(57)【要約】      （修正有）【課題】記録装置における記憶メディア外面への画像書込みを容易にし、その画像書込み機能が広く一般のユーザに利用されるようにする。【解決手段】記録装置は、挿入部に挿入された記憶メディアにデータを書込むデータ書込部と、新たに書き込まれたデータを示す文字情報を取得する文字情報取得部と、記憶メディアのレーベル面における書込可能長さの情報と前記文字情報取得部が取得する文字情報に応じてレーベル面に書込む文字画像をレイアウトする画像作成部とを有し、画像作成部は、データ面に書き込まれる一つのデータを示す文字情報が複数項目からなるとき、文字情報および各行の書込可能長さの情報に基づき、一つのデータを示す文字情報の全項目を文字画像としてレイアウトするか一つのデータを示す文字情報の一部項目に制限して文字画像としてレイアウトするか自動的に選択する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方の面がデータ面であるとともに他方の面がレーベル面となっている着脱可能記憶メディアの挿入部と、前記挿入部に挿入された記憶メディアのデータ面にデータを書込むデータ書込部と、前記データ書込部によって新たに書き込まれたデータを示す文字情報を取得する文字情報取得部と、記憶メディアのレーベル面におけるドーナツ状の書込対象領域の位置によって異なる各行の書込可能長さの情報と前記文字情報取得部が取得する文字情報に応じて記憶メディアのレーベル面に書込む文字画像を自動的にレイアウトする画像作成部とを有し、
前記画像作成部は、前記データ面に書き込まれる一つのデータを示す文字情報が複数項目からなるとき、前記文字情報および前記各行の書込可能長さの情報に基づき、一つのデータを示す文字情報の全項目を文字画像としてレイアウトするか前記一つのデータを示す文字情報の一部項目に制限して文字画像としてレイアウトするか自動的に選択することを特徴とする記録装置。
【請求項２】
記憶メディアのレーベル面に書込済の画像のレイアウトに関する可変のレイアウト情報を取得するレイアウト情報取得部を有し、前記画像作成部は取得されたレイアウト情報と前記各行の書込可能長さの情報と前記文字情報取得部が取得する文字情報とに応じて記憶メディアのレーベル面に書込む文字画像を自動的にレイアウトすることを特徴とする請求項１記載の記録装置。
【請求項３】
前記画像作成部は、前記文字情報および前記各行の書込可能長さの情報に基づき、各行にレイアウトされる文字の大きさを自動的に決定することを特徴とする請求項１または２記載の記録装置。
【請求項４】
前記画像作成部は、前記文字情報および前記各行の書込可能長さの情報に基づき、文字列の改行を自動的に決定することを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の記録装置。
【請求項５】
前記データ書込部によって新たに書込が行われた後の書込残容量を検出する検出部を有し、前記画像作成部は、前記検出部に応じ前記文字画像のレイアウトにおいて書込対象領域に残す書込余地を考慮して記憶メディアのレーベル面に書込む画像を自動的にレイアウトすることを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載の記録装置。
【請求項６】
一方の面がデータ面であるとともに他方の面がレーベル面となっている着脱可能記憶メディアの挿入部と、記憶メディアのデータ面に新たに書き込まれたデータを示す文字情報を取得する文字情報取得部と、記憶メディアのレーベル面におけるドーナツ状の書込対象領域の位置によって異なる各行の書込可能長さの情報と前記文字情報取得部が取得する文字情報に応じて記憶メディアのレーベル面に書込む文字画像を自動的にレイアウトする画像作成部とを有し、
前記画像作成部は、前記データ面に書き込まれる一つのデータを示す文字情報が複数項目からなるとき、前記文字情報および前記各行の書込可能長さの情報に基づき、一つのデータを示す文字情報の全項目を文字画像としてレイアウトするか前記一つのデータを示す文字情報の一部項目に制限して文字画像としてレイアウトするか自動的に選択することを特徴とする記録装置。
【請求項７】
記憶メディアのレーベル面に書込済の画像のレイアウトに関する可変のレイアウト情報を取得するレイアウト情報取得部を有し、前記画像作成部は取得されたレイアウト情報と前記各行の書込可能長さの情報と前記文字情報取得部が取得する文字情報とに応じて記憶メディアのレーベル面に書込む文字画像を自動的にレイアウトすることを特徴とする請求項６記載の記録装置。
【請求項８】
前記画像作成部は、前記文字情報および前記各行の書込可能長さの情報に基づき、文字列の改行を自動的に決定することを特徴とする請求項６または７に記載の記録装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、着脱可能な記憶メディアのための記録装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
着脱可能な記憶メディアのための記録装置としては、ＤＶＤやＣＤなど回転するディスク状の記憶メディアを用いるＤＶＤレコーダが知られている。このような記録装置に着脱される記憶メディアは、一方の面がデータ面であるとともに他方の面がレーベル面となっている。このレーベル面にはデータ面への記録内容のタイトルなどをマーカー等で手書きすることができる。また、インクジェットプリンタ等による印刷ができるようレーベル面を処理したインクジェット印刷対応タイプの記憶メディアも提案されている。いずれの場合も、レーベル面を目視すればデータ面への記録内容がわかるようにすることができる。  また近年、レーベル面に熱又は光によって変色する変色層を設けた記憶メディアとこれに対応した記録装置も実用化されており、記録装置に裏向きに挿入された記憶メディアに対して記録ヘッドの流用によりレーザを照射することでレーベル面に目視用の画像を焼付けることができる。この技術をめぐっては、特許文献１等によって種々の提案が行われている。  また、上記のようなレーベル面焼付技術をビデオ用レコーダに応用し、番組タイトル機能との連動や、記録したビデオ映像などから容易にレーベルを描画する旨の提言も行われている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−２０３３２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記のレーベル面焼付技術におけるような記憶メディア外面への画像書込機能は、その作成がユーザに任されており、独自に画像を作成する意欲の高いユーザにとっては有用な機能となっているものの、広く一般のユーザが利用できる状態とはなっていなかった。  
【０００５】
本発明の課題は、上記に鑑み、記録装置における記憶メディア外面への画像書込みを容易にし、その画像書込み機能が広く一般のユーザに利用されるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題を解決するため、本発明は、一方の面がデータ面であるとともに他方の面がレーベル面となっている着脱可能記憶メディアの挿入部と、前記挿入部に挿入された記憶メディアのデータ面にデータを書込むデータ書込部と、前記データ書込部によって新たに書き込まれたデータを示す文字情報を取得する文字情報取得部と、記憶メディアのレーベル面におけるドーナツ状の書込対象領域の位置によって異なる各行の書込可能長さの情報と前記文字情報取得部が取得する文字情報に応じて記憶メディアのレーベル面に書込む文字画像を自動的にレイアウトする画像作成部とを有し、前記画像作成部は、前記データ面に書き込まれる一つのデータを示す文字情報が複数項目からなるとき、前記文字情報および前記各行の書込可能長さの情報に基づき、一つのデータを示す文字情報の全項目を文字画像としてレイアウトするか前記一つのデータを示す文字情報の一部項目に制限して文字画像としてレイアウトするか自動的に選択することを特徴とする記録装置を提供する。 
【０００７】
本発明の他の特徴に寄れば、記憶メディアのレーベル面に書込済の画像のレイアウトに関する可変のレイアウト情報を取得するレイアウト情報取得部を有し、前記画像作成部は取得されたレイアウト情報と前記各行の書込可能長さの情報と前記文字情報取得部が取得する文字情報とに応じて記憶メディアのレーベル面に書込む文字画像を自動的にレイアウトすることを特徴とする記録装置を提供する。
【０００８】
本発明の他の特徴に寄れば、画像作成部は、前記文字情報および前記各行の書込可能長さの情報に基づき、各行にレイアウトされる文字の大きさを自動的に決定することを特徴とする記録装置を提供する。
【０００９】
本発明の他の特徴に寄れば、前記画像作成部は、前記文字情報および前記各行の書込可能長さの情報に基づき、文字列の改行を自動的に決定することを特徴とする記録装置を提供する。
【００１０】
本発明の他の特徴に寄れば、前記データ書込部によって新たに書込が行われた後の書込残容量を検出する検出部を有し、前記画像作成部は、前記検出部に応じ前記文字画像のレイアウトにおいて書込対象領域に残す書込余地を考慮して記憶メディアのレーベル面に書込む画像を自動的にレイアウトすることを特徴とする記録装置を提供する。
【００１１】
本発明の他の特徴に寄れば、一方の面がデータ面であるとともに他方の面がレーベル面となっている着脱可能記憶メディアの挿入部と、記憶メディアのデータ面に新たに書き込まれたデータを示す文字情報を取得する文字情報取得部と、記憶メディアのレーベル面におけるドーナツ状の書込対象領域の位置によって異なる各行の書込可能長さの情報と前記文字情報取得部が取得する文字情報に応じて記憶メディアのレーベル面に書込む文字画像を自動的にレイアウトする画像作成部とを有し、前記画像作成部は、前記データ面に書き込まれる一つのデータを示す文字情報が複数項目からなるとき、前記文字情報および前記各行の書込可能長さの情報に基づき、一つのデータを示す文字情報の全項目を文字画像としてレイアウトするか前記一つのデータを示す文字情報の一部項目に制限して文字画像としてレイアウトするか自動的に選択することを特徴とする記録装置を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第１実施例を示すブロック図である。
【図２】図１における制御部１０の電源オン時の機能を示すフローチャートである。
【図３】図２のステップＳ３４における初期メニューモードの詳細を示すフローチャートである。
【図４】図２のステップＳ２２、又は図３のステップＳ６０におけるＤＶＤモードの詳細を示すフローチャートである。
【図５】図４のステップＳ９８におけるレーベル焼付用情報取得および符号化の詳細を示すフローチャートである。
【図６】図１のＤＶＤレコーダにおいてメディア排出操作を行ったときの制御部１０の機能を示すフローチャートである。
【図７】図２のステップＳ１８及びステップＳ２８、図３のステップＳ８２、図４のステップＳ１２０におけるレーベル焼付モードの詳細を示すフローチャートである。
【図８】レーベル焼付管理に関するメディアとＤＶＤレコーダ２の関係をまとめた表である。
【図９】図７のステップＳ２１４におけるレーベル焼付画像自動作成の詳細を示すフローチャートである。
【図１０】図９のステップＳ２３４における焼付済画像情報取得の詳細を示すフローチャートである。
【図１１】図９のステップＳ２４６における背景処理の詳細を示すフローチャートである。
【図１２】図７のステップＳ２１８における焼付処理の詳細を示すフローチャートである。
【図１３】図４のステップＳ１１２及び図６のステップＳ１７６における焼付条件判定処理の詳細を示すフローチャートである。
【図１４】ファイナライズ操作をしたときの制御部１０の機能を示すフローチャートである。
【図１５】フォーマット操作をしたときの制御部１０の機能を示すフローチャートである。
【図１６】本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第２実施例を示すブロック図である
【図１７】第２実施例のＤＶＤレコーダにおける第一ヘッド及び第二ヘッドの制御に関する制御部１１０の機能を示すフローチャートである。
【図１８】本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第３実施例を示すブロック図である。
【図１９】第３実施例のＤＶＤレコーダにおける反転ヘッドの制御に関する制御部２１０の機能を示すフローチャートである。
【図２０】本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第４実施例を示すブロック図である
【図２１】第４実施例のＤＶＤレコーダにおけるメディア自動裏返し挿入機構の制御に関する制御部３１０の機能を示すフローチャートである。
【図２２】本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第５実施例を示すブロック図である。
【図２３】第５実施例のＤＶＤレコーダにおける制御部４１０の誤操作防止に関する機能を示すフローチャートである。
【図２４】メディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面図である。
【図２５】第６実施例のＤＶＤレコーダにおける制御部の動作を示すフローチャートである。
【図２６】図２５のステップＳ５００における焼付画像レイアウト処理の詳細を示すフローチャートである。
【図２７】図２６のステップＳ５１８における指定言語による輪帯状文字画像作成処理の詳細を示すフローチャートである。
【図２８】図２６のステップＳ５２８における指定言語による通常文字画像作成処理の詳細を示すフローチャートである。
【図２９】図２７のステップＳ５７０および図２８のステップＳ５９４における行文字間隔調整および優先順に基づく文字数削減処理の詳細を示すフローチャートである。
【図３０】メディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面であり、図２７のステップＳ５７２において実行される処理に伴う表示内容を示す。
【図３１】図２７のステップＳ５７２の文字上側内径配置および行頭位置設定処理の詳細を示すフローチャートである。
【図３２】メディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面であり、図２８のステップＳ５９４において実行される処理に伴う表示内容の一態様を示す。
【図３３】メディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面であり、図２８のステップＳ５９４において実行される処理に伴う表示内容の他の態様を示す。
【図３４】図２８のステップＳ５８８の行頭位置設定処理の詳細を示すフローチャートである。
【図３５】第７実施例のフローチャートであり、図２５のステップＳ５００の焼付画像レイアウト処理の詳細を示す。
【図３６】図３５のステップＳ１００２の輪帯状文字画像作成処理を詳細に示すフローチャートである
【図３７】図３５のステップＳ１００８の通常文字画像作成処理を詳細に示すフローチャートである。
【図３８】図３６のステップＳ１０１９と図３７のステップＳ１０２３の前回焼付済画像を考慮した焼付画像の作成処理の詳細を示したフローチャートである
【図３９】図３５のステップＳ１０１４で行われるユーザ編集処理をテレビ画面上に表示して対話的に操作する際の一例を示した図である。
【図４０】図３５のステップＳ１０１４のユーザによる編集処理を示すフローチャートである
【図４１】第８実施例のフローチャートであり、図２５のステップＳ５００の焼付画像レイアウト処理の詳細を示す。
【図４２】図４１のステップＳ１１４４の焼付フラグに基づく焼付画像の作成を示すフローチャートである
【図４３】図４１のステップＳ１１４６のユーザ確認を詳細に説明するフローチャートである
【図４４】第９実施例のメディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面である。り、残容量用確保領域の中から焼付領域を確保した一態様を示す。
【図４５】第９実施例において、データ毎に自動改行を行った焼付データを焼付レーベル面に適用した一態様を示すテレビ画面図である。
【図４６】図４５の状態から各行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図４７】図４６の状態から該当行(１行目)を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図４８】図４７の状態から改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図４９】図４８の状態から該当行(３行目)を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図５０】図４９の状態から改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図５１】図５０の状態から項目（録画チャンネル）毎に削除した態様を示すテレビ画面図である。
【図５２】図５１の状態からさらに項目（録画開始時刻）毎に削除した態様を示すテレビ画面図である。
【図５３】図５２の状態から削除後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図５４】図５３の状態から該当行（２行目）に対して改行処理を解除した態様を示すテレビ画面図である。
【図５５】図５４の状態から該当行（４行目）を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図５６】図５５の状態から改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図５７】図５６の状態から該当行（６行目）を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図５８】図５７の状態から改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図５９】図５８の状態から該当行（８行目）を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図６０】図５９の状態から項目（録画日時）毎に削除した態様を示すテレビ画面図である。
【図６１】図６０の状態から削除後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図６２】図２６のステップＳ５２８における指定言語による通常文字画像作成処理の詳細の一態様を示すフローチャートである。
【図６３】図６２のステップＳ１２００における改行処理の詳細の一態様を示すフローチャートである。
【図６４】第１０実施例のメディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面であり、各行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示す。
【図６５】図６４の状態から該当行（１行目）を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図６６】図６５の状態から改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図６７】図６６の状態から該当行（４行目）を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図６８】図６７の状態から改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図６９】図６８の状態から該当行（５行目）を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図７０】図６９の状態から改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図７１】図７０の状態から該当行（６行目）を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図７２】図７１の状態から改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図７３】図７２の状態から該当行（８行目）を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図７４】図７３の状態から改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図７５】図７４の状態から該当行（９行目）を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図７６】図７５の状態から改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図７７】図７６の状態から該当行（１１行目）を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図７８】図７７の状態から改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図７９】図７８の状態から該当行（１３行目）を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図８０】図７９の状態から最終データから重複項目（録画開始時刻、録画チャンネル）を削除した態様を示すテレビ画面図である。
【図８１】図８０の状態から最終から２番目データから重複項目（録画チャンネル）を削除し、改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図８２】図６２のステップＳ１２００における改行処理の詳細の他の一態様を示すフローチャートである。
【図８３】第１１実施例のメディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面であり、各行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示す。
【図８４】図８３の状態から最初のデータ以外の重複項目（録画開始時刻、録画チャンネル）を削除した態様を示すテレビ画面図である。
【図８５】図８４の状態から該当行（１行目）を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図８６】図８５の状態から改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図８７】図８６の状態から該当行（４行目）を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図８８】図８７の状態から改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図８９】図８８の状態から該当行（６行目）を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図９０】図８９の状態から改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図９１】図９０の状態から該当行（８行目）を選択し改行処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図９２】図９１の状態から改行後全行に対して行頭位置設定処理を行った態様を示すテレビ画面図である。
【図９３】図６２のステップＳ１２００における改行処理の詳細の他の一態様を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
図１は、本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第１実施例を示すブロック図である。システムは、ＤＶＤレコーダ２、テレビ４を主な構成とし、これらを遠隔操作するリモコン６を有している。なお、ＤＶＤレコーダ２とテレビ４は一体化されていてもよい。  ＤＶＤレコーダ２は、ＤＶＤやＣＤなどの着脱可能なディスク状の記憶メディア（以下、メディアと称する）を駆動するメディアドライブ８を持つ。メディアドライブ８はメディアを挿入するための挿入部及び挿入・排出機構を有するとともに、制御部１０に制御される駆動制御部１２によって駆動され、挿入されたメディアを回転させる。  上記の制御部１０は、リモコン６からの赤外線操作信号を受信する操作信号受信部１４に応答して動作し、ＤＶＤレコーダ全体の機能制御を司るものである。  
【００１４】
制御部１０は、例えば放送受信部１６が受信する放送などのコンテンツデータをデータ・レーベル書込部２０によってメディアに書込ませる。データ・レーベル書込部２０は、駆動制御部１２の制御によりメディアの回転に伴って半径方向に移動し、メディアのデータ面をレーザで走査しながらコンテンツデータを書込んでいく。また、制御部１０は、操作信号受信部１４に応答し、ハードディスク２２に録画されている動画コンテンツデータ、ＶＴＲ録画再生部２４のビデオテープに記録されている動画コンテンツデータ、又はカードスロット２４に挿入されたメモリカードに記録されている静止画コンテンツデータなどをデータ・レーベル書込部２０によってメディアのデータ面に書込ませることができる。
さらに、制御部１０は、操作信号受信部１４に応答し、メディアに記録されているコンテンツをデータ・レーベル読取部２８によって読出し、入出力インターフェース３０を介してテレビ４に出力し再生表示させることができる。データ・レーベル読取部２８は、駆動制御部１２の制御によりメディアの回転に伴って半径方向に移動し、メディアのデータ面をレーザで走査しながらコンテンツデータを読取っていく。なお、図１では機能説明の都合上、データ・レーベル書込部２０とデータ・レーベル読取部を分離して図示しているが、実際にはこれらは一体のモジュールとして構成されており、光学系など少なくとも一部の構成は共通になっている。  
【００１５】
メディアドライブ８に挿入されるメディアは、一方の面がデータ面であるとともに他方の面がレーベル面となっている。通常のメディアはデータ面への記録後、その記録内容のタイトルなどをレーベル面にマーカー等で手書きするか、プリンタ等により印刷することが可能となっている。メディアドライブ８には、このような通常タイプのメディアの他に、レーベル面に熱又は光によって変色する変色層が設けられているタイプ（以下、「レーベル焼付対応タイプ」と称する）のメディアを挿入することも可能である。  レーベル焼付対応タイプメディアのレーベル面に画像を焼付けるには、メディアを裏返しにしてメディアドライブ８に挿入する。これによって、制御部１０は、レーベル情報記録部３２に記録されたレーベル焼付画像をデータ・レーベル書込部２０によってレーベル焼付対応タイプメディアのレーベル面に焼付けることができる。換言すれば、データ・レーベル書込部２０は、駆動制御部１２の制御によりメディアの回転に伴って半径方向に移動し、メディアのレーベル面をレーザで走査しながら変色層を変色させ、画像を焼付けていく。このように、レーベル面に画像を焼付けるためのデータ・レーベル書込部２０の構成は、データ面へのコンテンツ書込の際と同じ構成と機能が流用される。この場合のデータ・レーベル書込部２０の機能は、レーベル画像の「焼付」であるが、同一の構成を流用するため、レーベルについても「書込部」と称する。以下、本発明では、理解の便のためレーベルの書込については「焼付」という用語を使用するが、本質的には「書込」と同義である。  レーベル焼付に際して用いられるレーベル情報記録部３２の情報としては、コンテンツのタイトルなどデータ面への記録内容を表すものや時計部３４から得たコンテンツ記録日時の情報など種々のものがあるが、これらについては後述する。  制御部１０を動作させるためのプログラム及びその他の必要な情報は記憶部３６に記憶されている。記憶部３６はまた、制御部１０の動作に必要なデータを一時的に記憶することもできる。  
【００１６】
なお、メディアドライブ８はＤＶＤレコーダ２の電源がオフの状態でもメディアの挿入が可能となっており、メディアの挿入を検知する検知部が設けられているとともにこの検知部に微弱な待機電流が供給されている。そして検知部がメディアの挿入を検知するとＤＶＤレコーダの電源がオンとなる。  また、上記においてメディアドライブの挿入部が本体から出入りするトレイ構造になっている場合は、このトレイを引出すための操作を検知する検知部をメディアドライブ８に設け、この検知部に微弱な待機電流を供給することによって、トレイ引出し操作の検知でＤＶＤレコーダ２の電源をオンすることもできる。  いずれにしても、ＤＶＤレコーダ２はメディア挿入によってＤＶＤレコーダ２の電源をオンすることが可能であり、メディア挿入に先立ってＤＶＤレコーダ２の電源オン操作をする必要がない。  
【００１７】
リモコン６の制御部３７は、ＤＶＤレコーダ操作モードにおいてボタンやキーなどの操作部３６における手動操作を検知することにより操作信号送信部制御部４０から赤外操作信号を発信させる。上記のように、この赤外線操作信号はＤＶＤレコーダ２の操作信号受信部１４によって受信されＤＶＤレコーダ２を機能させる。また、リモコン６の制御部３７は、表示部４２を制御し、リモコン６の操作モードや操作結果などを表示させる。  
【００１８】
リモコン６をテレビ操作モードにすると、操作信号送信部４０はテレビ４に赤外線操作信号を発信し、これを受信する操作信号受信部４４に応答して制御部４６が動作し、テレビ全体の機能制御を司る。通常のテレビモードにおいては、テレビ４の制御部４６は、放送受信部４８が受信する放送コンテンツを出力制御部５０によって画面５２及びスピーカ５４に出力させ、鑑賞可能とする。  一方、ＤＶＤモードでは、出力制御部５０はテレビ側の放送受信部４８からの信号に代えて入出力インターフェース５６から入力されるＤＶＤレコーダからの信号を画面５２とスピーカ５４に出力するようになる。これによって、ＤＶＤレコーダ側の入出力インターフェース３０を介してテレビ４に出力される再生コンテンツがテレビで鑑賞可能となる。なお、制御部４６を動作させるためのプログラム及びその他の必要な情報は記憶部５８に記憶されている。記憶部５８は、制御部４６の動作に必要なデータを一時的に記憶することもできる。  また、ＤＶＤレコーダ２の制御部１０とテレビ４の制御部４６はデジタルリンクラインで結ばれており、個々に操作しなくても連携して動作することが可能となっている。例えば、テレビ４側で操作しなくても、ＤＶＤレコーダ２の動作に応じ、テレビ４側において放送受信部４８と入出力インターフェース５６のいずれのコンテンツ信号を出力制御部５０から画面５２とスピーカ５４に出力させるか切換えることができる。  
【００１９】
図２は、図１におけるＤＶＤレコーダ２の制御部１０の電源オン時の機能を示すフローチャートである。ＤＶＤレコーダ２の電源がオンになるとフローがスタートし、ステップＳ２でテレビ４を連動してオンさせる。これによってワンタッチでＤＶＤレコーダ２とテレビ４がともにオンとなり、テレビ４の画面５２でＤＶＤレコーダ２の動作状況やメッセージを表示させることが可能となる。  次いでステップＳ４で、メディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号に基づいてメディアが新規に挿入されたかどうかをチェックする。ステップＳ２から直接ステップＳ４に至ってメディアの新規挿入が検出された場合は、ＤＶＤレコーダ２の電源オンがリモコン６の操作に応じた操作信号受信部１４による通常の電源投入によるものでなくメディア挿入によるものであったことを意味する。そして、新規メディア挿入があった場合はステップＳ６に進み、メディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号またはデータ・レーベル読取部２８の信号に基づき、メディアが裏向きに挿入されたかどうかチェックする。裏向き挿入の場合はステップＳ８に進み、挿入されたのがレーベル焼付対応タイプメディアかどうかをチェックする。このチェックについてもメディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号またはデータ・レーベル読取部２８の信号に基づいて行うことができる。そして、対応メディアであればステップＳ１０に至る。  
【００２０】
ステップＳ１０では、メディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号に基づき、メディアが一度排出されてから所定時間内に再挿入されたかどうかをチェックする。このステップの意義は後述する。メディア挿入によってＤＶＤレコーダ２の電源がオンになった結果ステップＳ１０に至った場合は、該当がないのでステップＳ１２に進み、レーベル焼付であるかどうかをユーザに確認する旨のメッセージをテレビ４の画面５２で表示させる。このとき同趣旨の音声アナウンスを伴わせてもよい。そして、この表示を継続させたままステップＳ１４に移行する。  ステップＳ１４ではステップＳ１２の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップＳ１６に進む。ステップＳ１６ではレーベル焼付けであることの確認操作がユーザによってリモコン６の操作部３８で行われたかどうかチェックし、操作の確認ができればステップＳ１８でレーベル焼付けモードに移行する。  このように、ステップＳ１２でレーベル記録のための挿入であるかどうかをユーザに問う出力を行うとともに、ステップＳ１６でこれに対するユーザからの回答を確認するユーザインターフェースとすることによって、ユーザの意図を確認した上で、レーベル焼付モードに移行するようにしている。  一方、ステップＳ１６でユーザの操作が確認できなければステップＳ２０に進み、メディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号またはデータ・レーベル読取部２８の信号に基づいてメディアがユーザによって表向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。レーベル焼付けの意図なく誤ってメディアを裏向き挿入した場合は、ステップＳ１２で開始された表示によってユーザがこれに気づき、メディアを表向きに挿入しなおすことが期待できる。そして、実際にユーザがメディアを表向きに挿入しなおしたことがステップＳ２０で確認できた場合はステップＳ２２に進み、ＤＶＤモードに移行する。  
【００２１】
ステップＳ２０で表向き挿入が確認できなかった場合は、ステップＳ１４に戻り、以下、ステップＳ１４で所定時間の経過が検知されるまで、ステップＳ１６における確認操作又はステップＳ２０におけるメディアの挿入し直しを待って、ステップＳ１４、ステップＳ１６、ステップＳ２０のループを繰り返す。そして、ステップＳ１４で所定時間が経過したことが検知されたときはステップＳ２４のハードディスクモードに移行する。メディアが裏向け挿入されたままではデータ面への記録は不可能であるし、メディア挿入直後であるにもかかわらずユーザによるレーベル焼付けの確認操作がないのであればもはやメディアに関する適切な処理が期待できないからである。  
【００２２】
一方、ステップＳ８においてレーベル焼付対応タイプメディアでなかった場合はステップＳ２５に進む。この場合はユーザの意図を確認するまでもなく明らかに誤挿入であるから、ステップＳ２５ではメディアが裏向きに挿入されている旨を端的に警告するメッセージをテレビ４の画面５２で表示させる。このときも同趣旨の音声アナウンスを伴わせてよい。そして、この表示を継続させたままステップＳ１４に移行する。  この場合は、ユーザによってステップＳ１６での確認操作が行われることは期待されないからステップＳ２０に進み、メディアの挿入し直しをチェックする。そして、表向きでの挿入し直しが確認できればステップＳ２２のＤＶＤモードに移行する。  一方、ステップＳ２０で表向き挿入が確認できなければ、ステップＳ１４に戻り、以下ステップＳ１４で所定時間の経過が検知されるまで、ステップＳ２０におけるメディアの挿入し直し検知を待って、ステップＳ１４、ステップＳ１６、ステップＳ２０のループを繰り返す。そして、ステップＳ１４で所定時間の経過が検知されたときはステップＳ２４のハードディスクモードに移行する。
以上のように、ステップＳ８におけるレーベル焼付対応タイプメディアかどうかのチェック結果に応じてユーザへのメッセージを変えるようなユーザインターフェースとすることにより、ユーザの不快感や無用の混乱を避ける。  
【００２３】
次にステップＳ４で、メディアの新規挿入が検出されなかった場合について説明する。この場合は、ＤＶＤレコーダ２のオンが通常の電源オン操作によるものであったことを意味する。そしてステップＳ２６でメディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号またはデータ・レーベル読取部２８の信号に基づき、メディアが既にメディアドライブ８に挿入されている状態であるかどうかをチェックする。そしてメディアドライブ８が空であれば、ステップＳ２７で種々の操作を受付ける割り込みを可能にしてからステップＳ４に戻る。以後、ステップＳ４でメディアの新規挿入が検出されるまでステップＳ４、ステップＳ２６及びステップＳ２７のループを繰り返す。なおステップＳ２７で割り込みを可能としているので、随時なんらかの操作によってこのループから抜けることができる。  上記のループの繰り返しにおいてステップＳ４でのメディアの新規挿入が検出されるとステップＳ６に進み、上記に説明した動作を実行する。この場合、ステップＳ１０で、メディアが一度排出されてから所定時間内に再挿入された場合に該当する場合がある。そして該当があれば、即座にステップＳ２８のレーベル焼付モードに移行する。つまり、この場合はユーザがレーベル焼付けのために一度メディアを排出し、引き続いて意図的に裏向け挿入したものと考えられるので、ユーザの不快感や煩雑さを避けるため、ステップＳ１２やステップＳ１６の過程を省略して速やかにレーベル焼付モードに移行するわけである。  
【００２４】
一方、ステップＳ２６においてメディアが既にメディアドライブ８に挿入されている状態であった場合は、ステップＳ３０において、メディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号またはデータ・レーベル読取部２８の信号に基づき、裏向き挿入であるかどうかチェックする。そして裏向き挿入であった場合はステップＳ３１でその旨の警告メッセージをテレビ４の画面５２で表示させる。このときも同趣旨の音声アナウンスを伴わせてよい。そして、この警告メッセージ表示を継続させたままステップＳ３２に移行する。  ステップＳ３２ではステップＳ３１の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップＳ３３に進む。ステップＳ３３では、メディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号またはデータ・レーベル読取部２８の信号に基づき、メディアがユーザによって表向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。そして、ユーザがメディアを表向きに挿入しなおしたことがステップＳ３３で確認できた場合はステップＳ３４に進み、初期メニューモードに移行する。このように、メディアが既にメディアドライブ８に挿入されている場合は、電源オン毎に裏向き挿入かどうかチェックし、裏向き挿入の場合はこれを警告して表向きに挿入し直させた後に初期メニューモードに移行するようにしている。なお、電源オンまで裏向き挿入のまま放置されていた場合はレーベル焼付けを行う意図であった可能性が極めて低いので、レーベル焼付対応タイプメディアであるかどうかを問わず、ステップＳ１２のような確認表示は行わない。  なお、ステップＳ３０においてメディアが表向きに挿入されていた場合は直ちにステップＳ３４の初期メニューモードに移行する。  
【００２５】
一方、ステップＳ３３で表向き挿入が確認できなければ、ステップＳ３２に戻り、以後ステップＳ３２で所定時間の経過が検知されるまで、ステップＳ３２とステップＳ３３を繰り返す。そして、ステップＳ３２で所定時間の経過が検知されたときはステップＳ３６に移行する。  本発明のＤＶＤレコーダは、メディア挿入による電源オンの場合と同様にして、ＶＴＲ録画再生部２４へのビデオテープ挿入によっても電源がオンとなるよう構成されている。ステップＳ３６では、ＶＴＲ録画再生部２４からの信号に基づいて、電源オンがビデオテープ挿入によるものであったかどうかをチェックしており、該当すればステップＳ３８のビデオテープレコーダモードに移行する。  また、ステップＳ３６において電源オンがビデオテープ挿入によるものでなかったときは、ステップＳ２４のハードディスクモードに移行する。メディアの裏向き状態が解消されていないのでメディアに関する適切な処理が期待できないからである。  
【００２６】
次に、ステップＳ６においてメディアが表向きに挿入されていた場合について説明する。この場合はステップＳ４０に移行し、データ・レーベル読取部２８によってメディアのデータ面からメディアのＩＤを読取って挿入されているメディアを特定する。次いでステップＳ４２に進み、特定されたメディアのレーベル面に新たな焼付けを行った旨の符号がＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に記憶されているかどうかチェックする。そして符号が記録されていればステップＳ４４に進み、その符号をメディアのデータ面に自動記録する。さらにステップＳ４６に進んでレーベル面に新規に焼付けた画像自体をメディアのデータ面に自動記録し、ステップＳ２２のＤＶＤモ
ードに移行する。  なお、ステップＳ４２において、メディアのレーベル面に新たな焼付けを行った旨の符号がＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に記憶されていなかった場合は直ちにステップＳ２２のＤＶＤモードに移行する。  
【００２７】
以上のように、本発明ではＤＶＤレコーダへのメディア挿入毎にメディアを特定し、特定したメディアについてのレーベル焼付けに関連して新たな情報があれば、これをデータ面に自動記録しているが、その意義は次のとおりである。即ち、レーベルの焼付けを行った状態ではメディアは裏向きに挿入されており、レーベル面だけにしか変化を生ぜしめることができない。そこで、レーベル面側での変化の情報をそのメディアのＩＤつきでレコーダ側で保持しておき、その後同じメディアが表向きで初めて挿入されたときにステップＳ４０からステップＳ４６の処理を自動的に行うことにより、レーベル面側で生じた情報の変化についてデータ面側の情報も対応して更新することができる。これは、データ面とレーベル面との間で情報の整合性をとる上で有益である。この点の詳細については後述する。  なお、図２のフローは電源オンからスタートするものとして説明したが、すでに電源がオンされている任意の時点において、ＤＶＤレコーダがどのような状態にあっても、新たにメディアを挿入したときはフローがステップＳ６にジャンプし、ステップＳ６以下のフローを実行する。  
【００２８】
図３は、図２のステップＳ３４における初期メニューモードの詳細を示すフローチャートである。なお、図３以降のフローの説明においては、煩雑を避けるために個々の言及が省略されている場合があるが、メディアの挿入及び排出ならびにその向き、さらにはそのタイプやＩＤの判断等についてはメディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号またはデータ・レーベル読取部２８からの信号に基づいて制御部１０が行うものとする。また、モード選択などユーザの意図の判断は、リモコン６からの赤外線操作信号を受信する操作信号受信部１４に応答して制御部１０が行うものとする。これらについては、後出の第２実施例以下でも同様である。  
【００２９】
図３の初期メニューモードフローがスタートすると、ステップＳ５２で初期メニューがテレビ画面表示される。この初期メニューからは種々のモードに移行することが可能である。  まず、ステップＳ５４ではハードディスクモードが選択されたかどうかがチェックされ、選択されていればステップＳ５６のハードディスクモードに移行する。一方選択されていなければステップＳ５８に進む。  ステップＳ５８ではＤＶＤモードが選択されたかどうかがチェックされ、選択されていればステップＳ６０のＤＶＤモードに移行する。一方選択されていなければステップＳ６２に進む。ステップＳ６２ではＶＴＲ録画再生部２４にビデオテープが挿入されているかどうかをチェックし、挿入されていればステップＳ６４に進んでビデオテープモードが選択されているかどうかチェックする。選択されていればステップＳ６６のビデオテープモードに移行する。一方選択されていなければステップＳ６８に移行する。なお、ステップＳ６２においてＶＴＲ録画再生部２４にビデオテープが挿入されていなかった場合は直接ステップＳ６８に移行する。ステップＳ６８ではメディアドライブ８に挿入されているメディアがレーベル焼付対応タイプかどうかチェックし、対応タイプであればステップＳ７０に進んでレーベル焼付けモードが選択されているかどうかチェックする。選択されていればステップＳ７２に移行する。一方選択されていなければステップＳ５４に戻る。なお、ステップＳ６８において対応メディアでなかった場合は、直ちにステップＳ５４に戻る。  以下、いずれかのモード選択が行われるまでステップＳ５４からステップＳ７０のループを繰り返す。  
【００３０】
ステップＳ７２では、メディアのデータ面からメディアのＩＤを読取って挿入されているメディアを特定する。次いでステップＳ７４でデータ面からレーベル焼付符号を読取り、これをＩＤとともにＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に記録する。このレーベル焼付符号はレーベル焼付画像を作成する際の元情報となるものであり、裏返し挿入のためにメディアが排出される前に読取って記憶しておくものである。  次いでステップＳ７６で、レーベル焼付けのためにメディアを排出し裏返して再挿入する旨の勧告メッセージをテレビ４の画面５２で表示させるとともにスピーカ５４から同趣旨の音声アナウンス行う。そして、この表示を継続させたままステップＳ７８に移行する。  ステップＳ７８ではステップＳ７６の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップＳ８０に進む。ステップＳ８０ではメディアがユーザによって裏向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。そして、ユーザがメディアを裏向きに挿入しなおしたことがステップＳ８０で確認できた場合はステップＳ８２のレーベル焼付けモードに移行する。  
【００３１】
一方、ステップＳ８０において裏向き挿入が検出できなかったときはステップＳ７８に戻り、以下、所定時間が経過するまでステップＳ７８とステップＳ８０を繰り返す。なおステップＳ７８において所定時間の経過が検出されたときは、ステップＳ８４に移行し、ステップＳ７４で読取ったレーベル焼付符号情報をＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２からキャンセルし、ステップＳ５４に戻る。所定時間何にメディアの裏返し挿入がなければ当面レーベル焼付けの意思はないものと考えられるからである。  なお、ステップＳ５４からは上記のフローが繰り返されるので再びステップＳ７４に至ったとき、改めてメディアのデータ面からレーベル焼付符号が読取られ、これをＩＤとともにＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に記録されるので、いつでも裏向き挿入を行ってステップＳ８２のレーベル焼付けモードに移行することができる。  以上の図２のステップＳ２４および図３のステップＳ５６においてハードディスクモードに入るときは、図２のステップＳ１２や図３のステップＳ７０のようなレーベル焼付に関する表示や操作などのユーザインターフェースのステップを通らない。このように、レーベル焼付の可能性のあるＤＶＤモードとレーベル焼付の可能性のないハードディスクモードでは表示や操作などのユーザインターフェースを異ならしめ、ユーザに無用の混乱が生じないよう配慮している。  
【００３２】
図４は、図２のステップＳ２２又は図３のステップＳ６０におけるＤＶＤモードの詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ９２でＤＶＤの記録モードとなっているかどうかチェックする。記録モードであればステップＳ９４に進み、レーベル焼付対応タイプメディアであるかどうかチェックする。対応メディアであればステップＳ９６に移行してデータ記録時焼付メニューを表示するとともにその選択をさせる。データ記録時焼付とはデータ面への記録を行った際に引き続いてレーベル面焼付に入るとの意であり、メニューに従っていくつかの焼付け条件を選択できる。  なお、ステップＳ９６は一つのステップとして図示しているが、具体的には、メニューを表示するステップと、所定時間メニューの選択操作を待つステップを含み、選択操作があり次第ステップＳ９８に移行するとともに、所定時間内に選択操作がなかった場合は、自動的に「条件付データ記録時焼付メニュー」を選択してステップＳ９８に移行する。メニュー及びその選択の詳細は後述する。  
【００３３】
メニューの選択が終わるとステップＳ９６に進み、レーベル焼付用の情報を取得するとともにこれを焼付け画像作成用に符号化する。このステップの詳細は後述する。次いでステップＳ１００に進み、データ記録を開始する操作があったかどうかをチェックする。記録開始操作があればステップＳ１０２に進む。一方、記録開始の操作がなければ、ステップＳ９２に戻り、ＤＶＤモードにおける次の動作を可能とする。  ステップＳ１０２ではデータ面へのコンテンツ書込みを行うとともに、ステップＳ１０４ではステップＳ９８で取得し符号化したレーベル焼付符号をデータ面に書込む。そしてステップＳ１０６においてこれらの書込みが終了したかどうかチェックする。  ステップＳ１０６で書込み終了が確認されるとステップＳ１０８に移行するが、終了していなければステップＳ１０２に戻り、以下ステップＳ１０６で書込み終了が確認されるまでステップＳ１０２からステップＳ１０６までのループを繰り返す。  
【００３４】
ステップＳ１０８では、書込み終了後のデータ面の残容量を取得し、これをレーベル焼付用のデータとして符号化する。次いで、ステップＳ１１０に進み、ステップＳ９８及びステップＳ１０８で得たレーベル焼付画像作成用の符号をレーベル情報記録部３２に保持する。これによって、メディアが排出されても、データ面に書込んだ情報に関連するレーベル焼付画像作成に必要な情報がＤＶＤレコーダ２側に残ることになる。  次に、ステップＳ１１２では、以上のデータ面への記録に引き続いてレーベル面焼付に入る条件に該当するかどうかがチェックされる。この条件は、ステップＳ９６等であらかじめ設定されるものであるが、条件に該当すればステップＳ１１４に進み、データ面への書込みの終了ならびにレーベル焼付けのためにメディアを排出し裏返して再挿入する旨の勧告メッセージをテレビ４の画面５２で表示させる。この際、スピーカ５４から同趣旨の音声アナウンスを伴ってもよい。そして、この表示を継続させたままステップＳ１１６に移行する。  ステップＳ１１６ではステップＳ１１４の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップＳ１１８に進む。ステップＳ１１８ではメディアがユーザによって裏向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。そして、ユーザがメディアを裏向きに挿入しなおしたことがステップＳ１１８で確認できた場合はステップＳ１２０のレーベル焼付けモードに移行する。  
【００３５】
一方、ステップＳ１１８において裏向き挿入が検出できなかったときはステップＳ１１６に戻り、以下、所定時間が経過するまでステップＳ１１６とステップＳ１１８を繰り返す。なおステップＳ１１６において所定時間の経過が検出されたときは、ステップＳ９２に戻りＤＶＤモードにおける次の動作を可能とする。所定時間何にメディアの裏返し挿入がなければ当面レーベル焼付けを行わない旨の意思変更があったものと考えられるからである。なお、この段階でレーベル焼付けに入らなかった場合でも、以後の任意の時点でレーベル焼付モードにジャンプする操作を行うことが可能である。  なお、ステップＳ９４においてレーベル焼付対応タイプメディアでなかったときは、ステップＳ１２２に進み、データ記録を開始する操作があったかどうかをチェックする。記録開始操作があればステップＳ１２４に進み、データ面へのコンテンツ書込みを行う。そしてステップＳ１２６で書込みが終了したかどうかチェックする。  ステップＳ１２６で書込み終了が確認されるとステップＳ９２に戻り、ＤＶＤモードにおける次の動作を可能とする。また、書込みが終了していなければステップＳ１２４に戻り、以下ステップＳ１２６で書込み終了が確認されるまでステップＳ１２４とステップＳ１２６を繰り返す。なお、記録開始の操作がなければ、ステップＳ９２に戻り、ＤＶＤモードにおける次の動作を可能とする。  また、ステップＳ９２で記録モードとなっていなかった場合は、ステップＳ１２８の再生モードに移行する。そして、再生モードの終了操作があるとステップＳ９２に戻り、ＤＶＤモードにおける次の動作を可能とする。  
【００３６】
図５は、図４のステップＳ９８におけるレーベル焼付用情報取得＆符号化の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ１３２メディア所有者名をメディアのデータ面から読取ることにより取得し符合化する。また、ステップＳ１３４では、ＤＶＤレコーダ２の時計部３４からメディアへの書込日付情報を取得する。さらに、ステップＳ１３６では、ハードディスクなどにあるコンテンツのソースから、オリジナルの記録日時などコンテンツに付属する管理情報を取得する。次いでステップＳ１３８では、アナログとデジタルの別などの録画モード情報を、またステップＳ１４０では画質情報をそれぞれ取得する。  ステップＳ１４２では、コンテンツのソースが放送であるかどうかをチェックし、放送録画の場合は、ステップＳ１４４で電子番組表から録画番組についての情報を取得する。さらにステップＳ１４６では、ハードディスクへの記録の際には利用されるがＤＶＤなどのメディアへは記録されない情報を取得し符合化する。さらにステップＳ１４７では、ＣＰＲＭなどにより著作権保護されたコンテンツに該当する場合にその情報を取得し符合化してステップＳ１４８に至る。  
【００３７】
一方、ステップＳ１４２で放送録画でなかった場合は、ハードディスク２２からのダビングであると見なし、ステップＳ１５０でハードディスクのプレイリスト情報を取得する。また、ステップＳ１５２は、オリジナルをハードディスクから消去してダビングするムーブに該当する場合にその情報を取得し、符号化してステップＳ１４８に至る。  ステップＳ１４８では、コンテンツのタイトルサムネイル画像を取得する。また、ステップＳ１５４では、チャプターやトラック当の情報を取得する。さらにステップＳ１５４では、動画コンテンツから切り取ったチャプターサムネイル画像を取得する。また、ステップＳ１５８では、画像に重畳される字幕情報を取得する。次いでステップＳ１５０ではコンテンツの再生時間に関する情報を取得し、レーベル焼付用情報取得＆符号化フローを終了する。なお、以上の各ステップにおいて、取得した情報は必要に応じ、適宜符合化する。      
【００３８】
図６は、図１におけるＤＶＤレコーダ２においてメディア排出操作を行ったときの制御部１０の機能を示すフローチャートである。リモコン６によるメディア排出操作によりフローがスタートすると、まずステップＳ１７２において、排出しようとしているメディアがレーベル焼付対応タイプかどうかのチェックがおこなわれる。対応メディアであるとステップＳ１７３に進む。一方、対応メディアでなければステップＳ１７４に飛んで直ちにメディアを排出しフローを終了する。  対応メディアであってステップＳ１７３に進んだ場合は、レーベル焼付け判定に限定をつける設定になっているかどうかのチェックが行われる。焼付判定限定をしている場合はステップＳ１７６で焼付条件に該当するかどうかのチェックが行われる。  レーベル焼付条件に該当する場合はステップＳ１７８に進む。一方、ステップＳ１７６で焼付条件に該当しなかった場合は、ステップＳ１７４に飛んでメディアを排出しフローを終了する。なお、ステップＳ１７３でレーベル焼付け判定に限定をつけない設定になっていた場合は直接ステップＳ１７８に移行する。  
【００３９】
ステップＳ１７８では、でレーベル焼付けを行うかどうか確認するメッセージをテレビ４の画面５２で表示させるとともにスピーカ５４から同趣旨の音声アナウンスを流す。そして、このメッセージを継続させたままステップＳ１８０に移行する。  ステップＳ１８０ではステップＳ１８０の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップＳ１８２に進む。ステップＳ１８２ではレーベル焼付けをしたい旨の確認操作をユーザがリモコン６で行ったかどうかチェックし、確認操作があればステップＳ１８４に進む。  一方、ステップＳ１８２において確認操作が検出できなかったときはステップＳ１８０に戻り、以下、所定時間が経過するまでステップＳ１８０とステップＳ１８２を繰り返す。なお、ステップＳ１８０において所定時間の経過が検出されたときは、ステップＳ１７４に飛んでメディアを排出しフローを終了する。  
【００４０】
ステップＳ１８４では、データ面のレーベル焼付関連情報を読出す。そして、ステップＳ１８６において、読出したデータにレーベル焼付済マークがあるかどうかチェックし、焼付済マークがあればステップＳ１８８に進む。ステップＳ１８８では、レーベル焼付用情報を焼付けたものと新規に焼付けるものを視覚的に区分してテレビ画面に表示し、この表示を継続したままステップＳ１７４に進んでメディアを排出し、フローを終了する。  上記のステップＳ１８８における表示の視覚的区分は、焼付け済の情報をものと新規に焼付ける情報の表示色を異ならしめるか、または一方を点滅させるかなどにより可能である。
一方、ステップＳ１８６で焼付済マークがなければステップＳ１９０に進み、新規に焼付けるレーベル焼付用情報を表示する。そして、この表示を継続したままステップＳ１７４に進んでメディアを排出し、フローを終了する。  ステップＳ１８８又はステップＳ１９０で行った表示は、メディアを裏向けで再挿入して状態でも継続される。これらの情報は、裏向けに挿入したメディアにレーベル焼付けを行う際に用いられるが、そのまま焼付ける場合の他、これを手動で編集し、修正した上で焼付けることもできる。  
【００４１】
図７は、図２のステップＳ１８及びステップＳ２８、図３のステップＳ８２、図４のステップＳ１２０におけるレーベル焼付モードの詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ２０１においてレーベル焼付制限モードかどうかがチェックされる。  本発明の第１実施例におけるレーベル焼付けは一度焼付けを行うとこれを消去することができない。一方、データ面についてはメディアによって一度記録すると消去や修正のできないタイプだけでなく何度でも書き換えができるものがある。そこで、データ面の記録内容が確定するまではレーベル焼付けを禁止できるモードを設ける。これがレーベル焼付制限モードである。  レーベル制限モードの設定をしていない場合はステップＳ２０２に進み、焼付け画像の手動作成編集を行う設定かどうかチェックする。そして手動作成編集設定でなければ自動作成のためにステップＳ２０４以下のフローに進む。ステップＳ２０４では、メディアのレーベル面からＩＤを読取って挿入されているメディアを特定する。  
【００４２】
次いで、ステップＳ２０６では、特定されたメディアについてレーベル情報記録部３２に記録されているデータ面焼付符号及び焼付済マークを出力する。一方、ステップＳ２０８ではレーベル面を光学読取する。この光学読取情報の中にはレーベル面に焼付けられたバーコードが含まれている。  ステップＳ２１０では、レーベル面から光学読取されたバーコードがステップＳ２０６で出力されるデータ面の焼付符号と一致するかどうかチェックする。そして一致しない場合はステップＳ２１２に進み、不一致の焼付符号を抽出する。抽出された焼付符号は、新規に焼付けるべき情報に該当する。そして、ステップＳ２１４ではこの不一致焼付符号に基づいて、レーベル焼付け画像を自動作成する。その詳細は後述する。  次いでステップＳ２１６では焼付を途中で強制終了する操作を禁止する処置をし、ステップＳ２１８の焼付処理に入る。そして、ステップＳ２２０では焼付が終了したかどうかチェックし、終了であればステップＳ２２２に移行する。一方、焼付け終了でなければ、ステップＳ２１８に戻り、以下、焼付けが終了するまでステップＳ２１８とステップＳ２２０を繰り返す。  ステップＳ２２２では、焼付符号、焼付済マーク、及び焼付済画像をレコーダ側のレーベル情報記録部３２にメディアのＩＤとともに保存しれフローを終了する。  
【００４３】
ところで、ステップＳ２１０においてバーコードと焼付符号が一致する場合はステップＳ２２４に進み、レーベル焼付け不要の旨、テレビ画面表示する。そしてステップＳ２２５に進み、ステップＳ２０６で出力するメディアのデータ面焼付情報の中に済マークが未記録の焼付符号が含まれているかどうかチェックする。そして済マークなし焼付符号があれば、ステップＳ２２６に進んで、済マークのデータ面への記録を勧告する表示をテレビ画面５２で行ってフローを終了する。  この勧告に従ってメディアを表向きに挿入すると、図２のステップＳ４０からステップＳ４６が働いて済マーク及びレーベル焼付画像がメディアのデータ面に書込まれる。  一方、ステップＳ２２５で済マークなし焼付符号がなければ、直ちにフローを終了する。  
【００４４】
なお、ステップＳ２０２で焼付け画像の手動作成編集を行う設定がされていた場合はステップＳ２２７に進みレーベル焼付画像の手動作成編集を行った上ステップＳ２１８の焼付処理に移行する。  またステップＳ２０１においてレーベル制限モードに該当するときはステップＳ２２８に進み、焼付許可条件に該当するかどうかチェックする。焼付許可条件としては、例えば、メディアのファイナライズを行った場合、又はデータ面への書込コンテンツについてプロテクト処理をした場合のいずれかとする。  ステップＳ２２８において上記の焼付許可条件に該当するときはステップＳ２０２に移行し、以下上記と同様のフローを実行する。一方、ステップＳ２２８において焼付許可条件のいずれにも該当しない場合はステップＳ２２９で焼付不可の旨のメッセージをテレビ画面で表示し、フローを終了する。なお、表示には音声を伴ってもよい。  
【００４５】
図８は、以上説明してきたレーベル焼付管理をまとめた表であり、メディアのデータ面に書込まれる情報及びレーベル面記録に焼付けられる情報とＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に保持される焼付用情報及びデータ・レーベル書込部２０がアクセスするメディアの面との関係をコンテンツ１から９の各場合について示している。  図８において、コンテンツ１はメディアにおけるデータ面への書込み、レーベル面への焼付及びレコーダ側の情報保持がいずれも全くない状態である。これに対し、コンテンツ２は、データ面にコンテンツ及びこれに対応するレーベル面焼付符号を書込んだ状態している。この状態ではレーベル情報記録部３２にも、レーベル面焼付符号が保持される。このようなコンテンツ２の状態は、図４のステップＳ１０２からステップＳ１１０までの処理が行われた段階に対応する。  コンテンツ３は、コンテンツ２の状態から進んで、ＤＶＤレコーダ２において焼付け用画像を作成する必要があることを判断し、その焼付用画像を作成した状態を示している。これは、図７のステップＳ２０４からステップＳ２１４までの処理が行われた結果に対応する。なお、各段階で新たに発生する情報は表中に太斜字体で示し、前段階で既に発生している情報は表中に通常字体で示す。例えば、コンテンツ２では、データ面に書込まれたコンテンツ及びレーベル面焼付符号並びにレーベル情報記録部３２に保持されたレーベル面焼付符号はコンテンツ２の状態で既に発生しているので通常字体で示し、ＤＶＤレコーダ２で新たに作成された焼付用画像を太斜字体で示している。  
【００４６】
さらに、コンテンツ４は、コンテンツ３の状態から進んで、レーベル焼付けを行った状態を示している。このとき、画像及びバーコード化した焼付符号がレーベル面に焼付けられるとともに、ＤＶＤレコーダ２側でも、焼付けの終了に際してレーベル情報記録部３２に焼付済マークが記録される。これは、図７のステップＳ２１６からステップＳ２２２までの処理が完了した状態に対応する。  最後にコンテンツ５は、コンテンツ４の状態から進んで、メディアのデータ面にも焼付済マーク及び焼付済画像を書込んだ状態を示しており、図２のステップＳ４０からステップＳ４６の処理が行われた状態に対応する。  
【００４７】
次に、上記のような図８のコンテンツ１から５の状態に基づき、レーベル焼付管理の実際について説明する。まず、コンテンツ４のように、符号バーコードがレーベル面に焼付けられていれば、その符号に対応する情報をもつレーベル画像が必ずレーベル面に焼付けられている。一方、データ面に書込まれたコンテンツの内容はデータ面に書込まれたレーベル焼付符号からわかる。従って、データ面から読取っておいたレーベル焼付符号とレーベル面からバーコードの形で読取ったレーベル焼付符号が一致すれば、データ面に書込まれたコンテンツの情報に対応する画像がすでにレーベル面に焼付けられており、データ面に書込まれたコンテンツとレーベル焼付画像が対応していることがわかる。  例えば、コンテンツ３とコンテンツ４がデータ面に書込まれたメディアが裏向けに挿入されたとき、図７のステップＳ２０４からステップＳ２０８を経て、データ面のレーベル焼付符号とレーベル面のバーコードが一致するかどうかがステップＳ２１０においてチェックされる。コンテンツ４については両者が一致するが、コンテンツ３は不一致である。不一致の符号があるので、ステップＳ２１２で不一致の焼付符号が抽出され、この場合はコンテンツ３の焼付符号が抽出される。そして、ステップＳ２１４ではコンテンツ３の焼付符号に基づいて、コンテンツ４の焼付済画像を考慮してレーベル焼付け画像が自動作成される。  
【００４８】
なお、以上のように、コンテンツ４の場合はレーベル面側からバーコード情報を読取ってみないとレーベル画像の焼付けが完了していることがわからないが、コンテンツ５の状態までくると、データ面側の読取だけでデータ面のコンテンツに対応するレーベル画像焼付けが完了していることがわかるようになる。  従って、コンテンツ４の状態になれば確実にコンテンツ５の状態になること、換言すれば実質的にコンテンツ４の状態が存在しないことを保証するようにすれば、データ面の読取だけでコンテンツに対応するレーベル画像焼付の完了をチェックすることができる。このようなことは、例えば手動でのメディア裏返し再挿入なしに、データ面の記録とレーベル面の焼付けが対応して自動的にできるよう構成すれば可能となるが、これについては、後出の実施例において説明する。  
【００４９】
図８のコンテンツ６からコンテンツ８は、それぞれコンテンツ２からコンテンツ４の状態に対応しているが、データ面におけるレーベル焼付用情報の書込みを省略し、構成を簡単化した場合を示している。なお、コンテンツ６からコンテンツ８に対しては、メディアにおけるデータ面とレーベル面の間でのレーベル焼付情報の比較を行わないので、レーベル面における符号バーコードの焼付けも省略している。  コンテンツ６からコンテンツ８の場合は、メディアから読取った情報に基づくレーベル面焼付管理に代えて、専らＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に記録されるレーベル焼付符号と焼付済マークに基づいてレーベル焼付管理を行う。  
【００５０】
このような簡単化は、特に、メディアを他の特定のＤＶＤレコーダでしか使用しない場合に有用である。この場合、すべてのメディア及びこれらのメディアに記録したすべてのコンテンツの情報はそのＤＶＤレコーダで把握できるので、レーベル情報記録部３２に記録される焼付用情報、焼付画像及び焼付済マークに基づいて、メディアのデータ側のコンテンツに対応するレーベル画像の焼付管理が可能となる。  例えば、コンテンツ７とコンテンツ８がデータ面に書込まれたメディアが挿入されたとき、このメディアを特定するＩＤに基づいてレーベル情報記録部３２を参照すれば、コンテンツ８のレーベル焼付けは完了しているが、コンテンツ７についてはレーベル焼付けが未完であることが検出できる。  なお、以下の第１実施例の説明では、上記のような簡単化の場合ではなく、コンテンツ１からコンテンツ５を前提として行う。  
【００５１】
図９は、図７のステップＳ２１４におけるレーベル焼付画像自動作成ステップの詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ２３２でレーベル面の符号バーコードの有無をチェックし、そのメディアのレーベル面に焼付済の画像があるかどうかをチェックする。そして画像があればステップＳ２３４に進み、焼付済画像情報を取得する。その詳細は後述する。  さらに取得した焼付済画像情報に基づいてステップＳ２３６で焼付符号を読取る。そして、ステップＳ２３８において焼付済画像の焼付符号からレーベル面に追記焼付が可能な領域を判定してステップＳ２４０に進む。追記焼付可能領域判定の目的は、不測の二重焼付を防止するためである。  一方、ステップＳ２３２においてレーベル面に符号バーコードの焼付がなく、レーベル面にまだ何の画像も焼付けられていない場合は、直接ステップＳ２４０に進む。  
【００５２】
ステップＳ２４０では、文字用の焼付符号について指定言語が異なる場合、焼付言語の変換を行う。例えば、焼付符号が英文情報であった場合において、指定言語が日本語であればこれを日本語に変換する。  次いで、ステップＳ２４２では、指定言語による焼付符号に基づいて文字を輪帯状にレイアウトして焼付文字画像を作成する。本発明におけるレーベル焼付は、メディアの回転に伴ってレーベル面を走査しながら行われるが、焼付けるべき文字の画像をステップＳ２４２において回転走査方向と同心の輪帯状にレイアウトすることにより、レーベル書込部２０の半径方向への最小限の移動により全文字画像の走査が完了するようになり、例えば直線状に文字をレイアウトした場合に比べて文字画像の焼付に要する時間を短縮することが可能となる。  
【００５３】
ステップＳ２４４では、画像焼付符号に基づく焼付け用サムネイル画像を作成し、ステップＳ２４６では背景処理を行う。背景処理の詳細は後述する。  次いでステップＳ２４８では、ステップＳ２３８によって判定された焼付可能領域に新規の焼付画像を配置するとともに、必要に応じ新規焼付画像のサイズを調整する。つまり、既に焼付けられた画像があればこれを考慮し、既に画像が書込まれている領域以外の領域にレイアウトするよう新規画像の配置やサイズを調整することで二重焼付を防止する。  また、ステップＳ２５０では抹消焼付符号に基づき、抹消対象部分に上書きするようレイアウトした抹消パターンを作成する。本発明の第１実施例におけるレーベル焼付けでは、既に述べたように、一度焼付けを行うとこれを元に戻すことができない。従って、データ面のコンテンツを消去した場合それに対応する内容のレーベル焼付を行ってしまっていた場合は、焼付済の部分に上書きすべき抹消パターンを作成し、当該部分に二重焼付して抹消するしかない。ステップＳ２５０はこのためのものであり、抹消パターンの作成とその抹消位置へのレイアウトを行うものである。  上記の抹消パターンとしては、二重取り消し線などの採用が可能であるが、このような実務的なパターンだけでなく、ハート型、花柄、動物などの意匠を伴うパターンを抹消する部分の形状に応じて選択するようにしてもよい。  
【００５４】
ステップＳ２５２では、レーベル面への焼付のため、焼付符号のバーコード変換を行う。次いでステップＳ２５４ではメディアのファイナライズが行われているかどうかをチェックする。そしてファイナライズ済みであれば、ステップＳ２５６においてファイナライズ済であることを示すバーコードを作成するとともに、レーベル情報記録部３２のレーベル焼付済マークをメディアのデータ面に転記書込みすることを禁止する処置を行う。この処置が行われると、図２のステップＳ４２からステップＳ４６への処理が行われなくなる。これは、データ面がファイナライズされている場合においてレーベル面焼付を行った場合、焼付済マークをデータ面に書込もうとしてもそれができず、ステップＳ４４、ステップＳ４６の処理の要求に矛盾するからである。  次いで、ステップＳ２５８においてメディアの種別を判定した結果の情報に基づき、焼付画像を表示する際のモノクロ表示色を決定する。これは、レーベル面の発色が異なる種類のメディアにおいて、判定したメディアの発色に応じたモノクロ焼付画像をプレビューすることを可能にするためのものである。例えばレーベル面が青紫の発色をするメディアであることが判定されると青紫のモノクロ画像を表示するとともに、レーベル面が緑の発色をするメディアに対しては緑のモノクロ画像を表示するようにし、実際の焼付画像に忠実な色でプレビュー画像がテレビ画面表示できるようにする。次の、ステップＳ２６０では、決定された色によって事前テレビ画面表示用焼付画像を作成し、フローを終了する。なお、ステップＳ２６０において作成される事前テレビ画面表示用画像は、ステップＳ２３４で取得された焼付済画像とステップＳ２４８又はステップＳ２５０に基づいて新たに焼付けられる画像が合成されて表示される。また、これら合成される画像を互いに視覚的に区別可能に表示するため、例えばその一方を点滅表示する。  
【００５５】
図１０は、図９のステップＳ２３４における焼付済画像情報取得ステップの詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ２６２でレーベル画像の光学読取が成功したかどうかをチェックし、失敗であればステップＳ２６４でデータ面記録画像があるかどうかをチェックする。そしてこれもなければ、ステップＳ２６６においてＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に記録された画像を採用してフローを終了する。  一方、ステップＳ２６２においてレーベル画像の光学読取が成功した場合は、ステップＳ２６８に進み、光学読取した画像を採用してフローを終了する。また、ステップＳ２６４においてデータ面に記録された画像を採用する。  図１０のフローの意義は、レーベルに焼付けられた画像の取得においてできるだけ現物に近いものを優先することにある。つまり、レーベル画像自体の光学読取ができる場合は読取った画像を採用し、それができない場合は、少なくともメディアレベルで現物であるデータ面の画像を採用するとともに、それもできない場合にレコーダに記憶されている画像を利用する。  
【００５６】
図１１は、図９のステップＳ２４６における背景処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ２７２でレーベル面において背景が焼付済みであるかどうかがチェックされる。背景が焼付済みでなければステップＳ２７４に進み、あらかじめ焼付けるべき背景が登録されているかどうかチェックする。なお、メディアの所有者別に異なった背景を登録しておくことが可能で、挿入されたメディアの所有者が特定できればその所有者が登録した背景が抽出される。  登録済みの背景が抽出できない場合はステップＳ２７６に進み、学習機能によって決定できる背景があるかどうかチェックする。このステップでは、挿入されたメディアの所有者によって過去に選定された背景の中から選定頻度が高くかつ選定時期の新しいものを学習機能により分析し、背景を抽出するものである。  学習機能により抽出できる背景がない場合はステップＳ２７８によって前回採用した背景を抽出してステップＳ２７９に移行する。なお、ステップＳ２７４又はステップＳ２７６において背景を抽出できた場合はその時点でステップＳ２７９に移行する。
【００５７】
ステップＳ２７９は以上によって抽出された背景を任意に変更修正する操作を受付けるためのものである。なお、最初は修正がないのでそのままステップＳ２８０に移行する。ステップＳ２８０では、抽出された背景を焼付予定背景として決定し、テレビ画面に表示する。  そしてステップＳ２８２でこの背景を付加することを決定する旨の操作があったかどうかチェックする。操作がなければ、ステップＳ２８４に進み、無背景とする旨の操作があったかどうかチェックする。操作がなければステップＳ２８６に移行し、ステップＳ２８０における新しく焼付予定が決定された背景がテレビ画面に表示されてから所定時間が経過したかどうかチェックする。そして所定時間が経過していなければステップＳ２７９に戻る。以下、ステップＳ２８２又はステップＳ２８４の操作がなくかつステップＳ２８６において所定時間が経過したことが検出されない限り、ステップＳ２７９からステップＳ２８６のループを繰り返す。  なお、このループの繰り返し時間中、ステップＳ２８０で表示されている焼付予定背景を修正又は変更する操作が可能であり、この操作があったことがステップＳ２７９で受付けられるとステップＳ２８０において焼付予定背景の決定が修正又は変更され表示されるその結果の新しい背景がテレビ画面表示される。そしてこのとき、ステップＳ２８６でチェックされている所定時間の経過のカウントがリセットされ、ゼロからカウントし直される。  
【００５８】
ステップＳ２８６で所定時間が経過したことが検出されるとステップＳ２９０において無背景で焼付を行うことが確定しフローを終了する。図１１は、図９の焼付画像自動作成処理の一環として実行される処理であり、以上のように何の操作もしなければ所定時間後に自動的に無背景での焼付が選択される。  一般に文字情報画像と背景画像があるとき、背景画像は文字情報よりも大きな面積を占める。従って、上記のように無背景での焼付をデフォルトとすることにより、焼付に時間のかかる面積の大きな背景省略して画像を書込むことができ、焼付け時間が不用意に長くなるのを防止することができる。  勿論、ステップＳ２８２において意図的に背景付加決定の操作をしたときはステップＳ２９２に進み、背景を付加した焼付をおこなうようにしてフローを終了することができる。なお、ステップＳ２８４で無背景決定操作をしたときは、所定時間経過を待たずにステップＳ２９０に移行する。  さらに、ステップＳ２７２で背景が既に焼付済みであるときは、仮に焼付画像が背景を伴っていたとしても強制的にこれを省略してステップＳ２９０に移行し、無背景焼付をとする。これは、通常焼付可能領域全体を占める背景同士が二重焼付されることを防止するためである。  また、ステップＳ２７８において前回採用背景がない場合は、ここに至っても抽出すべき背景がないことを意味し、自動的に背景を付加する処理をすることは適当でないので、ステップＳ２９０に移行して無背景焼付とする。  
【００５９】
図１２は、図７のステップＳ２１８における焼付処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ３０２で焼付画像の事前テレビ画面表示をおこなう。これによって焼付前に画像をプレビューできる。  次いでステップＳ３０４において、焼付の中断により部分的に焼付未了のままとなっているデータが過去あったかどうかチェックする。このような焼付未了データは、焼付中の停電など不測の事態による中断などによって発生するが、意図的に焼付を強制終了させる操作を行った場合にも発生する。  上記のような焼付未了データがあった場合は、ステップＳ３０６に進み、新規焼付データによって更新されている部分が焼付未了データの中にあるかどうかチェックする。焼付未了データの中に更新部分がある場合は、そのまま焼付を再開するのではなくステップＳ３０８において焼付未了データの該当部分を新規焼付データで更新し、ステップＳ３１０に移行する。なお、ステップＳ３０６で更新部分がない場合は、直接ステップＳ３１０に移行する。  
【００６０】
ステップＳ３１０では、中断による焼付未了データと新規焼付データを一つの焼付画像として合成し、ステップＳ３１２に移行する。なお、画像のレイアウトは図９のレーベル焼付画像自動作成ステップで完了しているので、焼付未了となっている過去の焼付画像と新規焼付画像とは合成により矛盾なく繋がる。例えば、焼付未了輪帯部と新規焼付輪帯部は連続する一つの輪帯部として合成される。一方、ステップＳ３０４で焼付中断データがなかった場合は直接ステップＳ３１２に移行する。
ステップＳ３１２では、焼付輪帯の内径位置と外径位置を判定する。そしてステップＳ３１４において焼付輪帯の内径位置より焼付を開始する。これによって、常にレーベル焼付領域の最内径位置から焼付を開始するのに比べ、焼付時間が短縮される。
次いでステップＳ３１６で、万一中断があった場合には焼付未了データを退避させるとともに中断位置を記憶させるための処理を行う。具体的には、レーベル情報記録部３２を不揮発性の記録部としておくとともに、ここに記憶されている焼付予定データに対し、焼付の進行に伴って逐次焼付完了位置を入力更新していくようにする。これによって、焼付の中断があったとき完了位置の更新が行われなくなるので、中断位置の記憶が実現する。また、焼付予定データは不揮発タイプのレーベル情報記録部３２に保存されているので、焼付未了データの退避も実現する。あとは実際に焼付の中断があったときにその後の適宜のタイミングで、以後の後の管理のために焼付未了データに対し必要な処理を行う。
以上の処理は単なる準備処理であり、データ退避や中断位置記憶の実行は実際に中断の事態となったときに実行され、焼付中の中断がなければ後の処理に影響を与えるような処理は何も実行されない。従ってフローはステップＳ３１６を速やかに通過してステップＳ３１８に至る。
【００６１】
ステップＳ３１８では、テレビ画面を焼付画像の事前表示から通常放送等に自動切換えする。この自動切換えは、ＤＶＤレコーダ側の放送受信部１６の受信する放送を制御部１０から入出力インターフェース３０を介してテレビ側の入出力インターフェース５６に送ることによって可能となる。なお、これに代えて、テレビ側の放送受信部４８の受信する放送が出力制御部５０から出力されるよう制御部４６による切換えを行わせてもよい。この場合は切換え指示がＤＶＤレコーダ側の制御部１０からテレビ側の制御部４６に送られる。
いずれにしても、以上のような処置を行うことにより、ユーザにとっては、ステップＳ３１４において焼付が開始されると同時にテレビ画面が自動的に通常放送等に切換る結果となり、ユーザは焼付にかかる時間を無為に過ごさなくて済む。
次いでステップＳ３２０では焼付を強制終了させる操作があったかどうかをチェックし、操作がなければステップＳ３２２で、焼付輪帯の外径位置まで焼付が完了したかどうかをチェックする。外径位置までの焼付が完了していなければステップＳ３２０に戻り、以下、ステップＳ３２０で焼付の強制終了操作が行われない限り、外径位置までの焼付完了までステップＳ３２０とステップＳ３２２を繰り返す。
ステップＳ３２２で外径位置まで焼付が完了したことが検出されるとステップＳ３２４に進み、焼付完了のメッセージを通常放送等が表示されているテレビ画面に重畳表示するとともに、ステップＳ３２６に進んでレーベル焼付を終了し、フローを終了する。なお、ステップＳ３２４で開始された表示は、フローの終了後も所定時間継続させられる。この表示によって、放送番組などを楽しんでいたユーザはレーベル焼付の終了を知ることができる。
なお、ステップＳ３２０で焼付の強制終了操作が検出されたときはその時点でステップＳ３２６に進み、レーベル焼付を終了する。なおこの操作があったときは、ステップＳ３１６で準備されていた処理が作動し、焼付終了時点で焼付未了データを退避させるとともに中断位置を記憶させるための処理が実行される。
上記のように、ステップＳ３３２において焼付輪帯の外径位置まで焼付が完了したことが検出されたことによってステップＳ３２６に至り、速やかに焼付を終了させることによって、常にレーベル焼付領域の最外径位置への到達で焼付を終了させる場合に比べて焼付時間が短縮される。
【００６２】
図１３は、図４のステップＳ１１２及び図６のステップＳ１７６における焼付条件判定処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ３３２でファイナライズが行われているかどうかチェックされる。ファイナライズされていない場合はステップＳ３３４に進み、無条件でデータ記録時にレーベル焼付ステップに進むメニューが選択されているかどうかがチェックされる。
上記メニューが選択されていないときはステップＳ３３６に移行し、条件付でデータ記録時にレーベル焼付ステップに進むメニューが選択されているかどうかがチェックされる。このメニューが選択されているときはステップＳ３３８に進む。ステップＳ３３８はデータ記録時にレーベル焼付ステップに進む条件に該当するかどうかチェックするためのものであるが、図１３ではデータ面に書込んだ特定のコンテンツについて消去を禁止するタイトルプロテクト操作がなされているかどうかをチェックする例を示している。ステップＳ３３８の条件に該当しないときは焼付条件の非該当ステップに移行する。具体的には、図４のステップＳ１１２での判定の場合はステップＳ９２に戻り、図６のステップＳ１７６での判定の場合はステップＳ１７４に移行する。
【００６３】
一方、ステップＳ３３４で無条件データ記録時焼付メニューが選択されている場合は焼付条件の該当ステップに移行する。具体的には、図４のステップＳ１１２での判定の場合はステップＳ１１４に移行し、図６のステップＳ１７６での判定の場合はステップＳ１７８に移行する。また、ステップＳ３３８でタイトルプロテクト操作がなされている場合も焼付条件の該当ステップに移行する。
さらに、ステップＳ３３２においてファイナライズが行われていることが検出されたときはステップＳ３３９に移行し、所定の条件に該当する場合はメディアを自動排出するために排出設定がなされているかどうかチェックする。そしてこのような排出設定が行われていなければ、焼付条件の該当ステップに移行する。  
【００６４】
一方、排出設定が行われている場合は、ステップＳ３３９からステップＳ３４０に進む。ステップＳ３４０では、レーベル焼付を行うことを勧告するメッセージをテレビ画面に表示する。このとき同趣旨の音声アナウンスを伴ってもよい。そしてステップＳ３４１に進んでメディアを自動的に排出する。  本発明の特徴の一つは、データ面への書込みが可能な表向き状態でメディアが挿入されている状態において、所定の条件に該当したときはレーベル面への書込みを可能とするために所定の信号を発生することにある。そして、この信号に基づきレーベル面への書込みを可能とする機能が、例えば図４のステップＳ１１４や図６のステップＳ１７８への移行によるレーベル焼付勧告メッセージの表示に該当する。  上記ステップＳ３３９からステップＳ３４１のステップは、レーベル面への書込みを可能とする他の例であり、所定の条件に該当したときは、上記の所定の信号の発生に応答してレーベル面への書込みを可能とするためにメディアを自動的に排出するようにしたものである。この所定の条件としては、図１３ではファイナライズとしているが、他の条件を設定することも可能である。例えば、タイトルプロテクト操作がなされたときにメディアを自動的に排出するように構成してもよい。  
【００６５】
図１４はリモコン６でファイナライズを行う操作をしたときの制御部１０の機能を示すフローチャートである。ファイナライズ操作を行うことによってフローがスタートすると、ステップＳ３４１でデータ面の読取が行われ、読取られた焼付用情報に基づいてステップＳ３４２でレーベル焼付済マークなしのコンテンツがデータ面に書込まれているかどうかチェックする。  そして該当するコンテンツがあればステップＳ３４４でファイナライズの意思の確認及びレーベル焼付勧告のメッセージをテレビ画面に表示する。このとき同趣旨の音声アナウンスを伴ってもよい。図８からわかるようにメディアのデータ面とレーベル面との関係は種々の可能性がある。このうち、すべてのコンテンツが図８のコンテンツ５の状態にあるメディアであれば、データ面とレーベル面との情報は完全に一致しており、この場合はステップＳ３４２の答はノーとなる。  
【００６６】
これに対し、ステップＳ３４２の答がイエスであった場合は、少なくとも図８のコンテンツ２からコンテンツ４のいずれかの状態に該当するコンテンツが少なくとも一つ含まれているメディアであることを意味する。図２のステップＳ４０からステップＳ４６が正常に機能していればコンテンツ４の状態はないので、レーベル焼付済マークのないコンテンツはコンテンツ２又はコンテンツ３であり、レーベル面にその情報が焼付けられていないコンテンツを含むメディアに該当する。  上記のステップＳ３４４はこのような場合に対応するため、ファイナライズの意思の確認及びレーベル焼付勧告のメッセージをテレビ画面に表示するものである。ファイナライズを行ってしまうと以後データ面への書込みができなくなり、その後レーベル焼付を行って図８のコンテンツ４の状態とすることができたとしても、もはやコンテンツ５の状態にはできず、データ面の読取だけではデータ面とレーベル面との情報の完全一致が確認できないメディアとなってしまうからである。  
【００６７】
ステップＳ３４４での表示を行ったあと、その表示を継続しながらステップＳ３４６でファイナライズを行う旨の確認操作があったかどうかチェックする。確認操作の検出ができなければステップＳ３４８に進み、ステップＳ３４４の表示開始から所定時間経過したかどうかチェックする。そして時間経過がなければステップＳ３４６に戻り、以後、ステップＳ３４６での確認操作がない限り、所定時間経過までステップＳ３４６とステップＳ３４８を繰り返す。そしてステップＳ３４８で所定時間の経過が検知されるとファイナライズを中止してフローを終了する。このように、ステップＳ３４２に該当するメディアの場合で、ステップＳ３４４の確認・勧告を行っても何の反応もないときは、安全のため、当初のファイナライズ操作を無効にし、ファイナライズの実行をしない。  一方、ステップＳ３４６でファイナライズしてよい旨の確認操作がユーザからあった場合は、ステップＳ３５２に移行し、ユーザの意思を尊重してファイナライズを実行する。また、ステップＳ３４２においてレーベル焼付済マークなしのコンテンツが皆無であった場合は直接ステップＳ３５２に移行し直ちにファイナライズを実行しフローを終了する。  
【００６８】
図１５は、書換え可能なメディアにおいて、データ面のすべてのデータを消去するフォーマット操作がリモコン６で行われたときの制御部１０の機能を示すフローチャートである。フォーマット操作を行うことによってフローがスタートすると、ステップＳ３６１でデータ面の読取が行われ、読取られた焼付用情報に基づいてステップＳ３６２でデータ面に焼付符号があるかどうかチェックする。  データ面に焼付符号があればステップＳ３６４に進み、ＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２においてメディアのＩＤを特定した上でそのメディアについて焼付済みマークが記録されているかどうかチェックする。そして焼付済マークがあればステップＳ３６６で全ての情報画像について抹消パターンが焼付済であるかどうかチェックする。なお、情報画像とはコンテンツの名称などデータ面の内容を示す情報に関する画像であり、単なる背景などデータ面の内容と関係する情報を持たない画像は除外する。  全ての画像が抹消されていない場合はステップＳ３６８に進み、フォーマットを行う旨のユーザの意思を確認するためのメッセージをテレビ画面に表示する。このとき同趣旨の音声メッセージを伴ってもよい。ステップＳ３６８に至ったということは、データ面のコンテンツ等に関する画像がレーベル面に焼付けられていることを意味し、これを放置してデータ面だけをフォーマットすると、データ面とレーベル面との間で不一致が生じるからである。  
【００６９】
ステップＳ３６８での表示を行ったあと、その表示を継続しながらステップＳ３７０でフォーマットを行う旨の確認操作があったかどうかチェックする。確認操作の検出ができなければステップＳ３７２に進み、ステップＳ３６８の表示開始から所定時間経過したかどうかチェックする。そして時間経過がなければステップＳ３７０に戻り、以後、ステップＳ３７０での確認操作がない限り、所定時間経過までステップＳ３７０とステップＳ３７２を繰り返す。そしてステップＳ３７２で所定時間の経過が検知されるとステップＳ３７４に進んでファイナライズを中止する。  
【００７０】
次いでステップＳ３７６でレーベル面の全ての情報画像を抹消する焼付画像パターンを準備してステップＳ３７８に進む。なお、このとき、単なる背景などデータ面の内容と関係する情報を持たない画像は除外され、これらの部分については抹消焼付画像パターンは準備されない。  ステップＳ３７８では、メディアを裏向きにして挿入することを勧告するメッセージをテレビ画面に表示する。このとき音声メッセージを伴ってよい。そして、この表示を継続させたままステップＳ３８０に移行する。  ステップＳ３８０ではステップＳ３７８の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップＳ３８２に進む。ステップＳ３８２ではメディアがユーザによって裏向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。そして、ユーザがメディアを裏向きに挿入しなおしたことがステップＳ３８２で確認できた場合はステップＳ３８４のレーベル焼付けモードに移行する。  一方、ステップＳ３８２において裏向き挿入が検出できなかったときはステップＳ３８０に戻り、以下、所定時間が経過するまでステップＳ３８０とステップＳ３８２を繰り返す。なおステップＳ３８０において所定時間の経過が検出されたときは、直ちにフローを終了する。なお、この段階でレーベル焼付けに入らなかった場合でも、以後の任意の時点でレーベル焼付モードにジャンプする操作を行うことが可能である。  
【００７１】
以上が、フォーマットを行う旨の操作があってもその実行を自重する場合のフローであるが、次にフォーマットを実行する場合について説明する。まず、ステップＳ３６２おいてデータ面に焼付符号がなかったときはステップＳ３８６に進んでフォーマットを実行し、フローを終了する。図８のコンテンツ１からコンテンツ５の状態を前提とするかぎり、焼付符号がデータ面になければレーベル面に画像の焼付けが行われている可能性がないからである。  また、データ面に焼付符号があっても、ステップＳ３６４でＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に焼付済マークがないことが確認できた場合はステップＳ３８６に進み、フォーマットを実行してフローを終了する。図８のコンテンツ１からコンテンツ５の状態を前提とすれば、レーベル情報記録部３２に焼付済マークがなければ、レーベル面への画像の焼付けがないと考えてよいからである。なお、この場合、他のレーベル面焼付け機器によるレーベル焼付はないことを前提とする。  さらに、ステップＳ３６６において、全情報画像について抹消パターンが焼付済であったときもステップＳ３８６に進み、フォーマットを実行してフローを終了する。また、ステップＳ３７０でフォーマットを行うことについてユーザが確認操作を行ったことが確認できたときはユーザの意思を尊重し、ステップＳ３８６に進んでフローを終了する。  
【００７２】
図１６は、本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第２実施例を示すブロック図である。第２実施例においてもシステムは、ＤＶＤレコーダ１０２、テレビ４を主な構成とし、これらを遠隔操作するリモコン６を有している。第１実施例と同様、第２実施例においても、ＤＶＤレコーダ１０２とテレビ４は一体化が可能である。なお、図１６においては、テレビ４及びリモコン６は図１の第１実施例と同じなので図示を省略している。また、図示しているＤＶＤレコーダ１０２の構成についても、第１実施例と同じ部分には同一の番号を付しており、特に必要のない限り説明も省略する。  図１６の第２実施例が図１の第１実施例と異なるのはメディアドライブ周辺の構成である。具体的には、図１のメディアドライブ８は挿入されたメディアの片面側からコンテンツデータの書込・読取、及びレーベル画像の焼付・読取を行うものであり、レーベル面の焼付・読取の際にはメディアを裏返して挿入する必要があった。これに対し、図１６のメディアドライブ１０８は、挿入されたメディアの両面からコンテンツデータの書込・読取、及びレーベル画像の焼付・読取が可能な構成となっており、メディアの裏返しが不要となっている。    
【００７３】
図１６において、データ・レーベル書込部２０及びデータ・レーベル読取部２８は図１におけるものと全く同一の構成であり、図１６では第一ヘッド１３０としてまとめて図示している。なお、図１に「第一ヘッド」との図示はないが、図１においても、データ・レーベル書込部２０及びデータ・レーベル読取部２８をまとめて総称するときは、「第一ヘッド」として理解するものとする。  図１６の第２実施例では、第一ヘッド１３０と全く同一の構成の第二ヘッド１３２がメディアドライブ１０８の反対側に設けられている。つまり、第二ヘッド１３２には、第一ヘッド１３０のデータ・レーベル書込部２０と全く同じ構成のデータ・レーベル書込部１３４、及び第一ヘッド１３０のデータ・レーベル読取部２８と全く同じ構成のデータ・レーベル読取部１３６からなる。  第一ヘッド１３０と第二ヘッド１３２は基本的には一方がデータ書込・読取用として機能し、他方がレーベル焼付・読取用として機能すれば足りるが、第２実施例では両者とも両方の機能が可能である。その理由は二つあり、その一つは第一ヘッドと第二ヘッドを共通にすることによるコストダウン効果である。第二の理由は、このように構成することにより、メディア挿入の際、ユーザが裏表を気にする必要がなくなることである。  駆動制御部１１２はこのような第一ヘッド１３０、第二ヘッド１３２及びメディアドライブ１０８を制御する。また、
制御部１１０は、駆動制御部１１２を制御するとともに第一ヘッド１３０及びｂ第二ヘッド１３２とデータのやりとりを行う。  なお、当然ながら、第一ヘッド１３０と第二ヘッド１３２の位置を逆転させる機構は設けられていない。  
【００７４】
図１７は、図１６の第２実施例のＤＶＤレコーダ１０２における第一ヘッド１３０及び第二ヘッド１３２の制御に関する制御部１１０の機能を示すフローチャートである。なお、制御部１１０の機能は、メディアの裏返し挿入に関する部分以外は第１実施例の制御部１０の機能と共通である。つまり、第１実施例の「裏返し挿入」はヘッドのアクセスをメディアのデータ面とレーベル面とで切換えることを意味するので、この切換えの具体的手段を問わない機能については、第１実施例の「裏返し挿入」の趣旨の部分を「第一ヘッド１３０と第二ヘッド１３２の切換」の趣旨に読換えることにより第１実施例で説明したフローの機能を第２実施例に流用することができる。  図１７のフローはメディアの挿入又は、メディアに対するアクセスの必要がある度にスタートし、ステップＳ３９２で第一ヘッド１３０側がデータ面となる向きでメディアがメディアドライブ１０８に挿入されているかどうかをチェックする。そして第一ヘッド１３０側にデータ面があればステップＳ３９４に進んで第一ヘッドをデータ面用に設定するとともに、ステップＳ３９６で第二ヘッドをレーベル面用にセットする。  
【００７５】
次にステップＳ３９８でデータの記録・読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスの場合はステップＳ４００で第一ヘッドを駆動状態とし、ステップＳ４０２のＤＶＤモードに移行する。そしてステップＳ４０４でレーベルの焼付・読取に関する操作等によってレーベル面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、レーベル面アクセスの必要が生じたときは図１７のフローのスタートに戻る。  一方、ステップＳ４０４でレーベル面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップＳ４０２に戻り、ＤＶＤモードを継続する。以後、ステップＳ４０４でレーベル面へのアクセスの必要が検出されない限りステップＳ４０２とステップＳ４０４を繰り返し、ＤＶＤモードを継続する。  
【００７６】
一方、ステップＳ３９２で第一ヘッド１３０側がデータ面となる向きでメディアがメディアドライブ１０８に挿入されていない場合は第一ヘッド１３０側がメディアのレーベル面となっていることを意味する。従ってこの場合はステップＳ４０６に移行して第二ヘッドをデータ面用に設定するとともに、ステップＳ４０８で第一ヘッドをレーベル面用にセットする。  
【００７７】
次にステップＳ４１０でデータの記録・読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスでない場合はレーベル面へのアクセスであることを意味するからステップＳ４１２で第一ヘッドを駆動状態とし、ステップＳ４１４のレーベル焼付モードに移行する。そしてステップＳ４１６でデータの記録・読取に関する操作等によってデータ面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、データ面アクセスの必要が生じたときは図１７のフローのスタートに戻る。  一方、ステップＳ４１６でデータ面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップＳ４１４に戻り、レーベル焼付モードを継続する。以後、ステップＳ４１６でデータ面へのアクセスの必要が検出されない限りステップＳ４１４とステップＳ４１６を繰り返し、レーベル焼付モードを継続する。  
【００７８】
なお、ステップＳ３９８でデータ面アクセスの必要が生じたのでなかったときはレーベル面アクセスの必要が生じたことを意味するから、ステップＳ４１８に進み、第二ヘッドを駆動状態としてステップＳ４１４のレーベル焼付モードに移行する。  また、ステップＳ４１０でデータ面アクセスの必要が生じたときはステップＳ４２０に進み、第二ヘッドを駆動状態としてステップＳ４０２のＤＶＤモードに移行する。  
【００７９】
図１８は、本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第３実施例を示すブロック図である。第３実施例においてもシステムは、ＤＶＤレコーダ２０２、テレビ４を主な構成とし、これらを遠隔操作するリモコン６を有している。第１実施例と同様、第３実施例においても、ＤＶＤレコーダ２０２とテレビ４は一体化が可能である。なお、図１８においても、第２実施例と同様、テレビ４及びリモコン６は図１の第１実施例と同じなので図示を省略している。また、図示しているＤＶＤレコーダ２０２の構成についても、第１実施例と同じ部分には同一の番号を付しており、特に必要のない限り説明も省略する。
図１８の第３実施例が図１の第１実施例と異なるのは、やはりメディアドライブ周辺の構成である。具体的には、図１８のメディアドライブ２０８も、第２実施例と同様、挿入されたメディアの両面からコンテンツデータの書込・読取、及びレーベル画像の焼付・読取が可能な構成となっており、メディアの裏返しが不要である。    
【００８０】
図１８の第３実施例におけるデータ・レーベル書込部２２０及びデータ・レーベル読取部２２８は、第１実施例と同様一組設けられているが、第１実施例と異なるのはこれらがメディアドライブ２０８に挿入されたメディアのデータ面側とレーベル面側との間で位置が反転可能な反転ヘッドとして構成されている点である。  つまり、反転ヘッドは実線で示す第一位置２３０とメディアドライブ１０８の反対側に一点鎖線で示す第二位置２３２との間で位置を反転することにより、メディアを裏返すことなくデータ面へのデータ書込・読取およびレーベル面へのレーベル焼付・読取が可能である。第２実施例と同様、第３実施例でもユーザは裏表を気にする必要なくメディアをメディアドライブ２０８に挿入できる。  駆動制御部２１２はこのようなデータ・レーベル書込部２２０及びデータ・レーベル読取部２２８及びメディアドライブ２０８を制御する。また、制御部２１０は、駆動制御部２１２を制御するとともに第一位置および第二位置にある反転ヘッド（データ・レーベル書込部２２０及びデータ・レーベル読取部２２８）とデータのやりとりを行う。  
【００８１】
図１９は、図１８の第３実施例のＤＶＤレコーダ２０２における反転ヘッドを第一位置２３０と第二位置２３２の間で反転させるための制御に関する制御部２１０の機能を示すフローチャートである。なお、制御部２１０の機能は、メディアの裏返し挿入に関する部分以外は第１実施例の制御部１０の機能と共通である。つまり、第１実施例の「裏返し挿入」はヘッドのアクセスをメディアのデータ面とレーベル面とで切換えることを意味するので、この切換えの具体的手段を問わない機能については、第１実施例の「裏返し挿入」の趣旨の部分を「ヘッドの反転」の趣旨に読換えることにより第１実施例で説明したフローの機能を第３実施例に流用することができる。  図１９のフローはメディアの挿入又は、メディアに対するアクセスの必要がある度にスタートし、ステップＳ４３２で第一位置２３０又は第二位置２３２にある反転ヘッドがデータ面に面する向きでメディアがメディアドライブ２０８に挿入されているかどうかをチェックする。そして、反転ヘッドにデータ面が面している場合はステップＳ４３４に進む。  
【００８２】
ステップＳ４３４では、データの記録・読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスの場合はステップＳ４３６のＤＶＤモードに移行する。そしてステップＳ４３８でレーベルの焼付・読取に関する操作等によってレーベル面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、レーベル面アクセスの必要が生じたときは図１９のフローのスタートに戻る。  一方、ステップＳ４３８でレーベル面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップＳ４３６に戻り、ＤＶＤモードを継続する。以後、ステップＳ４３８でレーベル面へのアクセスの必要が検出されない限りステップＳ４３６とステップＳ４３８を繰り返し、ＤＶＤモードを継続する。  
【００８３】
一方、ステップＳ４３２で反転ヘッドがデータ面となる向きでメディアがメディアドライブ２０８に挿入されていない場合は反転ヘッドがメディアのレーベル面に面していることを意味する。従ってこの場合はステップＳ４４０に移行する。  
【００８４】
ステップＳ４４０では、データの記録・読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスでない場合はレーベル面へのアクセスであることを意味するからステップＳ４４２のレーベル焼付モードに移行する。そしてステップＳ４４４でデータの記録・読取に関する操作等によってデータ面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、データ面アクセスの必要が生じたときは図１９のフローのスタートに戻る。  一方、ステップＳ４４４でデータ面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップＳ４４２に戻り、レーベル焼付モードを継続する。以後、ステップＳ４４４でデータ面へのアクセスの必要が検出されない限りステップＳ４４２とステップＳ４４４を繰り返し、レーベル焼付モードを継続する。  
【００８５】
なお、ステップＳ４３４でデータ面アクセスの必要が生じたのでなかったときはレーベル面アクセスの必要が生じたことを意味するから、ステップＳ４４６に進み、ヘッド位置を反転させる。そしてステップＳ４４２のレーベル焼付モードに移行する。  また、ステップＳ４４０でデータ面アクセスの必要が生じたときはステップＳ４４８に進み、第ヘッド位置を反転させてステップＳ４３６のＤＶＤモードに移行する。  
【００８６】
図２０は、本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第４実施例を示すブロック図である。第４実施例においてもシステムは、ＤＶＤレコーダ３０２、テレビ４を主な構成とし、これらを遠隔操作するリモコン６を有している。第１実施例と同様、第４実施例においても、ＤＶＤレコーダ３０２とテレビ４は一体化が可能である。なお、図２０においても、第２実施例と同様、テレビ４及びリモコン６は図１の第１実施例と同じなので図示を省略している。また、図示しているＤＶＤレコーダ３０２の構成についても、第１実施例と同じ部分には同一の番号を付しており、特に必要のない限り説明も省略する。
図２０の第４実施例が図１の第１実施例と異なるのは、やはりメディアドライブ周辺の構成である。図２０のメディアドライブ３０８は、基本的には図１のメディアドライブ８と同様の構成であり、挿入されたメディアの片面側からコンテンツデータの書込・読取、及びレーベル画像の焼付・読取を行うものであるが、メディア自動裏返し挿入機構３５０と連動することにより、挿入されたメディアが自動的に裏返えされて再挿入されるよう構成されている。なお、ヘッド３３０は図１と同じものであり、データ・レーベル書込部２０及びデータ・レーベル読取部２８からなる  
【００８７】
駆動制御部３１２は、データ・レーベル書込部２０及びデータ・レーベル読取部２８及びメディアドライブ３０８を制御する。さらに、制御部３１２によってメディア自動裏返し挿入機構３５が制御されており、メディアドライブ３０８から排出されるメディアを連動して受取り、自動的に裏返すとともにこれを自動的にメディアドライブに再挿入させる。これによって、ユーザによるメディアの手動裏返しを要さずに、データ面へのデータ書込・読取およびレーベル面へのレーベル焼付・読取が可能である。また、第２実施例と同様、第４実施例でもユーザは裏表を気にする必要なくメディアをメディアドライブ３０８に挿入できる。  制御部３１０は、駆動制御部３１２を制御するとともにヘッド３３０（データ・レーベル書込部２０及びデータ・レーベル読取部２８）とデータのやりとりを行う。  
【００８８】
図２１は、図２０の第４実施例のＤＶＤレコーダ３０２におけるメディア自動裏返し挿入機構３５０制御に関する制御部３１０の機能を示すフローチャートである。なお、制御部３１０の機能は、メディアの裏返し挿入に関する部分以外は第１実施例の制御部１０と共通である。つまり、第１実施例の「裏返し挿入」はヘッドのアクセスをメディアのデータ面とレーベル面とで切換えることを意味するので、この切換えの具体的手段を問わない機能については、第１実施例の手動による「裏返し挿入」の趣旨の部分を「自動裏返し挿入」の趣旨に読換えることにより第１実施例で説明したフローの機能を第４実施例に流用することができる。図２１のフローはメディアの挿入又は、メディアに対するアクセスの必要がある度にスタートし、ステップＳ４５２でヘッド３３０がデータ面に面する向きでメディアがメディアドライブ３０８に挿入されているかどうかをチェックする。そして、ヘッド３３０にデータ面が面している場合はステップＳ４５４に進む。  
【００８９】
ステップＳ４５４では、データの記録・読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスの場合はステップＳ４５６のＤＶＤモードに移行する。そしてステップＳ４５８でレーベルの焼付・読取に関する操作等によってレーベル面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、レーベル面アクセスの必要が生じたときは図２１のフローのスタートに戻る。一方、ステップＳ４４８でレーベル面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップＳ４５６に戻り、ＤＶＤモードを継続する。以後、ステップＳ４５８でレーベル面へのアクセスの必要が検出されない限りステップＳ４５６とステップＳ４５８を繰り返し、ＤＶＤモードを継続する。  
【００９０】
一方、ステップＳ４５２でヘッド３３０がデータ面となる向きでメディアがメディアドライブ３０８に挿入されていない場合は反転ヘッドがメディアのレーベル面に面していることを意味する。従ってこの場合はステップＳ４６０に移行する。  
【００９１】
ステップＳ４６０では、データの記録・読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスでない場合はレーベル面へのアクセスであることを意味するからステップＳ４６２のレーベル焼付モードに移行する。そしてステップＳ４６４でデータの記録・読取に関する操作等によってデータ面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、データ面アクセスの必要が生じたときは図２１のフローのスタートに戻る。一方、ステップＳ４６４でデータ面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップＳ４６２に戻り、レーベル焼付モードを継続する。以後、ステップＳ４６４でデータ面へのアクセスの必要が検出されない限りステップＳ４６２とステップＳ４６４を繰り返し、レーベル焼付モードを継続する。  
【００９２】
なお、ステップＳ４５４でデータ面アクセスの必要が生じたのでなかったときはレーベル面アクセスの必要が生じたことを意味するから、ステップＳ４６６に進み、メディア自動裏返し挿入機構３５０を駆動させる。そしてステップＳ４６２のレーベル焼付モードに移行する。また、ステップＳ４６０でデータ面アクセスの必要が生じたときはステップＳ４４８に進み、メディア自動裏返し挿入機構３５０を駆動させてステップＳ４５６のＤＶＤモードに移行する。  
【００９３】
図２２は、本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第５実施例を示すブロック図である。第５実施例においてもシステムは、ＤＶＤレコーダ４０２、テレビ４を主な構成とし、これらを遠隔操作するリモコン６を有している。第１実施例と同様、第５実施例においても、ＤＶＤレコーダ４０２とテレビ４は一体化が可能である。なお、図２２においては、テレビ４及びリモコン６は図１の第１実施例と同じなので図示を省略している。また、図示しているＤＶＤレコーダ４０２の構成についても、第１実施例と同じ部分には同一の番号を付しており、特に必要のない限り説明も省略する。  図２２の第５実施例についても、図１の第１実施例と異なるのはメディアドライブ周辺の構成である。具体的には、図２２のメディアドライブ４０８は、図１６のメディアドライブ１０８と同様、挿入されたメディアの両面からアクセスが可能である。しかしながら、第５実施例ではコンテンツデータの書込・読取を行うデータヘッド４３０とレーベル画像の焼付・読取を行うレーベルヘッド４３２がそれぞれ専用となっており、メディアの裏返しは不要であるが、その挿入の裏表の向きは決まっている。  
【００９４】
具体的に述べると、図２２のデータヘッド４３０は、データ書込部４２０及びデータ読取部４２８からなり、データ面へのアクセス専用となっている。従ってデータ面へのアクセスはデータヘッド側からしか行うことができない。  一方、データヘッド４３０に対しメディアドライブ４１８の反対側に設けられるレーベルヘッド４３２は、レーベル書込部４３４、及びレーベル読取部４３６からなり、レーベル面へのアクセス専用となっている。従ってレーベル面へのアクセスはレーベルヘッド側からしか行うことができない。  以上の構成によりデータ面がデータヘッド４３０に面する向きでメディアをメディアドライブ４１８に挿入すると、レーベル面がレーベルヘッド４３２に面するので、メディアを裏返すことなくコンテンツデータの書込・読取及びレーベル画像の焼付・読取が可能となる。しかしながらメディアを誤った向きで挿入するといずれも不可能となる。  駆動制御部４１２は、データヘッド４３０、レーベルヘッド４３２及びメディアドライブ４０８を制御する。また、制御部４１０は、駆動制御部４１２を制御するとともにデータヘッド４３０、レーベルヘッド４３２とデータのやりとりを行う。  
【００９５】
以上のように、第５実施例では、レーベル焼付機能のない通常のＤＶＤレコーダと同様、メディアが裏向き挿入されたときにＤＶＤレコーダが機能するという概念がない。また、データヘッドとレーベルヘッドをそれぞれ専用とすることにより、お互いに独立に必要に応じて任意のヘッドを選択して構成することができる。例えば、第５実施例のレーベルヘッドは、第１実施例から第４実施例におけるようなレーザ焼付タイプのヘッドに限るものではない。例えば、レーベル書込部４３４として、通常のインクジェットプリンタヘッドを採用してもよい。この場合は、メディアの方もレーベル面に熱又は光によって変色する変色層を設けた「レーベル焼付対応タイプ」のものではなく、レーベル面にインクジェット印刷対応処理がされているタイプ（以下、「レーベル印刷対応タイプ」と称する）のものとなる。  本発明においては、このようにレーベル面への情報書込みの際にその方式を問わない特徴に関しては、実施例における「レーベル焼付」又は「レーベル印刷」という用語は、広義に「レーベル書込」と読換えて理解するものとする。
【００９６】
図２３は、図２２の第５実施例のＤＶＤレコーダ４０２における制御部４１０の誤操作防止に関する機能を示すフローチャートである。なお、制御部４１０の機能は、メディアの裏返し挿入に関する部分以外は第１実施例の制御部１０の機能と共通である。つまり、メディアの裏返し挿入の要不要を問わない機能については、データ面だけでなくレーベル面にもアクセスすることに関して第１実施例で説明したフローの機能を第５実施例に流用することができる。  図２３のフローはメディアの挿入又は、メディアに対するアクセスの必要がある度にスタートし、ステップＳ４７２でデータヘッド４３０側にデータ面が面しているかどうかチェックする。そしてデータヘッド４３０側にデータ面がなければステップＳ４７４に移行する。  
【００９７】
ステップＳ４７４では、メディアが誤った向きに挿入されていることを警告するメッセージをテレビ画面に表示する。このとき音声メッセージを伴ってよい。そして、この表示を継続させたままステップＳ４７６に移行する。  ステップＳ４７６ではステップＳ４７４の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップＳ４７８に進む。ステップＳ４７８ではメディアがユーザによって正しい向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。そして、ユーザがメディアを正常挿入したことがステップＳ４７８で確認できた場合はステップＳ４８０に移行する。なお、ステップＳ４７２でデータヘッド４３０側にデータ面があったときは直接ステップＳ４８０に移行する。  一方、ステップＳ４７８において正常挿入が検出できなかったときはステップＳ４７６に戻り、以下、所定時間が経過するまでステップＳ４７６とステップＳ４７８を繰り返す。そして、ステップＳ４７６において所定時間の経過が検出されたときは、直ちにフローを終了する。  
【００９８】
ステップＳ４８０では、レーベル焼付の操作等によってメディアへのアクセスの必要が生じ、この結果フローがスタートしたのかどうかチェックする。そしてレーベル焼付のためであった場合はステップＳ４８２で「レーベル印刷対応タイプ」のメディアかどうかチェックする。対応メディアであった場合はステップＳ４８４でレーベル焼付モードに入る。
一方、ステップＳ４８０でレーベル焼付の操作等によってメディアへのアクセスの必要が生じ他のではない場合はステップＳ４８６のＤＶＤモードに移行する。また、ステップＳ４８２において対応メディアでなかった場足はステップＳ４８８でレーベル焼付不可の旨のメッセージをテレビ画面に表示する。このとき音声メッセージを伴ってよい。そして、この表示を所定時間継続させる処置をしてステップＳ４８６のＤＶＤモードに移行する。  
【００９９】
図２４は、「レーベル印刷対応タイプ」メディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面であり、既焼付画像と新規焼付予定画像を合成して表示している。メディア５０２のレーベル面における画像焼付可能領域の最も内側にはバーコード焼付領域５０４が設けられている。このバーコード焼付領域５０４は、メディアの回転方向と同心の輪帯状の領域であり、ここに焼付符号を変換したバーコードが焼付けられる。バーコード焼付領域５０４にはデータ面へのコンテンツ書込みの追加に対応してバーコードの追記焼付が可能である。  バーコード焼付領域５０４の外側には、残量表示画像焼付領域５０６が設けられている。残量表示画像焼付領域５０６も、メディアの回転方向と同心の輪帯状の領域となっており、ここにデータ面への書込みの残容量を示す円弧状の帯が焼付けられる。この帯はデータ面への書込み容量の増加に伴い継足し焼付されて円周方向に長さが延び、容量がなくなると３６０度全てにわたって繋がった帯が焼付けられた状態となる。  
【０１００】
残量表示画像焼付領域５０６の外側が焼付画像をフリーにレイアウトできる領域であり、図２４の例では、輪帯状の既焼付領域５０８にデータ面に書込まれたコンテンツのタイトルを示す「日ロＢＯＸ８０」および改行して二行目に次のコンテンツを示す「日中ロＢＯＸ３８」という文字列が一括して焼付けられている。これらの文字は、文字の上側がレーベル面の内側となるよう輪帯状にレイアウトされている。  輪帯状の新規焼付予定領域５１０は、既焼付領域５０８と重ならないようこれを避けてレイアウトされており、焼付予定の「エコ・ロー８：３０」という文字列が輪帯状にレイアウトして表示されている。この新規焼付予定領域５１０の文字画像は、既焼付領域５０８の文字画像と識別可能なよう、例えば間欠的に色が薄くなるよう点滅させてテレビ画面表示される。  
【０１０１】
焼付にあたっては、新規焼付領域５１０の内径位置５１２に対応するレーベル面位置にヘッドを移動させ、ここから焼付走査を開始して順次外側に走査を進めるとともに、輪帯状の焼付画像の縁部となる外径位置５１４に対応するレーベル面位置で走査を終了して焼付を終わる。これによって、これらの文字列が直線状にレイアウトされている場合に比べ、焼付に要する時間が短くなる。  また、上記のように、文字列はその上側がレーベル面の内側となるよう輪帯状にレイアウトされているので、後から焼付ける「エコ・ロー８：３０」という文字列は先に焼付けた一行目の文字列「日ロＢＯＸ８０」、二行目の「日中ロＢＯＸ３８」に続く三行目にレイアウトされ、追記焼付順に行をレイアウトしていくことが可能となる。  なお、図２４のように、既焼付領域５０８の輪帯の一部のみに一行目と二行目の文字列がレイアウトされている状態では、図２４のようにその外側の新規焼付予定領域５１０に三行目の文字列をレイアウトするかわりに、既焼付領域５０８の輪帯内の空いている領域に新規焼付画像をレイアウトしてもよい。  
【０１０２】
以上の実施例では、メディアのデータ面の裏側にレーベル面があるメディアに基づいて本発明を説明したが、本発明においてメディアの裏表の如何を問わない特徴については、データ面と同一面にレーベル焼付を行うようなメディアにも適用できる。  さらに、以上の実施例では、回転軸をもつディスクタイプのメディアに基づいて本発明を説明したが、本発明においてメディアのタイプを問わない特徴については、ディスクタイプの記憶メディアだけでなく、固体メモリなどのスピンドルレスの記憶メディアについても、適用が可能である。  また、バーコードなど広く流布している方式に従う自動読取画像をメディア外面に書込むよう構成した場合、書込まれた自動読取画像については、これを書込んだ記録装置以外の任意の装置で自動読取して利用することもできる。従って、記録装置自体には必ずしもメディア外面に書込まれた自動読取画像を読取るための構成を設けなくてもよい。  
【０１０３】
図２５は、  第６実施例のＤＶＤレコーダにおける制御部の動作を示すフローチャートである。第６実施例は、図９のレーベル焼付画像自動作成ステップの詳細を示すフローチャートに変更を加えたものであり、図９と同様、図７のステップＳ２１４におけるレーベル焼付画像自動作成ステップの詳細を示している。図２５の大半は、図９と共通のステップからなっており、同一ステップには同一のステップ番号を付している。  具体的に述べると、図２５のステップＳ２３２からステップＳ２４０まで、およびステップＳ２５０からステップＳ２６０までは、図９の同一番号ステップと共通であり、図９のステップＳ２４４からステップＳ２４８が、図２５ではステップＳ５００の焼付画像レイアウト処理に置き換わっている。このステップＳ５００は今まで述べた第１実施例から第５実施例のいずれにも適用可能である。  
【０１０４】
図２６は、図２５のステップＳ５００における焼付画像レイアウト処理の詳細を示す。図２５のステップＳ２４０からステップＳ５００に至ると図２６のフローがスタートし、まずステップＳ５０２で画像用焼付符号にサムネイル画像に対応するものがあるかどうかチェックする。そしてサムネイル画像に対応する画像焼付符号があればステップＳ５０４に進み、画像焼付符号に基づく焼付け用サムネイル画像を作成し、ステップＳ５０６に進む。一方、画像用焼付符号にサムネイル画像に対応するものがなければ、直接ステップＳ５０６に進む。ステップＳ５０６では、背景処理を行うが、その詳細は図１１と同様である。  次いで、ステップＳ５０８では、通常の直線状の行配列における文字レイアウトが特に指定されているかどうかチェックする。そしてこの指定がなければステップＳ５１０に進み、輪帯状文字画像作成を前提とした処理に入る。このように、第６実施例は通常文字配列と輪帯状文字配列とが選択可能であるが、ユーザが何も選択操作をしない場合は、自動的にステップＳ５１０に進む。  
【０１０５】
ステップＳ５１０では、既に通常文字レイアウトによるレーベル焼付が行われているかどうかをチェックする。そして、焼付済通常文字レイアウトがあればステップＳ５１２に進み、焼付済の直線状の通常文字と干渉しない形で輪帯状文字レイアウトが可能かどうかチェックする。例えば、既にレーベル中央部を横断して弦状に直線文字が円周まで達して焼付けられているときはこれと干渉することなく輪帯状文字をレイアウトすることは不可能である。  レイアウトが可能であればステップＳ５１４に進み、ユーザに文字レイアウト指定変更を勧告する表示または音声アナウンスを行い、これを継続したままステップＳ５１６に進む。ステップＳ５１６では、勧告の開始から所定時間内にレイアウトを変更するユーザの操作があったかどうかをチェックする。そしてこの操作がなければステップＳ５１８に移行して指定言語による輪帯状文字画像作成処理に入り、その実行が終わればてフローを終了して図２５のステップＳ２５０に移行する。なお、ステップＳ５１０において焼付済通常文字レイアウトがなかった場合は、直接ステップＳ５１８に進む。  ここで、上記のステップＳ５１４およびステップＳ５１６が設けられている理由について説明する。ステップＳ５１４に至ったということは、スペース的には既に焼付済みの通常文字に追加して輪帯状文字レイアウトをすることは可能であることを意味する。しかしながら、通常文字レイアウトと輪帯状文字レイアウトが同じレーベル面で混在するのは美的には好ましくないので、再度ユーザに文字レイアウトの変更を促すことにある。
【０１０６】
一方ステップＳ５０８において通常文字レイアウトが指定されていたときは、ステップＳ５２０に移行し、通常文字レイアウトを前提とした処理に入る。また、ステップＳ５１２において輪帯状文字レイアウトが不可能な場合もステップＳ５２０に進む。さらに、ステップＳ５１６において所定時間内に指定変更操作があった場合もステップＳ５２０に進む。  ステップＳ５２０では、  既に輪帯状文字レイアウトによるレーベル焼付が行われているかどうかをチェックする。そして、焼付済輪帯状文字レイアウトがあればステップＳ５２２に進み、焼付済の輪帯状文字と干渉しない形で直線状の通常状文字レイアウトが可能かどうかチェックする。例えば、既にレーベルの最内周と最外周の中間あたりに輪帯状文字がほぼ一周にわたって焼付けられているときは、これと干渉することなく所定以上の長さの直線状文字をレイアウトすることは不可能である。  ステップＳ５２２でレイアウトが可能であればステップＳ５２４に進み、ユーザに文字レイアウト指定変更を勧告する表示または音声アナウンスを行い、これを継続したままステップＳ５２６に進む。ステップＳ５２６では、勧告の開始から所定時間内にレイアウトを変更するユーザの操作があったかどうかをチェックする。そしてこの操作がなければステップＳ５２８に移行して指定言語による通常文字画像作成処理に入る。そして。その実行が終わればてフローを終了して図２５のステップＳ２５０に移行する。なお、ステップＳ５２０において焼付済通常文字レイアウトがなかった場合は、直接ステップＳ５２８に進む。
【０１０７】
一方、ステップＳ５２６において所定時間内に指定変更操作があった場合には、ステップＳ５１８に進む。また、ステップＳ５２２において通常文字レイアウトが不可能であったときは、ステップＳ５３０で輪帯状文字レイアウトが可能かどうかをチェックした上で可能であれば、ステップＳ５１８に進む。なお、ステップＳ５３０においていずれの文字レイアウトも不可能であった場合は文字焼付ができないので、直ちにフローを終了し、図２５のステップＳ２５０に移行する。
【０１０８】
上記において、ステップＳ５２４およびステップＳ５２６が設けられている理由は、ステップＳ５１４およびステップＳ５１６が設けられている理由と同じである。  なお、ステップＳ５１２からステップＳ５１６を設ける代わりに、ステップＳ５１０でこれらのステップを設ける代わりに、ステップＳ５１０で焼付済通常文字レイアウトがあったときは即座にステップＳ５２０に進むようにするとともに、ステップＳ５２２からステップＳ５２６についてもこれを設ける代わりに、ステップＳ５２０で焼付済輪帯状文字レイアウトがあった場合は即座にステップＳ５１８に進むよう構成することも可能である。この場合はユーザへの確認を行わずに自動的に通常文字レイアウトと輪帯状文字レイアウトの混在を避ける構成となる。
【０１０９】
図２７は、図２６のステップＳ５１８における指定言語による輪帯状文字画像作成処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ５４２でデータ面のファイナライズが行われているかどうかチェックする。そしてファイナライズがされていなければステップＳ５４４に進み、データ面の残容量の比率を算出する。次いでステップＳ５４６では算出された残容量比率に従って、レーベル面において残容量用に確保しておくべき焼付領域を決定する。これは、データ面に残容量があればその比率に応じ、今後データ面に記録されるデータに対応するレーベル面焼付余地を残しておく必要があるからである。その上で、ステップＳ５４８に進み、今回の焼付対象とすることができる領域を決定してステップＳ５５０に移行する。  一方、ステップＳ５４２においてデータ面がファイナライズされていることが検知されるとステップＳ５５２に進み、その時点で残っているレーベル面の全焼付可能領域を今回の焼付対象とする。これは、ファイナライズによってデータ面の記録内容が確定し、今後データ面に記録されるデータはないので、現時点で残っているレーベル面の全焼付可能領域を使い切ってよいからである。
【０１１０】
ステップＳ５５０では、サムネイル画像があるかどうかをチェックし、サムネイル画像があればステップＳ５５４に進んでサムネイルの配置を自動決定しステップＳ５５６に移行する。これは、サムネイルが所定面積を必要とするとともにその大きさが標準かされているので、先にレイアウトするのが合理的だからである。一方、ステップＳ５５０においてサムネイル画像があることが検出されないときは直接ステップＳ５５６に移行する。
【０１１１】
ステップＳ５５６では、焼付文字情報についてデータごとに自動改行する。さらに、ステップＳ５５８では、ステップＳ５４８またはステップＳ５５２で決定された焼付対象領域に対し、ステップＳ５５６の改行により決定された文字列の各行が輪帯状に自動割付される。この自動割付は初期値のフォントおよび行間スペースにて試行される。  次いで、ステップＳ５６０で全行が焼付対象領域に輪帯状に割付可能かどうかチェックされる。なお、ステップＳ５６０では半径方向についての割付可能性だけがチェックされ、周方向についてはチェックされない。そして、ステップＳ５６０において初期値では半径方向について全行を割付できないことが検出されたときはステップＳ５６２に進み、半径方向について割付が可能なようにフォントおよび行間スペースを自動変更してステップＳ５６４に移行する。具体的には、ステップＳ５６２では、初期値より小さいフォントおよび狭い行間スペースへの変更が行われる。一方、ステップＳ５６０において全行半径方向割付が可能であれば、直接ステップＳ５６４に進む。
【０１１２】
ステップＳ５６４では、行が割付けられた各輪帯の半径情報が取得され、これは各輪帯の円周の長さを計算するためである。次いで、ステップＳ５６６において、各行が輪帯を周回した際の行末のスペースが設定される。これは行が輪帯に沿って連続的に一周してしまうと、行頭がどこか判別しにくいからである。  次いでステップＳ５６８において行末スペースも加味して各行全体が各輪帯において周回方向に割付可能かどうかチェックされる。そして、行の周回の結果行末が行頭に重なったり行末スペースがなくなったりして割付が不可能なときはステップＳ５７０における行文字間隔調整および優先順に基づく文字数削減処理を行う。これは、周回方向の文字間隔を詰めたり、各データについて予め決められた優先順に従って行の文字数を削減する処理であり、その詳細は後述する。
【０１１３】
さらに、ステップＳ５７２では、文字の上側を内径側に配置するとともに、行頭位置を決定するための処理を行う。これは、図２４の輪帯状の既焼付領域５０８におけるようなレイアウトを行うための処理であるが、その詳細は後述する。  なお、ステップＳ５６８において周回方向について全行の割付が可能であることが確認された場合には、直接ステップＳ５７２に移行する。
【０１１４】
図２８は、図２６のステップＳ５２８における指定言語による通常文字画像作成処理の詳細を示すフローチャートである。このフローはステップＳ５４２からステップＳ５５６まで図２７のフローと共通であるので同一ステップ番号を付し、説明は省略する。  図２８においてフローがステップＳ５８２に進むと、ステップＳ５４８またはステップＳ５５２で決定された焼付対象領域に対し、ステップＳ５５６の改行により決定された文字列の各行が通常の直線状の並行な文字列として自動割付される。この自動割付は初期値のフォントおよび行間スペースにて試行される。  次いで、ステップＳ５８４で全行が焼付対象領域に直線状の文字列として割付可能かどうかチェックされる。なお、ステップＳ５８４では上下方向についての割付可能性だけがチェックされ、文字列に沿った行の長さ方向についてはチェックされない。そして、ステップＳ５８４において初期値では上下方向に全行を割付できないことが検出されたときはステップＳ５８６に進み、上下方向について割付が可能なようにフォントおよび行間スペースを自動変更してステップＳ５８８に移行する。具体的には、ステップＳ５８６では、初期値より小さいフォントおよび狭い行間スペースへの変更が行われる。一方、ステップＳ５８４において全行上下方向割付が可能であれば、直接ステップＳ５８８に進む。
【０１１５】
ステップＳ５８８では、焼付対象領域に割付けられた各行について行頭位置を決定するための処理を行う。その詳細は後述するが、この行頭位置の決定処理には行のセンタリングの場合も含まれており、この場合、行が長すぎる場合は、行頭が焼付対象領域をはみ出すこともあるが、このような場合を含め、行が長すぎるときの対応は、ステップＳ５９０以降で行う。  ステップＳ５９０では、割付けられた各行に許される長さの情報が取得される。これは焼付対象領域がドーナツ状をしており、各行に許される長さが行毎に異なるからである。次いで、ステップＳ５９２において、各行が長さ方向について割付可能かどうかチェックされる。そして、割付が不可能であればステップＳ５９４における行文字間隔調整および優先順に基づく文字数削減処理を行って処理を終了する。ステップＳ５９４は、具体的には長さ方向の文字間隔を詰めたり、各データについて予め決められた優先順に従って行の文字数を削減する処理であるが、その詳細は後述する。なお、ステップＳ５９２において長さ方向に全行の割付が可能であることが確認された場合には、直ちに処理を終了する。
【０１１６】
図２９は、図２７のステップＳ５７０および図２８のステップＳ５９４における行文字間隔調整および優先順に基づく文字数削減処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ６０２でレーベル面に既に焼付済みの文字があるかどうかをチェックする。そして焼付済みの文字がなければステップＳ６０４に進み、割付不能の長さの行のうち、はみ出し文字数が最も多い行を選択し、この行について現在の文字間隔設定が最小であるかどうかをチェックする。  なお、以降のステップにおいて割付を可能にするために行われる処理はすべて、上記に準じ、割付不能の長さの行のうちはみ出し文字数が最も多い行に対して行われるものとする。  ステップＳ６０４において文字間隔の設定が最小でなければ、さらに文字間隔を詰める余地があるのでステップＳ６０６に進み、該当行全体を割付領域に割付けるためにできる限り文字間隔を縮小する。そしてステップＳ６０８に進みこの文字間隔を他の行にも適用してステップＳ６１０に移行する。ステップＳ６０８の処理を行うことにより、他の行については個別に割付け可能かどうかのチェックをしなくても、自動的にすべて割付可能となる。さらに、この処理により、行によって文字間隔が異なる見苦しさを避けることができる。  一方、ステップＳ６０４で既に文字間隔が最小設定になっていた場合は、これ以上文字間隔を詰めるのは不可能なので、直接ステップＳ６１０に移行する。  なお、全ての行を同一の文字間隔としなくても割付けは可能なので、変形の実施例として、ステップＳ６０８を削除するとともに、割付不可能な全ての行について順次個別にステップＳ６０６の処理を繰り返すよう構成してもよい。また、同一の文字間隔を全ての行に適用するかどうかが選択可能なよう構成してもよい。
【０１１７】
ステップＳ６１０では、この段階で全行が割付け可能であるかどうかチェックする。文字間隔の縮小によっては全行が割付可能とならなかった場合はステップＳ６１２に進み、使用者によって予め最小フォントの指定がされていないかどうかをチェックする。そして指定があればステップＳ６１４に進み、指定されたフォントよりも小さなフォントが選択されないよう制限をかける。これは、割付スペースを稼ぐためにフォントを縮小する際において、使用者の視力を超えて小さなフォントとならないようにするためであり、最小フォント指定がある場合はこのような処理をした上でステップＳ６１６に進む。なお、ステップＳ６１２において最小フォントの指定がなければ直接ステップＳ６１６に進む。  ステップＳ６１６では、現状のフォントを縮小することが可能かどうかチェックされ、可能であればステップＳ６１８に進み、該当行全体を割付領域に割付けることが可能となるまで、できる限りフォントを縮小する。そしてステップＳ６２０に進みこのフォントを他の行にも適用する。この処理により、他の行については個別に割付け可能かどうかのチェックをしなくても、自動的にすべて割付可能となる。さらに、この処理により、行によってフォントが異なる見苦しさを避けることができる。  なお、行によってフォントが異なることを許容するならば、他の行は必ずしも同一のフォントに縮小する必要せずとも割付けできる可能性があるので、変形の実施例として、ステップＳ６２０を削除するとともに、割付不可能な全ての行について順次個別にステップＳ６１８の処理を繰り返してもよい。
【０１１８】
ステップＳ６２０の処理の後はステップＳ６２２に進み、フォントの縮小によって全行が割付け可能となったかどうかチェックする。フォントの縮小によっては全行が割付可能とならなかった場合はステップＳ６２４に進み、使用者によって予め焼付項目の優先順が設定されているかどうかチェックする。そして指定がなければステップＳ６２６に進み、予め準備されたデフォルトの優先順を適用してステップＳ６２８に進む。一方、ステップＳ６２４において項目優先順の設定があれば設定された優先順を適用してステップＳ６２８に進む。  ステップＳ６２８では、該当行全体を割付領域に割付けるため、割付けが可能になるまで優先順の下位項目より項目単位で文字を削除していく。このようにして該当行について焼付け可能な項目が確定するとステップＳ６３０に進み、使用者によって予め焼付様式を各行で統一する旨の設定がされているかどうかチェックする。そして設定があればステップＳ６３２に進み、この同一項目の削除を他の行にも適用してフローを終了する。ステップＳ６３２の処理により、他の行については個別に割付け可能かどうかのチェックをしなくても、自動的にすべて割付可能となる。さらに、この処理により、行によって表示項目異なるという不統一を避けることができる。  一方、ステップＳ６３０において、様式統一設定がなされていなかった場合は、ステップＳ６３４の各行処理に移行する。この各行処理は、他の割付け不可能な行のすべてについてステップＳ６２８と同様の処理を個別に行い、各行毎に省略項目の決定を行うと共に、すべての行について省略項目の決定が終わるとフローを終了するものである。  
【０１１９】
なお、ステップＳ６１０またはステップＳ６２２の段階で全行が割付け可能となった場合は、直ちにフローを終了する。また、ステップＳ６０２において、既に焼付済の文字があった場合は、ステップＳ６３６に進み、焼付済みの文字間隔およびフォントを適用してステップＳ６２４に移行する。但し、図２７のステップＳ５６２または図２８のステップＳ５８６において全行割付のためのフォントおよび行間の自動変更が行われていた場合は、ステップＳ６３６においてはそれらのフォントおよび行間設定を採用する。
【０１２０】
図３０は、「レーベル印刷対応タイプ」メディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面であり、図２７のステップＳ５７２において実行される処理に伴う表示内容を示す。図３０のメディア５０２のレーベル面上には、参考として、通常の場合の輪帯文字画像として新規焼付予定画像６０２を図示している。焼付画像はその一行目が「ＢＯＸ」、二行目が「３０８」である。また、このような通常輪帯文字画像６０２は、文字列の下側がレーベル面の内側となるようレイアウトされている。さらに、それらの行頭位置は、レーベル面の上側に設定される回転方向基準位置６０４に揃えられている。  これに対し、本発明における輪帯文字画像６０６は、同様に一行目が「ＢＯＸ」、二行目が「３０８」となっているが、文字列の上側がレーベル面の内側となるようレイアウトされているとともに、レーベル面の下側に配置されている。またその第一行の「ＢＯＸ」の行頭位置は、回転方向基準位置６０４から角度６０８だけ回転した位置６１０に「ＢＯＸ」の末尾が一致するよう決められている。
【０１２１】
図３１は、図３０の輪帯文字画像６０６のようなレイアウトを可能にするための図２７のステップＳ５７２の文字上側内径配置および行頭位置設定処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、まずステップＳ６４２において行を降順に並べ替える。これは、図３０に示すように、通常輪帯文字画像６０２では輪帯の外側から順に一行目から配置されているのを、本発明の輪帯文字画像６０６のように内側から順に一行目からの配置となるようにするためである。  次に、ステップＳ６４４において、特に文字の下側を内径側とする配置が設定されているかどうかをチェックする。通常はこの設定がなされることはなく、文字の上側を内径側とするのでステップＳ６４６に進み、ステップＳ６４６で各文字を９０度回転させる処理を行う。これは、図３０に示すように、文字の下側が内径側となっている通常輪帯文字画像６０２において文字がレーベル面の下側にまで至ると文字の転地が逆になるのを、本発明の輪帯文字画像６０６のようにレーベル面の下側において文字の上側が内径側になるようにするためである。  さらに、ステップＳ６４８において、各行内の文字順を逆転するよう並べ替える処理を行う。これは、図３０に示すように、通常輪帯文字画像６０２において文字がレーベル面の下側にまで至ると文字の順が右から左に読む形となるのを、本発明の輪帯文字画像６０６のようにレーベル面の下側において文字を左から右に読める順に並べ替えるためである。
【０１２２】
以上の処理が終わるとステップＳ６５０に至り、図３０の回転方向基準位置６０４の情報を取得する。さらに、ステップＳ６５２において、各行用に割り当てられる輪帯の週方向の長さの情報をそれぞれ取得する。そしてステップＳ６５４で行頭位置を設定するための一つの行を自動選択する。この自動選択は第一行から順に行われるので、最初に選ばれる行は、図３０の輪帯文字画像６０６の場合、第一行の「ＢＯＸ」である。  次に、ステップＳ６５６において、選択された行における周方向の長さの半分である「Ａ」の値が求められる。図３０の輪帯文字画像６０６の「ＢＯＸ」の行を例にとると、回転方向基準位置６０４から１８０度回転した輪帯文字画像６０６の「Ｂ」の左端までの周方向の長さがこれに該当する。そして、ステップＳ６５８では、この「Ａ」の値から行の長さを減算し、基準位置からのスペースが求められる。図３０の輪帯文字画像６０６の「ＢＯＸ」の行では基準位置６０４から角度６０８だけ回転した位置６１０（つまり、文字「Ｘ」の右端）までのスペースがこれに該当する。  以上のようにして求めたスペースは、ステップＳ６６０において行長さに加算される。これによって、図３０で見れば、回転方向基準位置６０４を基点として時計回りに「スペース」＋「Ｘ」＋「Ｏ」＋「Ｂ」の順に並ぶ文字列が完成する。その行頭はスペースの端部となる。従って、スペース端部を回転方向基準位置６０４に設定すれば、輪帯文字画像６０６「ＢＯＸ」が図３０の図示の位置にレイアウトされることになる。  
【０１２３】
このようにして一つの行について行頭が決まるとステップＳ６６２に進み、全ての行について行頭が確定したかどうかチェックする。そして未確定の行があれば、ステップＳ６５４に戻り、次の行を自動選択してステップＳ６５６からステップＳ６６０を実行する。以下、ステップＳ６６２で全行の行頭が確定したことが確認されるまでステップＳ６５４からステップＳ６６２を繰り返し、全行頭位置が確定すればステップＳ６６４に移行し、確定した各行頭を基準位置に設定してフローを終了する。  なお、ステップＳ６４４で文字の下側を内径とする配置が設定されていた場合は、ステップＳ６６４に進み、回転方向基準位置を取得して直ちにステップＳ６６４に移行する。この場合は、図３０の輪帯文字画像６０２のようなレイアウトとなるので、各行の行頭をそのまま基準位置６０４に設定すればよいからである。なお、図３１のフローではステップＳ６４２をステップ６４４の前に置いている。従って、ステップ６６６に至った場合でも、ステップＳ６４２による行の降順並べ替えが実施されており、図３０で言うと、輪帯文字画像６０２の位置にレイアウトされた文字は図示とは異なり「ＢＯＸ」の行が内径側に来るようレイアウトされる。これは、本発明では内径側から文字情報を記録していくため、追記の場合も考慮に入れて、文字の下側が内径側になるレイアウトをとる場合でも外径側に新しい情報が来るようにするためである。  但し、変形実施例として、文字の下側が内径側になるレイアウトをとる場合に図３０の輪帯文字画像６０２に図示するとおり「ＢＯＸ」の行が外径側に来るように構成することもできる。この場合は、図３１において、ステップＳ６４２とステップＳ６４４の順序を逆にする。
【０１２４】
図３２は、「レーベル印刷対応タイプ」メディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面であり、図２８のステップＳ５９４において実行される処理に伴う表示内容の一態様を示す。図３２において、メディア５０２のレーベル面上には、新規焼付予定画像６１２および６１４がレイアウトされている。これらの新規焼付け予定画像６１２および６１４は、一行目が「日ロ  ＢＯＸ８０  ２００６／１１／１５」、二行目が「日中ロ  ＢＯＸ８０  ２００６／１１／２４」、三行目が、「エコ・ロー  ＤＯＥ  ８：３０  ２００６／１２／１」となっている一連の文字情報を焼付予定画像として一括レイアウトした結果のものである。  具体的には、各行は、焼付不能領域である最内径６１６の内側によって分断される可能性のある中央領域６１８を避けてレーベル面の上部と下部に焼付可能領域が限定されており、このように上下分割された焼付可能領域の上部には一行目と二行目が、下部には三行目がそれぞれレイアウトされている。また、このようなレイアウトでは、一行の文字列が分断されることはないので各行に許される文字数が多くなる。また各行は円形の焼付領域との調和と図るためにセンタリングされている。  図３２のようなレイアウトは、ファイナライズ後やデータ面の残容量がない場合など、データ面の記録内容が確定していてレーベル面においても記録可能領域全体のレイアウトを一括管理できる場合に適している。このような場合では、できるだけ一般的で意匠的にも快いレイアウトを採用することが可能となるからである。
【０１２５】
図３３は、「レーベル印刷対応タイプ」メディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面であり、図２８のステップＳ５９４において実行される処理に伴う表示内容の他の態様を示す。図３３において、メディア５０２のレーベル面上には、焼付画像６２２および６２４がレイアウトされている。  図３３のレイアウトの場合は、文字列が分断される可能性のある中央領域も焼付領域として利用し、できるだけ多くの文字情報を記録するようにしている。具体的には、焼付領域は焼付禁止領域６２６によって左右に分割されており左側に焼付画像６２２が、右側に焼付画像６２４がレイアウトされている。また左右いずれの場合でも、中央領域（図３２の中央領域６１８に対応）では、外縁６２８と内縁６３０（図３２の最内径６１６に対応）との間が各行の焼付領域となり、上部領域と下部領域（図３２の焼付可能領域に対応）では、外縁６２８と焼付禁止領域６２６の間が各行の焼付可能領域となる。  さらに、左側の焼付画像６２２の各行頭が外縁６２８に左寄せされてレイアウトされるとともに、右側の焼付画像６２４の各行末が外縁６２８に右寄せされてレイアウトされる。なお、各行のレイアウトはこのような右寄せまたは左寄せだけでなく、各行の焼付領域内においてセンタリングすることも可能である。  以上のような図３３のレイアウトは、上記のようにできるだけ多くの文字情報を記録する場合に適していると共に、将来のレーベル面の焼付のために焼付可能領域をできるだけ残しておく必要がある場合に適している。但し、一行に許される長さが短くなるので、例えば図３２では焼付けることができた「日ロ  ＢＯＸ８０  ２００６／１１／１５」の日付項目「２００６／１１／１５」が図３３では削除されてレイアウトされている。
【０１２６】
図３４は、図３２および図３３のレイアウトを可能にするための図２８のステップＳ５８８の行頭位置設定処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、まずステップＳ６７０においてデータ面に残容量があるかどうかがチェックされる。残容量があればステップＳ６７２に進み、ファイナライズが行われているかどうかをチェックする。そしてファイナライズが行われていればステップＳ６７４に進む。なお、ステップＳ６７０において残容量がなければ、直接ステップＳ６７４に進む。  ステップＳ６７４では、上下分割レイアウトが可能かどうかチェックする。これは図３２のレイアウトを採用する可能性があるかどうかのチェックに該当し、焼付可能領域の形状と新規焼付情報量に依存して決定される。そして上下分割レイアウトが不可能である場合はステップＳ６７６に進む。なお、ステップＳ６７２においてファイナライズが行われていない場合は直接ステップＳ６７６に進む。残容量があってファイナライズも行われていない場合は焼付可能領域をできるだけ多く取るのが適切であるからである。
【０１２７】
ステップＳ６７６では、左右分割レイアウトを採用する。これは図３３のレイアウトを採用することを意味する。次いでステップＳ６７８では行頭位置を設定するための一つの行を自動選択する。この自動選択は第一行から順に行われる。例えば、図３３において既に焼付画像６２２の最初の産業が焼付済みであり、新規焼付文字情報が「ニュース１」から「ニューズ１４」までであったとき、最初に選ばれる行は、「ニュース１」である。  次に、ステップＳ６８０において、センタリング設定がされているかどうかがチェックされ、センタリング設定が行われていればステップＳ６８２に進む。ステップＳ６８２では、ステップＳ６７８で選択された行が中央領域にレイアウトされるかどうかかチェックされる。レイアウトされるのが中央領域でなければ上部領域または下部領域へのレイアウトとなるのでステップＳ６８４に進み、図３３の外縁６２８と焼付禁止領域６２６の間でのセンタリングを採用してステップＳ６８８に進む。  一方、ステップＳ６８２においてレイアウトされるのが中央領域であることが検出されたときは、ステップＳ６８６に進み、図３３の外縁６２８と内縁６３０の間でのセンタリングを採用してステップＳ６８８に進む。
【０１２８】
ステップＳ６８８では、左右に分割されている焼付可能領域のうち左側の焼付領域にレイアウト余地があるかどうかがチェックされる。例えば図３３の「ニューズ１」であれば左側に余地があるのでステップＳ６９０において「ニュース１」を左側の焼付領域に配置してステップＳ６９２に移行する。  一方、例えば図３３の「ニュース１０」の場合は左側の焼付領域にもう余地はないのでステップＳ６９４に進み、「ニュース１０」を右側の焼付領域に配置してステップＳ６９２に移行する。
【０１２９】
以上がセンタリング設定されていた場合の処理であるが、ステップＳ６８０でセンタリング設定がされていることが検出されなかった場合は図３３に図示したとおりの行頭設定処理が行われる。  具体的には、ステップＳ６９６において左側の焼付領域にレイアウト余地があるかどうかのチェックが行われる。そして余地があればステップＳ６９８に進み、例えば図３３の「ニュース１」のように行を左側の焼付領域に設定するとともにその行頭を外縁６２８に左寄せし、ステップＳ６９２に至る。  一方、ステップＳ６９６において左側の焼付領域に余地がなければステップＳ７００に進み、例えば図３３の「ニュース１０」のように行を右側の焼付領域に設定するとともにその行末を外縁６２８に右寄せし、ステップＳ６９２に至る。  以上のようにセンタリング設定がされていない場合は、レイアウトされる場所が中央領域であるか否かに係わらず、図３３のように焼付領域の外縁６２８を基準に行頭位置設定ができる。なお、以上に説明してきたように、本明細書においては、行頭位置の設定にあたって行頭そのものを直接的に位置設定の基準にとる場合だけでなく、行末または行末に付加したスペース端部を基準にとる場合やセンタリングを行う場合もあることを説明した。しかしこれらも結果的に行頭位置を間接的に決定するものなので、「行頭位置設定」とは、特に断わらない限り、広義にこのような間接的な場合も意味するものとする。
【０１３０】
ステップＳ６９２では全ての行について行頭位置が確定したかどうかかチェックされる。そして確定していればフローを終了するが、未確定の行があればステップＳ６７８に戻り、次の行を自動選択する。このようにして、ステップＳ６９２において全ての行頭位置が確定したことが検出されるまで、ステップＳ６７８からステップＳ７００を繰り返す。  一方、ステップＳ６７４において上下分割レイアウトが可能であった場合は、ステップＳ７０２において中央領域を避けた上下分割レイアウトを採用し、ステップＳ７０４において各行をセンタリングしてフローを終了する。これによって、図３２のレイアウトが可能となる。このように上下分割レイアウトが可能な場合は、処理がシンプルとなる。なお、図３４の処理はあくまで各行の配置と行頭設定を行うためのものであり、各行の長さが焼付領域に収まるかどうかのチェックと、収まらない場合の対応は、これに後続する図２９のフローにおいて行われる。
【０１３１】
図３５は  本発明の第７実施例に関するものである。第７実施例は、第６実施例とほぼ共通の構成をもつものであり、第６実施例と同様にして図２５のフローチャートに従って動作する。しかしながら、図２５におけるステップＳ５００の詳細が異なっており、既に述べた焼付画像のレイアウトとは異なるレイアウトによる焼付画像を作成する。図３５は、このような第７実施例における図２５のステップＳ５００の焼付画像レイアウト処理の詳細を示したフローチャートである。なお、図３５のステップＳ５０２からステップＳ５０６は図２６と共通なので対応するステップには同一の符号を付し、特に必要がない限り説明を省略する。  ステップＳ５０６にて背景処理がなされたあとステップＳ１０００にて前回焼付済画像があるかないかを判断し、前回焼付済画像がなければステップＳ１００２（図３６の説明箇所にて詳細を後述している）にて指定言語による輪帯状文字画像作成処理を行い、作成された輪帯状文字レイアウトによる焼付画像をステップＳ１００４にてテレビ画面上に表示する。一方ステップＳ１０００にて前回焼付済画像があると判断された場合にはステップＳ１００６にて前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトか否かを判断し、輪帯状文字レイアウトではないと判断された場合はステップＳ１００８（図３７の説明箇所にて詳細を後述している）にて指定言語による通常文字画像作成処理を行い作成された通常文字レイアウトによる焼付画像をステップＳ１００４にてテレビ画面上に表示する。
またステップＳ１０００にて焼付画像があると判断されステップＳ１００６にて前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトであると判断された場合はステップＳ１００２にて指定言語による輪帯状文字画像作成処理を行い作成された輪帯状文字レイアウトによる焼付画像をステップＳ１００４にてテレビ画面上に表示する。
【０１３２】
ステップＳ１００４にて焼付画像をテレビ画面上に出力したあとステップＳ１０１０で所定時間内に焼付を行う焼付画像に対する指定変更操作がなければ焼付画像の作成は終了し、ステップＳ１０１０で所定時間内に指定変更操作があればステップＳ１０１２にてその他焼付画像作成処理（図４０の説明箇所にて詳細を後述している）がなされ、ステップＳ１０１４（図３９と図４０の説明箇所にて詳細を後述している）にてユーザによる編集処理が行われることで焼付画像の作成が終了する。
【０１３３】
ステップＳ１０００の前回焼付済画像があるかないかの判断について詳細を説明する。このステップにおける前回焼付済画像があるか否かの判断はレーベル情報記憶部３２が保持するディスクのレーベル面の焼付済情報、あるいはデータ・レーベル読取部２８がディスクのレーベル面から符号バーコードを読み取って得られる焼付済情報のうち、いずれか一方あるいは両方の焼付済情報に基づいて判断がなされる。またデータ・レーベル読取部２８からの焼付済情報をレーベル情報記憶部３２に記憶してその情報に基づいて前回焼付済画像があるか無いかの判断がなされても良い。また前回焼付済画像は最も新しい日付の焼付済画像をもとに判断されても良いし最も古い日付の焼付済画像をもとに判断されてもよい。あるいは複数の焼付済画像が異なるレイアウトにより焼付られている場合は焼付けられた回数が最も多いレイアウトの焼付済画像を前回焼付済画像としてステップＳ１０００における判断を行ってもよい。
【０１３４】
ステップＳ１００２における指定言語による輪帯状文字画像作成処理の詳細を図３６を用いて説明する。なお図３６は、図２７のステップＳ５４８とステップＳ５５０との間にステップＳ１０１８、ステップＳ１０１９、ステップＳ１０２０が挿入された図でもあり、対応するステップには同一の符号を付し特に必要の無い限り説明を省略する。  図３６において焼付画像レイアウト処理が開始され、いくつかの処理がなされた後ステップＳ５４８にて焼付対象領域が決定される。その後ステップＳ１０１８で前回焼付済画像があると判断された場合はステップＳ１０１９（図３８の説明箇所にて詳細を後述している）にて前回焼付済画像を考慮した焼付画像の作成処理が行われ、それが焼付対象領域に焼付可能かどうかをステップＳ１０２０にて判断し、焼付可能と判断される場合は前回焼付済画像を考慮した焼付画像を今回焼付ける焼付画像に決定してフローが終了する。ステップＳ１０２０において焼付対象領域に前回焼付済画像を考慮した焼付画像を焼付できないと判断された場合には別途のレイアウトの焼付画像を作成するためにステップＳ５５０へと進んでステップＳ１０１９で作成された焼付画像とは異なる輪帯状文字画像作成処理がなされる。なおステップＳ５５０は、ステップＳ１０１８にて前回焼付済画像がないと判断された場合の処理でもある。
【０１３５】
図３７を用いて図３５のステップＳ１００８の通常文字画像作成処理を説明する。図３７は図２７のステップＳ５４８とステップＳ５５０との間にステップＳ１０２２、ステップＳ１０２３、ステップＳ１０２４が挿入されたものであり対応するステップには同一の符号を付し特に必要の無い限り説明を省略する。  ステップＳ５４８にて焼付対象領域が決定された後ステップＳ１０２２で前回焼付済画像があると判断された場合はステップＳ１０２３（図３８の説明箇所にて詳細を後述している）にて前回焼付済画像を考慮した通常文字レイアウトによる焼付画像の作成が行われ、ステップＳ１０２４にてそれが焼付対象領域に焼付可能かどうかを判断し、焼付可能ならば通常文字レイアウトによる焼付画像の作成が終了する。ステップＳ１０２４において焼付対処領域に焼付不可能と判断された場合には別途のレイアウトの焼付画像を作成するためにステップＳ５５０へと進んでステップＳ１０２３で作成された焼付画像とは異なる輪帯状文字画像作成処理がなされる。なおステップＳ５５０は、ステップＳ１０２２にて前回焼付済画像がないと判断された場合の処理でもある。
【０１３６】
図３８を用い、図３６のステップＳ１０１９と図３７のステップＳ１０２３における前回焼付済画像を考慮した焼付済画像の作成について詳細に説明する。図３８では前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトであるか通常文字レイアウトであるかを問わず、まずステップＳ１０２５にて前回焼付済画像がサムネイルを使用しているか使用していないかの判断をする。前回焼付済画像がサムネイルを使用している場合にはステップＳ１０２６にてサムネイルの配置パターンを前回焼付済画像と統一し、ステップＳ１０２７にてデータ毎の文字列改行を前回焼付済画像と統一し（段落１３２より以前に説明してきた例では焼付画像の作成に必ずデータ毎の文字列改行がなされるものしかない。しかしデータ毎の文字列改行がなされない焼付画像の作成およびそれが焼付けられた焼付済画像がステップＳ１０２７にて判断の対象とされることも考えられる）ステップＳ１０３０へと移行する。  一方でステップＳ１０２５にて前回焼付済画像がサムネイルを使用していないと判断された場合にはステップＳ１０２８でサムネイルの不使用を決定しステップＳ１０２７にてデータ毎の文字列改行を前回焼付済画像と統一してステップＳ１０３０へと移行する。
【０１３７】
ステップＳ１０３０以降は前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトであったか通常文字レイアウトであったかでその処理が異なる。ステップＳ１０３０にて、前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトであると判断されればそれ以降のステップＳ１０３０からステップＳ１０３５にて前回焼付済画像を考慮した輪帯状文字レイアウトによる焼付画像の作成がなされる。  ステップＳ１０３０にて前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトであると判断されるとステップＳ１０３１にてフォントと行間スペースを前回焼付済画像と統一し、ステップＳ１０３２にて周回行末スペースを前回焼付済画像と統一し、ステップＳ１０３４にて行文字間隔調整を前回焼付済画像と統一する。またステップＳ１０３４では前回焼付済画像に対して行われた優先順に基づく文字数削減処理を今回作成される焼付画像に対しても行う。例えば前回焼付時に番組が放映された日付と時間との２つの情報のうち、時間情報が文字数削減対象とされていた場合は、今回焼付ける焼付画像からも番組が放映された日付と時間のうち時間の情報が文字数削減の対象となる。  ステップＳ１０３５にて文字上側内径配置と行頭位置を前回焼付済画像と統一し、前回焼付済画像を考慮した輪帯状文字レイアウトによる焼付画像が作成される（以上のステップＳ１０３１、ステップＳ１０３２、ステップＳ１０３３、ステップＳ１０３４、ステップＳ１０３５はフローの流れから輪帯状文字レイアウトによる焼付画像を作成する場合にのみ適用され通常文字レイアウトによる焼付画像を作成する場合には適用されない）。
【０１３８】
ステップＳ１０３０にて前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトではないと判断された場合にはそれ以降のステップＳ１０３６からステップＳ１０３８にて前回焼付済画像を考慮した通常文字レイアウトによる焼付画像が作成される。ステップＳ１０３０にて前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトでないと判断されると、まずステップＳ１０３６にて前回焼付済画像と同じ大きさで同じ種類のフォントを作成される焼付画像に使用することを決定する。また前回焼付済画像の行間スペースと同じ行間スペースを作成される焼付画像の行間スペースとする。その後ステップＳ１０３７で焼付済画像に対して行われた行頭位置設定処理による行頭位置を焼付画像に対しても適用しステップＳ１０３８にて前回焼付済画像で行われた行文字間隔調整を作成される焼付画像に対しても行う。また前回焼付済画像に対して行われた優先順に基づく文字数削減処理を作成される焼付画像に対しても行うことにより前回焼付済画像を考慮した通常文字レイアウトによる焼付画像が作成される（以上のステップＳ１０３６、ステップＳ１０３７、ステップＳ１０３８はフローの流れから通常文字レイアウトによる焼付画像を作成する場合にのみ適用され輪帯状文字レイアウトによる焼付画像を作成する場合には適用されない）。
【０１３９】
図３８を用いて説明した以上のステップを経て作成された焼付画像は、焼付済画像とフォントの大きさが異なるといった不統一性を回避することができる。例えば、連続ドラマの番組情報を毎週番組終了後に追記するユーザにとっては好まれる画像処理レイアウトであろう。
【０１４０】
図３５のステップＳ１００２またはステップＳ１００８により作成された焼付画像は、上述したようにステップＳ１００４にて入出力インターフェース３０を経てテレビの画面上に出力される。ステップＳ１０１０にてユーザはテレビ画面上に出力された焼付画像により実際にレーベル面に焼付が行われる手続きが進むがそれでよいかの確認に対する回答を所定時間内に行わなければならない。所定時間内にユーザから焼付画像の変更の要望がなければ画像処理レイアウトは終了し、焼付画像が決定しその後の処理により実際に焼付が行われる。一方所定時間内にユーザからの変更要望がある場合にはユーザによる編集処理が行われる。  ステップＳ１０１４のユーザによる編集処理ではそれぞれ異なるレイアウト処理を経て作成された焼付画像を複数表示してそれを選択して焼付画像を決定するとうい選択処理を行うため、ユーザによる編集処理が行われると決まった段階でステップＳ１０１２にてその他焼付画像作成処理が行われ異なるレイアウトの焼付画像が複数作成される。そしてステップＳ１０１４でユーザによる焼付画像に対する編集処理が行われる。
【０１４１】
図３９は図３５のステップＳ１０１４で行われるユーザ編集処理をテレビ画面上に表示して対話的に操作する際の一例を示した図である。図３９のテレビ７００の画面上にユーザ編集処理画面７０１が表示される。拡大プレビュー表示欄７０２には焼付画像選択欄７０４のうちカーソル７０６で選択されている焼付画像が拡大してプレビュー表示される。焼付画像は点滅枠７０８で囲んで表示され、焼付済画像はそのような点滅枠で囲まれずに表示される。ここではレーベル面画７１０上に「エコ・ロー  ＤＯＥ  ２００６／１２／１」と表示されているものが焼付済画像である。なおレーベル面画７１０上の「エコ・ロー  ＤＯＥ  ２００６／１２／３」は焼付画像選択欄７０４のうちカーソル７０６でデフォルトとして選択されている焼付画像である。この例によると焼付済画像と焼付画像とがいずれも通常文字レイアウトで構成されており、かつ同じ種類で同じ大きさのフォントで行頭も同じで、かついずれも番組の時間が削除されていることから削除された文字数削減対象も等しい（いずれも番組情報を構成する情報の数と種類とが等しい）。従ってデフォルトで焼付画像選択欄７０４から選択された焼付画像の「エコ・ロー  ＤＯＥ  ２００６／１２／３」は図３６のステップＳ１０１９とステップＳ１０２０とを経て作成されたものであることがわかる。
【０１４２】
ユーザは拡大プレビュー表示欄７０２で表示されている焼付画像に対して手動追加編集コマンド欄７０９から手動追加編集（詳細は後述している）を行うことができる。これら一連の編集作業が終了しユーザが編集終了アイコン７１２を選択して決定すると焼付画像選択欄７０４で選択され拡大プレビュー表示欄７０２に表示されている焼付画像（手動追加編集が行われた場合はさらにその編集内容を追加した焼付画像）にて焼付画像レイアウト処理が終了することになる。
【０１４３】
図３９におけるユーザ編集処理について、図４０のユーザによる編集処理を示すフローチャートを用いて詳細に説明する。ステップＳ１１００にてユーザ編集処理画面（図３９の７０１）が表示される。ステップＳ１１０２ではユーザがその他焼付画像を選択したか否かの判定がなされる。ここで、その他焼付画像とはユーザ編集処理画面が最初に表示された際に焼付画像選択欄７０４にてデフォルトとして選択されている焼付画像以外の焼付画像であり、図３５のステップＳ１０１２にて作成されたものである。上述した通り、ユーザが複数の異なるレイアウト処理のなされた焼付画像のうちから好みのレイアウト処理のなされた焼付画像を選択できるインターフェースを実現するため、それぞれが異なるレイアウト処理により作成されるその他焼付画像を複数作成したものであった。  ユーザがその他焼付画像を選択するとステップＳ１１０４にて選択されたその他焼付画像が拡大プレビュー表示欄７０２に表示される。ステップＳ１１０６で編集を終了すると拡大プレビュー表示欄７０２に表示された焼付画像が焼付を行う焼付画像であると決定されその後焼付が行われる。  焼付画像のレイアウトに対してあまりこだわりをもたないユーザにとってはデフォルトで選択されている焼付画像の他にその他焼付画像からの選択の機会を与えられるのでここまでの一連の操作で焼付画像が決定されるケースが多いと考えられる。しかし焼付画像のレイアウトの細部にまでこだわるユーザにとってはこれら焼付画像処理のレイアウトにより自動作成された焼付画像では満足できないことも予測できる。このような場合を想定してユーザによる手動追加編集が行われても良い。
【０１４４】
ユーザによる手動追加編集について図４０のフローチャートを用いて説明する。なお手動追加編集に関係するフローはステップＳ１１０８からステップＳ１１２４までである。図４０のステップＳ１１０６にて編集を終了する場合はステップＳ１１２６にて焼付画像が焼付対象領域に焼付可能かを判断し、焼付可能であれば編集は終了するが表示不可能であればステップＳ１１２８にてその旨の警告を行いステップＳ１１０２へ移行して再度の編集処理をユーザに対して促す。ステップＳ１１０６にて編集を継続する場合はステップＳ１１０８に移行してフォントの大きさの変更とフォントの種類変更とを行うことができ、変更を行なわなかった場合はステップＳ１１１２へそのまま移行し変更を行った場合はステップＳ１１１０にてその変更内容を焼付画像に反映させてステップＳ１１１２へと移行する。  ステップＳ１１１２にて編集を終了する場合はステップＳ１１２６にて焼付画像が焼付対象領域に焼付可能かを判断し、焼付可能であれば編集は終了するが表示不可能であればステップＳ１１２８にてその旨の警告を行いステップＳ１１０２へ移行して再度の編集処理をユーザに促す。ステップＳ１１１２にて編集を継続する場合はステップＳ１１１４に移行して行頭変更と行間スペースの変更を行うことができ、変更を行わなかった場合にはステップＳ１１１８へとそのまま移行し、変更を行った場合はステップＳ１１１６にてその変更内容を焼付画像に反映させてステップＳ１１１８へと移行する。
【０１４５】
ステップＳ１１１８にて編集を終了する場合はステップＳ１１２６にて焼付画像が焼付対象領域に焼付可能かを判断し、焼付可能であれば編集は終了するが表示不可能であればステップＳ１１２８にてその旨の警告を行いステップＳ１１０２へ移行して再度の編集処理をユーザに促す。ステップＳ１１１８にて編集を継続する場合はステップＳ１１２０にて焼付画像の文字の削減と文字の追加を行うことができ、削減や追加がされなかった場合にはステップＳ１１２４へとそのまま移行し、削減や追加がされた場合にはステップＳ１１２２にて文字の削減と追加を焼付画像に反映させてステップＳ１１２４へと移行する。  ステップＳ１１２４にて編集を終了する場合はステップＳ１１２６にて焼付画像が焼付対象領域に焼付可能かを判断し、焼付可能であれば編集は終了するが表示不可能であればステップＳ１１２８にてその旨の警告を行いステップＳ１１０２へ移行して再度の編集をユーザに促す。ステップＳ１１２４にて編集を終了しないで継続する場合もステップＳ１１０２へと移行して再度の編集をユーザに促す。
【０１４６】
ステップＳ１１０８、ステップＳ１１１４、ステップＳ１１２０で説明した操作はユーザ編集処理画面の手動追加編集コマンド欄７０９（図３９）に示すアイコンを選択して決定することにより行われる。フォントの大きさを変更する場合はフォントの大きさを変更するアイコンを選択して決定する度にフォントが次第に大きくなっていき、一定のフォントの大きさを超えると最小のフォントを表示し、再びフォントが大きくなるという循環選択方式が好ましい。これによるとフォントの大きさを変更する際にフォントを大きくするアイコンとフォントを小さくするアイコンの２つをユーザ編集処理画面上に設ける場合に比較して１つのアイコンを設けるだけでよい。またアイコンを選択して決定するだけなのでユーザはリモコン６が備える十字キーと決定キーとの二つのキーによりユーザの嗜好をより細かく反映させた焼付画像を作成できる。
【０１４７】
図４１は  本発明の第８実施例に関するものである。第８実施例も、第６実施例とほぼ共通の構成をもつものであり、第６実施例と同様にして図２５のフローチャートに従って動作する。しかしながら、図２５におけるステップＳ５００の詳細が異なっており、既に述べた第６実施例や第７実施例とは異なるレイアウトによって焼付画像を作成する。図４１は、このような第８実施例における図２５のステップＳ５００の焼付画像レイアウト処理の詳細を示したフローチャートである。なお、図４１のステップＳ５０２、ステップＳ５０４、ステップＳ５０６は図２６の対応する符号の箇所と同一の処理を行うので特に必要がない限り説明を省略する。  図４１のステップＳ５０６で背景処理がなされたあとステップＳ１１４０にてレイアウト選択手段が初期設定から変更されたか否かを確認する。初期設定ではレイアウト選択手段は輪帯状文字レイアウトによる焼付画像を作成するように選択されている。
【０１４８】
まずステップＳ１１４０にてレイアウト選択手段が初期設定から変更されていない場合について説明する。ステップＳ１１４０のあと続くステップＳ１１４２で焼付済の文字と干渉しない形で輪帯状文字レイアウトが可能か否かを判断し（以下、レイアウトが可能か否かの判断とは作成している焼付画像が焼付済の文字と干渉しない形でレイアウトが可能か否かの判断をいう）、輪帯状文字レイアウトが可能であればステップＳ１１４３にて焼付フラグを輪帯状文字レイアウトに設定し、ステップＳ１１４４（図４２の説明箇所にて後述している）にて焼付フラグに基づく焼付画像の作成を行い、ステップＳ１１４６（図４３の説明箇所にて後述している）にてユーザ確認を行う。一方ステップＳ１１４２にて輪帯状文字レイアウトが不可能であると判断されるとステップＳ１１４７にて通常文字レイアウトが可能か否かを判断し、不可能であれば輪帯状文字レイアウトと通常文字レイアウトとのいずれのレイアウトも不可能であると判断されるので終了して図２５のステップＳ２５０に移行するが、ステップＳ１１４７にて通常文字レイアウトが可能であると判断されるとステップＳ１１４８にて文字レイアウト指定変更勧告を行い、ステップＳ１１４９にて所定時間内に変更操作があればステップＳ１１５０にて焼付フラグを通常文字レイアウトに設定し、ステップＳ１１４４にて焼付フラグに基づく焼付画像を作成してステップＳ１１４６にてユーザ確認を行う。ステップＳ１１４９にて所定時間内に指定変更操作がなければステップＳ１１４８に戻ってユーザからの指示を待つことになる。
【０１４９】
次にステップＳ１１４０にてレイアウト選択手段が初期設定から１度でも変更された場合について説明する。ステップＳ１１４０にてレイアウト選択手段が初期設定から一度でも変更されたと判断された場合はステップＳ１１５１にて焼付フラグが輪帯状文字レイアウトであるか否かの判断がなされる。ステップＳ１１５１にて焼付フラグが輪帯状文字レイアウトであると判断された場合はステップＳ１１４２に進んでそれ以降の処理がなされ、ステップＳ１１５１にて焼付フラグが輪帯状文字レイアウトではないと判断された場合はステップＳ１１５２にて通常文字レイアウトが可能か否かを判断する。ステップＳ１１５２にて通常文字レイアウトが可能であると判断された場合はステップＳ１１５０以降の処理がなされ、ステップＳ１１５２にて通常文字レイアウトが不可能であると判断された場合はステップＳ１１５３にて輪帯状文字レイアウトが可能か否かの判断がなされる。  ステップＳ１１５３にて輪帯状文字レイアウトが不可能であると判断される場合は、通常文字レイアウトと輪帯状文字レイアウトのいずれのレイアウトも不可能ということになるので終了して図２５のステップＳ２５０に移行する。一方ステップＳ１１５３にて輪帯状文字レイアウトが可能である判断された場合、ステップＳ１１５６にてユーザに対して文字レイアウト指定変更勧告を行い、ステップＳ１１５８にてユーザからの所定時間内指定変更操作があればステップＳ１１６０にて焼付フラグを輪帯状文字レイアウトに設定しステップＳ１１４４以降の処理に進む。一方ステップＳ１１５８にてユーザからの所定時間内指定変更操作がなければステップＳ１１５６に戻ってユーザからの指示を待つことになる。
【０１５０】
図４２を用い、図４１のステップＳ１１４４の焼付フラグに基づく焼付画像の作成について説明する。なお図４２においてステップＳ５１８とステップＳ５２８とは図２６のステップＳ５１８とステップＳ５２８と同一であるためその箇所については説明を省略している。図４２のステップＳ１１６２にて焼付フラグが輪帯状文字レイアウトであるか否かの判断を行い、焼付フラグが輪帯状文字レイアウトであればステップＳ５１８にて指定言語による輪帯状文字画像作成処理を行いフローは終了し、焼付フラグが通常文字レイアウトであればステップＳ５２８にて指定言語による通常文字画像作成処理を行いフロー終了する。
【０１５１】
図４３を用い、図４１のステップＳ１１４６のユーザ確認について説明する。なお図４３におけるステップＳ１１４４は図４１のステップＳ１１４４と同一であるためその箇所の説明は省略する。図４３のフローチャートのスタートでは既に輪帯状文字レイアウトまたは通常文字レイアウトによる焼付画像が作成されており、ステップＳ１１６８にて訂正可能モードがオフ（オンオフは任意に設定可能であるが初期ではオフとなっている）であるときはステップＳ１１７０にてテレビ画面上に焼付画像を表示し、その焼付画像にて焼付開始を行う旨の合図を表示してフローは終了する。ステップＳ１１６８にて訂正可能モードがオンであればステップＳ１１７２にてテレビ画面上に焼付画像を表示し、その焼付画像にて焼付が開始されるがそれでよいかの質問をユーザに問いかける。  そしてステップＳ１１７４にてユーザからの訂正を行う旨の回答があればステップＳ１１７６にて焼付フラグを反転して（焼付フラグが輪帯状文字レイアウトを保持している場合それを反転すると焼付フラグは通常文字レイアウトを保持することになる）ステップＳ１１４４にて焼付フラグに基づく焼付画像作成を行いステップＳ１１７２へと移行する。一方ステップＳ１１７４にてユーザからの訂正の回答がなければフローは終了し、同図のフローチャートの最初に作成されていた焼付画像は訂正されない。
【０１５２】
図４１にて述べた他の実施の形態（その２）によると原則的に輪帯状文字レイアウトによる焼付画像が作成されるので、ユーザから特にレイアウトの指定がない限りは焼付時間が短い焼付画像が自動作成されるという効果が得られる。  
【０１５３】
図４４は、第９実施例のメディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面である。第９実施例は、第６実施例とほぼ共通の構成をもつものであり、第６実施例と同様にして図２５および図２６のフローチャートに従って動作する。しかしながら、図２６におけるステップＳ５２８の詳細が異なっており、既に述べた焼付画像のレイアウトとは異なるレイアウトによる焼付画像を作成する。  
図４４は、このような第９実施例における焼付画像のレイアウトにおける焼付け領域を示したものであり、図３３におけるレーベル面画像と共通の部分には同一の符号を付している。図４４から明らかなように、第９実施例における焼付領域１２３４は、メディア５０２の外縁６２８と内縁６３０の間の領域が左側から右側にわたって連続的に使用されるようになっている。なお、内縁６３０の右側領域は、混乱を避けるため、焼付領域１２３４から除かれており、この領域には何も焼付けられない。
【０１５４】
第９実施例はこのような焼付領域１２３４において、データ毎の文字列自動改行されたデータを焼き付ける。焼付対象領域１２３４では各行に許される長さが行毎に異なるため、各行長情報を取得する。あわせて各行の行頭位置の情報も取得する。そして焼付ける情報の長さが焼付可能な長さよりも長い場合は、改行ならびに優先順位に従う焼き付け項目の削除を行う。
【０１５５】
図４５は、焼付領域１２３４に対し、データ毎に自動改行処理を行った焼付データ１２３６をレイアウトした状態を示しており、第一行が外縁６２８の左端に配置されているだけで、他の行の行頭位置は第一行に揃えられている。
【０１５６】
図４６は、焼付領域１２３４に対しデータ毎に自動改行処理を行った焼付データ１２３６をさらに行頭位置設定処理を行いレイアウトした状態を示している。各行が取得した行頭位置情報をもとに外縁６２８の左端に沿って揃えられている。
【０１５７】
行頭位置を設定された該当行（１行目）を選択する。そして得られた行長情報をもとに選択された行が焼付領域内において左右に割り付けられることが可能か否か判定する。図４６の場合第１行が右側に焼付領域１２３４からはみ出しているので左右割り付け否と判断される。左右割り付け否と判定されると該当する行を割り付け可能となるように改行する。
【０１５８】
図４７は１行目が焼付領域に対して左右割り付け否と判断されたので焼付領域１２３４から逸脱した部分を改行した状態を示している。このとき項目を区切りとして改行してもよいし項目の途中で改行してもよい。図４７は項目の区切りで改行した例であり、録画開始時間を示す項目である「１９：００」から改行されている。  なお、図４７の段階では、改行された「１９：００」の行頭は、元の行の「ニュース１」の行頭に揃えられた状態となっている。さらに、改行された「１９：００」が割り込んだため、次の「ニュース２」以下が一行分だけ下に移動するが、このときこれらの行の行頭は図４６で決定したままの位置が保たれる。従って、外縁６２８との関係がずれ、例えば最下行の「ニュース１０」の行頭が外縁６２８からはみ出した状態となる。
【０１５９】
図４８は以上のような各行の先頭位置の外縁６２８からのずれを、外縁６２８に沿うよう全行に対して行頭位置設定処理を行って補正した状態を示している。これにより、改行により新たな行が前の行の行頭と揃った状態で生成される。  なお、上記のように、改行の際に全ての行の行頭位置を修正することには次のような意義もある。つまり、改行の結果、図４７の第二行における「１９：００」で示すよう文字の左側の焼付領域に余裕が生じる場合、図４７の場合文字の右側に余裕があるので問題がないが、余裕がない場合は、行末が外縁６２８の右側にはみ出す場合がある。このような場合、上記のように行頭位置が外縁６２８の左端になるよう行頭位置を補正することによって、改行した行の左右割付けが可能となることもあるからである。
【０１６０】
次に、図４８の状態において、改行により上下方向にデータの幅が増えているので全行が焼付領域の上下の範囲内に収まっているか否か判断する。図４８のケースでは上下方向において焼付領域の範囲に収まっているので可と判断する。
【０１６１】
上記判断で可となった場合は、改行した行の次の行（３行目）が選択される。ここでも前述のよう選択された当該行が焼付領域に対して左右に割付可能かどうか判定される、図４８の場合左右の焼付領域に対して逸脱しているので否と判断し前述と同様焼付領域内に収まるように改行する。
【０１６２】
図４９は第３行目が焼付領域に対して左右割り付け否と判断されたので焼付領域から逸脱している部分を改行し第３行目を焼付領域内に収めた状態を示している。
【０１６３】
図５０は、改行後改行によって生じた新しい行（４行目）の行頭が外縁６２８からずれているので行頭位置設定処理を行い各行の行頭が外縁６２８に揃うように処理した態様を示したものである。次に前述のように改行されたので上下方向にデータの幅が増えている。したがって全行が焼付領域の上下の範囲内に収まっているか否か確認する。図５０の状態では、上下方向において焼付領域から逸脱しているので否と判断する。
【０１６４】
図５１は上記判断で否の判断を行った場合、これ以上表示データを焼き付けることができないので項目別（例えば録画チャンネル）ごとに文字数の削除などの処理を行った状態を示している。焼付領域内１２３４に焼付データ１２３６を収めるように処理を行う。
【０１６５】
焼付データ１２３６を削減することにより表示の順によっては余白が生じることとなるので再度行頭設定処理を行う。そして前述の削除によって消失した行があるか否かを確認する、図５１の場合は消失した行はないのでその状態を維持する。ここで削除によって行数に変化がある場合があるので上下方向の割付が可能か否か判断する。図５１の示す状態では項目を削除したが未だ上下方向に逸脱しているので再度文字削減処理を行う。
【０１６６】
図５２はさらに文字削減処置（録画開始時刻を削除）を行った状態を示している。再度の文字削減処理を行ったので行頭位置が変化する。
【０１６７】
図５３は図５２から各行が外縁６２８に沿うように行頭位置設定処理を行い再配列した状態を示している。ここで文字数削除処理を行い消失した行があれば図５３に示すよう第２行目の部分に左右に割付余裕ができる。
【０１６８】
図５４は上記の様に割付余裕が生じた場合で改行をすでに行ってしまった場合でも１データ中の改行状態を解除し再度１行になるように処理した態様を示す。それにあわせて行数が減るので行頭位置設定処理を行う。
【０１６９】
上述の処理を行ったことにより図５４に行数に変化が生じたので全行に対し上下方向割り付けが可か否か判断する。図５４では焼付領域の上下の範囲内に収まっているので、次に左右方向に収まっているかを判断する。図５４では４行目が左右割り付けできないので改行を行い、引き続き改行後に行頭位置設定処理を行う。
【０１７０】
以上のように左右に割り付け余裕がなければ改行し、改行で上下方向の割り付け範囲内で割り付け可能であれば改行を繰り返す。図５５は４行目が左右割り付けできないので改行を行った状態を示している。
【０１７１】
図５６は新たに改行によって生じた５行目が外縁６２８からずれているので外縁６２８に揃うように改行後の行頭位置設定処理がなされ状態を示している。改行により新たな行が前の行の行頭と揃った状態で生成される。図５５において６行目以降のデータは前の行頭位置からそのまま下の方向へ移動されるしたがって焼付領域からはみ出してしまう部分が発生してしまい焼付が不可能な部分が発生する。したがって取得した焼付領域内に設定した行頭位置情報に基づいて全ての行の行頭位置を修正する。
【０１７２】
図５７は６行目が左右割り付け否と判断されたので、焼付領域から逸脱している部分を改行した状態を示したものである。
【０１７３】
図５８は新たに改行によって生じた７行目が外縁６２８からずれているので外縁６２８に揃うように改行後の行頭位置設定処理がなされた状態を示している。なおこの状態では焼付領域の上下方向に逸脱していないので次の行へと移行する。
【０１７４】
図５９は８行目が焼付領域から逸脱し左右割り付け否と判断されたので、焼付領域から逸脱している部分を改行した状態を示したものである。
【０１７５】
図５９では改行処理によって焼付データが上下の焼付範囲から逸脱している。したがってこれ以上表示データを表示することができないので項目別ごとに文字数の削除などの処理を行い焼付領域内に焼付データ１２３６を収めるように処理を行う。
【０１７６】
図６０は焼付データ１２３６を焼付領域内１２３４に収めるために文字数削減処理（録画日時を削除）を行った状態を示している。
【０１７７】
図６１は、図６０では各行の行頭が外縁６２８に揃うように行頭位置設定処理で再配列された状態を示す。この状態では消失行はない。ここで再度全行に対し上下方向割り付け可で判断される。図６１においては焼付範囲内に収まっているので割り付け可と判断されさらに全行左右方向に対し割り付け可であるか否か判断される。図６１では焼付範囲内に収まっているので可と判断され一連の改行処理が終了する。
【０１７８】
図６２は、図２６のステップＳ５２８における指定言語による通常文字画像作成処理の詳細を示す第９実施例のフローチャートである。このフローはステップＳ５４２からステップＳ５５６まで図２８のフローと共通であるので同一ステップ番号を付し、説明は省略する。
【０１７９】
図６３は、図６２のステップＳ１２００における改行処理の詳細の一態様を示す第９実施例のフローチャートである。フローがスタートすると、まず残容量用確保焼付領域で確保された領域からステップＳ１２０２焼付領域を設定する。前述のように図３２で示された中央領域６１８以外に焼付領域を確保してもよいし、図４４で示した焼付領域１２３４のように確保してもよい。
【０１８０】
ステップＳ１２０４では焼付領域の内において各行長情報を取得する、図２８のステップＳ５９０と同様に割付けられた各行に許される長さの情報が取得される。これは焼付対象領域がドーナツ状をしており、各行に許される長さが行毎に異なるからである。
【０１８１】
ステップＳ１２０６では図２８のステップＳ５８８と同様に行頭の位置を設定する。このステップにおいては図４６のステップＳ５５６においてデータ毎の文字列自動改行された全行に対して行頭をレーベル面の外縁６２８に沿うように配置する。
【０１８２】
次に行頭位置が設定された各行を選択するステップＳ１２０８に移行する。初めての場合は１行目がこれに該当し、一定の処理が終了する次行を選択するようになっている。
【０１８３】
ステップＳ１２１０では、ステップＳ１２０８で選択された行が焼付領域内において左右割り付け可能か否かを判断する。左右に割り付けすることが不可能な場合ステップＳ１２１４に移行する。可能である場合ステップＳ１２１２に移行し全行にわたって左右割り付けが可能か否かを判断する。
【０１８４】
ステップＳ１２１４では該当行に対して各行長情報に基づいて焼付領域内において左右に割り付け可能となるように改行処理をする。改行によって新たにできた行は、ステップＳ１２０６で設定された行頭位置よりずれが生じている場合があるので新たにステップＳ１２１６において行頭位置設定処理を行う。
【０１８５】
前述のステップＳ１２１４の改行処理によって行数が増加しているので焼付データの上下方向の幅が大きくなっているため指定された焼付領域より逸脱している可能性があるためステップＳ１２１８では全行にわたり上下方向割り付けが可能か否かの判断を行う。割り付け可能であれば上下方向に対し余裕があるのでステップＳ１２０８に移行し次の行に対して処理を行う。割り付けが不可能であればこれ以上の焼付データ１２３６を表示させておくことができないのでステップＳ１２２０に移行し表示しようとしている焼付データ１２３６に対し文字数削減処理等を行い表示する内容を減らすようにする。
【０１８６】
ステップＳ１２２２ではステップＳ１２２０の文字数削減処理等で行頭位置に変化が生じているので再度行頭位置設定処理を行い再配列する。
【０１８７】
また文字数削減処理によって消失してしまった行がないか確認する。消失した行があれば新たに上下方向に余裕が生じることとなるので該当行を移動させる。移動させたことにより左右方向の割り付け可能となればステップ１２２６に移行し当該行の改行を解除し行数を減らす。行数が減ることによって焼付データ１２３６の上下方向の幅に変化が生じるのでステップＳ１２３０で再度全行に対して割り付け可能か否かの判定をする。なお、ステップＳ１２２４にて消失行が確認されなかった場合は、直接ステップＳ１２３０に移行してもよい。
【０１８８】
ステップＳ１２３０では、文字削減処理及び消失行処理を行った後に行数が変化しているのでステップＳ１２１８と同様全行に対し上下方向割り付け可能か否かを判断する。割り付けることが不可能であれば再度文字削減処理を行い焼付データ１２３６の表示する量を減らす。割り付けることが可能であれば次のステップＳ１２３２へ移行する。
【０１８９】
以上のようにステップＳ１２１２及びステップＳ１２３２では全行にわたって左右の割り付けが可能となった場合、すでに上下方向にも割り付け可能となっているので焼付データ１２３６をレーベル面に割り付けることができることとなり一連の処理を終了する。
【０１９０】
まとめると、左右割り付けが不可能であれば改行を行い、改行に伴って増加した上下方向の焼付データの幅が焼付領域の幅を逸脱した場合は、焼付データの幅を減らすよう表示するデータを削減し上下方向に割り付けられるよう調整し左右にも割り付け可能になるまで処理を繰り返す。
【０１９１】
図６４は、第１０実施例のメディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面である。第１０実施例は、第６実施例とほぼ共通の構成をもつものであり、第６実施例と同様にして図２５および図２６のフローチャートに従って動作する。しかしながら、図２６におけるステップＳ５２８の詳細が異なっており、既に述べた焼付画像のレイアウトとは異なるレイアウトによる焼付画像を作成する。図６４は、第９実施例の図４６と同様の状態を示しており、適用した焼付データ１２３６に対して各行の行頭が外縁６２８に揃うように行頭位置設定処理する。
【０１９２】
図６５は１行目が焼付領域に対して逸脱しているので左右割り付け否と判断され焼付領域から逸脱している部分（録画開始時間「１９：００」と録画チャンネル「ＣＨ０２」）を改行した状態を示したものである。
【０１９３】
図６６は改行後改行した新たな行（２行目）の先頭位置が外縁６２８よりずれているので、外縁６２８に沿うよう全行に対して行頭位置設定処理を行った状態を示している。改行により上下方向にデータの幅が増えているので全行が焼付領域の上下の範囲内に収まっているか否か判断する。図６６の状態では上下方向において焼付領域の範囲に収まっているので可と判断する。可と判断された場合は次の行（３行目）に移行する。
【０１９４】
次に３行目が焼付領域から逸脱しているかいないかの判断を行う。図６６に示されるよう３行目は焼付領域から逸脱していない。したがって改行処理等の処理がなされず次の行に移行する。
【０１９５】
図６７は４行目が焼付領域に対して逸脱しているので左右割り付け否と判断され焼付領域から逸脱している部分（録画開始時間と録画チャンネル）を改行した状態を示したものである。
【０１９６】
図６８は改行後改行した新たな行（５行目）の先頭位置が外縁６２８よりずれているので、外縁６２８に沿うよう全行に対して行頭位置設定処理を行った状態を示している。
【０１９７】
図６９は５行目が焼付領域に対して逸脱しているので左右割り付け否と判断され焼付領域から逸脱している部分を改行した状態を示したものである。
【０１９８】
図７０は改行後改行した新たな行（６行目）の先頭位置が外縁６２８よりずれているので、外縁６２８に沿うよう全行に対して行頭位置設定処理を行った状態を示している。
【０１９９】
図７１は６行目が焼付領域に対して逸脱しているので左右割り付け否と判断され焼付領域から逸脱している部分を改行した状態を示したものである。
【０２００】
図７２は改行後改行した新たな行（7行目）の先頭位置が外縁６２８よりずれているので
、外縁６２８に沿うよう全行に対して行頭位置設定処理を行った状態を示している。改行により上下方向にデータの幅が増えているので全行が焼付領域の上下の範囲内に収まっているか否か判断する。図６６の状態では上下方向において焼付領域の範囲に収まっているので可と判断する。可と判断された場合は次の行（８行目）に移行する。
【０２０１】
図７３は８行目が焼付領域に対して逸脱しているので左右割り付け否と判断され焼付領域から逸脱している部分を改行した状態を示したものである。
【０２０２】
図７４は改行後改行した新たな行（９行目）の先頭位置が外縁６２８よりずれているので、外縁６２８に沿うよう全行に対して行頭位置設定処理を行った状態を示している。
【０２０３】
図７５は９行目が焼付領域に対して逸脱しているので左右割り付け否と判断され焼付領域から逸脱している部分を改行した状態を示したものである。
【０２０４】
図７６は改行後改行した新たな行（１０行目）の先頭位置が外縁６２８よりずれているので、外縁６２８に沿うよう全行に対して行頭位置設定処理を行った状態を示している。改行により上下方向にデータの幅が増えているので全行が焼付領域の上下の範囲内に収まっているか否か判断する。図６６の状態では上下方向において焼付領域の範囲に収まっているので可と判断する。可と判断された場合は次の行（１１行目）に移行する。
【０２０５】
図７７は１１行目が焼付領域に対して逸脱しているので左右割り付け否と判断され焼付領域から逸脱している部分を改行した状態を示したものである。
【０２０６】
図７８は改行後改行した新たな行（１２行目）の先頭位置が外縁６２８よりずれているので、外縁６２８に沿うよう全行に対して行頭位置設定処理を行った状態を示している。改行により上下方向にデータの幅が増えているので全行が焼付領域の上下の範囲内に収まっているか否か判断する。図６６の状態では上下方向において焼付領域の範囲に収まっているので可と判断する。可と判断された場合は次の行（１３行目）に移行する。
【０２０７】
図７９は１１行目が焼付領域に対して逸脱しているので左右割り付け否と判断され焼付領域から逸脱している部分を改行した状態を示したものである。
【０２０８】
この段階で改行により上下方向にデータの幅が増えているので全行が焼付領域の上下の範囲内に収まっているか否か判断する。図７９の状態では上下方向において焼付領域の範囲に収まっていないので否と判断する。
【０２０９】
図８０は、割り付け領域内にデータが収まるよう最後のデータ内において他のデータと同じ内容が表示されている場合、例えば録画開始時刻と録画チャンネルについては全データと重複するので削除し表示量を減らし焼付領域内に焼付データを収めるようにした態様を示したものである。
【０２１０】
さらに、全行が焼付領域の上下の範囲内に収まっているか否か判断する。図８０の状態では上下方向において焼付領域の範囲に収まっていないので否と判断する。
【０２１１】
図８１は、最後のデータでこれ以上重複する事項がないので、すでに最後のデータの前のデータ（１２行目）に対して処理を行ったものを示す。当該データ内において他のデータと同じ内容が表示されている場合例えば録画チャンネルを削除する。そして行頭位置設定処理を行う。
【０２１２】
図８１においては焼付範囲内に収まっているので割り付け可と判断されさらに全行左右方向に対し割り付け可であるか否か判断される。図８１では焼付範囲内に収まっているので可と判断され一連の改行処理が終了する。
【０２１３】
第１０実施例における、上記一連の処理について図８２のフローチャートに沿って説明する。図８２は、図６２のステップ１２００の詳細を示すものである。ステップＳ１２３４からステップＳ１２５０までは図６３のステップＳ１２０２からステップＳ１２１８と同様なので説明を省略する。
【０２１４】
ステップＳ１２４６の改行処理によって行数が増加しているので焼付データの上下方向の幅が大きくなっているため指定された焼付領域より逸脱している可能性があるため上述の内容と同様ステップＳ１２５０では全行にわたり上下方向割り付けが可能か否かの判断を行う。割り付け可能であれば上下方向に対し余裕があるのでステップＳ１２４０に移行し次の行に対して処理を行う。
【０２１５】
割り付けが不可能であればこれ以上の焼付データ１２３６を表示させておくことができないので表示しようとしている焼付データ１２３６に対し文字数削減処理等を行い表示する内容を減らすようにするためステップＳ１２５２へ移行する。
【０２１６】
ステップＳ１２５２では最後のデータから最初のデータへと順に従ってデータを指定する。まずは最終データを指定する。
【０２１７】
次にステップＳ１２５４で指定されたデータにおいて他のデータと内容が重複しているか否かについて確認を行う他のデータと重複する内容があれば、その項目については削除することとなりステップＳ１２５６へと移行する。他のデータと重複している項目がなければこれ以上削除できないので再度ステップＳ１２５２へ移行しデータを指定しなおす。
【０２１８】
ステップＳ１２３６で削除を行ったことにより全行にわたり上下の割り付けが可能となったか否かについてステップＳ１２５８で確認する。全行において上下方向に割り付け可能となった場合ステップＳ１２６０へ移行する。割り付けが不可能の場合ステップＳ１２５４へ戻り更に当該データにおいて重複するものがないか否か確認を行う。
【０２１９】
以上のようにステップＳ１２４４及びステップＳ１２６０では全行にわたって左右の割り付けが可能となった場合、すでに上下方向にも割り付け可能となっているので焼付データ１２３６をレーベル面に割り付けることができることとなり一連の処理を終了する。
【０２２０】
まとめると、左右割り付けが不可能であれば改行を行い、改行に伴って増加した上下方向の焼付データの幅が焼付領域の幅を逸脱した場合は、上述のものと異なるのは例えば最後のデータから優先順位が低くかつ他のデータにおいても重複しているものについては順に削除していくことにより表示するデータを削減し上下方向に割り付けられるよう調整し左右にも割り付け可能になるまで処理を繰り返す。
【０２２１】
図８３は、第１１実施例のメディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面である。第１１実施例は、第６実施例とほぼ共通の構成をもつものであり、第６実施例と同様にして図２５および図２６のフローチャートに従って動作する。しかしながら、図２６におけるステップＳ５２８の詳細が異なっており、既に述べた焼付画像のレイアウトとは異なるレイアウトによる焼付画像を作成する。図８３は適用した焼付データ１２３６に対して図８３に示すよう各行に対して行頭位置設定処理を行う。各行の行頭を外縁６２８に揃うように配置する。
【０２２２】
図８４はデータ毎に重複している内容について第１番目のデータ以外は削除したものを示している。例えば図８４に示すよう録画開始時刻および録画チャンネルについては各データにおいて重複しているので１番最初のデータを除いて削除する。なお、重複していない題名や録画日時については削除しない。
【０２２３】
図８５は１行目が焼付領域に対して逸脱しているので左右割り付け否と判断され焼付領域から逸脱している部分（録画開始時間と録画チャンネル）を改行した状態を示したものである。
【０２２４】
図８６は改行後改行した新たな行（２行目）の先頭位置が外縁６２８よりずれているので、外縁６２８に沿うよう全行に対して行頭位置設定処理を行った状態を示している。改行により上下方向にデータの幅が増えているので全行が焼付領域の上下の範囲内に収まっているか否か判断する。図６６の状態では上下方向において焼付領域の範囲に収まっているので可と判断する。可と判断された場合は次の行（３行目）に移行する。
【０２２５】
次に３行目が焼付領域から逸脱しているかいないかの判断を行う。図８６に示されるよう３行目は焼付領域から逸脱していない。したがって改行処理等の処理がなされず次の行に移行する。
【０２２６】
図８７は４行目が焼付領域に対して逸脱しているので左右割り付け否と判断され焼付領域から逸脱している部分（録画日時）を改行した状態を示したものである。
【０２２７】
図８８は改行後改行した新たな行（５行目）の先頭位置が外縁６２８よりずれているので、外縁６２８に沿うよう全行に対して行頭位置設定処理を行った状態を示している。改行により上下方向にデータの幅が増えているので全行が焼付領域の上下の範囲内に収まっているか否か判断する。図６６の状態では上下方向において焼付領域の範囲に収まっているので可と判断する。可と判断された場合は次の行（６行目）に移行する。
【０２２８】
図８９は６行目が焼付領域に対して逸脱しているので左右割り付け否と判断され焼付領域から逸脱している部分を改行した状態を示したものである。
【０２２９】
図９０は改行後改行した新たな行（７行目）の先頭位置が外縁６２８よりずれているので、外縁６２８に沿うよう全行に対して行頭位置設定処理を行った状態を示している。改行により上下方向にデータの幅が増えているので全行が焼付領域の上下の範囲内に収まっているか否か判断する。図６６の状態では上下方向において焼付領域の範囲に収まっているので可と判断する。可と判断された場合は次の行（８行目）に移行する。
【０２３０】
図９１は８行目が焼付領域に対して逸脱しているので左右割り付け否と判断され焼付領域から逸脱している部分を改行した状態を示したものである。
【０２３１】
図９２は改行後改行した新たな行（９行目）の先頭位置が外縁６２８よりずれているので、外縁６２８に沿うよう全行に対して行頭位置設定処理を行った状態を示している。改行により上下方向にデータの幅が増えているので全行が焼付領域の上下の範囲内に収まっているか否か判断する。図６６の状態では上下方向において焼付領域の範囲に収まっているので可と判断する。可と判断された場合は次の行（１０行目）に移行する。
【０２３２】
次に１０行目が焼付領域から逸脱しているかいないかの判断を行う。図９２に示されるよう１０行目は焼付領域から逸脱していない。したがって改行処理等の処理がなされず次の行に移行する。しかし次行は存在しないので一連の処理を終了する。
【０２３３】
第１１実施例における上記一連の処理について図９３のフローチャートに沿って説明する。図９３は図６２のステップ１２００の詳細を示すものである。フローがスタートすると、まずステップＳ１２６２で残容量用確保焼付領域で確保された領域から焼付領域を設定する。
【０２３４】
ステップＳ１２６４では焼付領域の内において各行長情報を取得する、図２８のステップＳ５９０と同様に割付けられた各行に許される長さの情報が取得される。これは焼付対象領域がドーナツ状をしており、各行に許される長さが行毎に異なるからである。
【０２３５】
ステップＳ１２６６では図２８のステップＳ５８８と同様に行頭の位置を設定する。このステップにおいては図４６のステップＳ５５６においてデータ毎の文字列自動改行された全行に対して行頭をレーベル面の外縁６２８に沿うように配置する。
【０２３６】
ステップ１２６８は１番目のデータ以外の他のデータにおいて内容が重複している項目については削除するようになっている。
【０２３７】
次に行頭位置が設定された各行を選択するステップＳ１２７０に移行する。初めての場合は１行目がこれに該当し、一定の処理が終了する次行を選択するようになっている。
【０２３８】
ステップＳ１２７２では、ステップＳ１２７０で選択された行が焼付領域内において左右割り付け可能か否かを判断する。左右に割り付けすることが不可能な場合ステップＳ１２７６に移行する。可能である場合ステップＳ１２７４に移行し全行にわたって左右割り付けが可能か否かを判断する。
【０２３９】
ステップＳ１２７６では該当行に対して各行長情報に基づいて焼付領域内において左右に割り付け可能となるように改行処理をする。改行によって新たにできた行は、ステップＳ１２０６で設定された行頭位置よりずれが生じている場合があるので新たにステップＳ１２７８において行頭位置設定処理を行う。
【０２４０】
前述のステップＳ１２７６の改行処理によって行数が増加しているので焼付データの上下方向の幅が大きくなっているため指定された焼付領域より逸脱している可能性があるためステップＳ１２８０では全行にわたり上下方向割り付けが可能か否かの判断を行う。割り付け可能であれば上下方向に対し余裕があるのでステップＳ１２７０に移行し次の行に対して処理を行う。割り付けが不可能であればこれ以上の焼付データ１２３６を表示させておくことができないのでステップＳ１２８２に移行し表示しようとしている焼付データ１２３６に対し文字数削減処理等を行い表示する内容を減らすようにする。
【０２４１】
ステップＳ１２８４ではステップＳ１２８２の文字数削減処理等で行頭位置に変化が生じているので再度行頭位置設定処理を行い再配列する。
【０２４２】
また文字数削減処理によって消失してしまった行がないか確認する。消失した行があれば新たに上下方向に余裕が生じることとなるので該当行を移動させる。移動させたことにより左右方向の割り付け可能となればステップ１２８８に移行し当該行の改行を解除し行数を減らす。行数が減ることによって焼付データ１２３６の上下方向の幅に変化が生じるのでステップＳ１２９２で再度全行に対して割り付け可能か否かの判定をする。なお、ステップＳ１２８６にて消失行が確認されなかった場合は、直接ステップＳ１２９２に移行してもよい。
【０２４３】
ステップＳ１２９２では、文字削減処理及び消失行処理を行った後に行数が変化しているのでステップＳ１２８０と同様全行に対し上下方向割り付け可能か否かを判断する。割り付けることが不可能であれば再度文字削減処理を行い焼付データ１２３６の表示する量を減らす。割り付けることが可能であれば次のステップＳ１２９４へ移行する。
【０２４４】
以上のようにステップＳ１２７４及びステップＳ１２９４では全行にわたって左右の割り付けが可能となった場合、すでに上下方向にも割り付け可能となっているので焼付データ１２３６をレーベル面に割り付けることができることとなり一連の処理を終了する。
【０２４５】
まとめると、最初のデータについては全て表示させそれ以外のデータで重複している項目については削除し焼付する量を削減する。そして左右割り付けが不可能であれば改行を行い、改行に伴って増加した上下方向の焼付データの幅が焼付領域の幅を逸脱した場合は、焼付データの幅を減らすよう表示するデータを削減し上下方向に割り付けられるよう調整し左右にも割り付け可能になるまで処理を繰り返す。  以上説明した第９実施例から第１１実施例は、図４４で示した焼付領域１２３４を前提として説明したが、これに限られるものではなく、例えば図３２で示された中央領域６１８以外が焼付領域となっている場合などにも適用できるものである。 
【符号の説明】
【０２４６】
８、１０８、２０８、３０８、４０８  挿入部          ２０、１３４、２２０、  データ書込部、画像書込部          ４２０  データ書込部        ４３４  画像書込部    
１０、１１０、２１０、３１０、４１０  処置部      ３２  記憶部          １０、１１０、２１０、３１０、４１０  画像作成部    １０、１１０、２１０、３１０、４１０  検出部  １２３４  焼付領域  １２３６  焼付データ            
【図１】
2011222116.tif 000003
【図２】
2011222116.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
2011222116.tif 000007
【図６】
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【図７】
2011222116.tif 000009
【図８】
2011222116.tif 000010
【図９】
2011222116.tif 000011
【図１０】
2011222116.tif 000012
【図１１】
2011222116.tif 000013
【図１２】
2011222116.tif 000014
【図１３】
2011222116.tif 000015
【図１４】
2011222116.tif 000016
【図１５】
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【図１６】
2011222116.tif 000018
【図１７】
2011222116.tif 000019
【図１８】
2011222116.tif 000020
【図１９】
2011222116.tif 000021
【図２０】
2011222116.tif 000022
【図２１】
2011222116.tif 000023
【図２２】
2011222116.tif 000024
【図２３】
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【図２４】
2011222116.tif 000026
【図２５】
2011222116.tif 000027
【図２６】
2011222116.tif 000028
【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
2011222116.tif 000031
【図３０】
2011222116.tif 000032
【図３１】
2011222116.tif 000033
【図３２】
2011222116.tif 000034
【図３３】
2011222116.tif 000035
【図３４】
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【図３５】
2011222116.tif 000037
【図３６】
2011222116.tif 000038
【図３７】
2011222116.tif 000039
【図３８】
2011222116.tif 000040
【図３９】
2011222116.tif 000041
【図４０】
2011222116.tif 000042
【図４１】
2011222116.tif 000043
【図４２】
2011222116.tif 000044
【図４３】
2011222116.tif 000045
【図４４】
2011222116.tif 000046
【図４５】
2011222116.tif 000047
【図４６】
2011222116.tif 000048
【図４７】
2011222116.tif 000049
【図４８】
2011222116.tif 000050
【図４９】
2011222116.tif 000051
【図５０】
2011222116.tif 000052
【図５１】
2011222116.tif 000053
【図５２】
2011222116.tif 000054
【図５３】
2011222116.tif 000055
【図５４】
2011222116.tif 000056
【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
2011222116.tif 000059
【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
2011222116.tif 000065
【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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【図７６】
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【図７７】
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【図７８】
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【図７９】
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【図８０】
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【図８１】
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【図８２】
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【図８３】
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【図８４】
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【図８５】
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【図８６】
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【図８７】
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【図８８】
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【図８９】
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【図９０】
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【図９１】
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【図９２】
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【図９３】
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