(57)【要約】【課題】  本体に釣糸係止部を固定する際に安定した固定力を発揮するとともに、本体への釣糸係止部の固定作業が容易な釣用仕掛けを提供すること。【解決手段】  釣用仕掛け１０は、貫通孔１２ａを有する錘本体１２と、釣糸係止部材１４とを備えている。釣糸係止部材１４は貫通孔１２ａに配置可能な固定針２２と、前記固定針の一端および他端の少なくとも一方に設けられ前記貫通孔の内径よりも大きい釣糸係止部２４とを有する。固定針２２の一端と他端との間を錘本体１２の貫通孔１２ａに対して相対的に捻って、固定針２２の一端と他端との間を貫通孔１２ａの壁面に対して押圧力Ｆを加えて固定する。【選択図】    図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
貫通孔を有する本体と、
前記貫通孔に配置可能な固定針と、前記固定針の一端および他端の少なくとも一方に設けられ前記貫通孔の内部に入るのを防止する膨出部とを有する釣糸係止部材と
を具備し、
前記固定針の前記一端と他端との間を前記本体の貫通孔に対して相対的に捻って、前記固定針の前記一端と他端との間を前記貫通孔の壁面に対して複数個所に押圧力を加えて固定していることを特徴とする釣用仕掛け。
【請求項２】
前記固定針の前記一端と他端との間と、前記貫通孔の壁面との間には接着剤が充填されていることを特徴とする請求項１に記載の釣用仕掛け。
【請求項３】
前記固定針は１つの線材を折り返して用い、
前記線材が撚られて前記貫通孔の壁面に押圧力を加えることを特徴とする請求項１もしくは請求項２に記載の釣用仕掛け。
【請求項４】
前記貫通孔の直径が前記線材の直径の２倍よりも大きいとき、前記線材が撚られた状態で前記線材が前記貫通孔の軸線上から外れながら前記貫通孔の壁面に対して力を加えることを特徴とする請求項３に記載の釣用仕掛け。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、魚釣りに用いる釣用仕掛けに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば特許文献１には、鉛等の比重の大きな金属の本体の頂部に釣糸を接続する釣糸係止部を一体に取り付けた錘体が開示されている。  
特許文献２には錘本体の中央に貫通孔を形成してその貫通孔に固定針（釣糸係止部）を挿入して、バネ力で固定針を錘本体に対して係止した錘体が開示されている。  
特許文献３には、錘本体の中央に貫通孔を形成してその貫通孔に固定針（釣糸係止部）を挿入して接着剤を貫通孔内に充填して固定針を固定した錘体が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−８５９４号公報
【特許文献２】実開昭５５−５２９７９号公報
【特許文献３】実開昭５９−５９７８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１においては、明記されていないが、本体に釣糸係止部を取り付ける場合、鋳造により錘体に釣糸係止部を取り付けるのが一般的である。  
しかし、釣糸係止部を本体に取り付けて鋳造を行うのは作業上手間がかかる。また、鉛ではなく、タングステンを本体に用いる場合、タングステンは鉛等、錘に一般的に用いられてきた素材に比べて融点が高く、鋳造するのが困難である。
【０００５】
特許文献２や特許文献３に開示された固定針を錘体の中央の孔に固定した場合、例えば特許文献２では海底や川底に当たる等により係合が解除されたり、特許文献３では貫通孔内への水の浸入等により固定力不足が生じ、錘本体が固定針と分離するおそれがある。
【０００６】
この発明は、このような課題を解決するためになされたもので、本体に釣糸係止部を固定する際に安定した固定力を発揮するとともに、本体への釣糸係止部の固定作業が容易な釣用仕掛けを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、この発明に係る釣用仕掛けは、貫通孔を有する本体と、釣糸係止部材とを備えている。釣糸係止部材は前記貫通孔に配置可能な固定針と、前記固定針の一端および他端の少なくとも一方に設けられ前記貫通孔の内径よりも大きい膨出部とを有する。前記固定針の前記一端と他端との間を前記本体の貫通孔に対して相対的に捻って、前記固定針の前記一端と他端との間を前記貫通孔の壁面に対して押圧力を加えて固定していることを特徴とする。  
また、前記固定針の前記一端と他端との間と、前記貫通孔の壁面との間には接着剤が充填されていることが好適である。  
また、前記固定針は１つの線材を折り返して用い、前記線材が撚られて前記貫通孔の壁面に押圧力を与えることが好適である。
【発明の効果】
【０００８】
この発明によれば、釣糸係止部材を本体に対して固定する場合、釣糸係止部材の固定針を本体の貫通孔に挿入した状態で捻るだけで固定することができる。このとき、釣糸係止部材の固定針の一端および他端の間の多数（複数）の箇所で本体の貫通孔の壁面を押圧する。このため、釣糸係止部材は本体に対して安定した固定力を発揮した状態で固定することができる。すなわち、釣糸係止部材の固定針を本体の貫通孔の内部に配置した状態で固定針を捻ることによって、釣糸係止部材の固定針は本体の貫通孔の壁面に対して固定部を形成することができる。  
また、前記固定針の前記一端と他端との間と、前記貫通孔の壁面との間には接着剤が充填されていることによって、さらに確実に本体と釣糸係止部材との間の固定状態を確保することができる。  
また、固定針の部分の線材を撚って貫通孔の壁面に押圧力を加えるだけで固定することができるので、本体と釣糸係止部材との間を固定する作業を容易に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】第１実施形態に係る魚釣具用錘体を示す正面図。
【図２】第１実施形態に係る魚釣具用錘体を示す縦断面図。
【図３】第１実施形態に係る魚釣具用錘体の貫通孔を有する錘本体と、錘本体の貫通孔に配置される釣糸係止部材とを分離させた状態を示す縦断面図。
【図４】第１実施形態に係る魚釣具用錘体の錘本体に対して錘本体の貫通孔に釣糸係止部材の固定針を配置した状態を示す縦断面図。
【図５】第１実施形態に係る魚釣具用錘体の錘本体の貫通孔の壁面に対して釣糸係止部材の固定針を捻って当接させて押圧力を加えて、錘本体に対して釣糸係止部材を固定した状態を示し、（Ａ）は貫通孔の直径が釣糸係止部材を形成する線材の直径の２倍と同程度である場合を示す拡大図、（Ｂ）は貫通孔の直径が釣糸係止部材を形成する線材の直径の２倍よりも大きい場合を示す拡大図。
【図６】第１実施形態の第１変形例に係る魚釣具用錘体を示す縦断面図。
【図７】第１実施形態の第１変形例に係る魚釣具用錘体の貫通孔を有する錘本体と、錘本体の貫通孔に配置される釣糸係止部材とを分離させた状態を示す縦断面図。
【図８】第１実施形態の第１変形例に係る魚釣具用錘体の錘本体に対して錘本体の貫通孔に釣糸係止部材の固定針を配置した状態を示す縦断面図。
【図９】第１実施形態の第２変形例に係る魚釣具用錘体を示す縦断面図。
【図１０】第１実施形態の第３変形例に係る魚釣具用錘体を示す縦断面図。
【図１１】第１実施形態の第４変形例に係る魚釣具用錘体を示す縦断面図。
【図１２】第１実施形態の第５変形例に係る魚釣具用錘体を示す縦断面図。
【図１３】第２実施形態に係る魚釣用ルアーを示す正面図。
【図１４】第２実施形態に係る魚釣用ルアーを示す縦断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
［第１実施形態］
図１から図５を用いて本発明の第１実施形態に係る魚釣具用錘体（釣用仕掛け）１０について説明する。  
図１から図４に示すように、この実施形態に係る錘体１０は、錘本体（胴体）１２と、釣糸係止部材１４とを有する。錘本体１２には例えばタングステンが用いられ、釣糸係止部材１４には例えば金属製線材としてステンレス鋼線が用いられる。
【００１１】
図３に示すように、錘本体１２はこの実施形態では縦断面が略台形状を有する略円錐台形状に形成されている。錘本体１２は、図３中の上下方向に貫通した貫通孔１２ａが形成されている。この実施形態の貫通孔１２ａの横断面は円形に形成され、上端１３ａから下端１３ｂにかけての径が一定に形成されている。この貫通孔１２ａの内径Ｄは、釣糸係止部材１４の後述する固定針２２の横幅Ｗと同程度またはそれよりも少しだけ大きく形成されている。  
なお、貫通孔１２ａは錘本体１２の中心軸Ｃに相当する位置にあるが、中心軸Ｃに相当する位置から外れた位置にあっても良い。
【００１２】
図３に示すように、釣糸係止部材１４はこの実施形態では１本の線材を変形させて形成している。釣糸係止部材１４は、錘本体１２の貫通孔１２ａを貫通する固定針２２と、釣糸係止部（膨出部）２４とを一体的に有する。固定針２２の一端には釣糸係止部２４が形成されている。なお、釣糸係止部（膨出部）２４は貫通孔１２ａ内に入り込まないようにした部分である。すなわち、釣糸係止部２４の後述する大リング３４は膨出部であり、また、小リング３２は横幅によっては膨出部たり得る。
【００１３】
釣糸係止部材１４の固定針２２は１つの線材が折り返されて形成されている。このため、固定針２２は線材が折り返される位置に端部２２ａを形成している。そして、貫通孔１２ａに挿入される固定針２２は少なくとも線材の直径ｄの２倍の横幅Ｗを有する。  
図４に示すように、固定針２２の長さは貫通孔１２ａの軸方向長さよりも長く形成されている。このため、錘本体１２の貫通孔１２ａに固定針２２を配設したとき、固定針２２の端部２２ａは錘本体１２の下端１３ｂから下側に突出する。
【００１４】
釣糸係止部２４には釣糸係止部材１４を形成する線材の両端部があり、小リング３２と、小リング３２の外側にある大リング３４とを形成している。なお、小リング３２および大リング３４は略同じ平面上に形成されている。  
小リング３２は略閉じたリング状に形成されている。すなわち、釣糸係止部２４は線材の一端によって小リング３２を形成している。大リング３４を形成する線材の他端は小リング３２に係脱可能なフック部３４ａを形成している。フック部３４ａは略Ｊ字状等に曲げられており、フック部３４ａを弾性変形させることにより小リング３２に対して容易に係脱することができる。なお、小リング３２の直径（横幅）は貫通孔１２ａの直径Ｄに対して大きくても小さくても良いが、大きい場合は貫通孔１２ａ内に入り込むのが防止された膨出部たり得る。  
そして、小リング３２に対して釣糸（図示しない）を挿通させることもできるし、小リング３２と大リング３４との間に釣糸（図示しない）を挿通させることもできる。
【００１５】
錘本体１２と釣糸係止部材１４とを固定して錘体１０を形成する場合、図３に示す釣糸係止部材１４の固定針２２を、図４に示すように錘本体１２の貫通孔１２ａに挿入する。このとき、固定針２２は貫通孔１２ａに挿通できるが、釣糸係止部２４は貫通孔１２ａの直径Ｄよりも大きいので、釣糸係止部２４は錘本体１２の上端１３ａに引っ掛かる。したがって、錘本体１２に対して釣糸係止部材１４が位置決めされる。
【００１６】
図４に示す錘本体１２と釣糸係止部２４との位置関係（錘本体１２に対して釣糸係止部２４は回転させない状態）を維持しつつ、固定針２２を例えば図４中の矢印Ｒ方向に回転させる。  
なお、錘本体１２と釣糸係止部２４との位置関係を維持できれば、固定針２２を回転させても良いし、固定針２２の下端２２ａが回転しないように維持して錘本体１２および釣糸係止部２４を同じだけ回転させても良い。又は、錘本体１２と釣糸係止部２４との位置関係を維持しつつ、固定針２２だけでなく錘本体１２および釣糸係止部２４を相対的に回転させても良い。すなわち、錘本体１２と釣糸係止部２４との位置を維持しつつ、錘本体１２に対して固定針２２を相対的に回転させれば良い。
【００１７】
錘本体１２に対して固定針２２を相対的に回転させると、固定針２２の線材は図５（Ａ）又は図５（Ｂ）に示すように捻れて撚れていく。ここで、固定針２２を形成する線材は撚れていく際に中心軸Ｃから外側に広がって図５（Ａ）および図５（Ｂ）に示すように、貫通孔１２ａの壁面を押圧し、壁面に対して押圧力Ｆを加える。  
なお、図５（Ａ）は貫通孔１２ａの直径Ｄが線材の直径ｄの２倍と同程度の場合（多少の摩擦があっても固定針２２を貫通孔１２ａに挿入可能な場合）を示す。図５（Ｂ）は線材の直径ｄの２倍よりも大きい場合（固定針２２を貫通孔１２ａに対して摩擦を考慮することなく挿入可能な場合）を示す。
【００１８】
図５（Ａ）に示す場合に固定針２２を形成する部分の線材を図４に示す線材間にある中心軸（軸線）Ｃの回りに回転（図４中の矢印Ｒの方向に回転）させると、固定針２２の下端２２ａは徐々に上側に移動し、固定針２２を形成する線材は貫通孔１２ａの壁面を押圧しながら図５（Ａ）に示すように略螺旋状に変形して撚り合わせられていく。このとき、固定針２２を形成する線材は貫通孔１２ａの壁面との間に隙間がないので、中心軸Ｃに沿った状態を維持しながら変形していく。そして、図５（Ａ）に示すように捻られて撚られた線材は貫通孔１２ａのそれぞれ略対向する壁面に対して、外側に向かって押圧する押圧力Ｆを加える。したがって、この押圧力Ｆは錘本体１２の貫通孔１２ａから釣糸係止部材１４の固定針２２を抜け止めする摩擦力を発揮する。このため、錘本体１２に対して釣糸係止部２４を動かないように維持した状態で固定針２２を中心軸Ｃの軸回りに回転させていくことによって、錘本体１２に対して釣糸係止部材１４の固定針２２を固定することができる。
【００１９】
図５（Ｂ）に示す場合に固定針２２を形成する部分の線材を図４に示す線材間にある中心軸（軸線）Ｃの回りに回転（図４中の矢印Ｒの方向に回転）させると、固定針２２の下端２２ａは徐々に上側に移動し、固定針２２を形成する線材は貫通孔１２ａの壁面を押圧しながら図５（Ｂ）に示すように略螺旋状に変形して撚り合わせられていく。このとき、固定針２２を形成する線材は貫通孔１２ａの壁面との間に隙間があるので、中心軸Ｃから外れながら変形していく。そして、図５（Ｂ）に示すように捻られて撚られた線材は貫通孔１２ａの壁面による拘束がないので、中心軸Ｃから外れることによって貫通孔１２ａの壁面に対して、外側に向かって押圧する押圧力Ｆを加える。このとき、２つの線材が撚り合わせられた線状部材は全体として例えば略螺旋形状となる。したがって、この押圧力Ｆは錘本体１２の貫通孔１２ａから釣糸係止部材１４の固定針２２を抜け止めする摩擦力を発揮する。このため、錘本体１２に対して釣糸係止部２４を動かないように維持した状態で固定針２２を中心軸Ｃの軸回りに回転させていくことによって、錘本体１２に対して釣糸係止部材１４の固定針２２を固定することができる。
【００２０】
したがって、この実施形態によれば、釣糸係止部材１４を錘本体１２に対して固定する場合、釣糸係止部材１４の固定針２２を錘本体１２の貫通孔１２ａに挿入した状態で捻るだけで固定することができる。このとき、釣糸係止部材１４の固定針２２の一端（釣糸係止部２４）および他端（固定針２２の下端２２ａ）の間の多数（複数）の箇所で錘本体１２の貫通孔１２ａの壁面を押圧する。このため、釣糸係止部材１４は錘本体１２に対して安定した固定力を発揮した状態で固定することができる。すなわち、釣糸係止部材１４の固定針２２を錘本体１２の貫通孔１２ａの内部に配置した状態で固定針２２を捻って撚ることによって、釣糸係止部材１４の固定針２２は錘本体１２の貫通孔１２ａの壁面に対して固定部を形成することができる。  
また、固定針２２の線材を撚って貫通孔１２ａの壁面に押圧力Ｆを加えるだけで錘本体１２に対して釣糸係止部材１４を固定することができるので、錘本体１２と釣糸係止部材１４との間を固定する作業を容易に行うことができる。このとき、図５（Ａ）に示す状態であっても図５（Ｂ）に示す状態であっても、固定針２２は多数箇所で貫通孔１２ａの壁面を押圧しているので、錘本体１２に対して釣糸係止部材１４を良好な固定力を発揮することができる。  
このため、この実施形態によれば、魚釣具用錘体１０を形成する場合に錘本体１２と釣糸係止部材１４とを鋳造により一体に形成する必要がない。また、錘本体１２の貫通孔１２ａに固定針２２を挿入して固定する場合であっても多数の箇所で貫通孔１２ａの壁面を押圧するので、単に固定針を係止するものではなく、固定力不足や脱落を防止して安定した固定力を発揮することができる。また、錘本体１２と釣糸係止部材１４の固定針２２とを接着剤で固定する場合、接着剤と貫通孔１２ａの壁面との界面に水が浸入し、浸食して接着力低下による影響がある。しかし、貫通孔１２ａの壁面に加える固定針２２による押圧力Ｆは接着剤よりも水の浸入に対する影響を少なくすることができるので、固定力不足や脱落を防止して安定した固定力を発揮することができる。
【００２１】
なお、この実施形態では錘本体１２の下端１３ｂから固定針２２の下端２２ａが下側に突出した状態にある（図１参照）が、突出した部分は切断や研磨等により除去しても良い。  
また、この実施形態では固定針２２は線材が１度だけ折り返された場合について説明したが、２度折り返された場合も同様に形成される。この場合、釣糸係止部材１４の固定針２２が錘本体１２の貫通孔１２ａに固定される前は、固定針２２を構成する３つの線材が貫通孔１２ａ内で例えば正三角形の位置にある。固定された後は、各線材は３つの線材が絡み合った略螺旋状に形成されて貫通孔１２ａの壁面に対して押圧力Ｆを発揮することができる。  
また、図２から図５では錘本体１２の貫通孔１２ａの壁面に凹凸がない面（滑面）として図示したが、線材の変形を所望の状態に導くために例えばネジ溝（図示しない）のような溝が形成されていることも好ましい。貫通孔１２ａの壁面を粗面に形成することによって固定力を向上させることもできる。  
さらに、錘本体１２は縦断面が略台形状として説明したが、これに限られるものではない。例えば縦断面が楕円形状を有する略卵型等に形成されていても良い。
【００２２】
図６から図８は、第１実施形態の第１変形例を示す。  
図７に示すように、錘本体１２の貫通孔１２ａの壁面に接着剤Ａ１を塗布し、釣糸係止部材１４の固定針２２に接着剤Ａ２を塗布した状態で第１実施形態で説明したように錘本体１２と釣糸係止部材１４とを固定する場合である。なお、図７に示す接着剤Ａ１，Ａ２は同一物質を用いても良いし、互いに異なる物質（例えば２液混合型の接着剤）を用いても良い。２液混合型の接着剤の場合、一方が符号Ａ１で示す物質であり、他方が符号Ａ２で示す物質である。接着剤Ａ１，Ａ２は同一物質が用いられるか否かにかかわらず、例えばエポキシ系又はポリウレタン系接着剤等、水に対する耐性（耐水性）を有するものが用いられることが好ましい。
【００２３】
錘本体１２と釣糸係止部材１４とを固定して錘体１０を形成する場合、図７に示す釣糸係止部材１４の固定針２２を、図８に示すように錘本体１２の貫通孔１２ａに挿入する。このとき、固定針２２は貫通孔１２ａを挿通できるが、釣糸係止部２４は貫通孔１２ａの直径Ｄよりも大きいので、錘本体１２に対して釣糸係止部材１４が位置決めされる。このように錘本体１２の貫通孔１２ａに釣糸係止部材１４の固定針２２を挿入した場合、接着剤Ａ１，Ａ２同士が混ざりあう。図６および図８中の接着剤Ａ１，Ａ２が混ざりあった接着剤に図６に示す符号Ａを付す。
【００２４】
そして、上述したように、錘本体１２および釣糸係止部材１４の釣糸係止部２４に対して釣糸係止部材１４の固定針２２を相対的に捻ると、固定針２２は錘本体１２の貫通孔１２ａの壁面に押圧力Ｆを加えつつ、図６に示すように接着剤Ａが錘本体１２の貫通孔１２ａに充填された状態で硬化する。このとき、接着剤Ａは固定針２２の固定を補助するので、錘本体１２の貫通孔１２ａに対する固定針２２の固定力を増す（安定させる）ことができる。  
したがって、第１変形例によれば、第１実施形態で説明した場合よりも固定力をさらに安定させた状態で錘本体１２に対して釣糸係止部材１４を固定することができる。
【００２５】
なお、この変形例では錘本体１２の貫通孔１２ａと釣糸係止部材１４の固定針２２の両者に予め接着剤Ａ１，Ａ２を塗布した状態の場合について説明したが、１つの物質で接着剤の作用を奏するものであれば、いずれか一方にのみ接着剤が塗布されていても良い。
【００２６】
図９は、第１実施形態の第２変形例を示す。  
図９に示すように、錘本体１２の貫通孔１２ｂの上端１３ａと下端１３ｂとの間の径が変化しており、具体的には貫通孔１２ｂの上端１３ａに対して線形的（テーパ状）に下端１３ｂが大きく形成されている。
【００２７】
そして、釣糸係止部材１４の固定針２２が錘本体１２の貫通孔１２ｂに配置された状態で固定針２２が捻られたとき、上端１３ａ側は図５（Ａ）に示す状態に、下端１３ｂ側は図５（Ｂ）に示す状態に捻られる。そして、固定針２２の下端２２ｂは貫通孔１２ｂのテーパ形状に沿って形成される。したがって、いずれにしても、固定針２２は多数の箇所で貫通孔１２ｂの壁面を押圧する押圧力Ｆを与える。  
このとき、貫通孔１２ｂはテーパ状に形成され、固定針２２は貫通孔１２ｂの上端１３ａ側に比べて下端１３ｂ側が中心軸Ｃに対して径方向外方に広げられた状態で固定されている。このため、固定針２２を貫通孔１２ｂの上端１３ａ側に動かすことができない。
【００２８】
したがって、固定針２２による貫通孔１２ｂに対する押圧力Ｆと、貫通孔１２ｂがテーパ状であり固定針２２が貫通孔１２ｂの上端１３ａ側に移動するのを防止する抜け止め作用とにより、第１実施形態で説明した場合よりも固定力をさらに安定させた状態で錘本体１２に対して釣糸係止部材１４を固定することができる。
【００２９】
図１０は、第１実施形態の第３変形例を示す。  
この変形例は、釣糸係止部材１４の固定針２２を錘本体１２の貫通孔１２ａに固定した後、図２に示す固定針２２の端部２２ａを貫通孔１２ａの径よりも大きくなるように変形させて形状の異なる端部２２ｃを形成したものである。
【００３０】
したがって、固定針２２による貫通孔１２ａに対する押圧力Ｆと、釣糸係止部２４および固定針２２の下端２２ｃの貫通孔１２ａに対する抜け止め作用とにより、第１実施形態で説明した場合よりも固定力をさらに安定させた状態で錘本体１２に対して釣糸係止部材１４を固定することができる。
【００３１】
なお、第３変形例に係る貫通孔１２ａを上述した第２変形例に係るテーパ状の貫通孔１２ｂに変更した場合、貫通孔１２ｂの下端１３ｂの直径よりも幅が広い端部２２ｃによって、さらに固定力を安定させた状態で錘本体１２に対して釣糸係止部材１４を固定することができる。
【００３２】
そして、このように、貫通孔１２ａの下端１３ｂの直径よりも幅が広い端部２２ｃを有する場合、図９に示す第２変形例とは異なり、貫通孔の下端１３ｂ側の直径を上端１３ａ側の直径よりも大きく形成しても良い（図示せず）。この場合、固定針２２による貫通孔の壁面に対する押圧力Ｆに加えて、固定針２２の端部２２ｃと釣糸係止部２４とが貫通孔に入ることを防止する抜け止め作用を有する。
【００３３】
図１１は、第１実施形態の第４変形例を示す。  
錘本体１２の貫通孔１２ｃは、小径部１２ｄと大径部１２ｅとを有する。小径部１２ｄおよび大径部１２ｅは連続して形成され、小径部１２ｄおよび大径部１２ｅの中心軸は一致する。貫通孔１２ｃのうち、小径部１２ｄが錘本体１２の上端から下端の近傍まで形成され、大径部１２ｅは下端に形成されている。そして、小径部１２ｄと大径部１２ｅとの間には段差部分１２ｆが形成されている。すなわち、図１１は、錘本体１２の貫通孔１２ｃの直径を符号１２ｅで示す下端部だけ大きくした場合の例である。  
なお、図１１中では小径部１２ｄおよび大径部１２ｅの径を一定としているが、第２変形例のように貫通孔１２ｃの小径部１２ｄが上端側に対して下端側の直径が大きくなるテーパ状に形成されていても良い。貫通孔１２ｃの大径部１２ｅも同様である。
【００３４】
そして、小径部１２ｄでは図５（Ａ）又は図５（Ｂ）に示すように固定針２２を変形させて、固定針２２を小径部１２ｄに対して固定することができる。大径部１２ｅは小径部１２ｄに固定針２２を固定した後、固定針２２の端部２２ｄを変形させる。固定針２２の端部２２ｄは、小径部１２ｄの径よりも大きく形成されている。このため、固定針２２の端部２２ｄを小径部１２ｄと大径部１２ｅとの間に形成される段差部分１２ｆに引っ掛けることができる。
【００３５】
したがって、固定針２２による貫通孔１２ｃの小径部１２ｄに対する押圧力Ｆと、釣糸係止部２４および固定針２２の下端２２ｄの大径部１２ｅに対する抜け止め作用とにより、第１実施形態で説明した場合よりも固定力をさらに安定させた状態で錘本体１２に対して釣糸係止部材１４を固定することができる。
【００３６】
図１２は、第１実施形態の第５変形例を示す。  
図１２に示すように、この変形例は上述した釣糸係止部材１４の固定針２２のように錘本体１２の貫通孔１２ａを挿通する線材が２本である場合（例えば図２から図４参照）とは異なり、錘本体１２の貫通孔１２ａを挿通する線材が１本だけの例である。この変形例では釣糸係止部材１４を構成する線材の一端は符号３４ａで示すフック部であり、他端は固定針２２の下端２２ｅにあり例えばリング状に形成されている。
【００３７】
この変形例に係る錘体１０の錘本体１２の貫通孔１２ａに釣糸係止部材１４の固定針２２を挿入して、錘本体１２と釣糸係止部２４との位置関係を維持しつつ、釣糸係止部材１４の固定針２２を捻った場合、固定針２２は中心軸Ｃから外側に広がって図１２に示すように略螺旋状に変形していく。このため、固定針２２は貫通孔１２ａの壁面を押圧し、壁面に対して押圧力Ｆを加える。したがって、固定針２２による貫通孔１２ａに対する押圧力Ｆにより、第１実施形態で説明した場合と同様に固定力を安定させた状態で錘本体１２に対して釣糸係止部材１４を固定することができる。
【００３８】
なお、上述した第１の実施の形態や変形例は適宜に組み合わせて用いることができる。
【００３９】
［第２実施形態］
次に、第２実施形態について図１３および図１４を用いて説明する。図１３に示すように、この実施形態では魚釣用ルアー（釣用仕掛け）１１０について説明する。  
図１３および図１４に示すように、魚釣用ルアー１１０は、ルアー本体（胴体）１１２と、釣糸係止部材１１４と、リング状部材１１６と、フック１１８とを有する。なお、ルアー本体１１２の外周面には、図１３中に符号１２０で示すように魚の目を模したものが付されるなど、種々の装飾が可能である。  
なお、ルアー本体１１２には例えばタングステンが用いられ、釣糸係止部材１１４には例えば金属材製線材としてステンレス鋼線が用いられる。
【００４０】
この実施形態ではルアー本体１１２は図１３中の左側が細く右側が左側に比べて太い略流線型に形成されている。ルアー本体１１２の中心軸Ｃ上には、図１４中の左右方向に貫通孔１１２ａを有する。この貫通孔１１２ａは左側端部から右側端部にかけての径Ｄが一定であるが、第１実施形態の第２変形例で説明したように貫通孔１１２ａの径を線形的に変化させ、又は、第４変形例のように所定の位置だけ変化させることも好適である。  
また、貫通孔１１２ａはルアー本体１１２の中心軸Ｃ上にあるが、中心軸から外れた位置にあっても良い。また、ルアー本体１１２自体が中心軸Ｃに対して対称である必要はなく、適宜の形状に形成され得る。
【００４１】
釣糸係止部材１１４は第１実施形態と同様に１つの線材を変形させて形成している。釣糸係止部材１１４は、固定針１２２と、固定針１２２の一端に設けられた釣糸係止部（膨出部）１２４とを有する。なお、釣糸係止部（膨出部）１２４は貫通孔１１２ａ内に入り込まないようにした部分である。  
第１実施形態とは異なり、線材の両端部は固定針１２２の一端の釣糸係止部１２４ではなく、他端（後述するリング１２６）にある。このため、釣糸係止部材１１４の釣糸係止部１２４は１つの線材が折り返されて形成されている。そして、釣糸係止部１２４は貫通孔１１２ａの直径Ｄよりも横幅が大きく膨出部として形成されているので、貫通孔１１２ａの内部に入ることが防止されている。
【００４２】
一方、釣糸係止部材１１４の固定針１２２の他端には、例えば線材の端部をリング（膨出部）１２６状に形成している。リング１２６は貫通孔１１２ａの直径Ｄよりも横幅が大きく膨出部として形成されているので、貫通孔１１２ａの内部に入ることが防止されている。
【００４３】
このため、ルアー本体１１２に対して釣糸係止部材１１４を固定する場合、釣糸係止部１２４およびリング１２６のいずれかを予め形成し、固定針１２２を捻って撚って貫通孔１１２ａの壁面に固定針１２２を固定するための押圧力Ｆを多数箇所（複数個所）で与える。その後、釣糸係止部１２４およびリング１２６のうち、残りの部分を形成することができる。  
なお、ルアー本体１１２に釣糸係止部材１１４の固定針１２２を固定する方法は第１実施形態で説明したのでここでの説明は省略する。
【００４４】
そして、釣糸係止部材１１４の固定針１２２の他端のリング１２６にはリング状部材１１６が連結されている。リング状部材１１６には、フック１１８のリング１１８ａが連結されている。このため、フック１１８はリング状部材１１６を支点として回動可能である。
【００４５】
以上説明したように、この実施の形態によれば、釣糸係止部材１１４の固定針１２２をルアー本体１１２の貫通孔１１２ａの壁面を多数箇所で押圧することによって、固定針１２２を貫通孔１１２ａの壁面に対して固定することができる。また、固定針１２２の一端の釣糸係止部１２４および他端のリング１２６の横幅が貫通孔１１２ａの直径よりも大きいので、釣糸係止部１２４およびリング１２６に対する抜け止め作用を発揮する。したがって、固定力を安定させた状態でルアー本体１１２に対して釣糸係止部材１１４を固定することができる。
【００４６】
なお、第１実施形態の第１から第４変形例をルアー１１０に用いても良いことはもちろんである。  
各変形例を含む第１実施形態および第２実施形態では貫通孔１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１１２ａの長さに対して固定針２２，１２２の長さを長くした場合について説明したが、必ずしも貫通孔１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１１２ａの長さに対して固定針２２，１２２の長さが長い必要はない。釣糸係止部材１４，１１４を本体１２，１１２に対して固定した状態を維持し、固定針２２，１２２の端部を貫通孔１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１１２ａの端部（釣糸係止部材が突出しない側の端部）から貫通孔１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１１２ａ内に挿入した治具（図示しない）によって回転させることができれば、上述した第１実施形態および第２実施形態で説明した状態と同じ状態を得ることができる。  
また、上述した膨出部はそれぞれリング状に形成された場合について説明したが、錘本体１２の貫通孔の内部に入りこまない形状であれば、リング状に限られるものではない。  
また、第１実施形態では魚釣具用錘体１０について説明し、第２実施形態で魚釣用ルアー１１０について説明したが、必ずしも魚釣具に用いられるものに限らない。  
これまで、いくつかの実施形態について図面を参照しながら具体的に説明したが、この発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で行なわれるすべての実施を含む。
【符号の説明】
【００４７】
Ｃ…中心軸、１０…魚釣具用錘体、１２…錘本体、１２ａ…貫通孔、１３ａ…上端、１３ｂ…下端、１４…釣糸係止部材、２２…固定針、２２ａ…端部（下端）、２２…固定針、２４…釣糸係止部、３２…小リング、３４…大リング、３４ａ…フック部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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