(57)【要約】【課題】横断流送風機に関する装置およびシステムのいくつかの実施形態を提供する。【解決手段】装置は、第１の面および第２の面を有する筐体を備え、第１の面の一部は、第２の面の方向に窪んでいる。筐体は、第１の面および第２の面の間の第１の内面高さと、第１の面の窪みおよび第２の面の間の第２の内面高さとを有してもよい。筐体は、モータと、前記第１の面および前記第２の面との間に、その回転軸に実質的に垂直な方向の気流を発生させる横断流送風機とを有してよい。他の実施形態も記載されている。【選択図】図１
2011012680.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の面および第２の面を有する筐体と、
モータと、
前記第１の面および前記第２の面との間に、その回転軸に実質的に垂直な方向の気流を発生させる横断流送風機と、
を備え、
前記第１の面の一部は、前記第２の面の方向に窪み、
前記筐体は、前記第１の面および前記第２の面の間の第１の内面高さと、前記第１の面の窪みおよび前記第２の面の間の第２の内面高さとを有する、
装置。
【請求項２】
前記横断流送風機の一部が、前記第１の面の前記窪みおよび前記第２の面との間に配される、
請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記横断流送風機の軸方向の高さが、前記第２の内面高さとほぼ等しい、
請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記モータが、前記横断流送風機と、前記第１の面との間に配される、
請求項２に記載の装置。
【請求項５】
前記モータの高さが、前記第１の内面高さと前記第２の内面高さとの差、または、前記第１の内面高さと前記横断流送風機の前記軸方向の高さとの差にほぼ等しい、
請求項４に記載の装置。
【請求項６】
前記第１の面の前記窪みが、キーボード組立体を受け入れる、
請求項１に記載の装置。
【請求項７】
前記横断流送風機の吸気口および吐出口を有するケーシングを備え、
前記吸気口が前記吐出口より大きい、
請求項１に記載の装置。
【請求項８】
前記吸気口が、曲線的な隅部を有する、
請求項７に記載の装置。
【請求項９】
前記筐体の中に、連続して配される一以上の前記横断流送風機を備える、
請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
前記横断流送風機が、不規則に配された複数のブレードを有するインペラを有し、
前記複数のブレードの数が、予め定められた周波数帯域における共鳴騒音を減少させるべく選定される、または、
前記装置が、前記インペラが発生させる共鳴騒音を減少させる、パッシブなまたはアクティブなノイズ除去装置をさらに備える、
請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
その回転軸に実質的に垂直な方向の気流を発生させる横断流送風機と、
前記横断流送風機の予め定められた再循環領域に配され、前記横断流送風機を制御するモータと、
を備える装置。
【請求項１２】
前記モータが、前記横断流送風機のインペラの半径の範囲内に配され、
前記モータおよび前記横断流送風機を連結した高さが、前記装置の筐体の内面高さにほぼ等しい、
請求項１１に記載の装置。
【請求項１３】
前記横断流送風機の軸方向の高さが、前記装置の筐体の内面高さにほぼ等しい、
請求項１１に記載の装置。
【請求項１４】
前記横断流送風機の吸気口および吐出口を有するケーシングを備え、
前記吸気口は、曲線的な隅部を有し、前記吐出口より大きい、
請求項１１に記載の装置。
【請求項１５】
連続して配される一以上の前記横断流送風機を備え、
それぞれの前記横断流送風機が、前記横断流送風機の回転軸に実質的に垂直な方向の気流を発生させる、
請求項１１に記載の装置。
【請求項１６】
前記横断流送風機が、不規則に配された複数のブレードを有するインペラを有し、
前記複数のブレードの数が、予め定められた周波数帯域における共鳴騒音を減少させるべく選定される、または、
前記装置が、前記インペラが発生させる共鳴騒音を減少させる、パッシブなまたはアクティブなノイズ除去装置をさらに備える、
請求項１１に記載の装置。
【請求項１７】
その回転軸に実質的に垂直な方向の気流を発生させる横断流送風機と、
前記横断流送風機の軸方向の上方または下方に配され、前記横断流送風機を制御するモータと、
前記横断流送風機の吸気口および吐出口を有するケーシングと、
前記ケーシングの前記吐出口の近傍に配される熱交換器と、
を備えるシステム。
【請求項１８】
前記モータが、チップドライブモータを含み、
前記横断流送風機が、インペラを有する、
請求項１７に記載のシステム。
【請求項１９】
前記チップドライブモータが、前記インペラの外半径に配された磁石およびコイルを用いて、前記インペラを回転させる、
請求項１８に記載のシステム。
【請求項２０】
前記モータが、超薄型モータを含む、
請求項１７に記載のシステム。
【請求項２１】
前記超薄型モータの最大高さが、２ｍｍである、
請求項２０に記載のシステム。
【請求項２２】
前記吸気口が、曲線的な隅部を有し、前記吐出口より大きい、
請求項１７に記載のシステム。
【請求項２３】
内面高さを規定する、第１の面および第２の面を有する筐体と、
前記筐体の内部に収容されるモータと、
前記筐体の内部に収容され、前記第１の面および前記第２の面との間に、その回転軸に実質的に垂直な方向の気流を発生させる横断流送風機と、
前記筐体の周りを回転可能に、前記筐体に結合される表示装置と、
を備えるシステム。
【請求項２４】
前記モータは、前記横断流送風機の再循環領域に配され、
前記再循環領域は、前記横断流送風機のインペラの半径の範囲内に配され、
前記モータおよび前記横断流送風機を連結した高さが、前記筐体の前記内面高さにほぼ等しい、
請求項２３に記載のシステム。
【請求項２５】
前記モータが、前記横断流送風機の軸方向の上方または下方に配されるチップドライブモータを含み、
前記チップドライブモータおよび前記横断流送風機を連結した高さが、前記筐体の前記内面高さにほぼ等しい、
請求項２３に記載のシステム。
【請求項２６】
前記モータが、前記横断流送風機の軸方向の上方または下方に配され、最大高さが２ｍｍである超薄型モータを含み、
前記超薄型モータおよび前記横断流送風機を連結した高さが、前記筐体の前記内面高さにほぼ等しい、
請求項２３に記載のシステム。
【請求項２７】
前記横断流送風機が、粘性抵抗ロータを有する、
請求項２３に記載のシステム。
【請求項２８】
前記横断流送風機が、不規則に配された複数のブレードを有するインペラをさらに有し、
前記複数のブレードの数が、予め定められた周波数帯域における共鳴騒音を減少させるべく選定される、または、
前記システムが、前記インペラが発生させる共鳴騒音を減少させる、パッシブなまたはアクティブなノイズ除去装置をさらに備える、
請求項２３に記載のシステム。
【請求項２９】
前記筐体の内部に連続して配される一以上の前記横断流送風機を備える、
請求項２３に記載のシステム。
【請求項３０】
前記筐体が、ネットブックコンピュータのベースを含み、
前記ベースは、外面高さが０．５インチと０．８インチとの間であるか、または、内面高さが８ｍｍより小さい、
請求項２３に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
近年のコンピュータシステムは稼働中に熱を発生させる。その熱は、システムのあるプラットフォームコンポーネントに影響を与える可能性があり、そのため、その熱は、一般的にシステムから放散される又は除去されることが要求される。コンピュータシステムが発生させる熱は、様々な熱管理技術および／または放熱技術を用いて、抑制または減少させてよい。例えば、プロセッサが発生させた熱は、ファンまたはブロワを用いて気流を形成することで、放散されてよい。さらに、放熱を増進するために、ファンまたはブロワと併せて、ヒートパイプ、ヒートスプレッダ（ｈｅａｔ  ｓｐｒｅａｄｅｒ）、ヒートシンク、通風孔、相変化物質または液体冷却剤のような、様々なプラットフォームレベルの冷却装置を実装してよい。
【０００２】
携帯用コンピュータシステムの中で使用されている従来のブロワは、回転軸に平行な（例えば、軸方向の）吸気口から、回転軸に実質的に垂直な吐出口に流れる気流を発生させる。このことは、ノートブックコンピュータにおいて問題になるかもしれない。例えば、これらの従来のファンは、ファンの筐体の上方および／または下方に吸気用の隙間を必要とするからである。ノートブックコンピュータは大きさに制限があるので、従来のシステムの冷却能力には熱的に制約がある。ファンを、ノートブックコンピュータの筐体の内部に収容可能なサイズであって、且つ、ファンの筐体の上方および／または下方に吸気に十分なスペースを確保できるような大きさにする必要があるからである。さらに、ノートブックコンピュータのフォームファクターは縮小しつづけており、結果として冷却部材が利用できるスペースも減少している。そのため、ノートブックコンピュータ用の冷却技術の改善が望まれている。
【図面の簡単な説明】
【０００３】
【図１】装置の一実施形態を例示する。
【図２】横断流送風機のケーシングの一実施形態を例示する。
【図３Ａ】横断流送風機の一実施形態を例示する。
【図３Ｂ】横断流送風機の一実施形態を例示する。
【図４Ａ】チップドライブモータの一実施形態を例示する。
【図４Ｂ】超薄型モータの一実施形態を例示する。
【図４Ｃ】粘性ロータ（ｖｉｓｃｏｕｓ  ｒｏｔｏｒ）の一実施形態を例示する。
【図５Ａ】グラフの一例を示す。
【図５Ｂ】グラフの一例を示す。
【図５Ｃ】グラフの一例を示す。
【図６】システムの一実施形態を例示する。
【発明を実施するための形態】
【０００４】
実施形態は、広く、ノートブックおよび超薄型ノートブックコンピュータにおける冷却を改善する技術を対象とする。いくつかの実施形態は、ノートブックコンピュータの筐体内に、サイドイン−サイドアウト型の気流パターン（ｓｉｄｅ−ｉｎ，  ｓｉｄｅ−ｏｕｔ  ａｉｒｆｌｏｗ  ｐａｔｔｅｒｎ）を形成する横断流送風機（ｃｒｏｓｓｆｌｏｗ  ｂｌｏｗｅｒ）を含む技術を提供する。サイドイン−サイドアウト型の気流パターンを形成することで、従来のように、ファンの筐体の上方および／または下方の吸気用の隙間を考慮する必要がなくなり、より大きなファンの利用が可能になる。サイドイン−サイドアウト型の気流パターンの利用により、例えば、同じシステムにおいて、従来のノートブック用冷却ファンと比較してロータの高さが大きなファンを用いることができる。より大きなファンの使用は、冷却能力の改善、システム性能の向上および音響特性の改善を可能にする。
【０００５】
例えば、いくつかの実施形態は、筐体と、モータと、筐体の第１の面と第２の面との間で、横断流送風機の回転軸と実質的に垂直な方向に気流を発生させる横断流送風機とを備えてよい。モータ、横断流送風機および上述したその他の部材の配置は、個々の実施形態またはシステムに応じて変更されてよい。なお、ノートブックコンピュータに関する全ての記載は、任意の型式または種類のモバイルコンピュータデバイスに適用してもよい。例えば、上述した実施形態は、ノートブック、ラップトップ、小型ラップトップ、超薄型ノートブック、ネットブック、タブレットＰＣ、ＰＤＡ、携帯電話、スマートフォン、または、スペースが限られた筐体内における冷却が要求される任意の他のコンピュータデバイスであってよい。他の実施形態も記載されており、当該他の実施形態についても権利が主張される。
【０００６】
実施形態は、一以上の構成要素を含んでよい。ある構成要素はある操作を実行する任意の機構を含んでよい。それぞれの構成要素は、設計パラメータまたは性能制約に応じて、ハードウエア、ソフトウエア、または、それらの任意の組合せとして実現されてよい。ある構成における特定の構成要素を用いた実施形態について説明するが、別の構成の実施形態においては別の組み合わせの構成要素が含まれてよい。
【０００７】
「一実施形態」または「ある実施形態」に関するあらゆる記載が、少なくとも一つの実施形態に含まれ、当該実施形態に関連して記載される、ある特定の特徴、機構または特性を意味することは、注目に値する。明細書中の様々な場所における「一実施形態において」または「ある実施形態において」という表現は、必ずしも同じ実施形態について言及しているわけではない。
【０００８】
図１は、装置の一実施形態を例示する。図１は、装置１００のブロック図を例示する。いくつかの実施形態において、装置１００は、筐体内部の高さが８．０ｍｍ以下である超薄型ノートブックコンピュータであってよい。図１に例示するように、装置１００は、筐体１０１、横断流送風機１０６、モータ１０８、キーボード１１１、ヒートシンク１１８および表示装置１２０のような複数の構成要素を備えてよい。しかしながら、実施形態はこの図に示された構成要素に限定されない。
【０００９】
いくつかの実施形態において、横断流送風機１０６は、送風機の回転軸に垂直な方向にブロワを通過するサイドイン−サイドアウト型の気流を形成する、ブロワまたはファンを有してよい。他の実施形態も記載されており、当該他の実施形態についても権利が主張される。
【００１０】
いくつかの実施形態において、モータ１０８は、横断流送風機１０６を回転させて、気流を形成することができる任意の適切な電動機を有してよい。いくつかの実施形態において、モータ１０８は、ＡＣモータ、ブラシ付きＤＣモータまたはブラシレスＤＣモータを有してよい。例えば、モータ１０８は、装置１００の内部電源または外部電源を動力源とするＤＣモータを有してよい。いくつかの実施形態において、モータ１０８は、チップドライブモータ（ｔｉｐ−ｄｒｉｖｅ  ｍｏｔｏｒ）または超薄型モータであってよい。大きさ、筐体１０１の内部における位置および横断流送風機１０６に対する位置は、個々の実施形態の大きさおよび性能制約に基づいて選定されてよい。
【００１１】
いくつかの実施形態において、筐体１０１は、第１の面１０２および第２の面１０４を有してよい。いくつかの実施形態において、第１の面１０２の一部は、第２の面１０４の方向に窪んでいてよい。筐体１０１のくぼみ１１０に、キーボード１１１などのキーボード組立部品（ｋｅｙｂｏａｒｄ  ａｓｓｅｍｂｌｙ）を収容することで、キーボード１１１のキーを、筐体１０１の第１の面１０２の上面より下に押し下げることができる。筐体は、第１の面１０２および第２の面１０４の間の、第１の内面高さ１１２と、第１の面１０２のくぼみ１１０および第２の面１０４の間の、第２の内面高さ１１４とを有してよい。他の実施形態も記載されており、当該他の実施形態についても権利が主張される。
【００１２】
いくつかの実施形態において、横断流送風機１０６の一部が、第１の面１０２のくぼみ１１０と、第２の面１０４との間に配されてよい。この配置において、横断流送風機１０６の軸方向の高さは、例えば、第２の内面高さ１１４とほぼ等しくてよい。その他の高さが用いられてもよく、それらも記載された実施形態に含まれる。さらに、横断流送風機１０６と筐体１０１の内面との間には、横断流送風機１０６が運転されているときに、横断流送風機１０６が筐体１０１の内面に接触しないように、適切なスペースが設けられてよい。いくつかの実施形態において、横断流送風機１０６を取り囲む領域の表面は、漏出を抑制し、横断流送風機１０６の抵抗を抑制するよう構成されてよい。
【００１３】
モータは、例えば、横断流送風機１０６の上方または下方に配されてよい。いくつかの実施形態において、モータ１０８は、横断流送風機１０６と、第１の面１０２との間に配されてよい。いくつかの実施形態において、モータ１０８の高さは、第１の内面高さ１１２と第２の内面高さ１１４との差、または第１の内面高さ１１２と横断流送風機の軸方向の高さとの差と、ほぼ等しくてよい。横断流送風機１０６およびモータ１０８の組み合わせが、内面高さの全体（例えば、内面高さ１１２）を十分に利用してよい。
【００１４】
いくつかの実施形態において、モータ１０８は、横断流送風機１０６の回転軸の中央上方に配されてよく、横断流送風機１０６を制御または回転させて、気流１１６を発生させてよい。さらに、モータ１０８は、キーボード１１１と表示装置１２０との間に配されてよい。表示装置１２０は、筐体１０１に対して回転可能に、筐体１０１と結合（ｃｏｕｐｌｅｄ）されてよい。いくつかの実施形態において、ヒートシンク１１８またはその他の放熱部材は、横断流送風機１０６からの気流１１６の下流側に配されて、装置１００の放熱を補助してよい。他の実施形態も記載されており、当該他の実施形態についても権利が主張される。
【００１５】
図２は、装置２００を例示する。装置２００は、横断流送風機の組立品２００であってよく、横断流送風機の組立品２００は、例えば、横断流送風機２０６によって形成される気流を強めてよい。いくつかの実施形態において、横断流送風機２０６は、図１の横断流送風機１０６と同一または類似であってよい。他の実施形態も記載されており、当該他の実施形態についても権利が主張される。
【００１６】
横断流送風機の組立品２００は、吸気口２０２および吐出口２０４を有する、横断流ブロワケーシング２０１を備えてよい。いくつかの実施形態において、吸気口２０２は吐出口２０４より大きくてもよく、吸気口２０２と吐出口２０４とが実質的に同じ大きさであってもよく、または、吸気口２０２は吐出口２０４より小さくてもよい。いくつかの実施形態において、吸気口２０２は、横断流送風機２０６によって形成される気流および圧力を強めるべく、曲線的な隅部２１２を有してよい。吸気口２０２および吐出口２０４の正確な構成は、横断流ブロワケーシング２０１の個々の実施形態において求められる圧力および流量に基づいて、選定されてよい。他の実施形態も記載されており、当該他の実施形態についても権利が主張される。
【００１７】
いくつかの実施形態において、横断流送風機２０６は、複数のブレードを有するインペラ２０８を備えてよい。いくつかの実施形態において、インペラ２０８は、ロータを有し、圧力および／または気流を増加させてよい。インペラ２０８のブレードは、気流を誘発するのに適した、任意の大きさ、形状、数または配置を有してよい。いくつかの実施形態において、インペラ２０８の複数のブレードは、横断流送風機２０６の音響特性を改善させるべく、不規則な間隔で配されてよい。いくつかの実施形態において、ブレードの数が、予め定められた周波数帯域における、横断流送風機２０６からの共鳴騒音を減少させるように選定されてよく、また、位相の揃った騒音が発生することを抑制すべく、インペラ２０８のブレードをフェザーリングする（ｆｅａｔｈｅｒｉｎｇ）もしくはブレードに切り込みを入れること（ｎｏｔｃｈｉｎｇ）が実施されてよい。さらに、いくつかの実施形態において、インペラ２０８からの共鳴騒音を減少させるべく、随意的に、横断流送風システムとともにパッシブなまたはアクティブなノイズ除去部材を備えてよい。他の実施形態も記載されており、当該他の実施形態についても権利が主張される。
【００１８】
横断流送風機２０６、インペラ２０８および横断流ブロワケーシング２０１は、個々の実施形態において求められる音響特性に最適化されてよい。図５Ｂは、横断流ブロワケーシング２０１の外部の自由音場環境（例えば、グラフ５５０の線５５２）および横断流ブロワケーシング２０１の内部（例えば、グラフ５５０の線５５４）における、単一音源の騒音源（ｍｏｎｏｐｏｌｅ  ｎｏｉｓｅ  ｓｏｕｒｃｅ）の音圧レベル（Ｓｏｕｎｄ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｌｅｖｅｌ）を周波数の関数として表したグラフ５５０の一例を示す。図５Ｂに示す通り、横断流ブロワケーシング２０１は、横断流送風機２０６の音響共鳴を変更する可能性がある。変更された音響共鳴は、過度のブロワノイズのような好ましくない性能特性を引き起こす可能性がある。いくつかの実施形態において、横断流送風機２０６およびインペラ２０８は、好ましくない音響性能特性を減少させるべく音響学的に最適化されてよい。
【００１９】
いくつかの実施形態において、インペラ２０８のブレードの数は、求められる音響性能を達成すべく選定されてよい。図５Ｃは、音圧レベルを周波数の関数として表したグラフ５８０の一例を示し、数枚のブレードを有するインペラ２０８（例えば、グラフ５８０の線５８２）および多数のブレードを有するインペラ（例えば、グラフ５８０の線５８４）における翼通過周波数（ｂｌａｄｅ−ｐａｓｓ−ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）の位置を示す。グラフ５８０に示すとおり、インペラ２０８のブレードの数が変わると、横断流送風機２０６の音響特性も変化する。いくつかの実施形態において、システムの騒音が減少する周波数帯域で運転することに、音響学的な利点がある。他の実施形態も記載されており、当該他の実施形態についても権利が主張される。
【００２０】
図２に戻り、いくつかの実施形態において、矢印２１６および矢印２１８は、横断流送風機の組立品に対する、横断流ブロワケーシング２０１を通り抜ける気流の方向を示す。吸気口２０２および吐出口２０４、ならびに、気流２１６および気流２１８は、図２に示されたものと異なってもよく、それらも記載された実施形態に含まれる。他の実施形態も記載されており、当該他の実施形態についても権利が主張される。
【００２１】
いくつかの実施形態において、モータ２１４は、横断流ブロワケーシング２０１の内部に配されてもよい。モータ２１４は、図１のモータ１０８と同一または類似であってよい。いくつかの実施形態において、モータ２１４は、横断流送風機２０６の予め定められた再循環領域に配されてよい。例えば、モータ２１４は、横断流ブロワケーシング２０１の内部の、空気が横断流ブロワケーシング２０１の中を通過するときに渦が発生すると判断された位置に配されてよい。この位置にモータ２１４を配置して、モータと気流との干渉を抑制してよく、モータ２１４は、渦を適切な位置に固定または保持することを促進してよく、横断流送風機の組立品の性能を向上させてよい。
【００２２】
いくつかの実施形態において、モータ２１４は、横断流送風機２０６のインペラ２０８の半径の範囲内に配されてよい。例えば、モータ２１４の半径の全部または一部が、横断流送風機２０６のインペラ２０８の半径の全部または一部と重なってよい。この配置において、モータ２１４および横断流送風機２０６を連結した高さは、図１における筐体１０１の高さ１１４のような、装置の筐体の内面高さとほぼ等しくてよい。いくつかの実施形態において、再循環領域およびモータ２１４の配置は、モータ２１４とロータ２０８のブレードとが機械的に干渉することを抑制すべく、モータ２１４がロータ２０８のブレードと重ならないように、ロータ２０８の半径の内側に完全に位置づけられてよい。他の実施形態も記載されており、当該他の実施形態についても権利が主張される。
【００２３】
図３Ａおよび図３Ｂは、連続して（ｉｎ  ｓｅｒｉｅｓ）配された複数の横断流送風機を有する、実施形態３００および実施形態３５０を例示する。例えば、いくつかの実施形態において、複数の横断流送風機のそれぞれが、横断流送風機の回転軸と実質的に垂直な方向に気流を発生させるように構成され、複数の横断流送風機が連続して協働してよい。
【００２４】
いくつかの実施形態において、独立して動作する単一の横断流送風機よりも、２以上の横断流送風機を連続して用いることで、横断流送風システムの音響特性が改善される可能性がある。例えば、連続して配された横断流送風機は、より低い毎分回転数（ｒｅｖｏｌｕｔｉｏｎｓ  ｐｅｒ  ｍｉｎｕｔｅ、ＲＰＭ）で動作しながら、ひいては聴覚障害の発生を抑制しながら、単一の横断流送風機と同一の圧力性能および流量性能を提供してよい。いくつかの実施形態において、連続して配された横断流送風システムの流量プロファイルが吸気側と吐出側とで類似することは、最悪の場合でも、連続配置にとって著しい損失はなく、最良の場合には、連続する横断流送風機の間における相乗的な結合があるかもしれない。いくつかの実施形態において、翼通過周波数の音程を抑制すべく、連続して配された横断流送風機は、徐々に増加する、異なる速度で運転されてよい。他の実施形態も記載されており、当該他の実施形態についても権利が主張される。
【００２５】
図３Ａは、連続して配された横断流送風機３０１および横断流送風機３０７を備える横断流送風システム３００を例示する。いくつかの実施形態において、気流３０３は、横断流送風機３０１の吸気口３０２に入ってよい。気流３０５は、横断流送風機３０１の吐出口３０４から抜け出て、横断流送風機３０７の吸気口３０６に入り、気流３０９は、横断流送風機３０７の吐出口３０８から抜け出てよい。説明のために、気流３０３、気流３０５および気流３０９が分割して図示されているが、いくつかの実施形態において、横断流送風システム３００を通過する気流は、連続的であってよい。
【００２６】
図３Ｂに示すように、例えば、連続的な気流３５６が、連続して配される横断流送風機３５２および横断流送風機３５４によって生成されてよい。横断流送風機３５２および横断流送風機３５４は、それぞれ、サイドイン−サイドアウト型の気流を発生させてよい。さらに、説明のために、横断流送風機３０１、横断流送風機３０７、横断流送風機３５２および横断流送風機３５４の特定の構成が図示されているが、これらに限定されない。説明のために、限られた数の横断流送風機が図示されるが、任意の数の送風機が連続して用いられてよく、それらも記載された実施形態に含まれる。他の実施形態も記載されており、当該他の実施形態についても権利が主張される。
【００２７】
図４Ａおよび図４Ｂは、複数のモータを例示する。上記のモータは、上述した実施形態に用いられてよい。上記のモータは、ノートブック用の冷却ファンまたはブロワと併せて使用される従来のＤＣモータに追加して、または、従来のＤＣモータの代わりに用いられてよい。説明のために、限られた数のモータの選択肢が図示されるが、任意の適切なモータが上述した横断流送風システムに用いられてよく、それらも記載された実施形態に含まれる。いくつかの実施形態において、図４Ａおよび図４Ｂに例示されるモータは、従来型のＤＣモータと交換されてもよく、例えば、図１のモータ１０８または図２のモータ２１４と同一または類似であってもよい。
【００２８】
図４Ａは、チップドライブモータ４００を例示する。チップドライブモータ４００は、磁気チップドライブモータ（ｍａｇｎｅｔｉｃａｌｌｙ  ｔｉｐ−ｄｒｉｖｅｎ  ｍｏｔｏｒ）であってよい。磁気チップドライブモータは、モータハブが気流の主要な流路を遮断しない、または実質的に遮断しないように、構成されてよい。いくつかの実施形態において、チップドライブモータ４００は、マグネットバックアイアン４０２（ｍａｇｎｅｔ  ｂａｃｋ  ｉｒｏｎ）を備えてよい。いくつかの実施形態において、マグネットバックアイアン４０２は、厚さが０．５ｍｍから１．０ｍｍ程度の１００８ＳＴＥＥＬを含んでよい。いくつかの実施形態において、チップドライブモータ４００は、磁気ディスク４０４を備えてよい。例えば、磁気ディスク４０４は、直径が１０ｍｍ程度、厚さが０．５ｍｍから１．０ｍｍ程度、等級が３２Ｈのサマリウムコバルトのディスク（ＳｍＣｏ  ３２Ｈ  ｄｉｓｋ）を複数有してよい。
【００２９】
いくつかの実施形態において、チップドライブモータ４００は、ファンロータまたはマグネットリテイナ４０６（ｆａｎ  ｒｏｔｏｒ／ｍａｇｎｅｔ  ｒｅｔａｉｎｅｒ）を備えてもよい。ファンロータまたはマグネットリテイナは、ファンブレード（ｆａｎ  ｂｌａｄｅ）を有してよく、いくつかの実施形態において、０．５ｍｍから１．０ｍｍ程度の厚みを有してよい。いくつかの実施形態において、ベースプレート４１４（ｂａｓｅ  ｐｌａｔｅ）は、固定子コイル４１０および鉄製のパッド４１２を有してよい。鉄製のパッド４１２は、モータの起動時に磁石の位置合わせを補助するように構成されてよい。鉄製のパッド４１２は、１００８  ＳＴＥＥＬを含んでよく、０．４ｍｍから１．０ｍｍ程度の厚みを有してよい。固定子コイル４１０は、１００回転巻いた４０ＡＷＧの電線を有してよく、０．５ｍｍから１．０ｍｍ程度の厚みを有してよく、熱ボンド絶縁体（ｔｈｅｒｍａｌ  ｂｏｎｄ  ｉｎｓｕｌａｔｉｏｎ）を有してよい。
【００３０】
いくつかの実施形態において、ファンロータ４０６の外半径またはその近傍に磁気ディスク４０４を配置することで、ファンロータ４０６は、従来のファンのように中心から回転するのではなく、その外周部付近から回転することができる。いくつかの実施形態において、この構成により、モータハブのより有利な位置調整が可能となり、中心軸方向に駆動するロータと比較して、モータハブと気流との衝突を減少させることができる。他の実施形態も記載されており、当該他の実施形態についても権利が主張される。
【００３１】
図４Ｂは、超薄型モータ４５２とインペラ４５６とを備えた横断流送風システム４５０を例示する。いくつかの実施形態において、超薄型モータは、２．０ｍｍを越えない全高（例えば、高さ４５４）を有する任意のＤＣモータであってよい。超薄型モータ４５２の高さを抑制することで、インペラ４５６のロータの高さを増加させることができる。その結果、より大きな高さを有する従来型のモータを使用し、インペラ４５６のロータの高さがより小さな場合と対比して、気流および圧力を増加させることができる。
【００３２】
図４Ｃは、粘性抵抗型ロータ４８０（ｖｉｓｃｏｕｓ  ｄｒａｇ  ｂａｓｅｄ  ｒｏｔｏｒ）を例示する。いくつかの実施形態において、粘性抵抗型ロータ４８０は、図の符号４８２に示すように、従来のブレードを使用することなく気流を発生させるように、形状が決められてよい。いくつかの実施形態において、粘性抵抗型ロータを使用することで、複数のブレードを有する従来のロータが発生させる騒音と比較して、騒音を減少させることができる。他の実施形態も記載されており、当該他の実施形態についても権利が主張される。
【００３３】
上述の実施形態は、８．０ｍｍ以下の内面高さ（例えば、図１の第１の内面高さ１１２）を有する薄型ノートブックの内部における気流を改善するのに用いられてよい。いくつかの実施形態において、８．０ｍｍの内面高さは、例えば、外面の厚さが０．５インチから０．８インチであるノートブックに相当してよい。他の実施形態も記載されており、当該他の実施形態についても権利が主張される。
【００３４】
いくつかの実施形態において、超薄型ノートブックに、上述した任意の横断流送風システムを用いることで、遠心ブロワを当てにする従来の冷却方法と比較して、冷却能力を向上させることができる。遠心ブロワは、ノートブックの中に空気を引き込むのに、ブロワの上方および／または下方に吸気用の隙間を必要とする。例えば、図５Ａは、一般的な送風機での実施５０２と、横断流送風機での実施５０４とについて、規格化された騒音レベルにおける流量に対する静圧を例示する。横断流送風機は、例えば、上述した横断流送風システムの任意の実施形態などであってよい。符号５０６に示すとおり、横断流送風システムを使用することで、圧力、流量ともに、大きく改善される。
【００３５】
図６は、システムの実施形態の一例を示す図である。図６は、特に、様々な構成要素を備えるシステム６００を示す図である。図６は、例えば、システム６００が、プロセッサ６０２と、チップセット６０４と、入出力装置６０６と、ランダムアクセスメモリ６０８（ＲＡＭ、例えば、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）など）と、読み出し専用メモリ６１０（ＲＯＭ）と、様々なプラットフォームコンポーネント６１４（例えば、ファン、横断流送風機、ヒートシンク、ＤＴＭシステム、冷却システム、筐体、通風孔など）とを備えてよいことを示す。これらの構成要素は、ハードウエア、ソフトウエア、または、それらの任意の組合せとして実現されてよい。しかしながら、実施形態はこれらの構成要素に限定されない。
【００３６】
特に、プラットフォームコンポーネント６１４は、横断流送風機に関する様々な技術を実現する冷却システムを有してよい。冷却システムは、システム６００に応じた大きさであってよく、任意の冷却用の構成要素を有してよい。冷却用の構成要素は、ヒートパイプ、ヒートシンク、熱伝導（ｈｅａｔ  ｔｒａｎｓｆｅｒ）ヒートスプレッダ、通風孔、ファン、送風機、横断流送風機または液体冷却剤などの放熱法を実行してよい。
【００３７】
図６に示すとおり、入出力装置６０６、ＲＡＭ６０８およびＲＯＭ６１０は、チップセット６０４を介して、プロセッサ６０２と結合（ｃｏｕｐｌｅｄ）されてよい。チップセット６０４は、バス６１２を介してプロセッサ６０２と結合（ｃｏｕｐｌｅｄ）されてよい。バス６１２は、適宜、多重線（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｌｉｎｅ）であってよい。
【００３８】
プロセッサ６０２は、一以上のプロセッサコアを有する中央演算処理装置（ｃｅｎｔｒａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｕｎｉｔ）であってよい。プロセッサ６０２は、任意の数のプロセッサコアを有するプロセッサを任意の数だけ有してよい。プロセッサ６０２は、任意の型式の演算処理装置を有してよく、例えば、ＣＰＵ、マルチプロセッシングユニット、縮小命令セットコンピューター（ＲＩＳＣ）、パイプラインを有するプロセッサ、複数命令セットコンピューター（ＣＩＳＣ）、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）であってよい。
【００３９】
図示されていないが、システム６００は、イーサネット（登録商標）インターフェースおよび／またはユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）インターフェースのような、様々なインターフェース回路を備えてよい。いくつかの実施形態において、入出力装置６０６は、データおよびコマンドをシステム６００に入力するためのインターフェース回路に接続された（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ）、一以上の入力装置を有してよい。例えば、入力装置は、キーボード、マウス、タッチスクリーン、トラックパッド、トラックボール、アイソポイント（ｉｓｏｐｏｉｎｔ）および／または音声認識システムを有してよい。同様に、入出力装置６０６は、操作者に情報を出力するためのインターフェース回路に接続された（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ）、一以上の出力装置を有してよい。例えば、出力装置は、必要に応じて、一以上の表示装置、プリンタ、スピーカおよび／またはその他の出力装置を有してよい。例えば、出力装置の一つは、表示装置であってよい。表示装置は、ブラウン管（ＣＲＴｓ）、液晶表示装置（ＬＣＤｓ）または任意の型式の表示装置であってよい。
【００４０】
システム６００は、ネットワークに接続することで他の装置とデータをやり取りする、有線または無線の通信インターフェースを備えてもよい。ネットワークとの接続は、任意の型式のネットワーク接続であってよく、例えば、イーサネット（登録商標）接続、デジタル加入者回線（ＤＳＬ）、電話回線、同軸ケーブルなどであってよい。ネットワークは、任意の型式のネットワークであってよく、インターネット、電話回線網、有線テレビ放送網、無線ネットワークおよび／またはパケット交換網などであってよい。
【００４１】
以上のとおり、実施形態への詳細な理解を与えるために、多くの具体的詳細が示された。しかしながら、当業者であれば、これらの具体的詳細がなくとも、実施形態が実施されうることを理解することができるであろう。他の例では、実施形態がわかりにくくならないように、よく知られた操作、構成部品および回路は、詳細には記載されていない。以上に開示される特有の構造的および機能的な詳細は代表例であってよく、必ずしも、実施形態の範囲を限定しないことが、十分に理解される。
【００４２】
いくつかの実施形態は、ハードウエア、ソフトウエア、または、それらの任意の組合せを用いて実現されてよい。ハードウエア要素として、プロセッサ、マイクロプロセッサ、回路、回路部品（例えば、トランジスタ、抵抗、キャパシタ、インダクタなど）、集積回路、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラム可能論理回路（ＰＬＤ）、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、論理ゲート、レジスタ、半導体装置、チップ（ｃｈｉｐ）、マイクロチップ、チップセットなどを例示することができる。ソフトウエアとして、ソフトウェアコンポーネント、プログラム、アプリケーション、コンピュータプログラム、アプリケーションプログラム、システムプログラム、マシンプログラム（ｍａｃｈｉｎｅ  ｐｒｏｇｒａｍ）、ＯＳソフト、ミドルウエア、ファームウエア、ソフトウエアモジュール、ルーティン、サブルーティン、関数、操作命令（ｍｅｔｈｏｄ）、プロシージャ、ソフトウエアインターフェース、アプリケーションプログラムインターフェース（ＡＰＩ）、命令セット（ｉｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ  ｓｅｔ）、コンピュータ用のコード（ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ  ｃｏｄｅ）、計算機コード（ｃｏｍｐｕｔｅｒ  ｃｏｄｅ）、コードのセグメント（ｃｏｄｅ  ｓｅｇｍｅｎｔ）、計算機コードのセグメント（ｃｏｍｐｕｔｅｒ  ｃｏｄｅ  ｓｅｇｍｅｎｔ）、ワード（ｗｏｒｄ）、数値データ（ｖａｌｕｅ）、符号（ｓｙｍｂｏｌ）、およびそれらの組み合わせなどを例示することができる。実施形態がハードウエア要素および／またはソフトウエア要素を用いて実現されるかどうかは、いくつかの数の要因に従って決定される。上記の要因は、例えば、要求される計算速度、電力レベル、熱に対する許容範囲（ｈｅａｔ  ｔｏｌｅｒａｎｃｅ）、処理サイクルへの割当量（ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｃｙｃｌｅ  ｂｕｄｇｅｔ）、データ入力速度（ｉｎｐｕｔ  ｄａｔａ  ｒａｔｅ）、データ出力速度（ｏｕｔｐｕｔ  ｄａｔａ  ｒａｔｅ）、メモリ資源、データバス速度（ｄａｔａ  ｂｕｓ  ｓｐｅｅｄ）およびその他の設計上または性能上の制約などであってよい。
【００４３】
いくつかの実施形態において、「結合された」および「接続された」という表現ならびにそれらの派生語が用いられている。これらの用語は、お互いの同義語として用いられているわけではない。例えば、いくつかの実施形態において、２以上の構成要素が、物理的または電気的にお互いと直接接触することを表す目的で、「接続された」および／または「結合された」という用語が用いられる。一方、「結合された」という用語は、２以上の構成要素が、直接的にはお互いと接触しないが、それでも互いに協働または相互作用することをも意味してよい。
【００４４】
いくつかの実施形態は、例えば、機械が読み取ることができる（ｍａｃｈｉｎｅ−ｒｅａｄａｂｌｅ）またはコンピュータが読み取ることができる（ｃｏｍｐｕｔｅｒ−ｒｅａｄａｂｌｅ）、媒体または物品（ａｒｔｉｃｌｅ）を用いて実現されてよい。上記の媒体または物品は、命令、命令集合（ｓｅｔ  ｏｆ  ｉｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎｓ）またはコンピュータの実行コード（ｃｏｍｐｕｔｅｒ  ｅｘｅｃｕｔａｂｌｅ  ｃｏｄｅ）を格納してよい。上記の命令、命令集合またはコンピュータの実行コードは、機械またはプロセッサに読み込まれると、機械またはプロセッサに、実施形態に関連する方法または工程を実行させてよい。そのような機械は、例えば、任意の適切な処理プラットフォーム（ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｐｌａｔｆｏｒｍ）、計算プラットフォーム（ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ  ｐｌａｔｆｏｒｍ）、計算装置、処理装置、計算システム、処理システム、コンピュータ、プロセッサなどを備えてよく、ハードウエアおよび／またはソフトウエアの任意の適切な組み合わせにより実現されてよい。機械が読み取ることができる媒体または物品は、例えば、任意の適切な型式のメモリユニット、メモリデバイス、メモリアーティクル（ｍｅｍｏｒｙ  ａｒｔｉｃｌｅ）、メモリ媒体（ｍｅｍｏｒｙ  ｍｅｄｉｕｍ）、ストレージデバイス、ストレージアーティクル（ｓｔｏｒａｇｅ  ａｒｔｉｃｌｅ）、ストレージ媒体（ｓｔｏｒａｇｅ  ｍｅｄｉｕｍ）、および／または記憶ユニット（ｓｔｏｒａｇｅ  ｕｎｉｔ）を含んでよい。例えば、メモリ、取り外し可能なもしくは固定の媒体、消去可能なもしくは消去できない媒体、書き込み可能なもしくは再書き込み可能な媒体、デジタルもしくはアナログの媒体、ハードディスク、フロッピー（登録商標）ディスク、コンパクトディスクを使った記録媒体（ＣＤ−ＲＯＭ）、記録可能なコンパクトディスク（ＣＤ−Ｒ）、再書き込み可能なコンパクトディスク（ＣＤ−ＲＷ）、光学ディスク、磁気媒体、光磁気媒体、取り外し可能なメモリーカードもしくはディスク、様々な型式のデジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）、テープ、カセットなどを含んでよい。命令は、任意の適切なプログラミング言語を用いて実現された、任意の型式のコードを含んでよく、上記のコードは、ソースコード、コンパイルされたコード、解釈されたコード（ｉｎｔｅｒｐｒｅｔｅｄ  ｃｏｄｅ）、実行コードなどであってよく、上記のプログラミング言語は、ハイレベルな、ローレベルな、オブジェクト指向の、視覚的な（ｖｉｓｕａｌ）、コンパイラ型の（ｃｏｍｐｉｌｅｄ）および／またはインタープリター型の（ｉｎｔｅｒｐｒｅｔｅｄ）プログラム言語であってよい。
【００４５】
他で特に述べない限り、「処理（ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ）」、「演算（ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ）」、「計算（ｃａｌｃｕｌａｔｉｎｇ）」、「決定（ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｎｇ）」などの用語は、コンピュータもしくはコンピュータシステムまたは類似の電子演算装置の動作および／または処理を意味することが十分に理解されてよい。上記の動作および／または処理は、コンピュータシステムのレジスタおよび／またはメモリの内部で物理量（例えば電子的な量）として表されたデータを、コンピュータシステムのメモリ、レジスタもしくはその他の情報ストレージ（ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｓｔｏｒａｇｅ）、または送信もしくは表示装置の内部で同様に物理量として表される他のデータに、操作または変換してよい。実施形態は、この文脈に限定されない。
【００４６】
以上に記載された方法は、記載された順番または特定の順番で実行される必要はないことに、注意すべきである。さらに、以上で特定される方法に関連して記載された動作は、連続した（ｓｅｒｉａｌ）または並行した（ｐａｒａｌｌｅｌ）方法で、実行されうる。
【００４７】
以上において、特定の実施形態が図示され、説明されているが、同一の目的を達成すると予測される任意の構成が、示された特定の実施形態と置き換えられてよいことが、十分に理解される。この開示により、任意のおよび全ての改変（ａｄａｐｔａｔｉｏｎ）をも、対象に含める（ｃｏｖｅｒ）ことを意図する。以上の記載は、説明のためになされたものであって、権利範囲を何ら限定するものではない。上記の実施形態の組み合わせ、および、特に記載されていない他の実施形態も、上記の記載に接した当業者にとって、明白（ａｐｐａｒｅｎｔ）である。このように、様々な実施形態の範囲には、上記の構成、構造および方法が用いられた、任意の他の応用が含まれる。
【００４８】
開示の要約は、読者が迅速に技術的な開示の本質を解明することができる要約を要求する、連邦行政命令集第３７編第１．７２(ｂ)に従って提供される。要約は、それが権利範囲または特許請求の範囲の意味の解釈または制限に用いられないという了承の下で提供されている。加えて、前述の発明の詳細な説明の欄においては、開示を簡素化する目的で、様々な特徴が、単一の実施形態の中にグループ化されて示されている。このように開示したからといって、権利を主張している実施形態が、それぞれの請求項の中で明示的に列挙されているよりも多くの特徴を必要とするということを意図していると解釈されるべきでない。むしろ、後述の特許請求の範囲に記載された発明の特徴は、開示されたある単一の実施形態の全ての特徴より少ない特徴を有すると解釈すべきである。このように、後述の特許請求の範囲は、ここに、各請求項がそれ自身単独の好ましい実施形態として記載されており、発明の詳細な説明の一部を構成する。添付の特許請求の範囲において、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」および「その内部で（ｉｎ  ｗｈｉｃｈ）」という用語は、それぞれ、「備える、または、有する（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」および「〜において（ｗｈｅｒｅｉｎ）」という用語に対応する、通常の英語（ｐｌａｉｎ−Ｅｎｇｌｉｓｈ）として用いられている。さらに、「第１の」、「第２の」および「第３の」などの用語は、単にラベルとして用いられており、それぞれの対象に数値的な要件を課すものではない。
【００４９】
主題は、構造的な特徴および／または方法の工程に特有の言語で記載されるけれども、当然のことながら、添付の特許請求の範囲において規定された主題は、必ずしも、上述された特有の特徴または工程に限定されない。むしろ、上述された特有の特徴および工程は、特許請求の範囲に記載された発明を実現する形態の例として開示されている。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６】
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【外国語明細書】
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