(57)【要約】【課題】保存安定性、保湿効果及び使用感に優れた皮膚外用剤を提供する。【解決手段】次の成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）及び（Ｄ）を含有することを特徴とする皮膚外用剤。（Ａ）スフィンゴシン類（Ｂ）無機酸及び炭素数５以下の有機酸から選ばれる酸性化合物、（Ｃ）バイオサーファクタント（特にＭＥＬ）（Ｄ）モノアルキルグリセリルエーテル及びステロール類又はその誘導体から選ばれる化合物【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
次の成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）及び（Ｄ）を含有することを特徴とする皮膚外用剤。
（Ａ）一般式（３）で表わされるスフィンゴシン類
【化３】
2011207825.tif 000024
（式中、Ｒ１はヒドロキシル基、カルボニル基又はアミノ基が置換していてもよい、炭素数４〜３０の直鎖、分岐鎖又は環状の飽和又は不飽和の炭化水素基を示し；Ｙはメチレン基、メチン基又は酸素原子を示し；Ｘ１、Ｘ２、及びＸ３は各々独立して水素原子、ヒドロキシル基又はアセトキシ基を示し、Ｘ４は水素原子、アセチル基又はグリセリル基を示すか、隣接する酸素原子と一緒になってオキソ基を形成し（但し、Ｙがメチン基のとき、Ｘ１とＸ２のいずれか一方が水素原子であり、他方は存在しない。Ｘ４がオキソ基を形成するとき、Ｘ３は存在しない。）；Ｒ２及びＲ３は各々独立して水素原子、ヒドロキシル基、ヒドロキシメチル基又はアセトキシメチル基を示し；ａ個のＲは各々独立して水素原子又はアミジノ基であるか、ヒドロキシル基、ヒドロキシアルコキシ基、アルコキシ基及びアセトキシ基から選ばれる置換基を有していてもよい総炭素数１〜８の直鎖又は分岐鎖の飽和又は不飽和の炭化水素基を示し；ａは２又は３の数を示し；破線部は不飽和結合であってもよいことを示す）、
（Ｂ）無機酸及び炭素数５以下の有機酸から選ばれる酸性化合物、
（Ｃ）バイオサーファクタント
（Ｄ）一般式（４）で表わされるモノアルキルグリセリルエーテル及びステロール類又はその誘導体から選ばれる化合物
【化４】
2011207825.tif 000025
（式中、Ｒ３０は炭素数８〜２４の直鎖又は分岐鎖のアルキル基を示す）
【請求項２】
バイオサーファクタントが、マンノース骨格を有することを特徴とする請求項１に記載の皮膚外用剤。
【請求項３】
バイオサーファクタントが、マンノース骨格の１位の水酸基に糖アルコールがグリコシド結合していることを特徴とする請求項２に記載の皮膚外用剤。
【請求項４】
マンノース骨格を有するバイオサーファクタントがマンノシルエリスリトールリピッド（ＭＥＬ）、マンノシルマンニトールリピッド（ＭＭＬ）、マンノシルソルビトールリピッド（ＭＳＬ）、マンノシルアラビトールリピッド（ＭＡｒａＬ）及びマンノシルリビトールリピッド（ＭＲＬ）からなる群より選ばれた１種以上の化合物であることを特徴とする請求項２または３に記載の皮膚外用剤。
【請求項５】
ＭＥＬが、マンノシルエリスリトールリピッドＡ（ＭＥＬ−Ａ）、マンノシルエリスリトールリピッドＢ（ＭＥＬ−Ｂ）、マンノシルエリスリトールリピッドＣ（ＭＥＬ−Ｃ）、マンノシルエリスリトールリピッドＤ（ＭＥＬ−Ｄ）、ＭＥＬ−Ａのトリアシル体、ＭＥＬ−Ｂのトリアシル体、ＭＥＬ−Ｃのトリアシル体及びＭＥＬ−Ｄのトリアシル体からなる群より選ばれた１種以上の化合物であることを特徴とする請求項４に記載の皮膚外用剤。
【請求項６】
バイオサーファクタントが、飽和脂肪酸及び／又は不飽和脂肪酸を含有していることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の皮膚外用剤。
【請求項７】
成分（Ｄ）が、バチルアルコール、コレステロール、フィトステロール及びこれらの誘導体からなる郡より選択させる少なくとも１種であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の皮膚外用剤。
【請求項８】
（（Ａ）＋（Ｂ））／（Ｃ）が０．００１〜１０であることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の皮膚外用剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は皮膚外用剤、更に詳しくは、保存安定性、保湿効果及び使用感に優れた皮膚外用剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、肌にうるおいを与え、肌を柔軟にするには、角質層の水分が重要であることが知られている。そして、当該水分の保持は、角質層に含まれている水溶性成分、すなわち遊離アミノ酸、有機酸、尿素又は無機イオンによるものであるとされ、これらの物質は単独であるいは組み合わせて薬用皮膚外用剤あるいは化粧料に配合して、肌あれの改善又は予防の目的で使用されている。
【０００３】
また、これとは別に水と親和性が高い多くの保湿性物質が開発され、同様の目的で使用されている。
【０００４】
更に、近年では、角質細胞間に存在する脂質が高い保湿能を有することが見出され、当該角質細胞間脂質成分の類似構造物質で構成される人工細胞間脂質によって、肌にうるおいを与え、柔軟化させることが行われ、比較的高い効果が得られている。
【０００５】
ところで、近年、様々な分野で両親媒性物質が利用されている。両親媒性物質とは親水性と親油性との二つの異なる性質を併せ持つ物質のことであって、このような性質を有する物質は界面活性物質と呼ばれている。例えば、糖脂質は、糖の性質に由来する親水性と脂質の性質に由来する親油性との二つの性質を併せ持ったものであり、界面活性物質の一例である。
【０００６】
石油化学工業の発展によって合成界面活性剤が開発され、生体成分由来の界面活性物質に比べて合成界面活性剤の生産量は飛躍的に増加し、今や日常生活には無くてはならない物質となった。
【０００７】
しかしながら、合成界面活性剤は生分解性が低いので、合成界面活性剤の使用量の拡大に伴って環境汚染が深刻な問題になりつつある。そこで、環境に対する負荷を低減するために、安全性が高いとともに生分解性が高いバイオサーファクタントが再び見直されており、様々な種類のバイオサーファクタントの開発が望まれるようになった。
【０００８】
上記バイオサーファクタントとしては、糖脂質系、アシルペプタイド系、リン脂質系、脂肪酸系および高分子化合物系の５種類のバイオサーファクタントを挙げることができる。
【０００９】
上記バイオサーファクタントのうち、リン脂質系バイオサーファクタントであるレシチンは、古くから乳化剤として用いられているばかりでなく、水に懸濁させると、当該リン脂質が会合して二重膜を形成し、水相を閉じこめたベシクルを形成することが知られている。このベシクルはリポソームとも呼ばれ、生体膜のモデルまたは化粧品や薬物の担体として利用されている。なお、リン脂質系以外のバイオサーファクタントにおいてベシクルを形成するものは、ほとんど知られていないのが現状である。
【００１０】
一方、糖脂質系のバイオサーファクタントとしては、細菌または酵母によって生産される、多くの種類のバイオサーファクタントが報告されている。糖脂質系のバイオサーファクタントは、生分解性が高く、低毒性であって環境に優しいばかりでなく、優れた生理機能を有している。例えば、糖脂質系のバイオサーファクタントは、それ自体が保湿効果が高いことが知られており、化粧品等の成分として用いることが期待されている。
【００１１】
代表的な糖脂質系バイオサーファクタントの一つにマンノシルエリスリトールリピッド（以下「ＭＥＬ」と示すことがある）がある。ＭＥＬは、Ustilago nuda（ウスチラゴ・ヌーダ）とShizonella melanogramma（シゾネラ・メラノグラマ）から発見された物質である（非特許文献１及び２参照）。その後、イタコン酸生産の変異株であるCandida属酵母（特許文献２及び非特許文献３参照）、Candida antarctica（キャンデダ・アンタークチカ）（現在はPseudozyma antarctica（シュードザイマ・アンタークチカ））（非特許文献４及び５参照）、Kurtzmanomyces（クルツマノマイセス）属（非特許文献６参照）等の酵母らによっても生産されることが報告されている。現在では、長時間の連続培養・生産を行うことで１００ｇ／Ｌ以上の生産が可能となっている。
【００１２】
ＭＥＬには糖骨格のエリスリトールの光学異性体として、以下の一般式（１）に示されるような４−Ｏ−β−Ｄ−マンノピラノシル−ｍｅｓｏ−エリスリトール構造と１−Ｏ−β−Ｄ−マンノピラノシル−ｍｅｓｏ−エリスリトール構造（下記一般式（２））が存在する。
【００１３】
【化１】
2011207825.tif 000002
【００１４】
【化２】
2011207825.tif 000003
【００１５】
この１−Ｏ−β−Ｄ−マンノピラノシル−ｍｅｓｏ−エリスリトール構造を有するＭＥＬの１種を合成し、これとの比較によって従来のＭＥＬの糖骨格が上記一般式（１）の構造であることが証明されている（非特許文献７）。ごく最近、従来の４−Ｏ−β−Ｄ−マンノピラノシル−ｍｅｓｏ−エリスリトール構造を有するＭＥＬに対して、その光学異性体である上記一般式（２）の１−Ｏ−β−Ｄ−マンノピラノシル−ｍｅｓｏ−エリスリトール構造を有するＭＥＬをシュードザイマ・ツクバエンシス（Pseudozyma tsukubaensis）等の微生物を用いて生産することによって、量産できることが判明した（特許文献３）。
【００１６】
従来の４−Ｏ−β−Ｄ−マンノピラノシル−ｍｅｓｏ−エリスリトール構造を有するＭＥＬについては、抗菌性、抗腫瘍性、糖タンパク結合能をはじめ、様々な生理活性を有することが報告されている（非特許文献８）。また、この従来のＭＥＬは極めて特異な自己集合特性を示し、分子構造の僅かな違いが自己集合体の形成に多大な影響を与えるばかりでなく、それを活用したベシクル形成について、希薄溶液（6.3×10−２wt%以下）においてのみ報告されている（非特許文献９）。さらに、従来のＭＥＬの両連続スポンジ構造を用いた液晶乳化技術（特許文献４）についても報告している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１７】
【特許文献１】特許３０９５４２０号明細書
【特許文献２】特公昭５７−１４５８９６号公報
【特許文献３】ＷＯ２００８／０１８４４８
【特許文献４】特開２００７−１８１７８９号公報
【非特許文献】
【００１８】
【非特許文献１】アール．エイチ．ハスキンス（R. H. Haskins），ジェイ．エー．トーン（J. A. Thorn），B. Boothroyd，「カナデアン ジャーナル オブ ケミストリー（Can. J. Microbiol.）」，１巻，ｐ７４９−７５６（１９５５）．
【非特許文献２】ジー．デム（G. Deml），ティ．アンケ（T. Anke），エフ．オーバーウインカー（F. Oberwinkler），ビー．エム．ジアネッティー（B. M. Giannetti），ダブリュ．ステグリッチ（W. Steglich），「フィトケミストリー（Phytochemistry）」，１９巻，ｐ８３−８７（１９８０）．
【非特許文献３】ティ．ナカハラ（T. Nakahara），エイチ．カワサキ（H. Kawasaki），ティ．スギサワ（T. Sugisawa），ワイ．タカモリ（Y. Takamori），ティ．タブチ（T. Tabuchi），「ジャーナル オブ ファーメンテーション テクノロジー（J. Ferment.Technol.）」，（日本），日本発酵工学会，６１巻，ｐ１９−２３（１９８３）．
【非特許文献４】ディ．キタモト（D. Kitamoto），エス．アキバ（S. Akiba），シー．ヒオキ（C. Hioki），ティ．タブチ（T. Tabuchi）「アグリカリチュラル アンド バイオロジカル ケミストリー（Agric. Biol. Chem.）」，（日本），日本農芸化学会，５４巻．ｐ３１−３６（１９９０）．
【非特許文献５】エイチ．エス．キム（H.-S. Kim），ビー．ディ．ユーン（B.-D. Yoon），ディ．エイチ．チョン（D.-H. Choung），エイチ．エム．オー（H.-M. Oh），ティ．カツラギ（T. Katsuragi），ワイ．タニ（Y. Tani）「アプライド マイクロバイオロジー アンド バイオテクノロジー（Appl. Microbiol. Biotechnol.）」，（ドイツ），スプリンガー−バーラグ（Springer-Verlag），５２巻，ｐ７１３−７２１（１９９９）．
【非特許文献６】角川（K. kakukawa），玉井（M. Tamai），今村（K. Imamura），宮本（K. Miyamoto），三好（S. Miyoshi），森永（Y. Morinaga），鈴木（O. Suzuki），宮川（T. Miyakawa）「バイオサイエンス，バイオテクノロジー アンド バイオケミストリー（Biosci. Biotechnol. Biochem.）」，（日本），日本農芸化学会，６６巻，ｐ１８８−１９１（２００２）．
【非特許文献７】ディ．クリッチ（D. Crich），エム．エー．モーラ（M. A. Mora），アール．クルツ（R. Cruz）「テトラヘドロン（Tetrahedron）」，（オランダ），エルゼビア（Elsevier），５８巻，ｐ３５−４４（２００２）．
【非特許文献８】北本  大「オレオサイエンス」，（日本），日本油化学会，３巻，ｐ６６３−６７２（２００３）．
【非特許文献９】ティ．イムラ（T. Imura），エヌ．オオタ（N. Ohta），ケー．イノウエ（K. Inoue），エヌ．ヤギ（N. Yagi），エイチ．ネギシ（H. Negishi），エイチ．ヤナギシタ（H. Yanagishita），ディ．キタモト（D. Kitamoto）「ケミストリー ア ヨーロピアン ジャーナル（Chem. Eur. J）」，（米国），ワイリー（Wiley），１２巻，ｐ２４３４−２４４０（２００６）．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１９】
本発明の目的は、バイオサーファクタントを安定に乳化し、保存安定性、保湿効果及び使用感に優れた皮膚外用剤を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
斯かる実情において、本発明者らは上記問題点を解決すべく角質細胞間脂質分子同士の相互作用に注目して鋭意研究を行ったところ、バイオサーファクタント、例えば上述のＭＥＬとスフィンゴシン類、特定の酸性化合物及びモノアルキルグリセリルエーテル及びステロール類又はその誘導体を配合することにより、皮膚外用剤が上記課題を解決することを見出し、本発明を完成した。
【００２１】
すなわち、本発明は以下のような構成からなる。
（１）次の成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）及び（Ｄ）を含有することを特徴とする皮膚外用剤。
（Ａ）一般式（３）で表わされるスフィンゴシン類
【化３】
2011207825.tif 000004
（式中、Ｒ１はヒドロキシル基、カルボニル基又はアミノ基が置換していてもよい、炭素数４〜３０の直鎖、分岐鎖又は環状の飽和又は不飽和の炭化水素基を示し；Ｙはメチレン基、メチン基又は酸素原子を示し；Ｘ１、Ｘ２、及びＸ３は各々独立して水素原子、ヒドロキシル基又はアセトキシ基を示し、Ｘ４は水素原子、アセチル基又はグリセリル基を示すか、隣接する酸素原子と一緒になってオキソ基を形成し（但し、Ｙがメチン基のとき、Ｘ１とＸ２のいずれか一方が水素原子であり、他方は存在しない。Ｘ４がオキソ基を形成するとき、Ｘ３は存在しない。）；Ｒ２及びＲ３は各々独立して水素原子、ヒドロキシル基、ヒドロキシメチル基又はアセトキシメチル基を示し；ａ個のＲは各々独立して水素原子又はアミジノ基であるか、ヒドロキシル基、ヒドロキシアルコキシ基、アルコキシ基及びアセトキシ基から選ばれる置換基を有していてもよい総炭素数１〜８の直鎖又は分岐鎖の飽和又は不飽和の炭化水素基を示し；ａは２又は３の数を示し；破線部は不飽和結合であってもよいことを示す）、
（Ｂ）無機酸及び炭素数５以下の有機酸から選ばれる酸性化合物、
（Ｃ）バイオサーファクタント
（Ｄ）一般式（４）で表わされるモノアルキルグリセリルエーテル及びステロール類又はその誘導体から選ばれる化合物
【化４】
2011207825.tif 000005
（式中、Ｒ３０は炭素数８〜２４の直鎖又は分岐鎖のアルキル基を示す）
（２）バイオサーファクタントが、マンノース骨格を有することを特徴とする（１）の皮膚外用剤。
（３）バイオサーファクタントが、マンノース骨格の１位の水酸基に糖アルコールがグリコシド結合していることを特徴とする（２）の皮膚外用剤。
（４）マンノース骨格を有するバイオサーファクタントがマンノシルエリスリトールリピッド（ＭＥＬ）、マンノシルマンニトールリピッド（ＭＭＬ）、マンノシルソルビトールリピッド（ＭＳＬ）、マンノシルアラビトールリピッド（ＭＡｒａＬ）及びマンノシルリビトールリピッド（ＭＲＬ）からなる群より選ばれた１種以上の化合物であることを特徴とする（２）または（３）の皮膚外用剤。
（５）ＭＥＬが、マンノシルエリスリトールリピッドＡ（ＭＥＬ−Ａ）、マンノシルエリスリトールリピッドＢ（ＭＥＬ−Ｂ）、マンノシルエリスリトールリピッドＣ（ＭＥＬ−Ｃ）、マンノシルエリスリトールリピッドＤ（ＭＥＬ−Ｄ）、ＭＥＬ−Ａのトリアシル体、ＭＥＬ−Ｂのトリアシル体、ＭＥＬ−Ｃのトリアシル体及びＭＥＬ−Ｄのトリアシル体からなる群より選ばれた１種以上の化合物であることを特徴とする（４）の皮膚外用剤。
（６）バイオサーファクタントが、飽和脂肪酸及び／又は不飽和脂肪酸を含有していることを特徴とする（１）〜（５）のいずれかの皮膚外用剤。
（７）成分（Ｄ）が、バチルアルコール、コレステロール、フィトステロール及びこれらの誘導体からなる郡より選択させる少なくとも１種であることを特徴とする（１）〜（６）のいずれかの皮膚外用剤。
（８）（（Ａ）＋（Ｂ））／（Ｃ）が０．００１〜１０であることを特徴とする（１）〜（７）のいずれかの皮膚外用剤。
【発明の効果】
【００２２】
本発明に係る皮膚外用剤は、バイオサーファクタントを用いることにより、保存安定性、保湿効果及び使用感に優れている。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
本発明の皮膚外用剤は、成分（Ｃ）バイオサーファクタント、特にＭＥＬを含むものである。それ故、本発明の皮膚外用剤は、優れた特性を示すという効果を奏する。
【００２４】
（バイオサーファクタント）
成分（Ｃ）のバイオサーファクタントとは、生物によって生み出される界面活性能力や乳化能力を有する物質の総称であり、優れた界面活性や、高い生分解性を示すばかりでなく、様々な生理作用を有していることから合成界面活性剤とは異なる挙動・機能を発現する可能性がある。
【００２５】
成分（Ｃ）のバイオサーファクタントとしては、マンノシルエリスリトールリピッド（ＭＥＬ）、ＭＥＬ以外のマンノシルアルジトールリピッド（ＭＡＬ）としては、マンノシルマンニトールリピッド（ＭＭＬ）、マンノシルソルビトールリピッド（ＭＳＬ）、マンノシルアラビトールリピッド（ＭＡｒａＬ）、マンノシルリビトールリピッド（ＭＲＬ）などが挙げられ、なかでも、ラメラ構造又は／及びベシクルを形成するバイオサーファクタントを利用するのが好ましく、ＭＥＬが特に好ましい。
【００２６】
（ＭＥＬ)
ＭＥＬの構造を一般式（５）に示す。一般式（５）中、置換基Ｒ１は、同一でも異なっていてもよい炭素数４〜２４の脂肪族アシル基である。ＭＥＬは、マンノースの４位及び６位のアセチル基の有無に基づいて、ＭＥＬ−Ａ、ＭＥＬ−Ｂ、ＭＥＬ−Ｃ及びＭＥＬ−Ｄの４種類に分類される。
【００２７】
【化５】
2011207825.tif 000006
【００２８】
具体的には、ＭＥＬ−Ａは、一般式（５）中、置換基Ｒ２およびＲ３がともにアセチル基である。ＭＥＬ−Ｂは、一般式（５）中、置換基Ｒ２はアセチル基であり、置換基Ｒ３は水素である。ＭＥＬ−Ｃは、一般式（４）中、置換基Ｒ２が水素であり、置換基Ｒ３はアセチル基である。ＭＥＬ−Ｄは、一般式（４）中、置換基Ｒ２及びＲ３がともに水素である。
【００２９】
上記ＭＥＬ−Ａ〜ＭＥＬ−Ｄにおける置換基Ｒ１の炭素数は、ＭＥＬ生産培地に含有させる油脂類であるトリグリセリドを構成する脂肪酸の炭素数、および、使用するＭＥＬ生産菌の脂肪酸の資化の程度によって変化する。また、上記、トリグリセリドが不飽和脂肪酸残基を有する場合、ＭＥＬ生産菌が上記不飽和脂肪酸の二重結合部分まで資化しなければ、置換基Ｒ１として不飽和脂肪酸残基を含ませることも可能である。以上の説明から明らかなように、得られるＭＥＬは、通常、置換基Ｒ１の脂肪酸残基部分が異なる化合物の混合物の形態である。
【００３０】
本発明の組成物には一般式（６）または一般式（７）に示されている構造を有するマンノシルエリスリトールリピッドが含まれている。尚、一般式（６）中、置換基Ｒ１は同一でも異なっていてもよい炭素数４〜２４の脂肪族アシル基であり、置換基Ｒ２は同一でも異なっていてもよい水素またはアセチル基であり、置換基Ｒ３は水素または炭素数２〜２４の脂肪族アシル基である。また、一般式（７）中、置換基Ｒ１は同一でも異なっていてもよい炭素数４〜２４の脂肪族アシル基であり、置換基Ｒ２は同一でも異なっていてもよい水素またはアセチル基であり、置換基Ｒ３は水素または炭素数２〜２４の脂肪族アシル基である。
【００３１】
一般式（６）及び一般式（７）における置換基Ｒ１は、同一でも異なっていてもよい炭素数４〜２４の脂肪族アシル基である。置換基Ｒ１の炭素数は上記範囲内であれば特に限定されないが、８個〜１４個であることがさらに好ましい。
【００３２】
また、上記一般式（６）及び一般式（７）中の置換基Ｒ１は、飽和脂肪族アシル基であっても不飽和脂肪族アシル基であってもよく、特に限定されるものではない。不飽和結合を有している場合、例えば、複数の二重結合を有していても良い。炭素鎖は直鎖であっても分岐鎖状であってもよい。また、酸素原子含有炭化水素基の場合、含まれる酸素原子の数及び位置は特に限定されない。
【００３３】
【化６】
2011207825.tif 000007
【００３４】
【化７】
2011207825.tif 000008
【００３５】
ＭＥＬ以外のＭＡＬ（マンノシルアルジトールリピッド）の構造は一般式(７)に示す（式中、置換基Ｒ２は同一でも異なっていてもよい水素またはアセチル基である）。エリスリトール以外の糖アルコール（アルジトール）としては、マンニトール、アラビトール、リビトール、ソルビトールが付加している(ｎ＝４：マンニトール、ソルビトール、ｎ＝２：アラビトール、リビトール)。一般式（８）に対応させれば、ＭＡＬはマンノースの２位、３位に炭素数２〜２０、好ましくは炭素数４〜１８、より好ましくは炭素数６〜１４の飽和又は不飽和の直鎖又は分枝を有するアルカノイル基を有する（式中、置換基Ｒ２は同一でも異なっていてもよい水素またはアセチル基である）
【００３６】
【化８】
2011207825.tif 000009
【００３７】
（式中、置換基Ｒ１は同一でも異なっていてもよい炭素数２〜２０、好ましくは炭素数４〜１８、より好ましくは炭素数６〜１４の飽和又は不飽和の直鎖又は分枝を有するアルカノイル基を有し、式中、置換基Ｒ２は同一でも異なっていてもよい水素またはアセチル基である。好ましくは、式中、置換基Ｒ２のどちらもアセチル基である化合物である。）  
【００３８】
（トリアシル体）
本発明に用いられるバイオサーファクタント（Ｃ）は、ＭＥＬのトリアシル体及びＭＥＬ以外のＭＡＬ のトリアシル体でもよい。トリアシル体のバイオサーファクタント（Ｃ）は、ＭＥＬやＭＥＬ以外のＭＡＬよりもさらに高い疎水性を有するバイオサーファクタントである。例えば、ＭＥＬ生産菌の培養液にも存在するし、大量に得る時は、酵素を用いてＭＥＬを種々の植物油と反応することによって製造することもできる。
【００３９】
ＭＥＬのトリアシル体、すなわちトリアシルマンノシルエリスリトールリピッド（トリアシルＭＥＬと称することがある）は、一般式（６）または一般式（７）中、置換基Ｒ１およびＲ３がいずれも脂肪族アシル基であればトリアシルＭＥＬとなり、置換基Ｒ２は同一でも異なっていてもよい水素またはアセチル基である。トリアシルＭＥＬもＭＥＬと同様、マンノースの４位及び６位のアセチル基の有無に基づいて、トリアシルＭＥＬ−Ａ、トリアシルＭＥＬ−Ｂ、トリアシルＭＥＬ−Ｃ及びトリアシルＭＥＬ−Ｄの４種類に分類される。
【００４０】
【化９】
2011207825.tif 000010
【００４１】
【化１０】
2011207825.tif 000011
【００４２】
トリアシルＭＥＬは、ジアシルＭＥＬとは異なった性質を示す。具体的には、高い疎水性を有することからエモリエント剤として従来のＭＥＬと比べても種々のオイル成分と馴染みやすい点で優れている。
【００４３】
本発明に好ましく用いられるバイオサーファクタント（Ｃ）は、一般式（９）または一般式（１０）にて示される構造を有するＭＥＬ−Ｂである。
【００４４】
【化１１】
2011207825.tif 000012
【００４５】
【化１２】
2011207825.tif 000013
【００４６】
（一般式（９）及び一般式（１０）中、置換基Ｒ１は同一でも異なっていてもよい炭素数４〜２４の脂肪族アシル基である）
【００４７】
なお、上記バイオサーファクタント（Ｃ）は、単独で使用してもよいが、２種以上のバイオサーファクタントを併用することもできる。
【００４８】
（バイオサーファクタントの製造方法）
バイオサーファクタントの製造方法は特に制限されるものはないが、微生物を用いた発酵方法を任意に選択して行えば良い。例えばＭＥＬ (ＭＥＬ−Ａ、ＭＥＬ−Ｂ、ＭＥＬ−Ｃ)の培養生産は常法に従って、Pseudozyma antarctica(NBRC 1073)により生産することができ、微生物としてはPseudozyma  antarctica、Pseudozyma  sp.等を用いることができる。いずれの微生物でも容易にＭＥＬ混合物が得られることは周知の事実である。ＭＥＬ混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、ＭＥＬ−Ａ、ＭＥＬ−Ｂ及びＭＥＬ−Ｃを単離することが出来る。また、ＭＥＬ−Ｂを生産する菌としては、Pseudozyma antarctica 、及びPseudozyma tsukubaensisが知られており、その菌を用いてもよい。ＭＥＬ−Ｃを生産する菌としては、Pseudozyma hubeiensis、Pseudozyma graminicola等が知られており、その菌を用いてもよい。ＭＥＬを生産する能力を有する微生物としては特に限定するものではなく、目的に応じて適宜使用することができる。
【００４９】
バイオサーファクタントを生産するときの発酵培地は、酵母エキス、ペプトン等のＮ源、グルコース、グリセロール、フルクトース等のＣ源、及び硝酸ナトリウム、リン酸水素二カリウム、硫酸マグネシウム７水塩等の無機塩類からなる一般的な組成の培地を用いることができ、これにオリーブ油、ダイズ油、ヒマワリ油、トウモロコシ油、キャノーラ油、ココナッツ油等の油脂類、並びに、流動パラフィン、テトラデカン等の炭化水素等の非水溶性基質の単独或いは２種以上を添加したものを使用することができる。
【００５０】
ｐＨや温度等の発酵条件や培養時間等は任意に設定でき、発酵後の培養液をそのまま本発明のバイオサーファクタントとして使用することが可能である。また、発酵後の培養液を必要に応じて濾過、遠心分離、抽出、精製、滅菌等の任意の操作を適宜加えることも可能であり、得られたエキスを希釈、濃縮、乾燥することもできる。
【００５１】
原料とする油脂類としては植物油脂が好ましい。植物油脂は特に限定されず、目的に応じて適宜選定することができる。例えば、大豆油、菜種油、コーン油、ピーナッツ油、綿実油、ベニバナ油、ゴマ油、オリーブ油、パーム油などが挙げられ、これらの中でも、大豆油、オリーブ油がバイオサーファクタント（特にＭＥＬ）の生産効率（生産量、生産速度、及び収率）を向上させることができる点で特に好ましい。これらは、１種を単独で、または２種以上を併用しても構わない。
【００５２】
無機窒素源としては特に制限はなく、目的に応じて適宜選定することができるが、例えば、硝酸アンモニウム、尿素、硝酸ナトリウム、塩化アンモニウム、硫安等が挙げられる。
【００５３】
バイオサーファクタントの回収、精製方法には特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。例えば、培養液を遠心分離して油分を回収し、酢酸エチル等の有機溶媒で抽出濃縮することにより回収することができる。
【００５４】
抽出溶媒としては、水、アルコール類（例えば、メタノール、無水エタノール、エタノールなどの低級アルコール、またはプロピレングリコール、１，３-ブチレングリコールなどの多価アルコール）、アセトンなどのケトン類、ジエチルエーテル、ジオキサン、アセトニトリル、酢酸エチルなどのエステル類、キシレン、ベンゼン、クロロホルムなどの有機溶媒を、単独であるいは２種類以上の混液を任意に組み合わせて使用することができ、また、各々の溶媒抽出物が組み合わされたものでも使用することができる。
【００５５】
抽出方法は特に制限されるものはないが、通常、常温から常圧下での溶媒の沸点の範囲であればよく、抽出後は濾過またはイオン交換樹脂を用い、吸着・脱色・精製して溶液状、ペースト状、ゲル状、粉末状とすればよい。多くの場合は、そのままの状態で利用できるが、必要であれば、その効力に影響のない範囲でさらに脱臭、脱色などの精製処理を加えてもよい。脱臭・脱色等の精製処理手段としては、活性炭カラムなどを用いればよく、抽出物質により一般的に適用される通常の手段を任意に選択して行えばよい。必要に応じて、シリカゲルカラムを用いて精製することにより、純度の高いバイオサーファクタントを得ることができる。
【００５６】
（トリアシル体製造方法）
バイオサーファクタントのトリアシル体を得る方法を、ＭＥＬのトリアシル体を製造する方法を例として説明するが、本発明に用いられるバイオサーファクタントのトリアシル体はトリアシルＭＥＬに限定されない。
【００５７】
例えば、トリアシルＭＥＬを得るためには、上記のようにして微生物を発酵して製造した培養液からトリアシルＭＥＬ画分を精製して得ることができる。また、大量に得るためには、ＭＥＬを有機溶媒に溶かし、植物油などの脂肪酸誘導体を添加、加水分解酵素の存在下でエステル化反応またはエステル交換反応を行う。
【００５８】
ＭＥＬのエリスリトール部に導入される脂肪酸は長鎖炭化水素の1価のカルボン酸であればよい。また、飽和脂肪酸であっても不飽和脂肪酸であってもよい。不飽和脂肪酸の場合、複数の二重結合を有していてもよい。炭素鎖は直鎖状であってもよく分岐鎖状であってもよい。さらに、脂肪酸の誘導体である脂肪酸誘導体を本発明に使用してもよいし、脂肪酸と脂肪酸誘導体の混合物を本発明に使用してもよい。ＭＥＬのエリスリトール部に導入される脂肪酸または脂肪酸誘導体は、油類、高級脂肪酸、合成エステル由来であることが好ましい。
【００５９】
「油類」としては、植物油、動物油、鉱物油及びその硬化油であればよい。具体的には、アボカド油、オリーブ油、ゴマ油、ツバキ油、月見草油、タートル油、マカデミアンナッツ油、トウモロコシ油、ミンク油、ナタネ油、卵黄油、パーシック油、小麦胚芽油、サザンカ油、ヒマシ油、アマニ油、サフラワー油、綿実油、エノ油、大豆油、落花生油、茶実油、カヤ油、コメヌカ油、キリ油、ホホバ油、カカオ脂、ヤシ油、馬油、パーム油、パーム核油、牛脂、羊脂、豚脂、ラノリン、鯨ロウ、ミツロウ、カルナウバロウ、モクロウ、キャンデリラロウ、スクワラン等の動植物油及びその硬化油。流動パラフィン、ワセリン等の鉱物油、トリパルミチン酸グリセリン等の合成トリグリセリンが挙げられる。好ましくはアボカド油、オリーブ油、ゴマ油、ツバキ油、月見草油、タートル油、マカデミアンナッツ油、トウモロコシ油、ミンク油、ナタネ油、卵黄油、パーシック油、小麦胚芽油、サザンカ油、ヒマシ油、アマニ油、サフラワー油、綿実油、エノ油、大豆油、落花生油、茶実油、カヤ油、コメヌカ油、より好ましくはオリーブ油、大豆油である。
【００６０】
「高級脂肪酸」としては、例えばカプロン酸、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、ステアリン酸、ベヘン酸、１２−ヒドロキシステアリン酸、イソステアリン酸、ウンデシン酸、トール酸、エイコサペンタエン酸、ドコサヘキサエン酸などが挙げられる。好ましくはラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、ステアリン酸、ウンデシレン酸、より好ましくはオレイン酸、リノール酸、ウンデシレン酸である。
【００６１】
「合成エステル」としては、例えば、カプロン酸メチル、カプリル酸メチル、カプリン酸メチル、ラウリン酸メチル、ミリスチン酸メチル、パルミチン酸メチル、オレイン酸メチル、リノール酸メチル、リノレン酸メチル、ステアリン酸メチル、ウンデシン酸メチル、カプロン酸エチル、カプリル酸エチル、カプリン酸エチル、ラウリン酸エチル、ミリスチン酸エチル、パルミチン酸エチル、オレイン酸エチル、リノール酸エチル、リノレン酸エチル、ステアリン酸エチル、ウンデシン酸エチル、カプロン酸ビニル、カプリル酸ビニル、カプリン酸ビニル、ラウリン酸ビニル、ミリスチン酸ビニル、パルミチン酸ビニル、オレイン酸ビニル、リノール酸ビニル、リノレン酸ビニル、ステアリン酸ビニル、ウンデシン酸ビニル、オクタン酸セチル、ミリスチン酸オクチルドデシル、ミリスチン酸イソプロピル、ミリスチン酸ミリスチル、パルミチン酸イソプロピル、ステアリン酸ブチル、ラウリン酸ヘキシル、オレンイ酸デシル、ジメチルオクタン酸、乳酸セチル、乳酸ミリスチル等が挙げられる。好ましくはラウリン酸メチル、ミリスチン酸メチル、パルミチン酸メチル、オレイン酸メチル、リノール酸メチル、リノレン酸メチル、ステアリン酸メチル、ウンデシレン酸メチル、より好ましくはオレイン酸メチル、リノール酸メチル、ウンデシレン酸メチルである。
【００６２】
トリアシルＭＥＬは、上述のようにＭＥＬを有機溶媒に溶解して反応させることにより生産することができる。有機溶媒としては、ＭＥＬを可溶化できるものであれば限定されない。全部を可溶化できなくても一部を可溶化できるものであればよい。また、有機溶媒は複数の有機溶媒の混合物でもよい。具体的には、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、アセトン、プロパノン、ブタノン、ペンタン−２−オン、１，２−エタンジオール、２，３−ブタンジオール、ジオキサン、アセトニトリル、２−メチル−ブタン−２−オール、第３級ブタノール、２−メチルプロパノール、４−ヒドロキシ−２−メチルペンタノン、テトラヒドロフラン、ヘキサン、ＤＭＦ、ＤＭＳＯ、ピリジン、メチルエチルケトンなどを挙げることができる。好ましくはアセトン、テトラヒドロフラン、第３級ブタノール、アセトニトリル、ジオキサン、より好ましくはアセトンである。
【００６３】
加水分解酵素としては、リパーゼ、プロテアーゼ、エステラーゼが挙げられる。これらの中から選択される少なくとも１種を用いることが好ましく、複数の加水分解酵素を用いてもよい。好ましくはリパーゼ、エステラーゼ、より好ましくはリパーゼである。
【００６４】
具体的には、例えば、ＭＥＬ生産微生物の培養液から精製したＭＥＬを有機溶媒（例えば、アセトン）に溶解し、これに市販のリパーゼ（例えば、ノボザイム４３５（ノボザイムズ社製）など）及び植物油脂を添加する。
【００６５】
この製造方法の場合、反応温度は１０〜１００℃、好ましくは２０〜５０℃、より好ましくは２５〜４０℃で、１日〜７日間攪拌すればよい。また、反応液にモレキュラーシーブスを添加してもよい。この製造方法により、材料として添加したＭＥＬがほぼ定量的にトリアシル体となる。
【００６６】
トリアシルＭＥＬの精製は、上述のＭＥＬの精製に準じて行うことができる。
【００６７】
（飽和脂肪酸側鎖有するＭＥＬの製造方法）
飽和側鎖有するＭＥＬの製造は、上述のバイオサーファクタントの製造方法に準じて行うことができる。その際、原料とする油脂類としては、オリーブ油、飽和脂肪酸あるいはそのエステル体、流動パラフィン、テトラデカン等の炭化水素等の非水溶性基質の単独あるいは２種以上を添加することにより行う。
飽和側鎖有するＭＥＬの精製は、上述のＭＥＬの精製に準じて行うことができる。
【００６８】
（ＭＭＬ等のＭＡＬの製造方法）
ＭＭＬ等のエリスリトール以外のアルジトールを有するＭＡＬの製造は、上述のバイオサーファクタントの製造方法に準じて行うことができる。その際、原料としては、マンニトール、アラビトール、リビトール、ソルビトール等のアルジトールの単独あるいは２種以上を添加することにより行う。ＭＭＬ等のエリスリトール以外のアルジトールを有するＭＡＬの精製は、上述のＭＥＬの精製に準じて行うことができる。
【００６９】
成分（Ｃ）のバイオサーファクタントは、上述のバイオサーファクタントを１種または２種以上を併用してもよく、またその含有量は、皮膚外用剤中の０．００１〜２０重量％が好ましく、更には０．１５〜５重量％、特に０．２〜３重量％が好ましい。
【００７０】
本発明の皮膚外用剤によると、一般式（３）で表わされるスフィンゴシン類と無機酸及び炭素数５以下の有機酸から選ばれる酸性化合物とが、中和反応することにより塩を形成し、スフィンゴシン類がカチオン化されて活性剤的な働きをするようになり、バイオサーファクイタントを安定に乳化できると考えられる。この乳化物中に、一般式（４）で表わされるモノアルキルグリセリルエーテル及びステロール類又はその誘導体から選ばれる化合物が加わることにより、乳化安定性が著しく良好になり、しかも優れた保湿効果や使用感を得ることができると思われる。
【００７１】
本発明で用いる成分（Ａ）のスフィンゴシン類は、前記一般式（３）で表わされるものである。式中、Ｒ１は、ヒドロキシル基、カルボニル基又はアミノ基が置換していてもよい、炭素数４〜３０、好ましくはヒドロキシル基が置換していてもよい炭素数７〜２２の直鎖、分岐鎖又は環状の飽和又は不飽和の炭化水素基である。特に、炭素数１０〜２０の直鎖又は分岐鎖のアルキル基、Ｙ側末端にヒドロキシル基を持つ炭素数１０〜２０の直鎖又は分岐鎖のアルキル基で、分岐鎖アルキル基の場合は分岐鎖がメチル分岐のもの等が好ましい。具体的には、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、１−ヒドロキシトリデシル基、１−ヒドロキシペンタデシル基、イソヘキサデシル基、イソステアリル基が好ましい。
【００７２】
Ｙはメチレン基（ＣＨ２）、メチン基（ＣＨ）又は酸素原子のいずれかを示す。Ｘ１、Ｘ２、及びＸ３は、各々独立して水素原子、ヒドロキシル基又はアセトキシ基を示し、Ｘ４は水素原子、アセチル基、グリセリル基、隣接する酸素原子と一緒になってオキソ基を形成する置換基を示す。特に、Ｘ１、Ｘ２、及びＸ３のうち０〜１個がヒドロキシル基で、残余が水素原子、及びＸ４が水素原子であるものが好ましい。なお、Ｙがメチン基のとき、Ｘ１とＸ２のいずれか一方のみが水素原子であり、他方は存在しない。また、Ｘ４がオキソ基を形成するとき、Ｘ３は存在しない。
【００７３】
Ｒ２及びＲ３は各々独立して水素原子、ヒドロキシル基、ヒドロキシメチル基又はアセトキシメチル基を示し、特にＲ３は水素原子であることが好ましい。
【００７４】
また、ａは２又は３の数を示し、ａが２のときＲはＲ４及びＲ５を示し、ａが３のときＲはＲ４、Ｒ５及びＲ６を示す。
【００７５】
Ｒ４、Ｒ５及びＲ６は、各々独立して水素原子又はアミジノ基であるか、ヒドロキシル基、ヒドロキシアルコキシ基、アルコキシ基及びアセトキシ基から選ばれる置換基を有していてもよい総炭素数１〜８の直鎖又は分岐鎖の飽和又は不飽和の炭化水素基を示す。ここで炭化水素基に置換し得るヒドロキシアルコキシ基としては炭素数１〜７の直鎖又は分岐鎖のヒドロキシアルコキシ基が好ましい。またアルコキシ基としては炭素数１〜７の直鎖又は分岐鎖のアルコキシ基が好ましい。Ｒ４、Ｒ５及びＲ６としては、例えば水素原子；メチル、エチル、プロピル、２−エチルへキシル、イソプロピル等の直鎖又は分岐鎖アルキル基；ビニル、アリル等のアルケニル基；アミジノ基；ヒドロキシメチル、２−ヒドロキシエチル、１，１−ジメチル−２−ヒドロキシエチル、２−ヒドロキシプロピル、２，３−ジヒドロキシプロピル、２−ヒドロキシ−３−メトキシプロピル、２，３，４，５，６−ペンタヒドロキシへキシル、１，１−ビス（ヒドロキシメチル）エチル、２−（２−ヒドロキシエトキシ）エチル、２−メトキシエチル、１−メチル−２−ヒドロキシエチル、３−ヒドロキシプロピル、３−メトキシプロピル、１，１−ビス（ヒドロキシメチル）−２−ヒドロキシエチル等のヒドロキシル基、ヒドロキシアルコキシ基及びアルコキシ基から選ばれる１〜６個が置換した総炭素数１〜８の炭化水素基が挙げられる。
【００７６】
特に水素原子、又はメチル基、２−ヒドロキシエチル、１，１−ジメチル−２−ヒドロキシエチル、１，１−ビス（ヒドロキシメチル）エチル、２−（２−ヒドロキシエトキシ）エチル等のヒドロキシル基及びヒドロキシアルコキシ基から選ばれる１〜３個が置換していてもよいアルキル基が好ましい。
【００７７】
一般式（３）で表わされるスフィンゴシン類としては、次の一般式（１１）で表わされる天然又は天然型スフィンゴシン類、及びその誘導体（以下、天然型スフィンゴシンと記載する。）又は一般式（１２）で表わされるスフィンゴシン構造を有する擬似型スフィンゴシン類（以下、擬似型スフィンゴシンと記載する。）が好ましい。
【００７８】
【化１３】
2011207825.tif 000014
【００７９】
（式中、Ｒ１２はヒドロキシル基が置換していてもよい炭素数７〜１９の直鎖、分岐鎖又は環状の飽和又は不飽和の炭化水素基を示し；Ｙ１はメチレン基又はメチン基を示し；Ｘ８、Ｘ９及びＸ１０は各々独立して水素原子、ヒドロキシル基又はアセトキシ基を示し、Ｘ１１は水素原子を示すか、隣接する酸素原子と一緒になってオキソ基を形成し（但し、Ｙ１がメチン基のとき、Ｘ８とＸ９のいずれか一方が水素原子を示し、他方は存在しない。Ｘ１１がオキソ基を形成するとき、Ｘ１０は存在しない。）；Ｒ１３はヒドロキシメチル基又はアセトキシメチル基を示し；ａ個のＲ１は各々独立して水素原子又はアミジノ基であるか、ヒドロキシル基、ヒドロキシアルコキシ基、アルコキシ基及びアセトキシ基から選ばれる置換基を有していてもよい総炭素数１〜４の直鎖又は分岐鎖の飽和又は不飽和炭化水素基を示し；ａは２又は３の数を示し；破線部は不飽和結合があってもよいことを示す）
【００８０】
ここでＲ１２としては、炭素数７〜１９の直鎖、分岐鎖又は環状の飽和又は不飽和の炭化水素基が好ましく、特に炭素数１３〜１５の直鎖の飽和又は不飽和の炭化水素基が好ましい。ａは２が好ましく、Ｒ１は各々独立して水素原子、又は炭素数１〜４の直鎖もしくは分岐のアルキル基が好ましい。
【００８１】
一般式（１１）で表わされる天然型スフィンゴシンとしては、具体的には、天然のスフィンゴシン、ジヒドロスフィンゴシン、フィトスフィンゴシン、スフィンガジエニン、デヒドロスフィンゴシン、デヒドロフィトスフィンゴシン、及びこれらのＮ−アルキル体（例えばＮ−メチル体）等が挙げられる。これらのスフィンゴシンは天然型（Ｄ（＋）体）の光学活性体を用いても、非天然型（Ｌ（−）体）の光学活性体を用いても、更に天然型と非天然型の混合物を用いてもよい。上記化合物の相対立体配置は、天然型の立体配置のものでも、それ以外の非天然型の立体配置のものでも良く、また、これらの混合物によるものでもよい。特に、ＰＨＹＴＯＳＰＨＩＮＧＯＳＩＮＥ（ＩＮＣＩ名；８ｔｈ Ｅｄｉｔｉｏｎ）及び次式で表わされるものが好ましい。
【００８２】
【化１４】
2011207825.tif 000015
【００８３】
これらは、天然からの抽出物及び合成物のいずれでもよく、市販のものを用いることができる。天然型スフィンゴシンの市販のものとしては、例えば、Ｄ−Ｓｐｈｉｎｇｏｓｉｎｅ（４−Ｓｐｈｉｎｇｅｎｉｎｅ） （ＳＩＧＭＡ−ＡＬＤＲＩＣＨ社）、ＤＳ−ｐｈｙｔｏｓｐｈｉｎｇｏｓｉｎｅ （ＤＯＯＳＡＮ社）、ｐｈｙｔｏｓｐｈｉｎｇｏｓｉｎｅ（コスモファーム社）が挙げられる。
【００８４】
【化１５】
2011207825.tif 000016
【００８５】
（式中、Ｒ１７はヒドロキシル基が置換していてもよい炭素数１０〜２２の直鎖、分岐鎖又は環状の飽和又は不飽和の炭化水素基を示し；Ｘ４は水素原子、アセチル基又はグリセリル基を示し；ａ個のＲ２は各々独立して水素原子又はアミジノ基を示すか、ヒドロキシル基、ヒドロキシアルコキシ基、アルコキシ基及びアセトキシ基から選ばれる置換基を有していてもよい総炭素数１〜８の直鎖又は分岐鎖の飽和又は不飽和の炭化水素基を示し、ａは２又は３の数を示す）
【００８６】
ここでＲ１７としては、炭素数１４〜２０のイソ分岐アルキル基が好ましく、特にイソステアリル基が好ましい。イソステアリル基は、動植物油由来の脂肪酸を用いたダイマー酸製造時の副生成物由来のイソステアルアルコールを原料油として得られるイソステアリル基がもっとも好ましい。また、ａが２のときＲ２はＲ１８及びＲ１９を示し、ａが３のときＲ２はＲ１８、Ｒ１９及びＲ２０である。
【００８７】
Ｒ１８、Ｒ１９及びＲ２０は、例えば水素原子；メチル、エチル、プロピル、２−エチルへキシル、イソプロピル等の直鎖又は分岐鎖のアルキル基；ビニル、アリル等のアルケニル基；アミジノ基；ヒドロキシメチル、２−ヒドロキシエチル、１，１−ジメチル−２−ヒドロキシエチル、２−ヒドロキシプロピル、２，３−ジヒドロキシプロピル、２−ヒドロキシ−３−メトキシプロピル、２，３，４，５，６−ペンタヒドロキシへキシル、１，１−ビス（ヒドロキシメチル）エチル、２−（２−ヒドロキシエトキシ）エチル、２−メトキシエチル、１−メチル−２−ヒドロキシエチル、３−ヒドロキシプロピル、３−メトキシプロピル、１，１−ビス（ヒドロキシメチル）−２−ヒドロキシエチル等のヒドロキシ、ヒドロキシアルコキシ及びアルコキシから選ばれる置換基を有する総炭素数１〜８のアルキル基が挙げられる。特に、Ｒ１８及びＲ１９のいずれか１つが水素原子で、他方が２−ヒドロキシエチル、１，１−ジメチル−２−ヒドロキシエチル、１，１−ビス（ヒドロキシメチル）エチル、２−（２−ヒドロキシエトキシ）エチルである２級アミンが好ましい。
【００８８】
擬似型スフィンゴシンとしては、Ｒ１７がイソステアリル基、Ｘ４は水素原子で、Ｒ１８が水素原子、Ｒ１９が２−ヒドロキシエチル基、１，１−ビス（ヒドロキシメチル）エチル基、１，１−ジメチル−２−ヒドロキシエチル基、又は２−（２−ヒドロキシエトキシ）エチル基等のヒドロキシル基及びヒドロキシアルコキシ基から選ばれる１〜３個が置換したアルキル基であるものが好ましい。擬似型スフィンゴシンの具体例としては、次の擬似型スフィンゴシン（ｉ）〜（ｉｖ）が挙げられる。
【００８９】
【化１６】
2011207825.tif 000017
【００９０】
成分（Ａ）は２種以上を併用してもよい。本発明の皮膚外用剤中の成分（Ａ）の含有量は、０．００１〜１０質量％、特に０．００５〜３質量％、更に０．０１〜１．５質量％であるのが好ましい。
【００９１】
本発明で用いる成分（Ｂ）の無機酸及び炭素数５以下の有機酸から選ばれる酸性化合物は、成分（Ａ）のスフィンゴシン類のアミン基と中和反応により塩を形成し、スフィンゴシン類がカチオン化されて活性剤的な働きをするようになると考えられる。そして、後述のバイオサーファクタントの結晶化を抑制すると考えられる。スフィンゴシン類の塩は、通常化合物の構造を特定するために用いられる、赤外吸収分光法やプロトン核磁気共鳴分光法等を用いて確認することができる。成分（Ｂ）は、２５℃における０．１ｍｏｌ／Ｌ水溶液のｐＨが１以上７未満、特にｐＨ１〜６．５であるものが好ましい。
【００９２】
成分（Ｂ）のうち無機酸としては、リン酸、塩酸、硝酸、硫酸、過塩素酸、炭酸等が挙げられ、特にリン酸、塩酸が好ましい。有機酸としては、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、イソ酪酸、吉草酸等のモノカルボン酸；コハク酸、フタル酸、フマル酸、シュウ酸、マロン酸、グルタル酸等のジカルボン酸；グリコール酸、クエン酸、乳酸、ピルビン酸、リンゴ酸、酒石酸等のオキシカルボン酸；グルタミン酸、アスパラギン酸等のアミノ酸等が挙げられる。
【００９３】
成分（Ｂ）としては、リン酸、塩酸、コハク酸、クエン酸、乳酸、グルタミン酸、アスパラギン酸等が好ましく、特に乳酸、グルタミン酸、アスパラギン酸等が好ましい。
【００９４】
成分（Ｂ）は、２種以上を併用してもよい。本発明の皮膚外用剤中の成分（Ｂ）の含有量は、０．００１〜１０質量％、特に０．００５〜３質量％、更に０．０１〜１．５質量％であるのが好ましい。
【００９５】
また、成分（Ｂ）は、（Ａ）スフィンゴシン類のアミンをカチオン化するために、成分（Ａ）１モルに対して０．３モル以上、特に０．３〜５モル、更に０．５〜３モル含有するのが好ましい。例えば、成分（Ａ）と等モル混合した水溶液のｐＨが、２５℃で２〜６になるのが好ましい（フタル酸塩標準液で補正後、ＨＯＲＩＢＡ ｐＨ ＭＥＴＥＲ Ｆ−２２で測定）。
【００９６】
本発明の皮膚外用剤において、成分（Ａ）、（Ｂ）及び（Ｃ）の含有重量比率（（Ａ）＋（Ｂ））／（Ｃ）は、０．００１〜１０、特に０．０１〜６であるのが、安定性の点で好ましい。
【００９７】
本発明において、成分（Ｄ）は、特にバイオサーファクタントを含む乳化物中に存在することにより、スフィンゴシン類、酸性化合物及びセラミド類で構成されるαゲルや液晶構造の界面に偏在し、低温及び高温保存下でもバイオサーファクタントの不溶化や結晶化を抑え安定な状態を保つため、乳化安定性を向上させると考えられる。
【００９８】
成分（Ｄ）のうち、モノアルキルグリセリルエーテルは、前記一般式（３）で表わされるものである。式中、Ｒ３０は炭素数８〜２４の直鎖又は分岐鎖のアルキル基である。具体的には、バチルアルコール、キミルアルコール、セラキルアルコール、モノベヘニルグリセリルエーテル、モノ２−エチルヘキシルグリセリルエーテル、モノイソステアリルグリセリルエーテル、モノカプリルグリセリルエーテル、モノイソデシルグリセリルエーテル等が挙げられる。これらのうち、バチルアルコール、キミルアルコール、セラキルアルコール、モノイソステアリルグリセリルエーテルが好ましく、特にバチルアルコールが好ましい。
【００９９】
また、ステロール類又はその誘導体としては、コレステロール、コレスタノール、ラノステロール、セレグロステロール、デヒドロコレステロール、コブロスタノール等の動物性ステロール類；フィトステロール、βシトステロール、スチグマステロール、カンペステロール、エルゴステロール等の植物性ステロール類；ミコステロール、チモステロール等の微生物由来ステロール類などや、これらステロール類とオレイン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、オリーブ油などの天然油脂を分解して得られる脂肪酸等との脂肪酸エステル、ステロール類の水酸基の水素原子をアルキル基又はアルケニル基で置換したアルキル（アルケニル）エーテル誘導体、アシル基で置換したアルキル（アルケニル）エステル、糖残基で置換した配糖体等の誘導体が挙げられる。
これらのうち、コレステロール、フィトステロール又はこれらの脂肪酸エステルが好ましい。
【０１００】
成分（Ｄ）は２種以上を併用してもよい。本発明の皮膚外用剤中の成分（Ｄ）の含有量は、０．１〜１５質量％、特に０．３〜１０質量％、更に０．５〜８質量％であるのが、より優れた安定性及び感触が得られるので好ましい。
【０１０１】
本発明の皮膚外用剤に含まれる水の量は、全組成中に５〜９９．９９質量％、特に１０〜９５質量％であるのが好ましい。
【０１０２】
本発明の皮膚外用剤は、更に、上記成分（Ａ）、（Ｃ）及び（Ｄ）以外に、通常化粧料に使用される油剤、すなわち液状、半固体又は固体状の、合成及び天然由来の油性成分を含むことができる。
【０１０３】
液状油としては、例えば、ホホバ油等の植物油；液状ラノリン等の動物油；流動パラフィン、スクワラン等の炭化水素油；リンゴ酸ジイソステアリル、乳酸オクチルドデシル、イソノナン酸イソトリデシル、イソステアリン酸イソプロピル、ミリスチン酸オクチルドデシル等の脂肪酸エステル；ジカプリン酸ネオペンチルグリコール等の脂肪酸とアルコールとからなるエステル油；グリセリン誘導体、アミノ酸誘導体等のエステル油；ジメチルポリシロキサン、ジメチルシクロポリシロキサン、メチルフェニルポリシロキサン、メチルハイドロジェンポリシロキサン、高級アルコール変性オルガノポリシロキサン等のシリコーン油；フルオロポリエーテル、パーフルオロアルキルエーテルシリコーン等のフッ素油等が挙げられる。
【０１０４】
半固体又は固体状の油性成分としては、例えばステアリルアルコール、セチルアルコール、等の高級アルコール；高級脂肪酸；ホホバワックス等の植物油；ワセリン、ラノリン、セレシン、マイクロクリスタリンワックス、カルナウバロウ、キャンデリラロウ等のワックス類が挙げられる。また、特開２０００−３２７５４７号公報や特開２００２−２２６３５０号公報に記載の紫外線吸収剤等が含まれる。本発明の皮膚外用剤は、特に多量のシリコーン油やフッ素油を安定に含有でき、全油相量に対して１０〜９０質量％配合することができる。
【０１０５】
本発明の皮膚外用剤には、上記成分以外に、通常の皮膚外用剤で使用される成分、例えば１，３−ブチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、グリセリン、ソルビトール、ポリエチレングリコール、グリシンベタイン、キシリトール、トレハロース、尿素、アミノ酸等の保湿剤；キサンタンガム、ヒドロキシエチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルグアガム等の水溶性増粘剤；アラントイン、酢酸トコフェロール等の薬効剤；セルロースパウダー、ナイロンパウダー、架橋型シリコーン末、架橋型メチルポリシロキサン、多孔質セルロースパウダー、多孔質ナイロンパウダー等の有機粉体；無水シリカ、酸化亜鉛、酸化チタン等の無機粉体；メントール、カンファー等の清涼剤；ｐＨ緩衝剤、酸化防止剤、防腐剤、香料、殺菌剤、色素などを含有させることができる。
【０１０６】
本発明の皮膚外用剤は、成分（Ａ）及び（Ｃ）を融点以上で加熱溶解し、更に成分（Ｄ）を溶解して油相としたものに、温度を維持しながら、あらかじめ成分（Ｂ）を水に溶解した水溶液を徐々に添加して乳化することにより製造することができる。この乳化物は、透明、半透明又は白濁した状態に製造される。ここで透明、半透明とは積分球光電散乱光度計により測定した濁度（カオリン標準：精製カオリン１ｍｇ／１リットル水の濁りを濁度１ｐｐｍとする。）が１〜１５００ｐｐｍのものをいう。成分（Ａ）、（Ｂ）及び（Ｃ）の含有重量比率（（Ａ）＋（Ｂ））／（Ｃ）が０．２以上で透明、半透明の乳化物が得られ、０．２未満では白濁した乳液状となる。また、乳化物の油滴の平均粒子径は、３ｎｍ〜２００μｍの範囲で外観、用途に応じて適宜製造されるが、乳化物の外観の安定性の点で５ｎｍ〜５０μｍ、特に５ｎｍ〜１０μｍであるのが好ましい。平均粒子径は、動的光散乱式粒径分布測定装置（例えば、ＨＯＲＩＢＡ ＬＢ−５００）又はレーザー回折／散乱式粒度分布測定装置（例えば、ＨＯＲＩＢＡ ＬＡ−９２０）で測定される。
【０１０７】
本発明の皮膚外用剤は、化粧料、医薬品、入浴剤、清拭剤、頭皮ケア剤として使用するのが好ましく、特に化粧料、例えば、半透明化粧水、半透明乳液、保湿美容液、美白美容液、保湿乳液等として使用するのが好ましい。
【０１０８】
以下、本発明を実施例に基づき、より詳細に説明する。なお、本発明は、特に実施例に限定されるものではない。
【実施例１】
【０１０９】
（ＭＥＬ−Ａ及びトリアシルＭＥＬ−Ａの製造）
種菌培養はPseudozyma antarctica NBRC 10736のコロニーを種培地（２０ｍｌ／５００ｍｌ坂口フラスコ）に１  ｌｏｏｐ植菌して実施した。３０℃にて一晩培養した。得られた培養液を種菌とした。種培地組成は４％  Ｇｌｕｃｏｓｅ、０．３％  ＮａＮＯ３、０．０２％  ＭｇＳＯ４・７Ｈ２Ｏ、０．０２％  ＫＨ２ＰＯ４、０．１％  ｙｅａｓｔ  ｅｘｔｒａｃｔであった。培養は上記種菌７５ｍｌを生産培地１．５Ｌ（５Ｌ−ｊａｒ）に植菌し、３０℃、３００ｒｐｍ（攪拌回転）、０．５Ｌ／ｍｉｎ（Ａｉｒ）の条件で５Ｌ−ｊａｒを用いて培養した。生産培地組成は、３％  ダイズ油、０．０２％  ＭｇＳＯ４・７Ｈ２Ｏ、０．０２％  ＫＨ２ＰＯ４、０．１％  ｙｅａｓｔ  ｅｘｔｒａｃｔであった。培養液２５０ｍｌを遠心（６５００ｒｐｍ、３０ｍｉｎ）し、上清を取り除き、沈殿（菌体）を回収した。沈殿に、５０ｍｌの酢酸エチルを加え、十分攪拌後、遠心（８５００ｒｐｍ、３０ｍｉｎ）し、沈殿と上清に分け、上清をエバポーレーターで濃縮した。シリカゲルを用いて、クロロホルム：アセトン＝１：０、クロロホルム：アセトン＝９：１、クロロホルム：アセトン１：１、クロロホルム：アセトン＝３：７、クロロホルム：アセトン＝０：１で溶出しＭＥＬ−Ａ及びトリアシルＭＥＬ−Ａ画分を得た。
【実施例２】
【０１１０】
（ＭＥＬ−Ｂ及びトリアシルＭＥＬ−Ｂの製造）
０．２ｍｌのPseudozyma tsukubaensisフローズンストックを２０ｍｌのＹＭ培地／５００ｍｌ容坂口フラスコに植菌し、２６℃、１８０ｒｐｍ、１晩培養させ、種種菌とした。０．２ｍｌの種種菌を再度、２０ｍｌのＹＭ種培地／５００ｍｌ容坂口フラスコに植菌し、２６℃、１８０ｒｐｍ、１晩培養させ、種菌とした。２０ｍｌの種菌を２ＬのＹＭ培地／５Ｌ  Ｊａｒに植菌し、２６℃  ３００ｒｐｍ（１／４ＶＶＭ、０．５Ｌ  ａｉｒ／ｍｉｎ）で８日間培養した。培養液を７，９００ｒｐｍ  ６０ｍｉｎ  ４℃で遠心し、菌体（ＭＥＬ−Ｂを含む）と上清に分離した。菌体画分にそれぞれ８０ｍｌの酢酸エチルを加え、菌体が十分懸濁するように上下に攪拌した後、７，９００ｒｐｍ  ３０ｍｉｎ  ４℃で遠心した。得られた上清に等量の飽和食塩水を加え攪拌し酢酸エチル層を得た。酢酸エチル層に無水硫酸Ｎａを適量加え、３０分間精置させた後、エバポレートしＭＥＬ−Ｂ粗精製品を得た。得られたＭＥＬ−Ｂ粗精製品を、シリカゲルカラムを用いて、ヘキサン：アセトン＝５：１、ヘキサン：アセトン＝１：１で溶出しＭＥＬ−Ｂ及びトリアシルＭＥＬ−Ｂ画分精製品を得た。
【実施例３】
【０１１１】
（ＭＥＬ−Ｃ及びトリアシルＭＥＬ−Ｃの製造）
０．２ｍｌのPseudozyma hubeiensisフローズンストックを２０ｍｌのＹＭ種培地／５００ｍｌ容坂口フラスコに植菌し、２６℃、１８０ｒｐｍ、１晩培養させ、種種菌とした。０．２ｍｌの種種菌を再度、２０ｍｌのＹＭ種培地／５００ｍｌ容坂口フラスコに植菌し、２６℃、１８０ｒｐｍ、１晩培養させ、種菌とした。２０ｍｌの種菌を２ＬのＹＭ培地／５Ｌ  Ｊａｒに植菌し、２６℃  ３００ｒｐｍ（１／４ＶＶＭ、０．５Ｌ  ａｉｒ  ／ｍｉｎ）で８日間培養した。培養液を７，９００ｒｐｍ  ６０ｍｉｎ  ４℃で遠心し、菌体（ＭＥＬ−Ｃを含む）と上清に分離した。菌体画分にそれぞれ８０ｍｌの酢酸エチルを加え、菌体が十分懸濁するように上下に攪拌した後、７，９００ｒｐｍ  ３０ｍｉｎ  ４℃で遠心した。得られた上清に等量の飽和食塩水を加え攪拌し酢酸エチル層を得た。酢酸エチル層に無水硫酸Ｎａを適量加え、３０分間精置させた後、エバポレートしＭＥＬ−Ｂ粗精製品を得た。得られたＭＥＬ−Ｃ粗精製品を、シリカゲルカラムを用いて、ヘプタン：酢酸エチル＝１：１、ヘプタン：酢酸エチル＝１：２、ヘプタン：酢酸エチル＝１：３で溶出しＭＥＬ−Ｃ及びトリアシルＭＥＬ−Ｃ画分精製品を得た。
【実施例４】
【０１１２】
（オリーブ油を用いたＭＥＬの製造）
実施例１におけるＭＥＬの製造では、生産原料にダイズ油を用いたが、その代わりにオリーブ油を用いて実施例１と同様の方法で培養しＭＥＬ−Ａ、ＭＥＬ−Ｂ、ＭＥＬ−Ｃを単離精製する。この時得られるＭＥＬ画分を、実施例１のＭＥＬと区別するためＭＥＬ−Ａ（ＯＬ）、ＭＥＬ−Ｂ（ＯＬ）、ＭＥＬ−Ｃ（ＯＬ）と呼ぶ。
【実施例５】
【０１１３】
（マンノシルマンニトールリピッド（ＭＭＬ）の製造）
シュードザイマ・パラアンタクティカ（Pseudozyma parantarctica）JCM 11752株の培養を行った。すなわち、保存培地（麦芽エキス３ｇ／Ｌ、酵母エキス３ｇ／Ｌ、ペプトン５ｇ／Ｌ、グルコース１０ｇ／Ｌ、寒天３０ｇ／Ｌ）に保存しておいたシュードザイマ・パラアンタクティカ（Pseudozyma parantarctica）JCM 11752株を、グルコース２０ｇ／Ｌ、酵母エキス１ｇ／Ｌ、硝酸ナトリウム３ｇ／Ｌ、リン酸２水素カリウム ０．３ｇ／Ｌ、及び硫酸マグネシウム０．３ｇ／Ｌの組成の液体培地２ｍＬが入った試験管に１白金耳接種し、３０℃で１日間振とう培養を行った。続いて、得られた菌体培養液を、植物油脂としてオリーブ油５０ｇ／Ｌ、糖アルコールとしてマンニトール１００ｇ／Ｌ、酵母エキス１ｇ／Ｌ、硝酸ナトリウム３ ｇ／Ｌ、リン酸２水素カリウム０．３ｇ／Ｌ、及び硫酸マグネシウム０．３ｇ／Ｌの組成の液体培地３０ｍＬの入った坂口フラスコに接種して、３４℃で７日間培養を行った。上記の培養液を採取し、培養液中のマンノシルアルジトールリピッドを酢酸エチルで抽出し、シリカゲルクロマトで精製後、１３Ｃ−ＮＭＲと１Ｈ−ＮＭＲで生産物の構造解析を行い、構造を確認した。
【実施例６】
【０１１４】
（マンノシルアラビトールリピッド（ＭＡｒａＬ）の製造）
実施例５の培養を糖アルコールとしてアラビトール１００ｇ／Ｌを含む培地で行う以外は、実施例５と同様に培養しＭＡｒａＬを製造した。
【実施例７】
【０１１５】
（マンノシルソルビトールリピッド（ＭＳＬ）の製造）
実施例５の培養を糖アルコールとしてソルビトール１００ｇ／Ｌを含む培地で行う以外は、実施例５と同様に培養しＭＳＬを製造した。
【実施例８】
【０１１６】
（マンノシルリビトールリピッド（ＭＲＬ）の製造）
実施例５の培養を糖アルコールとしてリビトール１００ｇ／Ｌを含む培地で行う以外は、実施例５と同様に培養しＭＲＬを製造した。
【実施例９】
【０１１７】
（皮膚外用剤の調製）
表１に示す組成の皮膚外用剤を下記方法により製造した。得られた皮膚外用剤について、経時安定性、保湿効果及び使用感を評価した。結果を表１に併せて示す。
【０１１８】
（製造方法）
成分（１）〜（８）を８０〜９０℃に加熱溶解し、撹拌（３００ｒ／ｍｉｎ）しながら、別途８０〜９０℃で成分（９）〜（１２）をあらかじめ均一に加熱溶解したものを添加した。ホモミキサーにかけた後、撹拌しながら、室温まで冷却して、皮膚外用剤を得た。
【０１１９】
（評価方法）
（１）経時安定性
各皮膚外用剤を５０ｍＬ入りガラス瓶に充填し、５０℃、２５℃（室温）及び５℃に１ヶ月間静置保存した後、乳化状態、ゲル化の有無、セラミドの結晶析出の有無を肉眼及び光学顕微鏡で観察し、以下の基準で評価した。
◎：変化なし
○：わずかに変化がみられる（わずかに結晶が析出）
△：やや変化がみられる（分離又はゲル化、結晶が析出）
×：はっきりとした変化が確認される（分離、ゲル化、大きな結晶が析出）
【０１２０】
（２）保湿効果
１０名の専門パネラーが各皮膚外用剤を塗布した際の保湿効果を下記基準にて５段階評価し、さらにその平均点から判定した。
（評価基準）
５点：非常に良好
４点：良好
３点：普通
２点：やや不良
１点：不良
【０１２１】
（判定基準）
◎：平均点が４．５点以上。
○：平均点が３．５点以上４．５点未満
△：平均点が２．５点以上３．５点未満
×：平均点が２．５点未満
【０１２２】
（３）使用感：
１０名の専門パネラーが各皮膚外用剤を使用したときの「塗布時の肌へのなじみ」について官能評価し、次の基準により判定した。
◎：９名以上が良好（良い）と評価した
○：７名以上が良好（良い）と評価した
△：４〜６名が良好（良い）と評価した
×：３名以下が良好（良い）と評価した
【０１２３】
【表１】
2011207825.tif 000018
【０１２４】
表１の結果から明らかなように、本発明品１〜２１の皮膚外用剤はいずれも、５０℃及び５℃の経時安定性、保湿効果、使用感の良いものであった。成分（Ａ）を含まない比較品１、成分（Ｂ）を含まない比較品２は、安定な乳化物が得られなかった。またバイオサーファクタントを含まない比較品３は、乳化安定性及び使用感の点で劣るものであった。
【実施例１０】
【０１２５】
（化粧水）
表２に示す組成の化粧水を下記方法により製造した。得られた化粧水は、安定性、保湿効果及び使用感の良好なものであった。
【０１２６】
（製造方法）
成分（１）〜（６）を８０〜９０℃で加熱溶解し、撹拌（３００ｒ／ｍｉｎ）しながら、８０〜９０℃で成分（８）〜（１６）をあらかじめ均一に加熱溶解したものを添加した。ホモミキサーにかけた後、撹拌しながら３５℃まで冷却して成分（７）を添加した後、室温まで冷却して、化粧水を得た。
【０１２７】
【表２】
2011207825.tif 000019
【実施例１１】
【０１２８】
（乳液）
表３に示す組成の乳液を下記方法により製造した。得られた乳液は、安定性、保湿効果及び使用感の良好なものであった。
【０１２９】
（製造方法）
成分（１）〜（１１）を８０〜９０℃で加熱溶解し、撹拌（３００ｒ／ｍｉｎ）しながら、８０〜９０℃で成分（１３）〜（２０）を加熱溶解したものを添加した。添加後、ホモミキサーで乳化した後、撹拌しながら３５℃まで冷却して成分（１２）を添加後、室温まで冷却して、乳液を得た。
【０１３０】
【表３】
2011207825.tif 000020
【実施例１２】
【０１３１】
（クリーム）
表４に示す組成のクリームを下記方法により製造した。得られたクリームは、安定性、保湿効果及び使用感の良好なものであった。
【０１３２】
（製造方法）
成分（１）〜（１３）を８０〜９０℃に加熱撹拌して溶解させ、これに撹拌（３００ｒ／ｍｉｎ）しながら、８０〜９０℃で成分（１４）〜（２４）を加熱溶解したものを添加した。添加後、ホモミキサーにかけ、撹拌しながら、室温まで冷却して、クリームを得た。
【０１３３】
【表４】
2011207825.tif 000021
【実施例１３】
【０１３４】
（美容液）
表５に示す組成の美容液を下記方法により製造した。得られた美容液は、安定性、保湿効果及び使用感の良好なものであった。
【０１３５】
（製造方法）
成分（１）〜（９）を８０〜９０℃に加熱して溶解させ、これに撹拌（３００ｒ／ｍｉｎ）しながら、８０〜９０℃で成分（１０）〜（２１）を加熱溶解したものを添加した。添加後、ホモミキサーにかけ、撹拌しながら、室温まで冷却して、美容液を得た。
【０１３６】
【表５】
2011207825.tif 000022
【実施例１４】
【０１３７】
（サンケアクリーム）
表６に示す組成のサンケアクリームを下記方法により製造した。得られたサンケアクリームは、安定性、保湿効果及び使用感の良好なものであった。
【０１３８】
（製造方法）
成分（１）〜（１３）を８０〜９０℃に加熱して溶解させ、これに撹拌（３００ｒ／ｍｉｎ）しながら、８０〜９０℃で成分（１５）〜（１７）を加熱溶解したものを添加した。添加後、ホモミキサーにかけ、撹拌しながら３５℃まで冷却して成分（１４）を添加後、室温まで冷却して、サンケアクリームを得た。
【０１３９】
【表６】
2011207825.tif 000023
【産業上の利用可能性】
【０１４０】
本発明の皮膚外用剤は、保存安定性、保湿効果及び使用感に優れたものであることから、特に医薬品や化粧品に関する産業界において、大きく寄与することが期待される。