(57)【要約】【課題】永久磁石がヨークの内周面に止着され、該ヨークの軸心と同一の軸心を有するアーマチュアが、ヨークに対して回転自在に軸支され、アーマチュアに導電されることで磁界が発生してアーマチュアが回転する直流モータにおいて、モータ駆動時にアーマチュアがヨークに対して振れ回りを起こさないようにする。【解決手段】ヨーク５の内周面に配設される６つの永久磁石７を、ヨーク内周面の周方向に隣り合う２つの永久磁石を磁石対Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩとして、全ての永久磁石が磁石対となるよう構成し、各磁石対における永久磁石の少なくとも一方を、他方の永久磁石に対して、全永久磁石がヨーク内周面に周方向等間隔に取付けられた場合よりも接近または離間する位置に取付けた。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸心がアーマチュア軸の軸心と一致する筒形状のヨークと、
該ヨークの内周面に固定される、少なくとも４以上の偶数の永久磁石とを備えた直流モータにおいて、
永久磁石をヨーク内周面に配設するにあたり、
該ヨーク内周面の周方向に隣り合う２つの永久磁石を磁石対として、全ての永久磁石が磁石対となるよう構成し、
各磁石対における永久磁石の少なくとも一方を、他方の永久磁石に対して、全永久磁石がヨーク内周面に周方向等間隔に取付けられた場合よりも接近または離間する位置に取付けて、
各磁石対に発生する磁界によってヨーク内側の磁気的平衡が保たれるように構成したことを特徴とする直流モータ。
【請求項２】
ヨークは、軸心を中心に対称形の多角形の筒状であって、永久磁石は、隣り合う角部同士のあいだに形成される平面部に取付けられる平板状であることを特徴とする請求項１記載の直流モータ。
【請求項３】
各磁石対を構成する永久磁石同士の位置は、各磁石対の中心部に位置する角部からのヨーク周方向の距離が互いに等しい位置であることを特徴とする請求項２記載の直流モータ。
【請求項４】
各磁石対を構成する永久磁石同士の位置は、各磁石対の中心部に位置する角部からのヨーク周方向の距離が互いに異なる位置であることを特徴とする請求項２記載の直流モータ。
【請求項５】
永久磁石は、希土類磁石であることを特徴とする請求項１乃至４の何れか１項記載の直流モータ。
【請求項６】
軸心がアーマチュア軸の軸心と一致する筒形状のヨークと、
該ヨークの内周面に固定される、少なくとも４以上の偶数の永久磁石とを備えた直流モータを製造する直流モータの製造方法において、
永久磁石をヨーク内周面に配設するにあたり、
該ヨーク内周面の周方向に隣り合う２つの永久磁石を磁石対として、全ての永久磁石が磁石対となるよう構成し、
各磁石対における永久磁石の少なくとも一方を、他方の永久磁石に対して、全永久磁石がヨーク内周面に周方向等間隔に取付けられた場合よりも接近または離間する位置に取付けて、
各磁石対に発生する磁界によってヨーク内側の磁気的平衡が保たれるようにしたことを特徴とする直流モータの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両等に搭載され、車両電装品等に用いられる直流モータの技術分野に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、直流モータにあっては、永久磁石（マグネット）がヨークの内周面に止着される一方、ヨークに回転自在に軸支されるアーマチュア（回転子）には径方向に放射状に延びる複数のティースが形成され、該各ティースにコイルが巻装され、該コイルがコンミテータに接続されている。そして、コンミテータからの給電を受けることでコイルで発生する磁界によりティースが励磁し、これによってティースと永久磁石とのあいだに磁気的な吸引力、反発力が発生してアーマチュアが回転するようになっている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−１００５２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところでこのような直流モータにあっては、アーマチュアがアーマチュア軸と直交する方向に不規則にぶれながら回転する、所謂アーマチュアに対する振れ回り電磁力が働いてしまうことがあり、このような振れ回り電磁力が働くとアーマチュア軸端部が不規則に首振りしたり、アーマチュア全体が不規則にぶれたりしながら回転するという振れ回り現象が起こり、騒音や振動が発生する。
このような振れ回り現象が発生する要因として軸受の加工誤差等による機械的要因があり、このような機械的要因を解消して振れ回り現象の発生を低減する試みが知られている。
このような観点から直流モータに取付ける永久磁石についても振れ回り現象発生要因がないか縷々検討したところ、ヨークに永久磁石を取付ける際に、取付け公差内ではあるが永久磁石の僅かな周回り方向の位置ずれの発生が考えられ、このように位置ずれした状態で永久磁石が取付けられた直流モータにあっては、ヨーク内の電気的、磁気的平衡が崩れてしまい、これが要因になってアーマチュアを振れ回りさせるような電磁力（振れ回り電磁力）が発生することが想定される。そしてこのような取付け時の公差内の位置ずれによる振れ回り電磁力の発生は、希土類磁石のように磁力が強くなるほど顕著となると考えられるが、永久磁石の取付け時の公差内の位置ずれ発生は加工誤差として止むを得ないものであり、このような位置ずれ発生があることを前提として、アーマチュアの振れ回り電磁力の発生をどのようにしたら低減させることができるかの検討が必要であるとの結論に至り、これを本発明の解決課題とした。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、上記の如き実情に鑑みこれらの課題を解決することを目的として創作されたものであって、請求項１の発明は、軸心がアーマチュア軸の軸心と一致する筒形状のヨークと、該ヨークの内周面に固定される、少なくとも４以上の偶数の永久磁石とを備えた直流モータにおいて、永久磁石をヨーク内周面に配設するにあたり、該ヨーク内周面の周方向に隣り合う２つの永久磁石を磁石対として、全ての永久磁石が磁石対となるよう構成し、各磁石対における永久磁石の少なくとも一方を、他方の永久磁石に対して、全永久磁石がヨーク内周面に周方向等間隔に取付けられた場合よりも接近または離間する位置に取付けて、各磁石対に発生する磁界によってヨーク内側の磁気的平衡が保たれるように構成したことを特徴とする直流モータである。
請求項２の発明は、ヨークは、軸心を中心に対称形の多角形の筒状であって、永久磁石は、隣り合う角部同士のあいだに形成される平面部に取付けられる平板状であることを特徴とする請求項１記載の直流モータである。
請求項３の発明は、各磁石対を構成する永久磁石同士の位置は、各磁石対の中心部に位置する角部からのヨーク周方向の距離が互いに等しい位置であることを特徴とする請求項２記載の直流モータである。
請求項４の発明は、各磁石対を構成する永久磁石同士の位置は、各磁石対の中心部に位置する角部からのヨーク周方向の距離が互いに異なる位置であることを特徴とする請求項２記載の直流モータである。
請求項５の発明は、永久磁石は、希土類磁石であることを特徴とする請求項１乃至４の何れか１項記載の直流モータである。
請求項６の発明は、軸心がアーマチュア軸の軸心と一致する筒形状のヨークと、該ヨークの内周面に固定される、少なくとも４以上の偶数の永久磁石とを備えた直流モータを製造する直流モータの製造方法において、永久磁石をヨーク内周面に配設するにあたり、該ヨーク内周面の周方向に隣り合う２つの永久磁石を磁石対として、全ての永久磁石が磁石対となるよう構成し、各磁石対における永久磁石の少なくとも一方を、他方の永久磁石に対して、全永久磁石がヨーク内周面に周方向等間隔に取付けられた場合よりも接近または離間する位置に取付けて、各磁石対に発生する磁界によってヨーク内側の磁気的平衡が保たれるようにしたことを特徴とする直流モータの製造方法である。
【発明の効果】
【０００６】
請求項１または６の発明とすることにより、仮令永久磁石の取付け位置が取付け加工における公差内で位置ずれして取付けられるようなことがあったとしても、各磁石対における磁気的な平衡が保たれることになって、駆動時におけるアーマチュアの振れ回りとこれによって生じる駆動時の振動や騒音を減少させることが出来て、振動および騒音発生の少ない直流モータを提供することが出来る。また、振れ回り電磁力に起因する振動や騒音発生が理由となる不良品の点数を減少させることができて、生産効率の向上に貢献することが出来る。
請求項２の発明とすることにより、多角形状をしたヨークの平面部に平板状の薄い永久磁石が配設された直流モータにおいて、振れ回り電磁力の発生を低減することが出来る。
請求項３の発明とすることにより、振れ回り電磁力の発生が低減される。
請求項４の発明とすることにより、振れ回り電磁力の発生が低減される。
請求項５の発明とすることにより、希土類磁石を使用した直流モータにおいて、振れ回り電磁力の発生を低減することが出来る。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本発明の実施の形態における減速機付直流モータの構成を示す全体図である。
【図２】直流モータの組立て分解図である。
【図３】（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）は、それぞれヨークの側面断面図、底面図および図１のＨ−Ｈ断面図である。
【図４】永久磁石が偏寄取付け位置に取付けられた状態を示す端面図である。
【図５】永久磁石が基準取付け位置に取付けられた状態を示す端面図である。
【図６】（Ａ）〜（Ｃ）は、それぞれ永久磁石がヨークの基準取付け位置から位置ずれした場合を示した模式図である。
【図７】図６（Ａ）〜（Ｃ）の場合における振れ回り電磁力の発生状況を示す図である。
【図８】（Ａ）〜（Ｄ）は、それぞれ永久磁石がヨークの偏寄取付け位置から位置ずれした場合を示した模式図である。
【図９】図８（Ａ）〜（Ｄ）の場合における振れ回り電磁力の発生状況を示す表である。
【図１０】振れ回り電磁力を示す図である。
【図１１】永久磁石を偏寄取付け位置に取付けられた第二の実施の形態を示す端面図である。
【図１２】永久磁石を偏寄取付け位置に取付けられた第三の実施の形態を示す端面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本発明の実施の形態について、図面に基づいて説明する。図１〜３における１は、減速機付直流モータであって、該減速機付直流モータ１は、例えば車両のパワーウインドウ装置等に駆動供給するために用いられるものであり、直流モータ２と該直流モータ２の回転軸３に連結されたウォームギア減速機４とを備えている。
直流モータ２は６つの磁極からなるモータであって、有底円筒状のヨーク５内にはアーマチュア６が回転自在に軸承されている。
【０００９】
ヨーク５の筒部５ａは、図３（Ｃ）に示す図１のＨ−Ｈ断面の通り、略六角形状に形成されており、６つの平面部５ｂと、該平面部同士の間に形成される６つの角部５ｃとを有している。
各平面部５ｂの内側面には、それぞれ平板状の永久磁石７が１枚ずつ配設される。本実施の形態による永久磁石７は、ネオジ焼結磁石等の希土類磁石であって、平板状となっているため希土類磁石のように切削加工が難しいものでも容易に加工することが出来、これによって希土類磁石を肉薄なものにしてヨーク内周面に配設することが出来るようになっている。
【００１０】
図３（Ａ）におけるヨーク５の図面視上側面部５ｄには、中央に軸方向外側に向かって突出するボス５ｅが形成され、該ボス５ｅに回転軸３の一端を軸支するための軸受け８が圧入固定されていると共に、該回転軸３のスラスト荷重を受けるためにスチールボールを介してスラストプレート９が設けられている。
筒部５ａの開口側端部（図面視下側端部）５ｆには、直流モータ２をウォームギア減速機４に締結固定するためのフランジ部５ｇが回転軸と直交する方向に鍔状に延設されている。本実施の形態においては、フランジ部５ｇは、対向する一組の角部５ｃの突出方向に延出しており、これによって減速機付直流モータ２が全体として小型なものとなるように配慮されている。
因みに、フランジ部５ｇの長手方向一端側にはボルト孔５ｈが形成され、他端側にはボルト孔５ｉが二箇所形成されており、該ボルト孔５ｈ、５ｉに螺入するボルト５ｊを介して直流モータ２とウォームギア減速機４とが連結されるようになっている。
【００１１】
アーマチュア６はヨーク５に回転自在に軸支され、回転軸３に外嵌固定されたアーマチュアコア１０およびコンミテータ１１と、アーマチュアコア１０に巻装されたアーマチュアコイル１２とを備えている。アーマチュアコア１０は薄いディスク状の金属板１３が回転軸３の軸心に沿って複数枚積層されたものであり、金属板１３の中心からは径方向に放射状にＴ字型のティース１４が延出している。ティース１４は、アーマチュア６の周方向に等間隔に延出しており、該延出した各ティース１４のあいだにはＶ字状にスロット１５が形成されている。
【００１２】
このように金属板１３が回転軸３を軸心として積層されることによって、ティース１４の外周部１４ａでもってアーマチュア６の外周面６ａが形成され、該外周面６ａがヨーク５の内周面に配設される永久磁石７と対向する。そして、ティース１４には、エナメルで被覆された巻線１６がインシュレータ（不図示）を介して巻装されている。
【００１３】
回転軸３に外嵌固定されるコンミテータ１１は、外周面に、導電材で形成されたセグメント１７が９つ取付けられる。セグメント１７は軸心方向に長い金属片であって、互いに絶縁された状態で周方向に等間隔に配設される。本実施の形態にあっては、９つのスロット１５に対応して９枚のセグメント１７が配設される。
【００１４】
各セグメント１７のアーマチュアコア１０側端部には、ライザ１８が放射状に突設され、該ライザ１８には巻線１６の端部が係止されている。一方、コンミテータ１１の外周面には、ブラシホルダ１９に収納されたブラシ２０がスプリング２１に付勢された状態で摺接しており、モータ駆動時には、ブラシ２０からコンミテータ１１を経てライザ１８に係止されたアーマチュアコイル１２へと導電され、これによってティース１４が励磁されてアーマチュア６に回転力が発生するようになっている。
【００１５】
アーマチュア６の中心軸となっている回転軸３には、ウォームギア減速機４を構成するウォーム軸２２が固定されており、該ウォーム軸２２は、ギアハウジング２３に収納されたウォームホイール２４に噛合して、回転軸３の回転を減速して出力軸２５へと出力されるようになっている。
尚、回転軸３は、ギアハウジング２３内に支承され、スラストプレート２６等を介してウォームギア減速機４に軸承されている。
【００１６】
ヨーク５の内側面に取付けられる６枚の平板状の永久磁石７は、図４に示すように、平面視六角形状であるヨーク５の各平面部５ｂの内側面に一枚ずつ取付けられる。ここで、図面視上部の永久磁石７を順次時計回りに７ａ、７ｂ、７ｃ・・・７ｆとしたとき、隣り合う永久磁石７ａと７ｂとで一組の磁石対Ｉを構成し、同じように永久磁石７ｃと７ｄとで磁石対ＩＩ、永久磁石７ｅと７ｆとで磁石対ＩＩＩを構成し、このようにして合計３組の磁石対Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩを構成する。そして、各磁石対Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩにあっては、対となる２枚の永久磁石７同士がそれぞれ各磁石対の中心部に位置するヨーク５の角部５ｃの中心とヨーク５の対称軸（中心軸）Ｏを結ぶ中心線Ｌ、Ｍ、Ｎに任意の距離Ｗ（本実施の形態では取付け公差相当分）だけ偏寄して取付けられる。つまり、磁石対Ｉにおいては、対となる永久磁石７ａと永久磁石７ｂとは互いに平面部５ｂの軸心方向中心線Ｐ、Ｑよりも、前記距離Ｗだけ互いに接近した状態で取付けられる。同じようにして、磁石対ＩＩを構成する永久磁石７ｃと永久磁石７ｄも、平面部５ｂの軸心方向中心線Ｒ、Ｓよりも前記距離Ｗだけ互いに接近した状態で取付けられ、また、磁石対ＩＩＩを構成する永久磁石７ｅと永久磁石７ｆも、平面部５ｂの軸心方向中心線Ｔ、Ｕよりも、前記距離Ｗだけ互いに接近した状態で取付けられる。このように、各永久磁石７ａ〜７ｆを磁石対Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩの中心線Ｌ、Ｍ、Ｎに向けて任意の距離だけ偏寄させた取付け位置を、ここでは偏寄取付け位置と便宜上称する。
【００１７】
つまり、磁石対Ｉを例にとると、磁石対Ｉを構成する永久磁石７ａと永久磁石７ｂの互いに対向する側端部７ｇと７ｈとがヨーク３の対称軸Ｏを中心として周回り方向になす角度をαとし、磁石対Ｉと隣接する磁石対ＩＩＩとの互いに対向する側端部７ｉと７ｊとがヨーク５の対称軸Ｏを中心として周回り方向になす角度をβとすると、α＜βとなるように配設される。そして、磁石対ＩＩ、磁石対ＩＩＩにおいても永久磁石７ｃ、7ｄ、７ｅ、７ｆが同様に配設される。
これに対して、図５に示すように、全部で６箇所ある平面部５ｂのヨーク軸心方向の中心線Ｐ、Ｑ、Ｒ、Ｓ、Ｔ、Ｕと永久磁石７の回転軸軸心方向の中心線Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｉ、Ｊ、Ｋが一致する位置（α＝β）に永久磁石を取付けた場合を、ここでは基準取付け位置と便宜上称する。
【００１８】
図６は、永久磁石７をヨーク５に対して前述の基準取付け位置に取付けした場合における取付け公差内ではあるが位置ずれした場合の位置ずれパターンを示すものである。ここで、図６（Ａ）〜（Ｃ）では、それぞれ基準取付け位置よりも矢印方向に永久磁石７が位置ずれして取り付けられた場合を示している。但し、当該図面では、分かり易くするために大きく偏寄させたもので示してあるが、実際に接近または離間させる距離Ｗとして取付け公差とした場合には、例えば±０．１ｍｍの値として設定される。因みにこの取付け公差は、永久磁石７を実際にヨーク５に取付けた場合の位置ずれを実測して求められる。
さらに詳しく説明すると、図６（Ａ）は、隣接する二つの永久磁石７ｃと７ｄ、７ａと７ｆが互いに離間する方向に位置ずれした場合、図６（Ｂ）は、隣接する永久磁石７ｃと７ｄ、７ａと７ｆが互いに接近する方向に位置ずれした場合、図６（Ｃ）は、隣接する永久磁石７ｃと７ｄ、７ｅと７ｆが互いに接近する方向に位置ずれした場合を示している。
【００１９】
図６（Ａ）〜（Ｃ）のように位置ずれした場合において、アーマチュア６が回転軸３の径方向に不規則にぶれながら回転する、所謂振れ回り現象を発生させるような不均衡な電磁力（振れ回り電磁力）の発生状況を図に示したものが図７である。図７においては、ヨーク５を平面視した場合のヨーク内側における振れ回り電磁力を表している。尚、この振れ回り電磁力の絶対値は、以下の式によって求められる（図１０参照）。
Ｆｘｙ＝{（ａ−ｘ１）２＋（ｂ−ｙ１）２}１／２
この式において、ａ、ｂはＸ軸方向、Ｙ軸方向における振れ回りを発生させないときの理論値としての電磁力の値、ｘ１、ｙ１はそれぞれＸ軸方向、Ｙ軸方向において実測された電磁力の値である。そして上記式で求められた値Ｆｘｙを振れ回り電磁力とする。このように基準取付け位置に配設した場合に取付けの位置ずれによって発生した最大振れ回り電磁力は、０．４９Ｎ（ニュートン）であった。
【００２０】
これに対し、図８は、本実施の形態における偏寄取付け位置に接着取付けした場合において、公差内で位置ずれが発生した場合の位置ずれパターンを示すものである。図８（Ａ）〜（Ｄ）においては、長円で囲われた永久磁石がそれぞれ磁石対Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩを構成している。そして、矢印は、永久磁石７がそれぞれ偏寄取付け位置から位置ずれした方向を示している。但し、実際には取付け公差の範囲内である±０．１ｍｍ以内の位置ずれであることは図６の場合と同様である。
【００２１】
図８（Ａ）は、磁石対ＩＩ、ＩＩＩを構成する永久磁石7ｃ、７ｄ、７ｅ、7ｆがそれぞれの磁石対ＩＩ、ＩＩＩの中心線Ｍ、Ｎに向けて位置ずれした場合、図８(Ｂ)は、一組の磁石対ＩＩを構成する永久磁石７ｃ、７ｄが磁石対ＩＩの中心線Ｍに向けて位置ずれし、磁石対Ｉ、ＩＩＩのそれぞれのひとつの永久磁石７ａ、７ｅがそれぞれの磁石対Ｉ、ＩＩＩの中心線Ｌ、Ｎに向けて位置ずれした場合、図８(Ｃ)は、一組の磁石対ＩＩを構成する永久磁石７ｃ、７ｄが磁石対ＩＩの中心線Ｍに向けて位置ずれし、磁石対ＩＩＩを構成するひとつの永久磁石７ｆが磁石対ＩＩＩの中心線Ｎに向けて位置ずれした場合、図８（Ｄ）は、一組の磁石対Ｉを構成する永久磁石７ａ、７ｂが、磁石対Ｉの中心線Ｌに向けて位置ずれし、磁石対ＩＩＩを構成する一つの永久磁石７ｆが磁石対ＩＩＩの中心線Ｎに向けて位置ずれした場合を示している。
【００２２】
図８（Ａ）〜（Ｄ）のように位置ずれした場合において、前述の振れ回り電磁力の発生状況を図に示したものが図９である。図９において、ヨーク５を平面視した場合のヨーク内側における振れ回り電磁力を示していることは図７と同様である。そして、このように偏寄取付け位置に配設した場合に取付けの位置ずれによって発生した最大振れ回り電磁力は、０．２８Ｎであった。
【００２３】
このように、ヨーク５に永久磁石７を取付けるにあたっての種々の位置ずれパターンによって実験した結果からも明らかなように、永久磁石７の取付け位置を予め磁石対Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩの中心線Ｌ、Ｍ、Ｎ方向に偏寄させた偏寄取付け位置に配設したものは、永久磁石７を前述の基準取付け位置に配設したものよりも４０パーセントほど振れ回り電磁力を低減させることが出来た。
【００２４】
尚、本実施の形態においては、磁石対Ｉを構成する永久磁石を永久磁石７ａ、７ｂとし、磁石対ＩＩを構成する永久磁石を永久磁石７ｃ、７ｄ、磁石対ＩＩＩを構成する永久磁石を永久磁石７ｅ、７ｆとしたが、仮に磁石対Ｉを構成する永久磁石を永久磁石７ｂ、７ｃとしてもよく、この場合、順次磁石対ＩＩを構成する永久磁石を永久磁石７ｄ、７ｅとし、磁石対ＩＩＩを構成する永久磁石を永久磁石７ｆ、７ａとし、磁石対Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩを構成する永久磁石を互いに任意の距離Ｗだけ離間させて配設するものと構成して実施してもよい。
【００２５】
また、本実施の形態においては、磁石対Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩを構成している永久磁石７ａ〜７ｆを、各磁石対の中心線Ｌ、Ｍ、Ｎ方向に等しい距離だけ偏寄させて配設したが、これに限定されるものではなく、図１１に示す第二の実施の形態のように、磁石対Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩを構成する各永久磁石７ａ〜７ｆのうち、永久磁石７ａ、７ｃ、７ｅは基準取り付け位置に配設し、永久磁石７ｂ、７ｄ、７ｆを磁石対Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩの各中心線、Ｌ、Ｍ、Ｎに向けて任意の距離Ｗだけ接近させたものとしてもよく、このように配設しても磁石対における磁界の平衡を保つことができる。
【００２６】
また、図１２に示す第三の実施の形態のように、磁石対Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩを構成する各永久磁石７ａ〜７ｆのうち、永久磁石７ａ、７ｃ、７ｅを磁石対Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩの中心線Ｌ、Ｍ、Ｎに向けて任意の距離Ｗだけ接近させ、永久磁石７ｂ、７ｄ、７ｆは基準取り付け位置に配設したものとしてもよく、このように配設しても磁石対における磁界の平衡を保つことができる。
【００２７】
叙述の如く構成された本実施の形態において、永久磁石７をヨーク５に配設するにあたり、ヨーク５内周面の周方向に沿って隣り合う２つの永久磁石７で磁石対Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩを構成し、磁石対Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩを構成する各永久磁石各７ａ〜７ｆを、それぞれ平面部５ｂのヨーク軸心方向中心線Ｐ、Ｑ、Ｒ、Ｓ、Ｔ、Ｕと永久磁石７ａ〜７ｆのヨーク軸心方向中心線Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｉ、Ｊ、Ｋとが一致する基準取付け位置よりも磁石対の中心軸Ｌ、Ｍ、Ｎに向けて任意の距離だけ接近または離間させた偏寄取付け位置に配設することによって、磁石対に発生する磁界の平衡を保つことが出来て、直流モータの駆動時においてアーマチュアの回転に作用する振れ回り電磁力を低減させることが出来る。
このように振れ回り電磁力を低減させることで、直流モータ２の振動を減少させることが出来るため、振動の少ない音の静かな直流モータ２を提供することが出来る。また、振れ回り電磁力に起因する騒音発生による不良品点数を削減することができて、生産効率の向上に貢献することが出来る。
【００２８】
尚、本実施の形態では、ヨーク５の形状を六角形としたが、これに限定されるものでなく、偶数の多角形であれば同様に実施することが出来る。
また、ヨーク５は、多角形のものではなく汎用の円筒状のものとしても良い。この場合、永久磁石７の形状を、平板状ではなく円筒状のヨーク内周面に沿うようなアーチ状とした場合であっても同様に実施出来ることは言うまでもない。
【００２９】
また、各永久磁石７ａ〜７ｆを磁石対の中心線Ｌ、Ｍ、Ｎに向けて接近または離間させる距離は、それぞれの永久磁石毎に異なるものに設定しても良いのであって、本実施の形態のように、永久磁石を磁石対の中心線Ｌ、Ｍ、Ｎに偏寄させる距離を全て同じ距離（任意の距離Ｗ）として配設したものに限定される訳ではない。
【産業上の利用可能性】
【００３０】
本発明は、自動車等に搭載される自動車電装品を駆動するための直流モータおよび直流モータの製造に利用することができる。
【符号の説明】
【００３１】
１      減速機付直流モータ
２      直流モータ
５      ヨーク
７      永久磁石
Ｉ      磁石対
ＩＩ    磁石対
ＩＩＩ  磁石対
【図１】
2011103731.tif 000003
【図２】
2011103731.tif 000004
【図３】
2011103731.tif 000005
【図４】
2011103731.tif 000006
【図５】
2011103731.tif 000007
【図６】
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【図７】
2011103731.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
2011103731.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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