(57)【要約】【課題】従来、タイヤ用ゴム組成物の耐熱性を向上させるために、タイヤ用ゴム組成物にアクリレート化合物とアルキルスルフィド架橋剤とを配合することが試みられている。しかし、この従来のタイヤ用ゴム組成物は、耐熱老化性および耐摩耗性に改善の余地があった。本発明は、耐熱老化性および耐摩耗性を大幅に向上させたタイヤ用ゴム組成物およびそれを用いた空気入りタイヤを提供することを課題とする。【解決手段】ジエン系ゴム１００質量部に対し、アクリレート化合物０．３〜５質量部および環状ポリスルフィド２〜６質量部を配合してなることを特徴とするタイヤ用ゴム組成物と、該タイヤ用ゴム組成物をキャップトレッドに使用した空気入りタイヤ。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ジエン系ゴム１００質量部に対し、アクリレート化合物０．３〜５質量部および下記式１で表される環状ポリスルフィド２〜６質量部を配合してなることを特徴とするタイヤ用ゴム組成物。
【化１】
2011052089.tif 000007
（式１中、Ｒは置換もしくは非置換のＣ2〜Ｃ20アルキレン基、置換もしくは非置換のＣ2〜Ｃ20オキシアルキレン基又は芳香族環を含むアルキレン基を示し、ｎは１〜２０の整数であり、ｘは平均２〜６の数である。）
【請求項２】
前記アクリレート化合物が、分子中にアクリロイル基を３個以上有する化合物であることを特徴とする請求項１に記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項３】
前記アクリレート化合物が、ペンタエリスリトールトリアクリレートであることを特徴とする請求項１または２に記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項４】
前記ジエン系ゴム１００質量部に対し、パーオキサイドを０．０２〜２質量部配合してなることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項５】
前記ジエン系ゴムが、スチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）のみから構成されることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物を使用した空気入りタイヤ。
【請求項７】
請求項１〜５のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物をキャップトレッドに使用した空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ用ゴム組成物およびそれを用いた空気入りタイヤに関するものであり、詳しくは、耐熱老化性および耐摩耗性を大幅に向上させたタイヤ用ゴム組成物およびそれを用いた空気入りタイヤに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、タイヤ用ゴム組成物の耐熱性を向上させる場合は、タイヤ用ゴム組成物にリバージョン防止剤としてアクリレート化合物と耐熱架橋剤としてアルキルスルフィド架橋剤の１，６−ヘキサメチレンジチオ硫酸ナトリウム・二水和物（ＨＴＳ）や１，６−ビス（Ｎ，Ｎ’−ジベンジルチオカルバモイルジチオ）ヘキサンとを併用することが試みられている（例えば特許文献１，２を参照）。
一方、当業界においては、耐熱性に加え、耐摩耗性をも向上させたタイヤ用ゴム組成物の要求があるが、上記従来技術のタイヤ用ゴム組成物は、当該要求を満たしていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−６３５７３号公報
【特許文献２】特開２００１−３４２２９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
したがって本発明の目的は、耐熱老化性および耐摩耗性を大幅に向上させたタイヤ用ゴム組成物およびそれを用いた空気入りタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは鋭意研究を重ねた結果、ジエン系ゴムにアクリレート化合物および環状ポリスルフィドを特定量配合することにより、上記課題を解決できることを見出し、本発明を完成することができた。
すなわち本発明は以下のとおりである。
１．ジエン系ゴム１００質量部に対し、アクリレート化合物０．３〜５質量部および下記式１で表される環状ポリスルフィド２〜６質量部を配合してなることを特徴とするタイヤ用ゴム組成物。
【０００６】
【化１】
2011052089.tif 000003
【０００７】
（式１中、Ｒは置換もしくは非置換のＣ2〜Ｃ20アルキレン基、置換もしくは非置換のＣ2〜Ｃ20オキシアルキレン基又は芳香族環を含むアルキレン基を示し、ｎは１〜２０の整数であり、ｘは平均２〜６の数である。）
２．前記アクリレート化合物が、分子中にアクリロイル基を３個以上有する化合物であることを特徴とする前記１に記載のタイヤ用ゴム組成物。
３．前記アクリレート化合物が、ペンタエリスリトールトリアクリレートであることを特徴とする前記１または２に記載のタイヤ用ゴム組成物。
４．前記ジエン系ゴム１００質量部に対し、パーオキサイドを０．０２〜２質量部配合してなることを特徴とする前記１〜３のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
５．前記ジエン系ゴムが、スチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）のみから構成されることを特徴とする前記１〜４のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
６．前記１〜５のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物を使用した空気入りタイヤ。
７．前記１〜５のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物をキャップトレッドに使用した空気入りタイヤ。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、ジエン系ゴムにアクリレート化合物および環状ポリスルフィドを特定量配合することにより、耐熱老化性および耐摩耗性を大幅に向上させたタイヤ用ゴム組成物およびそれを用いた空気入りタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】空気入りタイヤの一例の部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明をさらに詳細に説明する。
【００１１】
図１は、乗用車用の空気入りタイヤの一例の部分断面図である。
図１において、空気入りタイヤは左右一対のビード部１およびサイドウォール２と、両サイドウォール２に連なるトレッド３からなり、ビード部１、１間に繊維コードが埋設されたカーカス層４が装架され、カーカス層４の端部がビードコア５およびビードフィラー６の廻りにタイヤ内側から外側に折り返されて巻き上げられている。また、トレッド３においては、カーカス層４の外側に、ベルト層７がタイヤ１周に亘って配置されている。
以下に説明する本発明のタイヤ用ゴム組成物は、上記のようなタイヤ用の各種部材に有用であり、とくにトレッド３、さらに好ましくはトレッド３の一部を構成するキャップトレッドに有用である。
【００１２】
（ジエン系ゴム）
本発明で使用されるジエン系ゴム成分は、タイヤ用ゴム組成物に配合することができる任意のジエン系ゴムを用いることができ、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム（ＮＢＲ）等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。また、ジエン系ゴム成分はその分子量やミクロ構造はとくに制限されず、アミン、アミド、シリル基等で末端変性されていてもよい。
これらのジエン系ゴムの中でも、本発明の効果の点からジエン系ゴムはＳＢＲのみから構成されることが好ましい。
【００１３】
（アクリレート化合物）
本発明で使用されるアクリレート化合物は、例えば、１，３−ブチレングリコールジアクリレート、１，５−ペンタンジオールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ビス（４−アクリロキシ）ポリエトキシフェニルプロパンオリゴエステルジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、テトラメチロールメタンテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、オリゴエステルポリアクリレート、ジプロピレングリコールジメタクリレート、トリメチロールエタントリメタクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、ジ（テトラメチロールメタン）ペンタメタクリレート、ジ（テトラメチロールメタン）トリメタクリレート等が挙げられる。これらの化合物は、単独で用いても、２種以上を混合して用いてもよい。
なお、本発明でいうアクリレート化合物とは、アクリレート化合物またはメタクリレート化合物を意味し、以下の明細書中においても同様の意味として該用語を用いている。
本発明で使用されるアクリレート化合物は、本発明の効果の点から、分子中にアクリロイル基を３個以上有する化合物が好ましく、とくに、ペンタエリスリトールトリアクリレートが好ましい。
【００１４】
（環状ポリスルフィド）
本発明で使用される環状ポリスルフィドは、下記式１で表される。
【００１５】
【化２】
2011052089.tif 000004
【００１６】
（式１中、Ｒは置換もしくは非置換のＣ2〜Ｃ20アルキレン基、置換もしくは非置換のＣ2〜Ｃ20オキシアルキレン基又は芳香族環を含むアルキレン基を示し、ｎは１〜２０の整数であり、ｘは平均２〜６の数である。）
【００１７】
環状ポリスルフィドは、式：Ｘ−Ｒ−Ｘ（式中、Ｘは、それぞれ独立に、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、好ましくは塩素、臭素のハロゲン原子を表し、Ｒは、置換もしくは非置換のＣ2〜Ｃ20のアルキレン基、置換もしくは非置換のＣ2〜Ｃ20のオキシアルキレン基又は芳香族環を含むアルキレン基、好ましくは前記置換もしくは非置換のＣ2〜Ｃ18、更に好ましくはＣ4〜Ｃ10のアルキレン基を示し、これらの置換基としてはフェニル、ベンジル、ビニル、シリル、エポキシ、イソシアネートなどがあげられる）のジハロゲン化合物とアルカリ金属多硫化物Ｍ−Ｓx−Ｍ（式中、Ｍはアルカリ金属、例えばナトリウム、カリウム、リチウムなどであり、ｘは２〜６の整数、好ましくは３〜５である）とを、親水性溶媒又は親水性及び親油性溶媒性非相溶性混合溶媒中で２相系で反応させることによるか、又はＭ−Ｓx−Ｍの溶液（溶媒としては水及びＣ1 〜Ｃ4 脂肪族アルコールを用いることができ、水の使用が最も好ましい）中にＸ−Ｒ−ＸをＭ−Ｓx−ＭとＸ−Ｒ−Ｘとが界面で反応するような速度で添加して反応させることによって、製造される（特開２００２−２９３７８３号公報参照）。なお、後者の方法でＸ−Ｒ−Ｘの添加速度が速すぎると、Ｘ−Ｒ−Ｘの濃度が高くなり、界面以外での反応も起こり、分子間の反応が優先され鎖状になるので好ましくない。従って、Ｍ−Ｓx−ＭとＸ−Ｒ−Ｘの反応をできるだけ不均一系で界面だけで反応させることが環状ポリスルフィドを得るのに好ましい。
【００１８】
前記一般式Ｘ−Ｒ−Ｘ及び式１の基Ｒとしては、例えばエチレン、プロピレン、ブチレン、ペンチレン、ヘキシレン、オクチレン、ノニレン、デシレン、１，２−プロピレンなどの直鎖又は分岐鎖のアルキレン基があげられ、これらのアルキレン基はフェニル基、ベンジル基などの置換基で置換されていてもよい。基Ｒとしては更にオキシアルキレン基を含むアルキレン基、例えば基（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）ｐ及び基（ＣＨ2）ｑ（式中、ｐは１〜５の整数であり、ｑは０〜２の整数である）が任意に結合したオキシアルキレン基を含むアルキレン基とすることができる。好ましい基Ｒは
−ＣＨ2ＣＨ2ＯＣＨ2ＣＨ2−，−（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）2ＣＨ2ＣＨ2−，
−（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）3ＣＨ−ＣＨ2−，−（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）4ＣＨ2ＣＨ2−，
−（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）5ＣＨ2ＣＨ2−，−（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）2ＣＨ2−，
−ＣＨ2ＣＨ2ＯＣＨ2ＯＣＨ2ＣＨ2−であり、特にｘは平均として３〜５が好ましく、３．５〜４．５が更に好ましい。ｎは好ましくは１〜１５の整数であり、更に好ましくは１〜１０、一層好ましくは１〜５の整数である。
【００１９】
前記ジハロゲン化合物と前記アルカリ金属多硫化物との反応は、当量反応であり、実用的には両化合物を０．９５：１．０〜１．０：０．９５（当量比）で反応させ、好ましくは５０〜１２０℃、更に好ましくは７０〜１００℃の温度で実施する。
【００２０】
本発明に用いる親水性溶媒又は親水性／親油性溶媒の非相溶性混合溶媒については特に限定はなく、実際の反応系においては、親水性溶媒単独又は非相溶で２相を形成する任意の混合溶媒系を用いることができる。具体的には、例えば親水性溶媒としては、水の他、メタノール、エタノール、エチレングリコール、ジエチレングリコール等のアルコール類をあげることができ、これらは任意の混合物として使用することもできる。またこれらの親水性溶媒と混合して使用される親油性溶媒としては、トルエン、キシレン、ベンゼン等の芳香族炭化水素類、ペンタン、ヘキサン等の脂肪族炭化水素類、ジオキサン、ジブチルエーテル等のエーテル類、酢酸エチル等のエステル類などをあげることができ、これらは任意の混合物として使用することもできる。
【００２１】
前記ジハロゲン化合物と前記アルカリ金属多硫化物との親水性溶媒中で又は非相溶性混合溶媒系で反応させる界面での反応は、当量反応であり、実用的には両化合物を０．９５：１〜１：０．９５（当量比）で反応させ、反応温度は好ましくは５０〜１２０℃、更に好ましくは７０〜１００℃である。反応させるジハロゲン化合物は、２種類以上のジハロゲン化合物であることが好ましい。よって、ジハロゲン化合物としては例えばジクロロエチルホルマール及びジクロロエタンの混合物と、金属多硫化物として、例えば多流化ソーダとを反応させるのが好ましい。
【００２２】
前記反応において触媒は必要ではないが、場合によって触媒として４級アンモニウム塩、ホスホニウム塩、クラウンエーテルなどを用いることができる。例えば、（ＣＨ3）4Ｎ+Ｃｌ-，（ＣＨ3）4Ｎ+Ｂｒ-，（Ｃ4Ｈ9）4Ｎ+Ｃｌ-，（Ｃ4Ｈ9）4Ｎ+Ｂｒ-，Ｃ12Ｈ25Ｎ+（ＣＨ3）3Ｂｒ-，（Ｃ4Ｈ9）4Ｐ+Ｂｒ-，ＣＨ3Ｐ+（Ｃ6Ｈ5）3Ｉ-，Ｃ16Ｈ33Ｐ+（Ｃ4Ｈ9）3Ｂｒ-，１５−ｃｒｏｗｎ−５，１８−ｃｒｏｗｎ−６，ベンゾ−１８−ｃｒｏｗｎ−６等を用いることができる。特にアルキレン骨格の環状ポリスルフィドを製造する場合には、触媒の使用が好ましい。
【００２３】
（パーオキサイド）
本発明のタイヤ用ゴム組成物は、残留アクリレート化合物を減少させ、耐熱老化性を向上させる観点から、パーオキサイドを配合することが好ましい。
パーオキサイドとしては、とくに制限されないが、例えばアシルパーオキサイド類（例えば、ベンゾイルパーオキサイド、ｐ−クロロベンゾイルパーオキサイド）、ケトンパーオキサイド類（例えば、メチルエチルケトンパーオキサイド）、パーオキシエステル類（例えば、ｔ−ブチルパーオキシアセテート、ｔ−ブチルパーオキシベンゾエート、ｔ−ブチルパーオキシフタレート）、アルキルパーオキサイド類（例えば、ジクミルパーオキサイド、ジ−ｔ−ブチルパーオキシベンゾエート、１，３−ビス（ｔ−ブチルパーオキシイソプロピル）ベンゼン）、ハイドロパーオキサイド類（例えば、ｔ−ブチルハイドロパーオキサイド）等が挙げられる。
パーオキサイドは、例えばジエン系ゴム１００質量部に対し、例えば０．０２〜２質量部、好ましくは０．２〜２質量部、さらに好ましくは０．２〜１質量部配合することができる。パーオキサイドが０．０２質量部未満であると、所望の効果が小さい。２質量部を超えると、架橋密度が増加し、耐摩耗性が悪化する傾向となる。
【００２４】
（充填剤）
本発明のタイヤ用ゴム組成物は、各種充填剤を配合することができる。充填剤としてはとくに制限されず、用途により適宜選択すればよいが、例えばカーボンブラック、無機充填剤等が挙げられる。無機充填剤としては、例えばシリカ、クレー、タルク、炭酸カルシウム等を挙げることができる。中でもカーボンブラック、シリカが好ましい。
充填剤は、例えばジエン系ゴム１００質量部に対し、例えば５０〜１２０質量部、好ましくは７０〜１００質量部配合することができる。充填剤が５０質量部以上であることにより、耐摩耗性および弾性率を向上させることができる。充填剤が１２０質量部以下であることにより、加工性、耐摩耗性を向上させることができる。
なお、充填剤としてシリカを使用する場合、シリカに対して例えば５〜１０質量％のシリカカップリング剤を使用することができる。シリカカップリング剤の種類は、公知のものの中から適宜選択すればよい。
カーボンブラックのＤＢＰ吸収量は、９０〜１６０ｃｍ３／１００ｇ、ＣＴＡＢ吸着比表面積は、９０〜１４０ｍ２／ｇが好ましい。シリカのＣＴＡＢ吸着比表面積は、１００〜２２０ｍ２／ｇが好ましい。なお、ＤＢＰ吸収量およびＣＴＡＢ吸着比表面積はＪＩＳ Ｋ６２１７に準拠して測定した値である。
【００２５】
（タイヤ用ゴム組成物の配合割合）
本発明のタイヤ用ゴム組成物は、ジエン系ゴム１００質量部に対し、アクリレート化合物を０．３〜５質量部および前記式１で表される環状ポリスルフィドを２〜６質量部配合してなる。
アクリレート化合物が０．３質量部未満であると、所望の効果を発現させることができない。逆に５質量部を超えるとゴム中に残留しているアクリレート化合物が熱老化時にゴムと反応し、耐熱老化性が悪化する。
環状ポリスルフィドが２質量部未満であると、耐熱老化性が悪化し、また弾性率も悪化してしまう。逆に６質量部を超えると、架橋密度が増加し耐摩耗性が悪化する。なお、環状ポリスルフィドと硫黄とを併用してもよい。
【００２６】
本発明のタイヤ用ゴム組成物において、アクリレート化合物のさらに好ましい上記配合割合は、１〜３質量部である。環状ポリスルフィドのさらに好ましい上記配合割合は、３〜５質量部である。
【００２７】
本発明のタイヤ用ゴム組成物には、前記した成分に加えて、加硫又は架橋剤、加硫又は架橋促進剤、各種オイル、老化防止剤、可塑剤などのタイヤ用ゴム組成物に一般的に配合されている各種添加剤を配合することができ、かかる添加剤は一般的な方法で混練して組成物とし、加硫又は架橋するのに使用することができる。これらの添加剤の配合量も、本発明の目的に反しない限り、従来の一般的な配合量とすることができる。
【００２８】
本発明のタイヤ用ゴム組成物は、タイヤに使用される部材の中でも、アンダートレッド、キャップトレッド、サイドウォール、リムクッションに有用であり、とくに耐熱老化性および耐摩耗性が向上していることから、キャップトレッドに有用である。
【００２９】
また本発明のタイヤ用ゴム組成物は従来の空気入りタイヤの製造方法に従って空気入りタイヤを製造するのに使用することができる。
【実施例】
【００３０】
以下、本発明を実施例および比較例によりさらに説明するが、本発明は下記例に制限されるものではない。
【００３１】
環状ポリスルフィドの合成
環状ポリスルフィドは、特開２００２−２９３７８３号公報の実施例２の方法にしたがい合成した。前記式１において、Ｒ＝（ＣＨ2）2Ｏ（ＣＨ2）Ｏ（ＣＨ2）2、ｘ（平均）＝４及びｎ＝１〜２の環状ポリスルフィドが得られた。
【００３２】
従来例、実施例１〜８および比較例１〜７
サンプルの調製
表１〜２に示す配合（質量部）において、加硫系（環状ポリスルフィド、加硫促進剤、硫黄）を除く成分を１．５リットルの密閉式バンバリーミキサーで５分間混練した後、ミキサー外に放出させて室温冷却した。続いて、該組成物を同バンバリーミキサーに再度入れ、加硫系を加えて混練し、タイヤ用ゴム組成物を得た。次に得られたタイヤ用ゴム組成物を所定の金型中で１７０℃で１０分間プレス加硫して加硫ゴム試験片を調製した。得られた加硫ゴム試験片について以下に示す試験法で物性を測定した。
【００３３】
耐熱老化性：ＪＩＳ  Ｋ６２５１（３号ダンベル使用）にしたがい、ギアオーブンにて８０℃９６時間老化した後の３号ダンベルを、室温にて引張試験を実施し、１００％変形モジュラス（Ｍ１００＠老化）を測定する。さらに、何も処理しない３号ダンベルを室温にて引張試験を実施し、１００％変形モジュラス（Ｍ１００＠ブランク）を測定する。１００％変形モジュラスの老化による変化率（Ｍ１００＠老化／Ｍ１００＠ブランク）を耐熱老化性の指標とした。従来例の値を１００として指数表示した。値が小さいほうが耐熱老化性に優れる。
耐摩耗性：ランボーン摩耗試験機（岩本製作所(株）製）を使用して荷重５ｋｇ（＝４９Ｎ）、スリップ率２５％、時間１０分、室温の条件で摩耗量を測定した。従来例の値を１００として指数表示した。値が小さいほうが耐摩耗性に優れる。
結果を表１〜２に併せて示す。なお表２では従来例と実施例１のデータも併記した。
【００３４】
【表１】
2011052089.tif 000005
【００３５】
【表２】
2011052089.tif 000006
【００３６】
＊１：ＳＢＲ（日本ゼオン（株）製、Nipol 1502）
＊２：ＢＲ（日本ゼオン（株）製、Nipol BR 1220）
＊３：カーボンブラック（東海カーボン（株）製、シーストＫＨ）
＊４：シリカ（日本シリカ工業（株）製、ニップシールＶＮ３）
＊５：シリカカップリング剤（デグッサ社製、Ｓｉ６９）
＊６：ＺｎＯ（正同化学工業（株）製、酸化亜鉛３種）
＊７：ステアリン酸（日油(株)製、ビーズステアリン酸ＮＹ）
＊８：アロマオイル（昭和シェル（株）製、デソレックス３号）
＊９：アクリレート（サートマー社製、ＳＲ５３４、化合物名＝ペンタエリスリトールトリアクリレート）
＊１０：環状ポリスルフィド（上記のようにして合成した環状ポリスルフィド）
＊１１：ＨＴＳ（フレキシス社製、ＨＴＳ、化合物名＝１，６−ヘキサメチレンジチオ硫酸ナトリウム・二水和物）
＊１２：ＫＡ９１８８（バイエル社製商品名、化合物名＝１，６−ビス（Ｎ，Ｎ’−ジベンジルチオカルバモイルジチオ）ヘキサン）
＊１３：硫黄（細井化学工業（株）製、油処理硫黄）
＊１４：加硫促進剤（大内新興化学工業（株）製、ノクセラーＣＺ−Ｇ）
＊１５：パーオキサイド（日油(株)製、パークミルＤ４０、有効パーオキサイド量４０％、化合物名＝ジクミルパーオキサイド、表では有効パーオキサイド量として表示した。）
【００３７】
上記の表から明らかなように、実施例１〜８で調製されたタイヤ用ゴム組成物は、ジエン系ゴムにアクリレート化合物および環状ポリスルフィドを特定量配合しているので、代表的な従来例に対し、耐摩耗性および耐熱老化性が改善されている。とくに、表２において、パーオキサイドを配合した実施例４〜７は、耐摩耗性および／または耐熱老化性が一層改善されている。
これに対し、比較例１は、環状ポリスルフィドを配合していないので、耐熱老化性が悪化している。比較例２および３は、環状ポリスルフィドを配合せずにその替わりにアルキルスルフィド架橋剤の１，６−ヘキサメチレンジチオ硫酸ナトリウム・二水和物または１，６−ビス（Ｎ，Ｎ’−ジベンジルチオカルバモイルジチオ）ヘキサンを配合したものの、耐摩耗性および耐老化性を同時に改善することができない。比較例４はアクリレート化合物の配合割合が本発明で規定する下限未満であるので、耐摩耗性および耐熱老化性に改善が見られない。比較例５はアクリレート化合物の配合割合が本発明で規定する上限を超えているので、耐熱老化性が悪化した。比較例６は、環状ポリスルフィドの配合割合が本発明で規定する下限未満であるので、耐熱老化性が悪化した。比較例７は環状ポリスルフィドの配合割合が本発明で規定する上限を超えているので、耐摩耗性および耐熱老化性が悪化した。
【符号の説明】
【００３８】
１  ビード部
２  サイドウォール
３  トレッド
４  カーカス層
５  ビードコア
６  ビードフィラー
７  ベルト層
【図１】
2011052089.tif 000008