(57)【要約】【課題】訓練用生体モデルを用いて術者の技術向上を目的とする訓練を行う際に、訓練用生体モデルを実際の病変部の物理的性質に近似して訓練することができる訓練用生体モデルを提供すること。【解決手段】訓練用生体モデル１は、内腔部４３を有する管状体で構成され、管状組織を模した疑似管状組織１０と、疑似管状組織１０の内腔部４３に配置され、内腔部４３を狭窄または閉塞する形状をなし、管状組織に生じた病変部を模した疑似病変部材２１とを備えている。疑似管状組織１０および疑似病変部材２１は、それぞれ、塑性変形可能な材料で構成されており、疑似管状組織１０における流路を確保するために疑似病変部材２１に対する拡張訓練を行なったとき、その拡張により、拡張前の形状に戻らない程度に塑性変形するものである。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内腔部を有する管状体で構成され、管状組織を模した疑似管状組織と、
前記疑似管状組織の前記内腔部に配置され、該内腔部を狭窄または閉塞する形状をなし、管状組織に生じた病変部を模した疑似病変部材とを備え、
前記疑似管状組織および前記疑似病変部材は、それぞれ、塑性変形可能な材料で構成されており、前記疑似管状組織における流路を確保するために前記疑似病変部材に対する拡張訓練を行なったとき、その拡張により、拡張前の形状に戻らない程度に塑性変形するものであることを特徴とする訓練用生体モデル。
【請求項２】
前記疑似病変部材は、前記疑似管状組織よりも変形し易いものである請求項１に記載の訓練用生体モデル。
【請求項３】
前記疑似病変部材は、前記疑似管状組織よりも、その拡張後の形状が拡張前の形状に戻り難いものである請求項１または２に記載の訓練用生体モデル。
【請求項４】
前記疑似管状組織は、熱可塑性樹脂で構成されている請求項１ないし３のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【請求項５】
前記疑似管状組織は、該疑似管状組織となる前記管状体を短冊にしたものを、常温で、伸びが１分間で１００％となるように前記管状体の周方向に引張ったときの初期引張り応力をｆ０とし、そのまま前記１００％の伸びを保持して５分後の引張り応力をｆｔとし、応力緩和率を（（ｆ０−ｆｔ）／ｆ０）×１００としたとき、該応力緩和率が２０〜６０％となる材料で構成されている請求項１ないし４のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【請求項６】
前記疑似管状組織の引張弾性率は、前記疑似病変部材の圧縮弾性率と同じまたはそれより大きい請求項１ないし５のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【請求項７】
前記疑似管状組織の引張弾性率は、０．５〜５０ＭＰａである請求項１ないし６のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【請求項８】
前記疑似管状組織は、その内径をφｄ１とし、外径をφｄ２としたとき、ｄ２／ｄ１が１．０１〜２なる関係を満足するものである請求項１ないし７のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【請求項９】
前記内径φｄ１は、０．５〜１０ｍｍである請求項８に記載の訓練用生体モデル。
【請求項１０】
前記疑似管状組織は、その途中が分岐した分岐部を有する請求項１ないし９のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【請求項１１】
前記分岐部に、前記疑似病変部材が配置されている請求項１０に記載の訓練用生体モデル。
【請求項１２】
前記疑似病変部材は、前記疑似管状組織の長手方向に貫通する貫通孔を有し、
前記貫通孔は、その内面同士が接しているまたは離間している請求項１ないし１１のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【請求項１３】
前記貫通孔には、その一端部または両端部に前記貫通孔の孔径がその内部側から端部側に向かって漸増するテーパ部が形成されている請求項１２に記載の訓練用生体モデル。
【請求項１４】
前記疑似病変部材は、前記内腔部に圧縮された状態で挿入される請求項１ないし１３のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【請求項１５】
前記疑似病変部材は、シリコーン粘土、ゴム粘土、樹脂粘土および油粘土のうちの少なくとも１種を含む材料で構成されている請求項１ないし１４のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【請求項１６】
前記疑似病変部材の圧縮弾性率は、０．００１〜０．５ＭＰａである請求項１ないし１５のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【請求項１７】
１種または２種以上の医療器具を、前記疑似管状組織内を挿通させて前記疑似病変部材に到達させた後、該疑似病変部材を拡張させる訓練に用いられる請求項１ないし１６のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【請求項１８】
前記医療器具は、経皮的冠動脈形成術に用いられるバルーンカテーテルおよび／またはステントである請求項１７に記載の訓練用生体モデル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、訓練用生体モデルに関する。
【背景技術】
【０００２】
経皮的冠動脈形成術の一つとして、例えば、ＰＴＣＡ術（Ｐｅｒｃｕｔａｎｅｏｕｓ  Ｔｒａｎｓｌｕｍｉｎａｌ  Ｃｏｒｏｎａｒｙ  Ａｎｇｉｏｐｌａｓｔｙ：経皮的冠状動脈形成術）が知られている。
【０００３】
このＰＴＣＡ術では、経大腿動脈法を適用した場合、次のような手技を経て、血管内の血流を回復させる。すなわち、Ｉ．まず、大腿動脈にシースカテーテルを挿入、次いで、これにガイドカテーテル用ガイドワイヤを挿入し、その先端を冠動脈入口付近まで進めた状態で、ガイドカテーテル用ガイドワイヤに沿わせてガイドカテーテルを進め、その先端を冠動脈口に位置させる。II．次に、ガイドカテーテル用ガイドワイヤを抜去し、バルーンカテーテル用ガイドワイヤをガイドカテーテル内に挿入して、ガイドカテーテルの先端からバルーンカテーテル用ガイドワイヤを突出させ、さらに冠動脈に生じている狭窄部位（病変部位）を越えた位置にまで進める。III．次に、バルーンカテーテル用ガイドワイヤを介してバルーンカテーテルを狭窄部位まで進め、バルーン部を狭窄部位に位置させた後、バルーンを膨張することにより狭窄部位すなわち血管壁を押し広げ、血液の通路を再形成して血流を回復させる。
【０００４】
以上のように、バルーンカテーテルを狭窄部位に位置させるには、複雑な工程を有し、術者には、極めて高度な技術が求められる。
【０００５】
そのため、近年、患者に対する手術の他に、術者の技術を向上さるための訓練に用いる生体モデルの開発が求められている。
【０００６】
かかる生体モデルとして、血管やリンパ管のような管をモデルとした管モデルの製造方法が、例えば、特許文献１で提案されている。
【０００７】
すなわち、特許文献１では、まず、ＣＴスキャナやＭＲＩスキャナ等の画像診断装置により得られた被検体の断層像データに基づき、この被検体の腔所領域を抽出してこの腔所領域に相当する内腔モデルを積層造形する。次に、この内腔モデルの周囲を立体モデル成形材料で囲繞した状態で立体モデル成形材料を硬化させた後、内腔モデルを除去することにより管モデル（立体モデル）を形成する。
【０００８】
かかる構成の立体モデルでは、立体モデル成形材料としてシリコーンゴムやポリウレタンエラストマー等が用いられ、管モデルは、血管やリンパ管の物理的性質に近似させて形成される。そして、この立体モデルは、内腔モデルを囲繞するようにして形成されるため、病変部位である狭窄部位も前記管と一体的に形成され、管と同様の物理的性質を示すこととなる。しかしながら、例えば、血管に形成される狭窄部位は、主としてコレステロールが沈着したプラーク（沈着物）で構成されているため、その物理的性質は、血管とは大きく異なる。
【０００９】
そのため、特許文献１に記載の立体モデルでは、狭窄部位に生じた実際のプラークの物理的性質に対応した訓練を実施できず、バルーンを狭窄部位で膨らませた後のプラークの状態が確認できないため、血液の流路の再構築がどのようになされているかを知ることができないという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特許第３６１３５６８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明の目的は、訓練用生体モデルを用いて術者の技術向上を目的とする訓練を行う際に、訓練用生体モデルを実際の病変部の物理的性質に近似して訓練することができる訓練用生体モデルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
このような目的は、下記（１）〜（１８）の本発明により達成される。
（１）  内腔部を有する管状体で構成され、管状組織を模した疑似管状組織と、
前記疑似管状組織の前記内腔部に配置され、該内腔部を狭窄または閉塞する形状をなし、管状組織に生じた病変部を模した疑似病変部材とを備え、
前記疑似管状組織および前記疑似病変部材は、それぞれ、塑性変形可能な材料で構成されており、前記疑似管状組織における流路を確保するために前記疑似病変部材に対する拡張訓練を行なったとき、その拡張により、拡張前の形状に戻らない程度に塑性変形するものであることを特徴とする訓練用生体モデル。
【００１３】
（２）  前記疑似病変部材は、前記疑似管状組織よりも変形し易いものである上記（１）に記載の訓練用生体モデル。
【００１４】
（３）  前記疑似病変部材は、前記疑似管状組織よりも、その拡張後の形状が拡張前の形状に戻り難いものである上記（１）または（２）に記載の訓練用生体モデル。
【００１５】
（４）  前記疑似管状組織は、熱可塑性樹脂で構成されている上記（１）ないし（３）のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【００１６】
（５）  前記疑似管状組織は、該疑似管状組織となる前記管状体を短冊にしたものを、常温で、伸びが１分間で１００％となるように前記管状体の周方向に引張ったときの初期引張り応力をｆ０とし、そのまま前記１００％の伸びを保持して５分後の引張り応力をｆｔとし、応力緩和率を（（ｆ０−ｆｔ）／ｆ０）×１００としたとき、該応力緩和率が２０〜６０％となる材料で構成されている上記（１）ないし（４）のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【００１７】
（６）  前記疑似管状組織の引張弾性率は、前記疑似病変部材の圧縮弾性率と同じまたはそれより大きい上記（１）ないし（５）のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【００１８】
（７）  前記疑似管状組織の引張弾性率は、０．５〜５０ＭＰａである上記（１）ないし（６）のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【００１９】
（８）  前記疑似管状組織は、その内径をφｄ１とし、外径をφｄ２としたとき、ｄ２／ｄ１が１．０１〜２なる関係を満足するものである上記（１）ないし（７）のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【００２０】
（９）  前記内径φｄ１は、０．５〜１０ｍｍである上記（８）に記載の訓練用生体モデル。
【００２１】
（１０）  前記疑似管状組織は、その途中が分岐した分岐部を有する上記（１）ないし（９）のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【００２２】
（１１）  前記分岐部に、前記疑似病変部材が配置されている上記（１０）に記載の訓練用生体モデル。
【００２３】
（１２）  前記疑似病変部材は、前記疑似管状組織の長手方向に貫通する貫通孔を有し、
前記貫通孔は、その内面同士が接しているまたは離間している上記（１）ないし（１１）のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【００２４】
（１３）  前記貫通孔には、その一端部または両端部に前記貫通孔の孔径がその内部側から端部側に向かって漸増するテーパ部が形成されている上記（１２）に記載の訓練用生体モデル。
【００２５】
（１４）  前記疑似病変部材は、前記内腔部に圧縮された状態で挿入される上記（１）ないし（１３）のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【００２６】
（１５）  前記疑似病変部材は、シリコーン粘土、ゴム粘土、樹脂粘土および油粘土のうちの少なくとも１種を含む材料で構成されている上記（１）ないし（１４）のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【００２７】
（１６）  前記疑似病変部材の圧縮弾性率は、０．００１〜０．５ＭＰａである上記（１）ないし（１５）のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【００２８】
（１７）  １種または２種以上の医療器具を、前記疑似管状組織内を挿通させて前記疑似病変部材に到達させた後、該疑似病変部材を拡張させる訓練に用いられる上記（１）ないし（１６）のいずれかに記載の訓練用生体モデル。
【００２９】
（１８）  前記医療器具は、経皮的冠動脈形成術に用いられるバルーンカテーテルおよび／またはステントである上記（１７）に記載の訓練用生体モデル。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によれば、管状組織に生じる病変部に物理的性質に近似した疑似病変部材を、疑似管状組織の任意の位置に任意の形状で配置することができる。そのため、この疑似病変部材を備える訓練用生体モデルを用いて、さまざまな患者の病態に対応した訓練を実施できることから、術者は、患者に施す手術以外の場で、より高度な技術を習得することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】人体全身における動脈（心臓を含む）を示す模式図である。
【図２】図１に示す動脈を立体モデルに適用したものの全体写真である。
【図３】本発明の訓練用生体モデルが右冠動脈に配置された第１実施形態を示す模式図である。
【図４】右冠動脈に配置された訓練用生体モデルに対してＰＴＣＡ術の訓練を行う手順を示す図である。
【図５】狭窄型の訓練用生体モデルの各種構成を示す図（左図は縦断面図、右図は左図のＡ−Ａ線断面図）である。
【図６】狭窄型の訓練用生体モデルの各種構成を示す図（左図は縦断面図、右図は左図のＡ−Ａ線断面図）である。
【図７】閉塞型の訓練用生体モデルの各種構成を示す図（左図は縦断面図、右図は左図のＡ−Ａ線断面図）である。
【図８】閉塞型の訓練用生体モデルの各種構成を示す図（左図は縦断面図、右図は左図のＡ−Ａ線断面図）である。
【図９】訓練後の訓練用生体モデルの状態を示す縦断面図である。
【図１０】本発明の訓練用生体モデルを製造する方法を説明するための図である。
【図１１】本発明の訓練用生体モデルを製造する他の製造方法を説明するための図である。
【図１２】本発明の訓練用生体モデルを製造する際に用いられる押し子の他の構成を示す図である。
【図１３】接続具の構成を説明するための図（図（ａ）は斜視図、図（ｂ）は縦断面図）である。
【図１４】接続機構の構成を説明するための図（図（ａ）は斜視図、図（ｂ）は縦断面図）である。
【図１５】本発明の訓練用生体モデルが左冠動脈に配置された第２実施形態を示す模式図である。
【図１６】分岐部に配置される疑似病変部材の各種構成を示す縦断面図である。
【図１７】本発明の訓練用生体モデルが配置される、病変の好発部位を示すための図である。
【図１８】疑似管状部材の材料特性を試験する試験方法を示す図である。
【図１９】図１８に示す試験方法で試験された疑似管状部材の材料特性（応力の経時的変化）を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
以下、本発明の訓練用生体モデルを添付図面に示す好適な実施形態に基づいて詳細に説明する。
【００３３】
図１は、人体全身における動脈（心臓を含む）を示す模式図、図２は、図１に示す動脈を立体モデルに適用したものの全体写真、図３は、本発明の訓練用生体モデルが右冠動脈に配置された第１実施形態を示す模式図、図４は、右冠動脈に配置された訓練用生体モデルに対してＰＴＣＡ術の訓練を行う手順を示す図、図５は、狭窄型の訓練用生体モデルの各種構成を示す図（左図は縦断面図、右図は左図のＡ−Ａ線断面図）、図６は、狭窄型の訓練用生体モデルの各種構成を示す図（左図は縦断面図、右図は左図のＡ−Ａ線断面図）、図７は、閉塞型の訓練用生体モデルの各種構成を示す図（左図は縦断面図、右図は左図のＡ−Ａ線断面図）、図８は、閉塞型の訓練用生体モデルの各種構成を示す図（左図は縦断面図、右図は左図のＡ−Ａ線断面図）、図９は、訓練後の訓練用生体モデルの状態を示す縦断面図、図１０は、本発明の訓練用生体モデルを製造する方法を説明するための図、図１１は、本発明の訓練用生体モデルを製造する他の製造方法を説明するための図、図１２は、本発明の訓練用生体モデルを製造する際に用いられる押し子の他の構成を示す図、図１３は、接続具の構成を説明するための図（図（ａ）は斜視図、図（ｂ）は縦断面図）、図１４は、接続機構の構成を説明するための図（図（ａ）は斜視図、図（ｂ）は縦断面図）、図１５は、本発明の訓練用生体モデルが左冠動脈に配置された第２実施形態を示す模式図、図１６は、分岐部に配置される疑似病変部材の各種構成を示す縦断面図、図１７は、本発明の訓練用生体モデルが配置される、病変の好発部位を示すための図、図１８は、疑似管状部材の材料特性を試験する試験方法を示す図、図１９は、図１８に示す試験方法で試験された疑似管状部材の材料特性（応力の経時的変化）を示すグラフである。なお、以下の説明では、図３〜図１７中の上側を「上」、下側を「下」と言う。また、図３、図１５および図１７には、冠動脈の形状および位置等が分かり易くなるように、心臓の形状についても併せて図示している。
【００３４】
図２に示す立体モデルは、例えば、血管（動脈、静脈）、リンパ管、胆管、尿管、卵管等の管状組織を備えるヒトの生体の前記各種管状組織を再現して人工的に製造されたものである。この立体モデルを用いて、疑似病変部材にバルーンカテーテル等の医療器具を到達させ、その後、疑似病変部材を拡張することにより流路を確保したり、拡張した疑似病変部材にステントを留置するための訓練等が実施される。以下では、動脈の形状に対応して形成された（管状組織を模した）疑似管状組織に、当該動脈に生じた病変部を模した疑似病変部材を配置した場合を一例に説明する。
【００３５】
ヒトの全身における動脈（心臓を含む）は、図１の模式図に示すような形状をなしている。この動脈の形状に対応した立体モデルは、例えば、特許第３６１３５６８号公報の記載に基づいて、次のようにして製造される。
【００３６】
まず、動脈が備える腔部（血液の流路）の断層像データをＣＴスキャナ、ＭＲＩスキャナのような画像診断装置を用いて得た後、この動脈の内腔部に対応する断層像データに基づいて動脈の内腔部の形状をなす内腔モデルを積層造形する。
【００３７】
次に、内腔モデルの周囲を立体モデル成形材料で囲繞した状態で立体モデル成形材料を硬化させた後、内腔モデルを除去することにより、図２の全体写真に示すような、動脈の形状に対応した動脈モデル（立体モデル）が形成される。
【００３８】
上記のような動脈モデルが備える各部の動脈（モデル）、例えば、冠動脈、脳動脈、頸動脈、腎動脈、上腕動脈等の任意の位置に、疑似病変部材を配置することにより、バルーンカテーテル等の医療器具を疑似病変部材（狭窄モデル）に位置させた後、この疑似病変部材を拡張することにより流路を確保する訓練を行うことができる。本実施形態では、訓練用生体モデル１は、動脈モデルが備える冠動脈（疑似管状組織）１０に疑似病変部材（病変モデル）２１を配置したものとなっている。
【００３９】
冠動脈１０は、大動脈５のバルサルバ洞において、左右に分岐する左冠動脈３および右冠動脈４からなる。
【００４０】
右冠動脈４は、バルサルバ洞窟の１つである右冠動脈洞の上部より前方に出た後、右心耳に覆われて右心房と肺動脈の間を走行し、右房室間溝に沿って鋭縁部４１を回り後下行枝４２に向かい、後室間溝で左心室後壁および中隔の下側を養う血管を派生する。
【００４１】
なお、この右冠動脈４において、右冠動脈４の入口から鋭縁部４１までを半分にした上半分をＳｅｇｍｅｎｔ１（＃１：Ｐｒｏｘｉｍａｌ）といい、その下半分をＳｅｇｍｅｎｔ２（＃２：Ｍｉｄｄｌｅ）といい、鋭縁部４１から後下行枝４２で分岐するまでをＳｅｇｍｅｎｔ３（＃３：ｄｉｓｔａｌ）という。また、後下行枝４２の分岐以降をＳｅｇｍｅｎｔ４といい、このＳｅｇｍｅｎｔ４は、＃４ＡＶ・＃４ＰＤ・＃４ＰＬの３つに分けられる。
【００４２】
また、左冠動脈３は、バルサルバ洞の１つである左冠動脈洞の上部より左前方に出て、前室間溝に入る左前下行枝３１と、左回旋枝３２とに分岐する。
【００４３】
なお、大動脈５から左前下行枝３１と左回旋枝３２とに分岐するまでの間の部位を左主幹部３３（Ｓｅｇｍｅｎｔ５）という。また、左前下行枝３１は、Ｓｅｇｍｅｎｔ６〜１０まで細分化されており、このうち左前下行枝３１の本幹は、Ｓｅｇｍｅｎｔ６（＃６：Ｐｒｏｘｉｍａｌ）、Ｓｅｇｍｅｎｔ７（＃７：Ｍｉｄｄｌｅ）、Ｓｅｇｍｅｎｔ８（＃８：ｄｉｓｔａｌ）の３つに分類され、Ｓｅｇｍｅｎｔ６とＳｅｇｍｅｎｔ７との間からＳｅｇｍｅｎｔ９（＃９：第１対角枝）が分岐し、Ｓｅｇｍｅｎｔ７とＳｅｇｍｅｎｔ８との間からＳｅｇｍｅｎｔ１０（＃１０：第２対角枝）が分岐している。さらに、左回旋枝３２は、Ｓｅｇｍｅｎｔ１１〜１５まで細分化されており、このうち左回旋枝３２の本幹は、Ｓｅｇｍｅｎｔ１１（＃１１：Ｐｒｏｘｉｍａｌ）、Ｓｅｇｍｅｎｔ１３（＃１３：ｄｉｓｔａｌ）の２つに分類され、Ｓｅｇｍｅｎｔ１１とＳｅｇｍｅｎｔ１３との接続部からＳｅｇｍｅｎｔ１２（＃１２：ｏｂｔｕｓｅ  ｍａｒｇｉｎａｌ  ｂｒａｎｃｈ；ＯＭ）が分岐している。
【００４４】
＜＜第１実施形態＞＞
第１実施形態の訓練用生体モデル１は、冠動脈１０の右冠動脈４（Ｓｅｇｍｅｎｔ２）と、右冠動脈４に配置された疑似病変部材２１と、右冠動脈４の双方の端部にそれぞれ設けられた接続部１１とを備えている。右冠動脈４では、各接続部１１を介して、Ｓｅｇｍｅｎｔ２の端部がそれぞれＳｅｇｍｅｎｔ１、Ｓｅｇｍｅｎｔ３と接続されている。この場合、各接続部１１は、それぞれ、Ｓｅｇｍｅｎｔ１およびＳｅｇｍｅｎｔ３に対し着脱自在に構成されているのが好ましい。
【００４５】
また、かかる位置に配置された疑似病変部材２１に対して、ＰＴＣＡ術の訓練が行われるが、かかる訓練は、以下に示すような手順で実施される。
【００４６】
［１］  まず、大腿動脈にシースカテーテル（図示せず）を挿入、次いで、これにガイドカテーテル用ガイドワイヤ（図示せず）を挿入し、その先端を右冠動脈４の入口付近にまで進めた状態で、ガイドカテーテル用ガイドワイヤに沿わせてガイドカテーテル６１を進め、その先端を右冠動脈４の入口に位置させる（図４（ａ）参照。）。
【００４７】
［２］  次に、ガイドカテーテル用ガイドワイヤを抜去し、バルーンカテーテル用ガイドワイヤ６２をガイドカテーテル６１内に挿入してガイドカテーテル６１の先端からバルーンカテーテル用ガイドワイヤ６２を突出させ、さらに右冠動脈４に配置した疑似病変部材２１を越えた位置にまでバルーンカテーテル用ガイドワイヤ６２を進める（図４（ｂ）参照。）。
【００４８】
［３］  次に、バルーンカテーテル用ガイドワイヤ６２の基端（大腿動脈）側から挿通されたバルーンカテーテル６３の先端部をガイドカテーテル６１の先端から突出させ、さらにバルーンカテーテル用ガイドワイヤ６２に沿って進め、バルーンカテーテル６３のバルーン６４を疑似病変部材２１に位置させた後、バルーン６４に、バルーンカテーテル６３の基端側からバルーン膨張用の流体を注入することにより、バルーン６４が膨張される（図４（ｃ）参照。）。これにより、疑似病変部材２１が押し広げられる。
【００４９】
［４］  次に、バルーンカテーテル６３の基端側からバルーン膨張用の流体を排出し、図４（ｄ）に示すようにバルーン６４を収縮させる。その後、バルーンカテーテル用ガイドワイヤ６２、バルーンカテーテル６３、ガイドカテーテル６１およびシースカテーテルを大腿動脈側から抜去する。これにより、疑似病変部材２１に血流路が形成される。
【００５０】
まず、Ｓｅｇｍｅｎｔ２となる右冠動脈４について説明する。
図５（図６〜図９についても同様）に示すように、右冠動脈４は、内腔部４３を有する管状体４０で構成されたものである。右冠動脈４では、内径φｄ１および外径φｄ２がそれぞれ長手方向に沿って一定となっている。
【００５１】
右冠動脈４は、塑性変形可能な材料で構成されており、その材料としては、特に限定されず、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン・酢酸ビニル共重合体、ナイロンエラストマー、軟質ポリ塩化ビニル、エチレン・プロピレン共重合体のような熱可塑性樹脂等が挙げられ、これらのうちの１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。また、これらの熱可塑性樹脂のなかでも、特に、ポリエチレンを用いるのが好ましい。この場合、低密度ポリエチレン、高密度ポリエチレンのように、密度すなわち結晶化度が異なるもの同士を混合した樹脂も用いることができる。また、ポリエチレンで構成される右冠動脈４の硬度は、ショアＡ（ＪＩＳ  Ｋ６２５３に規定）が２０〜８０であるのが好ましく、２５〜３５であるのがより好ましい。破断強度は、５〜３０ＭＰａであるのが好ましく、８〜１２ＭＰａであるのがより好ましい。破断伸びは、１００〜６００％程度であるのが好ましく、１００〜２００％程度であるのがより好ましい。
【００５２】
このようなポリエチレンを用いることにより、当該右冠動脈４が確実に塑性変形可能なものとなる。これにより、後述する疑似病変部材２１と相まって、拡張訓練をした際、右冠動脈４および疑似病変部材２１が一括して変形して、その変形状態（拡張状態）が確実に維持される（図９参照）。また、右冠動脈４を製造する際、右冠動脈４の母材となる管状体（チューブ）４０を押出成形によって成形することができる。そして、管状体成形後、当該管状体に加工（例えば、加熱や圧縮等）を施すことにより、所望の大きさの右冠動脈４を製造することができる（図３参照）。
【００５３】
また、右冠動脈４を構成する塑性変形可能な材料、すなわち、熱可塑性樹脂は、応力緩和率が好ましくは２０〜６０％、より好ましくは２０〜３０％となる材料特性を有するものである。
【００５４】
ここで、「応力緩和率」とは、管状体４０を、常温で、図１８に示す試験方法により得られた（定義された）ものである。
【００５５】
まず、図１８（ａ）に示すように、管状体４０を短冊４００にして、当該短冊４００は、その一端（図中左側）が固定されて固定端４０１となり、他端（図中右側）が自由端４０２となっている。また、このときの短冊４００は、全長がＬとなっている。
【００５６】
次に、図１８（ａ）に示す状態から、短冊４００の自由端４０２を所定の速度（引張速度）で図中右側（長手方向）へ引張る（図１８（ｂ）参照）。このときの条件は、１分間で全長が２Ｌとなるように引張る。全長が２Ｌとなったときの初期引張り応力をｆ０とする（図１９参照）。
【００５７】
次に、図１８（ｂ）に示す状態から前記速度（引張速度）を零として、全長２Ｌを保つ（図１８（ｃ）参照）。そして、前記速度を零としてから５分後の引張り応力をｆｔとする（図１９参照）。
【００５８】
そこで、「応力緩和率」を（（ｆ０−ｆｔ）／ｆ０）×１００で表すことができるものとする。
【００５９】
応力緩和率がこのような数値範囲内にあることにより、拡張訓練をした際に、右冠動脈４は、より確実に変形し、よって、実際のヒトの動脈に近似したものとなる。これにより、拡張訓練を行なうと、その訓練があたかも実際の手技（ＰＴＣＡ術）を行なっているのと同様の感覚を得る。なお、応力緩和率の大きさの調整は、例えば、構成材料を適宜選択すること等により、行なうことができる。
【００６０】
また、右冠動脈４の周方向の引張弾性率は、疑似病変部材２１の圧縮弾性率と同じまたはそれより大きいのが好ましい。具体的には、疑似病変部材２１の圧縮弾性率が０．００１〜０．５ＭＰａである場合、右冠動脈４の周方向の引張弾性率が０．５〜５０ＭＰａであるのが好ましく、０．５〜５ＭＰａであるのがより好ましい。
【００６１】
また、右冠動脈４は、比ｄ２／ｄ１が１．０１〜２なる関係を満足するものが好ましく、比ｄ２／ｄ１が１．０１〜１．２なる関係を満足するものがより好ましい。右冠動脈４（Ｓｅｇｍｅｎｔ２）の内径φｄ１は、２〜５ｍｍ程度に設定するのが好ましい。
【００６２】
このような諸条件（数値範囲）により、拡張訓練を行なった際、右冠動脈４は、疑似病変部材２１を介して押圧されて確実に変形することができる（図４、図９参照）。また、実際のヒトの冠動脈に対応した訓練を確実に実施することができ、術者の技術向上が的確に図られる。
【００６３】
次に、右冠動脈４の内腔部４３に配置された疑似病変部材２１について説明する。
疑似病変部材２１の形状は、内腔部４３に対する狭窄度に応じて、狭窄型または閉塞型のものに分類される。
【００６４】
＜狭窄型＞
狭窄型の疑似病変部材２１のうち、図５（ａ）に示す第１の構成の疑似病変部材２１は、そのほぼ中心部に軸方向（長手方向）に貫通する貫通孔２３を有し、その内面２３１同士が離間したもの、すわわち、全体形状がほぼ筒状をなす筒状体である。
【００６５】
かかる構成の疑似病変部材２１では、この疑似病変部材２１を右冠動脈４の内腔部４３に配置した際に、当該内腔部４３が狭窄される。
【００６６】
この第１の構成の疑似病変部材２１では、前記工程［３］において、バルーンカテーテル６３をバルーンカテーテル用ガイドワイヤ６２に沿って右冠動脈４内を進めて、バルーン６４を右冠動脈４を狭窄する疑似病変部材２１すなわち貫通孔２３内に到達させ、その後バルーン６４を膨らませることにより疑似病変部材２１（貫通孔２３）を拡張する訓練を行うのに好適である。
【００６７】
疑似病変部材２１の長さは、特に限定されないが、１〜１００ｍｍ程度であるのが好ましく、５〜５０ｍｍ程度であるのがより好ましい。疑似病変部材２１の長さをかかる範囲内に設定することにより、より実際の病変部位（狭窄部位）の大きさに適した訓練を実施することができる。
【００６８】
また、疑似病変部材２１の外径φｄ４は、配置する右冠動脈４の内径φｄ１の大きさに応じて適宜設定され、特に限定されるものではなく、外力を付与しない自然状態で、右冠動脈４の内径φｄ１よりも大きく設定されているのが好ましい。これにより、疑似病変部材２１は、右冠動脈（内腔部）４に圧縮された状態で挿入され、その結果、疑似病変部材２１が右冠動脈４内に確実に固定されることとなるため、訓練の際に、バルーンカテーテル用ガイドワイヤ６２やバルーンカテーテル６３の接触により疑似病変部材２１が不本意に位置ずれしてしまうのを確実に防止することができる。
【００６９】
また、疑似病変部材２１の貫通孔２３の内径φｄ３は、特に限定されないが、（φｄ１−φｄ３）／φｄ１が５０〜１００％となるようにφｄ３を設定するのが好ましい。貫通孔２３の内径φｄ３をかかる範囲内に設定することにより、実際の狭窄部位の狭窄度に適した訓練を確実に実施することができ、術者の技術向上が的確に図られる。
【００７０】
具体的には、φｄ１を２〜５ｍｍに設定したとすると、φｄ３は、０〜２．５ｍｍとなり、疑似病変部材２１の厚さは、０．５〜２．５ｍｍ程度となる。なお、φｄ３が０ｍｍの場合は、完全閉塞となる。
【００７１】
次に、図５（ｂ）に示す第２の構成の疑似病変部材２１は、第１の構成の疑似病変部材２１と同様に、その中心部に軸方向に貫通する貫通孔２３を有し、その全体形状がほぼ筒状をなしているが、その両端部に、貫通孔２３の孔径（外径）がその内部側から外部側に向かって漸増するテーパ部を備えており、疑似病変部材２１の両端ではその幅が実質的に「０」となっている。
【００７２】
換言すれば、貫通孔２３は、その両端部において、ロート状をなしており、疑似病変部材２１の両端部内周面が、疑似病変部材２１の内側から両端部側に向かって傾斜する傾斜面２２をそれぞれ有している。
【００７３】
この第２の構成の疑似病変部材２１では、前記工程［３］において、バルーン６４を貫通孔２３に到達させる際に、疑似病変部材２１の傾斜面２２にバルーンカテーテル６３を沿わせるようにしながら、バルーン６４を貫通孔２３内に到達させ、その後バルーン６４を膨らませることにより疑似病変部材２１（貫通孔２３）を拡張する訓練を行うのに好適である。
【００７４】
なお、傾斜面２２は、特に限定されないが、貫通孔２３の中心軸に対して、１５°〜６５°程度の角度で傾斜しているのが好ましく、２２°〜５５°程度の角度で傾斜しているのがより好ましい。これにより、実際の狭窄部位の形状により適した訓練を確実に実施することができる。
【００７５】
さらに、本実施形態では、疑似病変部材２１の両端部にテーパ部を備えているが、かかる場合に限定されず、２つの端部のいずれか一方にテーパ部が設けられていればよい。
【００７６】
また、第１の構成および第２の構成の疑似病変部材２１では、貫通孔２３が、そのほぼ中心部で軸方向（長手方向）にほぼ直行して貫通する場合について説明したが、かかる構成に限定されず、貫通孔２３は如何なる位置に、如何なる形状で形成されていてもよく、例えば、貫通孔２３は、縁部側（外周部側）に偏在（図６（ａ））していてもよいし、縁部（外周部）でその一部が開放（図６（ｂ））していてもよいし、蛇行（湾曲）（図６（ｃ））していてもよいし、その途中で拡径および縮径（図６（ｄ））していてもよい。
【００７７】
＜閉塞型＞
閉塞型の疑似病変部材２１のうち、図７（ａ）に示す第３の構成の疑似病変部材２１は、その中心部に軸方向（長手方向）に連続する孔（貫通孔）２３’を有し、この疑似病変部材２１を右冠動脈４内に配置した際に、この孔２３’の内面２３１同士が密着して（接して）いること以外は、前述した第１の構成の疑似病変部材２１と同様の構成のものである。
【００７８】
この第３の構成の疑似病変部材２１では、上記のように、孔２３’の内面２３１同士が密着していることにより、この疑似病変部材２１が配置された位置で右冠動脈４の内腔部４３が閉塞される。
【００７９】
この第３の構成の疑似病変部材２１では、前記工程［３］において、バルーンカテーテル６３をバルーンカテーテル用ガイドワイヤ６２に沿って右冠動脈４内を進める際に、孔２３’を押し広げながらバルーン６４をこの孔２３’内に到達させ、その後バルーン６４を膨らませることにより疑似病変部材２１（孔２３’）を拡張する訓練を行うのに好適である。
【００８０】
次に、図７（ｂ）に示す第４の構成の疑似病変部材２１は、孔２３’の両端に、孔２３’から連続する貫通孔２５を有し、この貫通孔２５の孔径がその内部側から端部側に向かって漸増していること以外は、前述した第３の構成の疑似病変部材２１と同様の構成のものである。
【００８１】
すなわち、第４の構成の疑似病変部材２１は、第２の構成の疑似病変部材２１と第３の構成の疑似病変部材２１とを組み合わせた構成のものであり、孔２３’の内面２３１同士が密着し、かつ、その両端部が傾斜面２２を備えるテーパ部で構成されるものである。
【００８２】
この第４の構成の疑似病変部材２１では、前記工程［３］において、バルーン６４を孔２３’に到達させる際に、疑似病変部材２１の傾斜面２２にバルーンカテーテル６３を沿わせるようにしながら、その先端を孔２３’の入口まで導入した後、孔２３’を押し広げながらバルーン６４を孔２３’内に到達させ、その後バルーン６４を膨らませることにより疑似病変部材２１（貫通孔２３）を拡張する訓練を行うのに好適である。
【００８３】
なお、第３の構成および第４の構成の疑似病変部材２１では、孔２３’が、そのほぼ中心部で軸方向（長手方向）にほぼ直行して連続的に形成されている場合について説明したが、かかる構成に限定されるものではない。具体的には、軸方向に連続する孔２３’に代えて、軸方向に連続する切れ目２３”であってもよい。また、この切れ目２３”は如何なる位置に、如何なる形状で形成されていてもよく、例えば、切れ目２３”は、一文字状（図８（ａ））または十文字状（図８（ｂ））をなしていてもよいし、Ｕ字状をなして縁部側に偏在（図８（ｃ））していてもよいし、切れ目２３”の一端が外周の一部で開放する（図８（ｄ））形状をなしていてもよい。
【００８４】
以上のような形状をなす各構成の疑似病変部材２１は、本発明では、塑性変形可能な材料で構成されており、その材料としては、右冠動脈４の構成材料と異なるものが好ましい。具体的には、シリコーン粘土、ゴム粘土、樹脂粘土および油粘土等が挙げられ、これらのうちの１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００８５】
上記のうち、例えば、シリコーン粘土としては、シリコーンゴムとして、粘度が５０００〜２０万ｃＳｔ（２５℃）程度のポリオルガノシロキサンと、粘度が１００万ｃＳｔ（２５℃）以上のポリオルガノシロキサンとを重量比で８０：２０〜４０：６０で混合したもの１００重量部、無機充填材として、石英粉末、珪藻土、珪酸マグネシウム、炭酸カルシウム、タルクおよび雲母粉末等のうち１種または２種以上組み合わせたもの２０〜１００重量部、その他必要に応じて流動パラフィンとして１０重量部を含有するものが挙げられる。また、かかる構成のシリコーン粘土は、上記のシリコーンゴム、無機充填材および必要に応じて流動パラフィンをそれぞれ用意し、これらを、ロールおよびニーダー等の通常のゴム混練りに使用される混練り機を使用して均一に混練りすることにより得ることができる。
【００８６】
なお、無機充填材の平均粒径は、特に限定されないが、０．１〜５０μｍ程度であるのが好ましく、０．５〜３０μｍ程度であるのがより好ましい。平均粒径が０．１μｍ未満であると、無機充填材の種類によっては、シリコーン粘土が硬すぎたり粘性が乏しくなるおそれがある。また、平均粒径が５０μｍを超えると、無機充填材の種類によっては、伸びのある物性が得にくくなるおそれがある。無機充填材の配合量は、少なすぎると好ましい粘土状物が得にくく、多すぎると硬くなりすぎるおそれがある。
【００８７】
また、流動パラフィンは、粘度の粘性を向上させる機能を有するが、この含有量を多くしすぎるとブリードし、手に付着したりすることがある。
【００８８】
ゴム粘土としては、上記のシリコーンゴムの代わりに天然ゴムやブチルゴムを含有するものが挙げられる。
【００８９】
樹脂粘土としては、一般に、澱粉および／または穀粉と、酢酸ビニルエマルジョン系接着剤とを主材料として構成される粘土が挙げられる。澱粉ならびに穀粉としては、それぞれ、例えば、コーンスターチ、馬鈴薯澱粉、小麦澱粉、米澱粉、タピオカ澱粉および甘薯澱粉等、ならびに、小麦粉、とうもろこし粉、米粉およびそば粉等が挙げられる。酢酸ビニルエマルジョン系接着剤としては、例えば、酢酸ビニル樹脂エマルジョン、エチレン−酢酸ビニル共重合体エマルジョンおよびアクリル−酢酸ビニル共重合体エマルジョン等が挙げられる。
【００９０】
なお、これらの配合量は、澱粉や穀粉１００重量部に対し、酢酸ビニルエマルジョン系接着剤が１００〜１５０重量部程度であるのが好ましい。また、これらの材料の他、樹脂粘土には、無機物粉末、ロウおよび石鹸等が含まれていてもよい。無機物粉末としては、例えば、石英、カオリン、ゼオライト、珪藻土、タルク、ベントナイト、ホウ砂および岩石粉等が挙げられ、これらのうちの１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。また、ロウとしては、蜜蝋等が挙げられる。石鹸としては、脂肪酸塩石鹸等が挙げられる。ただし、これらは、いずれもその配合量が１０重量部未満となっているのが好ましい。
【００９１】
油粘土としては、通常、クレー、炭酸カルシウム、セリサイト系粘土のような無機質充填剤と、石鹸および油成分とを練り合わせたものが用いられる。より詳しくは、油成分として、流動パラフィンおよび／またはマイクロクリスタリンワックスを、無機質充填剤１００重量部に対し１５〜４５重量部程度含有し、石鹸として、アルカリ金属石鹸、アルカリ土類金属石鹸、アルミニウム石鹸のうちの１種または２種以上を組み合わせたものを、０．２〜１５重量部程度含有し、さらにグリセリンを０．２〜１０重量部程度含有するものが好ましく用いられる。
【００９２】
なお、上述したシリコーン粘土の具体例としては、透明粘土（日清アソシエイツ社製）が挙げられ、樹脂粘土の具体例としては、エクセレント（日清アソシエイツ社製）が挙げられる。
【００９３】
このような材料で疑似病変部材２１を構成することにより、当該疑似病変部材２１は、右冠動脈４よりも変形し易いものとなる。これにより、拡張訓練を行なった際、疑似病変部材２１は、右冠動脈４の拡張よりも優先的に変形することとなる。これは、実際にヒトの右冠動脈に生じた狭窄部に対しＰＴＣＡ術を施した場合に、狭窄物が右冠動脈よりも優先的に変形するのとほぼ同じ現象となっている。従って、訓練者は、実際の手技に近い訓練を行なうことができる。なお、疑似病変部材２１の圧縮弾性率は、０．００１〜０．５ＭＰａ程度であるのが好ましく、０．０１〜０．３ＭＰａ程度であるのがより好ましい。疑似病変部材２１の物性値をかかる範囲内のもとのすることにより、疑似病変部材２１の物理的性質は、実際の病変部位により近似した状態で塑性変形するものとなり、より質の高い訓練を実施することができる。
【００９４】
また、右冠動脈４および疑似病変部材２１は、それぞれ、拡張訓練により変形するものであるが、その変形後の戻りにくさは、疑似病変部材２１の方が右冠動脈４よりも戻り難くなっている、すなわち、塑性変形の度合いが右冠動脈４の方が疑似病変部材２１よりも小さい。
【００９５】
疑似病変部材２１の構成材料は、上述したような物理的性質を疑似病変部材２１に発揮させ得るものであり、可塑性を長時間に亘って持続するものである。従って、疑似病変部材２１は、実際の病変部位により近似した状態で塑性変形するものとなり、よって、訓練者は、より質の高い訓練を実施することができる。
【００９６】
訓練用生体モデル１（立体モデル）を用いてＰＴＣＡ術の訓練を行なった際の、当該訓練用生体モデル１の状態について詳細に説明する。
【００９７】
ＰＴＣＡ術では、バルーン６４で疑似病変部材２１を拡張した際に、疑似病変部材２１の端部が外側に移動することによる移動部２１１の発生（プラークシフト、図９（ａ）参照。）や、疑似病変部材２１の一部が断裂することによる解離部２１２の発生（図９（ｂ）参照。）等を生じさせることなく、右冠動脈４における流路を確保する（血流を回復させる）ことが技術的に求められる。
【００９８】
そこで、ＰＴＣＡ術の訓練に訓練用生体モデル１を用いれば、移動部２１１の発生や解離部２１２の発生を生じさせないような訓練も行なうことができる。
【００９９】
訓練用生体モデル１を用いてＰＴＣＡ術の訓練を行なうと、図４（ｃ）に示す前記工程［３］では、膨張したバルーン６４により、疑似病変部材２１が外方に向かって押圧される。また、右冠動脈４も疑似病変部材２１を介して外方に向かって押圧される。これにより、疑似病変部材２１および右冠動脈４が一括して拡張して変形する。
【０１００】
そして、図４（ｄ）に示す前記工程［４］で、バルーンカテーテル用ガイドワイヤ６２およびバルーンカテーテル６３を疑似病変部材２１から取り外した後は、疑似病変部材２１および右冠動脈４は、それぞれ、前述したように塑性変形するものであるため、拡張前の形状に戻らずに、前記拡張して変形した状態、すなわち、バルーン６４で押し広げた形状を維持していることとなる。これは、実際にヒトの右冠動脈に生じた狭窄部に対しＰＴＣＡ術を施した場合に、右冠動脈および狭窄部が拡張した状態となるのとほぼ同じ現象となっている。
【０１０１】
このように、訓練用生体モデル１を用いることにより、術者の技術向上を目的とする訓練を行う際、訓練用生体モデル１が実際の病変部の物理的性質に近似したものとなっているため、実地の手技に則した訓練を確実に行なうことができる。
【０１０２】
また、ＰＴＣＡ術の訓練の後に、疑似病変部材２１に、移動部２１１や解離部２１２等が生じているか否かの評価をより確実に行え得るため、より質の高い訓練を実施することができる。
【０１０３】
また、前記工程［３］におけるバルーン６４の拡張を、目視やＸ線造影像で観察しながら訓練を実施でき、疑似病変部材２１および右冠動脈４の拡張の度合いや、移動部２１１や解離部２１２等が生じているか否かの判断をその場で行い得るので、かかる観点からも、より質の高い訓練を実施することができる。
【０１０４】
なお、前記工程［４］により血流が回復された後の疑似病変部材２１、すなわちＰＴＣＡ術が施術された後の疑似病変部材２１に対して、図９（ｃ）に示すように、ステント８１を留置することにより、疑似病変部材２１の再狭窄や解離部２１２の解離を抑止することができる。このようなステント８１を留置する治療の訓練にも訓練用生体モデル１を用いることができ、かかる訓練に訓練用生体モデル１を用いれば、再狭窄や解離部２１２の解離が好適に抑止されているか否かの評価をより確実に実施することができる。
【０１０５】
以上のような構成の訓練用生体モデル１は、例えば、次のようにして、右冠動脈４のＳｅｇｍｅｎｔ２に疑似病変部材２１を挿入することにより、製造することができる。
【０１０６】
［Ｉ］  まず、外筒（シース）７１と、外筒７１内で摺動可能な、軸方向に貫通孔７３が設けられた押し子７２と、貫通孔７３内に挿通されるワイヤ７４とを用意し、図１０（ａ）に示すように、外筒７１内に押し子７２を挿入した状態で、ワイヤ７４を貫通孔７３および外筒７１内に挿通する。
【０１０７】
［II］  次に、疑似病変部材２１の構成材料である塑性変形可能な材料（前記粘土）を、ワイヤ７４および押し子７２が挿入された状態の外筒７１内に充填することで成形し、外筒７１内に疑似病変部材２１を得る（図１０（ｂ）参照。）。
【０１０８】
ここで、本実施形態では、押し子７２は、その先端が図１０に示すように平坦面で構成されているため、疑似病変部材２１は、第１の構成のものが製造される。
【０１０９】
また、塑性変形可能な材料を成形する際に、外筒７１内でワイヤ７４を蛇行させることにより、貫通孔２３を蛇行させることができるし、ワイヤ７４として拡径・縮径するものを用いることにより、貫通孔２３を拡径・縮径させることができる。
【０１１０】
［III］  次に、右冠動脈４のＳｅｇｍｅｎｔ２を接続部１１で取り外し、この取り外されたＳｅｇｍｅｎｔ２内に、外筒７１を挿入する（図１０（ｃ）参照。）。
【０１１１】
［IV］  次に、ワイヤ７４を、外筒７１および貫通孔７３内から抜き取り、その後、押し子７２を、押圧操作して、外筒７１内で先端方向に摺動させる。これにより、外筒７１内から疑似病変部材２１が押し出され、Ｓｅｇｍｅｎｔ２内に配置される（図１０（ｄ）参照。）。
【０１１２】
なお、外筒７１の内面には、予め、剥離剤を用いたコーティング処理が施されているのが好ましい。これにより、押し子７２の押圧操作により、疑似病変部材２１に変形等が生じることなく、容易に外筒７１内から疑似病変部材２１を押し出すことができる。また、剥離剤としては、特に限定されず、例えば、シリコンオイル等を用いることができる。
【０１１３】
以上のような工程を経て、右冠動脈４のＳｅｇｍｅｎｔ２内、すなわち、管の内腔部に、製造された疑似病変部材２１が配置される。
【０１１４】
また、第２の構成の疑似病変部材２１を製造する場合、図１１（ａ）に示すように、押し子７２として先端部の外径がその先端側に向かって縮径するものを２つ用意し、前記工程［II］を以下のような工程［II’］に変更することにより、第２の構成の疑似病変部材２１を製造することができる。
【０１１５】
［II’］  先端部が先端側に向かって縮径する押し子７２およびワイヤ７４が挿入された状態の外筒７１内に、疑似病変部材２１の構成材料である塑性変形可能な材料を充填した後、さらに、もう１つの押し子７２を、先に挿入された押し子７２とは、反対側から挿入する。その後、この状態で、前記塑性変形可能な材料を成形することにより、外筒７１内に、第２の構成の疑似病変部材２１を得ることができる（図１１（ｂ）参照。）。
【０１１６】
さらに、貫通孔２３が縁部側に偏在している第２の構成の疑似病変部材２１を製造する場合、図１２のように、貫通孔７３も押し子７２内で縁部側に偏在するものを用いるようにすれば、かかる構成の疑似病変部材２１を容易に製造することができる。
【０１１７】
なお、訓練用生体モデル１の製造方法では、ワイヤ７４に代えて、厚さが比較的薄い薄板を用いてもよい。
【０１１８】
また、各接続部１１は、Ｓｅｇｍｅｎｔ２である右冠動脈４をその両端部でそれぞれ着脱可能とするため、当該両端部にそれぞれ設けられている（図３参照）。すなわち、Ｓｅｇｍｅｎｔ２は、一端がＳｅｇｍｅｎｔ１の端部と、他端がＳｅｇｍｅｎｔ３の端部と、それぞれ、接続部１１で接続され、これにより、右冠動脈４から着脱可能な構成となっている。
【０１１９】
このような接続部１１は、Ｓｅｇｍｅｎｔ２の部分で着脱可能で、かつ接続すべき各端部同士を液密に接続し得る構成であれば、いかなる構成のものであってもよいが、例えば、以下に示すような接続具１２または接続機構１６を用いた構成とすることにより、液密に接続することができる。各接続部１１は、互いに同じ構成であるため、以下、一方（Ｓｅｇｍｅｎｔ１側）の接続部１１にいて説明する。
【０１２０】
＜接続具＞
図１３に示すように、接続具１２は、その中心部に軸方向（長手方向）に貫通する貫通孔１４を有し、その全体形状がほぼ筒状をなす本体１３と、本体１３の長手方向のほぼ中央に設けられたフランジ１５とを有するものである。
【０１２１】
本体１３は、その両端部で外径が縮径する縮径部を有しており、この縮径部の外径が右冠動脈４の内径よりも小さく設定され、縮径部よりもフランジ１５側（内側）ではその外径が右冠動脈４の内径よりも大きく設定される。
【０１２２】
かかる構成の接続具１２に対して、右冠動脈４の先端（切断面）から右冠動脈４を、前記先端部からフランジ１５側に向かって挿入すると、右冠動脈４の内径が拡径する。これにより、本体１３の外周面と右冠動脈４の内周面とが互いに密着することとなるため、接続具１２により、右冠動脈４の端部同士が液密に接続される。
【０１２３】
接続具１２の構成材料としては、特に限定されないが、各種樹脂材料が好適に用いられ、具体的には、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン−プロピレン共重合体、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリスチレン、ポリアミド、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリカーボネート、ポリ−（４−メチルペンテン−１）、アイオノマー、アクリル系樹脂、ポリメチルメタクリレート、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体（ＡＢＳ樹脂）、アクリロニトリル−スチレン共重合体（ＡＳ樹脂）、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリシクロヘキサンテレフタレート（ＰＣＴ）等のポリエステル、ポリエーテル、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルイミド、ポリアセタール（ＰＯＭ）、ポリフェニレンオキシド、変性ポリフェニレンオキシド、ポリサルフォン、ポリエーテルサルフォン、ポリフェニレンサルファイド、ポリアリレート、芳香族ポリエステル（液晶ポリマー）、ポリテトラフルオロエチレンおよびポリフッ化ビニリデン等の各種樹脂材料が挙げられ、これらのうちの１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
【０１２４】
＜接続機構＞
図１４に示すように、接続機構１６は、切断された右冠動脈４の各先端（切断面）に設けられたフランジ１７と、一方の右冠動脈４に回転可能に支持されたリング状部材（第１のリング状部材）１８と、他方の右冠動脈４にフランジ１７と接触するように固着されたリング状部材（第２のリング状部材）１９とを有するものである。
【０１２５】
リング状部材１８には、フランジ１７側に開放する開放部が形成されており、この開放部の内面には雌ネジ１８１が形成されている。
【０１２６】
また、リング状部材１９には、その外周面に雄ネジ１９１が形成され、さらに、このリング状部材１９がリング状部材１８に形成された開放部に挿入可能な大きさに設定されることにより、リング状部材１９がリング状部材１８の開放部に挿入（螺入）し得るようになっている。
【０１２７】
かかる構成の接続機構１６において、２つのフランジ１７の端面同士を接触させた状態で、リング状部材１８、１９にそれぞれ形成された雌ネジ１８１と雄ネジ１９１とを螺合することにより、２つのフランジ１７の端面同士が互いに密着することとなるため、接続機構１６により、右冠動脈４の端部同士が液密に接続される。
【０１２８】
接続機構１６の各種構成部材の構成材料としては、前述した接続具１２の構成材料と同様のものが好適に用いられる。
【０１２９】
なお、冠動脈１０の右冠動脈４のＳｅｇｍｅｎｔ２を除く部分の構成材料としては、特に限定されないが、例えば、Ｓｅｇｍｅｎｔ２と同様の材料を用いることができる。また、この他、例えば、シリコーンエラストマー、シリコーンゲルのようなシリコーンゴム、ポリウレタンエラストマー、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂のような熱硬化性樹脂、ポリメタクリル酸メチル、ポリ塩化ビニル、ポリエチレンのような熱可塑性樹脂等が挙げられ、これらのうちの１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。これらの中でも、特に、シリコーンゴムを用いるのが好ましい。
【０１３０】
具体的には、シリコーンゴムで構成される冠動脈１０の破断強度は、０．５〜３．０ＭＰａ程度であるのが好ましく、１．０〜２．０ＭＰａ程度であるのがより好ましい。
【０１３１】
また、冠動脈１０の破断伸びは、５０〜３００％程度であるのが好ましく、１００〜２００％程度であるのがより好ましい。
【０１３２】
さらに、冠動脈１０のショアＡ硬度（ＪＩＳ  Ｋ６２５３に規定）は、１０〜４０程度であるのが好ましく、２５〜３５程度であるのがより好ましい。
【０１３３】
さらに、冠動脈１０の引張弾性率は、０．０１〜５．０ＭＰａ程度であるのが好ましく、０．１〜３．０ＭＰａ程度であるのがより好ましい。
【０１３４】
また、冠動脈１０の内径は、特に限定されないが、０．５〜１０ｍｍ程度に設定されるのが好ましく、１．０〜５．０ｍｍ程度に設定されるのがより好ましい。
【０１３５】
＜＜第２実施形態＞＞
前記第１実施形態は、訓練用生体モデル１を右冠動脈４側に適用した場合であったが、第２実施形態は、訓練用生体モデル１を左冠動脈３側に適用した場合となっている。以下、この第２実施形態について、前記第１実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１３６】
すなわち、本実施形態（第２実施形態）では、図１５に示すように、左冠動脈３のＳｅｇｍｅｎｔ６がＳｅｇｍｅｎｔ７とＳｅｇｍｅｎｔ９とに分岐する分岐部（バイファケーション）３４に疑似病変部材２１が配置され、この疑似病変部材２１を介してＳｅｇｍｅｎｔ６、Ｓｅｇｍｅｎｔ７およびＳｅｇｍｅｎｔ９の途中にそれぞれ接続部１１が設けられていること以外は、前記第１実施形態と同様の構成となっている。
【０１３７】
このような分岐部３４に配置される疑似病変部材２１は、例えば、図１６（ａ）に示すような第５の構成のものや、図１６（ｂ）に示すような第６の構成のものが挙げられる。
【０１３８】
第５の構成の疑似病変部材２１は、一端から他端に向かって拡径する筒状体をなし、その内部に形成される貫通孔２３も同様に拡径すること以外は、前述した第２の構成の疑似病変部材２１と同様の構成のものである。かかる構成の第５の構成の疑似病変部材２１は、分岐部３４の先端が、その口径が拡径する他端側に挿入するようにして配置される。
【０１３９】
また、第６の構成の疑似病変部材２１は、その口径が拡径する他端側でＹ字状に分岐し、その内部に形成される貫通孔２３も同様にＹ字状に分岐するような構成となっていること以外は、前述した第５の構成の疑似病変部材２１と同様の構成のものである。かかる構成の第６の構成の疑似病変部材２１は、左冠動脈３の分岐部３４と、疑似病変部材２１のＹ字状をなす分岐部とが互いに当接するようにして配置される。
【０１４０】
これら第５および第６の構成の疑似病変部材２１では、通常、まず、バルーンカテーテル用ガイドワイヤ６２をＳｅｇｍｅｎｔ６からＳｅｇｍｅｎｔ７側に挿通し、このバルーンカテーテル用ガイドワイヤ６２に沿ってバルーンカテーテル６３を進めることにより、バルーン６４を疑似病変部材２１の位置に到達させ、さらにこの位置でバルーン６４を膨らませて、疑似病変部材２１のＳｅｇｍｅｎｔ７側を拡張させる。次いで、バルーンカテーテル用ガイドワイヤ６２をＳｅｇｍｅｎｔ６からＳｅｇｍｅｎｔ９側に挿通し、上記と同様にしてバルーン６４を疑似病変部材２１の位置に到達させた後、膨らませて、疑似病変部材２１のＳｅｇｍｅｎｔ９側を拡張することにより、流路を確保する訓練が実施される。
【０１４１】
このような訓練では、疑似病変部材２１のＳｅｇｍｅｎｔ７側を拡張させる際に、バルーン６４が疑似病変部材２１のＳｅｇｍｅｎｔ９側をも押し潰し、これに起因して疑似病変部材２１のＳｅｇｍｅｎｔ９側の端部が移動（プラークシフト）し、最終的にはＳｅｇｍｅｎｔ９が閉塞されてしまうことを回避するのに高度な技術が求められる。このような訓練に訓練用生体モデル１を適用すると、疑似病変部材２１および左冠動脈３は、拡張により拡張前の形状に戻らない程度に塑性変形するものであるため、疑似病変部材２１のＳｅｇｍｅｎｔ７側を拡張させた際に、Ｓｅｇｍｅｎｔ９に閉塞が生じているか否かの評価をより確実に行え得る。したがって、かかる訓練に訓練用生体モデル１を適用すれば、より質の高い訓練を確実に実施することができる。
【０１４２】
なお、本実施形態では、接続部１１は、前述の通り、疑似病変部材２１を分岐部３４に配置し得るように、Ｓｅｇｍｅｎｔ６、Ｓｅｇｍｅｎｔ７およびＳｅｇｍｅｎｔ９の途中にそれぞれ設けられ、これにより、接続部１１において、分岐部３４を含むＳｅｇｍｅｎｔ６、Ｓｅｇｍｅｎｔ７およびＳｅｇｍｅｎｔ９の一部が左冠動脈３から着脱可能な構成となっている（図１５参照。）。
【０１４３】
また、本実施形態で説明した第５の構成および第６の構成の疑似病変部材２１も、前記第１実施形態で説明した疑似病変部材２１と同様にして製造することができる。例えば、テーパ状に拡径する外筒と、外筒のテーパ状の内径に適合する外径を有し、先端が縮径する押し子と、貫通孔に挿通されるワイヤを用意し、疑似病変部材２１の構成材料である塑性変形可能な材料を外筒内に充填することで形成することができる。また、図１６（ｂ）の分岐部３４に設置する疑似病変部材２１３は、別途、塑性変形可能な材料で分岐部３４を被覆することにより形成することができる。
【０１４４】
なお、前記第１実施形態では、疑似病変部材２１が右冠動脈４のＳｅｇｍｅｎｔ２（＃２：Ｍｉｄｄｌｅ）に配置されている場合について説明し、前記第２実施形態では、疑似病変部材２１が左冠動脈３のＳｅｇｍｅｎｔ６（＃６）がＳｅｇｍｅｎｔ７（＃７）とＳｅｇｍｅｎｔ９（＃９）とに分岐する分岐部３４に配置されている場合について説明したが、疑似病変部材２１を配置する位置はかかる位置に限定されず、冠動脈の狭窄または閉塞が高確率で生じる好発部位に疑似病変部材２１を配置して、好発部位に応じた訓練を実施すれば良い。なお、このような疑似病変部材２１が配置される好発部位としては、例えば、図１７に示す●印の位置が挙げられる。
【０１４５】
以上のように、訓練用生体モデル１では、病変部位の物理的性質に近似した疑似病変部材２１を、右冠動脈４や左冠動脈３の任意の位置に任意の形状で配置することができる。そして、この訓練用生体モデル１を用いて、さまざまな患者の病態に対応した訓練を実施できることから、術者は、患者に施す手術以外の場で、より高度な技術を習得することができる。
【０１４６】
以上、本発明の訓練用生体モデルを図示の実施形態について説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、訓練用生体モデルを構成する各部は、同様の機能を発揮し得る任意の構成のものと置換することができる。また、任意の構成物が付加されていてもよい。
【０１４７】
また、本発明の訓練用生体モデルは、前記各実施形態のうちの、任意の２以上の構成（特徴）を組み合わせたものであってもよい。
【０１４８】
また、疑似管状組織については、代表的に冠動脈（血管）を模したもので説明したが、これに限定されず、例えば、食道、大腸、小腸、膵管、胆管、尿管、卵管、気管、気管支等を模したものであってもよい。
【０１４９】
また、疑似管状組織は、単層のものに限定されず、複数の層が積層されたもの（積層体）であってもよい。
【０１５０】
また、疑似管状組織の形状は、直線状をなしていてもよいし、一部または全体が湾曲していてもよい。
【符号の説明】
【０１５１】
１              訓練用生体モデル
１０            冠動脈（疑似管状組織）
１１            接続部
１２            接続具
１３            本体
１４            貫通孔
１５            フランジ
１６            接続機構
１７            フランジ
１８、１９      リング状部材
１８１          雌ネジ
１９１          雄ネジ
２１            疑似病変部材（病変モデル）
２１１          移動部
２１２          解離部
２１３          疑似病変部材
２２            傾斜面
２３            貫通孔
２３’          孔（貫通孔）
２３”          切れ目
２３１          内面
２５            貫通孔
３              左冠動脈
３１            左前下行枝
３２            左回旋枝
３３            左主幹部
３４            分岐部（バイファケーション）
４              右冠動脈
４０            管状体（チューブ）
４００          短冊
４０１          固定端
４０２          自由端
４１            鋭縁部
４２            後下行枝
４３            内腔部
５              大動脈
６１            ガイドカテーテル
６２            バルーンカテーテル用ガイドワイヤ
６３            バルーンカテーテル
６４            バルーン
７１            外筒
７２            押し子
７３            貫通孔
７４            ワイヤ
８１            ステント
ｆ０            初期引張り応力
ｆｔ            ５分後の引張り応力
φｄ１、φｄ３  内径
φｄ２、φｄ４  外径
Ｌ、２Ｌ        全長
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
2011027794.tif 000019
【図１８】
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【図１９】
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