広く使われている。
【０００３】
しかしながら、従来のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂類では、オレフィン系ゴムと混練し架橋させた場合のゴム組成物の耐熱性が十分でなく、耐熱性を向上してゴム組成物の寿命を向上できる樹脂の開発が強く求められていた。
【０００４】
耐熱性を改良する手段としてレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂中の芳香環同士を結合しているジメチレンエーテル基の割合を増やし、１００芳香環当り５０以上にする方法が提案されている（特許文献６）。またレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂の結合基においてジメチレンエーテル基の割合を３０〜６０モル％にする方法も提案されている（特許文献７）。しかしながら、いずれの方法においても耐熱性と架橋速度や架橋密度等に代表される架橋特性の両方を満足させる結果が得られていない。
【０００５】
【特許文献１】特公昭４６−３４１１５号公報
【特許文献２】特開平４−１７５３２３号公報
【特許文献３】特開昭４７−３９１８９号公報
【特許文献４】特開昭４８−４４３８９号公報
【特許文献５】特開平２−２８４９１０号公報
【特許文献６】特開平１０−１９５２５３号公報
【特許文献７】特開２００９−８４３５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、樹脂架橋剤としてゴムに対する耐熱性および架橋特性を改良することができるレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂および該レゾール
型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂を用いて得られるゴム組成物を提供する事である。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、課題解決のために鋭意検討した結果、樹脂中の特定範囲の分子量成分の含有量および芳香環同士を結合している２種類の結合基の比率がある範囲に制御されたレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂を見出す事により本発明を完成するに至った。
【０００８】
即ち、本発明は、下記（１）〜（５）を提供するものである。
（１）下記式で示されるレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂において、分子量４００以上１０００未満の成分の含有量が該アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂に対して１５重量％以下であることを特徴とするレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂。
【化１】
2011184587.tif 000002
（式中、ｘはメチレン基を有する芳香環の数、ｙはジメチレンエーテル基を有する芳香環の数であり、１≦ｘ、１≦ｙである。Ｒは炭素数４〜１２の脂肪族アルキル基を示す。）
（２）芳香環同士を結合しているジメチレンエーテル基/メチレン基の相対モル比が０．２〜０．８であることを特徴とする請求項１記載のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂。
（３）重量平均分子量が、４０００〜１００００であることを特徴とする請求項１乃至２いずれか記載のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂。
（４）パラフィン系オイル、ナフテン系オイル、可塑剤からなる群から選ばれる少なくとも1種含有する事を特徴とする請求項１乃至３いずれか記載のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂組成物。
（５）天然ゴム、合成ゴムまたはそれらの組み合わせから選択されたゴム成分から選ばれる少なくとも１種からなるゴムに対して、請求項１乃至４いずれか記載のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂を含有することを特徴とするゴム組成物。
【発明の効果】
【０００９】
本発明のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂は樹脂架橋剤としてゴムに対する耐熱性および架橋特性を改良することができ、当該樹脂をゴム組成物として用いることにより耐熱性および架橋特性の良好なゴムが得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下に、本発明のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂について詳細に説明する。
【００１１】
本発明のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂を製造する際に用いるアルキルフェノール類としては、式（２）
【化２】
2011184587.tif 000003
（式中、Ｒ１は炭素数４〜１２のアルキル基を表す）で示されるフェノール類である。
具体的には例えば、ｐ−ｎ−ブチルフェノール、ｐ−iso−ブチルフェノール、ｐ−ｔ−ブチルフェノール、ｐ−ｎ−オクチルフェノール、ｐ−iso−オクチルフェノール、ｐ−ｔ−オクチルフェノール、ｐ−ｔ−アミルフェノール、ノニルフェノール、ドデシルフェノール等が挙げられる。これらのうち、ｐ−ｔ−ブチルフェノール、ｐ−ｔ−アミルフェノール、ｐ−ｔ−オクチルフェノール、ドデシルフェノールが好ましい。更に好ましくは、ｐ−ｔ−ブチルフェノール、ｐ−ｔ−アミルフェノール、ｐ−ｔ−オクチルフェノールである。
【００１２】
本発明のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂を製造する方
法としては、例えば、有機溶媒の存在下に式（２）で示されるアルキルフェノール類とアルデヒド類および水酸化ナトリウムや水酸化カリウムに代表されるアルカリ金属水酸化物等の塩基性触媒を溶解または懸濁させ、反応を行うことにより行われる。
【００１３】
このようにして得られた式（１）で示されるレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂において分子量が４００以上、１０００未満のアルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂成分の含有量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）によって樹脂全体の分子量分布を測定し、樹脂全体に対する分子量が４００以上、１０００未満領域の面積比率を算出することによって求められる。
【００１４】
ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）による樹脂の分子量分布および重量平均分子量（Ｍｗ）の測定方法は、下記のとおりである。樹脂１５ｍｇを、テトラヒドロフラン１０ｍｌに溶解させ、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定した。重量平均分子量（Ｍｗ）は、ポリスチレン標準品を用いた検量線に基づいて算出された。
装置：ＨＬＣ−８２２０ＧＰＣ（東ソー製）
カラム； ＴＳＫ ガードカラム ＳＵＰＥＲ ＨＺ−Ｌ（東ソー製）
＋ＴＳＫ−ＧＥＬ ＳＵＰＥＲ ＨＺ１０００（４．６ｍｍφ×１５０ｍｍ）
＋ＴＳＫ−ＧＥＬ ＳＵＰＥＲ ＨＺ２５００（４．６ｍｍφ×１５０ｍｍ）
＋ＴＳＫ−ＧＥＬ ＳＵＰＥＲ ＨＺ４０００（４．６ｍｍφ×１５０ｍｍ）
検出器；ＲＩ
キャリヤー及び流速；テトラヒドロフラン  ０．３５ｍｌ／ｍｉｎ
カラム温度  ；４０℃
【００１５】
上記の方法によって測定された本発明の式（１）で示されるレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂において分子量が４００以上、１０００未満の成分の含有量としては１５重量％以下であり、好ましくは１２重量％以下である。より好ましくは１０重量％以下である。１５重量％より大きければ耐熱性および架橋特性が低下する傾向にある。
【００１６】
本発明のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂における芳香環同士を結合しているジメチレンエーテル基とメチレン基の相対モル比は、１Ｈ-ＮＭＲを測定し、下記で示されるジメチレンエーテル基とメチレン基に係る１Ｈのピーク面積の比を算出することによって求められる。
【００１７】
「ジメチレンエーテル基/メチレン基の相対モル比の測定」
装置    ：ＤＰＸ３００  （Ｂｒｕｋｅｒ社製）
溶媒    ： ＣＤＣｌ３
基準物質： ＴＭＳ
ジメチレンエーテル基の1Ｈピーク及びメチロール基中のメチレン結合の1Ｈピーク
（Ａ）        ：４．４ｐｐｍ〜５．０ｐｐｍ
メチレン基の1Ｈピーク（Ｂ）            ：３．７ｐｐｍ〜４．２ｐｐｍ
メチロール基中の水酸基の1Ｈピーク（Ｃ）：３．２ｐｐｍ〜３．５ｐｐｍ
ジメチレンエーテル基の1Ｈピーク面積（Ｄ）
＝（（Ａ）−２×（Ｃ））/２                
ジメチレンエーテル基/メチレン基の相対モル比
＝（Ｄ）/（Ｂ）
【００１８】
本発明の式（１）で示されるレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂中の芳香環同士を結合しているジメチレンエーテル基／メチレン基の相対モル比は通常、０．２０〜０．８０、好ましくは０．３０〜０．７５、より好ましくは０．４０〜０．７０である。０．２０より小さい場合や０．８０より大きい場合は、耐熱性および架橋特性が低下する傾向にある。
【００１９】
本発明におけるレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂の重量平均分子量は、特に限定されないが、通常４０００〜１００００、好ましくは４０００〜８０００である。４０００より小さい場合や１００００より大きい場合は、耐熱性および架橋特性が低下する傾向にある。
【００２０】
本発明に必要に応じ使用されるパラフィン系オイル、ナフテン系オイル、可塑剤としては、特に限定されないが、レゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂およびゴムの両方に対して相溶性の良いものが好ましい。引火点が１５０℃以上のパラフィン系オイル、ナフテン系オイルがより好ましい。
【００２１】
パラフィン系オイルの具体的な商品名としては例えば、ダイアナプロセスオイルＰＷ−３２、ＰＳ−３２（以上、出光興産社製）、サンパーオイル１１０、１１５、１２０、１３０（以上、日本サンオイル社製）などが挙げられる。
【００２２】
また、ナフテン系オイルの具体的な商品名としては例えば、クリセフオイルＨ２２（新日本石油社製）、ダイアナプロセスオイルＮＳ−２４、ＮＲ−２６、ＮＭ−２６、ＮＰ−２４（以上、出光興産社製）などが挙げられる。ゴム成分として、ＳＢＲ、ＮＢＲ等、極性ゴムを使用する場合のオイルとしては、引火点が１５０℃以上のナフテン系オイルが好ましく、ゴム成分として、ＩＩＲ、ＥＰＤＭ、ＮＲ等、非極性ゴムを使用する場合のオイルとしては、引火点が１５０℃以上のパラフィン系オイル及び／または引火点が１５０℃以上のナフテン系オイル等が好ましい。
【００２３】
本発明における可塑剤として具体的には、脂肪族カルボン酸誘導体、芳香族カルボン酸誘導体、リン酸誘導体が挙げられ、脂肪族カルボン酸誘導体としては、脂肪族モノカルボン酸エステル、脂肪族ジカルボン酸エステル、脂肪族トリカルボン酸エステルおよびそれらの誘導体等が挙げられる。芳香族カルボン酸誘導体としては、芳香族ジカルボン酸エステル、芳香族トリカルボン酸エステル、芳香族テトラカルボン酸エステルおよびそれらの誘導体等が挙げられる。リン酸誘導体としてはリン酸エステル等が挙げられる。パラフィン系オイル、ナフテン系オイル、可塑剤からなる群のなかから2種類以上を組み合わせて使用してもよい。
【００２４】
本発明において、必要に応じ使用されるパラフィン系オイル、ナフテン系オイル、可塑剤をレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂に混合する方法としては、特に限定されないが、通常、レゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂にオイルおよび/または可塑剤を例えば８０から１２０℃の温度下で所定時間加熱撹拌して均一な溶液もしくはペースト状の混合物にする方法等が挙げられる。
【００２５】
本発明におけるレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂に必要に応じ添加されるパラフィン系オイル、ナフテン系オイル、可塑剤からなる群から選ばれる少なくとも1種のオイルおよび/または可塑剤の含有量としては、特に限定されないが、通常、レゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂１００重量部に対して１〜１００重量部、好ましくは、５〜５０重量部である。１重量部未満の場合、樹脂の粘度が高くなり、ゴムへの配合を行う場合に取り扱いが困難となる傾向がある。１００重量部を超えると大量のオイル又は可塑剤を配合する事になり、ゴムに配合したときにオイル又は可塑剤のブリードを生じやすくなる傾向がある。
【００２６】
本発明におけるゴム組成物のゴム成分としては、天然ゴム、スチレンブタジエン共重合ゴム、ブタジエンゴム、イソプレンゴム、アクリロニトリルブタジエン共重合ゴム、クロロプレンゴム、ブチルゴム、ハロゲン化ブチルゴム及びエチレン・プロピレンゴム・ジエンターポリマーからなる群から選ばれる、これらの化合物は単独で用いてもよいし、また２種以上を混合してもよい。
【００２７】
前記のゴム成分に本発明のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂または必要に応じて添加されるパラフィン系オイル、ナフテン系オイル、可塑剤の組成物を適宜配合し、ゴム混練機によって混練し、調整される。その際に通常用いられるカーボンブラック、イオウ、ステアリン酸、亜鉛などの加硫剤や樹脂架橋剤を含有しても良い。
【００２８】
本発明のゴム組成物はゴム１００重量部に対して、レゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂を０．５〜２０重量部（以下、ゴム１００重量部あたりの配合成分の重量部をｐｈｒの単位で表す）の範囲で添加する。本発明のゴム組成物を調製する方法としては、例えば、本発明のレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂とゴムとをバンバリーミキサー、ニーダ、２本ロール等を用いて、通常１０〜６０℃で混練する方法等が挙げられる。
【００２９】
次に、本発明について実施例をもって詳述するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。以下の例中、含有量を表す％は、特にことわりがない限り、重量％である。
【実施例１】
【００３０】
還流冷却器および温度計を備えた４ッ口フラスコに、ｐ−ｔ−オクチルフェノール１２５ｇ（０．６モル）、３７％ホルムアルデヒド水溶液９８ｇ（１．２モル）、４８％水酸化ナトリウム水溶液１２．５ｇ（０．１５モル）を仕込み、内温を９０℃まで昇温後同温で８時間反応してレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合物２３５．５ｇを得た。
その後、トルエン１００ｇ、水５０ｇを加え、攪拌、静置、分離した。水層分離後の樹脂層を、常圧下で昇温して脱水及び脱溶媒を行う。水および溶媒がほとんどなくなった時点でレゾール型オクチルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂１４５ｇを得た。このレゾール型オクチルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂中の芳香環同士を結合しているジメチレンエーテル基／メチレン基の相対モル比は１Ｈ-ＮＭＲ分析により、０．４３であった。またこの樹脂のＧＰＣ分析により、分子量４００以上、１０００未満の含有量が７％、重量平均分子量が５５００であった。さらにこのレゾール型オクチルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂１４５ｇにクリセフオイルＨ２２（ナフテン系オイル：新日本石油社製）３５ｇを添加して、レゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂組成物１８０ｇを得た。
【実施例２】
【００３１】
実施例１において内温を８０℃まで昇温後同温で７時間反応することに変更する以外は、実施例１と同様の操作をおこない、レゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂１４０ｇを得た。このレゾール型オクチルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂中の芳香環同士を結合しているジメチレンエーテル基／メチレン基の相対モル比は１Ｈ-ＮＭＲ分析により、０．７４であった。またこの樹脂のＧＰＣ分析により、分子量４００以上、１０００未満の含有量が９％、重量平均分子量が５０００であった。さらにこのレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂１４０ｇにクリセフオイルＨ２２を３５ｇ添加して、レゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂組成物１７５ｇを得た。
【００３２】
（比較例１）
還流冷却器および温度計を備えた４ッ口フラスコに、ｐ−ｔ−オクチルフェノール１２５ｇ（０．６モル）、３７％ホルムアルデヒド水溶液１９６．７ｇ（２．４モル）、４８％水酸化ナトリウム水溶液５．０ｇ（０．０６モル）を仕込み、内温を９０℃まで昇温後同温で８時間反応してレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合物３２６．７ｇを得た。
その後、トルエン１００ｇ、水５０ｇを加え、攪拌、静置、分離した。水層分離後の樹脂層を、常圧下で昇温して脱水及び脱溶媒を行う。水および溶媒がほとんどなくなった時点でレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂１３０ｇを得た。このレゾール型オクチルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂中の芳香環同士を結合しているジメチレンエーテル基／メチレン基の相対モル比は１Ｈ-ＮＭＲ分析により、４．４０であった。またこの樹脂のＧＰＣ分析により、分子量４００以上、１０００未満の含有量が１７％、重量平均分子量が３５００であった。
さらにこのレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂１３５ｇにクリセフオイルＨ２２を１０ｇ添加して、レゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂組成物１４５ｇを得た。
【００３３】
実施例１〜２、比較例１で得られたレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂の評価結果を表１に示す。
【００３４】
【表１】
2011184587.tif 000004
【００３５】
実施例１〜２および比較例１で得られたレゾール型アルキルフェノール・ホルムアルデヒド共縮合樹脂組成物を用い、表２に示した配合処方のゴム組成物（未架橋）を調製し、前記ゴム組成物を加硫して得られた架橋ゴムの物性を表３に示した。  
【００３６】
（架橋ゴムの作成方法）
バンバリーミキサーとして（株）東洋精機製作所製の６０ｍｌラボプラストミルを用い、設定度１４０℃で、上記配合処方に基づき、ブチルゴムに、カーボンブラック、亜鉛華、ステアリン酸を投入し、１５分混練で作成した。
【００３７】
次にこの配合物をロールに移し、設定温度４０℃で、供試共縮合物を添加し混練した。
【００３８】
（未架橋ゴム組成物および架橋ゴムの試験方法と評価）
未加硫ゴム組成物の架橋度（ＭＨ）、架橋速度（Ｔ１０、Ｔ５０、Ｔ９０）の測定（レオメータ試験）：ＪＩＳ Ｋ６３００に準拠して実施。東洋精機製作所製オシレーティング・ディスクレオメーター（ＡＳＴＭ−１００型）を用いて１９０℃、１２０分の条件下で測定した。結果は、比較例１〜３の値を１００としたときの相対値で表す。架橋度は値が大きいほど、架橋速度は値が小さいほどそれぞれ良好である。
圧縮永久歪の測定：ＪＩＳ Ｋ６２６２に準拠。試験片を熱架橋プレスにより作成し、この試験片を１２５℃で７２時間圧縮させた後、圧縮力を除いて３０分経過後に残留している歪を測定した。結果は、比較例１の値を１００としたときの相対値で表す。値が小さいほど耐熱性は良好である。
【００３９】
【表２】
2011184587.tif 000005
【００４０】
【表３】
2011184587.tif 000006
【００４１】
表２における記載の各用語は以下の通りである。
ポリサーブチル４０２：ポリサー社製ブチルゴム
ＨＡＦカーボン：カーボンブラック
【００４２】
表３において、ＭＨ、Ｔ１０、Ｔ５０、Ｔ９０、圧縮永久歪は以下の測定値を示す。
ＭＨ：架橋曲線から求められた、トルクの最大値（ｋｇ・ｃｍ）
Ｔ１０：架橋曲線から求められた、トルクの最大値と最小値との差の１０％に達するまでの時間（分）
Ｔ５０：架橋曲線から求められた、トルクの最大値と最小値との差の１０％に達するまでの時間（分）
Ｔ９０：架橋曲線から求められた、トルクの最大値と最小値との差の９０％に達するまでの時間（分）