(57)【要約】【課題】シフトセレクトシャフトが周方向中立位置にセレクト操作される際にそのシフトセレクトシャフトの周方向の位置決め位置のばらつきを低減することができる車両用平行軸式変速機の変速操作機構を提供する。【解決手段】インターロック部材５４は、シフトセレクトシャフト１２が周方向中立位置に位置させられているときに、そのインターロック部材５４の自重による軸心Ｃ１まわりの回転モーメントが零となるように重心位置Ｇ２が軸心Ｃ１を含む鉛直面内に位置するように形成されていることから、周方向中立位置に位置するシフトセレクトシャフト１２に対して作用するインターロック部材５４の自重による軸心Ｃ１まわりの回転モーメントが低減され、周方向中立位置にセレクト操作されるシフトセレクトシャフト１２の周方向の位置決め位置のばらつきを低減することができる。【選択図】図５
2011122637.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外周側に向けて突設されたアーム部を備えて軸心まわりの回動可能且つ該軸心方向の移動可能に設けられ、該軸心まわりに予め定められた周方向中立位置およびそれを挟む複数のセレクト操作位置のいずれか１にセレクト操作されると共に、該軸心方向に予め定められた軸心方向中立位置およびそれを挟む一対のシフト操作位置のいずれか１にシフト操作されるシフトセレクトシャフトと、
前記アーム部に係合可能な係合凹部をそれぞれ備えて前記シフトセレクトシャフトまわりの周方向に該シフトセレクトシャフトとそれぞれ平行に複数本設けられ、該アーム部に係合された状態で該シフトセレクトシャフトがシフト操作されることによって前記軸心方向へ移動させられてギヤ段を切り換える複数のシフトフォークシャフトと、
前記シフトセレクトシャフトに前記軸心方向の相対移動可能且つ該軸心まわりの相対回動不能に支持され、該シフトセレクトシャフトのアーム部を前記複数のシフトフォークシャフトの係合凹部のいずれか１と係合させつつ、該複数のシフトフォークシャフトの係合凹部のうち該アーム部と係合させられていない係合凹部と係合してそれを該軸心方向に拘束するインターロック部材と
を、含む車両用平行軸式変速機の変速操作機構であって、
前記インターロック部材は、前記周方向中立位置に位置する前記シフトセレクトシャフトに対して作用する該インターロック部材の自重による前記軸心まわりの回転モーメントが所定値以下となるように、前記シフトセレクトシャフトが前記周方向中立位置に位置させられているときに重心位置が該軸心を含む鉛直面を中心とする所定角度範囲内に位置するように設けられていることを特徴とする車両用平行軸式変速機の変速操作機構。
【請求項２】
前記インターロック部材は、前記シフトセレクトシャフトが前記周方向中立位置に位置させられているときに重心位置が前記軸心を含む水平面よりも下方に位置するように設けられていることを特徴とする請求項１の車両用平行軸式変速機の変速操作機構。
【請求項３】
前記インターロック部材は、重心位置が該インターロック部材の前記軸心方向の幅寸法の中心を基準とする所定範囲内に位置するように設けられていることを特徴とする請求項１または２の車両用平行軸式変速機の変速操作機構。
【請求項４】
前記インターロック部材は、前記シフトセレクトシャフトの外周側において該シフトセレクトシャフトのアーム部の周方向の一側および他側にそれぞれ配設され、前記複数のシフトフォークシャフトの係合凹部のうち該アーム部の一側および他側に位置する係合凹部と係合してそれを前記軸心方向に拘束する第１ストッパ部および第２ストッパ部を備え、
該第１ストッパ部および該第２ストッパ部のうち前記シフトセレクトシャフトが前記周方向中立位置に位置させられているときに重力に従って相対的に大きな前記軸心まわりの回転モーメントを発生させる一方には重量軽減部が設けられ、および／または他方には重量増量部が設けられていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１の車両用平行軸式変速機の変速操作機構。
【請求項５】
前記第１ストッパ部および第２ストッパ部は、前記シフトセレクトシャフトが前記周方向中立位置に位置させられているときに重力に従ってそれぞれ発生する前記軸心まわりのトルクが逆向きで同じ大きさとなるようにそれぞれ形成されていることを特徴とする請求項４の車両用平行軸式変速機の変速操作機構。
【請求項６】
外周側に向けて突設されたアーム部を備えて軸心まわりの回動可能且つ該軸心方向の移動可能に設けられ、該軸心まわりに予め定められた周方向中立位置およびそれを挟む複数のセレクト操作位置のいずれか１にセレクト操作されると共に、該軸心方向に予め定められた軸心方向中立位置およびそれを挟む一対のシフト操作位置のいずれか１にシフト操作されるシフトセレクトシャフトと、
前記アーム部に係合可能な係合凹部をそれぞれ備えて前記シフトセレクトシャフトまわりの周方向に該シフトセレクトシャフトとそれぞれ平行に複数本設けられ、該アーム部に係合された状態で該シフトセレクトシャフトがシフト操作されることによって前記軸心方向へ移動させられてギヤ段を切り換える複数のシフトフォークシャフトと、
前記シフトセレクトシャフトに前記軸心方向の相対移動可能且つ該軸心まわりの相対回動不能に支持され、該シフトセレクトシャフトのアーム部を前記複数のシフトフォークシャフトの係合凹部のいずれか１と係合させつつ、該複数のシフトフォークシャフトの係合凹部のうち該アーム部と係合させられていない係合凹部と係合してそれを該軸心方向に拘束するインターロック部材と
を、含む車両用平行軸式変速機の変速操作機構であって、
前記周方向中立位置に位置する前記シフトセレクトシャフトの軸心まわりの回転モーメントが所定値以下となるように、前記シフトセレクトシャフトが前記周方向中立位置に位置させられているときに該シフトセレクトシャフトに相対回動不能に設けられた複数の部材の総合重心位置が該軸心を含む鉛直面を中心とする所定角度範囲内に位置するように設けられていることを特徴とする車両用平行軸式変速機の変速操作機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用平行軸式変速機の変速操作機構に関し、特に、周方向中立位置にセレクト操作されるシフトセレクトシャフトの周方向の位置決め位置のばらつきを低減するための技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
外周側に向けて突設されたアーム部を備えて軸心まわりの回動可能且つ前記軸心方向の移動可能に設けられ、前記軸心まわりに予め定められた周方向中立位置およびそれを挟む複数のセレクト操作位置のいずれか１にセレクト操作されると共に、前記軸心方向に予め定められた軸心方向中立位置およびそれを挟む一対のシフト操作位置のいずれか１にシフト操作されるシフトセレクトシャフトと、前記アーム部に係合可能な係合凹部をそれぞれ備えて前記シフトセレクトシャフトまわりの周方向にそれと平行に複数本設けられ、前記アーム部に係合された状態で前記シフトセレクトシャフトがシフト操作されることによって前記軸心方向へ移動させられてギヤ段を切り換える複数のシフトフォークシャフトとを備えた車両用平行軸式変速機の変速操作機構が知られている。例えば、特許文献１に記載されたものがそれである。
【０００３】
上記特許文献１の変速操作機構は、前記シフトセレクトシャフトに前記軸心方向の相対移動可能且つ前記軸心まわりの相対回動不能に支持され、前記アーム部を前記複数のシフトフォークシャフトの係合凹部のいずれか１と係合させつつ、それら複数のシフトフォークシャフトの係合凹部のうち前記アーム部と係合させられていない係合凹部と係合してそれを前記軸心方向に拘束するインターロック部材を備えている。このように、インターロック部材によって複数の係合凹部のうちアーム部と係合させられていない係合凹部が軸心方向に拘束されることにより、変速操作機構によってギヤ段が二重に選択される状態が阻止される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−１３２３５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、上記従来の車両用平行軸式変速機の変速操作機構では、シフトセレクトシャフトが周方向中立位置にセレクト操作されるときに、周方向中立位置に位置するシフトセレクトシャフトに対してインターロック部材の自重による軸心まわりの回転モーメントが作用することでそのシフトセレクトシャフトの周方向の位置決め位置がばらつくという問題があった。そのため、例えば、シフトセレクトシャフト或いはそれに連結された操作部材のセレクト操作量を検出するためのストロークセンサを初期化するときに零点を精度よく設定することができず、上記セレクト操作量を精度よく検出することができないという問題があった。
【０００６】
本発明は以上の事情を背景としてなされたものであり、その目的とするところは、シフトセレクトシャフトが周方向中立位置にセレクト操作される際にそのシフトセレクトシャフトの周方向の位置決め位置のばらつきを低減することができる車両用平行軸式変速機の変速操作機構を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
かかる目的を達成するための請求項１にかかる発明の要旨とするところは、(a-1) 外周側に向けて突設されたアーム部を備えて軸心まわりの回動可能且つ前記軸心方向の移動可能に設けられ、前記軸心まわりに予め定められた周方向中立位置およびそれを挟む複数のセレクト操作位置のいずれか１にセレクト操作されると共に、前記軸心方向に予め定められた軸心方向中立位置およびそれを挟む一対のシフト操作位置のいずれか１にシフト操作されるシフトセレクトシャフトと、(a-2) 前記アーム部に係合可能な係合凹部をそれぞれ備えて前記シフトセレクトシャフトまわりの周方向に該シフトセレクトシャフトとそれぞれ平行に複数本設けられ、前記アーム部に係合された状態で前記シフトセレクトシャフトがシフト操作されることによって前記軸心方向へ移動させられて変速機構のギヤ段を切り換える複数のシフトフォークシャフトと、(a-3) 前記シフトセレクトシャフトに前記軸心方向の相対移動可能且つ前記軸心まわりの相対回動不能に支持され、前記シフトセレクトシャフトのアーム部を前記複数のシフトフォークシャフトの係合凹部のいずれか１と係合させつつ、前記複数のシフトフォークシャフトの係合凹部のうち前記アーム部と係合させられていない係合凹部と係合してそれを前記軸心方向に拘束するインターロック部材とを、含む車両用平行軸式変速機の変速操作機構であって、(b) 前記インターロック部材は、前記周方向中立位置に位置する前記シフトセレクトシャフトに対して作用する前記インターロック部材の自重による前記軸心まわりの回転モーメントが所定値以下となるように、前記シフトセレクトシャフトが前記周方向中立位置に位置させられたときに重心位置が前記軸心を含む鉛直面を中心とする所定角度範囲内に位置するように設けられていることにある。
【０００８】
また、請求項２にかかる発明の要旨とするところは、請求項１にかかる発明において、前記インターロック部材は、前記シフトセレクトシャフトが前記周方向中立位置に位置させられているときに重心位置が前記軸心を含む水平面よりも下方に位置するように設けられていることにある。
【０００９】
また、請求項３にかかる発明の要旨とするところは、請求項１または２にかかる発明において、前記インターロック部材は、重心位置がそのインターロック部材の前記軸心方向の幅寸法の中心を基準とする所定範囲内に位置するように設けられていることにある。
【００１０】
また、請求項４にかかる発明の要旨とするところは、請求項１乃至３のいずれか１にかかる発明において、(a) 前記インターロック部材は、前記シフトセレクトシャフトの外周側においてそのシフトセレクトシャフトのアーム部の周方向の一側および他側にそれぞれ配設され、前記複数のシフトフォークシャフトの係合凹部のうち前記アーム部の一側および他側に位置する係合凹部と係合してそれを前記軸心方向に拘束する第１ストッパ部および第２ストッパ部を備え、(b) それら第１ストッパ部および第２ストッパ部のうち前記シフトセレクトシャフトが前記周方向中立位置に位置させられているときに重力に従って相対的に大きな前記軸心まわりの回転モーメントを発生させる一方には重量軽減部が設けられ、および／または他方には重量増量部が設けられていることにある。
【００１１】
また、請求項５にかかる発明の要旨とするところは、請求項４にかかる発明において、前記第１ストッパ部および第２ストッパ部は、前記シフトセレクトシャフトが前記周方向中立位置に位置させられているときに重力に従ってそれぞれ発生する前記軸心まわりのトルクが逆向きで同じ大きさとなるようにそれぞれ形成されていることにある。
【００１２】
また、請求項６にかかる発明の要旨とするところは、(a-1) 外周側に向けて突設されたアーム部を備えて軸心まわりの回動可能且つ前記軸心方向の移動可能に設けられ、前記軸心まわりに予め定められた周方向中立位置およびそれを挟む複数のセレクト操作位置のいずれか１にセレクト操作されると共に、前記軸心方向に予め定められた軸心方向中立位置およびそれを挟む一対のシフト操作位置のいずれか１にシフト操作されるシフトセレクトシャフトと、(a-2) 前記アーム部に係合可能な係合凹部をそれぞれ備えて前記シフトセレクトシャフトまわりの周方向に該シフトセレクトシャフトとそれぞれ平行に複数本設けられ、前記アーム部に係合された状態で前記シフトセレクトシャフトがシフト操作されることによって前記軸心方向へ移動させられて変速機構のギヤ段を切り換える複数のシフトフォークシャフトと、(a-3) 前記シフトセレクトシャフトに前記軸心方向の相対移動可能且つ前記軸心まわりの相対回動不能に支持され、前記シフトセレクトシャフトのアーム部を前記複数のシフトフォークシャフトの係合凹部のいずれか１と係合させつつ、前記複数のシフトフォークシャフトの係合凹部のうち前記アーム部と係合させられていない係合凹部と係合してそれを前記軸心方向に拘束するインターロック部材とを、含む車両用平行軸式変速機の変速操作機構であって、(b) 前記周方向中立位置に位置する前記シフトセレクトシャフトの軸心まわりの回転モーメントが所定値以下となるように、前記シフトセレクトシャフトが前記周方向中立位置に位置させられているときにそのシフトセレクトシャフトに相対回動不能に設けられた複数の部材の総合重心位置が前記軸心を含む鉛直面を中心とする所定角度範囲内に位置するように設けられていることにある。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１にかかる発明の車両用手動変速機の変速操作機構によれば、前記インターロック部材は、前記シフトセレクトシャフトが前記周方向中立位置に位置させられたときに重心位置が前記軸心を含む鉛直面を中心とする所定角度範囲内に位置するように設けられていることから、周方向中立位置に位置するシフトセレクトシャフトに対して作用するインターロック部材の自重による軸心まわりの回転モーメントが低減されるので、シフトセレクトシャフトが周方向中立位置に位置させられ易くなり、周方向中立位置にセレクト操作されるシフトセレクトシャフトの周方向の位置決め位置のばらつきを低減することができる。そのため、シフトセレクトシャフト或いはそれに連結された操作部材のセレクト操作量を検出するためのストロークセンサを初期化するときに零点を精度よく設定することができ、上記セレクト操作量を精度よく検出することができるという効果が得られる。
【００１４】
また、請求項２にかかる発明の車両用手動変速機の変速操作機構によれば、前記インターロック部材は、前記シフトセレクトシャフトが前記周方向中立位置に位置させられているときに重心位置が前記軸心を含む水平面よりも下方に位置するように設けられていることから、セレクト操作されるシフトセレクトシャフトにはそれを周方向中立位置に位置させるようにインターロック部材の自重による軸心まわりの回転モーメントが作用するので、シフトセレクトシャフトが周方向中立位置に位置させられ易くなり、周方向中立位置にセレクト操作されるシフトセレクトシャフトの周方向位置のばらつきを低減することができる。
【００１５】
また、請求項３にかかる発明の車両用手動変速機の変速操作機構によれば、前記インターロック部材は、重心位置がそのインターロック部材の前記軸心方向の幅寸法の中心を基準とする所定範囲内に位置するように設けられていることから、シフトセレクトシャフトに作用するインターロック部材の自重による軸心に直交する直線まわりの回転モーメントが低減されるので、シフトセレクトシャフトの軸心まわりの回転抵抗が低減される。それ故に、シフトセレクトシャフトが周方向中立位置に位置させられ易くなり、周方向中立位置にセレクト操作されるシフトセレクトシャフトの周方向位置のばらつきを低減することができる。
【００１６】
また、請求項４にかかる発明の車両用手動変速機の変速操作機構によれば、前記第１ストッパ部および第２ストッパ部のうち前記シフトセレクトシャフトが前記周方向中立位置に位置させられているときに重力に従って相対的に大きな前記軸心まわりの回転モーメントを発生させる一方には重量軽減部が設けられ、および／または他方には重量増量部が設けられていることから、周方向中立位置に位置するシフトセレクトシャフトに対して作用するインターロック部材の自重による軸心まわりの回転モーメントが低減されるので、周方向中立位置にセレクト操作されるシフトセレクトシャフトの周方向の位置決め位置のばらつきを低減することができる。
【００１７】
また、請求項５にかかる発明の車両用手動変速機の変速操作機構によれば、前記第１ストッパ部および第２ストッパ部は、前記シフトセレクトシャフトが前記周方向中立位置に位置させられているときに重力に従ってそれぞれ発生する前記軸心まわりのトルクが逆向きで同じ大きさとなるようにそれぞれ形成されていることから、周方向中立位置に位置するシフトセレクトシャフトに対して作用するインターロック部材の自重による軸心まわりの回転モーメントが零となるので、周方向中立位置にセレクト操作されるシフトセレクトシャフトの周方向の位置決め位置のばらつきを低減することができる。
【００１８】
また、請求項６にかかる発明の車両用手動変速機の変速操作機構によれば、前記周方向中立位置に位置する前記シフトセレクトシャフトの軸心まわりの回転モーメントが所定値以下となるように、前記シフトセレクトシャフトが前記周方向中立位置に位置させられているときにそのシフトセレクトシャフトに相対回動不能に設けられた複数の部材の総合重心位置が前記軸心を含む鉛直面を中心とする所定角度範囲内に位置するように設けられていることから、シフトセレクトシャフトにその軸心まわりの相対回転不能に装着される部品を考慮してもシフトセレクトシャフトが周方向中立位置に位置させられ易くなり、その周方向中立位置にセレクト操作されるシフトセレクトシャフトの周方向の位置決め位置のばらつきを一層低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の一実施例の車両用平行軸式変速機の変速操作機構を示す図である。
【図２】図１のII-II矢視部断面を示す断面図である。
【図３】図１のIII-III矢視部断面を示す断面図である。
【図４】図１に示すシフトセレクトシャフト、シフト操作レバー、およびインターロック部材を示す斜視図である。
【図５】図１のインターロック部材をV矢視方向から示すインターロック部材の正面図である。
【図６】図５のインターロック部材をVI矢視方向から示すインターロック部材の側面図である。
【図７】図２のVII-VII矢視部断面を展開して示す断面図である。
【図８】従来のインターロック部材の一例を示す正面図である。
【図９】図８のIX矢視部を示す従来のインターロック部材の側面図である。
【図１０】運転者により操作される変速操作レバーの操作路を示すと共に、その操作路のうちシフトセレクトシャフトの周方向中立位置に対応する予め定められたニュートラル位置に操作される変速操作レバーのばらつき範囲を矢印で示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の一実施例を図面を参照して詳細に説明する。なお、以下の実施例において図は適宜簡略化或いは変形されており、各部の寸法比および形状等は必ずしも正確に描かれていない。
【実施例】
【００２１】
図１は、本発明の一実施例の車両用平行軸式変速機の変速操作機構１０を示す図である。上記車両用平行軸式変速機は、例えば、相互に平行に設けられた入力軸および出力軸と、それら軸間に設けられたギヤ比が異なり且つ常時噛み合う複数対のギヤ対と、それら複数対のギヤ対の動力伝達状態を選択的に切り換える複数の同期噛合クラッチとを備える良く知られた所謂常時噛合型平行軸式の変速機構を含んで構成されている。本実施例の変速機構は、例えば、ギヤ比の異なる６対のギヤ対とそれらギヤ対にそれぞれ設けられた６つの同期噛合クラッチとを備えている。そして、上記６対のギヤ対のいずれか１が選択的に動力伝達状態とされることにより、ギヤ比の異なる第１ギヤ段乃至第６ギヤ段の間の変速が行われる。変速操作機構１０は、上記変速機構の６つの同期噛合クラッチの係合状態を切り換えることによって上記６対のギヤ段の動力伝達状態を選択的に切り換えるためのものである。
【００２２】
変速操作機構１０は、それを収容する図１には示されていないトランスミッションケース３２（図３）内において、相互に平行な軸心Ｃ１乃至Ｃ４方向にそれぞれ長手状を成すシフトセレクトシャフト１２および第１シフトフォークシャフト１４乃至第３シフトフォークシャフト１８を備えている。
【００２３】
図２は、図１のII-II矢視部断面を示す断面図である。図１および図２に示すように、上記シフトセレクトシャフト１２は、軸心Ｃ１方向に長手状を成し、図示しないトランスミッションケース内に設けられた例えば軸受などによって軸心Ｃ１まわりの回動可能且つ軸心Ｃ１方向の移動可能に両端部が支持された軸部１２ａと、その軸部１２ａの外周部から部分的に外側へ向けて一体に突設されたアーム部１２ｂとを備えている。このシフトセレクトシャフト１２は、軸心Ｃ１まわりに予め定められた周方向中立位置およびそれを挟む一対のセレクト操作位置のいずれか１にセレクト操作されると共に、軸心Ｃ１方向に予め定められた軸心方向中立位置およびそれを挟む一対のシフト操作位置のいずれか１にシフト操作される。なお、図１は、シフトセレクトシャフト１２が上記周方向中立位置および軸心方向中立位置に位置させられた状態を示している。
【００２４】
上記第１シフトフォークシャフト１４乃至第３シフトフォークシャフト１８は、それぞれ軸心Ｃ２乃至Ｃ４方向に長手状を成し、図示しないトランスミッションケース内にそれぞれ設けられた例えば軸受などによってそれぞれ軸心Ｃ２乃至Ｃ４方向に移動可能に両端部が支持された軸部１４ａ乃至１８ａと、図２に示すように、それぞれ軸部１４ａ乃至１８ａの外周部から部分的にシフトセレクトシャフト１２に向けて一体に突設され、その先端部に軸心Ｃ１と平行な方向においてシフトセレクトシャフト１２のアーム部１２ｂの先端部と係合可能な係合凹部２０がそれぞれ形成された係合アーム部１４ｂ乃至１８ｂとを備えている。これら第１シフトフォークシャフト１４乃至第３シフトフォークシャフト１８は、係合アーム部１４ｂ乃至１８ｂの係合凹部２０がシフトセレクトシャフト１２まわりの周方向に連ねられた状態でそれぞれシフトセレクトシャフト１２と平行に配設されている。
【００２５】
上記第１シフトフォークシャフト１４は、例えば、前記複数の同期噛合クラッチのうち第１ギヤ段および第２ギヤ段の成立に関与する同期噛合クラッチの入力部材としての図示しないスリーブに対して、軸心Ｃ２に平行な方向に係合するフォーク部１４ｃを備えている。また、上記第２シフトフォークシャフト１６は、例えば、前記複数の同期噛合クラッチのうち第３ギヤ段および第４ギヤ段の成立に関与する同期噛合クラッチの入力部材としての図示しないスリーブに対して、軸心Ｃ３に平行な方向に係合するフォーク部１６ｃを備えている。また、上記第３シフトフォークシャフト１８は、例えば、前記複数の同期噛合クラッチのうち第５ギヤ段および第６ギヤ段の成立に関与する同期噛合クラッチの入力部材としての図示しないスリーブに対して、軸心Ｃ４に平行な方向に係合するフォーク部１８ｃを備えている。これらシフトフォークシャフト１４乃至１８は、係合凹部２０がシフトセレクトシャフト１２のアーム部１２ｂに選択的に係合された状態でシフトセレクトシャフト１２がシフト操作されることによって、それぞれ軸心Ｃ２乃至Ｃ４方向へ選択的に移動させられ、第１ギヤ段乃至第６ギヤ段のいずれか１を選択的に成立させる。
【００２６】
また、変速操作機構１０は、シフトセレクトシャフト１２の軸心Ｃ１まわりの回動に節度を与えると共にシフトセレクトシャフト１２を前記周方向中立位置に位置決めするための周方向位置決め機構２２を備えている。図３は、図１のIII-III矢視部断面を示す断面図である。図１および図３に示すように、上記周方向位置決め機構２２は、シフトセレクトシャフト１２の外周面に嵌め入れられて例えばスプリングピン２４によりシフトセレクトシャフト１２に一体に固定された円筒状の基部２６ａと、その基部２６ａから外周側へ突設され、円筒状の外周面にカム面２８が形成されたカム部２６ｂとを有するカムレバー２６を備えている。このカムレバー２６は、シフトセレクトシャフト１２に相対回動不能に設けられた部材であって、重心位置がシフトセレクトシャフト１２の軸心Ｃ１を含む鉛直面内に位置するように形成されている。また、周方向位置決め機構２２は、トランスミッションケース３２の軸心Ｃ１に直交する方向に貫通して設けられつつ軸心Ｃ１の外周側の一端部がプラグ３４により塞がれた円筒穴３６内に上記軸心Ｃ１に直交する方向に移動可能に嵌め入れられた円筒状部材であって、カム面２８に対向する一端部に相対回転自在に設けられた球体３８を有し、他端部とプラグ３４との間に所定の予荷重状態で配設されたスプリング４０によってカム面２８に向けて付勢される押付部材４２を備えている。上記カムレバー２６のカム面２８には、周方向の中間部に径方向内側に凹む凹部４４が形成されている。上記凹部４４は、シフトセレクトシャフト１２が前記予め定められた周方向中立位置に位置させられたときに押付部材４２の球体３８がその凹部４４に落ち込むように形成されている。そして、カム面２８は、凹部４４から周方向の両端部に向かうほど軸心Ｃ５からの距離が長くなるように形成されている。これにより、シフトセレクトシャフト１２には、押付部材４２の球体３８がカムレバー２６のカム面２８の凹部４４に落ち込もうとする力すなわち前記周方向中立位置に位置させようとする力が作用する。また、シフトセレクトシャフト１２には、そのシフトセレクトシャフト１２が前記周方向中立位置から回動させられるほど大きくなる押付力が周方向位置決め機構２２から与えられる。その押付力は、シフトセレクトシャフト１２の回転抵抗となって現れるため、その押付力の大小に応じてシフトセレクトシャフト１２の回動に節度が与えられる。
【００２７】
図１に戻って、変速操作機構１０は、シフトセレクトシャフト１２をシフト操作するためのシフト操作レバー４６と、シフトセレクトシャフト１２をセレクト操作するためのシフト操作レバー４８とを備えている。
【００２８】
上記シフト操作レバー４６は、前記トランスミッションケース３２内外を貫通して設けられ、軸心Ｃ１に平行な方向に直交する軸心Ｃ５まわりに回動可能に上記トランスミッションケース３２に支持された回動軸部４６ａと、その回動軸部４６ａの両端部のうち上記トランスミッションケース３２外の一端部から外周側へ一体に突設された入力アーム部４６ｂと、上記トランスミッションケース３２内の他端部から外周側へ一体に突設されると共にその突き出した先端部が軸心Ｃ１方向においてシフトセレクトシャフト１２と係合させられた出力アーム部４６ｃとを備えている。上記入力アーム部４６ｂは、それに設けられた突起５０に一端部が連結されると共に他端部が運転者により操作される後述の図１０に示すような変速操作レバー６２に連結される図示しないシフトケーブルによって、変速操作レバー６２と接続されている。シフト操作レバー４６は、その変速操作レバー６２の変速操作に関連して伝達されるシフト操作力に従って軸心Ｃ５まわりに回動操作される。そして、出力アーム部４６ｃの軸心Ｃ５まわりの回動運動がシフトセレクトシャフト１２の軸心Ｃ１方向の直線運動に変換されて、シフトセレクトシャフト１２がシフト操作されるようになっている。
【００２９】
前記シフト操作レバー４８は、前記トランスミッションケース３２内外を貫通して設けられ、軸心Ｃ１に平行な方向に直交する軸心Ｃ６まわりに回動可能に上記トランスミッションケース３２に支持された回動軸部４８ａと、その回動軸部４８ａの両端部のうち上記トランスミッションケース３２外の一端部から外周側へ一体に突設された入力アーム部４８ｂと、上記トランスミッションケース３２内の他端部から外周側へ一体に突設されると共にその突き出した先端部が後述のインターロック部材５４を介して軸心Ｃ１まわりの周方向においてシフトセレクトシャフト１２と係合させられた出力アーム部４８ｃとを備えている。上記入力アーム部４８ｂは、それに設けられた突起５２に一端部が連結されると共に他端部が前記変速操作レバー６２に連結される図示しないセレクトケーブルによって、前記変速操作レバー６２と接続されている。シフト操作レバー２０は、その変速操作レバー６２の変速操作に関連して伝達されるセレクト操作力に従って軸心Ｃ６まわりに回動操作される。そして、出力アーム部４８ｃの軸心Ｃ６まわりの回動運動がシフトセレクトシャフト１２の軸心Ｃ１まわりの回動運動に変換されて、シフトセレクトシャフト１２がセレクト操作されるようになっている。
【００３０】
また、変速操作機構１０は、シフト操作レバー４８のセレクト操作力をシフトセレクトシャフト１２へ伝達するため、および前記同期噛合クラッチの二重係合状態を阻止するためのインターロック部材５４を備えている。図４は、図１に示すシフトセレクトシャフト１２、シフト操作レバー４８、およびインターロック部材５４を示す斜視図である。また、図５は、図１のインターロック部材５４をV矢視方向から示すインターロック部材５４の正面図である。また、図６は、図５のインターロック部材５４をVI矢視方向から示すインターロック部材５４の側面図である。図１乃至図２および図４乃至図６に示すように、インターロック部材５４は、シフトセレクトシャフト１２に軸心Ｃ１方向の相対移動可能且つ軸心Ｃ１まわりの相対回動不能に支持された部分円筒状の基部５４ａと、周方向においてセレクト操作レバー４８の出力アーム部４８ｃを挟んで相対向する一対の対向面５６を有して基部５４ａから径方向外側へ一体に突設され、上記出力アーム部４８ｃの軸心Ｃ６まわりの回動操作力すなわちセレクト操作力を受けてシフトセレクトシャフト１２を軸心Ｃ１まわりに回動させるためのセレクト操作力伝達部５４ｂと、シフトセレクトシャフト１２の外周側においてアーム部１２ｂの周方向の一側および他側にそれぞれ配設された一対の扇板状部材であって、第１シフトフォークシャフト１４乃至第３シフトフォークシャフト１８の係合凹部２０のうちアーム部１２ｂの一側および他側に位置する係合凹部２０と係合してそれを軸心Ｃ１方向に拘束する一対の第１シフトフォークシャフト１４側の第１ストッパ部５４ｃおよび第３シフトフォークシャフト１８側の第２ストッパ部５４ｄとを、備えている。
【００３１】
図７は、図２のVII-VII矢視部断面を展開して示す断面図である。図２および図７に示すように、例えば、シフトセレクトシャフト１２が前記周方向中立位置に位置させられたときには、シフトセレクトシャフト１２のアーム部１２ｂがインターロック部材５４の第１ストッパ部５４ｃおよび第２ストッパ部５４ｄによって第２シフトフォークシャフト１６の係合凹部２０と係合可能な周方向位置に位置させられる。このとき、第１ストッパ部５４ｃが第１シフトフォークシャフト１４の係合凹部２０と係合しつつ第２ストッパ部５４ｄが第３シフトフォークシャフト１８の係合凹部２０と係合することで、それら第１シフトフォークシャフト１４および第３シフトフォークシャフト１８が軸心Ｃ１方向の移動不能に拘束される。そのため、第１シフトフォークシャフト１４乃至第３シフトフォークシャフト１８のうち少なくとも２つ以上が作動させられることに起因する前記同期噛合クラッチの二重係合状態が阻止されるようになっている。
【００３２】
図８は、従来のインターロック部材５８の一例を示す正面図であって、図９は、その図８のIX矢視部を示す従来のインターロック部材５８の側面図である。図８および図９に示すように、従来のインターロック部材５８は、図示しないシフトセレクトシャフト１２が前記周方向中立位置に位置させられたときに重心位置Ｇ１が、軸心Ｃ１を含む水平面Ａ２よりも上方であって軸心Ｃ１を含む鉛直面Ａ１から第１ストッパ部５８ｃ側に離間して位置するように形成されている。また、図９に示すように、従来のインターロック部材５８は、重心位置Ｇ１がインターロック部材５４の軸心Ｃ１方向の幅寸法Ｌの中心位置（中心）Ａ３から図１に示されるセレクト操作レバー４８側すなわち紙面の右側に離間して位置するように形成されている。このように重心位置Ｇ１が軸心Ｃ１を含む鉛直面Ａ１から第１ストッパ部５４ｃ側へ離れているインターロック部材５８では、シフトセレクトシャフト１２が前記周方向中立位置に位置させられているときに、第２ストッパ部材５８ｄに比べて第１ストッパ部材５８ｃの方が重力に従って相対的に大きな軸心Ｃ１まわりの回転モーメントを発生させる。
【００３３】
これに対して、図５に示す本実施例のインターロック部材５４の第１ストッパ部５４ｃには、軸心Ｃ１方向に貫通する貫通穴６０が形成されることによってその第１ストッパ部５４ｃの重量を軽減させるための重量軽減部６２が設けられている。また、第２ストッパ部５４ｄには、外周部に肉付けが施されることによってその第２ストッパ部５４ｄの重量を増量させるための重量増量部６４が設けられている。なお、図５に示す二点鎖線は従来のものとの形状比較のために従来のインターロック部材５８の外周面を示すものである。これによって、本実施例のインターロック部材５４は、従来のインターロック部材５８に比較して重心位置Ｇ２が第２ストッパ部５４ｄ側に移動させられ、重心位置Ｇ２が鉛直面Ａ１内に位置するように形成されている。したがって、シフトセレクトシャフト１２が前記周方向中立位置に位置させられているときには、第１ストッパ部５４ｃおよび第２ストッパ部５４ｄの重力に従ってそれぞれ発生する軸心Ｃ１まわりのトルクが逆向きで実質的に同じ大きさとなる。それに加えて、シフトセレクトシャフト１２が前記周方向中立位置に位置させられた状態においてはセレクト操作力伝達部５４ｂが鉛直面Ａ１に対して左右対照的に形成されていることによって、前記周方向中立位置に位置するシフトセレクトシャフト１２に対して作用するインターロック部材５４の自重による軸心Ｃ１まわりの回転モーメントが零となる。また、本実施例のインターロック部材５４は、重量増量部６４が重量軽減部６２に比較して下方に設けられることによって、従来のインターロック部材５８に比較して重心位置Ｇ２が下方に移動させられている。
【００３４】
さらに、従来のインターロック部材５８を示す図９に対して、図６に示す本実施例のインターロック部材５４のセレクト操作力伝達部５４ｂは、図１に示される軸心Ｃ１方向のセレクト操作レバー４８側すなわち紙面の右側が除去されている。なお、図６に示す二点鎖線は従来のものとの形状比較のために従来のインターロック部材５８の外周面を示すものである。これによって、本実施例のインターロック部材５４は、重心位置Ｇ２がセレクト操作レバー４８とは反対側に移動させられ、重心位置Ｇ２が幅寸法Ｌの中心位置Ａ３に位置するように形成されている。また、水平面Ａ２よりも上方の重量が軽減されることによって重心位置Ｇ２が下方へ移動させられ、上述のように重量増量部６４が重量軽減部６２に比較して下方に設けられることと相俟って重心位置Ｇ２が水平面Ａ２よりも下方へ位置させられている。
【００３５】
図１０は、運転者により操作される変速操作レバー６６の操作路６８を示すと共に、その操作路６８のうちシフトセレクトシャフト１２の周方向中立位置に対応する予め定められたニュートラル位置Ｎに操作される変速操作レバー６６のばらつき範囲を矢印で示す図である。図１０では、矢印ａが本実施例のインターロック部材５４を備える変速操作機構１０の変速操作レバー６６のばらつき範囲を示しており、また、矢印ｂが従来のインターロック部材５８を備える変速操作機構の変速操作レバー６６のばらつき範囲を示している。図１０において、変速操作レバー６６は、一直線上に順次位置する第１セレクト位置Ｓ１、ニュートラル位置Ｎ、および第２セレクト位置Ｓ２を結ぶセレクト方向のセレクト操作路７０と、それら第１セレクト位置Ｓ１、ニュートラル位置Ｎ、および第２セレクト位置Ｓ２をそれぞれ通り且つセレクト操作路７０と交差するシフト方向の第１シフト操作路７２、第２シフト操作路７４、および第３シフト操作路７６とを有する操作路６８に沿って操作させられる。図１０に示すように、本実施例ではニュートラル位置Ｎに操作される変速操作レバー６６のばらつき範囲が比較的小さくさせられている。これに対して、従来ではニュートラル位置Ｎに操作される変速操作レバー６６のばらつき範囲が比較的大きくなる。これは、従来のインターロック部材５８を備える変速操作機構では、前記周方向中立位置に位置させられたシフトセレクトシャフト１２に対してインターロック部材５４の自重による軸心Ｃ１まわりの回転モーメントが作用するためである。
【００３６】
上述のように、本実施例の車両用平行軸式変速機の変速操作機構１０によれば、インターロック部材５４は、シフトセレクトシャフト１２が周方向中立位置に位置させられているときに、そのインターロック部材５４の自重による軸心Ｃ１まわりの回転モーメントが零となるように重心位置Ｇ２が軸心Ｃ１を含む鉛直面内に位置するように形成されている。換言すれば、前記周方向中立位置に位置するシフトセレクトシャフト１２の軸心Ｃ１まわりの回転モーメントが零となるように、シフトセレクトシャフト１２が前記周方向中立位置に位置させられているときにそのシフトセレクトシャフト１２に相対回動不能に設けられた複数の部材すなわちインターロック部材５４およびカムレバー２６の総合重心位置が軸心Ｃ１を含む鉛直面Ａ１内に位置するように設けられている。このため、周方向中立位置に位置するシフトセレクトシャフト１２に対して作用するインターロック部材５４の自重による軸心Ｃ１まわりの回転モーメントが低減され、シフトセレクトシャフト１２が周方向中立位置に位置させられ易くなるので、周方向中立位置にセレクト操作されるシフトセレクトシャフト１２の周方向の位置決め位置のばらつきを低減することができる。そのため、シフトセレクトシャフト１２またはそれに連結された操作部材のセレクト操作時の位置決め位置のばらつき範囲を小さくすることができ、そのセレクト操作量すなわちセレクトストロークを検出するためのセレクトストロークセンサのイニシャライズを精度よく実施することができ、上記セレクトストロークを精度よく検出することができるという効果が得られる。
【００３７】
また、本実施例の車両用平行軸式変速機の変速操作機構１０によれば、インターロック部材５４は、シフトセレクトシャフト１２が周方向中立位置に位置させられているときに重心位置Ｇ２が軸心Ｃ１を含む水平面よりも下方に位置するように形成されていることから、セレクト操作されるシフトセレクトシャフト１２にはそれを周方向中立位置に位置させるようにインターロック部材５４の自重による軸心Ｃ１まわりの回転モーメントが作用するため、シフトセレクトシャフト１２が周方向中立位置に位置させられ易くなるので、周方向中立位置にセレクト操作されるシフトセレクトシャフト１２の周方向の位置決め位置のばらつきを低減することができる。また、シフトセレクトシャフト１２が周方向中立位置により速く位置させられるようになるので、セレクトストロークをより速く検出することが可能になる。
【００３８】
また、本実施例の車両用平行軸式変速機の変速操作機構１０によれば、インターロック部材５４は、重心位置Ｇ２がそのインターロック部材５４の軸心Ｃ１方向の幅寸法Ｌの中心に位置するように形成されていることから、シフトセレクトシャフト１２に作用するインターロック部材５４の自重による軸心Ｃ１に直交する直線まわりの回転モーメントが低減されるので、シフトセレクトシャフト１２の軸心Ｃ１まわりの回転抵抗が低減されてシフトセレクトシャフト１２が周方向中立位置に位置させられ易くなり、周方向中立位置にセレクト操作されるシフトセレクトシャフト１２の周方向位置のばらつきを低減することができる。
【００３９】
また、本実施例の車両用平行軸式変速機の変速操作機構１０によれば、シフトセレクトシャフト１２が前記周方向中立位置に位置させられているときに重力に従って相対的に大きな軸心Ｃ１まわりの回転モーメントを発生させる第１ストッパ部５４ｃには重量軽減部６２が設けられ、第２ストッパ部５４ｄには重量増量部６４が設けられていることから、周方向中立位置に位置するシフトセレクトシャフト１２に対して作用するインターロック部材５４の自重による軸心Ｃ１まわりの回転モーメントが低減されるので、周方向中立位置にセレクト操作されるシフトセレクトシャフト１２の周方向の位置決め位置のばらつきを低減することができる。
【００４０】
また、本実施例の車両用平行軸式変速機の変速操作機構１０によれば、シフトセレクトシャフト１２が前記周方向中立位置に位置させられているときには、第１ストッパ部５４ｃおよび第２ストッパ部５４ｄの重力に従ってそれぞれ発生する軸心Ｃ１まわりのトルクが逆向きで同じ大きさとなることから、周方向中立位置に位置するシフトセレクトシャフト１２に対して作用するインターロック部材５４の自重による軸心Ｃ１まわりの回転モーメントが零となるので、周方向中立位置にセレクト操作されるシフトセレクトシャフト１２の周方向の位置決め位置のばらつきを低減することができる。
【００４１】
以上、本発明の一実施例を図面を参照して詳細に説明したが、本発明はこの実施例に限定されるものではなく、別の態様でも実施され得る。
【００４２】
たとえば、前述の実施例において、インターロック部材５４は重心位置Ｇ２がより下方に位置するように形成されてもよい。それにより、セレクト操作されるシフトセレクトシャフト１２に対してそのシフトセレクトシャフト１２を周方向中立位置に位置させるように作用するインターロック部材５４の自重による軸心Ｃ１まわりの回転モーメントがより大きくなるので、シフトセレクトシャフト１２がより周方向中立位置に位置させられ易くなる。それ故に、周方向中立位置にセレクト操作されるシフトセレクトシャフト１２の周方向位置のばらつきを一層低減することができる。
【００４３】
また、前述の実施例において、インターロック部材５４は、シフトセレクトシャフト１２が周方向中立位置に位置させられているときに重心位置Ｇ２が軸心Ｃ１を含む鉛直面内に位置するように形成されていたが、必ずしもそのように重心位置Ｇ２が設定される必要はない。例えば、シフトセレクトシャフト１２が周方向中立位置に位置させられているときに、そのインターロック部材５４の自重による軸心Ｃ１まわりの回転モーメントが所定値以下となるように重心位置Ｇ２が軸心Ｃ１を含む鉛直面を中心とする所定角度範囲内たとえば１０度、好ましくは５度の範囲内に位置するように設けられてもよい。それでも一応の効果はある。
【００４４】
また、前述の実施例において、インターロック部材５４は、シフトセレクトシャフト１２が周方向中立位置に位置させられているときに重心位置Ｇ２が軸心Ｃ１を含む水平面よりも下方に位置するように形成されていたが、必ずしもそのように重心位置Ｇ２が設定される必要はない。例えば、重心位置Ｇ２が軸心Ｃ１を含む水平面内またはその水平面より上方に位置させられてもよい。それでも一応の効果はある。
【００４５】
また、前述の実施例において、インターロック部材５４の第１ストッパ部５４ｃおよび第２ストッパ部５４ｄには、重量軽減部６２および重量増量部６４の両方が設けられていたが、いずれか一方が設けられてもよい。
【００４６】
また、前述の実施例において、インターロック部材５４は、重心位置Ｇ２がそのインターロック部材５４の軸心Ｃ１方向の幅寸法Ｌの中心に位置するように形成されていたが、必ずしもそのように重心位置Ｇ２が設定される必要はない。
【００４７】
また、前述の実施例において、シフトセレクトシャフト１２は、変速操作レバー６６を介して操作されるシフト操作レバー４６およびセレクト操作レバー４８によりシフト操作およびセレクト操作されるようになっていたが、これに限らず、例えば、電気式或いは油圧式のアクチュエータによりシフト操作およびセレクト操作されるように構成されてもよい。
【００４８】
また、前述の実施例の構成に加えて、インターロック部材５４が所定角度範囲内にあるときにシフトセレクトシャフト１２が周方向中立位置であると判定するニュートラルセンサが備えられてもよい。そのような場合には、シフトセレクトシャフト１２の周方向中立位置のばらつきが低減されることによって、上記ニュートラルセンサの検出精度が向上させられる。
【００４９】
また、前述の実施例においては、カムレバー２６の重心位置がその回動軸心を含む鉛直面内に略位置するものであるためインターロック部材５４の重心位置Ｇ２が軸心Ｃ１を含む鉛直面Ａ１内に位置させられたものであるが、シフトセレクトシャフト１２とそれに軸心Ｃ１まわりの相対回転不能に設けられた例えばインターロック部材５４およびカムレバー２６などの装着部材との全体的な重心位置が軸心Ｃ１を含む鉛直面Ａ１内またはその鉛直面Ａ１を中心とする所定角度範囲内たとえば１０度、好ましくは５度の範囲内に位置させられ、また、それに加えて上記全体的な重心位置が軸心Ｃ１を含む水平面Ａ２よりも下方に位置させられればよい。このようにすれば、シフトセレクトシャフト１２に軸心Ｃ１まわりの相対回転不能に装着される部品を考慮してもシフトセレクトシャフト１２が前記周方向中立位置に位置させられ易くなり、その周方向中立位置にセレクト操作されるシフトセレクトシャフト１２の周方向の位置決め位置のばらつきが一層低減される。
【００５０】
なお、上述したのはあくまでも一実施形態であり、その他一々例示はしないが、本発明は、その主旨を逸脱しない範囲で当業者の知識に基づいて種々変更、改良を加えた態様で実施することができる。
【符号の説明】
【００５１】
１０：変速操作機構
１２：シフトセレクトシャフト
１２ｂ：アーム部
１４、１６、１８：シフトフォークシャフト
２０：係合凹部
５４：インターロック部材
Ａ１：鉛直面
Ａ２：水平面
Ａ３：幅方向の中心位置（中心）
Ｃ１：軸心
Ｇ１、Ｇ２：重心位置
Ｌ：幅寸法
【図１】
2011122637.tif 000003
【図２】
2011122637.tif 000004
【図３】
2011122637.tif 000005
【図４】
2011122637.tif 000006
【図５】
2011122637.tif 000007
【図６】
2011122637.tif 000008
【図７】
2011122637.tif 000009
【図８】
2011122637.tif 000010
【図９】
2011122637.tif 000011
【図１０】
2011122637.tif 000012