(57)【要約】【課題】適正なビードを形成し、耐食性および耐溶接割れ性に優れた接合部を形成することができる金属部品の溶接方法、およびこの金属部品の溶接方法により溶接された原子力プラント用溶接金属部品を提供する。【解決手段】金属部品の溶接方法は、開先加工させた端部を有する２つの金属部品２０、２１の当該端部どうしを対向配置し、６００系Ｎｉ合金または金属部品２０、２１を構成する材料からなる溶加材を用いてＴＩＧ溶接する接合工程Ｓ１０と、接合された金属部品２０、２１の表面よりも外側に突出した接合部のビードを切削する表面処理工程Ｓ１１と、６９０系Ｎｉ合金からなる溶加材を用いてＴＩＧ溶接により、接合部３０の表面３０ａ、３０ｂおよび接合部近傍の金属部品２０、２１の表面２０ｂ、２０ｃ、２１ｂ、２１ｃにビード４０を形成して、これらの両表面をビード４０で覆う被覆工程Ｓ１２とを具備する。【選択図】図１
2011230127.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
開先加工させた端部を有する２つの金属部品の当該端部どうしを対向配置し、６００系Ｎｉ合金または前記金属部品を構成する材料からなる溶加材を用いて、前記金属部品の端部どうしをＴＩＧ溶接により接合する接合工程と、
６９０系Ｎｉ合金からなる溶加材を用いてＴＩＧ溶接により、前記金属部品の接合部の表面および前記接合部近傍の前記金属部品の表面にビードを形成して、これらの両表面をビードで覆う被覆工程と
を具備することを特徴とする金属部品の溶接方法。
【請求項２】
前記接合工程と前記被覆工程との間に、接合された前記金属部品の表面よりも外側に突出した前記接合部のビードを切削する表面処理工程をさらに具備することを特徴とする請求項１記載の金属部品の溶接方法。
【請求項３】
前記被覆工程におけるＴＩＧ溶接の際に使用される溶加材の直径が０．３〜０．８ｍｍであり、前記溶加材に供給される熱量が８００〜１５００Ｊ／ｃｍであることを特徴とする請求項１または２記載の金属部品の溶接方法。
【請求項４】
前記接合工程および前記被覆工程におけるＴＩＧ溶接が、ＴＩＧパルス溶接であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項記載の金属部品の溶接方法。
【請求項５】
前記金属部品を水中で接合する場合、前記接合工程および前記被覆工程におけるＴＩＧ溶接が、アークが点弧する溶接トーチの先端部を囲うように設けられたチャンバ内を不活性ガスで満たした状態で行われることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項記載の金属部品の溶接方法。
【請求項６】
原子力プラントに使用させる金属部品であって、請求項１乃至５のいずれか１項記載の金属部品の溶接方法によって溶接されたことを特徴とする原子力プラント用溶接金属部品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、原子力発電プラントなどで使用される金属部品の溶接方法、およびこの溶接方法によって溶接された原子力プラント用溶接金属部品に係り、特に、耐食性および耐溶接割れ性に優れた、金属部品の溶接方法および原子力プラント用溶接金属部品に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、原子力発電プラントの原子炉構造物の溶接には、溶加材として、耐食性に優れた６００系Ｎｉ合金が主に使用されてきた。しかし、近年、これまで以上の、耐食性および溶接部の信頼性の向上を目的として、例えば、ＵＮＳ Ｎ０６０５２およびＵＮＳ Ｎ０６０５４で規定さる化学組成の溶加材が使用されている。
【０００３】
これらの溶加材の化学成分は、インコネル６９０合金とほぼ同じであるが、溶接割れを防ぐために、特に、ＰおよびＳの含有量を制限し、耐食性の劣化を防ぐために、Ｎｂ、Ａｌ、Ｔｉの含有量を制限している。
【０００４】
しかしながら、６９０系Ｎｉ合金の溶加材は、完全オーステナイト組織を呈し、かつＡｌとＴｉとを合計した含有量が多いため、溶接割れ感受性が高いという問題がある。
【０００５】
そこで、最近、６９０系Ｎｉ合金の溶加材をベースとし、添加元素の微調整を行うことにより、耐溶接割れ性に優れた溶加材の開発が行われている。
【０００６】
例えば、Ｎ添加することで高強度化を図り、さらに、ＷおよびＶを含有した溶加材が開示されている（例えば、特許文献１参照。）。また、高Ｍｎ化により、高温割れの主要因となるＳを固定し、Ｔａ添加により固液共存温度範囲を狭小化させ、低融点物質生成を助長するＳ、Ｐの影響を抑制した溶加材が開示されている（例えば、特許文献２参照。）。さらに、耐再熱割れ性および溶加材の加工性を向上させる目的で、ＭｎとＮｂを合計した含有量、およびＴｉとＡｌを合計した含有量を制限した溶加材が開示されている（例えば、特許文献３参照。）。また、耐溶接割れ性を高める目的で、Ｎｂの含有量を低減し、Ｔａの含有量を高めた溶加材が開示されている（例えば、特許文献４参照。）。
【０００７】
これらのＮｉ基高Ｃｒ合金からなる溶加材を用いた溶接において、例えば、オーステナイト系ステンレス鋼に対し、これらの溶加材を用いて、多層肉盛溶接を施す際に、一層目の肉盛溶接により形成された溶接金属のＮｉ含有量を５１重量％以上にして、溶接割れを防止する技術が開示されている（例えば、特許文献５参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平１１−１７００８４号公報
【特許文献２】特開２００３−３１１４７３号公報
【特許文献３】特開２００９−２２９８９号公報
【特許文献４】国際公開第２００５／０７０６１２号パンフレット
【特許文献５】特開平１０−３１４９３７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
上記した６９０系Ｎｉ合金などのＮｉ基高Ｃｒ合金からなる溶加材は、耐食性に優れるとういう特徴を有するが、一方で、上記したように、溶接割れ感受性が高いという問題がある。そのため、上記したように、溶加材の組成成分を調整して、耐溶接割れ性を向上させる試みが行われているが、依然、割れ感受性が高い。さらに、溶加材の組成成分を調整する際、例えばレアメタルを添加することが多いため、製作コストが高くなるなどの問題を有している。
【００１０】
また、上記したように、６９０系Ｎｉ合金などのＮｉ基高Ｃｒ合金からなる溶加材は、耐食性に優れるとういう特徴を有するが、溶接割れ感受性が高い。そのため、溶接入熱条件において、入熱量を低くすることで割れを抑制することができると考えられるが、広く使用される直径が１．２ｍｍ程度の溶加材を使用した場合、溶加材自体を溶かすために熱を多く奪われる。そのため、ある一定量以下に入熱量を下げることは不可能となる。また、入熱量を低くすると、溶加材および母材の溶融が不十分になり、ビードの形状が安定しない不整ビードとなることがある。
【００１１】
そこで、本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、適正なビードを形成し、耐食性および耐溶接割れ性に優れた接合部を形成することができる金属部品の溶接方法、およびこの金属部品の溶接方法により溶接された原子力プラント用溶接金属部品を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するために、本発明の一態様によれば、開先加工させた端部を有する２つの金属部品の当該端部どうしを対向配置し、６００系Ｎｉ合金または前記金属部品を構成する材料からなる溶加材を用いて、前記金属部品の端部どうしをＴＩＧ溶接により接合する接合工程と、６９０系Ｎｉ合金からなる溶加材を用いてＴＩＧ溶接により、前記金属部品の接合部の表面および前記接合部近傍の前記金属部品の表面にビードを形成して、これらの両表面をビードで覆う被覆工程とを具備することを特徴とする金属部品の溶接方法が提供される。
【００１３】
また、本発明の一態様によれば、原子力プラントに使用させる金属部品であって、上記した金属部品の溶接方法によって溶接されたことを特徴とする原子力プラント用溶接金属部品が提供される。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の金属部品の溶接方法によれば、適正なビードを形成し、耐食性および耐溶接割れ性に優れた接合部を形成することができる。また、本発明の原子力プラント用溶接金属部品によれば、適正なビードが形成され、耐食性および耐溶接割れ性に優れた接合部を備える。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明に係る一の実施の形態の金属部品の溶接方法の工程を説明するための図である。
【図２】本発明に係る一の実施の形態の金属部品の溶接方法の工程を説明するための、金属部品の接合部の断面を示す図である。
【図３】本発明に係る一の実施の形態の金属部品の溶接方法の工程を説明するための、金属部品の接合部の断面を示す図である。
【図４】本発明に係る一の実施の形態の金属部品の溶接方法の工程を説明するための、金属部品の接合部の断面を示す図である。
【図５】本発明の一の実施の形態の金属部品の溶接方法を水中で実施する場合の概要を説明するための断面図である。
【図６】被覆工程におけるＴＩＧ溶接の際に溶加材に供給される入熱量を変えた各条件で形成されたビードの良否判定の結果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
【００１７】
図１は、本発明に係る一の実施の形態の金属部品の溶接方法の工程を説明するための図である。図２〜図４は、本発明に係る一の実施の形態の金属部品２０、２１の溶接方法の工程を説明するための、金属部品２０、２１の接合部の断面を示す図である。
【００１８】
図１に示すように、金属部品の溶接方法は、接合工程Ｓ１０、表面処理工程Ｓ１１、被覆工程Ｓ１２を備えている。次に、金属部品２０、２１の溶接方法について、具体的に説明する。
【００１９】
まず、図２に示すように、開先加工させた端部２０ａ、２１ａを有する２つの金属部品２０、２１の当該端部２０ａ、２１ａどうしを対向配置する。そして、６００系Ｎｉ合金または金属部品２０、２１を構成する材料からなる溶加材を用いてＴＩＧ溶接により、開先加工させた端部２０ａ、２１ａにビード２２を積層形成し、金属部品２０、２１の端部２０ａ、２１ａどうしを接合する（接合工程Ｓ１０）。
【００２０】
ここで、金属部品２０、２１を構成する材料からなる溶加材を使用する場合において、金属部品２０と金属部品２１とが異種材料で構成されるときには、金属部品２０または金属部品２１を構成する材料からなる溶加材を使用する。
【００２１】
なお、ここでは、端部２０ａ、２１ａをＶ形に開先加工した一例を示しているが、開先形状はこれに限られるものではなく、特に限定されるものではない。例えば、端部２０ａ、２１ａの開先形状は、例えば、Ｉ形、レ形、Ｕ形、Ｊ形、Ｘ形、Ｋ形、Ｈ形などの形状でもよい。また、２つの金属部品２０、２１の端部２０ａ、２１ａは、図１に示すように、所定の間隔をあけて対向配置されてもよいし、所定の間隔をあけない状態（双方の端部２０ａ、２１ａの端縁を当接させて突合わせた状態）に配置されてもよい。また、ここでは、突合せ継手の一例を示しているが、他の継手形状であってもよい。
【００２２】
ここで、金属部品２０と、金属部品２１とは、異種材料であっても、同種の材料であってもよい。金属部品２０、２１として、例えば、ＳＳ４００などの炭素鋼、ＳＵＳ３０４などのステンレス鋼、インコネル６００およびインコネル６９０などのＮｉ基超合金などが例示される。また、金属部品２０、２１の形状は、特に限定されるものではなく、例えば、管状、板状などで構成される。
【００２３】
また、上記したように、溶加材は、６００系Ｎｉ合金または金属部品２０、２１を構成する材料で構成される。６００系Ｎｉ合金は、Ｎｉ（ニッケル）、Ｃｒ（クロム）、Ｆｅ（鉄）を主成分とする、特に耐熱性および耐溶接割れ性に優れたＮｉ基高Ｃｒ合金である。この６００系Ｎｉ合金として、具体的には、例えば、ＵＮＳ Ｎ０６０８２などを使用することができる。また、溶加材は、例えば、細長い棒状の形状に構成されている。
【００２４】
また、ＴＩＧ溶接では、例えば、アルゴンやヘリウムなどの不活性ガス雰囲気中において、タングステン電極と金属部品２０、２１との間にアークを発生させ、そのアーク熱を利用して溶加材などを溶融し、金属部品２０、２１の端部２０ａ、２１ａどうしを溶接する。また、ＴＩＧ溶接では、金属部品２０、２１の種類により、電源の極性を選択する必要がある。例えば、炭素鋼やステンレス鋼などの溶接には、アークが安定し溶け込みも深い直流電源正極性などが用いられる。
【００２５】
また、接合工程Ｓ１０において、ＴＩＧ溶接は、平均入熱量を低減する目的から、ＴＩＧパルス溶接を使用することが好ましい。ＴＩＧパルス溶接において、例えば、１０Ｈｚ以上の低周波数で溶接することで、ビードの蛇行やアークのふらつきを抑制し、平均入熱熱量を低減することができる。また、ＴＩＧパルス溶接における周波数の上限値は、プール（溶融池）の拡がりを制御する目的から、２５Ｈｚ程度である。
【００２６】
続いて、図３に示すように、接合された金属部品２０、２１の表面２０ｂ、２０ｃ、２１ｂ、２１ｃよりも外側に突出した接合部３０のビード２２を切削して、接合部３０の表面３０ａ、３０ｂを金属部品２０、２１の表面２０ｂ、２０ｃ、２１ｂ、２１ｃと同一平面とする（表面処理工程Ｓ１１）。
【００２７】
切削加工は、例えば、グラインダ、フライス盤などの切削機械などで行うことができる。
【００２８】
なお、表面処理工程Ｓ１１は、必須な工程ではなく、例えば、接合部３０におけるビード２２の外側への突出がない場合や、ビード２２の外側への突出が小さい場合には、表面処理工程Ｓ１１を経ずに、次の被覆工程Ｓ１２の処理を行ってもよい。
【００２９】
続いて、図４に示すように、６９０系Ｎｉ合金からなる溶加材を用いてＴＩＧ溶接により、接合部３０の表面３０ａ、３０ｂおよびこの接合部近傍の金属部品２０、２１の表面２０ｂ、２０ｃ、２１ｂ、２１ｃにビード４０を形成して、接合部３０の表面３０ａ、３０ｂおよびこの接合部近傍の金属部品２０、２１の表面２０ｂ、２０ｃ、２１ｂ、２１ｃをビード４０で覆う（被覆工程Ｓ１２）。
【００３０】
ここで、接合部３０の表面３０ａ、３０ｂおよびこの接合部近傍の金属部品２０、２１の表面２０ｂ、２０ｃ、２１ｂ、２１ｃは、外部に晒されないように隙間なくビード４０によって覆われている。なお、ビード４０は、単層であっても、積層された多層であってもよい。
【００３１】
溶加材として使用される６９０系Ｎｉ合金は、Ｎｉ（ニッケル）、Ｃｒ（クロム）、Ｆｅ（鉄）を主成分とし、上記した６００系Ｎｉ合金よりもクロム含有量が多い。この６９０系Ｎｉ合金は、特に耐熱性および耐食性に優れたＮｉ基高Ｃｒ合金である。この６９０系Ｎｉ合金として、具体的には、例えば、ＵＮＳ Ｎ０６０５２およびＵＮＳ Ｎ０６０５４などを使用することができる。この溶加材は、例えば、細長い棒状の形状に構成され、円柱とした場合、直径を０．３〜０．８ｍｍとすることが好ましい。溶加材の直径が０．３ｍｍより細い場合には、ビード４０の形状が不安定な不整ビードとなる。一方、溶加材の直径が０．８ｍｍより太い場合には、後述する、被覆工程Ｓ１２におけるＴＩＧ溶接の入熱量の範囲では、入熱量不足となる。なお、溶加材の長さ方向に垂直な断面形状が、上記したような円形でない場合には、その断面形状の断面積から換算した円の直径が上記した範囲となることが好ましい。
【００３２】
また、被覆工程Ｓ１２において、ＴＩＧ溶接は、平均入熱量を低減する目的から、ＴＩＧパルス溶接を使用することが好ましい。ＴＩＧパルス溶接において、例えば、１０Ｈｚ以上の周波数で溶接することで、ビードの蛇行やアークのふらつきを抑制し、平均入熱熱量を低減することができる。また、ＴＩＧパルス溶接における周波数の上限値は、プール（溶融池）の拡がりを制御する目的から、２５Ｈｚ程度である。
【００３３】
ここで、被覆工程におけるＴＩＧ溶接の際に溶加材に供給される入熱量は、８００〜１５００Ｊ／ｃｍであることが好ましい。ここで、この熱量の範囲が好ましいのは、入熱量が８００Ｊ／ｃｍよりも小さい場合には、溶加材および金属部品２０、２１（母材）の溶融が不十分となり、ビードの形状が不安定な不整ビードとなるからである。一方、入熱量が１５００Ｊ／ｃｍを超える場合には、ビードは良好に形成されるものの、母材の希釈が大きくなり、低入熱のＴＩＧパルス溶接の特性を十分に発揮できないからである。また、熱量が１５００Ｊ／ｃｍを超える場合には、溶接割れなどが生じやすくなる。また、特に、ビード形状の安定化の理由から、入熱量を９００〜１４００Ｊ／ｃｍとすることがさらに好ましい。
【００３４】
ここで、上記した直径の範囲の溶加材を使用して、この入熱量の範囲でＴＩＧ溶接する際、溶加材の供給速度（供給量）は、適正な溶着量によりビード形状を安定化させる目的から、１０００〜３０００ｍｍ／分とすることが好ましい。
【００３５】
上記した溶接工程を経て、本発明の一の実施の形態の金属部品の溶接方法が完了する。
【００３６】
本溶接方法で溶接された金属部品２０、２１は、図４に示すように、開先加工させた端部２０ａ、２１ａ間には、６００系Ｎｉ合金または金属部品２０、２１を構成する材料からなるビード２２が積層形成された接合部３０が構成されている。また、接合部３０の表面３０ａ、３０ｂおよびこの接合部近傍の金属部品２０、２１の表面２０ｂ、２０ｃ、２１ｂ、２１ｃは、６９０系Ｎｉ合金からなるビード４０によって隙間なく覆われている。
【００３７】
ここで、本発明の金属部品の溶接方法の適用用途は、特に限定されるものではないが、例えば、原子力発電プラントの、制御棒駆動機構、蒸気発生器および圧力容器の金属部品における溶接部位の溶接などに適用することができる。例えば、このように、原子力プラントに使用させる金属部品における溶接部位の溶接に、本発明の金属部品の溶接方法を適用することで、例えば、冷却水などによる腐食を抑制しつつ、耐溶接割れ性に優れた接合部を構成することができる。
【００３８】
上記した本発明の一の実施の形態の金属部品の溶接方法、およびこの金属部品の溶接方法によって溶接された金属部品によれば、接合部３０が６００系Ｎｉ合金または金属部品２０、２１を構成する材料で形成されているため、耐熱性および耐溶接割れ性に優れた接合部３０が得られる。さらに、接合部３０の表面３０ａ、３０ｂおよびこの接合部近傍の金属部品２０、２１の表面２０ｂ、２０ｃ、２１ｂ、２１ｃが６９０系Ｎｉ合金で覆われているため、耐熱性および耐食性に優れた接合部３０が得られる。
【００３９】
また、被覆工程におけるＴＩＧ溶接の際に使用する溶加材の直径を上記した所定の範囲とし、この溶加材に供給される入熱量を上記した所定の範囲とすることで、溶加材として６９０系Ｎｉ合金を使用する場合であっても、耐溶接割れ性に優れた良好なビード４０を形成することができる。
【００４０】
ここで、本発明の一の実施の形態の金属部品の溶接方法は、例えば水中などで実施することも可能である。
【００４１】
図５は、本発明の一の実施の形態の金属部品の溶接方法を水中で実施する場合の概要を説明するための断面図である。
【００４２】
図５に示すように、金属部品２０、２１を水中で接合する場合、アークが点弧する溶接トーチ５０の先端部を囲うようにチャンバ５１が設けられている。また、アークが点弧する領域を不活性ガス雰囲気中とし、かつチャンバ５１内への水の浸入を防止するため、チャンバ５１には、チャンバ５１の開口５１ａに向かって、アルゴンやヘリウムなどの不活性ガス６０が流されている。これによって、チャンバ５１内は、不活性ガス６０で満たされる。
【００４３】
このように、チャンバ５１を備えたＴＩＧ溶接機を使用することで、水中において、上述した本発明の一の実施の形態の金属部品の溶接方法を実施することができる。そのため、水中などに存在する金属部品を溶接する場合においても、上述した本発明の一の実施の形態の金属部品の溶接方法における作用効果と同様の作用効果を得ることができる。
【００４４】
（ビードの評価）
次に、被覆工程におけるＴＩＧ溶接の際に使用する溶加材の直径を０．３〜０．８ｍｍとし、この溶加材に供給される入熱量を８００〜１５００Ｊ／ｃｍとすることで、良好なビード４０が得られることを説明する。なお、ここでは、図１〜図４を参照して説明する。
【００４５】
ここでは、被覆工程におけるＴＩＧ溶接の際に溶加材に供給される入熱量を変えた条件で、形成されるビード４０の良否を判定した。
【００４６】
金属部品２０、２１として、ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４）（金属部品２０）およびステンレス鋼（ＳＵＳ３１０）（金属部品２１）の異なる材料からなる、開先加工させた端部２０ａ、２１ａを有する２つの金属部品（厚さが２０ｍｍの平板）を使用した。
【００４７】
まず、図２に示すように、開先加工させた端部２０ａ、２１ａを有する２つの金属部品２０、２１の当該端部２０ａ、２１ａどうしを対向配置した。そして、６００系Ｎｉ合金であるＵＮＳ Ｎ０６０８２からなる溶加材を用いてＴＩＧパルス溶接により、開先加工させた端部２０ａ、２１ａにビード２２を積層形成し、金属部品２０、２１の端部２０ａ、２１ａどうしを接合した（接合工程Ｓ１０）。なお、溶加材の形状は、直径が０．６ｍｍの円柱状とした。ここで、ＴＩＧパルス溶接は、１４Ｈｚの低周波数で行った。
【００４８】
続いて、図３に示すように、接合された金属部品２０、２１の表面２０ｂ、２０ｃ、２１ｂ、２１ｃよりも外側に突出した接合部３０のビードをグラインダを用いて切削した（表面処理工程Ｓ１１）。これによって、接合部３０の表面３０ａ、３０ｂは、金属部品２０、２１の表面２０ｂ、２０ｃ、２１ｂ、２１ｃと同一平面となった。
【００４９】
続いて、図４に示すように、６９０系Ｎｉ合金であるＵＮＳ Ｎ０６０５４からなる溶加材を用いてＴＩＧパルス溶接により、接合部３０の表面３０ａ、３０ｂおよびこの接合部近傍の金属部品２０、２１の表面２０ｂ、２０ｃ、２１ｂ、２１ｃにビード４０を形成した（被覆工程Ｓ１２）。これによって、接合部３０の表面３０ａ、３０ｂおよびこの接合部近傍の金属部品２０、２１の表面２０ｂ、２０ｃ、２１ｂ、２１ｃは、ビード４０で隙間なく覆われた。なお、ここでのビード４０は、単層とした。なお、溶加材の形状は、直径が０．６ｍｍの円柱状とした。ここで、ＴＩＧパルス溶接は、１４Ｈｚの低周波数で行った。
【００５０】
また、この被覆工程Ｓ１２において、ＴＩＧパルス溶接の際に溶加材に供給される入熱量を８００〜１５００Ｊ／ｃｍの範囲で変化させて、溶加材の供給速度（供給量）を、１０００〜３０００ｍｍ／分の範囲で変化させて、各条件において形成されたビード４０の状態を評価した。ビード４０の状態の評価は、目視によってビード形状を評価することにより行った。
【００５１】
ＴＩＧパルス溶接の際に溶加材に供給される熱量を変化させるため、上記した直径が０．６ｍｍの溶加材の供給量（ｍｍ／分）、および溶加材の単位長さに与えられる入熱量（Ｊ／ｃｍ）を変化させた。
【００５２】
図６は、被覆工程におけるＴＩＧ溶接の際に溶加材に供給される入熱量を変えた各条件で形成されたビード４０の良否判定の結果を示す図である。図６において、○は、良好なビードを意味し、×は、不整ビードを意味する。
【００５３】
なお、良好なビードとは、ビードの表面が滑らかなビードを意味し、不整なビードとは、ビードの表面が凹凸および不連続なビードを意味する。
【００５４】
図６に示すように、溶加材に供給される入熱量が８００〜１５００Ｊ／ｃｍの範囲で良好なビードが形成された。
【００５５】
なお、ここでは、被覆工程Ｓ１２において、溶加材の直径が０．６ｍｍのものを使用したが、溶加材の直径が０．３〜０．８ｍｍの範囲では、上記した直径が０．６ｍｍのものを使用した場合の結果と同様の結果が得られた。また、接合工程Ｓ１０で使用する溶加材として、金属部品２０、２１を構成するステンレス鋼を使用した場合においても、上記した６００系Ｎｉ合金を使用した場合の結果と同様の結果が得られた。
【００５６】
以上、本発明を一実施の形態により具体的に説明したが、本発明はこれらの実施の形態にのみ限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能である。
【符号の説明】
【００５７】
２０，２１…金属部品、２０ａ，２１ａ…端部、２０ｂ，２０ｃ，２１ｂ，２１ｃ，３０ａ，３０ｂ…表面、２２，４０…ビード、３０…接合部、５０…溶接トーチ、５１…チャンバ、５１ａ…開口、６０…不活性ガス、Ｓ１０…接合工程、Ｓ１１…表面処理工程、Ｓ１２…被覆工程。
【図１】
2011230127.tif 000003
【図２】
2011230127.tif 000004
【図３】
2011230127.tif 000005
【図４】
2011230127.tif 000006
【図５】
2011230127.tif 000007
【図６】
2011230127.tif 000008