(57)【要約】      （修正有）【課題】母材とクロム炭化物被膜との熱膨張係数の差に起因する被膜割れを防止することができる摺動部材およびその製造方法を提供する。【解決手段】鉄系母材に、母材元素（Ｆｅ）と被覆元素（Ｃｒ）を含んだ複合炭化物（Ｆｅ，Ｃｒ）Ｃからなる中間層を介してＣｒ炭化物層を形成し、熱膨張差に起因する皮膜割れを防止した摺動部材とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉄系母材に、母材元素（Ｆｅ）と被覆種:Ａ（ＡはＣｒ，Ｖ，Ｔｉ，Ｎｂの１種または２種以上）からなる複合炭化物  (Ｆｅ，Ａ)Ｃからなる中間層を介してＡ炭化物層が被覆されていることを特徴とする摺動部材。
【請求項２】
鋼部材に、鉄とクロムの複合炭化物（Ｆｅ，Ｃｒ）Ｃからなる中間層を介してクロム炭化物層が被覆されていることを特徴とする摺動部材。
【請求項３】
（クロム炭化物層＋中間層）の厚さに対し、中間層の厚さが１６％以上であることを特徴とする請求項２に記載の摺動部材。
【請求項４】
前記中間層のＣｒ濃度はクロム炭化物層へ向けて徐々に増加することを特徴とする請求項２または３に記載の摺動部材。
【請求項５】
拡散浸透処理によって、鉄とクロムの複合炭化物（Ｆｅ，Ｃｒ）Ｃからなる中間層を介してクロム炭化物層を鋼部材に被覆する摺動部材の製造方法において、
鋼部材表面の組織がオーステナイト＋セメンタイトの状態において前記拡散浸透処理を行うことを特徴とする摺動部材の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車及び産業用機械におけるカムシャフト駆動チェーン、オイルポンプ駆動チェーン、バランサーシャフト駆動チェーン等に用いられる摺動部材の金属表面処理技術に係り、特に、摺動部材表面の炭化物皮膜の割れ防止技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車及び産業機械等には各種のチェーンが使用されており、カムシャフト駆動チェーン、オイルポンプ駆動チェーン、バランサーシャフト駆動チェーン等が挙げられる。これらチェーンにおいては、運転中にリンクがピンの周りを往復摺動するため、ピンが摩耗する。このため、チェーン用ピン等の摺動部材の耐摩耗性向上に関し様々な技術開発がなされている。例えば、特許文献１には、高面圧下においても優れた耐摩耗性を実現すべく、チェーン用連結ピンの母材となる鋼の表面に、バナジウム炭化物を主成分としかつ少量のクロム炭化物を含む炭化物層を拡散浸透処理によって形成する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−１９５３５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１における中間層は母材（Ｆｅ）と皮膜種（Ｖ）の間に中間的な硬度を持つＣｒ被膜を介装して中間層としたものである。ここで、母材（Ｆｅ）の硬度はＨＭＶ５００、Ｖ被膜の硬度はＨＭＶ２２００で、Ｃｒ被膜の硬度がＨＭＶ１５００であることから、Ｃｒ皮膜が中間的な硬度を持ち適用されている。しかしながら、母材（Ｆｅ）にＨＭＶ１５００のＣｒ皮膜を適用して焼き入れ処理を実施すると、熱膨張係数差によりＣｒ皮膜が割れることが知られているが、中間層として用いることができる適当な被膜は現在のところ提供されていないのが実情である。同様に、コーティング種としては前述のＣｒ（ＨＭＶ１５００）、Ｖ（ＨＭＶ２２００）の他にもＮｂ、Ｔｉ（ＨＭＶ３２００）等の高硬度で耐久性に優れた皮膜はあるが、皮膜処理後の焼き入れ処理（基材強化）において割れるため、量産化が困難であるのが実情である。
【０００５】
したがって、本発明は、Ｃｒ皮膜を例に取り、母材とクロム炭化物被膜との熱膨張係数の差に起因する被膜割れを防止することができる摺動部材およびその製造方法を提供することを目的としている。また、これらの技術は他皮膜種にも適用できるものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の摺動部材は、鉄系母材に、母材元素（Ｆｅ）と被覆種:Ａ（ＡはＣｒ，Ｖ，Ｔｉ，Ｎｂの１種または２種以上）からなる複合炭化物  (Ｆｅ，Ａ)Ｃからなる中間層を介してＡ炭化物層が被覆されていることを特徴とする。
【０００７】
Ｃｒ皮膜を例に取ると、本発明の摺動部材は、鋼部材に、鉄とクロムの複合炭化物（Ｆｅ，Ｃｒ）Ｃからなる中間層を介してクロム炭化物層が被覆されていることを特徴とする。この層構造を図１（ａ）に示す。図１（ａ）に示すようにこの層構造によれば、中間層の構成が母材（Ｆｅ）と皮膜種（Ｃｒ）からなり、両層の中間的な特性を持たすことが可能となり、クロム炭化物層と鋼部材の熱膨張係数の差に起因する応力を緩和することができる。この場合、（クロム炭化物層＋中間層）の厚さに対し、中間層の厚さが１６％以上であることが好ましい。中間層の厚さが１６％未満であると、前述の熱膨張係数の差に起因する応力を十分に緩和し難く、鋼部材上の被膜が割れ易くなる。また、中間層のＣｒ濃度が、クロム炭化物層へ向けて徐々に増加することが好ましく、又、Ｆｅ濃度は逆に減少することが好ましい。これにより、中間層の硬度はクロム炭化物層と鋼部材の硬度の中間程度の値を示し、すなわち中間的な特性を持ち、クロム炭化物被膜への応力集中を十分に緩和することができ、被膜割れを防止することができる。
【０００８】
また、Ｃｒ皮膜以外の層構造（Ｖ，Ｎｂ，Ｔｉ）を図１（ｂ）に示した。この場合には、Ｃｒ皮膜と同様の条件の１６％以上にて皮膜割れを防止することができる。
【０００９】
また、本発明は、拡散浸透処理によって鉄とクロムの複合炭化物（Ｆｅ，Ｃｒ）Ｃからなる中間層を介してクロム炭化物層を鋼部材に被覆する摺動部材の製造方法であり、鋼材組織はセメンタイトをあらかじめ含み、Ｆｅ−Ｃ系状態図上のオーステナイト＋セメンタイト領域で拡散浸透処理を行うことを特徴とする。鋼部材表面の組織がオーステナイト＋セメンタイトの状態であると、オーステナイト＋セメンタイト領域ではＦｅ３Ｃが安定に存在するため、外部からＣｒを供給してＦｅ３Ｃと反応させることにより、図１に示すような（Ｆｅ，Ｃｒ）Ｃからなる中間層を鋼部材表面に確実に生成することができる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、鋼部材に、鉄とクロムの複合炭化物（Ｆｅ，Ｃｒ）Ｃからなる中間層を介してクロム炭化物層の被覆を行う。このため、鋼部材とクロム炭化物層の熱膨張係数差に起因する応力を中間層により緩和することができ、鋼部材上の被膜の割れを防ぐことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の摺動部材の層構造を示す図である。
【図２】実施例における各鋼部材の炭素濃度と中間層の有無との関係を示すグラフである。
【図３】実施例における各鋼部材の被膜の断面図である。
【図４】実施例における本発明の被膜のＥＰＭＡ分析結果を示す図である。
【図５】鋼部材上の被膜に対する中間層の割合と被膜厚さとの関係を示すグラフである。
【実施例】
【００１２】
以下、具体的な実施例により本発明をさらに詳細に説明する。
はじめに、本発明の中間層の生成条件について検討を行った。０．６％以上のＣを含む鉄鋼材料、クロム含有粉末（例えば、金属クロム）、焼結防止剤（例えば、アルミナ）および促進剤（例えば、塩化アンモニウム等のハロゲン化物）からなる浸透剤を処理装置に充填し、不活性ガス流入条件下にて拡散浸透処理を行い、鋼部材にクロム炭化物を被覆した。浸炭処理後の表面炭素濃度と、拡散浸透処理温度と、この拡散浸透処理の際に鋼部材とクロム炭化物層との間に中間層が生成したかどうかの結果を表１および図２にまとめた。
【００１３】
【表１】
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【００１４】
図２は、各鋼部材の表面炭素濃度と中間層の有無との関係を示すグラフである。表１および図２より、鋼部材の表面炭素濃度が所定の値を示し、表面組織がオーステナイト＋セメンタイト領域内またはその付近にある状態で拡散浸透処理を行った本発明例１〜１３では、拡散浸透処理時の温度がいずれの場合においても中間層が確認された。これは、オーステナイト＋セメンタイト領域ではセメンタイト（Ｆｅ３Ｃ）が安定に存在し、最表面に被覆したクロム炭化物層からのＣｒと母材表面のＦｅ３Ｃが反応したため、（Ｆｅ，Ｃｒ）Ｃからなる中間層が生成したと考えられる。一方、鋼部材表面の組織がオーステナイト領域にある状態で拡散浸透処理を行った比較例１〜８では、中間層は生成しなかった。このことから、鋼部材表面の組織がオーステナイト＋セメンタイトの状態において拡散浸透処理を行えば中間層を確実に得られることを確認できた。
【００１５】
そして、中間層が生成したかどうかを顕微鏡観察で調べた結果を図３に示す。また、一例として、本発明例１６の被膜のＥＰＭＡ分析結果を図４に示す。
【００１６】
図４より、中間層は表層のＣｒＣ層と母材に含有される成分（Ｆｅ，Ｃｒ，Ｃ）を有しており、中間層のＣｒ濃度が表層へ向けて徐々に増加していることがわかる。また、この試料の各層および母材のビッカース硬度を調べたところ、ＣｒＣ層はＨＶ１６２６、中間層はＨＶ８８９、母材はＨＶ５２６であった。したがって、中間層はＣｒＣ層と母材の中間の組成および硬度を有していることを確認できた。
【００１７】
次に、本発明の中間層の厚さとその効果について検討を行った。
拡散浸透処理を行った鋼材を母材強化のためオーステンパー処理（８３０℃・６０分保持後、３１０℃の塩浴に焼入れ）を行った。熱処理後、各試料の断面を顕微鏡により観察し、被膜割れの有無と中間層比率との関係について調べた。その結果を表２および図５に示す。なお、中間層比率は、母材上の全被膜の厚さに対する中間層の割合である。表２および図５より、中間層比率が１６％以上の本発明例１４〜２０では、中間層による応力緩和の効果が十分であるため被膜の割れは確認されなかった。一方、中間層比率が１６％未満の比較例９〜１２では、中間層による応力緩和の効果が小さいため被膜が割れている。したがって、母材上の全被膜厚さに対し中間層の厚さが１６％以上であれば、被膜の割れを防ぐことができることが判った。
【００１８】
【表２】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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