(57)【要約】【課題】硬質部品を平坦な表面に付着するための都合が良い解決法を提供する他に、また、支持体に関連する硬質部品の位置を精密に調整する方法を提供する。【解決手段】５００ビッカース硬度よりも高い硬度を有する材料で作られた硬質部品（１２）を固定支持体に組み立てる方法であって、前記支持体は、前記支持体上にしっかりと位置付けられるように配置される、可鍛性材料のプレート（１８）と、前記プレートと協働することができるように位置付けられた、幾何学的遮断要素をさらに含む硬質部品（１２）と、前記プレートと前記支持体との間及び前記プレートと前記硬質部品との間を挟み込むためのクランプ要素とを備える。【選択図】図２
2011016221.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
５００ビッカース硬度よりも高い硬度を有する材料で作られた硬質部品（１２）を固定支持体（１０）に組み立てる方法であって、前記支持体は、
前記支持体上にしっかりと位置付けられるように配置される、可鍛性材料のプレート（１８）と、
前記プレートと協働することができるように位置付けられた、幾何学的遮断要素をさらに含む硬質部品（１２）と、
クランプ要素と前記支持体との間に前記プレート及び前記硬質部品を挟み込むための前記クランプ要素とを備え、
前記組み立てる方法は、
前記プレートを前記支持体上にしっかりと配置するステップと、
前記硬質部品を前記プレートの上に配置し、前記硬質部品により規定される平面内にある動きの自由度の１つのみを前記硬質部品に残すことにより、前記硬質部品を位置付け手段を用いて位置付けるステップと、
前記プレートが前記硬質部品の幾何学的遮断要素としっかりと協働するように、前記プレートを変形するステップと、
前記クランプ要素と前記支持体との間に前記プレート及び前記硬質部品を挟み込むために、前記クランプ要素を位置付けて締め付けるステップとを有する、硬質部品を固定支持体に組み立てる方法。
【請求項２】
前記可鍛性のプレート、前記硬質部品及び前記クランプ要素は、その中で前記可鍛性のプレートを変形することができる前記可鍛性のプレート用の変形の空間を規定するような、大きさとされることを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記支持体は、Ｌ×Ｉ×ｈの寸法のハウジングを規定する縁（１４）を備え、前記プレート（１８）は、前記ハウジング内にきつく位置付けられるような、大きさとされることを特徴とする、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記プレートは機械的に変形されて、前記プレートの厚さｅは、前記ハウジングの高さｈよりも大きくすることを特徴とする、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
５００ビッカース硬度よりも高い硬度を有する材料で作られた硬質部品（１２）を固定支持体（１０）に組み立てる方法であって、前記支持体は、
前記支持体上にしっかりと位置付けられるように配置される、可鍛性材料のプレート（１８）と、
前記プレートと協働することができるように位置付けられた、幾何学的遮断要素をさらに含む硬質部品（１２）と、
クランプ要素と前記支持体との間に前記プレート及び前記硬質部品を挟み込むための前記クランプ要素とを備え、
前記組み立てる方法は、
前記プレートを前記支持体上にしっかりと配置するステップと、
前記硬質部品を前記プレートの上に配置し、動きの自由度の１つのみを前記硬質部品に残すことにより、前記硬質部品を位置付け手段を用いて位置付けするステップと、
前記プレートが前記硬質部品の幾何学的遮断要素としっかりと協働するように、前記プレートを変形するステップと、
前記クランプ要素と前記支持体との間に前記プレート及び前記硬質部品を挟み込むために、前記クランプ要素を位置付けて締め付けるステップとを有する、硬質部品を固定支持体に組み立てる方法。
【請求項６】
前記プレートは機械的に変形されることを特徴とする、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記プレートは熱的に変形されることを特徴とする、請求項１から請求項３または請求項５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記幾何学的遮断要素は、前記硬質部品の外周面に周期Ｐにより周期的に配置された一連の同一要素により構成され、変形後に前記硬質部品を前記プレート上に再配置することを可能にする、請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記幾何学的遮断要素は、前記硬質部品の少なくとも１つの側面に配置されることを特徴とする、請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
様々な要素は、縦右軸Ａ−Ａに従って、方向づけられることを特徴とする、請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
様々な要素は、円曲線に従って、方向づけられることを特徴とする、請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１２】
５００ビッカース硬度よりも高い硬度を有する材料で作られた硬質部品を支持体に関連してインデックス付けする方法であって、
請求項７に記載の方法のステップを有し、さらに、
前記硬質部品を自由にするステップと、
前記硬質部品を前記支持体に関連して整数の周期Ｐに等しい距離に動かすステップと、
前記クランプ要素と前記支持体との間に前記プレート及び前記硬質部品を挟み込むために、前記クランプ要素により前記硬質部品を再び付着するステップとを有することを特徴とする、硬質部品を支持体に関連してインデックス付けする方法。
【請求項１３】
前記硬質部品（１２）は、少なくとも１つの貫通する長方形の開口部（２６）を有し、
前記クランプ要素は、前記開口部を貫通する少なくとも２つのねじにより、前記支持体（１０）に付着される軸受プレート（３０）である、請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
支持体（１０）に関連して位置付けられるべき部品をインデックス付けする方法であって、前記支持体は、
前記支持体上にしっかりと位置付けられるように配置される、可鍛性材料のプレート（１８）と、
少なくとも部分的に前記プレートと対向して位置付けられるべき位置付け手段を含む、位置付けられるべき部品とを備え、硬質部品は、前記プレートと協働することができるように位置付けられた、幾何学的遮断要素をさらに含み、前記支持体は、さらに、
クランプ要素と前記支持体との間に前記プレート及び前記硬質部品を挟み込むための前記クランプ要素を備え、
前記インデックス付けする方法は、
前記プレートを前記支持体上にしっかりと配置するステップと、
前記部品を前記プレートの上に配置し、前記部品を前記位置付け手段を用いて位置付けるステップと、
前記プレートが前記部品の幾何学的遮断要素としっかりと協働するように、前記プレートを変形するステップと、
前記クランプ要素と前記支持体との間に前記プレート及び前記部品を挟み込むために、前記クランプ要素を位置付けて、前記支持体、前記プレート、前記部品及び前記クランプ要素の間に摩擦力をもたらす圧力を加えるステップとを有し、加えられる前記圧力は、前記可鍛性材料のプレートの塑性変形の限界よりも小さく、前記インデックス付けする方法は、さらに、
前記部品の位置付けをテストするステップと、
テストが否定的であれば、前記クランプ要素を緩めて、調整されるべき前記部品を再配置し、要素の摩擦による保持を得るために締め直し、前記部品の位置付けを再テストするステップと、
テストが肯定的であれば、前記可鍛性材料のプレート（１８）を塑性変形するために、前記クランプ要素を十分に締め付けるステップとを有する、支持体に関連して位置付けられるべき部品をインデックス付けする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は支持体に部品を組み立てる方法に関する。この組み立て方法は、また、支持体との関連で部品を位置付けるためのシステムを提供する方法として、及び機能の微調整の方法として、用いることができる。
【背景技術】
【０００２】
近年、時計製造に用いられる材料は、かなり進化してきた。特に、マイクロ・テクノロジーの他の分野で発達した成長技術及びエッチング技術は、時計製造における用途にとって特別な機会を提供している。しかしながら、シリコン又はダイヤモンドのようなこれらの新材料の大部分は、塑性領域がないか、又は、塑性領域が小さく、すなわち、塑性変形をすることができない。軸にホイールのような部品を取り付けるために、通常用いられる取り付け方法は、部品を壊すことになるため、用いることができない。
【０００３】
ホイールを軸に組み立てるために、様々な解決法が提案され、例えば、特許文献１で説明されているように、押し込むことに関連する機械的応力を受けても塑性領域はなく、ホイールのような中間部品を軸と部品との間に実装する解決法である。
【０００４】
反対に、塑性領域のない部品の平坦な支持体への組み立てに対し、本出願人の知る限り、塑性領域のないプラスチック部品の使用による制約に適合する満足のいく技術はない。実際に、このような部分を支持体に直接ねじ込むことは、破壊のリスクが高いため、困難である。ほとんどの場合、このような困難は、典型的に５００ビッカース硬度以上の硬度を有する材料で作られた硬質部品が遭遇し得る。シリコン及びダイヤモンドの他に、ニッケル、鋼、セラミックス及び石（天然及び人工）も、また、このような課題をもたらしそうな時計製造に用いられる材料である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】欧州特許第１，８５０，１９３号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
さらに、本発明の目的は、硬質部品を平坦な表面に付着するための都合が良い解決法を提供する他に、また、支持体に関連する硬質部品の位置を精密に調整する方法を提供することである。別の側面では、本発明は、また、機能の微調整のためにも用いることができる。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
さらに具体的に言うと、本発明は、特許請求の範囲に規定するように、組み立て及び方法の様々な方法に関する。
【０００８】
本発明の他の特徴は、添付図面を参照して以下の明細書を読み取ることによりもっと明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明による方法の第１の実施形態で用いる様々な要素の上面図及び側断面図である。
【図２】第１の実施形態の実施に起因する組立品の断面図である。
【図３ａ】本発明の位置調整の様相を例示する図である。
【図３ｂ】本発明の位置調整の様相を例示する図である。
【図３ｃ】本発明の位置調整の様相を例示する図である。
【図４】硬質部品の形状に関しての代替を示す図である。
【図５ａ】硬質部品の形状に関しての代替を示す図である。
【図５ｂ】硬質部品の形状に関しての代替を示す図である。
【図６】硬質部品の形状に関しての代替を示す図である。
【図７】図５ａ及び図５ｂに示す代替の実施に起因する組立品の断面図である。
【図８】一実施形態による組立品の断面図である。
【図９】本実施形態で用いる要素の上面図である。
【図１０】本実施形態で用いる要素の上面図である。
【図１１】本発明による方法の第２の実施形態によって用いる様々な要素の上面図である。
【図１２】第２の実施形態に起因する組立品を例示する図である。
【図１３】位置が調整されるべき部品として用いることができるジャンパーを示す図である。
【図１４ａ】部品としてのジャンパーの線形位置を調整するための本発明の実施を例示する図である。
【図１４ｂ】部品としてのジャンパーの線形位置を調整するための本発明の実施を例示する図である。
【図１５】位置が調整されるべき部品として用いることができるジャンパーを示す図である。
【図１６ａ】部品としてのジャンパーの円曲線の位置を調整するための本発明の実施を例示する図である。
【図１６ｂ】部品としてのジャンパーの円曲線の位置を調整するための本発明の実施を例示する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
図面に示し以下に記載する要素は、特許請求の範囲に記載される原理の一般的例示としてのみ提供される。提案される形式は包括的でないことは、明らかである。従って、本発明を理解するのに有用な構造的側面のみ説明される。  
【００１１】
図１は、その上に硬質部品１２が付着されるように意図される支持体１０を示す。この支持体１０は任意の要素にすることができ、特に、プレート又はブリッジのような時計製造部品のフレームの要素にすることができる。支持体１０は縁１４を有し、縁１４は、支持体１０の表面と共に、高さｈのハウジングを規定する。後に明らかになるように、他の要素は、本方法を実施する際に、支持体１０と一体にすることができる。例示の例によれば、支持体１０は、ハウジングの底面に垂直方向の２つのネジ立て１６を、ハウジングの底に受け入れる。
【００１２】
本発明の方法の重要な側面によれば、可鍛性のプレート１８が用いられる。可鍛性のプレート１８は、金属又は合成物質にすることができ、恐らく弾性特性を示す。可鍛性のプレート１８は、冷間又は高温クリープによるか、機械的応力の付与により、変形されやすい。可鍛性のプレート１８には、変形し、次に、例えば、重合により硬化し得る、ペースト形状の材料を使用することもできる。例えば、金、スズ、アルミニウム、ゴム又はポリマー製のプレートを使用することができる。図３ａに示す可鍛性のプレート１８と縁１４との間の変形の空間２０を規定しながら、可鍛性のプレート１８は、ハウジング内にきつく位置付けられる大きさとする。言い換えれば、可鍛性のプレート１８は、ハウジング内に置くことができる。例えば、図１に示す長方形のハウジングの場合に、可鍛性のプレート１８は、ハウジングの形状よりわずかに小さい概して長方形を有するが、時折の出っ張り２２がプレート１８の表面に延びて、全体のサイズがハウジングの内部のサイズに等しくなる。従って、出っ張り２２は、プレート１８と縁１４との間に、変形の空間２０を形成する開いた空間を作り、その役割は後に明らかになる。なお、プレート１８はｈより大きい厚さｅとする。本実施例を特に参照するに、プレート１８は、ハウジングの底面のネジ立て１６に対向して位置付けられる２つの貫通オリフィス２４を有する。
【００１３】
本発明による方法を実施するために、その付着の一部のみが図面に示される硬質部品１２を有することは都合が良い。硬質部品１２は、典型的に５００ビッカース硬度以上の硬度を有する材料で作られ、特に、シリコン、ダイヤモンド、ニッケル、鋼、セラミックス又は石（天然及び人工）でさえも、その材料である。
【００１４】
硬質部品１２は、プレート１８の貫通オリフィス２４が長方形の開口部２６に対向して位置付けられるようにして、配置された長方形の開口部２６を通って通過させられる。位置付け手段は、支持体１０に関連して硬質部品１２に１つの自由度のみの動きを任すために、支持体１０及びプレート１８に関連して硬質部品１２を位置付けるように配置される。ピン又は案内要素は、例えば、支持体１０に、又は支持体１０が一体となるフレームの要素に配置されるように設けることができる。
【００１５】
さらに、硬質部品１２は、プレート１８と協働できるように位置付けられた、幾何学的遮断要素を有する。もっと正確に言えば、幾何学的遮断要素は、硬質部品１２に動きの自由度を除去することができるために、位置付けられる。言い換えれば、幾何学的遮断要素は、硬質部品１２の自由方向に対してほぼ直角の少なくとも１つの部分を有する。幾何学的遮断要素は、硬質部品１２の外側面に、又は可鍛性のプレート１８に接触するように意図されたプレート１８の面に位置付けることができる。
【００１６】
図面で提案された特別の実施形態によれば、幾何学的遮断要素は、硬質部品１２の外周面に周期的に配置された一連の同一要素から成る。図面で示す例において、開口部の最も大きい外側面は、規則的に歯をつけている。以下に明らかになるように、このような実施形態は、動きの自由度に従って、硬質部品１２の動きを可能にし、この動きは、要素の周期に依存してインデックスを付けられる。当業者は、周期的要素、特に、いくつかの異なる部分から成る要素を得るために、様々な代替を考慮するであろう。
【００１７】
様々な要素を保持するために、さらに、軸受プレート３０を設けて、軸受プレート３０と、支持体１０、可鍛性のプレート１８及び硬質部品１２との間で包み込むことが意図される。典型的に、軸受プレート３０は、それらが縁１４に接して支持できるように、支持体１０の大きさとほぼ等しくなるような大きさとする。軸受プレート３０は、本実施例に従って、支持体１０への固い付着を確保するための支援手段を備えて、軸受プレート３０は、２つの開口部３２を開けられて、支持体１０の底のネジ立て１６及びプレート１８の貫通オリフィス２４に対向して位置付けられる。支持体１０、可鍛性のプレート１８及び軸受プレート３０が適切な位置にある際、ネジ立て１６、貫通オリフィス２４及び開口部３２が一直線に合わせられ、一体化し組立品を保持するためのねじ３４の挿入を可能として、ねじ３４は硬質部品１２を含む開口部２６を貫通する。なお、軸受プレート３０は、好ましくは、支持を与え、支持体１０の方へ向くように意図される側面の平坦な表面を有する。ほとんどの場合、ねじ、ねじ締め又は他のクランプ要素は、硬質部品１２を直接、堅く締めることができて、こうして、軸受プレート３０と支持体１０との間に、可鍛性のプレート１８及び硬質部品１２を挟み込む。
【００１８】
上記の異なる要素がどのように組み立てられるかを説明する。最初に、可鍛性のプレート１８が、支持体１０のハウジング内に配置される。それから、硬質部品１２が、プレート１８の上に配置されて、その目的のために設けられた位置付け手段を用いて位置付けされる。組立品のこの段階では、硬質部品１２は、好ましくは、位置付け手段により可能となる動きの１つの自由度に従って、自由に動く。それから、軸受プレート３０が硬質部品１２の上に位置付けられて、硬質部品１２は、図２に示すように、軸受プレート３０と支持体１０との間に挟み込まれる。軸受プレート３０及び支持体１０は、それから、軸受プレート３０が縁１４に隣接する位置に置かれるまで、互いに圧縮される。こうして、硬質部品１２は、可鍛性のプレート１８に応力を加えて、塑性的に変形することを可能にして、硬質部品１２の幾何学的遮断要素は覆われる。さらに具体的に言うと、永続的な構造がこのようにプレート１８内に作られて、それと、幾何学的遮断要素は、しっかりと協働する。プレート１８は、プレート１８が受ける応力及び圧力を制限するために、変形空間２０において変形することができる。
【００１９】
プレート１８の最終の変形により、硬質部品１２の動きの自由度は除去されて、硬質部品１２は、こうして、支持体１０に固定される。図１及び図２の特別の実施例で、軸受プレート３０を支持体１０に締め付けることにより、圧力が及ぼされる。このねじ締めは、可鍛性のプレート１８の変形、及びこうして形成された組立品の締め付けを与える制約の活動を、同時に確保する。
【００２０】
この特別の実施形態において、その実施形態によれば幾何学的遮断要素が一連の同一要素２８から成り、図３ａ、図３ｂ及び図３ｃで示すように、支持体１０に関連する硬質部品１２の位置を調整するための上記で提案したシステムを用いることは、有利である。この趣旨で、可鍛性のプレート１８内に作られた永続的な構造を取り除いて、硬質部品１２の場所をあけるために、軸受プレート３０を緩めることが必要である。永続的な構造は、幾何学的遮断要素の周期と類似の周期を有し、これにより、整数の周期Ｐの可鍛性のプレート１８に関して硬質部品１２を動かすことを可能にして、硬質部品１２を可鍛性のプレート１８における互い違いの配列で元の位置に戻すことができる。軸受プレート３０は、それ故に、この新たな位置を保持するために、締め直すことができる。
【００２１】
図４、図５ａ、図５ｂ及び図６は、周期的に配置された同一の要素に対する代替を示す。図４で、同一の要素は、正弦波であり、連続的な方法で配列されて、連続正弦波面を形成する。図５ａ及び図５ｂは、規則的な間隔で整列されたスパイクの、この場合は円形の、連続を表わす。図６では、また、正弦波の要素があるが、硬質部品１２の外周に配置される。例示のために、図５ａ及び図５ｂの硬質部品１２は、図７で実施される。
【００２２】
なお、幾何学的遮断要素の非周期的配列の場合に、プレート１８は、一旦変形されると、硬質部品１２の精密な位置付けを有し、硬質部品１２は、硬質部品１２の幾何学的遮断要素と可鍛性のプレート１８との協働をさせることにより、正確に除去して元の位置に戻すことができる。
【００２３】
図８、図９及び図１０は、上記で提案されたように代替の実施形態を表わす。軸受プレート３０は、特殊な時計製造のクランプ３６により支持体１０に付着される。図９は、硬質部品１２の構造に対する興味深い解決法を示す。長方形の開放部２６は、開放部２６に平行な２つの直立支柱３８により通過されて、直立支柱は、特殊な時計製造のクランプ３６の通過を可能にするための溝４０を規定し、溝４０の壁は真っすぐである。この溝４０は、有利なことに、硬質部品１２の位置付け手段として用いられて、硬質部品１２に動きの１自由度のみのままにしておく。図１０は、本実施形態で実施されるように適合された可鍛性のプレート１８を示し、特殊な時計製造のクランプ３６の通過を可能にするための２つのオリフィス２４を有する。なお、特殊な時計製造のクランプ３６は、可鍛性のプレート１８を引き締めることを確保し、縁４はそれ故に除去される。特殊な時計製造のクランプ３６の使用、且つ、縁４の除去は、他の実施形態で実施することができる。
【００２４】
図１１及び図１２は、本発明の一実施形態を表わし、本実施形態によれば、異なる要素は円であり、硬質部品１２の動きの自由度は円曲線により規定される。上記で提案されたものと類似の要素は同じ参照符号を有する第１の実施形態にある。なお、幾何学的遮断要素は、本実施例において、硬質部品１２のより大きい外部表面に配置される。幾何学的遮断要素は、また、硬質部品１２を支持体１０に関して角度で再配置することを可能にする規則的な歯をつける。
【００２５】
上記の要素は、特に有利なやり方で、微調整の方法で用いることができる。実際に、時計製造の問題では、いくつかの調整は、実際の条件下でない限り、実施することができない、すなわち、調整されるべき部品は、実施されるべき調整の程度を評価するために機能させるように、組み立てなければならず、それから、部品を分解し、部品を動作し、そして、機能試験を行うために再組立てする。時々、このような操作は、非常に退屈であり得る。
【００２６】
従って、上記で提案したように、上記の例の硬質部品１２の代わりをする、ある部品の位置のインデックス付け又は微調整を実施するために、パッケージを使用することができる。特に、支持体１０、可鍛性のプレート１８、好ましくは非周期的な幾何学的遮断要素を用いて調整されるべき部品及び軸受プレート３０は、利用可能にされる。これらの様々な要素は、上記のように組み立てられるが、軸受プレート３０を締め付けることはしない。具体的に言うと、組立品の様々な要素の中の摩擦力をもたらす圧力を加えるために、軸受プレート３０は組み立てられるが、加えられる圧力は、可鍛性のプレート１８の塑性変形の限界よりも小さい。実際には、軸受プレート３０は、様々な要素に摩擦を与えることにより、保持することを可能にするが、それにもかかわらず、可鍛性のプレート１８を永続的に変形しない。保持を働かせることは、調整されるべき機能をテストするのに十分である。テストの結論が出ないならば、調整されるべき部品を再配置し、要素の摩擦による保持を得るために締め直し、もう一度機能をテストするために、軸受プレート３０を少し緩めることで十分である。テストが成功したならば、軸受プレート３０は、それから、可鍛性のプレート１８を塑性変形するために、十分に締め付けることができる。この操作は、調整されるべき部品を動かすことなく、且つ、調整を欠くことなく、実施される。さらに、この操作は、可鍛性のプレート１８の変形により、特に信頼できて正確な部品の位置付けインデックスを、同時に得ることができる。
【００２７】
図１３及び図１５は、その位置が調整されるべき部品１２として用いることができるジャンパーを示す。一方では、図１４ａ及び図１４ｂは、図１３のジャンパーを示し、図１４ａは調整する位置のジャンパーを示し、図１４ｂは最終位置のジャンパーを示す。他方では、図１６ａ及び図１６ｂは、図１５のジャンパーを示し、図１６ａは調整する位置のジャンパーを示し、図１６ｂは最終位置のジャンパーを示す。図１３、図１４ａ及び図１４ｂは、その位置が縦軸に従って調整されるジャンパーに関連する。ジャンパーは、位置付け手段として役立つ長方形と協働する２つのピン４２により案内される。図１５、図１６ａ及び図１６ｂは、その位置が円曲線に従って調整されるジャンパーに関連する。ジャンパーは、また、２つのピン４２により案内されて、１方のピン４２は円曲線の中心を規定し、他方のピン４２は円曲線により位置付けられた窓と協働する。
【００２８】
特に、部品１２の幾何学的遮断要素は空洞に作られて、空洞が伴う開口部４４により形成される。可鍛性のプレート１８は、図１４ａ及び図１６ａでは変形されていないが、図１４ｂ及び図１６ｂでは、プレート１８は、開口部４４の内側にクリープを起こして、幾何学的遮断要素を形成し、また、それぞれ、長方形及び円形の窓の内側にクリープを起こして、幾何学的遮断要素を形成する。また、この場合、ねじは、軸受プレート３０なしで、部品１２を直接締め付ける。
【００２９】
なお、変形によるプレート１８内の永続的な構造の形成は、様々な要素の組み立てとは独立に行うことができる。特に、相対位置が明確に規定されて、機構の２つの例の間で変化しない部品に対して、工具により可鍛性のプレート１８を変形して、精密な方法で構造を作ることを可能にすることにより、硬質部品を簡単かつ精密に位置付ける特に有効な手段を提供する。従って、大きい連続に対してさえも、完全かつ迅速に位置付けられた部品を得ることができる。このような可能性に対して、変形空間は必須ではない。
【００３０】
なお、一方で変形空間、他方で幾何学的遮断要素を、位置付けされるべき部品の上面及び下面に配置することができるが、必ずしも側面に配置するとは限らない。変形空間は、また、支持体１０の形状に起因し、位置付けされるべき部品にさえ起因するが、可鍛性のプレート１８には起因しない。
【００３１】
また、可鍛性のプレート１は、組み立てとは独立のステップで支持体１０に付着される。例えば、その実施用に選択される材料に依存して、プレート１８は、接着し、溶接し、ろう付けし、電気を通すことにより直接、支持体１０へ溶着することさえできる。従って、プレートの寿命は、消耗的でない方法で解釈することができる。
【符号の説明】
【００３２】
１０    支持体
１２    硬質部品
１４    縁
１６    ネジ立て
１８    可鍛性のプレート
２０    変形の空間
２２    出っ張り
２４    貫通オリフィス
２６    長方形の開口部
２８    同一要素
３０    軸受プレート
３２、４４    開口部
３４    ねじ
３６    クランプ
３８    直立支柱
４０    溝
４２    ピン
【図１】
2011016221.tif 000003
【図２】
2011016221.tif 000004
【図３ａ】
2011016221.tif 000005
【図３ｂ】
2011016221.tif 000006
【図３ｃ】
2011016221.tif 000007
【図４】
2011016221.tif 000008
【図５ａ】
2011016221.tif 000009
【図５ｂ】
2011016221.tif 000010
【図６】
2011016221.tif 000011
【図７】
2011016221.tif 000012
【図８】
2011016221.tif 000013
【図９】
2011016221.tif 000014
【図１０】
2011016221.tif 000015
【図１１】
2011016221.tif 000016
【図１２】
2011016221.tif 000017
【図１３】
2011016221.tif 000018
【図１４ａ】
2011016221.tif 000019
【図１４ｂ】
2011016221.tif 000020
【図１５】
2011016221.tif 000021
【図１６ａ】
2011016221.tif 000022
【図１６ｂ】
2011016221.tif 000023
【手続補正書】
【提出日】平成22年7月23日(2010.7.23)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１１】
様々な要素は、円曲線に従って、方向づけられることを特徴とする、請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載の方法。
【外国語明細書】
2011016221000001.pdf