(57)【要約】【課題】被加熱物の分量が多くても少なくても、被加熱物の表面側の焼け具合と、被加熱物の裏面側の焼け具合との調和を図ることができる加熱調理器を提供する。【解決手段】加熱調理器は、ケーシングと、ケーシング内に設けられた加熱庫と、加熱庫内に設けられ、被加熱物が載置されるトレイと、トレイの温度を検出するための庫内温度センサ４３と、被加熱物を上方から加熱するための上ヒータ２６と、被加熱物を下方から加熱するための下ヒータ３０と、上ヒータ２６および下ヒータ３０を制御する制御部１００とを備える。制御部１００は、トレイの温度に基づいて、下ヒータ３０のオンオフ制御をする。【選択図】図７
2011052944.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーシングと、
上記ケーシング内に設けられた加熱庫と、
上記加熱庫内に設けられ、被加熱物が載置されるトレイ部と、
上記トレイ部の温度を検出するための温度検出部と、
上記被加熱物を上方から加熱するための上加熱部と、
上記被加熱物を下方から加熱するための下加熱部と、
上記上加熱部および上記下加熱部を制御する制御部と
を備え、
上記制御部は、上記温度検出部で検出された上記トレイ部の温度に基づいて、上記下加熱部のオンオフ制御をすることを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
請求項１に記載の加熱調理器において、
上記制御部は、上記温度検出部で検出された上記トレイ部の温度に基づいて、上記上加熱部のオン時間デューティに対して上記下加熱部のオン時間デューティが、所定の割合になるように制御することを特徴とする加熱調理器。
【請求項３】
請求項１または２に記載の加熱調理器において、
上記温度検出部は、上記加熱庫内の空間温度を検出する庫内温度センサであることを特徴とする加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、加熱調理器としては、特許文献１（特開平４−４８１１８号公報）に記載されているように、トレイを収容する加熱庫と、加熱庫内の上部空間に配置された上ヒータと、加熱庫内の下部空間に配置された下ヒータと、この上ヒータおよび下ヒータを通電制御する制御部とを備えたものがある。
【０００３】
より詳しくは、上記制御部は、加熱庫内の空間温度が設定温度未満のときに、１２秒オン、１８秒オフを繰り返すように、かつ、加熱庫内の空間温度が設定温度以上のときに、２０秒オン、１０秒オフを繰り返すように、上ヒータを通電制御する。
【０００４】
また、上記制御部は、加熱庫内の空間温度が設定温度未満であっても設定温度以上であっても、１４秒オン、１６秒オフを繰り返すように、下ヒータを通電制御する。つまり、下ヒータは、加熱庫内の空間温度に関係なく、一定のオン時間デューティで通電制御される。
【０００５】
しかしながら、上記下ヒータを、加熱庫内の空間温度に関係なく、一定のオン時間デューティで通電制御した場合、被加熱物の分量の多い少ないによって、被加熱物の表面が焼け具合が丁度であっても、被加熱物の裏面が焼きすぎになってしまうという問題が生じてしまう。
【０００６】
あるいは、上記被加熱物の裏面が焼け具合が丁度であっても、被加熱物の表面の焼け具合に過不足が生じるという問題が起こってしまう。
【０００７】
これらの問題は、被加熱物の表面は主に上ヒータの輻射熱によって焼かれるのに対して、被加熱物の裏面はトレイからの熱伝導によって加熱されるというメカニズムの違いに起因するものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平４−４８１１８号公報（第１図）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
そこで、本発明の課題は、被加熱物の分量が多くても少なくても、被加熱物の表面側の焼け具合と、被加熱物の裏面側の焼け具合との調和を図ることができる加熱調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するため、本発明の加熱調理器は、
ケーシングと、
上記ケーシング内に設けられた加熱庫と、
上記加熱庫内に設けられ、被加熱物が載置されるトレイ部と、
上記トレイ部の温度を検出するための温度検出部と、
上記被加熱物を上方から加熱するための上加熱部と、
上記被加熱物を下方から加熱するための下加熱部と、
上記上加熱部および上記下加熱部を制御する制御部と
を備え、
上記制御部は、上記温度検出部で検出された上記トレイ部の温度に基づいて、上記下加熱部のオンオフ制御をすることを特徴としている。
【００１１】
上記構成の加熱調理器によれば、上記制御部は、温度検出部で検出されたトレイ部の温度に基づいて、下加熱部のオンオフ制御をするので、トレイ部への熱の供給過剰を防ぐと共に、トレイ部への熱の供給不足を防ぐことができる。
【００１２】
したがって、上記被加熱物の分量が多くても少なくても、被加熱物の表面側の焼け具合と、被加熱物の裏面側の焼け具合との調和を図ることができる。
【００１３】
一実施形態の加熱調理器では、
上記制御部は、上記温度検出部で検出された上記トレイ部の温度に基づいて、上記上加熱部のオン時間デューティに対して上記下加熱部のオン時間デューティが、所定の割合になるように制御する。
【００１４】
上記実施形態の加熱調理器によれば、上記制御部は、温度検出部で検出されたトレイ部の温度に基づいて、上加熱部のオン時間デューティに対して下加熱部のオン時間デューティが、所定の割合になるように制御するので、被加熱物の表面側の焼け具合と、被加熱物の裏面側の焼け具合との調和を確実に図ることができる。
【００１５】
一実施形態の加熱調理器では、
上記温度検出部は、上記加熱庫内の空間温度を検出する庫内温度センサである。
【００１６】
上記実施形態の加熱調理器によれば、上記温度検出部として、加熱庫内の空間温度を検出する庫内温度センサを用いることによって、トレイ部の温度を直接的に検出する温度センサを用いるよりも、製造コストを低く抑えることができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の加熱調理器によれば、制御部は、温度検出部で検出されたトレイ部の温度に基づいて、下加熱部のオンオフ制御をするので、トレイ部への熱の供給過剰を防ぐと共に、トレイ部への熱の供給不足を防ぐことができる。
【００１８】
したがって、上記被加熱物の分量が多くても少なくても、被加熱物の表面側の焼け具合と、被加熱物の裏面側の焼け具合との調和を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】図１は本発明の一実施形態の加熱調理器の概略正面図である。
【図２】図２は上記加熱調理器を前方の斜め上方から見た概略斜視図である。
【図３】図３は上記加熱調理器を後方の斜め上方から見た概略斜視図である。
【図４】図４は上記加熱調理器を側方から見た概略斜視図である。
【図５】図５は上記加熱調理器を前方の斜め上方から見た概略斜視図である。
【図６】図６は図１のVI−VI線矢視の模式断面図である。
【図７】図７は上記加熱調理器の制御ブロック図である。
【図８】図８は加熱庫内の空間温度およびトレイの温度の時間変化を示すグラフである。
【図９】図９は加熱庫内の空間温度およびトレイの温度の時間変化を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の加熱調理器を図示の実施の形態により詳細に説明する。
【００２１】
図１は本発明の一実施形態の加熱調理器の概略正面図である。
【００２２】
上記加熱調理器は、ケーシング１と、このケーシング１の前面側に取り付けられたスライド開閉式の把手付きドア２とを備えている。また、ケーシング１の前面側には、閉鎖時の把手付きドア２に隣り合うように操作パネル３を設けている。そして、操作パネル３の下方には露受容器４を配置している。
【００２３】
上記操作パネル３にはダイヤル５を回転自在に取り付けている。また、操作パネル３は液晶表示部７を有し、この液晶表示部７がダイヤル５の操作に応じた表示を行う。
【００２４】
上記露受容器４は２つの前脚６，６に着脱可能な容器である。この前脚６，６はケーシング１の底部の前側に設けられている。そして、前脚６，６に露受容器４を取り付けると、露受容器４の一部が閉鎖時の把手付きドア２の後面（裏面）の下方に位置する。これにより、把手付きドア２を開放したとき、把手付きドア２の後面の露が露受容器４内に滴下する。
【００２５】
図２は、上記ケーシング１の天部および両側部が取り外された加熱調理器を前方の斜め上方から見た概略斜視図である。また、図３は、図２の加熱調理器を後方の斜め上方から見た概略斜視図である。
【００２６】
上記ケーシング１内には、図２，図３に示すように、被加熱物を収容する加熱庫８を設置している。また、ケーシング１内において、加熱庫８の側方かつ操作パネル３の後方の空間を電装品室９とし、加熱庫８の後方かつ電装品室９の後方の空間を吸気空間１０としている。つまり、電装品室９はケーシング１の一側面側に設けられている一方、吸気空間１０はケーシング１の後側に設けられている。
【００２７】
上記加熱庫８は開口部８ａ（図５参照）を前面側に有し、把手付きドア２が加熱庫８の開口部８ａを開閉する。被加熱物は、加熱庫８の開口部８ａを通して、加熱庫８内に出し入れされる。また、加熱庫８の上方、下方、後方および両側方のそれぞれには、遮熱板１１，１１，…を配置している。つまり、遮熱板１１，１１，…は加熱庫８の開口部８ａを除く周囲に配置されている。また、図示しないが、遮熱板１１と加熱庫８との間の空間には断熱材を充填している。そして、加熱庫８内の気体は、排気経路１２でケーシング１の前側に案内されて、ケーシング１の前側からケーシング１外に排気される。
【００２８】
上記電装品室９内には、加熱庫８へ供給される水蒸気を発生させる蒸気発生装置１３と、この蒸気発生装置１３に給水チューブ２０を介して接続された給水ポンプ１４と、この給水ポンプ１４の前方に配置されたタンク収納部１５とがある。そして、被加熱物の加熱時には、冷却ファン１６からの空気が電装品室９内を流れ、給水ポンプ１４などの電装品を冷却できるようにしている。
【００２９】
上記吸気空間１０は、冷却ファン１６の駆動時、ケーシング１の後側周辺の空気が４つの吸気口１７Ａ，１７Ｂ，１７Ｃ，１７Ｄから流れ込む空間である。この吸気空間１０内の空気は冷却ファン１６に吸い込まれて電装品室９内へ吹き出される。なお、吸気口１７Ａ，１７Ｂ，１７Ｃ，１７Ｄのそれぞれは、ケーシング１の後部に設けられた複数のスリットで構成されている。
【００３０】
上記排気経路１２は、可撓性を有する合成樹脂製の排気チューブ１８と、タンク収納部１５の側方に配置され、非可撓性を有する合成樹脂製の排気ダクト１９とを含む。
【００３１】
上記排気チューブ１８は電装品室９の後側上部から前側下部へ延びるように設置されている。そして、排気チューブ１８の後端部は加熱庫８の後部に接続されている一方、排気チューブ１８の前端部は排気ダクト１９に接続されている。
【００３２】
上記排気ダクト１９の後端は開口しており、冷却ファン１６からの空気が排気ダクト１９内に流入するようになっている。
【００３３】
なお、図２，図３の２１は、電装品室９と吸気空間１０とを仕切る間仕切壁である。この間仕切壁２１には冷却ファン１６を取り付けている。
【００３４】
図４は、図２の加熱調理器を側方から見た概略斜視図である。
【００３５】
上記排気ダクト１９の前側の底部には排気兼排水口２２を設けている。この排気兼排水口２２はケーシング１の底部を貫通し露受容器４に対向する。また、排気ダクト１９内には排気チューブ１８の前端部が入っており、排気チューブ１８の前端部の開口が排気兼排水口２２側に向いている。
【００３６】
上記タンク収納部１５は給水タンク２３を収納している。この給水タンク２３は、図５に示すように、把手付きドア２を開放すると前面が露出し、タンク収納部１５に出し入れ可能となる。また、給水タンク２３内の水は、給水ポンプ１４の駆動により、給水チューブ２０を介して蒸気発生装置１３に供給される。蒸気発生装置１３は、給水ポンプ１４からの水を蒸気発生用ヒータ２４で加熱して、水蒸気を発生させる。
【００３７】
また、上記把手付きドア２を開放すると、トレイ４０が加熱庫８内から引き出される。このトレイ４０上には被加熱物が載置され、被加熱物はトレイ４０と共に加熱庫８内に出し入れされる。なお、トレイ４０はトレイ部の一例である。
【００３８】
上記トレイ４０は、トレイホルダ３９（図６参照）に下方から着脱可能に保持されている。このトレイホルダ３９は金属製の線材を所定の形状に折り曲げて形成されたものである。また、トレイホルダ３９の前端部は把手付きドア２の後面に着脱可能に取り付けられている。
【００３９】
また、上記把手付きドア２は、レールユニット４１によって前後方向に移動可能になっている。このレールユニット４１は、ケーシング１に固定された固定レール（図示せず）と、この固定レールに対して進退可能な可動レール４２とを有している。また、可動レール４２の前端部は把手付きドア２の後面に連結金具およびねじで連結されている。
【００４０】
図６は、図１のVI−VI線から見た模式断面図である。
【００４１】
上記加熱庫８の上側には上ヒータ収納部２５が設けられており、この上ヒータ収納部２５内に上ヒータ２６が収納されている。蒸気発生装置１３から上ヒータ収納部２５内に流入した水蒸気は、上ヒータ２６で過熱されて過熱水蒸気となる。ここで、上記過熱水蒸気とは、１００℃以上の過熱状態にまで加熱された水蒸気を意味する。なお、上ヒータ２６は上加熱部の一例である。
【００４２】
また、上記上ヒータ２６は下方から加熱庫８の天部８ｂで覆われている。この加熱庫８の天部８ｂは、上ヒータ２６に加熱されて加熱庫８内の被加熱物へ輻射熱を照射する輻射板として働く。また、加熱庫８の天部８ｂには複数の蒸気吹出孔２８，２８，…が設けられており、上ヒータ収納部２５内の空間は複数の蒸気吹出孔２８，２８，…を介して加熱庫８内の空間と連通している。これにより、上ヒータ収納部２５内の過熱水蒸気は、複数の蒸気吹出孔２８，２８，…からトレイ４０上の被加熱物へ向かって吹き出るようになっている。
【００４３】
一方、上記加熱庫８の下側には下ヒータ収納部２９が設けられており、この下ヒータ収納部２９内に下ヒータ３０が収納されている。なお、下ヒータ３０は下加熱部の一例である。
【００４４】
また、上記下ヒータ３０は上方から加熱庫８の底部８ｃで覆われている。この加熱庫８の底部８ｃの内壁面上をトレイホルダ３９の後端部が摺動する。また、加熱庫８の底部８ｃは、加熱庫８の天部８ｂと同様に輻射板として働くが、複数の蒸気吹出孔２８，２８，…のような貫通孔を有さない。つまり、下ヒータ３０は、加熱庫８の底部８ｃで完全に覆われて、加熱庫８内の空間に露出していない。これにより、被加熱物から出た油などが滴下して下ヒータ３０に付着しないようにしている。
【００４５】
図７は上記加熱調理器の制御ブロック図である。
【００４６】
上記加熱調理器は、加熱庫８内の空間温度を検出する庫内温度センサ４３と、マイクロコンピュータと入出力回路などからなる制御部１００とを備えている。この制御部１００は、トレイ４０の温度に基づいて、下ヒータ３０のオンオフ制御をする。このとき、制御部１００は、加熱庫８内の空間温度とトレイ４０の温度との相関関係を示すテーブルと、庫内温度センサ４３の出力信号とを用いて、トレイ４０の温度を導き出す。また、制御部１００は、トレイ４０の温度に基づいて、上ヒータ２６のオン時間デューティに対して下ヒータ３０のオン時間デューティが、予め設定された割合になるように制御する。この割合は、予め作成されて制御部１００に記憶されたテーブルに含まれている。ここで、上ヒータ２６のオン時間デューティとは、一周期に対する上ヒータ２６のオン時間の比を意味する。また、下ヒータ３０のオン時間デューティとは、一周期に対する下ヒータ３０のオン時間の比を意味する。なお、庫内温度センサ４３は温度検出部の一例である。
【００４７】
下表１に、上記テーブルの一例を示す。
【００４８】
【表１】
2011052944.tif 000003
【００４９】
図８は、加熱庫８内の空間温度およびトレイ４０の温度の時間変化を示すグラフである。このグラフは被加熱物として魚を用いて求めたものである。また、図中の「庫内温度」とは加熱庫８内の空間温度を、図中の「トレイ温度」とはトレイ４０の温度を、図中の「１尾」とはトレイ４０上に１尾の魚を載置したことを、図中の「４尾」とはトレイ４０上に４尾の魚を載置したことを意味する。
【００５０】
図８から明らかなように、上記加熱庫８内の空間温度とトレイ４０の温度との間には、被加熱物の量が多くても少なくても相関関係がある。このような相関関係を被加熱物の量ごとに予め調べて、上記相関関係を示す複数のテーブルを作成して、制御部１００に上記複数のテーブルを記憶させている。また、制御部１００は、被加熱物の量に対応するテーブルを用いるが、被加熱物の量はユーザの入力に基づいて判定する。
【００５１】
上記構成の加熱調理器によれば、制御部１００は、トレイ４０の温度に基づいて、下ヒータ３０のオンオフ制御をするので、トレイ４０への熱の供給過剰を防ぐと共に、トレイ４０への熱の供給不足を防ぐことができる。これにより、被加熱物の裏面側が、焼け過ぎたり、焼けなさ過ぎたりしないようにすることができる。
【００５２】
例えば、加熱庫８内の温度が２００℃になったとき、下ヒータ３０をオフすると、図９に示すように、トレイ４０の温度が２５０℃を越えるのを防げるので、被加熱物の裏面側が焼け過ぎるのを防ぐことができる。
【００５３】
したがって、上記被加熱物の分量が多くても少なくても、被加熱物の表面側の焼け具合と、被加熱物の裏面側の焼け具合との調和を図ることができる。
【００５４】
また、上記制御部１００は、トレイ４０の温度に基づいて、上ヒータ２６のオン時間デューティに対して下ヒータ３０のオン時間デューティが、予め設定された割合になるように制御するので、被加熱物の表面側の焼け具合と、被加熱物の裏面側の焼け具合との調和を確実に図ることができる。
【００５５】
また、上記トレイ４０の温度の検出に庫内温度センサ４３を用いるので、トレイ４０の温度を直接的に検出する温度センサを用いるよりも、製造コストを低く抑えることができる。
【００５６】
なお、また、図９中の「庫内温度」、「トレイ温度」、「１尾」および「４尾」の意味は、図８中の「庫内温度」、「トレイ温度」、「１尾」および「４尾」の意味と同じである。
【００５７】
上記実施形態において、下ヒータ３０の換わりに、例えば電磁誘導加熱装置を下加熱部の一例として用いてもよい。
【００５８】
上記実施形態において、庫内温度センサ４３の換わりに、例えば非接触赤外線温度センサといった温度センサを用いて、トレイ４０の温度を直接的に検出するようにしてもよい。
【００５９】
上記実施形態では、下ヒータ３０が加熱庫８内の空間に露出していないが、下ヒータ３０が加熱庫８内の空間に露出するようにしてもよい。
【００６０】
上記実施形態では、制御部１００は、被加熱物の量はユーザの入力に基づいて判定していたが、加熱庫８に対物センサを設けて、この対物センサの出力信号に基づいて、被加熱物の量を判定するようにしてもよい。
【００６１】
上記実施形態において、加熱庫８の内壁にトレイ４０を固定して、加熱庫８内からトレイ４０を出し入れできないようにしてもよい。つまり、トレイ４０に換えて、加熱庫８の内壁と一体に設けられたトレイ部を用いてもよい。
【００６２】
上記実施形態では、上ヒータ収納部２５内で過熱水蒸気が生成され、この過熱水蒸気が加熱庫８内に供給されるようにしていたが、下ヒータ収納部２９内でも過熱水蒸気が生成され、この過熱水蒸気が加熱庫８内に供給されるようにしてもよい。
【００６３】
本発明は、例えば、過熱水蒸気を使用するオーブンレンジのみならず、過熱水蒸気を使用するオーブン、レンジまたはＩＨクッキングヒータ等の加熱調理器にも適用できるし、過熱水蒸気を使用しないオーブン、レンジ、オーブンレンジまたはＩＨクッキングヒータ等の加熱調理器にも適用できる。
【００６４】
本発明の加熱調理器では、クッキングヒータ（ＩＨヒータや電気ヒータなどの電気コンロまたはガスコンロを用いたもの含む）やオーブンレンジなどにおいて、過熱水蒸気または飽和水蒸気を用いることによって、ヘルシーな調理を行うことができる。例えば、本発明の加熱調理器では、温度が１００℃以上の過熱水蒸気または飽和水蒸気を食品表面に供給し、食品表面に付着した過熱水蒸気または飽和水蒸気が凝縮して大量の凝縮潜熱を食品に与えるので、食品に熱を効率よく伝えることができる。また、凝縮水が食品表面に付着して塩分や油分が凝縮水と共に滴下することにより、食品中の塩分や油分を低減できる。さらに、加熱室内は過熱水蒸気または飽和水蒸気が充満して無酸素状態となることにより、食品の酸化を抑制した調理が可能となる。
【符号の説明】
【００６５】
１  ケーシング
２６  上ヒータ
３０  下ヒータ
４０  トレイ
４３  庫内温度センサ
１００  制御部
【図１】
2011052944.tif 000004
【図２】
2011052944.tif 000005
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2011052944.tif 000009
【図７】
2011052944.tif 000010
【図８】
2011052944.tif 000011
【図９】
2011052944.tif 000012