(57)【要約】    【課題】  主レンズ系の像側に装着し、全系の焦点距離を長くしたときの諸収差の変動が小さく、特に色収差の変動が小さく、全系として高い光学性能を維持することができるリアアタッチメントレンズを得ること。    【解決手段】  主レンズ系の像面側に着脱可能に装着され、主レンズ系の焦点距離に比べて長い方へ焦点距離を変化させるリアアタッチメントレンズにおいて、物体側から像側へ順に正と負のレンズを含む第１群、正と負のレンズを含む第２群、正レンズを含む第３群、正と負のレンズを含む第４群から構成され、第３群または第４群は少なくとも１枚の負レンズＮ１を有しており、負レンズＮ１の材料の部分分散比差、アッベ数、焦点距離、リアアタッチメントレンズの焦点距離の各要素を適切に特定すること。【選択図】    図２
2011123336.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
主レンズ系の像側に着脱可能に装着され、前記主レンズ系の焦点距離に比べて長い方へ焦点距離を変化させるリアアタッチメントレンズにおいて、
全体として正の屈折力を有し、正レンズと負レンズを含む２枚のレンズから、もしくは物体側から像側へ順に、正レンズと負レンズを含む単レンズと接合レンズから構成される第１群と、前記第１群の像側に位置し、正レンズと負レンズを含む接合レンズから、もしくは物体側から像側へ順に、正レンズと負レンズを含む単レンズと接合レンズから構成される第２群と、前記第２群の像側に位置し、正レンズを含む第３群と、前記第３群の像側に位置し、正レンズと負レンズを含む２枚のレンズから、もしくは物体側から像側へ順に、正レンズと負レンズを含む、接合レンズと単レンズから構成される第４群より成り、前記第３群が少なくとも１枚の負レンズを有するときは、前記第３群の少なくとも１枚の負レンズ、または前記第４群の少なくとも１枚の負レンズを負レンズＮ１とし、
前記負レンズＮ１の材料のアッベ数と部分分散比差を各々νd_N1、ΔθgF_N1、前記負レンズＮ１の焦点距離をf_N1、前記リアアタッチメントレンズの焦点距離をｆとするとき、
0.00015＜ΔθgF_N1×f／(νd_N1×f_N1)＜0.00620
なる条件式を満足することを特徴とするリアアタッチメントレンズ。
【請求項２】
前記第３群の少なくとも１枚の正レンズ、または前記第４群の少なくとも１枚の正レンズを正レンズＰ１とし、
前記正レンズＰ１の材料のアッベ数と部分分散比差を各々νd_P1、ΔθgF_P1、前記正レンズＰ１の焦点距離をf_P1とするとき、
0＜ΔθgF_P1×f／(νd_P1×f_P1)＜0.001
なる条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項３】
前記第３群の焦点距離をf3とするとき、
│f/f3│＜6.5
なる条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項４】
前記第２群の焦点距離をf2とするとき、
-10.0＜f／│f2│＜-0.2
なる条件式を満足することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項５】
前記第４群の焦点距離をf4とするとき、
│f/f4│＜4.0
なる条件式を満足することを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項６】
前記第１群の焦点距離をf1とするとき、
-5.5＜f／f1＜-0.05
なる条件式を満足することを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項７】
前記リアアタッチメントレンズを構成する負レンズの材料の屈折率をNNとするとき、
1.5＜NN＜2.5
なる条件式を満足することを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項８】
前記リアアタッチメントレンズは少なくとも１つの回折光学素子を有していることを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項に記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項９】
主レンズ系と、前記主レンズ系の像側に着脱可能に装着された請求項１乃至８のいずれか１項のリアアタッチメントレンズと、を有することを特徴とする撮影光学系。
【請求項１０】
請求項９の撮影光学系と前記撮影光学系によって形成された像を受光する固体撮像素子とを有することを特徴とする撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタルスチルカメラやビデオカメラ、放送用カメラなどに用いられる撮影レンズ（主レンズ系）の像側に着脱可能に装着して、全系の焦点距離を主レンズ系の本来の焦点距離に比べて長い方へ変化させるリアアタッチメントレンズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、撮影レンズ（撮影光学系）である主レンズ系の像側（像面側）に着脱可能に装着し、主レンズ系単独の焦点距離に比べて全系の焦点距離を長い方へ変化させるリアアタッチメントレンズが知られている（特許文献１〜３）。
【０００３】
リアアタッチメントレンズは、主レンズ系の物体側に装着して全系の焦点距離を長い方へ変化させるフロント方式のアタッチメントレンズに比べて光学系全体が小型になるという特徴がある。このため、リアアタッチメントレンズは近年全体が小型化されているデジタルカメラやビデオカメラ等の撮像装置の撮影光学系に多用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開昭６３−１０６７１５号公報
【特許文献２】特開平１１−１８３８００号公報
【特許文献３】特開２００４−２２６６４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
リアアタッチメントレンズは負の屈折力を有しており、それ自体が大きな負のペッツバール和を有している。このため、主レンズ系に装着すると、多くの場合像面湾曲を劣化させる性質がある。また、通常リアアタッチメントレンズを主レンズ系に装着したとき、撮影絞りは主レンズ系が有しているため、主レンズ系内の絞りを用いる。このためにリアアタッチメントレンズ内では、軸外光束の主光線が光軸と交差することが無く、光軸の上方と下方を通過する。よってリアアタッチメントレンズは光軸外を通過することにより発生する諸収差を相殺することが困難なレンズ系である。
【０００６】
また、一般に望遠レンズは焦点距離が長くなればなる程、色収差が増大し、補正が困難になる。望遠レンズに理想的な無収差のリアアタッチメントレンズを装着したとしても、その倍率分だけ望遠レンズが有する色収差も拡大されてしまう。特に色収差の中でも上記の理由により、光軸外を通過することによって発生する倍率色収差が増大し、この補正が困難になる。このためリアアタッチメントレンズを装着した際には特に像面湾曲と倍率色収差を補正することが重要になっている。
【０００７】
近年のデジタルカメラでは、高画素数化・高画質化が進み、デジタルカメラに用いる主レンズ系にリアアタッチメントレンズを装着したときにも全体として色収差の発生が少なく、高画質の像が得られることが強く要望されている。
【０００８】
本発明は、主レンズ系の像側に装着し、全系の焦点距離を長い方へ変移したときの諸収差の変動が少なく、特に像面湾曲と色収差の変動が小さく、全系として高い光学性能を維持することができるリアアタッチメントレンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明のリアアタッチメントレンズは、主レンズ系の像側に着脱可能に装着され、前記主レンズ系の焦点距離に比べて長い方へ焦点距離を変化させるリアアタッチメントレンズにおいて、全体として正の屈折力を有し、正レンズと負レンズを含む２枚のレンズから、もしくは物体側から像側へ順に、正レンズと負レンズを含む単レンズと接合レンズから構成される第１群と、前記第１群の像側に位置し、正レンズと負レンズを含む接合レンズから、もしくは物体側から像側へ順に、正レンズと負レンズを含む単レンズと接合レンズから構成される第２群と、前記第２群の像側に位置し、正レンズを含む第３群と、前記第３群の像側に位置し、正レンズと負レンズを含む２枚のレンズから、もしくは物体側から像側へ順に、正レンズと負レンズを含む、接合レンズと単レンズから構成される第４群より成り、前記第３群が少なくとも１枚の負レンズを有するときは、前記第３群の少なくとも１枚の負レンズ、または前記第４群の少なくとも１枚の負レンズを負レンズＮ１とし、前記負レンズＮ１の材料のアッベ数と部分分散比差を各々νd_N1、ΔθgF_N1、前記負レンズＮ１の焦点距離をf_N1、前記リアアタッチメントレンズの焦点距離をｆとするとき、
0.00015＜ΔθgF_N1×f／(νd_N1×f_N1)＜0.00620
なる条件式を満足することを特徴としている。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、主レンズ系の像側に装着し、全系の焦点距離を長くしたときの諸収差の変動が小さく、特に色収差の変動が小さく、全系として高い光学性能を維持することができるリアアタッチメントレンズが得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】主レンズ系のレンズ断面図と収差図
【図２】実施例１のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と主レンズ系に装着したときのレンズ断面図と収差図
【図３】実施例２のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と収差図
【図４】実施例３のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と収差図
【図５】実施例４のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と収差図
【図６】実施例５のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と収差図
【図７】実施例６のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と収差図
【図８】実施例７のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と収差図
【図９】実施例８のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と収差図
【図１０】実施例９のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と収差図
【図１１】実施例１０のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と収差図
【図１２】回折光学素子の説明図
【図１３】回折光学素子の説明図
【図１４】本発明の光学機器の実施例の要部概略図
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明のリアアタッチメントレンズ及びそれを主レンズ系（主レンズ）に装着したときの撮影光学系について説明する。本発明のリアアタッチメントレンズは、主レンズ系の像側（像面側）に着脱可能に装着され、主レンズ系単独の焦点距離に比べて長い方へ焦点距離を変化させる。
【００１３】
本発明のリアアタッチメントレンズは、全体として正の屈折力を有し、正レンズと負レンズを含む第１群と、第１群の像側に位置し、正レンズと負レンズを含む第２群から構成している。さらに、第２群の像側に位置し、正レンズを含む第３群と、第３群の像側に位置し、正レンズと負レンズを含む第４群から構成している。そして、第１群は、２枚のレンズ、もしくは物体側から像側へ順に、単レンズと接合レンズから構成されている。第２群は、２枚以上のレンズを接合した接合レンズ、もしくは物体側から像側へ順に、単レンズと接合レンズから構成している。第４群は、２枚のレンズ、もしくは物体側から像側へ順に、接合レンズと単レンズから構成している。主レンズ系としては、例えば望遠レンズ、望遠型のズームレンズ等が適用できる。望遠型のズームレンズとは、広角端のズーム位置において望遠レンズの条件(テレタイプ）を満足する光学系である。
【００１４】
図１（Ａ）、（Ｂ）は本発明の各実施例のリアアタッチメントレンズが装着される、一例としての主レンズ系（望遠レンズ）のレンズ断面図と収差図である。図２（Ａ）は本発明の実施例１のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図である。図２（Ｂ）、（Ｃ）は実施例１のリアアタッチメントレンズを図１（Ａ）の主レンズ系の像側に装着したときのレンズ断面図と収差図である。図３（Ａ）、（Ｂ）は本発明の実施例２のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と実施例２のリアアタッチメントレンズを図１（Ａ）の主レンズ系の像側に装着したときの収差図である。図４（Ａ）、（Ｂ）は本発明の実施例３のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と実施例３のリアアタッチメントレンズを図１（Ａ）の主レンズ系の像側に装着したときの収差図である。図５（Ａ）、（Ｂ）は本発明の実施例４のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と実施例４のリアアタッチメントレンズを図１（Ａ）の主レンズ系の像側に装着したときの収差図である。図６（Ａ）、（Ｂ）は本発明の実施例５のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と実施例５のリアアタッチメントレンズを図１（Ａ）の主レンズ系の像側に装着したときの収差図である。図７（Ａ）、（Ｂ）は本発明の実施例６のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と実施例６のリアアタッチメントレンズを図１（Ａ）の主レンズ系の像側に装着したときの収差図である。図８（Ａ）、（Ｂ）は本発明の実施例７のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と実施例７のリアアタッチメントレンズを図１（Ａ）の主レンズ系の像側に装着したときの収差図である。図９（Ａ）、（Ｂ）は本発明の実施例８のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と実施例８のリアアタッチメントレンズを図１（Ａ）の主レンズ系の像側に装着したときの収差図である。図１０（Ａ）、（Ｂ）は本発明の実施例９のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と実施例９のリアアタッチメントレンズを図１（Ａ）の主レンズ系の像側に装着したときの収差図である。図１１（Ａ）、（Ｂ）は本発明の実施例１０のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と実施例１０のリアアタッチメントレンズを図１（Ａ）の主レンズ系の像側に装着したときの収差図である。
【００１５】
レンズ断面図において、左方が物体側で、右方が像側である。ＬＡはリアアタッチメントレンズ、ＬＭは主レンズ系（マスターレンズ）である。主レンズ系ＬＭは単一の焦点距離の望遠レンズである。図１（Ａ）、図２（Ｂ）に示す主レンズ系ＬＭは物体側から像側へ順に、複数のレンズを有する正の屈折力の第１群（第１レンズ群）Ｌ１と、正レンズと負レンズから成る負の屈折力の第２群（第２レンズ群）Ｌ２とから成る。さらに、複数のレンズを有する正の屈折力の第３群（第３レンズ群）Ｌ３から成る。また第２群Ｌ２を光軸上像面側に移動させることにより、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを行っている。ＳＰは開口絞りである。Ｇは保護ガラス等に相当する光学ブロックである。ＩＰは像面であり、ビデオカメラやデジタルカメラの撮影光学系として使用する際には像を受光するＣＣＤセンサやＣＭＯＳセンサ等の固体撮像素子（光電変換素子）の撮像面が、銀塩フィルム用カメラの撮像光学系とし使用する際にはフィルム面に相当する。
【００１６】
また図２（Ａ）〜図１１（Ａ）に示すリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、ＲＬ１は正の屈折力の第１群（第１レンズ群）、ＲＬ２は第２群（第２レンズ群）、ＲＬ３は第３群（第３レンズ群）、ＲＬ４は第４群（第４レンズ群）である。Ｎ１は負レンズ、Ｐ１は正レンズである。ＤＯＥは回折光学素子である。Ｄは回折光学素子ＤＯＥの回折光学部（回折光学面）であり、２枚のレンズの接合面（接合レンズ面）に配置されている。回折光学部Ｄより生ずる回折光のうち、本実施例で用いる回折光の回折次数ｍは１であり、設計波長λ０はｄ線の波長（５８７．５６ｎｍ）である。
【００１７】
収差図において、ｄ、ｇは順に、ｄ線、ｇ線である。Ｍ、Ｓはメリディオナル像面、サジタル像面、倍率色収差はｇ線によって表している。ＦｎｏはＦナンバー、ωは半画角である。すべての収差図において、球面収差は０．４ｍｍ、非点収差は０．４ｍｍ、歪曲は２％、倍率色収差は０．０５ｍｍのスケールで描かれている。
【００１８】
次に各実施例のリアアタッチメントレンズの構成の特徴を説明する。リアアタッチメントレンズは従来から倍率色収差と像面湾曲を良好に補正することが大きな課題となっている。従来は特許文献１〜３の各実施例にあるように、前側のレンズ群と後ろ側のレンズ群の各レンズのパワーと材料のアッベ数を適切にすることにより、色収差や像面湾曲を始めとする諸収差のバランスを取っていた。
【００１９】
具体的には次のような方法である。リアアタッチメントレンズの最も物体側に近いレンズ群と最も像側に近いレンズ群にそれぞれ少なくとも正レンズと負レンズを１枚以上配置している。これにより、リアアタッチメントレンズの最も物体側に近いレンズ群の正、負の組み合わせレンズによって軸上色収差を補正しつつ軸外光線で発生するコマ収差等を補正していた。
【００２０】
また最も像側に近いレンズ群の正、負の組み合わせレンズで倍率色収差を補正しつつ像面湾曲等の収差を補正していた。そして更に、物体側に近い位置に２枚もしくは３枚の接合レンズを有することで、他の収差への影響を抑えつつ軸上色収差を補正している。
【００２１】
このような構成とする事で、物体側のレンズ群で球面収差やコマ収差の発生を抑えて、像面側のレンズ群で像面湾曲と倍率色収差のバランスを取るというような方法をとるのが一般的であった。しかし、昨今のデジタルカメラにおける高画質化の要求に応えるには、このようなレンズ構成で収差補正していると、倍率色収差と像面湾曲の補正の両立が十分行えないことがわかった。
【００２２】
そこで各実施例のリアアタッチメントレンズは、全体として４群構成とし、第３群に少なくとも正レンズを１枚有し、第３群または第４群に倍率色収差を補正するために色収差の補正に好適な負レンズを含むレンズ構成としている。前述のようにリアアタッチメントレンズは負の屈折力を有しており、それ自体が大きな負のペッツバール和を有している。このため、主レンズ系に装着すると、多くの場合、像面湾曲を劣化させる性質がある。そこで第３群と第４群に正レンズを配置することでペッツバール和を大きく負の方向に傾くことを低減させて像面湾曲に有利な形としている。また第３群または第４群に色収差の補正力が大きく、かつ部分分散比差ΔθgFが正の方向に大きな材料を使用したレンズを配置することで倍率色収差を良好に補正している。このように従来までは、最も像側のレンズ群で像面湾曲と倍率色収差の両方を補正していたのに対し、各実施例では第３群と第４群で収差補正を分担することで結像性能を改善している。
【００２３】
次に各実施例のリアアタッチメントレンズの特徴について説明する。各実施例のリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、リアアタッチメントレンズ全体として負の焦点距離を有している。そして全体として正の屈折力を有し正レンズと負レンズを含む第１群ＲＬ１と、第１群ＲＬ１の像側に位置し、正レンズと負レンズを含む第２群ＲＬ２と、第２群ＲＬ２の像側に位置し、正レンズを含む第３群ＲＬ３を有している。更に第３群ＲＬ３の像側に位置し、正レンズと負レンズを含む第４群ＲＬ４から構成されている。
【００２４】
第１群ＲＬ１は、２枚のレンズ、もしくは物体側から像側へ順に、単レンズと接合レンズから構成されている。第２群ＲＬ２は、接合レンズ、もしくは物体側から像側へ順に、単レンズと接合レンズから構成されている。第４群ＲＬ４は、２枚のレンズ、もしくは物体側から像側へ順に、接合レンズと単レンズから構成されている。
【００２５】
第３群が少なくとも１枚の負レンズを有するときは、第３群の少なくとも１枚の負レンズ、または第４群の少なくとも１枚の負レンズを負レンズＮ１とする。そして負レンズＮ１の材料のアッベ数と部分分散比差を各々νd_N1、ΔθgF_N1、負レンズＮ１の焦点距離をf_N1、リアアタッチメントレンズの焦点距離をｆとする。このとき、
0.00015＜ΔθgF_N1×f／(νd_N1×f_N1)＜0.00620  ・・・（１）
なる条件を満足している。
【００２６】
各レンズの材料のアッベ数と屈折率はいずれもｄ線を基準としている。負レンズＮ１の材料のアッベ数νd_N1、部分分散比θgF_N1、部分分散比差（異常部分分散比）ΔθgF_N1は次の通りである。但し、負レンズＮ１の材料のｄ線における屈折率をＮd_N1、ｇ線における屈折率をＮg_N1、Ｃ線における屈折率をＮC_N1、Ｆ線における屈折率をＮF_N1とする。このとき、
νd_N1＝（Ｎd_N1−1）／（ＮF_N1−ＮC_N1）
θgF_N1＝（Ｎg_N1−ＮF_N1）／（ＮF_N1−ＮC_N1）
ΔθgF_N1＝θgF_N1−(−1.61783×10-3×νd_N1+0.64146)
である。
【００２７】
次に前述の各条件式の技術的意味について説明する。条件式（１）は前述したリアアタッチメントレンズにおいて、負レンズＮ１の色収差の補正力に関するものである。条件式（１）の上限値を超えると、負レンズＮ１の色収差の補正力が大きくなりすぎてしまい、倍率色収差が補正過剰となってしまうので好ましくない。また条件式（１）の下限値を超えると負レンズＮ１の色収差の補正力が小さくなる。そうすると倍率色収差を補正するために大きなパワーが必要となるため他の収差とのバランスを取るのが難しくなるので好ましくない。条件式（１）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００２８】
0.00020＜ΔθgF_N1×f／(νd_N1×f_N1)＜0.00620  ・・・（１ａ）
各実施例によれば、以上のように各構成要件を特定することによって、リアアタッチメントレンズＬＡを主レンズ系ＬＭに装着した場合において画面内全体に渡って像面湾曲と色収差を始め諸収差の補正を良好に行うことができて、高画質の画像が容易に得られる。特に、第３群または第４群が、少なくとも１枚の負レンズＮ１を有することで良好な光学性能を維持すること、画面周辺になるほど発生しやすくなる像面湾曲と倍率色収差を効果的に補正することができる。
【００２９】
以上のような構成とすることで本発明の目的は達成されるが、更に好ましくは次に述べる条件のうち少なくとも１つを満足するのが良く、これによれば更なる高い光学性能が容易に得られる。
【００３０】
リアアタッチメントレンズＬＡの第３群の少なくとも１枚の正レンズ、または第４群の少なくとも１枚の正レンズを正レンズＰ１とし、正レンズＰ１の材料の部分分散比差をΔθgF_P1、アッベ数をνd_P1、正レンズＰ１の焦点距離をf_P1とする。リアアタッチメントレンズＬＡにおける第１群の焦点距離をf1、第２群の焦点距離をf2、第３群の焦点距離をf3、第４群の焦点距離をf4とする。リアアタッチメントレンズＬＡを構成する負レンズの材料の屈折率をNNとする。このとき、
0＜ΔθgF_P1×f／(νd_P1×f_P1)＜0.001  ・・・（２）
│f/f3│＜6.5                      ・・・（３）
-10.0＜f／│f2│＜-0.2             ・・・（４）
│f/f4│＜4.0                      ・・・（５）
-5.5＜f／f1＜-0.05                 ・・・（６）
1.5＜NN＜2.5                       ・・・（７）
なる条件式のうち１以上を満足するのが良い。
【００３１】
各レンズの材料のアッベ数と屈折率はいずれもｄ線を基準としている。正レンズＰ１の材料のアッベ数νd_P1、部分分散比θgF_P1、部分分散比差（異常部分分散比）ΔθgF_P1は次の通りである。但し、正レンズＰ１の材料のｄ線における屈折率をＮd_P1、ｇ線における屈折率をＮg_P1、Ｃ線における屈折率をＮC_P1、Ｆ線における屈折率をＮF_P1とする。このとき
νd_P1＝（Ｎd_P1−1）／（ＮF_P1−ＮC_P1）
θgF_P1＝（Ｎg_P1−ＮF_P1）／（ＮF_P1−ＮC_P1）
ΔθgF_P1＝θgF_P1−(−1.61783×10-3×νd_P1＋0.64146)
である。
【００３２】
条件式（２）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、正レンズＰ１の色収差の補正力に関するものである。条件式（２）の上限値を超えると、正レンズＰ１の色収差の補正力が強くなりすぎてしまい、倍率色収差が補正過剰となってしまうので好ましくない。また条件式（２）の下限値を超えると正レンズＰ１の色収差の補正力が逆方向になる。そうすると倍率色収差を劣化させるため好ましくない。条件式（２）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００３３】
0.000005＜ΔθgF_P1×f／(νd_P1×f_P1)＜0.000900  ・・・（２ａ）
条件式（３）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、第３群ＲＬ３のパワーに関するものである。条件式（３）の上限値を超えると、第３群ＲＬ３のパワーが強くなりすぎてしまい、倍率色収差と像面湾曲のバランスが取りづらくなるため好ましくない。条件式（３）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００３４】
│f/f3│＜6.0  ・・・（３ａ）
条件式（４）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、第２群ＲＬ２のパワーに関するものである。条件式（４）の上限値を超えると、第２群ＲＬ２のパワーが強すぎてしまい、中間像高から像高の高い方向にかけてコマ収差が補正過剰となって残存してしまうため好ましくない。条件式（４）の下限値を超えると、第２群ＲＬ２のパワーが弱すぎてしまい、コマ収差が補正不足となり残存してしまうので好ましくない。条件式（４）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００３５】
-9.0＜f／│f2│＜-0.3  ・・・（４ａ）
条件式（５）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、第４群ＲＬ４のパワーに関するものである。条件式（５）の上限値を超えると、第４群ＲＬ４のパワーが強すぎてしまい、倍率色収差と像面湾曲とのバランスを取ることが難しくなってしまうので好ましくない。条件式（５）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００３６】
│f/f4│＜3.0  ・・・（５ａ）
条件式（６）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、第１群ＲＬ１のパワーに関するものである。条件式（６）の上限値または下限値を超えると、軸上色収差と倍率色収差のバランスを取ることが困難になり、良好に色収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。条件式（６）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００３７】
-5.00＜f／f1＜-0.07  ・・・（６ａ）
条件式（７）はリアアタッチメントレンズＬＡを構成する負レンズの材料の屈折率に関するものである。条件式（７）の上限値または下限値を超えると、倍率色収差と像面湾曲とのバランスを取ることが難しくなってしまうので好ましくない。条件式（７）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００３８】
1.55＜NN＜2.5  ・・・（７ａ）
以上のように各要素を特定することによって各実施例によれば画面内全体に渡って像面湾曲と色収差を補正し、高い光学性能を持った撮像光学系が得られる。
【００３９】
次に各実施例のレンズ構成の特徴について説明する。各レンズに付した符号のレンズは前述した各レンズに付した符号のレンズと対応している。図２(Ａ)の実施例１のリアアタッチメントレンズＬＡは、物体側から像側へ順に第１群ＲＬ１は負レンズと正レンズから構成されている。第２群ＲＬ２は負レンズと正レンズと負レンズを接合した接合レンズから構成されている。第３群ＲＬ３は正レンズと負レンズを接合した接合レンズから構成されている。そして第４群ＲＬ４は正レンズと負レンズから構成されている。
【００４０】
実施例１では第３群ＲＬ３の負レンズ（全系として（以下、同じ）最も像側から２番目の負レンズ）と第４群ＲＬ４の負レンズ（最も像側の負レンズ）が負レンズＮ１に対応している。また第３群ＲＬ３の正レンズ（最も像側から２番目の正レンズ）と第４群ＲＬ４の正レンズ（最も像側の正レンズ）が正レンズＰ１に対応している。
【００４１】
図３(Ａ)の実施例２のリアアタッチメントレンズＬＡは、物体側から像側へ順に第１群ＲＬ１は負レンズと、正レンズと負レンズを接合した接合レンズから構成されている。第２群ＲＬ２は負レンズと正レンズを接合した接合レンズから構成されている。第３群ＲＬ３は負レンズと、正レンズと負レンズを接合した接合レンズから構成されている。そして第４群ＲＬ４は負レンズと正レンズを接合した接合レンズと負レンズから構成されている。実施例２では第３群ＲＬ３の負レンズ（最も像側から３番目の負レンズ）と第４群ＲＬ４の最も像側の負レンズが負レンズＮ１に対応している。また第３群ＲＬ３の正レンズ（最も像側から２番目の正レンズ）と第４群ＲＬ４の正レンズ（最も像側の正レンズ）が正レンズＰ１に対応している。
【００４２】
図４(Ａ)の実施例３のリアアタッチメントレンズＬＡは、物体側から像側へ順に第１群ＲＬ１は負レンズと、正レンズから構成されている。第２群ＲＬ２は正レンズと負レンズと正レンズを接合した接合レンズから構成されている。第３群ＲＬ３は負レンズと、正レンズと負レンズを接合した接合レンズから構成されている。そして第４群ＲＬ４は正レンズと負レンズから構成されている。実施例３では第３群ＲＬ３内の２枚の負レンズの内２枚とも（最も像側から２番目と３番目の負レンズ）が負レンズＮ１に対応している。また第３群ＲＬ３の正レンズ（最も像側から２番目の正レンズ）が正レンズＰ１に対応している。
【００４３】
図５(Ａ)の実施例４のリアアタッチメントレンズＬＡは、物体側から像側へ順に第１群ＲＬ１は負レンズと正レンズを接合した接合レンズから構成されている。第２群ＲＬ２は負レンズと正レンズと負レンズを接合した接合レンズから構成されている。第３群はＲＬ３正レンズと負レンズから構成されている。そして第４群ＲＬ４は正レンズと負レンズから構成されている。実施例４では第３群ＲＬ３の負レンズ（最も像側から２番目の負レンズ）が負レンズＮ１に対応している。また第４群ＲＬ４の正レンズ（最も像側の正レンズ）が正レンズＰ１に対応している。
【００４４】
図６(Ａ)の実施例５のリアアタッチメントレンズＬＡは、物体側から像側へ順に第１群ＲＬ１は負レンズと正レンズから構成されている。第２群ＲＬ２は負レンズと、正レンズと負レンズを接合した接合レンズから構成されている。第３群ＲＬ３は正レンズと負レンズを接合した接合レンズから構成されている。そして第４群ＲＬ４は正レンズと負レンズから構成されている。実施例５では第３群ＲＬ３の負レンズ（最も像側から２番目の負レンズ）が負レンズＮ１に対応している。また第４群ＲＬ４の正レンズ（最も像側の正レンズ）が正レンズＰ１に対応している。
【００４５】
図７(Ａ)の実施例６のリアアタッチメントレンズＬＡは、物体側から像側へ順に第１群ＲＬ１は負レンズと正レンズを接合した接合レンズから構成されている。第２群ＲＬ２は負レンズと正レンズと負レンズを接合した接合レンズから構成されている。第３群ＲＬ３は正レンズと負レンズを接合した接合レンズから構成されている。そして第４群ＲＬ４は負レンズと正レンズを接合した接合レンズから構成されている。実施例６では第４群ＲＬ４の負レンズ（最も像側の負レンズ）が負レンズＮ１に対応している。また第３群ＲＬ３の正レンズ（最も像側から２番目の正レンズ）と第４群ＲＬ４の正レンズ（最も像側の正レンズ）が正レンズＰ１に対応している。
【００４６】
図８(Ａ)の実施例７のリアアタッチメントレンズＬＡは、物体側から像側へ順に第１群ＲＬ１は負レンズと正レンズを接合した接合レンズから構成されている。第２群ＲＬ２は負レンズと正レンズと負レンズを接合した接合レンズから構成されている。第３群ＲＬ３は正レンズから構成されている。そして第４群ＲＬ４は負レンズと正レンズを接合した接合レンズから構成されている。実施例７では第４群ＲＬ４の負レンズ（最も像側の負レンズ）が負レンズＮ１に対応している。また第３群ＲＬ３の正レンズ（最も像側から２番目の正レンズ）が正レンズＰ１に対応している。
【００４７】
図９(Ａ)の実施例８のリアアタッチメントレンズＬＡは、物体側から像側へ順に第１群ＲＬ１は負レンズと正レンズを接合した接合レンズから構成されている。第２群ＲＬ２は負レンズと正レンズを接合した接合レンズから構成されている。第３群ＲＬ３は負レンズと正レンズを接合した接合レンズから構成されている。そして第４群ＲＬ４は負レンズと正レンズを接合した接合レンズから構成されている。実施例８では第４群ＲＬ４の負レンズ（最も像側の負レンズ）が負レンズＮ１に対応している。また第４群ＲＬ４の正レンズ（最も像側の正レンズ）が正レンズＰ１に対応している。
【００４８】
図１０(Ａ)の実施例９のリアアタッチメントレンズＬＡは、物体側から像側へ順に第１群ＲＬ１は負レンズと正レンズを接合した接合レンズから構成されている。第２群ＲＬ２は負レンズと正レンズを接合した接合レンズから構成されている。第３群ＲＬ３は正レンズから構成されている。そして第４群ＲＬ４は負レンズと正レンズを接合した接合レンズから構成されている。実施例９では第４群ＲＬ４の負レンズ（最も像側の負レンズ）が負レンズＮ１に対応している。また第３群ＲＬ３の正レンズ（最も像側から２番目の正レンズ）が正レンズＰ１に対応している。
【００４９】
図１１(Ａ)の実施例１０のリアアタッチメントレンズＬＡは、物体側から像側へ順に第１群ＲＬ１は負レンズと正レンズから構成されている。第２群ＲＬ２は負レンズと正レンズと負レンズを接合した接合レンズから構成されている。第３群ＲＬ３は正レンズと負レンズを接合した接合レンズから構成されており、接合面に回折光学部Ｄを設けている。そして第４群ＲＬ４は正レンズと負レンズから構成されている。実施例１０では第３群ＲＬ３の負レンズ（最も像側から２番目の負レンズ）と第４群ＲＬ４の負レンズ（最も像側の負レンズ）が負レンズＮ１に対応している。また第３群ＲＬ３の正レンズ（最も像側から２番目の正レンズ）と第４群ＲＬ４の正レンズ（最も像側の正レンズ）が正レンズＰ１に対応している。
【００５０】
尚、実施例１０において回折光学部(回折光学面）Ｄとは、基板（平板又はレンズ）上に設けた１以上の回折格子をいう。又、回折光学素子ＤＯＥとは１以上の回折格子より成る回折光学部を基板（平板又はレンズ）上に設けた素子をいう。レンズ断面図において接合レンズに設けたＤが回折光学部に相当する。
【００５１】
又、回折光学部Ｄの屈折力（パワー＝焦点距離の逆数）φＤは次の如く求められる。回折光学部Ｄの回折格子の形状を、回折次数をｍ、基準波長（ｄ線）をλ０、光軸からの距離をＨ、位相をφ（Ｈ）とし、
φ（Ｈ）＝（２π・ｍ／λ０）・（Ｃ２・Ｈ２＋Ｃ４・Ｈ４＋・・Ｃ２ｉ・Ｈ２ｉ）
・・・（ａ）
なる式で表したとき、２次項の位相係数Ｃ２より、屈折力φＤは、
φＤ＝−２・Ｃ２
となる。即ち、回折光学部Ｄの焦点距離ｆＤは
ｆＤ＝−１／（２・Ｃ２）
で表される。ここで、実施例１０のリアアタッチメントレンズＬＡで用いた回折光学素子ＤＯＥの構成について説明する。リアアタッチメントレンズ内に配置される回折光学素子ＤＯＥを構成する回折光学部Ｄは、光軸に対して回転対称な回折格子より成っている。
【００５２】
図１２（Ａ）は回折光学素子１の回折光学部の一部分の拡大断面図である。図１２（Ａ）は基板（透明基板）２上に１つの層よりなる回折格子（回折光学部）３を設けている。図１２（Ｂ）は、この回折光学素子１の回折効率の特性を示す説明図である。図１２（Ｂ）において横軸は波長を表し、縦軸は回折効率を表している。なお、回折効率は全透過光束に対する回折光の光量の割合であり、格子部３ａの境界面での反射光などは説明が複雑になるのでここでは考慮していない。
【００５３】
回折格子３の光学材料は、紫外線硬化樹脂（屈折率ｎｄ＝１．５１３、アッベ数νｄ＝５１．０）を用いている。格子部３ａの格子厚ｄ１を１．０３μｍと設定し、波長５３０ｎｍ、＋１次の回折光の回折効率が最も高くなるようにしている。すなわち設計次数が＋１次で、設計波長が波長５３０ｎｍである。図１２（Ｂ）中において＋１次の回折光の回折効率は実線で示している。さらに、図１２（Ｂ）では設計次数近傍の回折次数（＋１次±１次である０次と＋２次）の回折効率も併記している。図から分かるように、設計次数での回折効率は設計波長近傍で最も高くなり、それ以外の波長では徐々に低くなる。この設計次数での回折効率の低下分が他の次数の回折光（不要光）となり、フレアの要因となる。また、回折光学素子を光学系中の複数箇所に使用した場合には、設計波長以外の波長での回折効率の低下は透過率の低下にもつながることになる。
【００５４】
次に、異なる材料よりなる複数の回折格子を積層した積層型の回折光学素子について説明する。図１３（Ａ）は積層型の回折光学素子１の一部拡大断面図であり、図１３（Ｂ）は図１３（Ａ）に示す回折光学素子１の＋１次の回折光の回折効率の波長依存性を表す図である。図１３（Ａ）の回折光学素子１では、基板１０２上に紫外線硬化樹脂（屈折率ｎｄ＝１．４９９、アッベ数νｄ＝５４）からなる第１の回折格子１０４を形成している。更にその上に第２の回折格子１０５（屈折率ｎｄ＝１．５９８、アッベ数νｄ＝２８）を形成している。この材料の組み合わせにおいて、第１の回折格子１０４の格子部１０４ａの格子厚ｄ１はｄ１＝１３．８μｍ、第２の回折格子１０５の格子部１０５ａの格子厚ｄ２はｄ２＝１０．５μｍとしている。図１３（Ｂ）からも分かるように、積層構造の回折格子１０４、１０５を備えた回折光学素子１にすることで、設計次数の回折光において使用波長全域（ここでは可視域）で９５％以上という高い回折効率を得ている。
【００５５】
なお、積層構造の回折光学素子１としては、図１３（Ｃ）のように材料の組み合わせによっては２つの層１０４と１０５の格子厚を等しくしても良い。この場合は空気層を隔てて２つの回折格子の層を配置しても良い。この他にも第１群、第２群、そして第４群において、単レンズと接合レンズで構成される場合は、群内に少なくとも正レンズを１枚以上、そして負レンズを１枚以上有していれば良く、接合レンズには同符号のレンズ同士を接合していても良い。
【００５６】
以下に主レンズ及び本発明の実施例１〜１０に対応する数値実施例１〜１０を示す。各数値実施例において、ｉは物体側からの面の順序を示し、ｒｉは物体側より第ｉ番目の面の曲率半径、ｄｉは物体側より第ｉ番目と第ｉ＋１番目の間隔、ｎｄｉとνｄｉは第ｉ番目の光学部材の屈折率とアッベ数である。θgFとΔθgFは光学部材の部分分散比と部分分散比差である。Ｎ１は負レンズ、Ｐ１は正レンズである。
【００５７】
部分分散比は、光学部材のｇ線における屈折率をＮｇ、Ｆ線における屈折率をＮＦ、Ｃ線における屈折率をＮＣとするとき、
θgF_＝（Ｎg−ＮF）／（ＮF−ＮC）
なる式で表す。また部分分散比差は
ΔθgF_＝θgF−(−1.61783×10−3×νd＋0.64146)
なる式で表している。
【００５８】
ｆ、Ｆｎｏ、２ωはそれぞれ無限遠物体に焦点を合わせたときの全系の焦点距離、Ｆナンバ−、画角（度）を表している。そして、前述の各条件式と数値実施例における諸数値との関係を表−１に示す。尚、数値実施例１〜１０において、主レンズ系ＬＭの最終面(最も像側の面）からリアアタッチメントレンズＬＡの第１Ｒ１面(最も物体側の面）までの軸上空気間隔は２０．５６ｍｍである。
【００５９】
（主レンズ系）
f=299.99mm  Fno=2.99  2ω=8.26度
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1        149.921   17.00   1.49700    81.5    103.45  0.5386  0.02916
2       -287.346    0.15                      102.70
3        107.686   12.00   1.43387    95.1     93.56  0.5373  0.04975
4        948.608    4.36                       92.17
5       -337.599    4.50   1.77250    49.6     92.08  0.5523  -0.00885
6        151.227   14.92                       86.70
7         82.152   15.00   1.49700    81.5     82.44  0.5386  0.02916
8       9334.428    0.15                       80.48
9         52.124    5.00   1.58144    40.8     69.95  0.5774  0.00189
10         43.474   34.00                       63.53
11        214.749    3.99   1.84666    23.8     49.49  0.6203  0.01734
12       -590.486    0.58                       48.60
13       -509.687    2.20   1.88300    40.8     48.12  0.5669  -0.00856
14         70.924   22.54                       45.28
15(絞り)    ∞       7.64                       40.64
16        139.913    1.80   1.84666    23.8     38.44  0.6203  0.01734
17         40.306    8.70                       37.14
18       -250.105    1.00                       36.28
19         63.188    5.00   1.84666    23.8     33.98  0.6203  0.01734
20       -180.442    1.70   1.75500    52.3     32.90  0.5482  -0.00865
21         35.743    5.52                       29.88
22        -93.126    1.65                       30.02
23         83.876    2.50                       30.99
24        106.897    4.70   1.72916    54.7     32.76  0.5442  -0.00880
25       -211.862    2.64                       33.64
26         54.058    6.00   1.48749    70.2     36.38  0.5303  0.00244
27        259.048   10.00                       36.46
28          ∞       2.00   1.51633    64.1     37.29  0.5342  -0.00353
29          ∞                                  37.29
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10-3×νd+0.64146)
【００６０】
（数値実施例１）
f=-124.47mm  拡大倍率=1.95
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1         45.838    1.60   1.88300    40.8     28.00  0.5669  -0.00856
2         23.277    1.80                       26.50
3         35.275    7.21   1.60342    38.0     27.50  0.5835   0.00355
4        -47.454    2.61                       27.00
5        -56.981    1.20   1.77250    49.6     23.00  0.5523  -0.00885
6         44.889    8.20   1.69895    30.1     24.50  0.6030   0.01030
7        -19.036    1.20   1.88300    40.8     24.50  0.5669  -0.00856
8         58.668    4.77                       27.50
9         57.612    5.00   1.61340    44.3     31.00  0.5628  -0.00709 P1
10       -120.184    2.00   1.84666    23.8     31.00  0.6203   0.01734 N1
11        111.953    5.21                       31.00
12       -155.434    6.09   1.61340    44.3     30.50  0.5628  -0.00709 P1
13        -25.349    0.20                       32.00
14        -87.970    1.55   1.84666    23.8     34.50  0.6203   0.01734 N1
15       -457.285                               36.00
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10-3×νd+0.64146)
【００６１】
（数値実施例２）
f=-110.37mm  拡大倍率=1.98
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1         74.075    1.60   1.88300    40.8     21.07  0.5669  -0.00856
2         25.274    2.62                       20.68
3         34.423    5.20   1.62588    35.7     22.06  0.5889   0.00521
4        -66.863    1.50   1.71300    53.9     22.27  0.5453  -0.00902
5        -99.511    7.29                       22.45
6      -1362.683    1.20   1.72916    54.7     22.51  0.5442  -0.00880
7         19.314    7.00   1.64769    33.8     22.57  0.5945   0.00770
8        -30.435    0.52                       22.67
9        -32.000    1.20   1.88300    40.8     22.39  0.5669  -0.00856
10         49.412    2.62                       23.06
11         40.183    4.60   1.61340    44.3     25.70  0.5628  -0.00709 P1
12        -52.456    2.00   1.94595    18.0     25.85  0.6544   0.04201 N1
13       -626.881    4.16                       26.64
14        -43.713    1.50   1.83481    42.7     27.48  0.5645  -0.00786
15         74.821    8.46   1.65412    39.7     30.22  0.5740  -0.00322 P1
16        -24.999    0.95                       31.16
17        -71.680    1.55   1.84666    23.8     31.57  0.6203   0.01734 N1
18       -104.939                               32.10
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10-3×νd+0.64146)
【００６２】
（数値実施例３）
f=-94.83mm  拡大倍率=1.98
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1         87.692    1.50   1.88300    40.8     21.25  0.5669  -0.00856
2         25.847    1.15                       21.02
3         35.435    4.50   1.59270    35.3     21.27  0.5932   0.00886
4        -76.222    2.75                       21.35
5       4295.090    2.80   1.84666    23.8     21.17  0.6203   0.01734
6       -158.452    1.50   1.88300    40.8     20.95  0.5669  -0.00856
7         19.452    5.15   1.72825    28.5     20.64  0.6077   0.01224
8        254.190    5.00                       20.77
9        -48.885    1.70   1.84666    23.8     21.90  0.6203   0.01734 N1
10        -80.793    4.46                       24.40
11         89.139    6.26   1.65412    39.7     26.80  0.5740  -0.00322 P1
12        -30.677    1.50   1.84666    23.8     27.30  0.6203   0.01734 N1
13       5687.213    1.90                       28.77
14       -123.647    5.68   1.69895    30.1     29.45  0.6030   0.01030
15        -28.615    0.15                       30.23
16       -118.232    1.80   1.88300    40.8     30.03  0.5669  -0.00856
17        119.193                               30.01
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10-3×νd+0.64146)
【００６３】
（数値実施例４）
f=-92.31mm  拡大倍率=2.00
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1        113.281    1.20   1.83481    42.7     22.63  0.5645  -0.00786
2         20.092    7.80   1.60342    38.0     22.23  0.5835   0.00355
3        -61.246    4.83                       22.48
4       -108.597    1.20   1.78800    47.4     21.91  0.5562  -0.00858
5         17.169   11.20   1.65412    39.7     22.08  0.5740  -0.00322
6        -20.317    1.20   1.77250    49.6     22.73  0.5523  -0.00885
7         68.558    1.03                       24.16
8         45.271    4.40   1.69895    30.1     25.59  0.6030   0.01030
9       -171.695    1.74                       25.94
10        -42.269    1.20   1.92286    18.9     25.97  0.6495   0.03858 N1
11       1788.303    3.00                       27.29
12       -256.490    6.42   1.65412    39.7     29.39  0.5740  -0.00322 P1
13        -25.133    0.16                       30.32
14        -72.143    1.50   1.77250    49.6     30.10  0.5523  -0.00885
15       -489.016                               30.53
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10-3×νd+0.64146)
【００６４】
（数値実施例５）
f=-98.82mm  拡大倍率=2.03
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1         56.341    1.60   1.77250    49.6     28.00  0.5523  -0.00885
2         26.300    2.39                       26.50
3         59.137    4.91   1.62004    36.3     27.50  0.5883   0.00551
4        -53.658    3.15                       27.00
5        -66.605    1.20   1.81600    46.6     23.00  0.5571  -0.00888
6         69.186    2.24                       24.50
7         36.880    8.20   1.59270    35.3     24.50  0.5932   0.00886
8        -23.182    1.20   1.81600    46.6     24.50  0.5571  -0.00888
9         73.242    3.26                       27.50
10         85.639    5.00   1.48749    70.2     31.00  0.5303   0.00244
11       -905.768    2.00   2.34161    23.5     31.00  0.7906   0.18715 N1
12        307.862    5.30                       31.00
13       -133.122    6.09   1.51742    52.4     30.50  0.5562  -0.00042 P1
14        -26.459    0.20                       32.00
15        -86.749    1.55   1.80610    33.3     34.50  0.5881   0.00048
16       -503.198                               36.00
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10-3×νd+0.64146)
【００６５】
（数値実施例６）
f=-111.16mm  拡大倍率=2.00
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1        227.230    1.40   1.80400    46.6     21.67  0.5574  -0.00874
2         22.390    9.00   1.65412    39.7     21.51  0.5740  -0.00322
3        -64.196    4.71                       21.80
4       -135.099    1.40   1.77250    49.6     21.08  0.5523  -0.00885
5         17.415   10.32   1.65412    39.7     21.03  0.5740  -0.00322
6        -29.652    1.20   1.88300    40.8     21.51  0.5669  -0.00856
7         59.366    1.05                       22.28
8         37.888    9.97   1.61340    44.3     23.70  0.5628  -0.00709 P1
9        -22.701    1.40   1.80610    33.3     24.42  0.5881   0.00048
10       -302.164    4.67                       25.70
11        -32.442    1.70   1.59282    68.6     26.60  0.5446   0.01429 N1
12         61.808   11.21   1.51633    64.1     30.47  0.5342  -0.00353 P1
13        -24.998                               32.63
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10-3×νd+0.64146)
【００６６】
（数値実施例７）
f=-147.13mm  拡大倍率=2.01
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1       -334.058    1.40   1.80400    46.6     22.14  0.5574  -0.00874
2         32.868    4.99   1.65412    39.7     22.23  0.5740  -0.00322
3        -62.284   11.20                       22.41
4        -80.189    1.40   1.77250    49.6     21.39  0.5523  -0.00885
5         17.226   10.70   1.65412    39.7     21.79  0.5740  -0.00322
6        -19.514    1.20   1.88300    40.8     22.43  0.5669  -0.00856
7         89.915    1.12                       24.29
8         50.510    4.63   1.65412    39.7     26.31  0.5740  -0.00322 P1
9       -165.836    8.48                       27.01
10        -42.433    1.70   1.84666    23.8     29.46  0.6203   0.01734 N1
11         78.983   11.62   1.67270    32.1     32.76  0.5990   0.00953
12        -28.979                               35.35
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10-3×νd+0.64146)
【００６７】
（数値実施例８）
f=-164.23mm  拡大倍率=1.99
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1       -447.150    1.40   1.80400    46.6     21.05  0.5574  -0.00874
2         21.727    4.96   1.65412    39.7     21.18  0.5740  -0.00322
3        -59.037   11.04                       21.34
4        -52.994    1.40   1.77250    49.6     21.19  0.5523  -0.00885
5         33.866    9.00   1.65412    39.7     21.92  0.5740  -0.00322
6        -24.854    1.50                       22.94
7        -23.556    1.20   1.80610    33.3     22.51  0.5881   0.00048
8         32.813    6.57   1.69895    30.1     24.56  0.6030   0.01030
9       -117.562   11.97                       25.93
10        -42.972    1.70   1.84666    23.8     31.06  0.6203   0.01734 N1
11       -107.865    7.93   1.65412    39.7     33.18  0.5740  -0.00322 P1
12        -28.173                               35.22
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10-3×νd+0.64146)
【００６８】
（数値実施例９）
f=-251.89mm  拡大倍率=1.80
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1        162.141    1.40   1.79952    42.2     21.65  0.5674  -0.00578
2         16.392    7.15   1.65412    39.7     21.49  0.5740  -0.00322
3        -34.800    3.10                       21.66
4        -30.800    1.40   1.77250    49.6     20.97  0.5523  -0.00885
5         22.251    8.31   1.59551    39.2     22.12  0.5797   0.00172
6       -124.994   12.85                       23.80
7        -30.461    6.00   1.61340    44.3     28.24  0.5628  -0.00709 P1
8        -21.593    1.55                       30.38
9        -31.121    1.70   1.80518    25.4     30.24  0.6166   0.01624 N1
10         65.610   10.51   1.69895    30.1     33.85  0.6030   0.01030
11        -35.913                               35.72
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10-3×νd+0.64146)
【００６９】
（数値実施例１０）
f=-100.36mm  拡大倍率=2.00
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1         84.753    1.60   1.79952    42.2     24.12  0.5674  -0.00578
2         24.264    0.52                       23.53
3         28.169    5.50   1.65412    39.7     23.58  0.5740  -0.00322
4        -71.204    2.10                       23.59
5       -324.314    1.20   1.77250    49.6     22.98  0.5523  -0.00885
6         16.475   10.70   1.62004    36.3     22.46  0.5883   0.00551
7        -22.559    1.20   1.88300    40.8     22.71  0.5669  -0.00856
8         83.922    5.75                       23.87
9         54.821    4.81   1.65412    39.7     28.88  0.5740  -0.00322 P1
10(回折) -130.000    2.00   1.84666    23.9     29.24  0.6217   0.01890 N1
11        130.000    5.04                       29.95
12        -52.511    5.20   1.65412    39.7     31.00  0.5740  -0.00322 P1
13        -24.446    0.30                       31.94
14        -54.233    1.55   1.84666    23.9     31.64  0.6217   0.01890 N1
15       -110.598                               32.29
第10面(回折面)
Ｃ２= 1.50597×10-4  Ｃ４=-3.34020×10-7  Ｃ６= 1.46058×10-10
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10-3×νd+0.64146)
【００７０】
【表１】
2011123336.tif 000003
【００７１】
なお、表−１において実施例１、２、１０の条件式(１)の値は上段が第３群ＲＬ３の負レンズＮ１の値、下段が第４群ＲＬ４の負レンズＮ１の値である。また、実施例３の条件式(１)の上段及び下段の値は第３群ＲＬ３内において物体側から数えたときの第１番目と第２番目の負レンズＮ１の値である。また、実施例１、２、６、１０の条件式(２)の値は上段が第３群ＲＬ３の正レンズＰ１の値、下段が第４群ＲＬ４の正レンズＰ１の値である。また、各実施例の条件式（７）の値は上段から下段へ向かい、物体側から像側へ数えたときの各負レンズの材料の屈折率である。
【００７２】
次に、本発明のリアアタッチメントレンズを主レンズ系の像側に装着し、撮影光学系として用いた一眼レフカメラ（撮像装置）の実施例を図１４を用いて説明する。
【００７３】
同図において、３０は実施例１〜１０の撮影光学系２１を有する撮影レンズである。撮影光学系２１は保持部材である鏡筒２２に保持されている。４０はカメラ本体であり、撮影レンズ３０からの光束を上方に反射するクイックリターンミラー２３、撮影レンズ３０の像形成位置に配置された焦点板２４を有している。更に、焦点板２４に形成された逆像を正立像に変換するペンタダハプリズム２５、その正立像を拡大結像するための接眼レンズ２６等を有している。２７は感光面であり、受光手段(記録手段）としてのＣＣＤセンサやＣＭＯＳセンサ等の固体撮像素子（光電変換素子）や銀塩フィルムが配置される。撮影時にはクイックリターンミラー２３が光路から退避して、感光面２７上に撮影レンズ３０によって像が形成される。
【００７４】
以上、本発明の好ましい実施例について説明したが、本発明はこれらの実施例に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が容易である。
【符号の説明】
【００７５】
ＬＭ  主レンズ系、ＬＡ  リアアタッチメントレンズ、ＲＬ１  第１群、ＲＬ２  第２群、ＲＬ３  第３群、ＲＬ４  第４群、Ｎ１  負レンズ
【図２】
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【図１】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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