(57)【要約】    【課題】  主レンズ系の像側に装着し、全系の焦点距離を長くしたときの諸収差の変動が小さく、特に色収差の変動が小さく、全系として高い光学性能を維持することができるリアアタッチメントレンズを得ること。    【解決手段】  主レンズ系の像面側に着脱可能に装着され、主レンズ系の焦点距離に比べて長い方へ焦点距離を変化させるリアアタッチメントレンズにおいて、リアアタッチメントレンズは１以上の正レンズＧＭｐを有し、正レンズＧＭｐの材料のアッベ数と部分分散比差をνd_P、ΔθgF_P、正レンズＧＭｐの焦点距離をf_P、リアアタッチメントレンズの焦点距離をf、(ΔθgF_P×f)／(f_P×νd_P)を比率Ｐとするとき、１以上の正レンズＧＭｐのうち、比率Ｐが最大となる正レンズを正レンズＰ１とし、正レンズＰ１の各要素を適切に特定すること。【選択図】    図４
2011123334.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
主レンズ系の像側に着脱可能に装着され、前記主レンズ系の焦点距離に比べて長い方へ焦点距離を変化させるリアアタッチメントレンズにおいて、
前記リアアタッチメントレンズは１以上の正レンズＧＭｐを有し、前記正レンズＧＭｐの材料のアッベ数と部分分散比差を各々νd_P、ΔθgF_P、前記正レンズＧＭｐの焦点距離をf_P、前記リアアタッチメントレンズの焦点距離をf、(ΔθgF_P×f)／(f_P×νd_P)を比率Ｐとしたとき、前記１以上の正レンズＧＭｐのうち、前記比率Ｐが最大となる正レンズを正レンズＰ１とし、
前記正レンズＰ１の材料のアッベ数と部分分散比と部分分散比差を各々νd_P1、θgF_P1、ΔθgF_P1、前記正レンズＰ１の焦点距離をf_P1、(ΔθgF_P1×f)／(f_P1×νd_P1)を比率Ｐ_P1とするとき、前記正レンズＰ１は、
−1.665×10−7×νd_P13＋5.213×10−5×νd_P12−5.656×10−3×νd_P1＋0.7006＜θgF_P1＜−1.61783×10−3×νd_P1＋0.64046
20＜νd_P1＜50
1×10−4＜Ｐ_P1＜1×10−3
なる条件式を満足することを特徴とするリアアタッチメントレンズ。
【請求項２】
前記正レンズＰ１の材料の屈折率をＮd_P1とするとき、
1.45＜Ｎd_P1＜1.76
なる条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項３】
前記リアアタッチメントレンズは１以上の負レンズＧＭｎを有し、前記負レンズＧＭｎの材料のアッベ数と部分分散比差を各々νd_N、ΔθgF_N、前記負レンズＧＭｎの焦点距離をf_N、(ΔθgF_N×f)／(f_N×νd_N)を比率Ｎとしたとき、前記１以上の負レンズＧＭｎのうち、前記比率Ｎが最大となる負レンズを負レンズＮ１とし、
前記負レンズＮ１の材料のアッベ数と部分分散比差を各々νd_N1、ΔθgF_N1、前記負レンズＮ１の焦点距離をf_N1とするとき、前記負レンズＮ１は、
0＜(ΔθgF_P1／(f_P1×νd_P1))／(ΔθgF_N1／(f_N1×νd_N1))＜10
なる条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項４】
前記リアアタッチメントレンズ内のレンズにおいて、最も物体側のレンズの物体側の面頂点から最も像側のレンズの像側の面頂点までの距離をd0、前記リアアタッチメントレンズ内のレンズにおいて、最も物体側のレンズの物体側の面頂点から前記負レンズＮ１の物体側の面頂点までの距離をdN1とするとき、
0.5＜dN1／d0＜1.0
なる条件式を満足することを特徴とする請求項３に記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項５】
前記負レンズＮ１の材料の屈折率をＮd_N1とするとき、
10＜νd_N1＜30
1.65＜Ｎd_N1＜2.30
なる条件式を満足することを特徴とする請求項３又は４に記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項６】
前記リアアタッチメントレンズは前記正レンズＰ１以外に１以上の正レンズＰ２を有し、前記正レンズＰ２の材料のアッベ数と屈折率を各々νd_P2、Ｎd_P2、前記リアアタッチメントレンズ内のレンズにおいて、最も物体側のレンズの物体側の面頂点から最も像側のレンズの像側の面頂点までの距離をd0、前記リアアタッチメントレンズ内のレンズにおいて、最も物体側のレンズの物体側の面頂点から前記正レンズＰ２の物体側の面頂点までの距離をdP2とするとき、
10＜νd_P2＜40
1.45＜Ｎd_P2＜1.75
0≦dP2／d0＜0.5
なる条件式を満足することを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項７】
前記正レンズＰ２の材料の部分分散比差をΔθgF_P2、前記正レンズＰ２の焦点距離をf_P2とするとき、前記正レンズＰ２は、
−0.004＜ΔθgF_P2×f／(f_P2×νd_P2)＜−0.0005
なる条件式を満足することを特徴とする請求項６に記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項８】
主レンズ系と、前記主レンズ系の像側に着脱可能に装着された請求項１乃至７のいずれか１項のリアアタッチメントレンズと、を有することを特徴とする撮影光学系。
【請求項９】
請求項８の撮影光学系と前記撮影光学系によって形成された像を受光する固体撮像素子とを有することを特徴とする撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタルスチルカメラやビデオカメラ、放送用カメラなどに用いられる撮影レンズ（主レンズ系）の像側に着脱可能に装着して、全系の焦点距離を主レンズ系の本来の焦点距離に比べて長い方へ変化させるリアアタッチメントレンズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、撮影レンズ（撮影光学系）である主レンズ系の像側(像面側）に着脱可能に装着し、主レンズ系単独の焦点距離に比べて全系の焦点距離を長い方へ変化させるリアアタッチメントレンズが知られている（特許文献１、２）。
【０００３】
一般にリアアタッチメントレンズは、それ自身が無収差となるように設計されていたとしても、拡大倍率が大きくなるほど、それに比例して主レンズの残存収差が拡大し、画質が劣化している。例えば、拡大倍率が２倍であった場合は、単純に、コマ収差や倍率色収差等の横収差は２倍に拡大され、画質が劣化してくる。また、球面収差や像面湾曲、そして軸上色収差等の縦収差は、拡大倍率の自乗倍、つまり４倍に拡大される。しかしリアアタッチメントレンズの場合は、主レンズのＦナンバ−も２倍に拡大（暗くなる方向）される為、単位焦点深度当たりの収差は、結局２倍に拡大されて画質が劣化する。特にリアアタッチメントレンズを使用することの多い望遠レンズでは、焦点距離が延びるに従って、色収差が劣化してくる。その為、リアアタッチメントレンズを装着した際は、色収差のうち、拡大された倍率色収差が画質を劣化させる主原因となっている。
【０００４】
特許文献１、２には主レンズ系の像側に装着し、主レンズ系の焦点距離を長焦点距離側へ拡大可能なリアアタッチメントレンズが開示されている。特許文献１は、主レンズ系とカメラの間に装着し、主レンズ系の焦点距離を１．４倍〜２．８倍程度に拡大するリアアタッチメントレンズを開示している。特許文献１では回折光学素子を用いて倍率色収差を良好に補正している。また、特許文献２は、主レンズ系とカメラの間に装着し、主レンズ系の焦点距離を１．７倍程度に拡大するリアアタッチメントレンズを開示している。特許文献２では、適切な屈折率の硝材よりなる接合レンズを用いて諸収差を良好に補正している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３３５９２７７号明細書
【特許文献２】特開２００４−２２６６４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
近年のデジタルカメラでは、高画素数化、高画質化が進み、デジタルカメラに用いる主レンズ系にリアアタッチメントレンズを装着したときにも全体として色収差の発生が少なく、高画質の像が得られることが強く要望されている。
【０００７】
本発明は、主レンズ系の像側に装着し、全系の焦点距離を長い方へ変移したときの諸収差の変動が少なく、特に色収差の変動が小さく、全系として高い光学性能を維持することができるリアアタッチメントレンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明のリアアタッチメントレンズは、主レンズ系の像側に着脱可能に装着され、前記主レンズ系の焦点距離に比べて長い方へ焦点距離を変化させるリアアタッチメントレンズにおいて、前記リアアタッチメントレンズは１以上の正レンズＧＭｐを有し、前記正レンズＧＭｐの材料のアッベ数と部分分散比差を各々νd_P、ΔθgF_P、前記正レンズＧＭｐの焦点距離をf_P、前記リアアタッチメントレンズの焦点距離をf、(ΔθgF_P×f)／(f_P×νd_P)を比率Ｐとしたとき、前記１以上の正レンズＧＭｐのうち、前記比率Ｐが最大となる正レンズを正レンズＰ１とし、前記正レンズＰ１の材料のアッベ数と部分分散比と部分分散比差を各々νd_P1、θgF_P1、ΔθgF_P1、前記正レンズＰ１の焦点距離をf_P1、(ΔθgF_P1×f)／(f_P1×νd_P1)を比率Ｐ_P1とするとき、前記正レンズＰ１は、
−1.665×10−7×νd_P13＋5.213×10−5×νd_P12−5.656×10−3×νd_P1＋0.7006＜θgF_P1＜−1.61783×10−3×νd_P1＋0.64046
20＜νd_P1＜50
1×10−4＜Ｐ_P1＜1×10−3
なる条件式を満足することを特徴としている。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、主レンズ系の像側に装着し、全系の焦点距離を長くしたときの諸収差の変動が小さく、特に色収差の変動が小さく、全系として高い光学性能を維持することができるリアアタッチメントレンズが得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】主レンズ系のレンズ断面図
【図２】主レンズ系の物体距離１５ｍにおける収差図
【図３】実施例１のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図
【図４】主レンズ系に実施例１のリアアタッチメントレンズを装着した時のレンズ断面図
【図５】実施例１の物体距離３０ｍにおける収差図
【図６】実施例２のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図
【図７】実施例２の物体距離３０ｍにおける収差図
【図８】実施例３のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図
【図９】実施例３の物体距離３０ｍにおける収差図
【図１０】実施例４のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図
【図１１】実施例４の物体距離３０ｍにおける収差図
【図１２】本発明の光学機器の実施例の要部概略図
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明のリアアタッチメントレンズ及びそれを主レンズ系に装着したときの撮影光学系及び該撮影光学系を用いた撮像装置について説明する。本発明のリアアタッチメントレンズは、主レンズ系の像側に着脱可能に装着され、主レンズ系単独の焦点距離に比べて長い方へ焦点距離を変化させる。ここで主レンズ系としては、例えば望遠レンズ、望遠型のズームレンズ等が適用できる。
【００１２】
図１、図２は、本発明の各実施例のリアアタッチメントレンズが装着される、一例としての主レンズ系（望遠レンズ）のレンズ断面図と収差図である。図３は本発明の実施例１のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図である。図４は本発明の実施例１のリアアタッチメントレンズを主レンズ系の像側に装着したときのレンズ断面図である。図５は実施例１のリアアタッチメントレンズを主レンズ系の像側に装着したときの物体距離(像面からの距離）３０ｍにおける収差図である。図６、図７は各々本発明の実施例２のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と実施例２のリアアタッチメントレンズを主レンズ系の像側に装着したときの物体距離(像面からの距離）３０ｍにおける収差図である。図８、図９は各々本発明の実施例３のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と実施例３のリアアタッチメントレンズを主レンズ系の像側に装着したときの物体距離(像面からの距離）３０ｍにおける収差図である。図１０、図１１は各々本発明の実施例４のリアアタッチメントレンズのレンズ断面図と実施例４のリアアタッチメントレンズを主レンズ系の像側に装着したときの物体距離(像面からの距離）３０ｍにおける収差図である。図１２は本発明のリアアタッチメントレンズを主レンズ系とカメラ本体との間に装着した一眼レフカメラシステムの実施例の要部概略図である。
【００１３】
レンズ断面図において、左方が物体側で、右方が像側である。ＬＡはリアアタッチメントレンズである。ＬＭは主レンズ系（マスターレンズ）であり、単一の焦点距離の望遠レンズである。主レンズ系ＬＭは物体側から像側へ順に正の屈折力を有する第１レンズ群Ｌ１と、正レンズと負レンズから成る負の屈折力を有する第２レンズ群Ｌ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｌ３から成る。また第２レンズ群Ｌ２を光軸上像面側に移動させることにより、無限遠物体から近距離物体へのフォ−カシングを行っている。ＳＰは開口絞りである。Ｇは光学フィルターや保護ガラス等に相当する光学ブロックである。ＩＰは像面であり、ビデオカメラやデジタルカメラの撮影光学系として使用する際には像を受光するＣＣＤセンサやＣＭＯＳセンサ等の固体撮像素子（光電変換素子）の撮像面に相当する。また、銀塩フィルム用カメラの撮像光学系として使用する際にはフィルム面に相当する。リアアタッチメントレンズＬＡのうち、Ｐ１、Ｐ２は各々正レンズである。Ｎ１は負レンズである。
【００１４】
収差図において、ｄ、ｇは順に、ｄ線、ｇ線である。Ｍ、Ｓはメリディオナル像面、サジタル像面、倍率色収差はｇ線によって表している。ＦｎｏはＦナンバ−、ωは半画角である。すべての収差図において、球面収差は０．４ｍｍ、非点収差は０．４ｍｍ、歪曲は２％、倍率色収差は０．０５ｍｍのスケ−ルで描かれている。
【００１５】
本発明は、以下のような考え方に基づいている。リアアタッチメントレンズを用いたときの従来からの課題は倍率色収差の発生を軽減することであった。従来は、リアアタッチメントレンズ内の正レンズにおいて、軸上色収差と倍率色収差のバランスを取るために高分散な鉛ガラスやあるいはＴｉ系のガラス材料を多く使用するのが一般的であった。しかし、昨今のデジタルカメラにおける高画質化の要求に応えるには、このようなガラス材料を使用すると、倍率色収差の２次スペクトルの補正が十分行えないことがわかった。
【００１６】
この課題に対して本発明は、リアアタッチメント内の正レンズにおいて高分散で、かつ鉛ガラスやＴｉ系のガラス材料よりも部分分散比が小さいものを使用することで、倍率色収差の２次スペクトルを低減できることを見出した。本発明は、このような性質のガラス材料を色収差補正に一番大きく寄与している正レンズに使用することで結像性能を改善した。
【００１７】
本発明は、この様な考え方に基づいて、次の条件式を満足することで倍率色収差の発生を軽減している。本発明の各実施例のリアアタッチメントレンズは次の諸条件を満足している。
【００１８】
リアアタッチメントレンズＬＡは１以上の正レンズＧＭｐを有している。ここで正レンズＧＭｐの材料のアッベ数と部分分散比差を各々νd_P、ΔθgF_P、正レンズＧＭｐの焦点距離をf_P、リアアタッチメントレンズの焦点距離をf、(ΔθgF_P×f)／(f_P×νd_P)を比率Ｐとする。さらに、１以上の正レンズＧＭｐのうち、比率Ｐが最大となる正レンズを正レンズＰ１とする。さらに、正レンズＰ１の材料のアッベ数と部分分散比と部分分散比差を各々νd_P1、θgF_P1、ΔθgF_P1、正レンズＰ１の焦点距離をf_P1、(ΔθgF_P1×f)／(f_P1×νd_P1)を比率Ｐ_P1とする。このとき、正レンズＰ１は、
−1.665×10−7×νd_P13＋5.213×10−5×νd_P12−5.656×10−3×νd_P1＋0.7006＜θgF_P1＜−1.61783×10−3×νd_P1＋0.64046
・・・・・・・・・・・・（１）
20＜νd_P1＜50                          ・・・・・・・・・・・・（２）
1×10−4＜Ｐ_P1＜1×10−3                ・・・・・・・・・・・・（３）
なる条件式を満足している。
【００１９】
各レンズの材料のアッベ数と屈折率はいずれもｄ線を基準としている。正レンズＧＭｐの材料のアッベ数νd_P、部分分散比θgF_P、部分分散比差（異常部分分散比）ΔθgF_Pは次の通りである。また、正レンズＰ１の材料のアッベ数νd_P1、部分分散比θgF_P1、部分分散比差（異常部分分散比）ΔθgF_P1、比率Ｐ_P1は次の通りである。
【００２０】
但し、正レンズＧＭｐの材料のｄ線における屈折率をＮd_P、ｇ線における屈折率をＮg_P、Ｃ線における屈折率をＮC_P、Ｆ線における屈折率をＮF_Pと定義する。また正レンズＰ１の焦点距離をf_P1と定義する。また、正レンズＰ１の材料のｄ線における屈折率をＮd_P1、ｇ線における屈折率をＮg_P1、Ｃ線における屈折率をＮC_P1、Ｆ線における屈折率をＮF_P1と定義する。このとき、
νd_P＝（Ｎd_P−1）／（ＮF_P−ＮC_P）
νd_P1＝（Ｎd_P1−1）／（ＮF_P1−ＮC_P1）
θgF_P＝（Ｎg_P−ＮF_P）／（ＮF_P−ＮC_P）
θgF_P1＝（Ｎg_P1−ＮF_P1）／（ＮF_P1−ＮC_P1）
ΔθgF_P＝θgF_P−(−1.61783×10−3×νd_P＋0.64146)
ΔθgF_P1＝θgF_P1−(−1.61783×10−3×νd_P1＋0.64146)
Ｐ_P1＝(ΔθgF_P1×f)／(f_P1×νd_P1)
である。
【００２１】
更に好ましくは、正レンズＰ１の材料のｄ線における屈折率をＮd_P1とするとき、
1.45＜Ｎd_P1＜1.76      ・・・（４）
なる条件式を満足していることが望ましい。そして更に好ましくは、リアアタッチメントレンズＬＡは少なくとも１以上の負レンズＧＭｎを有していることが望ましい。
【００２２】
ここで負レンズＧＭｎの材料のアッベ数と部分分散比差を各々νd_N、ΔθgF_N、負レンズＧＭｎの焦点距離をf_N、(ΔθgF_N×f)／(f_N×νd_N)を比率Ｎとする。さらに、１以上の負レンズＧＭｎのうち、比率Ｎが最大となる負レンズを負レンズＮ１とする。さらに、負レンズＮ１の材料のアッベ数と部分分散比差を各々νd_N1、ΔθgF_N1、負レンズＮ１の焦点距離をf_N1とする。このとき、負レンズＮ１は、
0＜(ΔθgF_P1／(f_P1×νd_P1))／(ΔθgF_N1／(f_N1×νd_N1))＜10      ・・・（５）
なる条件式を満足していることが望ましい。
【００２３】
各レンズの材料のアッベ数と屈折率はいずれもｄ線を基準としている。負レンズＧＭｎの材料のアッベ数νd_N、部分分散比θgF_N、部分分散比差（異常部分分散比）ΔθgF_Nは次の通りである。また、負レンズＮ１の材料のアッベ数νd_N1、部分分散比θgF_N1、部分分散比差（異常部分分散比）ΔθgF_N1は次の通りである。
【００２４】
但し、負レンズＧＭｎの材料のｄ線における屈折率をＮd_N、ｇ線における屈折率をＮg_N、Ｃ線における屈折率をＮC_N、Ｆ線における屈折率をＮF_Nと定義する。また負レンズＮ１の材料のｄ線における屈折率をＮd_N1、ｇ線における屈折率をＮg_N1、Ｃ線における屈折率をＮC_N1、Ｆ線における屈折率をＮF_N1と定義する。このとき、
νd_N＝（Ｎd_N−1）／（ＮF_N−ＮC_N）
νd_N1＝（Ｎd_N1−1）／（ＮF_N1−ＮC_N1）
θgF_N＝（Ｎg_N−ＮF_N）／（ＮF_N−ＮC_N）
θgF_N1＝（Ｎg_N1−ＮF_N1）／（ＮF_N1−ＮC_N1）
ΔθgF_N＝θgF_N−(−1.61783×10−3×νd_N＋0.64146)
ΔθgF_N1＝θgF_N1−(−1.61783×10−3×νd_N1＋0.64146)
である。
【００２５】
また更に好ましくは、リアアタッチメントレンズ内のレンズにおいて、最も物体側のレンズの物体側の面頂点から最も像側のレンズの像側の面頂点までの距離をd0とする。また、リアアタッチメントレンズ内のレンズにおいて、最も物体側のレンズの物体側の面頂点から負レンズＮ１の物体側の面頂点までの距離をdN1とする。このとき、
0.5＜dN1／d0＜1.0      ・・・（６）
なる条件式を満足していることが望ましい。
【００２６】
更に好ましくは、負レンズＮ１の材料のｄ線における屈折率とアッベ数をＮd_N1、νd_N1とするとき、
10＜νd_N1＜30      ・・・（７）
1.65＜Ｎd_N1＜2.30      ・・・（８）
なる条件式を満足していることが望ましい。
【００２７】
また更に好ましくは、リアアタッチメントレンズＬＡは正レンズＰ１以外に１以上の正レンズＰ２を有していることが望ましい。
【００２８】
ここで、正レンズＰ２の材料のアッベ数と屈折率を各々νd_P2、Ｎd_P2とする。さらに、リアアタッチメントレンズ内のレンズにおいて、最も物体側のレンズの物体側の面頂点から正レンズＰ２の物体側の面頂点までの距離をdP2とする。このとき、
10＜νd_P2＜40      ・・・（９）
1.45＜Ｎd_P2＜1.75      ・・・（１０）
0≦dP2／d0＜0.5      ・・・（１１）
なる条件式を満足していることが望ましい。
【００２９】
また更に好ましくは、正レンズＰ２の材料の部分分散比差をΔθgF_P2、正レンズＰ２の焦点距離をf_P2とするとき、
−0.004＜ΔθgF_P2×f／(f_P2×νd_P2)＜−0.0005  ・・・（１２）
なる条件式を満足していることが望ましい。
【００３０】
各レンズの材料のアッベ数と屈折率はいずれもｄ線を基準としている。正レンズＰ２の材料のアッベ数νd_P２、部分分散比θgF_P２、部分分散比差（異常部分分散比）ΔθgF_P２は次の通りである。但し、正レンズＰ２の材料のｄ線における屈折率をＮd_P２、ｇ線における屈折率をＮg_P２、Ｃ線における屈折率をＮC_P２、Ｆ線における屈折率をＮF_P２と定義する。このとき、
νd_P2＝（Ｎd_P2−1）／（ＮF_P2−ＮC_P2）
θgF_P2＝（Ｎg_P2−ＮF_P2）／（ＮF_P2−ＮC_P2）
ΔθgF_P2＝θgF_P2−(−1.61783×10−3×νd_P2＋0.64146)
である。
【００３１】
次に各実施例のレンズ構成の特徴について説明する。各実施例のリアアタッチメントレンズＬＡは、最も物体側から像側へ順に負レンズと正レンズ、負レンズと正レンズと負レンズを接合した接合レンズ、正レンズと負レンズを接合した接合レンズ、そして正レンズと負レンズから構成されている。
【００３２】
図３の実施例１では最も像側に位置する正レンズが正レンズＰ１に、全系として最も像側から２番目の負レンズが負レンズＮ１に、最も物体側から２番目に位置する正レンズが正レンズＰ２に対応する。
【００３３】
図６の実施例２では最も像側に位置する正レンズが正レンズＰ１に、全系として最も像側から２番目の負レンズが負レンズＮ１に、最も物体側から２番目に位置する正レンズが正レンズＰ２に対応する。
【００３４】
図８の実施例３では最も物体側に位置する正レンズが正レンズＰ１に、全系として最も像側から２番目の負レンズが負レンズＮ１に、最も物体側から２番目に位置する正レンズが正レンズＰ２に対応する。
【００３５】
図１０の実施例４では最も像側に位置する正レンズが正レンズＰ１に、全系として最も像側から２番目の負レンズが負レンズＮ１に、最も物体側から１番目と２番目に位置する正レンズが正レンズＰ２に対応する。
【００３６】
一般的に、主レンズ系とカメラの間に装着し、焦点距離を拡大するリアアタッチメントレンズは、最も物体側のレンズ群は軸上光線の入射高さが高く、かつ軸外主光線も光軸から離れた位置を通過する傾向にある。また像側のレンズ群になればなるほど軸上光線の入射高さが低くなり、軸外主光線は光軸から更に離れた位置を通過する傾向にある。このため色収差補正としては、最も物体側のレンズ群で軸上色収差を補正し、像側のレンズ群によって倍率色収差の補正を行う。しかし、軸上色収差の補正方向と倍率色収差の補正方向は相反するため、バランスを取って補正を行うことが必要となる。
【００３７】
一般にこのときの倍率色収差を良好に補正するためには、軸外主光線が光軸から離れた所を通過する位置に、蛍石等の異常分散ガラスを負のパワ−で使用すれば良い。しかしながら蛍石等の異常分散ガラスはほとんどが低屈折率かつ低分散であるため、効果的に倍率色収差を補正しようとすると、ある程度大きなパワ−を付けなければならない。そうするとレンズ面の曲率半径が小さくなってしまい色収差以外の諸収差を補正するのが困難となる。また低屈折率のためペッツバ−ル和が劣化する方向に働くので、特に像面湾曲の補正が困難になってしまう。
【００３８】
そこで各実施例のリアアタッチメントレンズＬＡは、負の部分分散比差ΔθgF_P1を有し、適切なパワ−を持った正レンズＰ１を設けている。これにより特に倍率色収差を良好に補正している。
【００３９】
以上このようなレンズ構成とすることで、撮像光学系全体での倍率色収差の発生量を低減させながら、高い光学性能を有するリアアタッチメントレンズを提供することができるが、更に好ましくは次の構成を取るようにすると更なる高い光学性能が得られる。
【００４０】
上記のように正レンズＰ１で倍率色収差を補正することができるため、負レンズＮ１には蛍石等の異常分散ガラスを使用する必要が無い。そこで負レンズＮ１を高分散ガラスとすることで、球面収差の色変動も補正することが容易となる。さらに負レンズＮ１の部分分散比差ΔθgF_N1が正の方向に大きな材料を使用することで、倍率色収差補正に対しても有利な方向となる。
【００４１】
このように負レンズＮ１を高分散材料にすることで、球面収差の色変動を補正することができ、高い部分分散比ΔθgFとすることで、倍率色収差を補正している。よって、正レンズＰ１に加えて、負レンズＮ１にも倍率色収差の補正分担を持たせることにより、レンズ系全体の色収差を更に良好に補正している。
【００４２】
また更に好ましくは、上記で述べたように倍率色収差と軸上色収差方向は相反している。このため正レンズＰ１で倍率色収差を補正すると幾分軸上色収差が劣化してしまう。ここで各実施例では軸上光線の入射高さが高く、軸外主光線の入射高さが低いリアアタッチメントレンズ内の物体側の位置に高分散の正レンズＰ２を配置することで、軸上色収差を補正し更なる高い光学性能を得ている。
【００４３】
次に前述の各条件式の技術的意味について説明する。条件式（１）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、正レンズＰ１の部分分散比に関するものである。条件式（１）の上限値を超えると、正レンズＰ１の異常分散性が小さくなるため、倍率色収差の補正力が弱くなる。そうすると倍率色収差を補正するために大きなパワ−が必要となるため他の収差とのバランスを取るのが難しくなるので好ましくない。また条件式（１）の下限値を超えると正レンズＰ１の異常分散性が大きくなりすぎるため、倍率色収差の補正が過剰となってしまい好ましくない。
【００４４】
条件式（２）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、正レンズＰ１のアッベ数に関するものである。条件式（２）の上限値または下限値を超えると、倍率色収差と軸上色収差とのバランスを取ることが難しくなってしまうので好ましくない。条件式（２）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００４５】
25＜νd_P1＜50    ・・・・・（２ａ）
また条件式（２ａ）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００４６】
30＜νd_P1＜50    ・・・・・（２ｂ）
条件式（３）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、正レンズＰ１の色収差の補正力に関するものである。条件式（３）の上限値を超えると、倍率色収差と軸上色収差とのバランスを取ることが難しくなってしまうので好ましくない。条件式（３）の下限値を超えると、色収差の補正力が弱すぎるため、倍率色収差を補正するためには大きなパワ−をつけなければならず、他の収差とのバランスが取れなくなるため好ましくない。条件式（３）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００４７】
1.5×10−4＜Ｐ_P1＜6×10−4                ・・・・・・・・・・・・（３ａ）
以上のような構成とすることで本発明の目的とするリアアタッチメントレンズは達成されるが、次に述べるような条件式（４）〜（１２）のうち少なくとも１つを満足するのが良い。これによれば、更なる高い光学性能が得られる。
【００４８】
条件式（４）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、正レンズＰ１の材料の屈折率に関するものである。条件式（４）の上限値を超えると、倍率色収差と像面湾曲とのバランスを取ることが難しくなってしまうので好ましくない。条件式（４）の下限値を超えると、屈折率が低いため、倍率色収差を補正するためには大きなパワ−をつけなければならない。そうするとレンズ面の曲率半径が小さくなってしまい球面収差などの他の収差とのバランスを取ることが難しくなるため好ましくない。条件式（４）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００４９】
1.5＜Ｎd_P1＜1.76      ・・・（４ａ）
また条件式（４ａ）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００５０】
1.5＜Ｎd_P1＜1.75      ・・・（４ｂ）
条件式（５）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、正レンズＰ１と負レンズＮ１の色収差の補正力のバランスに関するものである。条件式（５）の上限値または下限値を超えると、正レンズＰ１と負レンズＮ１の色収差の補正力のバランスを取ることが困難になり、良好に色収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。条件式（５）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００５１】
0＜(ΔθgF_P1／(f_P1×νd_P1))／(ΔθgF_N1／(f_N1×νd_N1))＜5      ・・・（５ａ）
また条件式（５ａ）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００５２】
0＜(ΔθgF_P1／(f_P1×νd_P1))／(ΔθgF_N1／(f_N1×νd_N1))＜1      ・・・（５ｂ）
条件式（６）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、負レンズＮ１の配置位置に関するものである。条件式（６）の上限値はリアアタッチメントレンズの最も像側に位置することになるためこれを超えることはない。条件式（６）の下限値を超えると、負レンズＮ１がリアアタッチメントレンズの中でも軸上光線の入射高さが高いところに配置することになる。このため、倍率色収差を良好に補正しようとすると軸上色収差が劣化してしまい、倍率色収差と軸上色収差のバランスを取ることが難しくなってしまうため好ましくない。条件式（６）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００５３】
0.6＜dN1／d0＜0.9      ・・・（６ａ）
条件式（７）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、負レンズＮ１のアッベ数に関するものである。条件式（７）の上限値を超えると倍率色収差を良好に補正することが困難になってしまうため好ましくない。条件式（７）の下限値を超えると、倍率色収差を良好に補正することができるが、軸上色収差とのバランスを取ることが難しくなるため好ましくない。条件式（７）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００５４】
10＜νd_N1＜27      ・・・（７ａ）
条件式（８）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、負レンズＮ１の材料の屈折率に関するものである。条件式（８）の上限値を超えると、光学材料として加工が容易な材料を入手することが困難となるため、好ましくない。条件式（８）の下限値を超えると、倍率色収差と像面湾曲とのバランスを取ることが難しくなってしまうので好ましくない。条件式（８）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００５５】
1.75＜Ｎd_N1＜2.30      ・・・（８ａ）
また条件式（８ａ）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００５６】
1.75＜Ｎd_N1＜2.20      ・・・（８ｂ）
条件式（９）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、正レンズＰ２の材料のアッベ数に関するものである。条件式（９）の上限値を超えると、軸上色収差が劣化してしまうので好ましくない。条件式（９）の下限値を超えると、軸上色収差の補正に関しては有利な方向であるが、倍率色収差とのバランスを取ることが難しくなってしまうので好ましくない。条件式（９）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００５７】
10＜νd_P2＜35      ・・・（９ａ）
条件式（１０）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、正レンズＰ２の材料の屈折率に関するものである。条件式（１０）の上限値を超えると、色収差と像面湾曲とのバランスを取ることが難しくなってしまうので好ましくない。条件式（１０）の下限値を超えると、屈折率が低いため、軸上色収差を補正するためには大きなパワ−をつけなければならない。そうするとレンズ面の曲率半径が小さくなってしまい球面収差などの他の収差とのバランスを取ることが難しくなるため好ましくない。条件式（１０）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００５８】
1.55＜Ｎd_P2＜1.71      ・・・（１０ａ）
また条件式（１０ａ）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００５９】
1.55＜Ｎd_P2＜1.70      ・・・（１０ｂ）
条件式（１１）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、正レンズＰ２の配置位置に関するものである。条件式（１１）の上限値を超えると、正レンズＰ２がリアアタッチメントレンズの中でも軸上光線の入射高さが低く、軸外主光線の入射高さが高い位置に配置することになる。この配置では軸上色収差を良好に補正すると倍率色収差が劣化しやすい。このため色収差のバランスを取ることが難しくなってしまうため好ましくない。条件式（１１）の下限値を超えると、リアアタッチメントレンズの最も物体側に位置することになるためこれを超えることはない。条件式（１１）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００６０】
0.05≦dP2／d0＜0.40      ・・・（１１ａ）
条件式（１２）はリアアタッチメントレンズＬＡにおいて、正レンズＰ２の色収差の補正力に関するものである。条件式（１２）の上限値を超えると、正レンズＰ２の色収差の補正力が弱くなりすぎるため軸上色収差が補正不足となってしまうため好ましくない。条件式（１２）の下限値を超えると、色収差の補正力が強くなりすぎるため、軸上色収差が過剰補正となり、倍率色収差や他の諸収差とのバランスを取ることが難しくなってしまうため好ましくない。条件式（１２）は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。
【００６１】
−0.003＜ΔθgF_P2×f／(f_P2×νd_P2)＜−0.0004  ・・・（１２ａ）
以上のように各要素を特定することによって各実施例によれば画面内全体に渡って色収差を補正し、高い光学性能を持った撮像光学系が得られる。
【００６２】
以下に主レンズ系及び本発明の実施例１〜４に対応する数値実施例１〜４を示す。各数値実施例において、ｉは物体側からの面の順序を示し、ｒｉは物体側より第ｉ番目の面の曲率半径、ｄｉは物体側より第ｉ番目と第ｉ＋１番目の間隔、ｎｄｉとνｄｉは第ｉ番目の光学部材の屈折率とアッベ数である。θgFとΔθgFは光学部材の部分分散比と部分分散比差である。Ｐ１、Ｐ２は各々正レンズ、Ｎ１は負レンズである。
【００６３】
部分分散比は、光学部材のｇ線における屈折率をＮｇ、Ｆ線における屈折率をＮＦ、Ｃ線における屈折率をＮＣとするとき、
θgF_＝（Ｎg−ＮF）／（ＮF−ＮC）
なる式で表す。また部分分散比差は
ΔθgF_＝θgF−(−1.61783×10−3×νd＋0.64146)
なる式で表している。
【００６４】
ｆ、Ｆｎｏ、２ωはそれぞれ無限遠物体に焦点を合わせたときの全系の焦点距離、Ｆナンバ−、画角（度）を表している。そして、前述の各条件式と数値実施例における諸数値との関係を表−１に示す。表−１において条件式（１）は部分分散比θgFを示している。尚、数値実施例１〜４において、主レンズ系ＬＭの最終面(最も像側の面）からリアアタッチメントレンズＬＡの第１Ｒ１面(最も物体側の面）までの軸上空気間隔は２０．５６ｍｍである。
【００６５】
（主レンズ系）
f=299.99mm  Fno=2.99  2ω=8.26
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1        149.921   17.00   1.49700    81.5      103.45  0.5386  0.02916
2       -287.346    0.15                        102.70
3        107.686   12.00   1.43387    95.1       93.56  0.5373  0.04975
4        948.608    4.36                         92.17
5       -337.599    4.50   1.77250    49.6       92.08  0.5523 -0.00885
6        151.227   14.92                         86.70
7         82.152   15.00   1.49700    81.5       82.44  0.5386  0.02916
8       9334.428    0.15                         80.48
9         52.124    5.00   1.58144    40.8       69.95  0.5774  0.00189
10         43.474   34.00                         63.53
11        214.749    3.99   1.84666    23.8       49.49  0.6203  0.01734
12       -590.486    0.58                         48.60
13       -509.687    2.20   1.88300    40.8       48.12  0.5669 -0.00856
14         70.924   22.54                         45.28
15(絞り)    ∞       7.64                         40.64
16        139.913    1.80   1.84666    23.8       38.44  0.6203  0.01734
17         40.306    8.70                         37.14
18       -250.105    1.00                         36.28
19         63.188    5.00   1.84666    23.8       33.98  0.6203  0.01734
20       -180.442    1.70   1.75500    52.3       32.90  0.5482 -0.00865
21         35.743    5.52                         29.88
22        -93.126    1.65                         30.02
23         83.876    2.50                         30.99
24        106.897    4.70   1.72916    54.7       32.76  0.5442 -0.00880
25       -211.862    2.64                         33.64
26         54.058    6.00   1.48749    70.2       36.38  0.5303  0.00244
27        259.048   10.00                         36.46
28          ∞       2.00   1.51633    64.1       37.29  0.5342 -0.00353
29          ∞                                    37.29
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10−3×νd＋0.64146)
【００６６】
（数値実施例１）
f=-124.47mm  拡大倍率=1.95
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1         45.838    1.60   1.88300    40.8       28.00  0.5669  -0.00856
2         23.277    1.80                         26.50
3         35.275    7.21   1.60342    38.0       27.50  0.5835   0.00355
4        -47.454    2.61                         27.00
5        -56.981    1.20   1.77250    49.6       23.00  0.5523  -0.00885
6         44.889    8.20   1.69895    30.1       24.50  0.6030   0.01030  P2
7        -19.036    1.20   1.88300    40.8       24.50  0.5669  -0.00856
8         58.668    4.77                         27.50
9         57.612    5.00   1.61340    44.3       31.00  0.5628  -0.00709
10       -120.184    2.00   1.84666    23.8       31.00  0.6203   0.01734  N1
11        111.953    5.21                         31.00
12       -155.434    6.09   1.61340    44.3       30.50  0.5628  -0.00709  P1
13        -25.349    0.20                         32.00
14        -87.970    1.55   1.84666    23.8       34.50  0.6203   0.01734
15       -457.285                                 36.00
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10−3×νd＋0.64146)
【００６７】
（数値実施例２）
f=-122.07mm  拡大倍率=1.94
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1         45.930    1.60   1.88300    40.8       28.00  0.5669  -0.00856
2         23.101    1.89                         26.50
3         35.791    7.75   1.60342    38.0       27.50  0.5835   0.00355
4        -46.003    2.30                         27.00
5        -57.853    1.20   1.77250    49.6       23.00  0.5523  -0.00885
6         44.676    8.20   1.69895    30.1       24.50  0.6030   0.01030  P2
7        -18.887    1.20   1.88300    40.8       24.50  0.5669  -0.00856
8         64.810    6.05                         27.50
9         59.425    5.00   1.65412    39.7       31.00  0.5740  -0.00322
10        -86.355    2.00   1.84666    23.8       31.00  0.6203   0.01734  N1
11         95.171    3.62                         31.00
12       -205.306    6.09   1.65412    39.7       30.50  0.5740  -0.00322  P1
13        -25.723    0.20                         32.00
14        -77.301    1.55   1.84666    23.8       34.50  0.6203   0.01734
15       -553.877                                 36.00
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10−3×νd＋0.64146)
【００６８】
（数値実施例３）
f=-122.50mm  拡大倍率=1.93
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1         49.830    1.60   1.88300    40.8       28.00  0.5669  -0.00856
2         23.185    1.85                         26.50
3         35.557    7.05   1.65412    39.7       27.50  0.5740  -0.00322  P1
4        -46.498    1.92                         27.00
5        -59.005    1.20   1.77250    49.6       23.00  0.5523  -0.00885
6         43.373    8.20   1.69895    30.1       24.50  0.6030   0.01030  P2
7        -19.332    1.20   1.88300    40.8       24.50  0.5669  -0.00856
8         67.563    8.01                         27.50
9         71.755    5.00   1.62588    35.7       31.00  0.5889   0.00521
10        -67.360    2.00   1.84666    23.8       31.00  0.6203   0.01734  N1
11        132.602    2.14                         31.00
12       -164.863    6.09   1.65412    39.7       30.50  0.5740  -0.00322
13        -25.521    0.20                         32.00
14        -71.715    1.55   1.84666    23.8       34.50  0.6203   0.01734
15       -403.337                                 36.00
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10−3×νd＋0.64146)
【００６９】
（数値実施例４）
f=-104.29mm  拡大倍率=1.99
面番号(i)   ri        di      ndi      νdi      有効径   θgF   ΔθgF
1         55.412    1.60   1.88300    40.8       28.00  0.5669  -0.00856
2         23.948    3.49                         26.50
3         34.863    6.24   1.68893    31.1       27.50  0.5999   0.00872  P2
4        -54.897    2.31                         27.00
5        -77.503    1.20   1.77250    49.6       23.00  0.5523  -0.00885
6         41.658    8.20   1.63980    34.5       24.50  0.5921   0.00644  P2
7        -21.360    1.20   1.88300    40.8       24.50  0.5669  -0.00856
8         96.030    2.41                         27.50
9         68.813    5.00   1.57501    41.5       31.00  0.5765   0.00214
10       -144.939    2.00   2.14352    17.8       31.00  0.6586   0.04588  N1
11        104.012    6.02                         31.00
12       -582.119    6.09   1.74950    35.3       30.50  0.5818  -0.00249  P1
13        -27.173    0.20                         32.00
14        -59.428    1.55   1.83400    37.2       34.50  0.5775  -0.00379
15       -738.311                                 36.00
ΔθgF＝θgF-(-1.61783×10−3×νd＋0.64146)
【００７０】
【表１】
2011123334.tif 000003
なお、表−１において実施例４の条件式（９）、（１０）、（１１）、（１２）の上段及び下段の値は物体側から像側へ数えたときの正レンズＰ２の値である。
【００７１】
次に、本発明のリアアタッチメントレンズを主レンズ系の像側に装着し、撮影光学系として用いた一眼レフカメラ（撮像装置）の実施例を図１２を用いて説明する。
【００７２】
同図において、３０は実施例１〜４の撮影光学系２１を有する撮影レンズである。撮影光学系２１は保持部材である鏡筒２２に保持されている。４０はカメラ本体であり、撮影レンズ３０からの光束を上方に反射するクイックリターンミラー２３、撮影レンズ３０の像形成位置に配置された焦点板２４を有している。更に、焦点板２４に形成された逆像を正立像に変換するペンタダハプリズム２５、その正立像を拡大結像するための接眼レンズ２６等を有している。２７は感光面であり、受光手段(記録手段）としてのＣＣＤセンサやＣＭＯＳセンサ等の固体撮像素子（光電変換素子）や銀塩フィルムが配置される。撮影時にはクイックリターンミラー２３が光路から退避して、感光面２７上に撮影レンズ３０によって像が形成される。
【００７３】
以上、本発明の好ましい実施例について説明したが、本発明はこれらの実施例に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が容易である。
【符号の説明】
【００７４】
ＬＭ  主レンズ系、ＬＡ  リアアタッチメントレンズ、Ｐ１  正レンズ
【図６】
2011123334.tif 000004
【図８】
2011123334.tif 000005
【図１】
2011123334.tif 000006
【図２】
2011123334.tif 000007
【図３】
2011123334.tif 000008
【図４】
2011123334.tif 000009
【図５】
2011123334.tif 000010
【図７】
2011123334.tif 000011
【図９】
2011123334.tif 000012
【図１０】
2011123334.tif 000013
【図１１】
2011123334.tif 000014
【図１２】
2011123334.tif 000015