(57)【要約】【課題】初心者が、元の状態に復帰できないという不安感から解放され、しかも、容易に試行錯誤することができ、つまり、初めて見るボタンであっても、試しに押下してみることができるアプリケーション作成支援装置を提供することを目的とする。【解決手段】操作時に画面を遷移させる画面遷移手段と、所定の操作ボタンを押下した場合、元の画面に復帰できるかどうかを判別する復帰判別手段とを有することを特徴とするアプリケーション作成支援装置である。【選択図】図１
2011107982.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
操作時に画面を遷移させる画面遷移手段と；
所定の操作ボタンを押下した場合、元の画面に復帰できるかどうかを判別する復帰判別手段と；
を有することを特徴とするアプリケーション作成支援装置。
【請求項２】
請求項１において、
上記所定の操作ボタンを押下した後に元の画面に復帰できる場合、上記所定の操作ボタンを押下した場合の遷移先の画面に表示されているボタンの数が多い程、復帰容易度が低いと判定し、逆に、上記遷移先の画面に表示されているボタンの数が少なければ、復帰容易度が高いと判定する復帰容易度判定手段を有することを特徴とするアプリケーション作成支援装置。
【請求項３】
請求項２において、
上記復帰容易度判定手段は、遷移先の画面で、元の画面に戻るボタンが目立ち易い程、復帰容易度が高いと判定する手段であることを特徴とするアプリケーション作成支援装置。
【請求項４】
請求項２において、
上記復帰容易度判定手段は、上記操作ボタンが具備する機能に応じて、復帰容易度を判定する手段であることを特徴とするアプリケーション作成支援装置。
【請求項５】
請求項２において、
上記復帰容易度判定手段は、１ステップで元の画面に戻れなくても、ｎステップで元の画面に戻れれば、復帰可能であると判定し、また、戻りステップ数が少ない程、復帰容易度が高いと判定する手段であることを特徴とするアプリケーション作成支援装置。
【請求項６】
請求項２において、
上記復帰容易度判定手段は、元の画面からｎステップ目に上記元の画面に直接戻るボタンが表示され、このボタンを押す第１の手順は、上記元の画面からｎ−ｐ(ｐは、ｎ＞ｐを満たす整数)ステップ進んだ画面に、上記元の画面からｐステップ前の画面に戻るボタンが表示され、上記元の画面からｐステップ前の画面に表示されている上記元の画面に戻るボタンを押す手順によって、間接的に上記元の画面に戻る第２の手順よりも、復帰容易度が高いと判定する手段であることを特徴とするアプリケーション作成支援装置。
【請求項７】
画面遷移手段が、操作時に画面を遷移させる画面遷移工程と；
所定の操作ボタンを押下した場合、復帰判別手段が、元の画面に復帰できるかどうかを判別し、判別結果を記憶装置に記憶する復帰判別工程と；
を有することを特徴とするアプリケーション作成支援方法。
【請求項８】
請求項７において、
上記所定の操作ボタンを押下した後に元の画面に復帰できる場合、上記所定の操作ボタンを押下した場合の遷移先の画面に表示されているボタンの数が多い程、復帰容易度が低いと判定し、逆に、上記遷移先の画面に表示されているボタンの数が少なければ、復帰容易度が高いと判定する復帰容易度判定工程を有することを特徴とするアプリケーション作成支援方法。
【請求項９】
請求項７において、
上記復帰容易度判定工程は、遷移先の画面で、元の画面に戻るボタンが目立ち易い程、復帰容易度が高いと判定する工程であることを特徴とするアプリケーション作成支援方法。
【請求項１０】
請求項１〜請求項６のいずれか１項記載の装置を構成する各手段としてコンピュータを機能させるプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、試行錯誤しやすいアプリケーションの作成を支援する装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
コンピュータが一般家庭に浸透し、コンピュータの専門知識を持たない多くの初心者が、さまざまなアプリケーションを使っている。多くのアプリケーションは、１画面の中に複数のメニューボタンが設けられ、複数の操作・設定が可能である。たとえば、一般的な文書作成ソフトやインターネットブラウザ等では、画面上部に、「ファイル」「編集」「表示」「ツール」等のメニューボタンがある。また、メニューボタンを選択した後に開くダイアログ画面内にも、フォントの設定のためのボタン、タブの間隔設定ボタン等、細かに設定するボタンが用意されている。
【０００３】
用意されている便利・高度な機能を使いこなすためには、ある程度の試行錯誤が必要であり、このような様々なボタンを押し、その反応を確かめながら、アプリケーションの機能の存在を学び、また、その使い方を学習することが一般的である。
【０００４】
しかし、コンピュータ利用経験の少ない初心者ユーザは、試行錯誤することができない。つまり、初心者が、誤ったメニューボタン（ダイアログ内のボタンであってもよい）を選択すると、元の状態に復帰できないという恐れがあり、自分が知っている限定的な機能しか使おうとしないので、初心者ユーザは試行錯誤することができない。
【０００５】
ところで、従来、メニューの階層構造全体をユーザに提示することによって、どのボタンを押すと何が起こるかを、ユーザに直接提示する方法が知られている（たとえば、非特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】植田一博、遠藤正樹、鈴木宏昭、堤江美子著「課題分割の可視化によるインタフェース」日本認知科学会編集  認知科学Vol.9 No.2(June 2002)、pp.260-273
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記従来例では、自分が必要とする機能名を明確に把握している場合、全体像の中から、自分が必要とする機能がどこに存在しているかをひと目で判別できるので、初めて使う機能であっても、容易に見付けだすことができる。
【０００８】
しかし、コンピュータはその構成が非常に複雑であり、全てのボタンの構成を、階層構造で表示できるとは限らない。
【０００９】
つまり、上記従来例では、複雑なメニュー構造を具備するアプリケーションにおいて、初心者ユーザが、押したことのないメニューボタンを初めて押すことを促進することは困難である。
【００１０】
ある操作を行なった際、元の状態にどの程度簡単に復帰できるかどうかが分かれば、初心者ユーザが抱く、「誤ったメニューを選択してしまった際に、元の状態に復帰できないかも知れない」という不安感を緩和することができる。
【００１１】
たとえば、あるダイアログ上のボタン（たとえば「次へ」ボタン）を押したとしても、遷移先の次画面に、「戻る」ボタンが必ず用意されていれば、初心者ユーザは安心して「次へ」ボタンを押し、先へ進むことができる。したがって、各ダイアログ画面の各ボタンについて、そのボタンを押下した際に、元の画面に戻ることが容易かどうかを、アプリケーション作成者が確認し、ユーザに予め示せば、ユーザの試行錯誤を促すことができる。
【００１２】
しかし、複雑なメニュー構造を具備するアプリケーションにおいて、アプリケーション作成者が、全画面の全ボタンについて、各ボタンを押下したときに、元の画面に戻ることが容易かどうかを確認するのは、非常に煩雑であるという問題がある。また、現状、誤ったメニューを選択した際に、元の状態に容易に復帰できるかどうかを、定量的に、容易に判別するための方法は提案されていないという問題がある。
【００１３】
本発明は、初心者が、元の状態に復帰できないという不安感から解放され、容易に試行錯誤する（初めて見るボタンであっても、試しに押下してみる）ことができるアプリケーション作成支援装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明は、操作時に画面を遷移させる画面遷移手段と、所定の操作ボタンを押下した場合、元の画面に復帰できるかどうかを判別する復帰判別手段とを有することを特徴とするアプリケーション作成支援装置である。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、あるボタンを押下した場合「容易に復帰可能」であることが分かるので、初心者は、元の状態に復帰できないという不安感から解放され、容易に試行錯誤することができ、初めて見るボタンであっても、試しに押下してみることができるという効果を奏する。
【００１６】
逆に、復帰不可能であると判定されたメニューボタンについて、初心者は、そのボタンを安易に押下しないので、初心者が押してはいけないボタンを押下することによって復帰できなくなるというトラブルを未然に防ぐことができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の実施例１であるアプリケーション作成支援装置１００を示すブロック図である。
【図２】アプリケーション作成支援装置１００における画面遷移例を示す図である。
【図３】アプリケーション作成支援装置１００における画面遷移データを示す図である。
【図４】復帰容易度データの例を示す図であり、全ボタンと、対応する復帰容易度Ｋとのリストを示す図である。
【図５−１】アプリケーション作成支援装置１００における処理の詳細を示すフローチャートである。
【図５−２】アプリケーション作成支援装置１００における処理の詳細を示すフローチャートである。
【図６】本発明の実施例２であるアプリケーション作成支援装置２００を示すブロック図である。
【図７−１】アプリケーション作成支援装置２００の動作のフローチャートである。
【図７−２】アプリケーション作成支援装置２００の動作のフローチャートである。
【図８】アプリケーション作成支援装置３００のシステム構成図である。
【図９】アプリケーション作成支援装置３００における動作のフローチャートである。
【図１０】本発明の実施例４であるアプリケーション作成支援装置４００を示すブロック図である。
【図１１】実施例４における画面遷移図を示す図である。
【図１２】実施例４における他の画面遷移図を示す図である。
【図１３−１】実施例４の動作を示すフローチャートである。
【図１３−２】実施例４の動作を示すフローチャートである
【図１４】アプリケーション作成支援装置４００における画面遷移例を示す図である。
【図１５】実施例５において、ボタンＢｘ１についての復帰容易度（元の画面Ｇｘに戻るための復帰容易度）の説明図である。
【図１６−１】実施例５における処理の詳細を示すフローチャートである。
【図１６−２】実施例５における処理の詳細を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
発明を実施するための形態は、以下の実施例である。
【実施例１】
【００１９】
図１は、本発明の実施例１であるアプリケーション作成支援装置１００を示すブロック図である。
【００２０】
アプリケーション作成支援装置１００は、操作時に画面遷移を伴うアプリケーションにおいて、ある操作ボタンを押下して画面が遷移した場合、元の画面に戻ることができるかどうかを、容易に判別することができる。また、アプリケーション作成支援装置１００は、遷移先の画面から、元の画面に戻るための復帰容易度を計算する技術である。
【００２１】
なお、アプリケーションは、画面上に表示されたボタンを押下することによって、別の画面に遷移するソフトウェアである。上記アプリケーションは、たとえば、ある画面で設定値を入力し、「次へ」ボタンを押すと、次の画面に遷移するような、ウィザード形式のアプリケーションであり、また、画面上部のツールバーから、「ファイル」「編集」等の「メニューボタン」を選択するアプリケーションである。さらに、アプリケーションは、Ｗｅｂページであってもよい。つまり、Ｗｅｂページの各ページ（画面）には、リンク（ボタン）が用意され、リンクを押下することによって、異なるＷｅｂページ（画面）に遷移するので、Ｗｅｂページは、アプリケーションの１つである。
【００２２】
次に、アプリケーション作成支援装置１００における画面遷移の動作について説明する。
【００２３】
図２は、アプリケーション作成支援装置１００における画面遷移例を示す図である。
【００２４】
図２に示す画面遷移例では、画面Ｇ１に表示されているボタンＢ１１を押下すると、画面Ｇ２に遷移し、ボタンＢ１２を押下すると、画面Ｇ３に遷移する。
【００２５】
なお、ボタンの符号Ｂｘｙのうちで、Ｂの右に記載されている符号ｘは、現在表示されている画面を示す符号であり、Ｂの２つ右に記載されている符号ｙは、現在表示されている画面に表示されているボタンのうちで、何番目のボタンであるかを示す符号である。
【００２６】
ボタンＢ１１を押下すると、画面Ｇ２に遷移するが、ボタンＢ２１を押下すれば、画面Ｇ１に容易に戻ることができる。
【００２７】
一方、ボタンＢ１２を押下した場合、画面Ｇ１に戻る手段は用意されていないので、ボタンＢ１２は、押下したら復帰不可能なボタンである。
【００２８】
また、ボタンＢ１１を押下した後に、画面Ｇ１に復帰するためには、ボタンＢ２２ではなく、ボタンＢ２１を選択する。一方、ボタンＢ３３は、遷移先の画面Ｇ７において用意されているボタンが、ボタンＢ７１のみであり、ボタンＢ１１と比べて、復帰容易度Ｋが高い。上記復帰容易度Ｋは、元の画面に復帰する場合における容易の度合いである。
【００２９】
したがって、アプリケーション作成支援装置１００は、ボタンを押下した場合、元の画面に戻ることができるかどうかを判別する実施例である。また、元の画面に戻ることができる場合であって、ボタン押下した場合における遷移先の画面に表示されているボタンの数が少なければ、復帰容易度Ｋが高いと判定し、逆に、ボタンの数が多ければ、復帰容易度Ｋが低いと判定する。
【００３０】
アプリケーション作成支援装置１００が、上記復帰容易度Ｋのデータをユーザに返すことによって、たとえば、ユーザがマニュアル制作者であれば、アプリケーションのマニュアルに、復帰可否・復帰容易度Ｋを記載することによって、初心者ユーザのアプリケーション使用時の試行錯誤を支援することができる。また、ユーザがアプリケーション作成者であれば、アプリケーション画面そのものに、復帰可否・復帰容易度Ｋを表示することによって、初心者ユーザのアプリケーション使用時の試行錯誤を支援することができる。
【００３１】
さらに、アプリケーション作成支援装置１００は、アプリケーション制作者のための「アプリケーションの試行錯誤のしやすさチェックツール」として用いることもできる。すなわち、復帰容易度Ｋの高いボタンが多ければ多い程、初心者にとって試行錯誤しやすいツールであるので、アプリケーションの制作者が、アプリケーション作成支援装置１００を用い、どの程度アプリケーションが試行錯誤しやすいことを確認するために用いることができる。「復帰不可」のボタンについては、復帰可能なように、ボタンを追加することによって、初心者がより試行錯誤しやすいシステムを提供することができる。
【００３２】
また、アプリケーション作成支援装置１００の適用先がＷｅｂページである場合、Ｗｅｂブラウザのプラグイン等として提供することが考えられる。具体的には、Ｗｅｂページのリンク構造を自動でクローリングするクローラーを用い、階層構造を把握し、提案システムに入力し、出力として元ページへ戻るリンクの無いページを探し出し、警告を発する等が考えられる。
【００３３】
次に、アプリケーション作成支援装置１００のシステム構成について説明する。
【００３４】
アプリケーション作成支援装置１００は、入力手段１０と、処理手段２０と、出力手段３０とを有する。
【００３５】
処理手段２０は、データ保持手段２１と、復帰容易度計算手段２２と、結果蓄積手段２３とを有する。
【００３６】
入力手段１０は、ユーザ（システム利用者）から入力を受け付ける。システム利用者は、アプリケーション作成者や、マニュアル作成者等である。入力手段１０は、データ保持手段２１に、画面遷移データ（画面ＩＤ、各画面に対応するボタンＩＤと、ボタン押下時の遷移先のリスト）を出力する。
【００３７】
図３は、アプリケーション作成支援装置１００における画面遷移データを示す図である。
【００３８】
たとえば、図２に示すような画面遷移の場合であれば、図３に示す画面遷移データが、データ保持手段２１に出力される。画面遷移データの情報は、システム利用者が入力手段１０に入力してもよく、何らかのシステムが、自動で画面遷移情報を取得し、入力してもよい。たとえば、Ｗｅｂページのリンク構造を自動で解析するツール等で、Ｗｅｂページ画面の遷移データを、自動で収集するようにしてもよい。
【００３９】
データ保持手段２１は、入力手段１０から入力された画面遷移データを保持する。また、復帰容易度計算手段２２から、ボタンＢｘｙの入力があると、ボタンＢｘｙの遷移先画面の情報を、復帰容易度計算手段２２に出力する。
【００４０】
ボタンＢｘｙの遷移先画面の情報は、ボタンＢｘｙを押下した際の遷移先画面Ｇｚに表示されている全てのボタン名と、各ボタンに対応する遷移先画面のＩＤである。たとえば、図３に示す例において、ボタンＢ１１の遷移先画面の情報は、遷移先の画面Ｇ２のボタンの情報Ｂ２１→Ｇ１、Ｂ２２→Ｇ４である。なお、「Ｂｘｙ→Ｇｚ」は、ボタンＢｘｙを押した場合に、遷移先画面が画面Ｇｚであることを示す。
【００４１】
復帰容易度計算手段２２は、各ボタンを押下した際に、元の画面に戻れるか否か（＝復帰可否）や、復帰容易度Ｋを計算し、この計算の結果を結果蓄積手段２３に蓄積する。復帰可否の判断や、復帰容易度Ｋの計算の処理については、後述する。
【００４２】
結果蓄積手段２３は、復帰容易度計算手段２２から、計算結果（各ボタンＢｘｙに対応する、復帰容易度Ｋのデータ）を受け取り、保持し、ユーザの出力要求に応じて、復帰容易度データを、出力手段３０に出力する。
【００４３】
図４は、復帰容易度データの例を示す図であり、全ボタンと、対応する復帰容易度Ｋとのリストを示す図である。
【００４４】
復帰容易度データは、図４に示すように、全ボタンと、対応する復帰容易度Ｋ（数値）であり、たとえば、ボタンＢ１１の復帰容易度Ｋは１であり、ボタンＢ１２は、復帰不可である。
【００４５】
出力手段３０に出力される復帰容易度Ｋのデータは、必ずしもリスト表示になっている必要はなく、ユーザの出力要求のあったボタンの復帰容易度Ｋのデータのみを出力するようにしてもよい。
【００４６】
次に、アプリケーション作成支援装置１００における処理の詳細について説明する。
【００４７】
図５−１、図５−２は、アプリケーション作成支援装置１００における処理の詳細を示すフローチャートである。
【００４８】
Ｓ１で、入力手段１０から、画面遷移データが入力され、データ保持手段２１に出力される。データ保持手段２１は、入力されたデータを保持し、Ｓ２へ進む。
【００４９】
Ｓ２で、初期値の設定が行われる。具体的には、復帰容易度計算手段２２が、ｘ＝１、ｙ＝１とし、データ保持手段２１に出力する。
【００５０】
Ｓ３〜Ｓ６（図の点線囲み部分）は、ボタンＢｘｙの復帰容易度Ｋを判定する手順である。
【００５１】
Ｓ３で、データ保持手段２１が、ボタンＢｘｙの遷移先の画面Ｇｚの情報を、復帰容易度計算手段２２に出力する。たとえば、図３に示す例において、ｘ＝１、ｙ=１である場合、ｚ＝２である。つまり、画面Ｇ１に表示されているボタンＢ１１を押すと、画面Ｇ２に遷移する。また、ボタンＢ１１の遷移先画面の情報は、遷移先の画面Ｇ２に表示されている全ボタンの情報であり、「Ｂ２１→Ｇ１」、「Ｂ２２→Ｇ４」である。
【００５２】
上記「Ｂ２１→Ｇ１」は、ボタンＢ２１を押下すると、画面Ｇ１に遷移することを示し、上記「Ｂ２２→Ｇ４」は、ボタンＢ２２を押下すると、画面Ｇ４に遷移することを示す。
【００５３】
Ｓ４で、復帰容易度計算手段２２は、押下すれば画面Ｇｘに遷移先するボタンが、画面Ｇｚに表示されているか（復帰可能か不可能か）どうかを判別し、復帰可能な場合、Ｓ５に進み、復帰不可能な場合、Ｓ５−１に進む。たとえば、図２、図３に示す例において、ボタンＢ１１を押下した場合の遷移先の画面Ｇ２には、画面Ｇ１に戻るためのボタンＢ２１が表示されるので、ボタンＢ１１を押下すると、「復帰可能」であると判定し、Ｓ５に進む。一方、ボタンＢ１２を押下した場合の遷移先の画面Ｇ３には、画面Ｇ１に戻るためのボタンが表示されないので、「復帰不可能」であると判定し、Ｓ５−１に進む。
【００５４】
Ｓ５で、ボタンＢｘｙを押下した場合における復帰容易度Ｋを計算する。遷移先の画面Ｇｚに表示されているボタンの数が多ければ多い程、ユーザは、画面Ｇｘに戻るためのボタンを押下することが難しくなるので、復帰容易度Ｋは低い。
【００５５】
具体的には、たとえば、単純に、画面Ｇｚ上のボタンの数Ｍをカウントする。ボタンＢｘｙを押下した場合における画面復帰の容易度であるボタンＢｘｙの復帰容易度Ｋ＝−Ｍとし、復帰容易度Ｋの値を結果蓄積手段２３に出力する。たとえば、ｘ＝１、ｙ＝１、ｚ＝２である場合、画面Ｇ２上のボタンの数は２個（Ｍ＝２）であるので、ボタンＢ１１の復帰容易度Ｋ＝−２である。つまり、復帰容易度Ｋの値が高い程、元の画面への復帰容易度が高い。より正確に表現すれば、遷移先画面に表示されているボタンの数が少ない程、復帰容易度Ｋの値は高く、つまり、復帰容易度が高い。
【００５６】
遷移先の画面Ｇｚに表示されているボタンの数Ｍが多ければ多い程、ユーザは元の画面（ボタンＢｘｙが表示されている画面）に戻るためのボタンを見付けるのが難しいので、画面Ｇｚから元画面へ戻り難い（復帰容易度が低い＝復帰容易度Ｋの値が小さい）と考えられる。つまり、ボタンの数Ｍが多ければ多い程、復帰容易度Ｋが小さい値になる計算方法である必要がある。
【００５７】
復帰容易度Ｋは、上記方法以外の方法で算出するようにしてもよく、遷移先画面Ｇｚに表示されているボタンの数が多くなるに従って、復帰容易度Ｋが低くなるような計算方法であればよい。Ｋ＝−Ｍを使用する代わりに、たとえば、Ｋ＝１／Ｍという計算式を使用するようにしてもよい。
【００５８】
また、図２に示す例の場合、画面Ｇ２から画面Ｇ１に戻るためのボタンは、ボタンＢ２１のみであるが、画面Ｇ１に戻るためのボタンが複数ある場合もある。戻るためのボタン数が多ければ多い程、元の画面Ｇ１に戻り易い。
【００５９】
したがって、ボタンが表示されている元の画面Ｇｘに戻るための画面が、遷移先の画面Ｇｚに複数ある場合、ボタンＢｘｙの復帰容易度Ｋを、たとえば以下のような式で計算する。
【００６０】
復帰容易度Ｋ＝−１×（画面Ｇｚの全ボタン数Ｍ）／（画面Ｇｚ上に表示されている元の画面Ｇｘに戻るためのボタン数）
【００６１】
つまり、画面Ｇｚから元の画面Ｇｘに戻るボタン数が多ければ、復帰容易度Ｋが高くなるように、復帰容易度Ｋを計算する。
【００６２】
Ｓ５−１で、復帰容易度計算手段２２は、復帰容易度Ｋ＝復帰不可とし、ボタンＢｘｙは、復帰不可であるとし、結果蓄積手段２３に出力する。たとえば、図２に示す例において、ｘ＝１、ｙ＝２である場合、復帰容易度Ｋ＝復帰不可である。
【００６３】
Ｓ６で、結果蓄積手段２３は、ボタンＢｘｙと、復帰容易度Ｋとをセットで、蓄積する。
【００６４】
図４は、図２に示す例において、各ボタンの復帰容易度Ｋのデータ例を示す図である。
【００６５】
Ｓ７〜Ｓ１０は、データ保持手段２１で保持されている全ボタンに対し、復帰容易度Ｋを計算するために、ｘの値とｙの値とを、１ずつ繰り上げる手順である。
【００６６】
全ボタンについて、復帰容易度Ｋが計算されると、Ｓ１１に進む。
【００６７】
Ｓ１１で、結果蓄積手段２３は、出力手段３０に、復帰容易度データ（全ボタンと、対応する復帰容易度Ｋとのリスト）を、出力し、終了する。
【実施例２】
【００６８】
図６は、本発明の実施例２であるアプリケーション作成支援装置２００を示すブロック図である。
【００６９】
アプリケーション作成支援装置２００は、アプリケーション作成支援装置１００に、文字列―復帰容易度対応ＤＢ４０が設けられている装置である。
【００７０】
実施例２について、アプリケーション作成支援装置１００との差分についてのみ説明する。
【００７１】
文字列―復帰容易度対応ＤＢ４０は、ボタンに記載されている文字列と復帰容易度Ｋとの対応表を格納しているデータベースである。
【００７２】
復帰容易度Ｋを計算する際には、遷移先の各ボタンに記載されている文字列に対応する復帰容易度Ｋを、文字列―復帰容易度対応ＤＢ４０から参照すればよい。
【００７３】
次に、アプリケーション支援装置２００の動作について説明する。
【００７４】
図７−１、図７−２は、アプリケーション作成支援装置２００の動作を示すフローチャートである。
【００７５】
アプリケーション作成支援装置２００のステップが、アプリケーション作成支援装置１００のステップと異なる点は、太枠で示すステップＳ２５である。
【００７６】
Ｓ２５で、ボタンＢｘｙの復帰容易度Ｋを計算し、ｘ、ｙ、復帰容易度Ｋの値を結果蓄積手段２３に出力し、Ｓ６に進む。
【００７７】
復帰容易度Ｋの計算方法は、次の通りである。仮に、ボタンＢｘｙを押下した後に、画面Ｇｚに遷移する場合、画面Ｇｘに戻るためのボタンＢｚｗが、画面Ｇｚ内で、目立ち易ければ目立ちやすい程、初心者ユーザが、ボタンＢｚｗを探しだすのが容易になり、ボタンＢｚｗを押下し、画面Ｇｘに戻ることが容易である。
【００７８】
つまり、ボタンＢｘｗが、画面Ｇｚ内で目立ち易い程、復帰容易度Ｋが高くなるように設定する。たとえば、画面Ｇｚのサイズに占めるボタンＢｘｗのサイズを復帰容易度Ｋとする。
【００７９】
なお、復帰容易度Ｋは、上記のように、ボタンＢｘｗが画面Ｇｚ内で目立ちやすい程、復帰容易度Ｋが高くなるようにすればよく、上記計算方法以外の計算方法を採用するようにしてもよい。たとえば、目立ちやすさを直接関数にした「誘目度評価関数（非特許文献：田中 昭二ら：画像領域の誘目度評価モデルに対する有効性評価／電子情報通信学会EID、電子ディスプレイ,99(609)、pp.35-40 20000204参照）」を、復帰容易度Ｋとして用いるようにしてもよい。
【００８０】
さらに、画面Ｇｘに戻るためのボタンに記載されている文字列の内容に応じて、復帰容易度Ｋの高低を変化させるようにしてもよい。たとえば、画面Ｇｘに戻るボタンに、直接的に「戻る」と記載されていれば、復帰容易度Ｋが高いが、「画面Ｇｘ」とだけ記載されていれば、復帰容易度Ｋは低い。
【実施例３】
【００８１】
本発明の実施例３であるアプリケーション作成支援装置３００は、ボタンが具備する機能に応じて、復帰容易度Ｋが変化する実施例である。
【００８２】
メニューボタンは、次画面へ遷移するためだけではなく、何らかのアクションが埋め込まれている場合がある。たとえば、ボタンを押下すると、何らかのアクションが実行されたり（「アクション実行」）、何らかの値が保持（値の保持）される場合がある。
【００８３】
具体的には、メーラの新規アカウント設定ウィザード画面において、メール受信サーバを選択する画面で、「ＰＯＰ」「ＩＭＡＰ」という２種類のボタンが用意され、どちらかのボタンを押しても、次画面（同じ画面）に進むウィザードがあったとする。遷移先の画面が等しくても、押下したボタンの情報（「ＰＯＰ」または「ＩＭＡＰ」）は、ウィザード内で保持される。そして、ウィザードの最後の画面において「ＯＫ」ボタンを押下すると、一時保存されていたＰＯＰ（またはＩＭＡＰ）という情報が用いられ、アカウントが新規で作成される。この場合、「ＰＯＰ」「ＩＭＡＰ」ボタンは、「画面遷移」に加えて、「値の保持」という機能を具備し、また、「ＯＫ」ボタンは、「画面遷移」に加えて、「アクション実行」の機能を具備する。
【００８４】
「アクション実行」の機能を具備するボタンを押下すると、何らかのアクションが行われるので、ボタンの機能が「画面遷移」のみである場合と比べると、復帰容易度Ｋが非常に低い。また、「値の保持」機能を具備するボタンを押下すると、アクションがその場で実行される訳ではないので、「アクション実行」の機能を具備するボタンよりも、復帰容易度Ｋは高いものの、「画面遷移」のみの機能を具備するボタンよりも、復帰容易度Ｋが低い。
【００８５】
また、画面内に表示されているボタンには、「画面遷移」の機能すら持たないボタンも存在する。たとえば、「ＰＯＰ」「ＩＭＡＰ」のどちらかを選択するラジオボタンと、次画面へ遷移するための「次へ」ボタンが、表示されている画面において、「ＰＯＰ」「ＩＭＡＰ」のラジオボタンは、「アクション実行」「値の保持」「画面遷移」のいずれの機能も持たず、「次へ」ボタンを押して初めて、「値の保持」及び「画面遷移」が行われる。したがって、この例におけるラジオボタンは、復帰容易度Ｋが非常に低い（そもそも画面が遷移しないので、復帰する必要もない）ボタンである。
【００８６】
このように、「画面遷移」「値の保持」「アクションの実行」の機能を具備するか否かの組み合わせによって、復帰容易度Ｋが異なる値を具備し、さらに、「画面遷移」＞「値の保持」＞「アクションの実行」の順でボタンが具備する機能に応じて、復帰容易度Ｋを低く設定することによって、より正確に、ボタンの復帰容易度Ｋを評価することができる。
【００８７】
つまり、基本的には、あるボタンを押下したときに、システム内部に大きな変化が生じるのであれば、復帰容易度Ｋが低くなる。すなわち、ユーザは、ボタンを押した際の影響が大きい場合に、「本当にこのボタンを押して良かったのだろうか…」と不安になるであろうから、あるボタンを押下したときに、システム内部に大きな変化が生じるのであれば、復帰容易度Ｋを低くする。
【００８８】
ボタンを押下した際、画面が遷移するだけであれば、遷移先の画面から「戻る」ボタンを押すと、システム的には何も変化が起きずに元画面に戻ることができる。しかし、ボタン押下時に「値の保持」がされる場合、システム内部で「値が保持される」という変化が起き、ボタン押下時に「アクションの実行」がされる場合には、たとえば何らかのソフトウェアが起動し、設定値の書き換えが実行される等、システム内部の変化が非常に大きくなる。この場合、単に画面が遷移すると比べると、ボタンを押下する際の影響が大きいので、復帰容易度Ｋが低い。
【００８９】
次に、アプリケーション作成支援装置１００の動作と異なるアプリケーション作成支援装置３００の動作について、説明する。
【００９０】
図８は、アプリケーション作成支援装置３００のシステム構成図である。
【００９１】
図８に示す復帰容易度計算ルール記憶手段５０には、「画面遷移」＞「値の保持」＞「アクションの実行」の順でボタンが具備する機能に応じて、復帰容易度Ｋを高く設定するルールを記憶する。たとえば、以下のルールが考えられる。
【００９２】
・ボタンが画面遷移の機能を具備する場合、復帰容易度Ｋ＝Ｋ−１０（復帰容易度Ｋを１０減らす）
・ボタンが値の保持機能を具備する場合、復帰容易度Ｋ＝Ｋ−２０
・ボタンがアクションの実行機能を具備する場合、復帰容易度Ｋ＝Ｋ−５０とする。
【００９３】
この場合、ボタンが全ての機能を具備する場合、復帰容易度Ｋ＝−１０−２０−５０＝−８０である。
【００９４】
また、ボタンが画面遷移と保持機能との両者の機能を具備していれば、復帰容易度Ｋ＝−１０−２０＝−３０である。
【００９５】
復帰容易度Ｋを高く設定するルールは、必ずしも上記数値である必要はなく、「画面遷移」＞「値の保持」＞「アクションの実行」の順に、復帰容易度Ｋの値を小さく設定してあればよい。
【００９６】
図９は、アプリケーション作成支援装置３００における動作を示すフローチャートである。
【００９７】
アプリケーション作成支援装置３００のステップが、アプリケーション作成支援装置１００のステップと異なる点は、太枠で示すステップＳ３３、Ｓ３５、Ｓ３６である。
【００９８】
Ｓ３３で、データ保持手段２１は、ボタンＢｘｙの機能の情報を、復帰容易度計算手段２２に出力する。
【００９９】
Ｓ３５で、復帰容易度計算手段２２は、復帰容易度計算ルール記憶手段５０を参照し、読み出した計算方法に従って、復帰容易度Ｋを計算し、計算結果を結果蓄積手段２３に出力する。
【０１００】
Ｓ３６で、結果蓄積手段２３は、ボタンＢｘｙの情報と、復帰容易度Ｋの情報とをセットで、蓄積する。
【０１０１】
なお、本手法に、アプリケーション作成支援装置１００で述べた方法を組み合わせるようにしてもよい。すなわち、画面遷移機能を具備する場合の復帰容易度Ｋの計算方法は、アプリケーション作成支援装置１００に従い、その他のボタンの機能の計算方法については、復帰容易度計算ルール記憶手段５０に記憶しているルールを用いるようにしてもよい。
【実施例４】
【０１０２】
図１０は、本発明の実施例４であるアプリケーション作成支援装置４００を示すブロック図である。
【０１０３】
本発明の実施例４は、アプリケーション作成支援装置１００を前提とした実施例である。
【０１０４】
あるボタン（ボタンＢｘｙとする）の遷移先の画面Ｇｚに、元の画面Ｇｘに戻るボタンが表示されていなくても、画面Ｇｚの遷移先の画面（この画面を、仮に画面Ｇｗとする）上に、元の画面Ｇｘに戻るためのボタンが存在すれば、復帰可能であると判定する。
【０１０５】
アプリケーション作成支援装置４００において、復帰容易度計算手段２２は、ｘ、ｙ、戻りステップ数ｍを出力する。
【０１０６】
図１１は、実施例４における画面遷移図を示す図である。
【０１０７】
具体的には、たとえば、図１１に示す画面遷移であれば、ボタンＢ１１の復帰可否を判定する場合、画面Ｇ２には、画面Ｇ１に戻るためのボタンは存在しないが、ボタンＢ２１を選択した後に、ボタンＢ３１を押下すれば、画面Ｇ１に戻ることができる。この場合、ボタンＢ１１は、復帰可能であると判定される。また、この場合、画面Ｇ１に戻るためのボタンが、画面Ｇ２に表示されている場合よりも、復帰が困難であるので、復帰容易度Ｋは低い。
【０１０８】
図１２は、実施例４における他の画面遷移図を示す図である。
【０１０９】
たとえば、図１２に示すように、画面Ｇ１に戻るボタンが、画面Ｇ２〜画面Ｇｎ―１には表示されておらず、画面Ｇｎで初めて表示されているとする。ここで、着目するボタンを押下した後に、ボタンの表示されている画面（元の画面）に戻るボタンの押下数を「戻りステップ数ｍ」と定義する。
【０１１０】
図２に示すボタンＢ１１の戻りステップ数は、１であるが、図１１に示すボタンＢ１１の戻りステップ数は、２であり、図１２に示す戻りステップ数は、ｎ-１である。
【０１１１】
戻りステップ数が少ない程、復帰容易度Ｋは高い。
【０１１２】
図１３−１、図１３−２は、実施例４の動作を示すフローチャートである。
【０１１３】
アプリケーション作成支援装置４００のステップが、アプリケーション作成支援装置１００のステップと異なる点は、太枠で示すステップＳ４１、Ｓ４５、Ｓ４５−１、Ｓ４５−２、Ｓ４５−３、Ｓ４６である。
【０１１４】
Ｓ４１で、入力手段１０から、画面遷移データが入力される。入力される画面遷移データは、画面遷移データ（画面ＩＤ、各画面に対応するボタンＩＤと、ボタン押下時の遷移先のリスト）に加えて、戻りステップの許容数である。上記戻りステップ許容数は、戻りステップ数ｍの最大値である。
【０１１５】
戻りステップ許容数は、必ずしも毎回システム利用者に入力手段１０から入力させる形式でなくてもよく、定数を本システムに予め組み込んでもよい。
【０１１６】
Ｓ５で、復帰容易度計算手段２２が、遷移先の画面Ｇｚ上のボタンの数Ｍをカウントし、ボタンＢｘｙの復帰容易度Ｋを計算する。この動作は、アプリケーション作成支援装置１００と同様、画面Ｇｚに表示されているボタン数Ｍが多ければ、復帰容易度Ｋが低くなる計算方法であればよく、ここでは、便宜上、復帰容易度Ｋ＝１／Ｍとする。
【０１１７】
Ｓ４５−１〜Ｓ４５−３で、戻りステップ数ｍが戻りステップ許容数になるまで、遷移先画面を検索し、復帰容易度Ｋを計算するためのステップである。
【０１１８】
Ｓ４５−１で、画面Ｇｚのｍステップ先の全ての遷移先の画面について、遷移先が画面Ｇｘであるボタンが存在するかどうかを、調べ、遷移先が画面Ｇｘであるボタンが存在していれば、Ｓ４５−２に進み、存在していなければ、Ｓ４５−３に進む。なお、ｍの初期値は１である。
【０１１９】
次に、具体的な例について説明する。上記「ｍステップ先」とは、たとえば図１２において、画面Ｇ２の２ステップ先は、画面Ｇ４である。
【０１２０】
図１４は、アプリケーション作成支援装置４００における画面遷移例を示す図である。
【０１２１】
また、図１４においては、「画面Ｇ２の２ステップ先の全ての遷移先の画面」は、画面Ｇ５、画面Ｇ６、画面Ｇ７、画面Ｇ８である。
【０１２２】
たとえば、図１４で、ｚ＝２、ｍ＝２、ｘ＝１のとき、Ｓ４５−１で、「画面Ｇ２の２ステップ先の全ての遷移先の画面について、遷移先が画面Ｇ１であるボタンが存在するかどうかを調べる」は、すなわち、画面Ｇ５〜画面Ｇ８の中に、元の画面Ｇ１に戻るボタンが存在するかどうかを判別することであり、ボタンＢ５１とボタンＢ８１とが、元の画面Ｇ１に戻るボタンであるので、元の画面Ｇ１に戻るボタンが「あり」と判定され、Ｓ４５−２に進む。
【０１２３】
Ｓ４５−２で、復帰容易度計算手段２２は、Ｓ４５−１で検索した画面上のボタンの数Ｍをカウントし、
Ｋ＝Ｋ＋１／Ｍｍ
とする。
【０１２４】
上記「１／Ｍｍ」は、戻りステップ数ｍが多い程、復帰容易度Ｋが低く、かつ、ｍステップ先の画面に表示されているボタンの数Ｍが多い程、復帰容易度が低くなることを示す。Ｋを加算している理由は、ｍ＜戻りステップ許容数    になるまで、１／Ｍｍを全てのｍに対して加算するためである。Ｓ４５〜Ｓ４５−３に記載されている内容を、次の式（１）でまとめて表現することができる。
【０１２５】
【数１】
2011107982.tif 000003
【０１２６】
戻りステップ数ｍが多い程、復帰容易度Ｋが下がるような計算方法であれば、上記計算方法でなくてもよい。
【０１２７】
Ｓ４５−３で、ｍ＝ｍ＋１とし、
ｍ＜戻りステップの許容数
に当てはまるかどうかを判別する。
【０１２８】
Ｓ６で、結果蓄積手段２３は、ボタンＢｘｙと、復帰容易度Ｋの情報をセットで、蓄積する。また、ｍ＝１とする。
【実施例５】
【０１２９】
本発明の実施例５であるアプリケーション作成支援装置５００は、アプリケーション作成支援装置１００または４００において、戻りステップ数ｍが同じでも、戻り方が異なる場合に、復帰容易度Ｋの計算方法を変える実施例である。
【０１３０】
図１５は、実施例５において、ボタンＢｘ１についての復帰容易度（元の画面Ｇｘに戻るための復帰容易度）の説明図である。
【０１３１】
図１５に示す例において、元の画面（ユーザが戻ることを望む画面）Ｇｘに表示されているボタンＢｘ１の復帰容易度を計算する場合について考える。図１５（１）に示すように、元の画面Ｇｘが表示されている状態から数えてｎステップ目の画面Ｇｘ＋ｎに、上記元の画面Ｇｘに直接戻るボタンＢ（ｘ＋ｎ）１が表示されている。この場合、上記元の画面Ｇｘからｎステップ進み、上記元の画面Ｇｘに直接戻るボタンＢ（ｘ＋ｎ）１を押して、元の画面Ｇｘに戻る手順を、第１手順とする。この第１手順は、元の画面Ｇｘに直接戻る手順である。
【０１３２】
また、図１５（２）に示すように、上記元の画面Ｇｘからｎ−ｐステップ目（ｐは、ｐ＜ｎを満たす整数）の画面Ｇ（ｎ−ｐ）に、上記元の画面Ｇｘよりもｐステップ前の画面Ｇ（−ｐ）に戻るボタンＢ（−ｐ）１が表示され、上記元の画面Ｇｘよりもｐステップ前の画面Ｇ（−ｐ）に、上記元の画面Ｇｘに進むボタンＢ（−ｐ）１が表示されているとする。この場合、上記元の画面Ｇｘからｎ−ｐステップ進み、上記元の画面Ｇｘよりもｐステップ前の画面Ｇ（−ｐ）に戻るボタンＢ（−ｐ）１を押して、上記元の画面Ｇｘに戻る手順を、第２手順とする。この第２手順は、元の画面Ｇｘに直接戻らず、元の画面Ｇｘに間接的に戻る。
【０１３３】
上記第１手順と上記第２手順とは、戻りステップ数ｍが同じであるが、上記第１手順は、元の画面Ｇｘに直接戻るボタンＢ（ｘ＋ｎ）１が用意されているので、第２手順よりも、復帰が容易であり、復帰容易度Ｋが高いとする。
【０１３４】
つまり、実施例５における復帰容易度判定手段は、元の画面Ｇｘからｎステップ目に上記元の画面Ｇｘに直接戻るボタンＢｘ１が表示され、このボタンＢｘ１を押す第１の手順は、上記元の画面Ｇｘからｎ−ｐ(ｐは、ｎ＞ｐを満たす整数)ステップ進んだ画面Ｇｘ＋ｎ−ｐに、上記元の画面Ｇｘからｐステップ前の画面Ｇｘ−ｐに戻るボタンＢ（ｘ−ｐ）１が表示され、上記元の画面Ｇｘからｐステップ前の画面Ｇｘ―ｐに表示されている上記元の画面Ｇｘに戻るボタンＧ（ｘ−ｐ）１を押す手順によって、間接的に上記元の画面Ｇｘに戻る第２の手順よりも、復帰容易度が高いと判定する手段である。
【０１３５】
図１１に示す例であれば、ボタンＢ１１の復帰容易度Ｋを計算する際、ボタンＢ２１⇒ボタンＢ３１の順に、ボタンを押下すれば、元の画面Ｇ１に戻ることができ、この場合におけるボタンの押下回数が２回であるので、戻りステップ数ｍは、２である。
【０１３６】
ボタンＢ２１に着目した場合も、上記と同様であり、ボタンＢ３１⇒ボタンＢ１１の順にボタンを合計２回押下すれば、元の画面Ｇ２に戻ることができるので、戻りステップ数ｍは、２である。
【０１３７】
しかし、図１４に示す例において、ボタンＢ１１を押下した場合、画面Ｇ３から直接画面Ｇ１に戻るパスがある（ボタンＢ３１）が、ボタンＢ２１に着目した場合、元の画面Ｇ２に直接戻るパスは用意されておらず、前の画面（元の画面よりも以前に表示された画面）である画面Ｇ１に一旦戻ってから、元の画面Ｇ２に戻る。
【０１３８】
このように、直接戻るパスが用意されていれば、復帰容易度Ｋは高いが、前の画面（元の画面よりも以前に表示された画面）に一旦、戻ってから、元の画面に戻る必要がある場合、復帰容易度Ｋは低い。なお、上記のように、前の画面（元の画面よりも以前に表示された画面）に一旦、戻ってから、元の画面に戻ることを、「間接的に戻る」という。  次に、実施例５の動作について説明する。
【０１３９】
図１６−１、図１６−２は、実施例５における処理の詳細を示すフローチャートである。
【０１４０】
アプリケーション作成支援装置４００のステップが、アプリケーション作成支援装置１００のステップと異なる点は、太枠で示すステップＳ５５、Ｓ５５−２である。
【０１４１】
Ｓ５５で、復帰容易度計算手段２２は、画面Ｇｚ上のボタンの数Ｍをカウントし、ボタンＢｘｙの復帰容易度Ｋ ＝１／ＭｍＳとする。ただし、直接戻るパスが用意されている場合、戻り方法判定値Ｓ＝１であるとし、直接戻るパスが用意されていない場合には、戻り方法判定値Ｓ＝２であるとする。すなわち、上記戻り方法判定値Ｓは、直接戻るパスが用意されているか否かによって、異なる値をとる。
【０１４２】
つまり、元の画面に直接戻るパスが用意されていれば、復帰容易度Ｋは高いが、前の画面に一旦、戻ってから、元の画面に戻る必要がある場合、復帰容易度Ｋは低い。また、遷移先の画面Ｇｚに表示されているボタンの数Ｍが多ければ、復帰容易度が低い。
【０１４３】
必ずしもこの計算方法である必要はなく、直接戻るパスが用意されていれば、復帰容易度Ｋは高いが、前の画面に一旦、戻ってから、元の画面に戻る（間接的に戻る）必要があれば、復帰容易度Ｋが低くなるような計算方法であればよい。
【０１４４】
なお、上記実施例を方法の発明として把握することができる。つまり、上記実施例は、画面遷移手段が、操作時に画面を遷移させる画面遷移工程と、所定の操作ボタンを押下した場合、復帰判別手段が、元の画面に復帰できるかどうかを判別し、判別結果を記憶装置に記憶する復帰判別工程とを有するアプリケーション作成支援方法の例である。
【０１４５】
なお、上記所定の操作ボタンを押下した後に元の画面に復帰できる場合、上記所定の操作ボタンを押下した場合の遷移先の画面に表示されているボタンの数が多い程、復帰容易度が低いと判定し、逆に、上記遷移先の画面に表示されているボタンの数が少なければ、復帰容易度が高いと判定する復帰容易度判定工程を有する。
【０１４６】
また、上記復帰容易度判定工程は、遷移先の画面で、元の画面に戻るボタンが易い程、復帰容易度が高いと判定する工程である。
【０１４７】
さらに、上記実施例をプログラムの発明として把握することができる。つまり、上記実施例は、請求項１〜請求項６のいずれか１項記載の装置を構成する各手段としてコンピュータを機能させるプログラムの例である。
【符号の説明】
【０１４８】
１００、２００、３００、４００、５００…アプリケーション作成支援装置、
１０…入力手段、
２０…処理手段、
２１…データ保存手段、
２２…復帰容易度計算手段、
２３…結果蓄積手段、
３０…出力手段。
【図１】
2011107982.tif 000004
【図２】
2011107982.tif 000005
【図３】
2011107982.tif 000006
【図４】
2011107982.tif 000007
【図５−１】
2011107982.tif 000008
【図５−２】
2011107982.tif 000009
【図６】
2011107982.tif 000010
【図７−１】
2011107982.tif 000011
【図７−２】
2011107982.tif 000012
【図８】
2011107982.tif 000013
【図９】
2011107982.tif 000014
【図１０】
2011107982.tif 000015
【図１１】
2011107982.tif 000016
【図１２】
2011107982.tif 000017
【図１３−１】
2011107982.tif 000018
【図１３−２】
2011107982.tif 000019
【図１４】
2011107982.tif 000020
【図１５】
2011107982.tif 000021
【図１６−１】
2011107982.tif 000022
【図１６−２】
2011107982.tif 000023