(57)【要約】【課題】コア及びコイルから放熱部材への放熱性を改善させることが可能な誘導機器の組立体の提供にある。【解決手段】コイル１３及び対向配置される一対のＥ字型コア１１、１２を有する誘導機器としてのリアクトルと、放熱部材１４とを備えたリアクトルの組立体１０において、一対のＥ字型コア１１、１２がそれぞれ放熱部材１４に接触配置され、放熱部材１４の一対のＥ字型コア１１、１２との接触面側にコイル部１３Ａの外周面に沿う形状を有する突出部１５を設ける。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
コイル及び対向配置される一対のコアを有する誘導機器と、放熱部材とを備えた誘導機器の組立体において、
対向配置される前記一対のコアは中央脚部とその両側に設けられた一対の外脚部とを有し、前記中央脚部に前記コイルが巻回され、
前記誘導機器は前記一対のコアがそれぞれ前記放熱部材に接触配置され、
前記放熱部材の前記一対のコアとの接触面側には前記コイルの外周面に沿う形状を有する突出部が設けられたことを特徴とする誘導機器の組立体。
【請求項２】
前記誘導機器は、前記コイルの外周面が前記放熱部材の前記一対のコアとの接触面側に対向するように配置されていることを特徴とする請求項１に記載の誘導機器の組立体。
【請求項３】
前記突出部は、前記コイルと前記一対の外脚部との間に位置するように配置され、前記突出部の端面には前記一対の外脚部に当接可能な位置決め部が形成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導機器の組立体。
【請求項４】
前記位置決め部は、先端部が前記外脚部より離れる方向に傾斜したテーパ状に形成されていることを特徴とする請求項３に記載の誘導機器の組立体。
【請求項５】
前記放熱部材は、前記突出部と他の部位との肉厚を同等に形成することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の誘導機器の組立体。
【請求項６】
前記一対のコアと前記コイルとの間に樹脂を充填することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の誘導機器の組立体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、リアクトルやトランスなど誘導機器に関し、特に、冷却構造を備えた誘導機器の組立体に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１で開示された従来技術においては、Ｅ字型コアとＩ字型コアとを有し、コアの脚部に巻回される巻線と、脚部と巻線との間に設けられる伝熱部材とを備えたリアクトルが開示されている。Ｉ字型コアは放熱部材上に接触配置され、Ｅ字型コアはＩ字型コアを介して間接的に放熱部材と接触しており、Ｅ字型コアの脚部とＩ字型コアとの間にはギャップが形成されている。伝熱部材は、巻線の外部に設けられた放熱部材に接続されると共に、脚部と巻線との双方に接触するように配置されている。
ところで、リアクトルのコイルの中心軸が放熱部材の表面（Ｉ字型コアとの接触面）に対して垂直方向に向くように配置された状態を縦置き状態とし、リアクトルのコイルの中心軸が放熱部材の表面に対して平行となるように配置された状態を横置き状態とすると、特許文献１で開示された従来技術は、縦置き状態にある。また、縦置き状態においては２つのコアのうち片方のみが放熱部材に接触する状態となり、横置き状態においては２つのコアのうち両方が放熱部材に接触する状態となる。
【０００３】
一方、図７、８で示す従来技術においては、２つのＥ字型コア５１、５２を対向配置し、中央脚部にコイル５３を巻回したリアクトル５０が開示されている。リアクトル５０は、放熱部材５４上に２つのＥ字型コア５１、５２の両方が接触配置された、いわゆる横置き状態にある。図８に示すように、コイル５３と放熱部材５４との間には、若干の隙間が形成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−４１８８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１で開示された縦置き状態の従来技術においては、巻線で発生した熱の一部は、伝熱部材を介して放熱部材に伝達される。しかし、巻線の上部と下部（放熱部材側）とでは熱伝導経路に差があるため、巻線の上部は下部よりも、放熱性が悪くなるという問題がある。また、Ｉ字型コアと放熱部材とは直接接触しているが、Ｅ字型コアと放熱部材とは直接接触しておらず、Ｉ字型コアを介して間接的に接触している。このため、Ｅ字型コアで発生した熱は効率よく放熱部材に伝達されず、Ｅ字型コアはＩ字型コアよりも放熱性が悪くなるという問題がある。
【０００６】
一方、図７、８で示す横置き状態の従来技術においては、２つのＥ字型コア５１、５２の両方が放熱部材５４に直接接触配置されているので、２つのＥ字型コア５１、５２の放熱性は良好である。しかし、コイル５３で発生した熱は、Ｅ字型コア５１、５２の中央脚部を通って放熱部材５４に伝達されるので、コイル５３の放熱性が不十分となる問題がある。
【０００７】
本発明は上記の問題点に鑑みてなされたもので、本発明の目的は、コア及びコイルから放熱部材への放熱性を改善させることが可能な誘導機器の組立体の提供にある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するために、請求項１記載の発明は、コイル及び対向配置される一対のコアを有する誘導機器と、放熱部材とを備えた誘導機器の組立体において、対向配置される前記一対のコアは中央脚部とその両側に設けられた一対の外脚部とを有し、前記中央脚部に前記コイルが巻回され、前記誘導機器は前記一対のコアがそれぞれ前記放熱部材に接触配置され、前記放熱部材の前記一対のコアとの接触面側には前記コイルの外周面に沿う形状を有する突出部が設けられたことを特徴とする。
【０００９】
請求項１記載の発明によれば、一対のコアと放熱部材とは、一対のコアがそれぞれ放熱部材に接触するように配置された状態にあることにより、一対のコアの放熱性は良好である。また、放熱部材の一対のコアとの接触面側にコイルの外周面に沿う形状を有する突出部が設けられているので、コイルで発生した熱を突出部を介して放熱部材に伝達させることができる。従って、コア及びコイルから放熱部材への放熱性を改善させることが可能となる。
【００１０】
請求項２記載の発明は、請求項１に記載の誘導機器の組立体において、前記誘導機器は、前記コイルの外周面が前記放熱部材の前記一対のコアとの接触面側に対向するように配置されていることを特徴とする。
【００１１】
請求項２記載の発明によれば、コイルの外周面が放熱部材の一対のコアとの接触面側に対向するように配置されているので、接触面側に設けられる突出部をコイルの外周面に対向させ、間に隙間が生じるように形成すればよい。よって、コイルと突出部との絶縁性を確保することが可能である。
【００１２】
請求項３記載の発明は、請求項１又は２に記載の誘導機器の組立体において、前記突出部は、前記コイルと前記一対の外脚部との間に位置するように配置され、前記突出部の端面には前記一対の外脚部に当接可能な位置決め部が形成されていることを特徴とする。
【００１３】
請求項３記載の発明によれば、コイルと一対の外脚部との間に位置するように突出部を配置し、突出部の端面に形成された位置決め部と一対の外脚部とを当接させることにより、コアの位置決めを行うことができる。突出部の端面を位置決め部として活用することができるので、新規に位置決め部を設ける必要がなく、組立体の簡略化を図れる。
【００１４】
請求項４記載の発明は、請求項３に記載の誘導機器の組立体において、前記位置決め部は、先端部が前記外脚部より離れる方向に傾斜したテーパ状に形成されていることを特徴とする。
【００１５】
請求項４記載の発明によれば、位置決め部は、先端部が外脚部より離れる方向に傾斜したテーパ状に形成されているので、組立て時において、コアを位置決め部にスムースにセット可能である。
【００１６】
請求項５記載の発明は、請求項１〜４のいずれか一項に記載の誘導機器の組立体において、前記放熱部材は、前記突出部と他の部位との肉厚を同等に形成することを特徴とする。
【００１７】
請求項５記載の発明によれば、放熱部材の突出部と他の部位との肉厚が同等に形成されているので、突出部におけるコイルからの放熱性を一層向上させることができる。なお、他の部位とは、放熱部材における突出部が形成されている部分を除いた部分を指す。
【００１８】
請求項６記載の発明は、請求項１〜５のいずれか一項に記載の誘導機器の組立体において、前記一対のコアと前記コイルとの間に樹脂を充填することを特徴とする。
【００１９】
請求項６記載の発明によれば、一対のコアとコイルとの間に樹脂が充填されるので、一対のコア及びコイルをそれぞれ適切な配設位置に維持しつつ、一体的に連結させることが可能である。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、一対のコアをそれぞれ放熱部材に接触配置し、放熱部材の一対のコアとの接触面側にコイルの外周面に沿う形状を有する突出部を設けることにより、コア及びコイルから放熱部材への放熱性を改善させることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】第１の実施形態に係るリアクトルの組立体の全体構成を示す斜視図である。
【図２】図１におけるＡ−Ａ線縦断面図である。
【図３】第１の実施形態に係るリアクトルの組立体の平面図である。
【図４】（ａ）第１の実施形態に係る組立て前のリアクトルの組立体の分解斜視図である、（ｂ）組立てが完了した状態を示す。
【図５】第２の実施形態に係るリアクトルの組立体の図２に相当する縦断面図である。
【図６】第２の実施形態に係るリアクトルの組立体の平面図である。
【図７】従来技術に係るリアクトルの平面図である。
【図８】図７におけるＢ−Ｂ線縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
（第１の実施形態）
以下、第１の実施形態に係るリアクトルの組立体を図１〜図４に基づいて説明する。
図１に示すように、誘導機器としてのリアクトルの組立体１０は、対向配置される一対のコアとしてのＥ字型コア１１、１２と、コイル１３と、Ｅ字型コア１１、１２及びコイル１３で発生した熱を放熱させる放熱部材１４とを備えている。
尚、図１において、Ｅ字型コア１１、１２が対向する方向を左右方向とし、Ｅ字型コア１１、１２が放熱部材１４上へ接触配置される方向を上下方向とし、左右方向及び上下方向に直角な方向を前後方向とする。
【００２３】
Ｅ字型コア１１は、中央脚部１１Ｂとその両側に設けられた一対の外脚部１１Ｃ、１１Ｄとが連結部１１Ａで一体的に結合され、平面視において略Ｅ字型形状を有している。連結部１１Ａは、上下方向に幅を有する略直方体形状であり、中央脚部１１Ｂ及び外脚部１１Ｃ、１１Ｄは、互いに平行に延びる断面が略矩形状である。また、図２に示すように、連結部１１Ａ及び外脚部１１Ｃ、１１Ｄの上下方向の幅は、略均等とされているが、中央脚部１１Ｂの上下方向の幅は、連結部１１Ａ及び外脚部１１Ｃ、１１Ｄよりも小さく形成されている。Ｅ字型コア１１は、フェライトなどの磁性体で形成されている。
【００２４】
同様に、Ｅ字型コア１２は、中央脚部１２Ｂとその両側に設けられた一対の外脚部１２Ｃ、１２Ｄとが連結部１２Ａで一体的に結合され、平面視において略Ｅ字型形状を有している。連結部１２Ａは、上下方向に幅を有する略直方体形状であり、中央脚部１２Ｂ及び外脚部１２Ｃ、１２Ｄは、互いに平行に延びる断面が略矩形状である。また、図２に示すＥ字型コア１１の場合と同様に、連結部１２Ａ及び外脚部１２Ｃ、１２Ｄの上下方向の幅は、略均等とされているが、中央脚部１２Ｂの上下方向の幅は、連結部１２Ａ及び外脚部１２Ｃ、１２Ｄよりも小さく形成されている。Ｅ字型コア１２は、フェライトなどの磁性体で形成されている。
【００２５】
コイル１３は、断面長方形の平角線がエッジワイズ状に角巻きされ角筒状に巻回して形成されたコイル部１３Ａと、コイル部１３Ａの左右両端部に形成され上方に突出するように形成された２つの引出し部１３Ｂ、１３Ｃをそれぞれ備えている。平角線としてはエナメル等の絶縁物にて被膜処理された銅線を使用している。
図２及び図３に示すように、コイル１３は、コイル部１３Ａが中央脚部１１Ｂ、１２Ｂに巻回され、コイル部１３Ａの外周面が放熱部材１４の表面（Ｅ字型コア１１、１２の接触面側）に対向するように配置されている。なお、コイル部１３Ａの外周面とは、角筒状に巻回された平角線の外側のエッジ面によって形成された上下左右４箇所の面のうち、下側に位置する外周面のことを指している。
また、コイル部１３Ａの上下方向の幅は、外脚部１１Ｃ、１１Ｄ、１２Ｃ及び１２Ｄの上下方向の幅よりも小さく形成されており、コイル部１３Ａが中央脚部１１Ｂ、１２Ｂに巻回された状態では、コイル部１３ＡがＥ字型コア１１、１２の上下方向よりはみ出さないように形成されている。
【００２６】
放熱部材１４は、扁平な四角箱状に形成されるとともに、内部に延在する放熱フィンを有し、冷却媒体が流れる冷媒流路１４Ａを備えている。冷媒流路１４Ａは、図示しない入口部及び出口部を備え、入口部から冷却媒体が流入し、冷却媒体は冷媒流路１４Ａを流通した後、出口部から流出する。冷却媒体としては水を用いている。放熱部材１４は、いわゆる冷却器としての機能及びリアクトル等の電子機器の支持基板としての機能を有している。放熱部材１４は、アルミニウムやアルミニウム合金及び銅等で形成されている。
【００２７】
図２に示すように、放熱部材１４の表面（Ｅ字型コア１１、１２の接触面側）には、コイル１３側へ突出する突出部１５が形成されている。突出部１５は、コイル部１３Ａの外周面に沿って形成された凹み部１５Ａを有し、凹み部１５Ａとコイル部１３Ａの外周面との間には、若干の絶縁隙間が確保されている。この絶縁隙間は凹み部１５Ａとコイル部１３Ａとの導通を防止するために設けられている。凹み部１５Ａは、中央部がフラット形状とされ、前後両端部がコイル部１３Ａと外脚部１１Ｃ、１１Ｄとの間の隙間に沿うように
上方に突出した形状を有している。
【００２８】
突出部１５は、Ｅ字型コア１１の一対の外脚部１１Ｃ、１１Ｄの間及びＥ字型コア１２の一対の外脚部１２Ｃ、１２Ｄの間に位置するように配置されている。また、突出部１５の前後両端部の端面１５Ｂ、１５Ｃは、Ｅ字型コア１１、１２の位置決め部に相当し、Ｅ字型コア１１の一対の外脚部１１Ｃ、１１Ｄ及びＥ字型コア１２の一対の外脚部１２Ｃ、１２Ｄに当接可能に形成されている。すなわち、コイル１３とＥ字型コア１１の外脚部１１Ｃ、１１Ｄとの間に位置するように突出部１５を配置し、突出部１５の端面１５Ｂ、１５ＣとＥ字型コア１１の外脚部１１Ｃ、１１Ｄとを当接させることにより、Ｅ字型コア１１の前後方向の位置決めを行うことができる。また、コイル１３とＥ字型コア１２の外脚部１２Ｃ、１２Ｄとの間に位置するように突出部１５を配置し、突出部１５の端面１５Ｂ、１５ＣとＥ字型コア１２の外脚部１２Ｃ、１２Ｄとを当接させることにより、Ｅ字型コア１２の前後方向の位置決めを行うことができる。
また、端面１５Ｂ、１５Ｃは、先端部ほど外脚部１１Ｃ、１１Ｄ、１２Ｃ、１２Ｄより離れる方向に傾斜したテーパ状に形成されている。
【００２９】
図２及び図４に示すように、端面１５Ｂ、１５Ｃ間の前後方向の長さをＬ３とし、Ｅ字型コア１１の外脚部１１Ｃ、１１Ｄ間の長さをＬ１、Ｅ字型コア１２の外脚部１２Ｃ、１２Ｄ間の長さをＬ２（Ｌ１≒Ｌ２）とすれば、Ｌ３≦Ｌ１、Ｌ２となるように予め嵌め合い公差を考慮して設定されている。
また、図３及び図４に示すように、突出部１５の左右方向の長さをＭ３とし、Ｅ字型コア１１の外脚部１１Ｄ、１１Ｃの長さをＭ１、Ｅ字型コア１２の外脚部１２Ｄ、１２Ｃの長さをＭ２（Ｍ１≒Ｍ２）とすれば、Ｍ３≦Ｍ１＋Ｍ２となるように予め嵌め合い公差を考慮して設定されている。
【００３０】
図１に示すように、一対のＥ字型コア１１、１２は横置き状態で配置され、それぞれ放熱部材１４に接触配置されている。
図１及び図３に示すように、一対のＥ字型コア１１、１２は、中央脚部１１Ｂ、外脚部１１Ｃ、１１Ｄと、中央脚部１２Ｂ、外脚部１２Ｃ、１２Ｄとがそれぞれ対向するように放熱部材１４上に接触配置されている。Ｅ字型コア１１、１２は、外脚部１１Ｃと外脚部１２Ｃ、及び外脚部１１Ｄと外脚部１２Ｄとがそれぞれ当接しているが、中央脚部１１Ｂと中央脚部１２Ｂの長さは、外脚部１１Ｃ、１１Ｄ及び外脚部１２Ｃ、１２Ｄの長さよりも若干短く形成されており、中央脚部１１Ｂと中央脚部１２Ｂとの間にはギャップが形成された状態で配置されている。
【００３１】
Ｅ字型コア１１、１２とコイル１３とを放熱部材１４に組立てた状態で、Ｅ字型コア１１、１２とコイル１３との間に樹脂が充填されている。樹脂としては、シリコン樹脂、エポキシ樹脂、及びウレタン樹脂等が用いられ、高絶縁性で高熱伝導性の樹脂が使用されている。
【００３２】
次に、リアクトルの組立体１０の組立て手順について説明する。
先ず、図４（ａ）に示すように、左右方向より一対のＥ字型コア１１、１２をそれぞれ、中央脚部１１Ｂ、外脚部１１Ｃ、１１Ｄと、中央脚部１２Ｂ、外脚部１２Ｃ、１２Ｄとを対向させ、間にコイル１３を介在させて間隔を置いて配置する。
次に、Ｅ字型コア１１、１２を接近させてコイル１３のコイル部１３Ａに左右両方向より中央脚部１１Ｂ、１２Ｂを挿通させる。この時、コイル１３の引出し部１３Ｂ、１３Ｃは上方に向けて突出した状態にある。そして、外脚部１１Ｃと外脚部１２Ｃ、及び外脚部１１Ｄと外脚部１２Ｄとをそれぞれ当接させる。なお、この状態では中央脚部１１Ｂと中央脚部１２Ｂとの間にはギャップが形成された状態にある。更に、この状態で、例えば、Ｅ字型コア１１、１２の周囲にテープなどを巻いてＥ字型コア１１、１２にコイル１３を装着させた状態で一体連結させてリアクトルを形成する。
【００３３】
次に、Ｅ字型コア１１、１２とコイル１３との一体連結されたリアクトルを、放熱部材１４上に形成された突出部１５の直上に配置する。そして、Ｅ字型コア１１、１２とコイル１３との一体連結されたリアクトルを、Ｅ字型コア１１を左側にしＥ字型コア１２を右側にして、突出部１５に上方より嵌め込む。この時、コイル１３と外脚部１１Ｃ、１１Ｄとの間、及びコイル１３と外脚部１２Ｃ、１２Ｄとの間に突出部１５（端面１５Ｂ、１５Ｃ）が位置するように配置されるので、Ｅ字型コア１１、１２の前後方向の位置決めが行われる。
【００３４】
次に、突出部１５にＥ字型コア１１、１２とコイル１３との一体連結されたリアクトルを嵌め込んだ状態で、図示しない締結用金具などによりＥ字型コア１１、１２を放熱部材１４上に固定させる。
【００３５】
次に、この状態で上方より溶融樹脂を供給し、Ｅ字型コア１１、１２とコイル１３との間に樹脂を充填する。樹脂として、例えば、熱硬化性樹脂を用いる場合には、樹脂を充填後、加熱炉に一定時間いれて、樹脂を硬化させればよい。
このようにして、Ｅ字型コア１１、１２とコイル１３と放熱部材１４とが一体化されたリアクトルの組立体１０を得ることができる。図４（ｂ）は、組立て完成後のリアクトルの組立体１０を示している。
【００３６】
次に、上記構成を有するリアクトルの組立体１０について作用説明を行う。
コイル１３の引出し部１３Ｂ、１３Ｃ間が通電されるとコイル部１３Ａに電流が流れ、Ｅ字型コア１１、１２内に磁束が発生する。これに伴うリアクトルの銅損や鉄損により、コイル部１３Ａ及びＥ字型コア１１、１２が発熱する。
図２に示すように、Ｅ字型コア１１、１２が横置き状態で配置され、それぞれ放熱部材１４に直接接触配置されているので、Ｅ字型コア１１、１２で発生した熱は、放熱部材１４に伝導され、放熱部材１４内の冷媒流路１４Ａを流通する冷却水により放熱させることができる。
【００３７】
また、放熱部材１４の表面（Ｅ字型コア１１、１２の接触面側）には突出部１５が形成され、突出部１５は、コイル部１３Ａの外周面に沿って形成された凹み部１５Ａを有しており、凹み部１５Ａとコイル部１３Ａの外周面との間には、若干の絶縁隙間が形成された状態にある。従って、コイル１３で発生した熱は、絶縁隙間に充填されている樹脂を介して突出部１５に伝達され、放熱部材１４内の冷媒流路１４Ａを流通する冷却水により放熱させることができる。
【００３８】
また、凹み部１５Ａは、コイル部１３Ａの前後方向の幅と同等か、やや大きく形成されていると共に、コイル部１３Ａの左右方向の幅と同等か、やや大きく形成されているので、コイル部１３Ａで発生した熱を、コイル１３の軸線方向に均一に放熱させることができる。
このように、突出部１５にコイル部１３Ａの外周面に沿って形成された凹み部１５Ａを設けることにより、コイル１３で発生した熱は、中央脚部１１Ｂ、１２Ｂを介して放熱部材１４に伝達される放熱ルートに加え、Ｅ字型コア１１、１２を介さずに凹み部１５Ａを介して放熱部材１４に伝達される別の放熱ルートを形成することができる。従って、コイル１３からの熱伝導経路を短くすることができると共に、放熱面積を拡大することができ、コイル１３から放熱部材１４への放熱性を改善させることが可能となる。
【００３９】
この第１の実施形態に係るリアクトルの組立体１０によれば以下の効果を奏する。
（１）放熱部材１４の表面（Ｅ字型コア１１、１２の接触面側）には突出部１５が形成され、突出部１５は、コイル部１３Ａの外周面に沿って形成された凹み部１５Ａを有しており、凹み部１５Ａとコイル部１３Ａの外周面との間には、若干の絶縁隙間が形成された状態にある。従って、コイル１３で発生した熱は、絶縁隙間に充填されている樹脂を介して突出部１５に伝達され、放熱部材１４内の冷媒流路１４Ａを流通する冷却水により放熱させることができる。
（２）凹み部１５Ａは、コイル部１３Ａの前後方向の幅と同等か、やや大きく形成されていると共に、コイル部１３Ａの左右方向の幅と同等か、やや大きく形成されているので、コイル部１３Ａで発生した熱を、コイル１３の軸線方向に均一に放熱させることができる。このように、突出部１５がコイル部１３Ａの外周面に沿って形成された凹み部１５Ａを有することにより、コイル１３で発生した熱は、中央脚部１１Ｂ、１２Ｂを介して放熱部材１４に伝達される放熱ルートに加え、Ｅ字型コア１１、１２を介さずに凹み部１５Ａを介して放熱部材１４に伝達される別の放熱ルートを形成することができる。従って、コイル１３からの熱伝導経路を短くすることができると共に、放熱面積を拡大することができ、コイル１３から放熱部材１４への放熱性を改善させることが可能となる。
（３）一対のＥ字型コア１１、１２が横置き状態で配置され、それぞれ放熱部材１４に直接接触配置されているので、Ｅ字型コア１１、１２で発生した熱は、放熱部材１４に伝導され、放熱部材１４内の冷媒流路１４Ａを流通する冷却水により放熱させることができる。
（４）突出部１５の前後両端部にはＥ字型コア１１、１２の位置決め部に相当する端面１５Ｂ、１５Ｃが形成されている。すなわち、コイル１３とＥ字型コア１１の外脚部１１Ｃ、１１Ｄ及びコイル１３とＥ字型コア１２の外脚部１２Ｃ、１２Ｄとの間に突出部１５（端面１５Ｂ、１５Ｃ）が位置するように配置することにより、Ｅ字型コア１１及びＥ字型コア１２の前後方向の位置決めを行うことができる。このように突出部１５の端面１５Ｂ、１５Ｃを位置決め部として活用することができ、新規に位置決め部を設ける必要がなく、組立体の簡略化を図れる。
（５）端面１５Ｂ、１５Ｃは、先端部ほど外脚部１１Ｃ、１１Ｄ及び外脚部１２Ｃ、１２Ｄより離れる方向に傾斜したテーパ状に形成されているので、組立て時において、Ｅ字型コア１１、１２を突出部１５にスムースにセット可能である。
（６）Ｅ字型コア１１、１２とコイル１３との間に樹脂が充填されるので、Ｅ字型コア１１、１２とコイル１３とを適切な配設位置に維持しつつ、一体的に連結させることが可能である。また、凹み部１５Ａとコイル部１３Ａの外周面との間の絶縁隙間に樹脂が充填された状態にあるので、凹み部１５Ａとコイル部１３Ａとの導通を確実に防止することが可能である。
【００４０】
（第２の実施形態）
次に、第２の実施形態に係るリアクトルの組立体２０を図５及び図６に基づいて説明する。
この実施形態は、第１の実施形態における角巻きコイル１３を丸巻きコイルとしたものであり、その他の構成は共通である。
従って、ここでは説明の便宜上、先の説明で用いた符号を一部共通して用い、共通する構成についてはその説明を省略し、変更した個所のみ説明を行う。
【００４１】
Ｅ字型コア２１は、中央脚部２１Ｂとその両側に設けられた一対の外脚部２１Ｃ、２１Ｄとが連結部２１Ａで一体的に結合され、平面視において略Ｅ字型形状を有している。連結部２１Ａは、上下方向に幅を有する略直方体形状である。また、外脚部２１Ｃ、２１Ｄは断面が略矩形状であるが、中央脚部２１Ｂは断面が円形状であり、この点が第１実施形態におけるＥ字型コア１１と異なっている。
【００４２】
同様に、Ｅ字型コア２２は、中央脚部２２Ｂとその両側に設けられた一対の外脚部２２Ｃ、２２Ｄとが連結部２２Ａで一体的に結合され、平面視において略Ｅ字型形状を有している。連結部２２Ａは、上下方向に幅を有する略直方体形状である。また、外脚部２２Ｃ、２２Ｄは断面が略矩形状であるが、中央脚部２２Ｂは断面が円形状であり、この点が第１実施形態におけるＥ字型コア１２と異なっている。
【００４３】
コイル２３は、断面長方形の平角線がエッジワイズ状に丸巻きされ円筒状に巻回して形成されたコイル部２３Ａと、コイル部２３Ａの左右両端部に形成され上方に突出するように形成された２つの引出し部２３Ｂ、２３Ｃをそれぞれ備えている。平角線としてはエナメル等の絶縁物にて被膜処理された銅線を使用している。
図５及び図６に示すように、コイル２３は、コイル部２３Ａが中央脚部２１Ｂ、２２Ｂに巻回され、コイル部２３Ａの外周面が放熱部材２４の表面（Ｅ字型コア２１、２２の接触面側）に対向するように配置されている。
また、コイル部２３Ａの上下方向の幅は、外脚部２１Ｃ、２１Ｄ、２２Ｃ、２２Ｄの上下方向の幅よりも小さく形成されており、コイル部２３Ａが中央脚部２１Ｂ、２２Ｂに巻回された状態では、コイル部２３ＡがＥ字型コア２１、２２の上下方向よりはみ出さないように形成されている。
【００４４】
図５に示すように、放熱部材２４の表面（Ｅ字型コア２１、２２の接触面側）には、コイル２３側へ突出する突出部２５が形成されている。突出部２５は、コイル部２３Ａの外周面に沿って形成された凹み部２５Ａを有しており、凹み部２５Ａとコイル部２３Ａの外周面との間には、若干の絶縁隙間が確保されている。この絶縁隙間は凹み部２５Ａとコイル部２３Ａとの導通を防止するために設けられている。凹み部２５Ａは、側面から見て円形に窪んだ形状をしている。
【００４５】
突出部２５は、Ｅ字型コア２１の一対の外脚部２１Ｃ、２１Ｄの間及びＥ字型コア２２の一対の外脚部２２Ｃ、２２Ｄの間に位置するように配置されている。また、突出部２５の前後両端部の端面２５Ｂ、２５Ｃは、Ｅ字型コア２１、２２の位置決め部に相当する。
すなわち、コイル２３と外脚部２１Ｃ、２１Ｄとの間、及びコイル２３と外脚部２２Ｃ、２２Ｄとの間に突出部２５（端面２５Ｂ、２５Ｃ）が位置するように配置することにより、Ｅ字型コア２１及びＥ字型コア２２の前後方向の位置決めを行うことができる。
【００４６】
突出部２５の前後方向の長さ（端面２５Ｂ、２５Ｃ間の前後方向の長さ）及び、左右方向の長さは、第１の実施形態における突出部１５の長さと同等に形成されている。
また、端面２５Ｂ、２５Ｃは、先端部ほど外脚部２１Ｃ、２１Ｄ及び外脚部２２Ｃ、２２Ｄより離れる方向に傾斜したテーパ状に形成されている。
Ｅ字型コア２１、２２とコイル２３とを放熱部材２４に組立てた状態で、Ｅ字型コア２１、２２とコイル２３との間に樹脂が充填されている。
【００４７】
図５に示すように、放熱部材２４の内部構造は、上壁部２４Ａに下方に向けて所定の間隔で放熱フィン２４Ｂが立設され、放熱フィン２４Ｂ間に冷却媒体が流れる冷媒流路２４Ｃが形成されている。
この上壁部２４Ａの肉厚をｔ１とし、突出部２５における凹み部２５Ａに対応する領域の上壁部２４Ａの肉厚をｔ２とすれば、ｔ１＝ｔ２となっている。すなわち、放熱部材２４における突出部２５の肉厚ｔ２と突出部２５が形成されていない他の部位の肉厚ｔ１とが同等に形成されている。
【００４８】
従って、コイル２３で発生した熱は、絶縁隙間に充填されている樹脂を介して突出部２５に伝達され、放熱部材２４内の冷媒流路２４Ｃを流通する冷却水により放熱されるが、突出部２５の肉厚ｔ２と他の部位の肉厚ｔ１とがｔ１＝ｔ２とされていることにより、突出部２５に伝達されたコイル２３からの熱を、速やかに冷却水に放熱させることができ、コイル２３からの放熱性を一層向上させることができる。
その他の効果については第１の実施形態における（１）〜（６）の効果と同等であり、説明を省略する。
【００４９】
なお、本発明は、上記した実施形態に限定されるものではなく発明の趣旨の範囲内で種々の変更が可能であり、例えば、次のように変更しても良い。
○  第１及び第２の実施形態では、一対のコアをＥ字型コアとして説明したが、一方がＥ字型コアで他方がＩ字型コアであっても良い。また、一方がＴ字型コアで他方がＣ字型コアであっても良い。
○  第１及び第２の実施形態では、締結用金具などによりＥ字型コアを放熱部材上に固定させるとして説明したが、Ｅ字型コアと放熱部材との当接部を接着剤で固定しても良い。○  第１及び第２の実施形態では、冷却媒体を水として説明したがその他の冷却媒体を使用しても良い。
○  第１及び第２の実施形態では、放熱部材に突出部を一体形成させるとしたが、別体形成された突出部を放熱部材に取り付けても良い。
○  リアクトルのコイルは、上下方向においてコアの幅よりはみ出した構成のものであっても良い。この場合、放熱部材の突出部に形成される凹み部は、放熱部材における突出部以外の他の部位よりも更に凹んだ形状となる。
○  第１及び第２の実施形態では、誘導機器をリアクトルとして説明したが、トランスに適用しても良い。
【符号の説明】
【００５０】
１０  リアクトルの組立体
１１、１２  Ｅ字型コア
１１Ｂ、１２Ｂ  中央脚部
１１Ｃ、１１Ｄ、１２Ｃ、１２Ｄ  外脚部
１３  コイル
１３Ａ  コイル部
１４  放熱部材
１４Ａ  冷媒流路
１５  突出部
１５Ａ  凹み部
１５Ｂ、１５Ｃ  端面（位置決め部）
２０  リアクトルの組立体
２１、２２  Ｅ字型コア
２１Ｂ、２２Ｂ  中央脚部
２１Ｃ、２１Ｄ、２２Ｃ、２２Ｄ  外脚部
２３  コイル
２３Ａ  コイル部
２４  放熱部材
２４Ａ  冷媒流路
２５  突出部
２５Ａ  凹み部
２５Ｂ、２５Ｃ  端面（位置決め部）
ｔ１、ｔ２  放熱部材の肉厚
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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