(57)【要約】【課題】法枠間の崩壊抑止効果に優れた斜面安定化工法とする。【解決手段】法枠１０を斜面Ｇに構築して当該斜面Ｇを安定化するにあたり、斜面Ｇに型枠を設置し、この型枠内に硬化材料を充填し、この硬化材料を硬化させて法枠１０を形成する。そして、法枠１０の間隔Ｘを２〜１０ｍにするとともに、法枠間（１３）において斜面Ｇに面して可撓性の帯状部材２０を張り、この帯状部材２０を法枠１０によって固定する。【選択図】図１
2011122336.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
法枠を斜面に構築して当該斜面を安定化するにあたり、
前記斜面に型枠を設置し、この型枠内に硬化材料を充填し、この硬化材料を硬化させて前記法枠を形成する、斜面安定化工法であって、
前記法枠の間隔を２〜１０ｍにするとともに、
前記法枠間において前記斜面に面して可撓性の帯状部材を張り、この帯状部材を前記法枠によって固定する、
ことを特徴とする斜面安定化工法。
【請求項２】
前記法枠を、複数の縦枠及び複数の横枠が交差する格子状となるように構築し、
前記縦枠及び前記横枠の間隔をそれぞれ２〜１０ｍにするとともに、
相互に隣接する一対の前記縦枠及び相互に隣接する一対の前記横枠で囲まれる法枠内において前記斜面に面して可撓性の帯状部材を張り、この帯状部材を前記法枠によって固定する、
請求項１記載の斜面安定化工法。
【請求項３】
前記帯状部材として、前記縦枠に沿う少なくとも１本の縦帯状部材と、前記横枠に沿う少なくとも１本の横帯状部材とを用意し、
これらの帯状部材を、前記横帯状部材が前記縦帯状部材の斜面側において交差するように張り、
前記縦帯状部材を前記一対の横枠によって固定し、前記横帯状部材を前記一対の縦枠によって固定する、
請求項２記載の斜面安定化工法。
【請求項４】
前記法枠内において前記帯状部材の端部を前記法枠の側面に固定する、
請求項２又は請求項３記載の斜面安定化工法。
【請求項５】
前記帯状部材を張り、その後に前記法枠を構築して、
相互に隣接する法枠内において帯状部材が同時に張られ、かつ当該帯状部材上を前記法枠が横切ることにより前記帯状部材が前記法枠に固定されるようにする、
請求項２又は請求項３記載の斜面安定化工法。
【請求項６】
前記帯状部材と前記法枠との交差部分において、前記法枠を通して前記帯状部材上から前記斜面にピンを刺す、
請求項５記載の斜面安定化工法。
【請求項７】
前記帯状部材上において前記斜面に向けてプレートを押し込んで、前記帯状部材の張力を高める、
請求項１〜６のいずれか１項に記載の斜面安定化工法。
【請求項８】
法枠を斜面に構築して、当該斜面を安定化するにあたり、
前記斜面に型枠を設置し、この型枠内に硬化材料を充填し、この硬化材料を硬化させて前記法枠を形成した、斜面安定化構造であって、
前記法枠の間隔が２〜１０ｍとされているとともに、
前記法枠間において前記斜面に面して可撓性の帯状部材が張られ、この帯状部材が前記法枠によって固定されている、
ことを特徴とする斜面安定化構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、斜面安定化工法及び斜面安定化構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
現在、斜面の「既存木を生かした緑の斜面づくり」を目的とし、斜面上の既存木を伐採せずそのまま残しながら、従来の法枠工の持つ表面保護効果と小規模崩壊に対する抑止効果を併せ持ち、さらに既存木による景観保全効果を調和させた工法として、大間隔法枠工が存在する（非特許文献１参照）。
【０００３】
この工法においては、法枠内に全部又は一部の既存木を極力多く配置するため、これまで数多く施工されている通常の法枠工と比較して計画範囲全体にわたって法枠間隔をできるだけ広くとることを基本としている（大間隔とする）。この工法は、構造的には連続した格子状の梁構造であるため、斜面全体を面として抑える効果が期待でき、また、表層の小規模崩壊に対して法枠により抵抗させながら、法枠により樹木周囲の根の安定化を図っている。
【０００４】
この工法において、法枠本体の設計手法は、従来から用いられてきた現場打ち法枠工や現場吹付法枠工などの法枠工と基本的に同じである。具体的には、斜面に鉄筋及びクリンプ金網、溶接金網、エキスパンドメタル、耐水性ダンボールなどで形成された各種型枠を設置し、この型枠内にモルタルやコンクリート等の硬化材料を、打設や吹付けなどして充填し、当該硬化材料を硬化させて格子状の法枠を形成する。
【０００５】
しかしながら、現在の大間隔工法は、比較的緩い斜面において適用されており、斜面崩壊の規模によっては対応が困難となることもある。この場合、法枠間隔を小さくしたり、法枠断面を大きくしたりすることを考え、さらに崩壊規模が大きくなる場合は、法枠間隔のいかんに関わらず、補強土工やグラウンドアンカー工などの抑止工との併用を考える必要がある。このようなことから、現在では、法枠内の崩壊抑止効果に優れた施工方法の確立が期待されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】『「緑の斜面づくり調査・設計」財団法人  砂防・地すべり技術センター編集  平成１７年９月１日発行』
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明が解決しようとする主たる課題は、法枠間の崩壊抑止効果に優れた斜面安定化工法及び斜面安定化構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
この課題を解決した本発明は、次のとおりである。
〔請求項１記載の発明〕
法枠を斜面に構築して当該斜面を安定化するにあたり、
前記斜面に型枠を設置し、この型枠内に硬化材料を充填し、この硬化材料を硬化させて前記法枠を形成する、斜面安定化工法であって、
前記法枠の間隔を２〜１０ｍにするとともに、
前記法枠間において前記斜面に面して可撓性の帯状部材を張り、この帯状部材を前記法枠によって固定する、
ことを特徴とする斜面安定化工法。
【０００９】
〔請求項２記載の発明〕
前記法枠を、複数の縦枠及び複数の横枠が交差する格子状となるように構築し、
前記縦枠及び前記横枠の間隔をそれぞれ２〜１０ｍにするとともに、
相互に隣接する一対の前記縦枠及び相互に隣接する一対の前記横枠で囲まれる法枠内において前記斜面に面して可撓性の帯状部材を張り、この帯状部材を前記法枠によって固定する、
請求項１記載の斜面安定化工法。
【００１０】
〔請求項３記載の発明〕
前記帯状部材として、前記縦枠に沿う少なくとも１本の縦帯状部材と、前記横枠に沿う少なくとも１本の横帯状部材とを用意し、
これらの帯状部材を、前記横帯状部材が前記縦帯状部材の斜面側において交差するように張り、
前記縦帯状部材を前記一対の横枠によって固定し、前記横帯状部材を前記一対の縦枠によって固定する、
請求項２記載の斜面安定化工法。
【００１１】
〔請求項４記載の発明〕
前記法枠内において前記帯状部材の端部を前記法枠の側面に固定する、
請求項２又は請求項３記載の斜面安定化工法。
【００１２】
〔請求項５記載の発明〕
前記帯状部材を張り、その後に前記法枠を構築して、
相互に隣接する法枠内において帯状部材が同時に張られ、かつ当該帯状部材上を前記法枠が横切ることにより前記帯状部材が前記法枠に固定されるようにする、
請求項２又は請求項３記載の斜面安定化工法。
【００１３】
〔請求項６記載の発明〕
前記帯状部材と前記法枠との交差部分において、前記法枠を通して前記帯状部材上から前記斜面にピンを刺す、
請求項５記載の斜面安定化工法。
【００１４】
〔請求項７記載の発明〕
前記帯状部材上において前記斜面に向けてプレートを押し込んで、前記帯状部材の張力を高める、
請求項１〜６のいずれか１項に記載の斜面安定化工法。
【００１５】
〔請求項８記載の発明〕
法枠を斜面に構築して、当該斜面を安定化するにあたり、
前記斜面に型枠を設置し、この型枠内に硬化材料を充填し、この硬化材料を硬化させて前記法枠を形成した、斜面安定化構造であって、
前記法枠の間隔が２〜１０ｍとされているとともに、
前記法枠間において前記斜面に面して可撓性の帯状部材が張られ、この帯状部材が前記法枠によって固定されている、
ことを特徴とする斜面安定化構造。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の斜面安定化工法及び斜面安定化構造によると、法枠内の崩壊抑止効果に優れるため、斜面が急である場合や斜面崩壊の規模が大きい場合等においても、法枠の間隔を狭くする必要がなく、任意の間隔に設計することができる。しかも、法枠の断面を大きくしたり、補強土工やグラウンドアンカー工などの抑止工と併用したりする必要もない。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】斜面安定化構造の形態例を示す平面模式図である。
【図２】帯状部材の配設例を示す平面模式図である。
【図３】帯状部材の配設例を示す平面模式図である。
【図４】帯状部材の配設例を示す平面模式図である。
【図５】帯状部材の配設例を示す平面模式図である。
【図６】帯状部材の配設例を示す平面模式図である。
【図７】法枠と帯状部材との固定関係を示す断面模式図である。
【図８】斜面安定化工法を説明するための図である。
【図９】法枠と帯状部材との固定関係を示す断面模式図である。
【図１０】法枠と帯状部材との固定関係を示す断面模式図である。
【図１１】ロックボルトの配置例を示す平面模式図である。
【図１２】ロックボルトの配置例を示す平面模式図である。
【図１３】ロックボルトの配置例を示す平面模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
次に、本発明の実施の形態を説明する。
〔格子状の法枠の構築〕
図１に示すように、本形態の斜面安定化構造１は、格子状の法枠（格子枠）１０を斜面（地盤）Ｇに構築して、当該斜面Ｇを安定化したものである。この斜面安定化構造１を構築するにあたっては、適宜、斜面Ｇの清掃や施工機械・足場の設置、位置出しなどを行った後、斜面Ｇに型枠を設置し、この型枠内に硬化材料を充填し、この硬化材料を硬化させて格子枠１０を形成する。この斜面安定化構造１を構築する斜面安定化工法においては、従来から存在する現場打ち法枠工や現場吹付法枠工などの法枠工を、採用することができる。
【００１９】
具体的には、例えば、型枠の設置においては、例えば、クリンプ金網、溶接金網、エキスパンドメタル、耐水性ダンボール等によって形成された板材を平行に隣接して立設し、当該隣接する板材同士を、鋼棒や鋼線等の連結材で連結するとともに、長手方向に鉄筋を配し連結材に番線などにより固定する。必要に応じて、アンカーピン等を斜面Ｇに対して打ち込む。このようにして斜面Ｇに設置された型枠の上面は開放されており、斜面Ｇとほぼ平行状態になる。
【００２０】
型枠内に充填する硬化材料の種類、充填方法などは特に限定されず、例えば、モルタルやコンクリート等の硬化材料を、打設や吹付けなどして充填することができる。具体的には、例えば、タンク内においてセメントと、砂（細骨材）と、必要により砂利（粗骨材）と、水とを混合し、これらの混合物をエアの搬送力によってホース内を圧送し、このホースの先端に連結した吹付けノズルから、対象となる斜面Ｇにモルタル又はコンクリートとして吹き付ける。
【００２１】
この点、モルタル吹付けの場合は、セメント：砂を、例えば１：４の質量比とすることができ、コンクリート吹付けの場合には、セメント：砂：砂利を、例えば１：４：１〜２の質量比とすることができる。また、型枠としてクリンプ金網を用いる場合は、剛性が低くなること、混合物の搬送距離が、例えば高低差５０ｍ程度、水平距離１００ｍ程度と長くなることを考慮して、ＪＩＳ  Ａ  １１０１に規定するスランプ値を０とすることができる。
【００２２】
本形態において、格子枠１０の平面形状（斜面Ｇを平面視した場合の形状）をどのようなものとするかは特に限定されず、例えば、各法枠が斜面Ｇに対して斜めに構築されていたり、不規則であったりしてもよい。ただし、斜面Ｇの安定性を高めるという観点からは、図１で示すように、縦方向に沿う複数の縦枠１１，１１…及び横方向に沿う複数の横枠１２，１２…が交差する形状とするのが好ましい。
【００２３】
本形態の斜面安定化工法において、法枠の間隔は特に限定されるものではなく、例えば、２〜１０ｍにすることができる。ただし、法枠の間隔が広いほど本発明による効果がいかんなく発揮され、例えば、本発明によると、４〜１０ｍの大間隔とすることもできる。なお、本形態のように法枠１０を複数の縦枠１１，１１…及び複数の横枠１２，１２…を有する格子状とする場合は、相互に隣接する縦枠１１，１１間の距離Ｘ及び相互に隣接する横枠１２，１２間の距離Ｙが法枠の間隔に相当する。
【００２４】
〔帯状部材〕
本形態では、法枠間において、特に図示例のように法枠１０を複数の縦枠１１，１１…及び複数の横枠１２，１２…を有する格子状とする場合は、相互に隣接する一対の縦枠１１，１１及び相互に隣接する一対の横枠１２，１２で囲まれる法枠内１３において、斜面Ｇに面して可撓性の帯状部材２０を張り、この帯状部材２０を法枠（格子枠）１０によって固定する。この形態によると、単に法枠の間隔を狭める場合と比べて、硬化材料の打設・吹付け量が減るため、施工費の削減となり、また、硬化材量を打設し、あるいは吹付けるなどして充填するのに比して、著しく簡易であるため、この点でも、施工費の削減となる。しかも、帯状部材２０によって斜面Ｇが抑え込まれるため、斜面Ｇが急である場合や崩壊の規模が大きい場合においても、法枠の間隔（Ｘ，Ｙ）を狭くしたり、法枠の断面を広くしたりする必要がなく、法枠間、法枠内１３の崩壊（いわゆる中抜け崩壊）を効果的に抑止することができる。
【００２５】
さらに、帯状部材２０はコンクリートやモルタル等からなる格子枠１０と比較して薄いため、周辺環境との違和感が生じ難く、例えば、緑化を図るにおいて植生基盤材を厚く被覆する必要がないとの利点を有する。具体的には、帯状部材２０は、その厚さが、通常１〜５０ｍｍ、好ましくは３〜３０ｍｍである。したがって、斜面Ｇを緑化するに際して、植生基盤材の被覆厚を数ｃｍ〜１０ｃｍ程度とすることができ、材料費の削減に資する。なお、格子枠１０の法枠間隔を狭くした場合、植生基盤材の被覆厚は、おおよそ３０ｃｍ以上となる。
【００２６】
また、帯状部材２０の幅も特に限定されるものではなく、通常５〜５０ｃｍ、好ましくは１５〜３０ｃｍである。帯状部材２０の幅が狭すぎると、十分に斜面Ｇを抑え込むことができなくなる。他方、帯状部材２０の幅が広すぎると、材料費・施工費が嵩む原因となり、また、斜面Ｇを緑化するについて、好ましくないものとなる。
【００２７】
ここで、帯状部材２０は、斜面Ｇを抑え込むためのものであり、斜面Ｇの形状変化に沿わせることができるものであればよく、可撓性を有する部材を広く使用することができる。具体的には、例えば、高張力ポリエステル、高密度ポリエステル、炭素繊維、アラミド繊維、ガラス繊維、プラスチック繊維、ビニロン繊維、ポリエチレン繊維、ポリエステル繊維、ポリプロピレン繊維、樹脂、ＰＣ鋼線、防錆処理をした鋼線（ワイヤ）などを帯状に組んだものや、円柱状の炭素繊維補強コンクリート（ＣＦＲＣ）を複数本、例えば４〜６本、並列に設けて帯状としたものや、複数本、例えば３〜５本の円柱状の鋼材をゴム材で覆ったものなどを使用することができる。
【００２８】
ただし、本形態においては、炭素連続繊維補強プラスチック（ＣＦＲＰ）や、ガラス連続繊維補強プラスチック（ＧＦＲＰ）、アラミド連続繊維補強プラスチック（ＡＦＲＰ）等の連続繊維補強プラスチック（ＦＲＰ）を使用するのが好ましい。連続繊維補強プラスチックは、斜面Ｇを抑え込むのに適した可撓性を有することに加え、耐久性、耐磨耗性、耐水性にも優れる。
【００２９】
また、帯状部材２０は、透水性を有する方が好ましいが、特にメッシュ状にされているのが好ましい。メッシュ状とされていると、表面摩擦力が増えるため斜面Ｇに対してずれ難くなり、また、帯状部材２０上に打設・吹付けられた硬化材料との付着性が良くなるため、斜面Ｇに対する固定力が向上する。
【００３０】
本形態において、帯状部材２０の張り方は特に限定されず、例えば、図２の（ａ）に示すように縦枠１１に沿わせる１本又は複数本の、図示例では３本の縦帯状部材２１と、図２の（ｂ）に示すように横枠１２に沿わせる１本又は複数本の、図示例では３本の横帯状部材２２とを用意し、これらの帯状部材２１，２２を張ることができる。相互に隣接する縦帯状部材２１や横帯状部材２２の配置間隔、帯状部材２１，２２の幅などは特に限定されず、法枠内１３の広さに応じて、適宜設計することができる。
【００３１】
また、帯状部材２０は、以上のように縦枠１１や横枠１２に沿わせなければならないものではなく、例えば、図３の（ａ）に示すように、法枠内１３において、右斜め上方向に沿う右上帯状部材２３と、右斜め下方向に沿う右下帯状部材２４とを張ることもできる。特に、図示例では、右上帯状部材２３及び右下帯状部材２４が、対角線上に張られて交差しており、この交差点においては、右下帯状部材２４が右上帯状部材２３の斜面Ｇ側に位置している。このように帯状部材２０が交差する形態においては、図２の（ａ）や（ｂ）に示すように、全ての帯状部材２０が平行に張られる形態に比べて斜面Ｇの安定性が増す。また、以上の図３の（ａ）で示す形態では、帯状部材２０が、右斜め上方向及び右斜め下方向に、それぞれ１本ずつ張られているが、図３の（ｂ）に示すように、それぞれ複数本ずつ、例えば、図示例のように３本ずつ張ることもできる。この帯状部材２０（２３，２４）の本数は、前述縦枠１１や横枠１２に沿わせる場合と同様、法枠内１３の広さや、斜面Ｇの傾斜（率）などに応じて、適宜変更することもできる。
【００３２】
ただし、格子枠１０が複数の縦枠１１，１１…及び複数の横枠１２，１２…で構成される本形態では、図１に示すように、縦枠１１，１１…に沿う少なくとも１本の縦帯状部材２１と、横枠１２，１２…に沿う少なくとも１本の横帯状部材２２とを用意し、横帯状部材２２が縦帯状部材２１の斜面Ｇ側において十字に交差するように張り、しかも、縦帯状部材２１を相互に隣接する一対の横枠１２，１２によって固定し、横帯状部材２２を相互に隣接する一対の縦枠１１，１１によって固定するのが好ましい。
【００３３】
格子枠１０が複数の縦枠１１，１１…及び複数の横枠１２，１２…で構成される本形態では、各法枠内１３，１３…において、縦枠１１，１１…に沿うように少なくとも１本の縦帯状部材２１を、横枠１２，１２…に沿うように少なくとも１本の横帯状部材２２を張り、しかも縦帯状部材２１を相互に隣接する一対の横枠１２，１２によって固定し、横帯状部材２２を相互に隣接する一対の縦枠１１，１１によって固定すると、格子枠１０の法枠間隔Ｘ，Ｙを狭くした場合と全く同じとまではいえないものの、最も効果的に斜面Ｇを安定化することができる。また、斜面Ｇを安定化させるについては、横帯状部材２２の方が縦帯状部材２１よりも重要であるため、横帯状部材２２が縦帯状部材２１の斜面Ｇ側において交差するように張るのが好ましい。
【００３４】
図１においては、横帯状部材２２及び縦帯状部材２１を各法枠内１３，１３…においてそれぞれ１本ずつ張っているが、この形態に限定する趣旨ではない。各法枠内１３，１３…において、それぞれ複数本ずつ張ることができ、例えば、図４に示すように、各法枠内１３，１３…において、それぞれ３本ずつ張ることができる。法枠内１３の広さや、斜面Ｇの傾斜（率）等に応じて、適宜設計するとよい。
【００３５】
また、図１においては、横帯状部材２２及び縦帯状部材２１を、それぞれ裏面が全面に渡って斜面Ｇに面した状態で張っているが、これに限定する趣旨ではない。例えば、既存木等が存在する場合などにおいては、図５の（ａ）に示すように、横帯状部材２２を捻ることによりに捻り部２２ａを設け、これにより横帯状部材２２の幅を部分的に狭くし、もって既存木と重なるのを回避することができる。既存木付近は、この既存木の根が張っているため、横帯状部材２２の幅を狭くして、横帯状部材２２による斜面Ｇの抑え込み力を弱くしたとしても、斜面Ｇの安定性に劣ることはない。もちろん、既存木が縦帯状部材２１と重なる場合においては、図５の（ｂ）に示すように、当該縦帯状部材２１を捻り、当該縦帯状部材２１に捻り部２１ａを設け、これにより縦帯状部材２１の幅を部分的に狭くすることもできる。
【００３６】
以上、さまざまな帯状部材２０の張り方を説明したが、帯状部材２０の張り方が以上に限定されるものではなく、また、以上から適宜選択した１又は２以上の張り方を組み合わせることもできる。
具体的には、例えば、図６の（ａ）に示すように、右上帯状部材２３及び右下帯状部材２４が対角線上に張られた前述図３の（ａ）の形態と、１本の縦帯状部材２１及び１本の横帯状部材２２が十字に交差するように張られた前述図１の形態との組み合わせや、図６の（ｂ）に示すように、１本の縦帯状部材２１及び１本の横帯状部材２２が十字に交差するように張られた前述図１の形態に加えて、この縦帯状部材２１及び横帯状部材２２によって区切られた各法枠内１３において、対角線上に右上帯状部材２５及び右下帯状部材２６が張られた形態を例示することができる。
【００３７】
ところで、以上の帯状部材２０は格子枠１０によって固定する。この固定方法は、特に限定されないが、図７の（ａ）に示すように、法枠内１３において、帯状部材２０の一方、好ましくは両方の端部を格子枠１０の側面（内側側面）１０ａに、例えばピンＰ等によって固定すると好ましいものとなる。この形態によると、後日、帯状部材２０が破損等したために交換する必要が生じた場合において、隣接する法枠内１３の帯状部材２０や格子枠１０に何ら作業を施すことなく、対象となる帯状部材２０の交換作業を行うことができる。
【００３８】
一方、斜面安定化構造１の構築作業を容易化するという観点からは、以下の形態を推奨する。
すなわち、図７の（ｂ）に示すように、複数の法枠内１３Ａ，１３Ｂ…に渡って連続する長さの帯状部材２０を用意し、まず、図８の（ａ）に示すように、当該帯状部材２０を張り、その後、図８の（ｂ）に示すように、法枠たる縦枠１１及び横枠１２を構築して、相互に隣接する法枠内１３Ａ，１３Ｂ…において帯状部材２０が同時に張られ、かつ当該帯状部材２０上を縦枠１１や横枠１２（格子枠１０）が横切ることにより、帯状部材２０が縦枠１１や横枠１２に固定されるようにする。この形態によると、複数の法枠内１３Ａ，１３Ｂ…の帯状部材２０が同時に張られることになるため、構築作業が容易化される。なお、符号Ｇｕは法頭を、符号Ｇｄは法尻を示す。
【００３９】
また、この際、図７の（ｃ）に示すように、連続する帯状部材２０の端部２０Ａを、最も外側に位置する法枠（格子枠）１０Ａに巻き付け、あるいは図示はしないが格子枠１０Ａ内を通る鉄筋１０Ｔ等に巻き付けることにより、固定の安定性を向上させることもできる。
【００４０】
一方、連続する帯状部材２０を用い、複数の法枠内１３に帯状部材２０を同時に張った場合においては、帯状部材２０と法枠（格子枠）１０との交差部分において、帯状部材２０上から斜面ＧにピンＰを刺すのが好ましく、特に図７の（ｄ）に示すように法枠（格子枠）１０を通して帯状部材２０上から斜面ＧにピンＰを刺すのが好ましい。これらの形態によると、帯状部材２０の上下方向（法頭Ｇｕ・法尻Ｇｄ方向）へのずれが防止され、特に格子枠１０を通す形態においては、確実にずれが防止される。
【００４１】
また、連続する帯状部材２０の端部２０Ａのずれを防止するには、図９の（ａ）に示すように、当該端部２０Ａを上方又は下方、図示例では上方に折り返した上で、その折返し部分２０Ａ上から斜面Ｇにロックボルトやアンカーピン等の棒材を、図示例ではロックボルトＲを挿入して当該折返し部分２０Ａを固定し、その上から格子枠１０（１０Ａ）を構築する方法を採用することができる。この形態においては、最も負荷のかかり易い帯状部材２０の端部２０Ａの強度が増すため、帯状部材２０の耐久性が向上し好ましい。
【００４２】
もっとも、帯状部材２０の端部２０Ａを折り返すと、その部分２０Ａの厚さが増し、当該部分２０Ａ上に位置する格子枠１０Ａが浮き上がった状態になってしまう。そこで、図９の（ｂ）に示すように、折返し部分２０Ａに位置する斜面Ｇ２を若干掘り込むのが好ましい。この形態によれば、折返し部分２０Ａ上に位置する格子枠１０Ａが浮き上がった状態になるのが防止される。
【００４３】
また、帯状部材２０は、折返し部分２０Ａを設けない場合においても、ロックボルトＲ等を用いた固定を行うことができる。
すなわち、図１０の（ａ）に示すように、帯状部材２０の格子枠１０を構築する部分２０Ｂに、この上から斜面ＧにロックボルトＲ等を挿入して当該部分２０Ｂを固定し、その上に格子枠１０を構築することができる。この形態によると、前述図７の（ｄ）に基づいて説明した帯状部材２０と格子枠１０との交差部分において、帯状部材２０上から斜面ＧにピンＰを刺した形態と同様の効果が得られる。
【００４４】
また、このようにロックボルトＲ等を用いる形態においては、図１０の（ｂ）に示すように、ロックボルトＲの頭部Ｒａを格子枠１０から突出させ、この突出させた頭部ＲａをナットＲｂと螺合して固定するとより好ましいものとなる。この形態によると、斜面Ｇに対して帯状部材２０が固定されるのと同時に、斜面Ｇに対する格子枠１０の固定が強化されるため、斜面Ｇの安定性がより向上する。
【００４５】
さらに、以上のようにロックボルトＲ等を用いる形態においては、図１０の（ｃ）に示すように、長手方向に連続した状態となるように配設した２本の帯状部材２０Ｘ及び２０Ｙが格子枠１０を構築する部分２０Ｂにおいて重なった状態とし、この重なり部分２０Ｂ上から斜面ＧにロックボルトＲを挿入して当該重なり部分２０Ｂを固定し、その上に格子枠１０を構築することができる。帯状部材２０は、格子枠１０を構築する部分２０Ｂにおいて大きな負荷がかかるが、かかる形態によると、当該部分２０Ｂの強度が増すため、耐久性が向上する。また、例えば、帯状部材２０Ｘに大きな負荷がかかったとしても、その影響は隣接する帯状部材２０Ｙには及ばないため、帯状部材２０Ｘ及び２０Ｙが同時に損傷するのが防止される。
【００４６】
この点、帯状部材２０Ｘ及び２０Ｙは、図１０の（ｄ）に示すように、格子枠１０を構築する部分２０Ｂ以外において重ね合わせることもできる。この形態においては、帯状部材２０Ｘ及び２０Ｙが重なる部分を任意に決定することができるため、斜面安定化構造１の構築作業を円滑に進めることができる。
【００４７】
この他、図１０の（ｅ）に示すように、帯状部材２０上において斜面Ｇに向けてプレート３１を押し込んで、当該帯状部材２０の張力を高めるのも好ましい形態である。当該プレート３１は、斜面Ｇに向けて押し込むことができ、これにより帯状部材２０の張力を高めることができるものであれば特に限定されない。
【００４８】
ただし、帯状部材２０の張力を円滑に高めるという観点からは、プレート３１を平面視で円形状とし、更に図示例のように、斜面Ｇ側の面（裏面）が曲面状に膨らむ形状のものが好ましい。プレート３１を押し込むに際しては、当該プレート３１の裏面と帯状部材２０の表面とが擦れるが、プレート３１が平面視で円形状とされ、かつ裏面が曲面状に膨らむ形状とされていれば、プレート３１の角等によって帯状部材２０が傷つくおそれがなく、帯状部材２０の耐久性が向上する。また、プレート３１の素材は、例えば、プラスチック、コンクリート、鉄、金属、ゴム材などとすることができる。
【００４９】
一方、プレート３１を固定し、斜面Ｇに向けて押し込むについては、その方法・形態が特に限定されるものではないが、図１０（ａ）〜（ｄ）の形態と同様の、ロックボルトＲ等を使用することができる。
すなわち、帯状部材２０の格子枠１０を構築する部分２０Ｂに、プレート３１を配設し、このプレート３１の中心部分に形成した孔にロックボルトＲを挿入し、そのままこのロックボルトＲの先端部を斜面Ｇに挿入する。そして、ロックボルトＲと螺合関係となるナット等をプレート３１の上に配設し、当該ナット等を締めてプレート３１を斜面Ｇに向けて押し込み、その後、格子枠１０を構築する。これにより、帯状部材２０の固定と張力の付与とが同時に行われる。
【００５０】
以上では、プレート３１を帯状部材２０の格子枠１０を構築する部分２０Ｂに配設する形態を説明したが、これに限定する趣旨ではない。
具体的には、図１１の(ａ)に示すように、格子枠１０が縦方向に沿う複数の縦枠１１，１１…及び横方向に沿う複数の横枠１２，１２…が交差する形状とされ、縦枠１１，１１…に沿う１本の縦帯状部材２１と、横枠１２，１２…に沿う１本の横帯状部材２２とが十字に交差するように張られている場合において、当該十字に交差する部分にロックボルトＲ等を用いて、図示しないプレートを配設することができる。縦枠１１に沿う縦帯状部材２１は、相互に隣接する一対の横枠１２，１２によって固定され、横枠１２に沿う横帯状部材２２は、相互に隣接する一対の縦枠１３，１３によって固定されており、縦帯状部材２１及び横帯状部材２２は、法枠内１３の中央部分においてずれ易くなるところ、この形態によると、当該一のロックボルトＲと図示しないプレートとによって、当該ずれを容易に防止することができる。
【００５１】
この点、このずれ防止効果を向上させるという観点からは、図１１の（ｂ）に示すように、縦帯状部材２１及び横帯状部材２２が十字に交差する部分を挟んで、それぞれ一対のロックボルトＲ及び図示しないプレートを設けることもできる。この形態においては、縦帯状部材２１及び横帯状部材２２に対する張力の付与を詳細に設定することができるとの利点がある。また、斜面Ｇに凹凸がある場合において、斜面Ｇから帯状部材２１，２２が浮き上がるのも可及的に防止される。
【００５２】
また、プレートを利用するか否かにかかわらず、ロックボルトＲ等を斜面Ｇに挿入する場合は、例えば、図１２の（ａ）に示すように、縦帯状部材２１の一対の横枠１２，１２が重なる部位と、横帯状部材２２の一対の縦枠１１，１１が重なる部位とに、ロックボルトＲを挿入することができる。これにより、縦枠１１及び横枠１２並びに縦帯状部材２１及び横帯状部材２２が同時に固定力を強化される。これに対し、縦帯状部材２１及び横帯状部材２２の固定力を強化する必要がない場合は、図１２の（ｂ）に示すように、複数の縦枠１１，１１…と複数の横枠１２，１２…とが交差する交点に、ロックボルトＲを挿入することができる。これにより、格子枠１０の固定が強化される。
【００５３】
もちろん、両者を併用した形態、すなわち、図１３に示すように、縦帯状部材２１及び横帯状部材２２が重なる交点と、複数の縦枠１１，１１…及び複数の横枠１２，１２…が交差する交点とに、ロックボルトＲを挿入することもできる。
【産業上の利用可能性】
【００５４】
本発明は、法枠を斜面に構築して、当該斜面を安定化するにあたり、斜面に型枠を設置し、この型枠内に硬化材料を充填し、この硬化材料を硬化させて法枠を形成する、斜面安定化工法及び斜面安定化構造として適用可能である。
【符号の説明】
【００５５】
１０…法枠（格子枠）、１１…縦枠、１２…横枠、１３…法枠内、２１，２２…帯状部材、３１…プレート、Ｇ…斜面、Ｒ…ロックボルト。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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