(57)【要約】      （修正有）【課題】湿式成膜法で形成される低分子系有機ＥＬ素子用材料であって、結晶化しにくく、優れた特性を有する有機ＥＬ素子を提供する。【解決手段】下記一般式［１］で示される化合物からなる低分子塗布型の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。一般式［１］2011016882.tif 000049［式中、Ａ1〜Ａ4は、それぞれ独立にＣ６−Ｃ１６のアリール基を表す。Ｒ1〜Ｒ8は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基等を表す。］【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式［１］で示される化合物からなる低分子塗布型有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
一般式［１］
【化１】
2011016882.tif 000044
［式中、Ａ1 〜Ａ4 は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の炭素数６〜１６のアリール基を表す。Ｒ1 〜Ｒ8 は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアミノ基を表す（隣接した置換基同志で結合して新たな６員アリール環を形成しても良い。）。］
【請求項２】
下記一般式［２］で示される化合物からなる低分子塗布型有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
一般式［２］
【化２】
2011016882.tif 000045
［式中、Ｒ1 〜Ｒ28は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアミノ基を表す。Ｒ1〜Ｒ4もしくはＲ5〜Ｒ8は隣接した置換基同志で結合して新たな６員アリール環を形成してもよい。］
【請求項３】
下記一般式［３］で示される化合物からなる低分子塗布型有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
一般式［３］
【化３】
2011016882.tif 000046
［式中、Ｒ1 〜Ｒ8およびＲ29〜Ｒ48は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアミノ基を表す。Ｘ1〜Ｘ4 は、それぞれ特立に、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、ＳＯ2 、（ＣＨ2 ）ｘ−Ｏ−（ＣＨ2 ）ｙ、置換もしくは未置換のアルキレン基、置換もしくは未置換の脂肪族環残基を表す。ここで、ｘおよびｙは、それぞれ０〜２０の正の整数を表すが、ｘ＋ｙ＝０となることはない。Ｒ1〜Ｒ4もしくはＲ5〜Ｒ8は隣接した置換基同志で結合して新たな６員アリール環を形成してもよい。］
【請求項４】
下記一般式［４］で示される化合物からなる低分子塗布型有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
一般式［４］
【化４】
2011016882.tif 000047
［式中、Ｒ1〜Ｒ8およびＲ29〜Ｒ48は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアミノ基を表す。Ｘ1〜Ｘ4は、それぞれ独立に、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、ＳＯ2 、（ＣＨ2 ）ｘ−Ｏ−（ＣＨ2 ）ｙ、置換もしくは未置換のアルキレン基、置換もしくは未置換の脂肪族環残基を表す。ここで、ｘおよびｙは、それぞれ０〜２０の正の整数を表すが、ｘ＋ｙ＝０となることはない。Ｒ1〜Ｒ4もしくはＲ5〜Ｒ8は隣接した置換基同志で結合して新たな６員アリール環を形成してもよい。］
【請求項５】
下記一般式［５］で示される化合物からなる低分子塗布型有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
一般式［５］
【化５】
2011016882.tif 000048
［式中、Ｒ1〜Ｒ8およびＲ29〜Ｒ48は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアミノ基を表す。Ｙ1〜Ｙ8 は、置換もしくは未置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは未置換の炭素数６〜１６のアリール基を表す。Ｒ1〜Ｒ4もしくはＲ5〜Ｒ8は隣接した置換基同志で結合して新たな６員アリール環を形成してもよい。］
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかに記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料および溶剤を含有する、有機エレクトロルミネッセンス素子用インキ組成物
【請求項７】
一対の電極間に発光層を含む複数層の有機層を形成してなる有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記有機層の少なくとも一層が、請求項６記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用組成物を用いて、湿式成膜法により形成された層を含んでなる有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項８】
一対の電極間に発光層または発光層を含む複数層の有機層を形成してなる有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記発光層が請求項６記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用インキ組成物を用いて、湿式成膜法により形成された層を含んでなる有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項９】
発光層が更にリン光発光材料を含んでなる請求項７または８記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は有機エレクトロルミネッセンス素子（以下有機ＥＬ素子と略記）の有機層を塗布などの湿式成膜法で形成する際に用いられる材料に関する。さらに詳しくは、有機ＥＬ素子に用いた場合、当該材料をスピンコート法やキャスト法、インクジェット法等の湿式成膜法による成膜が可能であり、かつ優れた性能（高いガラス転移温度、高い発光効率、低電圧駆動、高色純度、長寿命）を発揮する有機ＥＬ素子用材料、有機ＥＬ素子用インキ組成物、および、有機ＥＬ素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、有機薄膜を用いた電界発光素子（有機電界発光素子）の開発が行われている。有
機薄膜の形成方法としては、真空蒸着法と湿式成膜法が挙げられる。湿式成膜法は真空プ
ロセスが要らず、大面積化が容易で、１つの層（塗布液）に様々な機能をもった複数の材
料を混合して入れることが容易である等の利点があり、有機薄膜層を湿式成膜法により成膜した有機ＥＬ素子が報告されている（特許文献１参照）。
る。
【０００３】
また、公知の発光性低分子材料は難溶性のものが多く、通常、真空蒸着により発光層を形成している。ところが、真空蒸着法はプロセスが複雑であり、大型の蒸着装置が必要になる等多くの欠点が存在する。発光性低分子材料は、発光性高分子材料に比べ、カラムクロマトグラフィー等の公知の技術で高純度に精製できる長所がある。従って、低分子材料では、混入する不純物の影響が少ないため、より高い発光性能を有する発光材料となる可能性がある。
【０００４】
このように、発光層を高品質とし、有機ＥＬ素子の発光効率の向上や長寿命化を実現できることが推認されることから、低分子材料を湿式成膜により、簡便に成膜することが要望されている。
【０００５】
有機ＥＬ素子の発光層を形成するインキ組成物の技術に関して、有機溶媒に関してはすでに報告されている。（特許文献２参照）
【０００６】
また、塗布膜形成用に用いられる有機ＥＬ素子用低分子発光性インク組成物としては、例えば、アントラセン誘導体が報告されている。（特許文献３、４参照）
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】国際公開第０３／０３７８３６号パンフレット
【特許文献２】特開２００３−３０８９６９号公報
【特許文献３】特開２００４−２２４７６６号公報
【特許文献４】国際公開第０６／０７０７１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、湿式成膜法で形成される低分子系有機ＥＬ素子用材料であって、発光材料が低分子材料である発光層を有する有機電界発光素子において、低分子材料からなる層（以下、低分子有機層という場合がある。）が結晶化しにくく、高い発光効率、低電圧駆動、色純度、長寿命、耐熱性などの優れた特性を有する有機電界発光素子を提供することを課題とする。また、本発明の他の課題は、有機発光素子を構成する層を製膜するのに適した低分子材料の溶解性が高く、湿式プロセスでの薄膜形成が容易な有機ＥＬ素子用インク組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、湿式成膜法により有機電界発
光素子の低分子有機層を形成するために用いられる材料として、下記一般式［１］で表される構造を有する化合物が、耐熱性、溶解性の全てが高く、結晶化しにくい膜を形成でき、さらには、湿式成膜法を用いて製造される有機電界発光素子に使用しても、発光効率が高く、駆動電圧が低く、耐熱性を含めた駆動安定性に優れる、実用性の高い有機電界発光素子を得ることができることを見出し、本発明に到達した。
【００１０】
すなわち本発明は、下記一般式［１］で示される化合物からなる低分子塗布型有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。
【００１１】
一般式［１］
【化１】
2011016882.tif 000002
【００１２】
［式中、Ａ1 〜Ａ4 は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の炭素数６〜１６のアリール基を表す。
Ｒ1 〜Ｒ8は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアミノ基を表す（隣接した置換基同志で結合して新たな６員アリール環を形成しても良い。）。］
【００１３】
また、本発明は、下記一般式［２］で示される化合物からなる低分子塗布型有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。
【００１４】
一般式［２］
【化２】
2011016882.tif 000003
【００１５】
［式中、Ｒ1 〜Ｒ28は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアミノ基を表す。Ｒ1〜Ｒ4もしくはＲ5〜Ｒ8は隣接した置換基同志で結合して新たな６員アリール環を形成してもよい。］
【００１６】
また、本発明は、下記一般式［３］で示される化合物からなる低分子塗布型有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。
【００１７】
一般式［３］
【化３】
2011016882.tif 000004
【００１８】
［式中、Ｒ1 〜Ｒ8 およびＲ29〜Ｒ48は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアミノ基を表す。
Ｘ1〜Ｘ4は、それぞれ特立に、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、ＳＯ2 、（ＣＨ2 ）ｘ−Ｏ−（ＣＨ2 ）ｙ、置換もしくは未置換のアルキレン基、置換もしくは未置換の脂肪族環残基を表す。ここで、ｘおよびｙは、それぞれ０〜２０の正の整数を表すが、ｘ＋ｙ＝０となることはない。
Ｒ1〜Ｒ4もしくはＲ5〜Ｒ8は隣接した置換基同志で結合して新たな６員アリール環を形成してもよい。］
【００１９】
また、本発明は、下記一般式［４］で示される化合物からなる低分子塗布型有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。
【００２０】
一般式［４］
【化４】
2011016882.tif 000005
【００２１】
［式中、Ｒ1〜Ｒ8およびＲ29〜Ｒ48は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアミノ基を表す。
Ｘ1〜Ｘ4 は、それぞれ独立に、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、ＳＯ2 、（ＣＨ2 ）ｘ−Ｏ−（ＣＨ2 ）ｙ、置換もしくは未置換のアルキレン基、置換もしくは未置換の脂肪族環残基を表す。ここで、ｘおよびｙは、それぞれ０〜２０の正の整数を表すが、ｘ＋ｙ＝０となることはない。
Ｒ1〜Ｒ4もしくはＲ5〜Ｒ8は隣接した置換基同志で結合して新たな６員アリール環を形成してもよい。］
【００２２】
また、本発明は、下記一般式［５］で示される化合物からなる低分子塗布型有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。
【００２３】
一般式［５］
【化５】
2011016882.tif 000006
【００２４】
［式中、Ｒ1 〜Ｒ8およびＲ29〜Ｒ48は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアミノ基を表す。
Ｙ1〜Ｙ8 は、置換もしくは未置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは未置換の炭素数６〜１６のアリール基を表す。
Ｒ1〜Ｒ4もしくはＲ5〜Ｒ8は隣接した置換基同志で結合して新たな６員アリール環を形成してもよい。］
【００２５】
また、本発明は、上記有機エレクトロルミネッセンス素子用材料および溶剤を含有する、有機電界発光素子用インキ組成物に関する。
【００２６】
また、本発明は、一対の電極間に発光層を含む複数層の有機層を形成してなる有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記有機層の少なくとも一層が、上記有機エレクトロルミネッセンス素子用組成物を用いて、湿式成膜法により形成された層を含んでなる有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。
【００２７】
また、本発明は、一対の電極間に発光層または発光層を含む複数層の有機層を形成してなる有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記発光層が上記有機エレクトロルミネッセンス素子用インキ組成物を用いて、湿式成膜法により形成された層を含んでなる有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。
【００２８】
また、本発明は、発光層が更にリン光発光材料を含んでなる上記有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。
【発明の効果】
【００２９】
本発明の低分子塗布型の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料は、非常に高い耐熱性を有しかつ、溶媒への溶解性に優れる。このため、この低分子塗布型の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いることで、湿式成膜法により、結晶化しにくく、熱安定性に優れ、発光特性にも優れた膜を形成することができる。また、本発明による有機ＥＬ素子用材料として用いた有機ＥＬ素子は、低い電圧で駆動し、かつ、長寿命であるため、壁掛けテレビ等のフラットパネルディスプレイや平面発光体として好適に使用することができ、複写機やプリンター等の光源、液晶ディスプレイや計器類や照明等の光源、表示板、標識灯等への応用が可能であり、その技術的価値は大きいものである。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下に本発明の実施の形態を詳細に説明するが、以下に記載する構成要件の説明は、本発明の実施態様の一例（代表例）であり、本発明はその要旨を超えない限り、これらの内容に特定されない。
【００３１】
本発明における一般式［１］で示される化合物のＡ1 〜Ａ4 における置換もしくは未置換の炭素数６〜１６のアリール基としては、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、フルオレニル基、ピレニル基等のアリール基であり、それぞれのアリール基は置換基を有していても良い。本発明においてアリール基の芳香族炭素原子は窒素原子、酸素原子およびまたは硫黄原子により置換されていてもよい。このような、異種原子を含むアリール基としては、例えばフラニル基、チオフェニル基、ピロニル基、ピリジン基等がある。又、Ａ1 とＡ2 またはＡ3 とＡ4 とが一体となってカルバゾール基のような窒素原子を含むアリール基を形成してもよい。
【００３２】
本発明における一般式［１］〜［５］で示される化合物のＲ1 〜Ｒ48は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシ基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアミノ基を表す。Ａ1 〜Ａ4 の有する置換基、およびＲ1 〜Ｒ48の具体例は、ハロゲン原子としては弗素、塩素、臭素、ヨウ素であり、置換もしくは未置換のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ステアリル基等の炭素数１〜２０の未置換直鎖状又は分枝状アルキル基の他、２−フェニルイソプロピル基、トリクロロメチル基、トリフルオロメチル基、ベンジル基、α−フェノキシベンジル基、α，α−ジメチルベンジル基、α，α−メチルフェニルベンジル基、α，α−ジトリフルオロメチルベンジル基、トリフェニルメチル基、α−ベンジルオキシベンジル基等の炭素数１〜２０のアルキル基の置換体があり、置換もしくは未置換のアルコキシル基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｔ−ブトキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、ｔ−オクチルオキシ基等の炭素数１〜２０の未置換アルコキシル基の他、１，１，１−テトラフルオロエトキシ基、フェノキシ基、ベンジルオキシ基、オクチルフェノキシ基等の炭素数１〜２０のアルコキシル基の置換体があり、置換もしくは未置換のアリール基としては、フェニル基、２−メチルフェニル基、３−メチルフェニル基、４−メチルフェニル基、４−エチルフェニル基、ビフェニル基、４−メチルビフェニル基、４−エチルビフェニル基、４−シクロヘキシルビフェニル基、ターフェニル基、３，５−ジクロロフェニル基、ナフチル基、５−メチルナフチル基、アントリル基、ピレニル基等の芳香族炭素数６〜１８の置換もしくは未置換のアリール基があり、窒素原子、酸素原子およびまたは硫黄原子により芳香族炭素原子が置換されていてもよいアリール基としては、フラニル基、チオフェニル基、ピロール基、ピラニル基、チオピラニル基、ピリジニル基、チアゾリル基、イミダゾール基、ピリミジニル基、ピリジニル基、トリアジニル基、インドリニル基、キノリル基、プリニル基等があり、置換もしくは未置換のアミノ基としては、アミノ基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基等のジアルキルアミノ基、フェニルメチルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジトリルアミノ基、ジベンジルアミノ基等がある。また、隣接する置換基同士で、それぞれ互いに結合して、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、ピレニル基等を形成しても良い。
【００３３】
本発明における一般式［３］および［４］で示される化合物のＸ1 〜Ｘ4 は、それぞれ独立に、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、ＳＯ2 、（ＣＨ2 ）ｘ−Ｏ−（ＣＨ2 ）ｙ、置換もしくは未置換のアルキレン基、置換もしくは未置換の脂肪族環残基を表す。ここで、ｘおよびｙは、それぞれ特立に、０〜２０の正の整数を表すが、ｘ＋ｙ＝０となることはない。置換または未置換のアルキレン基としては炭素数１〜２０のアルキレン基もしくはその置換体、置換または未置換の脂肪族環残基としては、シクロペンチル環、シクロヘキシル環、４−メチルシクロヘキシル環、シクロヘプチル環等の炭素数５〜７の脂肪族環の二価の残基が挙げられる。Ｘ1〜Ｘ4の置換アルキレン基又は置換脂肪族環残基の置換基としてはＲ1〜Ｒ48で示した置換基がある。Ｘ1〜Ｘ4の置換アルキレン基として好ましいものは、２−フェニルイソプロピレン基、ジクロロメチレン基、ジフルオロメチレン基、ベンジレン基、α−フェノキシベンジレン基、α，α−ジメチルベンジレン基、α，α−メチルフェニルベンジレン基、ジフェニルメチレン基、α−ベンジルオキシベンジレン基などが挙げられる。
【００３４】
本発明における一般式［５］で示される化合物のＹ1 〜Ｙ8 は、置換もしくは未置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは未置換の炭素数６〜１６のアリール基を表す。アルキル基およびアリール基の具体例は、前記のＲ1 〜Ｒ48で記述したアルキル基およびアリール基が挙げられる。
【００３５】
この化合物の中で、一般式［３］〜［５］で表されるような芳香族環を有している置換基を持つ化合物、もしくは一般式［１］〜［５］のＲ1 〜Ｒ48の隣接する置換基同士で芳香族環を形成している化合物は、立体障害の増加により可溶性が高まると共に、ガラス転移点や融点が高くなり電界発光時における有機層中、有機層間もしくは、有機層と金属電極間で発生するジュール熱に対する耐性（耐熱性）が向上するので、有機ＥＬ素子の発光材料として使用した場合、高い発光輝度を示し、長時間発光させる際にも有利である。本発明の化合物は、これらの置換基に限定されるものではない。
【００３６】
本発明の有機ＥＬ素子用材料の代表例を、以下の表１に示すが、本発明は、この代表例に限定されるものではない。
【００３７】
表１
【表１】
2011016882.tif 000007
【００３８】
【表１】
2011016882.tif 000008
【００３９】
【表１】
2011016882.tif 000009
【００４０】
【表１】
2011016882.tif 000010
【００４１】
【表１】
2011016882.tif 000011
【００４２】
【表１】
2011016882.tif 000012
【００４３】
【表１】
2011016882.tif 000013
【００４４】
【表１】
2011016882.tif 000014
【００４５】
【表１】
2011016882.tif 000015
【００４６】
【表１】
2011016882.tif 000016
【００４７】
【表１】
2011016882.tif 000017
【００４８】
【表１】
2011016882.tif 000018
【００４９】
【表１】
2011016882.tif 000019
【００５０】
有機ＥＬ素子用材料は、高純度の材料が要求されるが、本発明のカルバゾリル基を有する化合物は、昇華精製法や再結晶法、再沈殿法、ゾーンメルティング法、カラム精製法、吸着法など、あるいはこれら方法を組み合わせて行うことができる。これら精製法の中でも再結晶法によるのが好ましい。昇華性を有する化合物においては、昇華精製法によることが好ましい。昇華精製においては、目的化合物が昇華する温度より低温で昇華ボートを維持し、昇華する不純物を予め除去する方法を採用するのが好ましい。また昇華物を採集する部分に温度勾配を施し、昇華物が不純物と目的物に分散するようにするのが望ましい。以上のような昇華精製は不純物を分離するような精製であり、本発明に適用しうるものである。
【００５１】
次に、有機ＥＬ素子用インキ組成物について説明する。
【００５２】
本実施の形態が適用される有機ＥＬ素子用インキ組成物は、少なくとも本発明の有機ＥＬ素子用材料と溶剤を含有する。
【００５３】
上記、有機ＥＬ素子用インキ組成物に含まれる溶剤としては種々の溶剤が適用可能であり、特に限定されない。例えば、トルエン、キシレン、メチシレン、シクロヘキシルベンゼン、テトラリン等の芳香族炭化水素；クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン等のハロゲン化芳香族炭化水素；１，２−ジメトキシベンゼン、１，３−ジメトキシベンゼン、アニソール、フェネトール、２−メトキシトルエン、３−メトキシトルエン、４−メトキシトルエン、２，３−ジメチルアニソール、２，４−ジメチルアニソール等の芳香族エーテル；酢酸フェニル、プロピオン酸フェニル、安息香酸メチル、安息香酸エチル、安息香酸プロピル、安息香酸ｎ−ブチル等の芳香族エステル；シクロヘキサノン、シクロオクタノン等の脂環を有するケトン；メチルエチルケトン、ジブチルケトン等の脂肪族ケトン；メチルエチルケトン、シクロヘキサノール、シクロオクタノール等の脂環を有するアルコール；ブタノール、ヘキサノール等の脂肪族アルコール；エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、プロピレングリコール−１−モノメチルエーテルアセタート（ＰＧＭＥＡ）等の脂肪族エーテル；酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、乳酸エチル、乳酸ｎ−ブチル等の脂肪族エステル等が挙げられる。
【００５４】
これらのうち、水の溶解度が低い点、容易には変質しない点で、トルエン、キシレン、メチシレン、シクロヘキシルベンゼン、テトラリン等の芳香族炭化水素が好ましい。
また、これらの溶媒は単独で使用しても複数混合して用いてもよい。尚、使用可能な溶媒はこれらに限定されるものではない。
【００５５】
有機電界発光素子には、陰極等の水分により著しく劣化する材料が多く使用されているため、組成物中の水分の存在は、乾燥後の膜中に水分が残留し、素子の特性を低下させる可能性が考えられ好ましくない。
【００５６】
また、湿式成膜時における組成物からの溶剤蒸発による、成膜安定性の低下を低減するためには、有機ＥＬ素子用組成物の溶剤として、沸点が１００℃以上、好ましくは沸点が１５０℃以上、より好ましくは沸点が２００℃以上の溶剤を用いることが効果的である。
【００５７】
本発明の有機ＥＬ素子用インキ組成物は、発光材料が低分子材料であって、湿式成膜法によりこの発光材料を含有する層が形成される有機ＥＬ発光素子に用いられることが好ましい。本発明の有機ＥＬ素子用組成物は、主に、発光材料を含有させ、発光層を形成するために用いられるが、正孔輸送層などの他の層に用いてもよい。
【００５８】
本発明においては、本発明の目的が損なわれない範囲で、所望により発光層に本発明のインク組成物に、他の公知の発光材料を含有させても良く、また、本発明の組成物から成膜された発光層に、他の公知の発光材料を含む発光層を積層しても良い。尚、この場合、発光層を真空蒸着法等の乾式法で形成してもよい。
【００５９】
一般に有機ＥＬ素子は透光性の基板上に作製する。ここでいう透光性基板は有機ＥＬ素子を支持する基板であり、４００〜７００ｎｍの可視領域の光の透過率が５０％以上で、平滑な基板が好ましい。
【００６０】
具体的には、ガラス板、ポリマー板等が挙げられる。ガラス板としては、特にソーダ石灰ガラス、バリウム・ストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英等が挙げられる。またポリマー板としては、ポリカーボネート、アクリル、ポリエチレンテレフタレート、ポリエーテルサルファイド、ポリサルフォン等を挙げることができる。
【００６１】
本発明の有機ＥＬ素子用インキ組成物は、本発明の有機ＥＬ素子用材料の含有量が０．５ｗｔ％以上であることが好ましい。通常、有機ＥＬ素子の発光層膜厚は１０〜１００ｎｍであるが、一般的には５０ｎｍ以上の場合が多い。５０ｎｍよりも薄い膜厚になると発光性能の低下や大幅な色調のずれ等の不具合を生じてしまう。５０ｎｍ以上の膜厚を容易に形成するには０．５ｗｔ％以上の溶液濃度であることが好ましい。０．５ｗｔ％よりも濃度が低い場合は厚膜形成が困難となる。
【００６２】
本発明の有機ＥＬ素子用インク組成物には、上述した有機ＥＬ素子用材料と溶剤の他に、必要に応じて公知の添加剤を添加してもよい。
【００６３】
本発明の有機ＥＬ素子用発光性インキ組成物は、公知の湿式成膜法、例えば、塗布法、インクジェット法、ディップコート法、ダイコート法、スプレーコート法、スピンコート法、ロールコーター法、湿漬塗布法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷、スクリーン印刷法、ＬＢ法等により成膜できる。
【００６４】
ここで、本発明の有機ＥＬ素子用インキ組成物を用いて作成することができる有機ＥＬ素子について詳細に説明する。
【００６５】
有機ＥＬ素子は、陽極と陰極間に一層または多層の有機層を形成した素子から構成されるが、ここで、一層型有機ＥＬ素子とは、陽極と陰極との間に発光層のみからなる素子を指す。一方、多層型有機ＥＬ素子とは、発光層の他に、発光層への正孔や電子の注入を容易にしたり、発光層内での正孔と電子との再結合を円滑に行わせたりすることを目的として、正孔注入層、正孔輸送層、正孔阻止層、電子注入層などを積層させたものを指す。また、発光層と陽極との間で発光層に隣接して存在し、発光層と陽極、又は発光層と、正孔注入層若しくは正孔輸送層とを隔離する役割をもつ層であるインターレイヤー層を挿入しても良い。したがって、多層型有機ＥＬ素子の代表的な素子構成としては、（１）陽極／正孔注入層／発光層／陰極、（２）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／陰極、（３）陽極／正孔注入層／発光層／電子注入層／陰極、（４）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子注入層／陰極、（５）陽極／正孔注入層／発光層／正孔阻止層／電子注入層／陰極、（６）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／正孔阻止層／電子注入層／陰極、（７）陽極／発光層／正孔阻止層／電子注入層／陰極、（８）陽極／発光層／電子注入層／陰極等（９）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／インターレイヤー層／発光層／陰極、（１０）陽極／正孔注入層／インターレイヤー層／発光層／電子注入層／陰極、（１１）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／インターレイヤー層／発光層／電子注入層／陰極、の多層構成で積層した素子構成が考えられる。
【００６６】
また、上述した各有機層は、それぞれ二層以上の層構成により形成されても良く、いくつかの層が繰り返し積層されていても良い。そのような例として、近年、光取り出し効率の向上を目的に、上述の多層型有機ＥＬ素子の一部の層を多層化する「マルチ・フォトン・エミッション」と呼ばれる素子構成が提案されている。これは例えば、ガラス基板／陽極／正孔輸送層／電子輸送性発光層／電子注入層／電荷発生層／発光ユニット／陰極から構成される有機ＥＬ素子に於いて、電荷発生層と発光ユニットの部分を複数層積層するといった方法が挙げられる。
【００６７】
本発明の有機ＥＬ素子用材料は、上述したいかなる層に用いても構わないが、特に発光層材料として好適に用いることができる。また、本発明の有機ＥＬ素子用材料は、単一の化合物での使用はもちろんのこと、２種類以上の化合物を組み合わせて、すなわち混合、積層するなどして使用することが可能である。さらに、上述した発光層において、他の材料と共に用いても構わない。
【００６８】
正孔注入層には、発光層に対して優れた正孔注入効果を示し、かつ陽極界面との密着性と薄膜形成性に優れた正孔注入層を形成できる正孔注入材料が用いられる。また、このような材料を多層積層させ、正孔注入効果の高い材料と正孔輸送効果の高い材料とを多層積層させた場合、それぞれに用いる材料を正孔注入材料、正孔輸送材料と呼ぶことがある。本発明の有機ＥＬ素子用材料は、正孔注入材料、正孔輸送材料いずれにも好適に使用することができる。これら正孔注入材料や正孔輸送材料は、正孔移動度が大きく、イオン化エネルギーが通常５．５ｅＶ以下と小さい必要がある。このような正孔注入層としては、より低い電界強度で正孔を発光層に輸送する材料が好ましく、さらに正孔の移動度が、例えば１０4 〜１０6 Ｖ／ｃｍの電界印加時に、少なくとも１０-6ｃｍ2 ／Ｖ・秒であるものが好ましい。本発明の有機ＥＬ素子用材料と混合して使用することができる、他の正孔注入材料および正孔輸送材料としては、上記の好ましい性質を有するものであれば特に制限はなく、従来、光導伝材料において正孔の電荷輸送材料として慣用されているものや、有機ＥＬ素子の正孔注入層に使用されている公知のものの中から任意のものを選択して用いることができる。
【００６９】
このような正孔注入材料や正孔輸送材料としては、具体的には、例えばトリアゾール誘導体（米国特許３，１１２，１９７号明細書等参照）、オキサジアゾール誘導体（米国特許３，１８９，４４７号明細書等参照）、イミダゾール誘導体（特公昭３７−１６０９６号公報等参照）、ポリアリールアルカン誘導体（米国特許３，６１５，４０２号明細書、同第３，８２０，９８９号明細書、同第３，５４２，５４４号明細書、特公昭４５−５５５号公報、同５１−１０９８３号公報、特開昭５１−９３２２４号公報、同５５−１７１０５号公報、同５６−４１４８号公報、同５５−１０８６６７号公報、同５５−１５６９５３号公報、同５６−３６６５６号公報等参照）、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘導体（米国特許第３，１８０，７２９号明細書、同第４，２７８，７４６号明細書、特開昭５５−８８０６４号公報、同５５−８８０６５号公報、同４９−１０５５３７号公報、同５５−５１０８６号公報、同５６−８００５１号公報、同５６−８８１４１号公報、同５７−４５５４５号公報、同５４−１１２６３７号公報、同５５−７４５４６号公報等参照）、フェニレンジアミン誘導体（米国特許第３，６１５，４０４号明細書、特公昭５１−１０１０５号公報、同４６−３７１２号公報、同４７−２５３３６号公報、特開昭５４−５３４３５号公報、同５４−１１０５３６号公報、同５４−１１９９２５号公報等参照）、アリールアミン誘導体（米国特許第３，５６７，４５０号明細書、同第３，１８０，７０３号明細書、同第３，２４０，５９７号明細書、同第３，６５８，５２０号明細書、同第４，２３２，１０３号明細書、同第４，１７５，９６１号明細書、同第４，０１２，３７６号明細書、特公昭４９−３５７０２号公報、同３９−２７５７７号公報、特開昭５５−１４４２５０号公報、同５６−１１９１３２号公報、同５６−２２４３７号公報、西独特許第１，１１０，５１８号明細書等参照）、アミノ置換カルコン誘導体（米国特許第３，５２６，５０１号明細書等参照）、オキサゾール誘導体（米国特許第３，２５７，２０３号明細書等に開示のもの）、スチリルアントラセン誘導体（特開昭５６−４６２３４号公報等参照）、フルオレノン誘導体（特開昭５４−１１０８３７号公報等参照）、ヒドラゾン誘導体（米国特許第３，７１７，４６２号明細書、特開昭５４−５９１４３号公報、同５５−５２０６３号公報、同５５−５２０６４号公報、同５５−４６７６０号公報、同５５−８５４９５号公報、同５７−１１３５０号公報、同５７−１４８７４９号公報、特開平２−３１１５９１号公報等参照）、スチルベン誘導体（特開昭６１−２１０３６３号公報、同第６１−２２８４５１号公報、同６１−１４６４２号公報、同６１−７２２５５号公報、同６２−４７６４６号公報、同６２−３６６７４号公報、同６２−１０６５２号公報、同６２−３０２５５号公報、同６０−９３４５５号公報、同６０−９４４６２号公報、同６０−１７４７４９号公報、同６０−１７５０５２号公報等参照）、シラザン誘導体（米国特許第４，９５０，９５０号明細書）、ポリシラン系（特開平２−２０４９９６号公報）、アニリン系共重合体（特開平２−２８２２６３号公報）、特開平１−２１１３９９号公報に開示されている導電性高分子オリゴマー（特にチオフェンオリゴマー）、ポリエチレンジオキシチオフェン・ポリスルフォン酸（ＰＥＤＯＴ・ＰＳＳ）等をあげることができる。
【００７０】
正孔注入材料や正孔輸送材料としては上記のものを使用することができるが、ポルフィリン化合物（特開昭６３−２９５６９６５号公報）、芳香族第三級アミン化合物およびスチリルアミン化合物（米国特許第４，１２７，４１２号明細書、特開昭５３−２７０３３号公報、同５４−５８４４５号公報、同５４−１４９６３４号公報、同５４−６４２９９号公報、同５５−７９４５０号公報、同５５−１４４２５０号公報、同５６−１１９１３２号公報、同６１−２９５５５８号公報、同６１−９８３５３号公報、同６３−２９５６９５号公報等参照）を用いることもできる。例えば、米国特許第５，０６１，５６９号に記載されている２個の縮合芳香族環を分子内に有する４，４’−ビス（Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ）ビフェニル等や、特開平４−３０８６８８号公報に記載されているトリフェニルアミンユニットが３つスターバースト型に連結された４，４’，４”−トリス（Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ）トリフェニルアミン等をあげることができる。また、正孔注入材料として銅フタロシアニンや水素フタロシアニン等のフタロシアニン誘導体も挙げられる。さらに、その他、芳香族ジメチリデン系化合物、ｐ型Ｓｉ、ｐ型ＳｉＣ等の無機化合物も正孔注入材料や正孔輸送材料として使用することができる。
【００７１】
さらに、正孔注入層に使用できる材料としては、酸化モリブデン（ＭｎＯx）、酸化バナジウム（ＶＯx）、酸化ルテニウム（ＲｕＯx）、酸化銅（ＣｕＯx）、酸化タングステン（ＷＯx）、酸化イリジウム（ＩｒＯx）などの無機酸化物もあげられる。
【００７２】
芳香族三級アミン誘導体の具体例としては、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−（３−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−（４−メチルフェニル）−１，１’−フェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−（４−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジナフチル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−（メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−（４−ｎ−ブチルフェニル）−フェナントレン−９，１０−ジアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（４−ジ−４−トリルアミノフェニル）−４−フェニル−シクロヘキサン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−ジフェニルアミノ−４−ビフェニリル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−ジフェニルアミノ−４−フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−ジフェニルアミノ−４−フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジ（１−ナフチル）ベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−フェニル（１−ナフチル）アミノ−４−フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−フェニル（１−ナフチル）アミノ−４−フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジ（１−ナフチル）ベンジジン等があげられ、これらは正孔注入材料、正孔輸送材料いずれにも使用することができる。
【００７３】
正孔注入材料として、特に好ましい例を表２に示す。
【００７４】
【表２】
2011016882.tif 000020
【００７５】
また、本発明の有機ＥＬ素子用材料と共に用いることが出来る正孔輸送材料としては、下記表３に示す化合物も挙げられる。
【００７６】
【表３】
2011016882.tif 000021
【００７７】
上に説明した正孔注入層を形成するには、上述の化合物を、例えば真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、ＬＢ法等の公知の方法により薄膜化する。正孔注入層の膜厚は、特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍである。
【００７８】
インターレイヤー層に用いる材料として、ポリビニルカルバゾール及びその誘導体、側鎖又は主鎖に芳香族アミンを有するポリアリーレン誘導体、アリールアミン誘導体、トリフェニルジアミン誘導体等の芳香族アミンを含むポリマーが例示される。また、インターレイヤー層の成膜方法は、高分子量の材料を用いる場合には、溶液からの成膜による方法が例示される。
【００７９】
溶液からのインターレイヤー層の成膜には、公知の湿式成膜法、例えば、スピンコート法、キャスティング法、マイクログラビアコート法、グラビアコート法、バーコート法、ロールコート法、ワイアーバーコート法、ディップコート法、スプレーコート法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法、オフセット印刷法、インクジェットプリント法、キャピラリ−コート法、ノズルコート法等の塗布法を用いることができる。
【００８０】
インターレイヤー層の厚さは、用いる材料によって最適値が異なり、駆動電圧と発光効率が適度な値となるように選択すればよく、通常、１ｎｍ〜１μｍであり、好ましくは２〜５００ｎｍであり、より好ましくは５〜２００ｎｍである。
【００８１】
一方、電子注入層には、発光層に対して優れた電子注入効果を示し、かつ陰極界面との密着性と薄膜形成性に優れた電子注入層を形成できる電子注入材料が用いられる。そのような電子注入材料の例としては、金属錯体化合物、含窒素五員環誘導体、フルオレノン誘導体、アントラキノジメタン誘導体、ジフェノキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ペリレンテトラカルボン酸誘導体、フレオレニリデンメタン誘導体、アントロン誘導体、シロール誘導体、トリアリールホスフィンオキシド誘導体、ポリキノリン及びその誘導体、ポリキノキサリン及びその誘導体、ポリフルオレン及びその誘導体、カルシウムアセチルアセトナート、酢酸ナトリウムなどが挙げられる。また、セシウム等の金属をバソフェナントロリンにドープした無機／有機複合材料（高分子学会予稿集，第５０巻，４号，６６０頁，２００１年発行）や、第５０回応用物理学関連連合講演会講演予稿集、Ｎｏ．３、１４０２頁、２００３年発行記載のＢＣＰ、ＴＰＰ、Ｔ５ＭＰｙＴＺ等も電子注入材料の例として挙げられるが、素子作成に必要な薄膜を形成し、陰極からの電子を注入できて、電子を輸送できる材料であれば、特にこれらに限定されるものではない。
【００８２】
上記電子注入材料の中で好ましいものとしては、金属錯体化合物、含窒素五員環誘導体、シロール誘導体、トリアリールホスフィンオキシド誘導体が挙げられる。本発明に使用可能な好ましい金属錯体化合物としては、８−ヒドロキシキノリンまたはその誘導体の金属錯体が好適である。８−ヒドロキシキノリンまたはその誘導体の金属錯体の具体例としては、トリス（８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（４−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（５−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（５−フェニル−８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（１−ナフトラート）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（２−ナフトラート）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（フェノラート）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（４−シアノ−１−ナフトラート）アルミニウム、ビス（４−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（１−ナフトラート）アルミニウム、ビス（５−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（２−ナフトラート）アルミニウム、ビス（５−フェニル−８−ヒドロキシキノリナート）（フェノラート）アルミニウム、ビス（５−シアノ−８−ヒドロキシキノリナート）（４−シアノ−１−ナフトラート）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）クロロアルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（ｏ−クレゾラート）アルミニウム等のアルミニウム錯体化合物、トリス（８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、トリス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、トリス（４−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、トリス（５−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、トリス（２−メチル−５−フェニル−８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（１−ナフトラート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（２−ナフトラート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（フェノラート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（４−シアノ−１−ナフトラート）ガリウム、ビス（２、４−ジメチル−８−ヒドロキシキノリナート）（１−ナフトラート）ガリウム、ビス（２、５−ジメチル−８−ヒドロキシキノリナート）（２−ナフトラート）ガリウム、ビス（２−メチル−５−フェニル−８−ヒドロキシキノリナート）（フェノラート）ガリウム、ビス（２−メチル−５−シアノ−８−ヒドロキシキノリナート）（４−シアノ−１−ナフトラート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）クロロガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（ｏ−クレゾラート）ガリウム等のガリウム錯体化合物の他、８−ヒドロキシキノリナートリチウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）銅、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）マンガン、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナート）ベリリウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）亜鉛、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナート）亜鉛等の金属錯体化合物が挙げられる。
【００８３】
また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、好ましい含窒素五員環誘導体としては、オキサゾール誘導体、チアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体があげられ、具体的には、２，５−ビス（１−フェニル）−１，３，４−オキサゾール、２，５−ビス（１−フェニル）−１，３，４−チアゾール、２，５−ビス（１−フェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−（４’−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−５−(４”−ビフェニル)１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（１−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、１，４−ビス［２−(５ −フェニルオキサジアゾリル)］ベンゼン、１，４−ビス［２−(５−フェニルオキサジアゾリル)−４−ｔｅｒｔ−ブチルベンゼン］、２−（４’−ｔｅｒｔ− ブチルフェニル）−５−(４”−ビフェニル)−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（１−ナフチル）−１，３，４−チアジアゾール、１，４−ビス［２−(５−フェニルチアジアゾリル)］ベンゼン、２−（４’−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−５−(４”−ビフェニル)−１，３，４−トリアゾール、２，５−ビス（１−ナフチル）−１，３，４−トリアゾール、１，４−ビス［２−(５−フェニルトリアゾリル)］ベンゼン等が挙げられる。
【００８４】
また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、特に好ましいオキサジアゾール誘導体の具体例を表４に示す。
【００８５】
【表４】
2011016882.tif 000022
【００８６】
また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、特に好ましいトリアゾール誘導体の具体例を表５に示す。表５中、Ｐｈは、フェニル基を表わす。
【００８７】
【表５】
2011016882.tif 000023
【００８８】
また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、特に好ましいシロール誘導体としての具体例を、表６に示す。
【００８９】
【表６】
2011016882.tif 000024
【００９０】
さらに、正孔阻止層には、発光層を経由した正孔が電子注入層に達するのを防ぎ、薄膜形成性に優れた層を形成できる正孔阻止材料が用いられる。そのような正孔阻止材料の例としては、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（４−フェニルフェノラート）アルミニウム等のアルミニウム錯体化合物や、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（４−フェニルフェノラート）ガリウム等のガリウム錯体化合物、２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（ＢＣＰ）等の含窒素縮合芳香族化合物が挙げられる。
【００９１】
本発明の有機ＥＬ素子の発光層としては、以下の機能を併せ持つものが好適である。
注入機能；電界印加時に陽極または正孔注入層より正孔を注入することができ、陰極または電子注入層より電子を注入することができる機能
輸送機能；注入した電荷（電子と正孔）を電界の力で移動させる機能
発光機能；電子と正孔の再結合の場を提供し、これを発光につなげる機能
ただし、正孔の注入されやすさと電子の注入されやすさには、違いがあってもよく、また正孔と電子の移動度で表される輸送能に大小があってもよい。
【００９２】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料は、発光層として好適に用いることが出来る。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を発光層中のホスト材料又はドーパント材料として使用し、他の化合物と組み合わせて発光層を形成することができる。
【００９３】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いて、青色から緑色の発光を得るために、ベンゾチアゾール系、ベンゾイミダゾール系、ベンゾオキサゾール系等の蛍光増白剤、金属キレート化オキシノイド化合物、スチリルベンゼン系化合物を用いることができる。これら化合物の具体例としては、例えば特開昭５９−１９４３９３号公報に開示されている化合物をあげることができる。さらに他の有用な化合物は、ケミストリー・オブ・シンセティック・ダイズ（１９７１）６２８〜６３７頁および６４０頁に列挙されている。
【００９４】
前記金属キレート化オキシノイド化合物としては、例えば、特開昭６３−２９５６９５号公報に開示されている化合物を用いることができる。その代表例としては、トリス（８−キノリノール）アルミニウム等の８−ヒドロキシキノリン系金属錯体や、ジリチウムエピントリジオン等が好適な化合物としてあげることができる。
【００９５】
また、前記スチリルベンゼン系化合物としては、例えば、欧州特許第０３１９８８１号明細書や欧州特許第０３７３５８２号明細書に開示されているものを用いることができる。そして、特開平２−２５２７９３号公報に開示されているジスチリルピラジン誘導体も、発光層の材料として用いることができる。このほか、欧州特許第０３８７７１５号明細書に開示されているポリフェニル系化合物も発光層の材料として用いることができる。
【００９６】
さらに、上述した蛍光増白剤、金属キレート化オキシノイド化合物およびスチリルベンゼン系化合物等以外に、例えば１２−フタロペリノン（Ｊ．  Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．，第２７巻，Ｌ７１３（１９８８年））、１，４−ジフェニル−１，３−ブタジエン、１，１，４，４−テトラフェニル−１，３−ブタジエン（以上Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．  Ｌｅｔｔ．，第５６巻，Ｌ７９９（１９９０年））、ナフタルイミド誘導体（特開平２−３０５８８６号公報）、ペリレン誘導体（特開平２−１８９８９０号公報）、オキサジアゾール誘導体（特開平２−２１６７９１号公報、または第３８回応用物理学関係連合講演会で浜田らによって開示されたオキサジアゾール誘導体）、アルダジン誘導体（特開平２−２２０３９３号公報）、ピラジリン誘導体（特開平２−２２０３９４号公報）、シクロペンタジエン誘導体（特開平２−２８９６７５号公報）、ピロロピロール誘導体（特開平２−２９６８９１号公報）、スチリルアミン誘導体（Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．  Ｌｅｔｔ．，  第５６巻，Ｌ７９９（１９９０年）、クマリン系化合物（特開平２−１９１６９４号公報）、国際特許公報ＷＯ９０／１３１４８やＡｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．  Ｌｅｔｔ．，ｖｏｌ５８，１８，Ｐ１９８２（１９９１）に記載されているような高分子化合物、９，９'，１０，１０’−テトラフェニル−２，２’−ビアントラセン、ＰＰＶ（ポリパラフェニレンビニレン）誘導体、ポリフルオレン誘導体やそれら共重合体等、例えば、下記一般式［６］〜一般式［８］の構造をもつものが挙げられる。
【００９７】
一般式［６］
【化６】
2011016882.tif 000025
【００９８】
（式中、Ｒx1およびＲX2は、それぞれ独立に、１価の脂肪族炭化水素基を、ｎ１は、３〜１００の整数を表す。）
【００９９】
一般式［７］
【化７】
2011016882.tif 000026
【０１００】
（式中、Ｒx3およびＲX4は、それぞれ独立に、１価の脂肪族炭化水素基を、ｎ２およびｎ３は、それぞれ独立に、３〜１００の整数を表す。）
【０１０１】
一般式［８］
【化８】
2011016882.tif 000027
【０１０２】
（式中、ＲX5およびＲX6は、それぞれ独立に、１価の脂肪族炭化水素基を、ｎ４およびｎ５は、それぞれ独立に、３〜１００の整数を表す。Ｐｈはフェニル基を表す。）
【０１０３】
また、特開平５−２５８８６２号公報等に記載されている一般式（Ｒｓ−Ｑ）2 −Ａｌ−Ｏ−Ｌ３（式中、Ｌ３はフェニル部分を含んでなる炭素原子６〜２４個の炭化水素であり、Ｏ−Ｌ３はフェノラート配位子であり、Ｑは置換８−キノリノラート配位子を示し、Ｒｓはアルミニウム原子に置換８−キノリノラート配位子が２個を上回り結合するのを立体的に妨害するように選ばれた８−キノリノラート環置換基を示す〕で表される化合物も挙げられる。具体的には、ビス（２−メチル−８−キノリノラート）（パラ−フェニルフェノラート）アルミニウム（ＩＩＩ）、ビス（２−メチル−８−キノリノラート）（１−ナフトラート）アルミニウム（ＩＩＩ）等が挙げられる。
【０１０４】
白色の発光を得る場合の発光層としては特に制限はないが、下記のものを用いることができる。
有機ＥＬ積層構造体の各層のエネルギー準位を規定し、トンネル注入を利用して発光させるもの（欧州特許第０３９０５５１号公報）。
同じくトンネル注入を利用する素子で実施例として白色発光素子が記載されているもの（特開平３−２３０５８４号公報）。
二層構造の発光層が記載されているもの（特開平２−２２０３９０号公報および特開平２−２１６７９０号公報）。
発光層を複数に分割してそれぞれ発光波長の異なる材料で構成されたもの（特開平４−５１４９１号公報）。
青色発光体（蛍光ピーク３８０〜４８０ｎｍ）と緑色発光体（４８０〜５８０ｎｍ）とを積層させ、さらに赤色蛍光体を含有させた構成のもの（特開平６−２０７１７０号公報）。
青色発光層が青色蛍光色素を含有し、緑色発光層が赤色蛍光色素を含有した領域を有し、さらに緑色蛍光体を含有する構成のもの（特開平７−１４２１６９号公報）。
これらの中では、上記の構成のものが特に好ましい。
【０１０５】
また、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子では、リン光発光材料を用いることもできる。この場合、本発明の化合物は発光層中のホスト材料として用いることができる。ここでいうリン光発光材料とは、励起三重項状態から基底状態へ遷移する際に発光する化合物を意味する。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子に使用できるリン光発光材料は、例えば有機金属錯体があげられ、ここで金属原子は通常、遷移金属であり、好ましくは周期では第５周期または第６周期、族では６族から１１族、さらに好ましくは８族から１１族の元素が対象となる。具体的にはイリジウム、白金や銅などである。また、配位子としては２−フェニルピリジンや２−（２’−ベンゾチエニル）ピリジンなどがあり、これらの配位子上の炭素原子が金属と直接結合しているのが特徴である。別の例としてはポルフィリンまたはテトラアザポルフィリン環錯体などがあり、中心金属としては白金などが挙げられる。例えば、下記に示す公知の化合物がリン光発光材料として好適に用いられる（ただし、Ｐｈはフェニル基を表す）。
【０１０６】
【化９】
2011016882.tif 000028
【０１０７】
【化１０】
2011016882.tif 000029
【０１０８】
さらに、本発明の有機ＥＬ素子の陽極に使用される材料は、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物またはこれらの混合物を電極物質とするものが好ましく用いられる。このような電極物質の具体例としては、Ａｕ等の金属、ＣｕＩ、ＩＴＯ、ＳｎＯ2 、ＺｎＯ等の導電性材料が挙げられる。この陽極を形成するには、これらの電極物質を、蒸着法やスパッタリング法等の方法で薄膜を形成させることができる。この陽極は、上記発光層からの発光を陽極から取り出す場合、陽極の発光に対する透過率が１０％より大きくなるような特性を有していることが望ましい。また、陽極のシート抵抗は、数百Ω／□以下としてあるものが好ましい。さらに、陽極の膜厚は、材料にもよるが通常１０ｎｍ〜１μｍ、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲で選択される。
【０１０９】
また、本発明の有機ＥＬ素子の陰極に使用される材料は、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極物質とするものが用いられる。このような電極物質の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム・銀合金、アルミニウム／酸化アルミニウム、アルミニウム・リチウム合金、インジウム、希土類金属などが挙げられる。この陰極はこれらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。ここで、発光層からの発光を陰極から取り出す場合、陰極の発光に対する透過率は１０％より大きくすることが好ましい。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましく、さらに、膜厚は通常１０ｎｍ〜１μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍである。
【０１１０】
本発明の有機ＥＬ素子を作製する方法については、上記の材料および方法により陽極、発光層、必要に応じて正孔注入層、および必要に応じて電子注入層を形成し、最後に陰極を形成すればよい。また、陰極から陽極へ、前記と逆の順序で有機ＥＬ素子を作製することもできる。
【０１１１】
この有機ＥＬ素子は、透光性の基板上に作製する。この透光性基板は有機ＥＬ素子を支持する基板であり、その透光性については、４００〜７００ｎｍの可視領域の光の透過率が５０％以上、好ましくは９０％以上であるものが望ましく、さらに平滑な基板を用いるのが好ましい。
【０１１２】
これら基板は、機械的、熱的強度を有し、透明であれば特に限定されるものではないが、例えば、ガラス板、合成樹脂板などが好適に用いられる。ガラス板としては、特にソーダ石灰ガラス、バリウム・ストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英などで成形された板が挙げられる。また、合成樹脂板としては、ポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリエーテルサルファイド樹脂、ポリサルフォン樹脂などの板が挙げられる。
【０１１３】
本発明の有機ＥＬ素子の各層の形成方法としては、真空蒸着、電子線ビーム照射、スパッタリング、プラズマ、イオンプレーティング等の乾式成膜法、もしくはスピンコーティング、ディッピング、フローコーティング等の湿式成膜法のいずれかの方法を適用することができる。また、特表２００２−５３４７８２や、Ｓ．Ｔ．Ｌｅｅ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ＳＩＤ’０２，  ｐ．７８４（２００２）に記載されているＬＩＴＩ（Ｌａｓｅｒ  Ｉｎｄｕｃｅｄ  Ｔｈｅｒｍａｌ  Ｉｍａｇｉｎｇ、レーザー熱転写）法や、印刷（オフセット印刷、フレキソ印刷、グラビア印刷、スクリーン印刷）、インクジェット等の方法を適用することもできる。
【０１１４】
また、有機ＥＬ素子の温度、湿度、雰囲気等に対する安定性向上のために、素子の表面に保護層を設けたり、樹脂等により素子全体を被覆や封止を施したりしても良い。特に素子全体を被覆や封止する際には、光によって硬化する光硬化性樹脂が好適に使用される。
【０１１５】
本発明の有機ＥＬ素子に印加する電流は通常、直流であるが、パルス電流や交流を用いてもよい。電流値、電圧値は、素子破壊しない範囲内であれば特に制限はないが、素子の消費電力や寿命を考慮すると、なるべく小さい電気エネルギーで効率良く発光させることが望ましい。
【０１１６】
本発明の有機ＥＬ素子の駆動方法は、パッシブマトリクス法のみならず、アクティブマトリックス法での駆動も可能である。また、本発明の有機ＥＬ素子から光を取り出す方法としては、陽極側から光を取り出すボトム・エミッションという方法のみならず、陰極側から光を取り出すトップ・エミッションという方法にも適用可能である。これらの方法や技術は、城戸淳二著、「有機ＥＬのすべて」、日本実業出版社（２００３年発行）に記載されている。
【０１１７】
本発明の有機ＥＬ素子のフルカラー化方式の主な方式としては、３色塗り分け方式、色変換方式、カラーフィルター方式が挙げられる。３色塗り分け方式では、シャドウマスクを使った蒸着法や、インクジェット法や印刷法が挙げられる。また、特表２００２−５３４７８２や、Ｓ．Ｔ．Ｌｅｅ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ＳＩＤ’０２，  ｐ．７８４（２００２）に記載されているレーザー熱転写法（Ｌａｓｅｒ  Ｉｎｄｕｃｅｄ  Ｔｈｅｒｍａｌ  Ｉｍａｇｉｎｇ、ＬＩＴＩ法ともいわれる）も用いることができる。色変換方式では、青色発光の発光層を使って、蛍光色素を分散した色変換（ＣＣＭ）層を通して、青色より長波長の緑色と赤色に変換する方法である。カラーフィルター方式では、白色発光の有機ＥＬ素子を使って、液晶用カラーフィルターを通して３原色の光を取り出す方法であるが、これら３原色に加えて、一部白色光をそのまま取り出して発光に利用することで、素子全体の発光効率をあげることもできる。
【０１１８】
さらに、本発明の有機ＥＬ素子は、マイクロキャビティ構造を採用しても構わない。これは、有機ＥＬ素子は、発光層が陽極と陰極との間に挟持された構造であり、発光した光は陽極と陰極との間で多重干渉を生じるが、陽極及び陰極の反射率、透過率などの光学的な特性と、これらに挟持された有機層の膜厚とを適当に選ぶことにより、多重干渉効果を積極的に利用し、素子より取り出される発光波長を制御するという技術である。これにより、発光色度を改善することも可能となる。この多重干渉効果のメカニズムについては、Ｊ．Ｙａｍａｄａ等によるＡＭ−ＬＣＤ  Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐａｐｅｒｓ，ＯＤ−２，ｐ．７７〜８０（２００２）に記載されている。
【０１１９】
以上述べたように、本発明のカルバゾリル基を有する有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いた有機ＥＬ素子は、低い駆動電圧で長時間の青色発光を得ることが可能である。故に、本有機ＥＬ素子は、壁掛けテレビ等のフラットパネルディスプレイや各種の平面発光体として、さらには、複写機やプリンター等の光源、液晶ディスプレイや計器類等の光源、表示板、標識灯等への応用が考えられる。
【実施例】
【０１２０】
以下、本発明を実施例で説明するが、本発明はこれら実施例になんら限定されるものではない。
【０１２１】
実施例１
化合物（１）の溶解度測定
【０１２２】
本発明の化合物（１）のトルエンへの溶解度を調べ、その結果を表７に示した。表７に示すが如く、化合物（１）はトルエンに対して成膜に十分必要な溶解性を示した。
【０１２３】
実施例１〜２６
化合物（１）のかわりに、表１中に示す化合物を用いてトルエンへの溶解度を調べた、その結果を表７に示す。
【０１２４】
比較例１
以下に示す化合物（Ａ）を用いてトルエンへの溶解度を調べた。その結果を表７に示す。
【０１２５】
【化１１】
2011016882.tif 000030
【０１２６】
【表７】
2011016882.tif 000031
【０１２７】
【表７】
2011016882.tif 000032
【０１２８】
以下、本発明の化合物を有機ＥＬ素子用材料として用いた有機ＥＬ素子について下記実施例により説明するが、本発明は下記実施例に限定されるものではない。実施例においては、特に断りのない限り、混合比は全て重量比を示す。蒸着（真空蒸着）は１０-6Ｔｏｒｒの真空中にて、基板の加熱や冷却といった温度制御はしない条件下で行った。スピンコートは溶媒種や目標の膜厚に合わせて、５００ｒｐｍ〜２５００ｒｐｍの間の回転速度で1分間の回転動作をさせた。また、素子の発光特性は、発光素子面積２ｍｍ×２ｍｍの有機ＥＬ素子を用いて特性を測定した。
【０１２９】
実施例５１
洗浄したＩＴＯ電極付きガラス板上に、表３のＨＴＭ１を真空蒸着して膜厚６０ｎｍの正孔注入層を得た。次いで、本発明の表１中の化合物（１）のトルエン溶液（濃度：２ｗｔ％）をスピンコートし、その後７０℃の減圧下で１時間乾燥させることで膜厚５０ｎｍの発光層を得た。さらに、トリス（８−ヒドロキシキノリノ）アルミニウム錯体（Ａｌｑ３）を真空蒸着して膜厚２０ｎｍの電子注入層を作成し、その上に、まずフッ化リチウムを１ｎｍ、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１５０ｎｍ蒸着して電極を形成し、有機ＥＬ素子を得た。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ2で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表８に示す。
【０１３０】
実施例５２〜７６
化合物（１）のかわりに、表１中に示す化合物を用いて発光層を作成した以外は実施例５１と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ2で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表８に示す。
【０１３１】
比較例２
上記に示した化合物（Ａ）を用いて発光層を作成した以外は実施例５１と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの輝度と半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ2で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表８に示す。
【０１３２】
【表８】
2011016882.tif 000033
【０１３３】
表８から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例２で作成した素子よりも、長寿命で且つ、高い輝度が得られた。
【０１３４】
実施例７７
表２のＨＩＭ３をトルエンに２重量％の濃度で溶解させ、得られた溶液を用いてスピンコートにより膜厚７０ｎｍの正孔注入層をＩＴＯ電極付きガラス板上に形成した。次に、表１の化合物（１）と化合物（Ｂ）とを  ５：１００の重量比でキシレンに溶解させて１．５重量％の溶液を作製し、得られた溶液を用いてスピンコートにより膜厚４０ｎｍの発光層を形成した。さらに表４の化合物ＥＸ５をトルエンに２重量％の濃度で溶解させ、得られた溶液を用いてスピンコートにより膜厚２０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、酸化リチウム（Ｌｉ2Ｏ）を１ｎｍ、さらにＡｌを１００ｎｍ蒸着によって陰極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子を、直流１０Ｖで駆動させた際の外部量子効率は４．４％を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ2で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表９に示す。
【０１３５】
【化１２】
2011016882.tif 000034
【０１３６】
実施例７８〜１０２
化合物（１）の代わりに表１０中の化合物を用いた以外は、実施例７７と同様に素子を作成した。これらの素子は、直流電圧１０Ｖでの外部量子効率がいずれも４％以上を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ2で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表９に示す。
【０１３７】
比較例３
化合物（１）の代わりに、化合物（Ａ）を用いた以外は実施例７７と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ2で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表９に示す。
【０１３８】
表９
【表９】
2011016882.tif 000035
【０１３９】
表９から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例３で作成した素子よりも、長寿命で且つ、高い輝度が得られた。
【０１４０】
実施例１０３
表２のＨＩＭ４をトルエンに２重量％の濃度で溶解させ、得られた溶液を用いてスピンコートにより膜厚７０ｎｍの正孔注入層をＩＴＯ電極付きガラス板上に形成した。次に、表１の化合物（１）と化合物（Ｃ）とを  ３：１００の重量比でクロロホルムに溶解させて３重量％の溶液を作製し、得られた溶液を用いてスピンコートにより膜厚４０ｎｍの発光層を形成した。さらにＡｌｑ３を蒸着して膜厚２０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を１ｎｍ、さらにＡｌを１００ｎｍ蒸着して陰極を形成し有機ＥＬ素子を得た。この素子を、直流１０Ｖで駆動させた際の外部量子効率は４．６％を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１３．５ｍＡ／ｃｍ2で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１０に示す。
【０１４１】
【化１３】
2011016882.tif 000036
【０１４２】
実施例１０４〜１１５
化合物（１）の代わりに表１１中の化合物を用いた以外は、実施例１０３と同様に素子を作成した。これらの素子は、直流電圧１０Ｖでの外部量子効率がいずれも４％以上を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ2で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１０に示す。
【０１４３】
表１０
【表１０】
2011016882.tif 000037
【０１４４】
表１０から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、長寿命で且つ、高い輝度が得られた。
【０１４５】
実施例１１６
洗浄したＩＴＯ電極付きガラス板上に、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）／ポリスチレンスルホン酸（Ｈ．Ｃ．Ｓｔａｒｃｋ社製、商品名：ＣＬＥＶＩＯＳ  Ｐ  ＣＨ８０００）をスピンコート法にて成膜し、膜厚８０ｎｍの正孔注入層を得た。次に、化合物（Ｂ）と化合物（１）とを１００：３の重量比でイソプロピルアルコールに溶解させて１重量％の溶液を作製し、得られた溶液を用いてスピンコートにより膜厚３０ｎｍの発光層を形成した。さらに化合物（Ｄ）をトルエンに２重量％の濃度で溶解させ、得られた溶液を用いてスピンコートにより膜厚３０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、酸化リチウム（Ｌｉ2Ｏ）を１ｎｍ、さらにＡｌを１００ｎｍ蒸着によって陰極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子は、直流電圧１０Ｖでの外部量子効率は３．７％を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ2で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１１に示す。
【０１４６】
【化１４】
2011016882.tif 000038
【０１４７】
実施例１１７〜１３６
化合物（１）のかわりに表１０中の化合物を用いた以外は、実施例１１６と同様に素子を作成した。これら素子は、直流電圧１０Ｖでの外部量子効率はいずれも３％以上を示し、また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ2で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１１に示す。
【０１４８】
比較例４
化合物（１）のかわりに化合物（Ａ）を用いた以外は、実施例１１６と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ2で駆動させた時の初期輝度、および８０℃の環境で１００時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表１１に示す。
【０１４９】
表１１
【表１１】
2011016882.tif 000039
【０１５０】
表１１から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例４で作成した素子よりも、長寿命で高い輝度が得られた。
【０１５１】
実施例１３７
洗浄したＩＴＯ電極付きガラス板上に、表３のＨＴＭ７を真空蒸着して膜厚６０ｎｍの正孔注入層を得た。次いで、本発明の表１中の化合物（２）をトルエンに２重量％の濃度で溶解させ、得られた溶液を用いてスピンコートにより膜厚６０ｎｍの電子輸送性発光層を得た。その上に、まずフッ化リチウムを１ｎｍ、次いでＡｌを２００ｎｍ蒸着して電極を形成して、有機ＥＬ素子を得た。この素子は、８Ｖにて発光輝度２７００（ｃｄ／ｍ2）の青色発光を示した。
【０１５２】
実施例１３８
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、ＨＩＭ２を蒸着して膜厚６５ｎｍの正孔注入層を形成した。次に、表１の化合物（２）と化合物（Ｅ）とを１００：３の重量比でアセトンに溶解させて１重量％の溶液を作製し、得られた溶液を用いてスピンコートにより膜厚４５ｎｍの発光層を形成した。さらに、表６のＥＳ２を蒸着して膜厚２０ｎｍの電子輸送層を形成した。その上に、さらに、Ａｌｑ３を真空蒸着して膜厚１０ｎｍの電子注入層を作成し、その上に、まずフッ化リチウムを１ｎｍ、次いでＡｌを２００ｎｍ蒸着して電極を形成して、有機ＥＬ素子を得た。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命は１０００時間以上あった。
【０１５３】
【化１５】
2011016882.tif 000040
【０１５４】
実施例１３９
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、化合物（５）をトルエンに２重量％の濃度で溶解させ、得られた溶液を用いてスピンコートにより膜厚膜厚６５ｎｍの正孔注入層を形成した。次に、化合物（Ｂ）を蒸着し４５ｎｍの発光層を形成した。さらに、Ａｌｑ３を真空蒸着して膜厚２０ｎｍの電子輸送層を作成し、その上に、まずフッ化リチウムを１ｎｍ、次いでＡｌを２００ｎｍ蒸着して電極を形成して、有機ＥＬ素子を得た。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命は１０００時間以上あった。
【０１５５】
実施例１４０
洗浄したＩＴＯ電極付きガラス板上に、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）／ポリスチレンスルホン酸（Ｈ．Ｃ．Ｓｔａｒｃｋ社製、商品名：ＣＬＥＶＩＯＳ  Ｐ  ＣＨ８０００）をスピンコート法にて成膜し、膜厚４０ｎｍの正孔注入層を得た。次いで、ＰＶＫ（ポリビニルカルバゾール）を６０％および、化合物（２７）を３％および電子輸送材料（化合物（Ｆ））３７％を２.０ｗｔ％の濃度でトルエンに溶解させ、スピンコーティング法により７０ｎｍの膜厚の発光層を得た。さらにその上に、Ｃａを２０ｎｍ蒸着した後、Ａｌを２００ｎｍ蒸着して電極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子について通電試験を行ったところ、最大発光輝度７５０ｃｄ／ｍ2の発光が得られた。
【０１５６】
【化１６】
2011016882.tif 000041
【０１５７】
実施例１４１
洗浄したＩＴＯ電極付きガラス板上に、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）／ポリスチレンスルホン酸（Ｈ．Ｃ．Ｓｔａｒｃｋ社製、商品名：ＣＬＥＶＩＯＳ  Ｐ  ＡＩ４０８３）をスピンコート法にて成膜し、膜厚４０ｎｍの正孔注入層を得た。次いで、ＰＶＫ（ポリビニルカルバゾール）を６０％および、化合物（４０）を３％および電子輸送材料（化合物（Ｇ））３７％を２.０ｗｔ％の濃度でトルエンに溶解させ、スピンコーティング法により７０ｎｍの膜厚の発光層を得た。さらにその上に、Ｃａを２０ｎｍ蒸着した後、Ａｌを２００ｎｍ蒸着して電極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子について通電試験を行ったところ、最大発光輝度５８０ｃｄ／ｍ2の発光が得られた。
【０１５８】
【化１７】
2011016882.tif 000042
【０１５９】
実施例１４２
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）／ポリスチレンスルホン酸（Ｈ．Ｃ．Ｓｔａｒｃｋ社製、商品名：ＣＬＥＶＩＯＳ  Ｐ  ＡＩ４０８３）をスピンコートし６５ｎｍの正孔注入層を得た。次に、化合物（Ｈ）をキシレンに０．５重量％の濃度で溶解させ、得られたキシレン溶液を用いてスピンコート法により１０ｎｍのインターレイヤー層を形成した。続いて、表１中の化合物（２３）をトルエンに２重量％の濃度で溶解させ、得られた溶液を用いてスピンコート法により６０ｎｍの発光層を得た。さらに表６の化合物ＥＳ２を蒸着して膜厚２０共蒸着によって陰極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子を、直流１０Ｖで駆動させた際の外部量子効率は４．４％、最大発光輝度８８０ｃｄ／ｍ2の発光が得られた。
【０１６０】
ここで、化合物（Ｈ）とは、下記一般式で表される２つの繰り返し単位が、５０：５０のモル比で構成されてなるランダム共重合体である。
【０１６１】
一般式［９］
【化１８】
2011016882.tif 000043
【０１６２】
（式中、ｎは、３〜５００の整数を表す。）
【０１６３】
実施例１４３
高分子材料（シグマ・アルドリッチ社製  製品番号：ＡＤＳ２５４ＢＥ）をトルエンに２重量％の濃度で溶解させ、得られた溶液を用いてスピンコートにより膜厚６５ｎｍの正孔注入層をＩＴＯ付きガラス基板上に得た。次に、表１中の化合物（２２）をトルエンに２重量％の濃度で溶解させ、得られた溶液を用いてスピンコート法により６０ｎｍの発光層を得た。さらにＡｌｑ３を蒸着して膜厚２０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、酸化リチウム（Ｌｉ2Ｏ）を１ｎｍ、さらにＡｌを１００ｎｍ蒸着によって陰極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子について通電試験を行ったところ、最大発光輝度６４０ｃｄ／ｍ2の発光が得られた。
【０１６４】
以上のように、本発明で示された有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いることにより、高い性能のＥＬ素子が作成できる。