(57)【要約】【課題】薄型の表示装置に適した新規な支持構造の提供【解決手段】表示装置１００は、筐体２０の下部に支持部材３０ａ〜３０ｄが取り付けられている。支持部材３０ａ〜３０ｄは、筐体２０の下辺２０ａに沿って延びた第１姿勢と、筐体２０の厚さ方向の外側に突出し、筐体２０を立てた状態で支持する第２姿勢とに姿勢を変更可能に取り付けられている。この場合、表示装置１００を立てる際は、支持部材３０ａ〜３０ｄを筐体２０の厚さ方向の外側に突出させるとよい。また、表示装置１００を収納する際は、支持部材３０ａ〜３０ｄを筐体２０の下辺２０ａに沿って延びた第１姿勢にすることによって、表示装置１００をコンパクトに収納できる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
表示パネルと、
前記表示パネルの周縁部を支持した略矩形の筐体と、
前記筐体の下部に取り付けられており、筐体を立てた状態で支持する支持部材と
を備え、
前記支持部材は、前記筐体の下辺に沿って延びた第１姿勢と、前記筐体の厚さ方向の外側に突出し、前記筐体を立てた状態で支持する第２姿勢とに姿勢を変更可能に取り付けられている、表示装置。
【請求項２】
前記支持部材は棒状の部材で構成されており、前記筐体の下辺に沿って延びた第１姿勢と、前記筐体の下辺から前記筐体の厚さ方向の外側に突出する第２姿勢とに回転可能に取り付けられている、請求項１に記載の表示装置。
【請求項３】
前記筐体の下部の離れた位置に、それぞれ前記支持部材が取り付けられている、請求項２に記載の表示装置。
【請求項４】
前記筐体の下部に設けられたガイドレールと、
前記ガイドレールに沿って移動し、前記支持部材を支持する複数のスライダーと
を備えた、請求項２に記載の表示装置。
【請求項５】
前記支持部材は前記第１姿勢で回転を規制するストッパを備えた、請求項２に記載の表示装置。
【請求項６】
前記支持部材は前記第２姿勢で回転を規制するストッパを備えた、請求項２に記載の表示装置。
【請求項７】
前記第２姿勢で前記支持部材の回転を規制するストッパは、複数の回転角度で前記支持部材の回転を規制する構造を備えた、請求項６に記載の表示装置。
【請求項８】
前記筐体の下部に取り付けられた複数の支持部材は、それぞれ前記第１姿勢又は前記第２姿勢において互いに当たり互いに回転を規制する、請求項２に記載の表示装置。
【請求項９】
前記支持部材のうち２つの支持部材の回転軸が前記筐体の厚さ方向に並べて配設されており、
前記支持部材の一端が前記筐体の厚さ方向の外側に突出するように回転させた前記第２姿勢では、前記筐体の内側に向けて回転する当該支持部材の反対側の端部に、互いに当たる当たり面をそれぞれ設けた、請求項８に記載の表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は表示装置に関し、特に、表示装置を支持する構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
表示装置には、例えば、液晶ディスプレイ、プラズマディスプレイ、有機ＥＬディスプレイなどの薄型の表示装置がある。これらの薄型の表示装置は、ＣＲＴ（ブラウン管）ディスプレイと比べて薄く、設置空間を省スペース化できる。かかる薄型の表示装置では、表示装置の厚さよりも幅のある支持部材を下部に取り付けて支持されることが多い。かかる薄型の表示装置を支持する構造は、例えば、特許文献１（特開２００８−１２９３９０号公報）や特許文献２（特開２００５−１１００９８号公報）に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−１２９３９０号公報、図１
【特許文献２】特開２００５−１１００９８号公報、図３
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、表示装置の厚さよりも幅のある支持部材が取り付けられている場合、表示装置を搬送するときや収納するときに、支持部材が邪魔になる場合もある。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、薄型の表示装置について新規な支持構造を提案するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明に係る表示装置は、表示パネルと、表示パネルの周縁部を支持した略矩形の筐体と、筐体の下部に取り付けられており、筐体を立てた状態で支持する支持部材とを備えている。そして、表示装置の支持部材は、筐体の下辺に沿って延びた第１姿勢と、筐体の厚さ方向の外側に突出し、筐体を立てた状態で支持する第２姿勢とに姿勢を変更可能に取り付けられている。かかる表示装置によれば、表示装置を搬送するときや収納するときには、支持部材を筐体の下辺に沿って延びた第１姿勢にできるので、表示装置をコンパクトに収めることができる。
【０００６】
この場合、支持部材は棒状の部材で構成されており、筐体の下辺に沿って延びた第１姿勢と、筐体の下辺から前記筐体の厚さ方向の外側に突出する第２姿勢とに回転可能に取り付けられていてもよい。また、筐体の下部の離れた位置に、それぞれ支持部材が取り付けられていてもよい。また、筐体の下部に設けられたガイドレールと、ガイドレールに沿って移動し、支持部材を支持する複数のスライダーとを備えていてもよい。支持部材は、筐体の下部に移動可能に取り付けられていてもよいし、予め定められた位置に固定的に取り付けられていてもよい。
【０００７】
また、支持部材は第１姿勢で回転を規制するストッパを備えていてもよい。また、支持部材は第２姿勢で回転を規制するストッパを備えていてもよい。また、支持部材が筐体の下部に複数取り付けられており、各支持部材は、それぞれ第１姿勢又は第２姿勢において互いに当たり、互いに回転を規制するようにしてもよい。
【０００８】
支持部材のうち２つの支持部材の回転軸が筐体の厚さ方向に並べて配設されていてもよい。この場合、筐体の下辺から筐体の厚さ方向の外側に突出する第２姿勢において、２つの支持部材がそれぞれ筐体の厚さ方向に互いに異なる側に回転し、当該第２姿勢において２つの支持部材の一部が互いに当たり、互いの姿勢が規制されるように構成してもよい。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の一実施形態に係る表示装置を模式的に示した図。
【図２】本発明の一実施形態に係る表示装置の底面図。
【図３】本発明の一実施形態に係る表示装置の底面図。
【図４】本発明の一実施形態に係る表示装置のガイドレールとスライダーの構造を示す断面図。
【図５】本発明の一実施形態に係る表示装置のガイドレールとスライダーの構造を示す断面図。
【図６】本発明の他の実施形態に係る表示装置の底面図。
【図７】本発明の他の実施形態に係る表示装置の底面図。
【図８】本発明の他の実施形態に係る表示装置の底面図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の一実施形態に係る表示装置を図面に基づいて説明する。なお、以下の説明において、同一の作用を奏する部材・部位については同じ符号を付して説明する。
【００１１】
図１は、表示装置１００を模式的に示した立体図である。また、図２及び図３は、表示装置１００を底面図である。この表示装置１００は、図１及び図２に示すように、表示パネル１０と、筐体２０と、支持部材３０ａ〜３０ｄとを備えている。
【００１２】
表示パネル１０は、いわゆる薄型の表示装置であり、表示パネル１０には、例えば、液晶表示装置、プラズマ表示装置、有機ＥＬ表示装置などが挙げられる。筐体２０は、かかる表示パネル１０の周縁部を支持する部材である。この実施形態では、表示パネル１０は略矩形の表示領域を有し、筐体２０は、かかる表示パネル１０のうち、表示領域の周縁部を支持し、表示パネル１０の背面を覆っている。支持部材３０ａ〜３０ｄは、筐体２０の下部に取り付けられており、表示装置１００を立てた状態で支持する。
【００１３】
この表示装置１００では、支持部材３０ａ〜３０ｄは、図３に示すように、筐体２０の下辺２０ａに沿って延びた第１姿勢と、図１及び図２に示すように、筐体２０の厚さ方向の外側に突出し、筐体２０を立てた状態で支持する第２姿勢とに姿勢を変更可能に取り付けられている。この実施形態では、具体的には、支持部材３０ａ〜３０ｄは、それぞれ棒状の部材で構成されている。そして、支持部材３０ａ〜３０ｄは、それぞれ回転軸３１ａ〜３１ｄで回転可能に取り付けられている。かかる支持部材３０ａ〜３０ｄは、回転軸３１ａ〜３１ｄで回転させることによって、図３に示す第１姿勢と、図２に示す第２姿勢とに姿勢が変更される。
【００１４】
この実施形態では、支持部材３０ａ、３０ｂ及び支持部材３０ｃ、３０ｄを、それぞれ一対として筐体２０の下部に取り付けている。具体的には、支持部材３０ａ、３０ｂの回転軸３１ａ、３１ｂは、図２及び図３に示すように、筐体２０の厚さ方向に並んでいる。そして、支持部材３０ａ、３０ｂは、当該回転軸３１ａ、３１ｂから筐体２０の左右一方の側に延びている。これに対して、支持部材３０ｃ、３０ｄの回転軸３１ｃ、３１ｄは、支持部材３０ａ、３０ｂの回転軸３１ａ、３１ｂとは離れた位置において、筐体２０の厚さ方向に並んでいる。そして、支持部材３０ｃ、３０ｄは、当該回転軸３１ｃ、３１ｄから支持部材３０ａ、３０ｂとは反対側に延びている。
【００１５】
この場合、図１及び図２に示すように、支持部材３０ａ〜３０ｄを筐体２０の厚さ方向の外側に突出させた第２姿勢にした状態は、表示装置１００を立てた状態で支持することができる。また、図３に示すように、支持部材３０ａ〜３０ｄを筐体２０の下辺２０ａに沿って延びた第１姿勢にした状態では、支持部材３０ａ〜３０ｄが表示装置１００の厚さ方向にコンパクトに収まるので、表示装置１００を収めるスペースを省スペース化することができる。これにより、例えば、保管する際や、搬送時に収容するダンボールの容積を小さくすることができる。
【００１６】
この場合、図２及び図３に示すように、筐体２０の下部の離れた位置に、それぞれ支持部材３０ａ〜３０ｄが取り付けられているとよい。支持部材３０ａ〜３０ｄを筐体２０の下部の離れた位置に取り付けることによって、図１に示すように、表示装置１００を安定して支持し易くなる。
【００１７】
この実施形態では、支持部材３０ａ〜３０ｄは、筐体２０の下部に対して移動可能に取り付けている。具体的には、図２及び図３に示すように、筐体２０の下部に設けられたガイドレール４２と、ガイドレール４２に沿って移動し、支持部材３０ａ〜３０ｄを支持する複数の（図示例では２つの）スライダー４４とを備えている。
【００１８】
図４は、ガイドレール４２に沿った断面図であり、図５は、筐体２０の厚さ方向に沿った断面図である。この実施形態では、ガイドレール４２は、図４及び図５に示すように、筐体２０の下辺２０ａに沿って取り付けられている。このガイドレール４２は、図５に示すように、筐体２０の下辺２０ａに沿って平行に延びた２本のガイド溝４２ａ、４２ｂを有している。スライダー４４は、２本のガイド溝４２ａ、４２ｂに嵌っており、ガイドレール４２に案内されて移動する。スライダー４４は、２つの支持部材３０ａ、３０ｂを回転可能に支持する回転軸３１ａ、３１ｂを有している。また、回転軸３１ａ、３１ｂの端部には、回転軸３１ａ、３１ｂから支持部材３０ａ、３０ｂが抜けるのを防止する抜け止め４６が取り付けられている。
【００１９】
このように支持部材３０ａ、３０ｂは、図４及び図５に示すように、スライダー４４に支持されており、ガイドレール４２に沿って移動する。なお、支持部材３０ｃ、３０ｄについても図示は省略するが、支持部材３０ａ、３０ｂと同様の構造で筐体２０の下部に移動可能に取り付けられている。この場合、図３に示すように、筐体２０の下辺２０ａに沿って延びた第１姿勢と、図２に示すように、筐体２０の厚さ方向の外側に突出した第２姿勢とで、それぞれ適切な位置に支持部材３０ａ〜３０ｄを移動させてもよい。
【００２０】
この場合、筐体２０の下辺２０ａに沿って延びた第１姿勢では、支持部材３０ａ〜３０ｄが筐体２０の下部に収まるように、筐体２０の下辺２０ａに沿って適当な位置に支持部材３０ａ〜３０ｄを移動させるとよい。また、筐体２０の厚さ方向の外側に突出した第２姿勢では、支持部材３０ａ〜３０ｄが表示装置１００を安定して支持できるように、筐体２０の下辺２０ａに沿って適当な位置に支持部材３０ａ〜３０ｄを移動させるとよい。
【００２１】
この実施形態では、図３に示すように、筐体２０の下辺２０ａに沿って延びた第１姿勢では、支持部材３０ａ〜３０ｄを筐体２０の幅方向の中心部Ｃ１に寄せて、支持部材３０ａ〜３０ｄを筐体２０の幅に収めている。また、図２に示すように、筐体２０の厚さ方向の外側に突出した第２姿勢では、支持部材３０ａ〜３０ｄを筐体２０の幅方向の中心部Ｃ１から左右に均等にずらしている。これにより、支持部材３０ａ〜３０ｄを筐体２０の幅方向に間隔を開けて配置することができるから、表示装置１００を安定して支持することができる。
【００２２】
また、支持部材３０ａ〜３０ｄをスライドさせる機構には、支持部材３０ａ〜３０ｄを筐体２０の幅方向の中心部Ｃ１から左右に均等にずらす機構を組み込んでもよい。例えば、支持部材３０ａ〜３０ｄのうち、左側の支持部材３０ａ、３０ｂを左側にスライドさせた場合に、左側の支持部材３０ａ、３０ｂの移動量と同じ量、右側の支持部材３０ｃ、３０ｄが右側に移動する機構を組み込むとよい。
【００２３】
また、上述した実施形態では、筐体２０の厚さ方向の外側に突出した第２姿勢では、支持部材３０ａ〜３０ｄを筐体２０の幅方向の中心部Ｃ１から左右に均等にずらすことを例示したが、かかる形態に限定されない。支持部材３０ａ〜３０ｄを筐体２０の厚さ方向の外側に突出させる第２姿勢では、表示装置１００を立てた状態で安定するとよい。このため、必ずしも支持部材３０ａ〜３０ｄが筐体２０の幅方向の中心部Ｃ１から左右に均等にずれることは要しない。図６に示すように、左右の支持部材３０ａ〜３０ｄが、筐体２０の幅方向の中心部Ｃ１に対して左右均等でなくてもよい。
【００２４】
また、筐体２０の下辺２０ａに沿って延びた第１姿勢では、支持部材３０ａ〜３０ｄは筐体２０の幅に収まるとよい。筐体２０の厚さ方向の外側に突出した第２姿勢では、支持部材３０ａ〜３０ｄは、表示装置１００を立てた状態で支持できるとよい。このため、支持部材３０ａ〜３０ｄをスライドさせる距離は、長くなくてもよい。支持部材３０ａ〜３０ｄをスライドさせる機構の距離は、表示装置１００の大きさなどに応じて適当な距離があればよい。
【００２５】
支持部材３０ａ〜３０ｄは、図３に示された第１姿勢で回転を規制するストッパ（図示省略）や、図２に示された第２姿勢で回転を規制するストッパ（図示省略）を備えていてもよい。ストッパは、例えば、回転軸３１ａ〜３１ｄに、支持部材３０ａ〜３０ｄの回転を規制するロック機構（図示省略）を設けてもよい。また、第２姿勢で支持部材の回転を規制するストッパとして、複数の回転角度で支持部材の回転を規制する構造を備えていてもよい。このように、複数の回転角度で支持部材の回転を規制する構造を有している場合には、表示装置１００を支持する際の支持部材３０ａ〜３０ｄの形態に自由度を持たせることができる。
【００２６】
また、筐体２０の下部に取り付けられた複数の支持部材３０ａ〜３０ｄは、それぞれ第１姿勢又は第２姿勢において互いに当たり互いに回転を規制してもよい。この実施形態では、支持部材３０ａ、３０ｂは、それぞれ第１姿勢又は第２姿勢において互いに当たり、互いに回転を規制するように構成されている。例えば、この実施形態では、支持部材３０ａ、３０ｂは、回転軸３１ａ、３１ｂが筐体２０の厚さ方向に並んで配設されている。この場合、図３に示す第１姿勢において、支持部材３０ａ、３０ｂの側面３３ａ、３３ｂが互いに当たり、支持部材３０ａ、３０ｂの回転を規制する。また、図２に示すように、支持部材３０ａ、３０ｂの一端が筐体２０の厚さ方向の外側に突出するように回転させた第２姿勢では、筐体２０の内側に向けて回転する当該支持部材３０ａ、３０ｂの反対側の端部に、互いに当たる当たり面３２ａ、３２ｂをそれぞれ設けられている。
【００２７】
また、支持部材３０ａ、３０ｂについて説明したが、支持部材３０ｃ、３０ｄも同様に、それぞれ第１姿勢では、支持部材３０ｃ、３０ｄの側面３３ｃ、３３ｄが当たる。また、第２姿勢では筐体２０の厚さ方向の外側に突出する側とは反対側の端部に当たり面３２ｃ、３２ｄが設けられており、当該当たり面３２ｃ、３２ｄによって、互いに回転が規制されている。このように、支持部材３０ａ〜３０ｄが、それぞれ第１姿勢（図３参照）、第２姿勢（図１及び図２参照）でそれぞれ回転が規制されるようにしてもよい。この実施形態では、当たり面３２ａ〜３２ｄによって、支持部材３０ａ〜３０ｄが筐体２０の厚さ方向の外側に突出する際の角度が適切な角度に規定されている。なお、支持部材３０ａ〜３０ｄが筐体２０の厚さ方向の外側に突出した第２姿勢について、支持部材３０ａ〜３０ｄが筐体２０の厚さ方向の外側に突出する際の角度は、図示の角度に限定されない。この場合、支持部材３０ａ〜３０ｄが筐体２０の厚さ方向の外側に適切な角度で突出するように、当たり面３２ａ〜３２ｄを適当な角度で設けるとよい。
【００２８】
このように、この表示装置１００を立てる際には、図１及び図２に示すように、筐体２０の下辺から筐体２０の厚さ方向の外側に突出する第２姿勢に支持部材３０ａ〜３０ｄの姿勢を変えるとよい。また、搬送時や収納時には、図３に示すように、支持部材３０ａ〜３０ｄを筐体２０の下辺２０ａに沿って延びた第１姿勢に変えて、表示装置１００を収納するとよい。これにより、表示装置１００をコンパクトに収納することができる。
【００２９】
また、この表示装置１００では、筐体２０と支持部材３０ａ〜３０ｄを一体的に取り付けた状態とすることができる。このため、表示装置１００の製造ラインにおいて、製品出荷前の品質確認を行う場合には、支持部材３０ａ〜３０ｄを筐体２０の厚さ方向の外側に突出する第２姿勢にして、表示装置１００を適宜に立てることができる。これにより、表示装置１００を支持する支持装置を、別途用意する必要がない。また、検査後には、支持部材３０ａ〜３０ｄを筐体２０の下辺２０ａに沿って延びた第１姿勢に変えて、表示装置１００を収納するとよい。
【００３０】
以上、本発明の一実施形態に係る表示装置を説明した。しかし、かかる表示装置は、上述の構成に限定されるものではなく、種々の変更が可能である。
【００３１】
例えば、支持部材は、棒状の部材で構成された形態を例示したが、支持部材は、かかる棒状の部材に限定されない。また、筐体の下辺に沿って延びた第１姿勢と、筐体の厚さ方向の外側に突出し、筐体を立てた状態で支持する第２姿勢とに姿勢を変更可能に取り付けられているとよい。例えば、支持部材は、筐体の下部に取り付けられた支持部材が、筐体の下辺に沿って延びた形態と、筐体の厚さ方向の外側に突出し、筐体を立てた状態で支持する形態とに、変形可能な構造でもよい。
【００３２】
また、支持部材を筐体に取り付ける構造は上記に限らない。例えば、上述した実施形態では、支持部材が筐体の下部に移動可能に取り付けられた形態を例示したが、支持部材を筐体に取り付ける位置は固定されていてもよい。また、上述した実施形態では、筐体に４本の支持部材が取り付けられているが、筐体に取り付けられる支持部材の本数は、上記の実施形態に限定されない。また、ガイドレールやスライダーの構造も上記に限定されない。
【００３３】
図７及び図８に他の実施形態に係る表示装置１００Ａを示す。図７はかかる表示装置１００Ａについて、支持部材１３０ａ、１３０ｂが筐体１２０の下辺に沿って延びた第１姿勢を示す底面図である。図８は、図７に示す表示装置１００Ａについて、支持部材１３０ａ、１３０ｂが筐体２０の厚さ方向の外側に突出する第２姿勢を示す底面図である。
【００３４】
この実施形態では、図７及び図８に示すように、筐体１２０の下部に、筐体１２０の幅方向の中心部Ｃ１から左右に離れた位置にそれぞれ支持部材１３０ａ、１３０ｂを取り付けてもよい。この実施形態では、支持部材１３０ａ、１３０ｂは、筐体１２０の下辺に沿って延びた第１姿勢（図７参照）と、筐体１２０の厚さ方向の外側に突出する第２姿勢（図８参照）とに回転するように筐体１２０の下部に取り付けられている。この場合、支持部材１３０ａ、１３０ｂは、スライド移動させることなく、筐体１２０に対して回転させるだけの構造でもよい。この実施形態では、筐体１２０の筐体の下辺に沿って延びた第１姿勢で支持部材１３０ａ、１３０ｂが干渉しないように、支持部材１３０ａ、１３０ｂを筐体２０に取り付ける位置を厚さ方向にずらしている。
【００３５】
なお、筐体１２０の筐体の下辺に沿って延びた第１姿勢で支持部材１３０ａ、１３０ｂが干渉しないような場合には、支持部材１３０ａ、１３０ｂを筐体１２０に取り付ける位置を厚さ方向にずらす必要は必ずしもない。また、この実施形態では、筐体１２０の厚さ方向の外側に突出する第２姿勢では、筐体１２０の厚さ方向に沿って突出するように、支持部材１３０ａ、１３０ｂを第１姿勢から概ね９０度回転させている。なお、支持部材１３０ａ、１３０ｂを回転させる角度は、上記に限定されない。また、図７に示す第１姿勢、図８に示す第２姿勢とで、それぞれ支持部材１３０ａ、１３０ｂが固定されるように、ロック機構（図示省略）を設けてもよい。
【００３６】
このように、本発明に係る表示装置は、種々の変形が可能であり、上述した実施形態に限定されない。
【符号の説明】
【００３７】
１０、１００Ａ  表示パネル
２０、１２０  筐体
２０ａ  筐体の下辺
３０ａ〜３０ｄ、１３０ａ、１３０ｂ  支持部材
３１ａ〜３１ｄ  回転軸
３２ａ〜３２ｄ  当たり面
３３ａ〜３３ｄ  支持部材の側面
４２  ガイドレール
４２ａ、４２ｂ  ガイド溝
４４  スライダー
４６  抜け止め
１００  表示装置
【図１】
2011027765.tif 000003
【図２】
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【図３】
2011027765.tif 000005
【図４】
2011027765.tif 000006
【図５】
2011027765.tif 000007
【図６】
2011027765.tif 000008
【図７】
2011027765.tif 000009
【図８】
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