(57)【要約】【課題】  定着性に優れ、十分に発色可能な、消色性を有する色素材料を得る。【解決手段】  実施形態にかかる消色可能な色素材料は、バインダー樹脂と、バインダー樹脂中に分散された、呈色性化合物と、顕色剤とを含む。色素材料に使用される顕色剤は、少なくともアミノヒドロキシ誘導体を含有する。アミノヒドロキシ誘導体は、水酸基を持つベンゼン環化合物、及び水酸基を持つ複素環化合物から選択される原料を、ニトロ化、水素化、アルキル化することにより得られる。【選択図】図１
2011116942.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
バインダー樹脂と、該バインダー樹脂中に分散された、呈色性化合物と、水酸基を持つベンゼン環化合物、及び水酸基を持つ複素環化合物から選択される原料を、ニトロ化、水素化、アルキル化することにより得られたアミノヒドロキシ誘導体を含有する顕色剤とを含む消色可能な色素材料。
【請求項２】
前記アミノヒドロキシ誘導体は、色素材料全量に対し０．５ないし５重量％含まれる請求項１に記載の消色可能な色素材料。
【請求項３】
前記ベンゼン環化合物は、ベンゼン、ナフタレン、及びアントラセンからなる群から選択される請求項１に記載の消色可能な色素材料。
【請求項４】
前記複素環化合物は、ピリジン、ピリミジン、フラン、及びチオフェンからなる群から選択される請求項１に記載の消色可能な色素材料。
【請求項５】
水酸基を持つベンゼン環化合物、及び水酸基を持つ複素環化合物から選択される原料を、ニトロ化、水素化、アルキル化し、アミノヒドロキシ誘導体を作成し、該アミノヒドロキシ誘導体を少なくとも一部含む顕色剤と、呈色化合物と、バインダー樹脂とを混合する消色可能な色素材料の製造方法。
【請求項６】
前記アミノヒドロキシ誘導体は、色素材料全量に対し０．５ないし５重量％含まれる請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記ベンゼン環化合物は、ベンゼン、ナフタレン、及びアントラセンからなる群から選択される請求項５に記載の方法。
【請求項８】
前記複素環化合物は、ピリジン、ピリミジン、フラン、及びチオフェンからなる群から選択される請求項５に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、電子写真用現像剤、及びインクジェット用インク等に適用できる消去可能な色素材料に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば紙等の記録媒体上に形成したトナーまたはインク画像の色を消去し、紙等記録媒体を再利用する技術は、紙等記録媒体の使用量削減による環境保護や、経済性の観点から、非常に有効である。
【０００３】
東芝等が提案している呈色性化含物を含有する電子写真用トナーのように、消色性を有するトナーが知られている。該技術は、いわゆる混練粉砕法により、呈色性化合物及び顕色剤をトナー内部に取り込むものである。顕色剤としてアミノ基を持たないフェノール化合物を用いた場合、発色させるために、呈色性化合物に対して２．５倍モル以上必要である。発色、並びに消色は顕色剤の増加に伴って向上するが、２．５倍モル以上必要だと、トナー中に５ｗｔ％以上必要となり、バインダー樹脂の含有率が低下するため、定着性が悪化する傾向にある。また５ｗｔ％より少ないと十分な発色が得られない。そのため、定着性に優れ、十分に発色できる消色性を有するトナーが得られなかった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
実施形態は、定着性に優れ、十分に発色可能な、消色性を有する色素材料を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
実施形態によれば、バインダー樹脂と、該バインダー樹脂中に分散された、呈色性化合物と、水酸基を持つベンゼン環化合物、及び水酸基を持つ複素環化合物から選択される原料を、ニトロ化、水素化、アルキル化することにより得られたアミノヒドロキシ誘導体を含有する顕色剤とを含む消色可能な色素材料が提供される。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】実施形態にかかる色素材料中の顕色剤比率と粉体濃度との関係を表すグラフである。
【図２】実施形態にかかる色素材料中の顕色剤比率と消去率との関係を表すグラフである。
【図３】実施形態にかかる色素材料を現像剤として適用可能な画像形成装置の構造を表す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
実施形態によれば、バインダー樹脂と、該バインダー樹脂中に分散された、呈色性化合物と、顕色剤とを含む消色可能な色素材料が提供される。
【０００８】
上記色素材料に使用される顕色剤は、少なくともアミノヒドロキシ誘導体を含有する。
【０００９】
上記アミノヒドロキシ誘導体は、水酸基を持つベンゼン環化合物、及び水酸基を持つ複素環化合物から選択される原料を、ニトロ化、水素化、アルキル化することにより得られる。
【００１０】
実施形態に係る消色可能な色素材料では、バインダー樹脂中に分散されている呈色性化合物と顕色剤とが相互作用することにより呈色性化合物が発色状態となる。
【００１１】
また、実施形態にかかる消色可能な色素材料の製造方法は、水酸基を持つベンゼン環化合物、及び水酸基を持つ複素環化合物から選択される原料を、ニトロ化、水素化、アルキル化し、アミノヒドロキシ誘導体を作成し、該アミノヒドロキシ誘導体を少なくとも一部含む顕色剤と、呈色化合物と、バインダー樹脂とを混合することを含む。
【００１２】
実施形態によれば、定着性に優れ、十分に発色可能な消色性を有する色素材料が得られる。
【００１３】
このような色素材料を微粒子にすることで例えば電子写真技術の現像剤として使用することができる。このような現像剤を用いることにより、紙、透明樹脂シートなどの被記録媒体上に鮮明な画像を形成できる。
【００１４】
また、実施形態に係る色素材料は加熱により消去（消色）することが可能である。色素材料の消色は、バインダー樹脂中で相互作用している呈色性化合物と顕色剤とが加熱によって相互作用しなくなることにより行われる。顕色剤は加熱消色時に被記録媒体である例えば紙等へ移動する。移動した顕色剤は紙の構成するセルロースの水酸基と水素結合を形成するため、色素材料が消色状態となる。
【００１５】
消色可能な色素材料は、呈色性化合物と顕色剤とを分散させるバインダー樹脂中の極性基の含有量が低いほど発色濃度が高くなる傾向がある。高い発色性及び高い消色コントラストを得るにはバインダー樹脂として非極性樹脂を用いることができる。このような非極性樹脂として、たとえばポリスチレン、ポリスチレン誘導体、及びスチレン共重合体等を使用することができる。バインダー樹脂中に含まれる電子供与性極性基は、呈色性化合物と顕色剤の相互作用体に作用して、これらの相互作用体の解離に寄与し得る。また、電子供与性極性基は、顕色剤と相互作用して顕色剤を捕獲する機能を有するため、電子供与性極性基によって、色素材料中に呈色性化合物と相互作用できる顕色剤が減少し得る。従って、電子供与性極性基が比較的少ないバインダー樹脂を用いることにより、色素材料の発色濃度を高くすることが可能である。
【００１６】
一方で、トナーの低温定着化のためにバインダー樹脂としてポリエステル樹脂を適用しようとすると、ポリエステル樹脂には多量の電子供与性極性基が含有されているため、発色濃度の低下を招く傾向がある。非極性樹脂の一部をポリエステル樹脂に置き換えるだけで発色濃度の大幅低下を招いてしまう。
【００１７】
しかし、顕色剤として、アミノ基と水酸基を持つアミノヒドロキシ誘導体例えば２級アミノビスフェノールＡを用い、色素材料に対する２級アミノビスフェノールＡの配合率が１．２ｗｔ％以上２ｗｔ％以下である場合にはバインダー樹脂にポリエステル樹脂を用いても発色濃度が維持できるだけでなく、良好な消色性、優れた定着性が維持できることを見出した。
【００１８】
（呈色性化合物）
実施形態では、呈色性化合物はロイコ染料を使用する。ロイコ染料とは、酸化還元に伴って可逆的に色調が変化する有機色素で、ラクトン環を有するトリフェニルメタン型、フルオラン型、アザフタリド型の化合物などが挙げられる。トリフェニルメタン型のロイコ染料としては、例えばクリスタルバイオレットラクトン（ＣＶＬ）が挙げられる。フルオラン型のロイコ染料としては、例えば２−アニリノ−６−（Ｎ−アルキル−Ｎ−アルキルアミノ）−３−メチル−フルオランの形で表記される黒系ロイコ染料もしくはその誘導体がある。具体的には、２−アニリノ−６−（Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ，Ｎ−ジプロピルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ，Ｎ−ジブチルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ，Ｎ−ジペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ，Ｎ−ジヘキシルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ，Ｎ−ジオクチルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ，Ｎ−ジイソブチルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ，Ｎ−ジイソペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ−メチル−Ｎ−エチルアミノ）−３−メチル−フルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ−メチル−Ｎ−イソプロピルアミノ）−３−メチル−フルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ−メチル−Ｎ−−イソブチルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ−メチル−Ｎ−イソペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ−メチル−Ｎ−プロピルアミノ）−３−メチル−フルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ−メチル−Ｎ−−ブチルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ−メチル−Ｎ−ペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ−メチル−Ｎ−ヘキシルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ−メチル−Ｎ−オクチルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−プロピルアミノ）−３−メチル−フルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソブチルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−ペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−２−メチルブチルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−２−エチルプロピルアミノ）−３−メチルフルオラン、２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−ヘキシルアミノ）−３−メチルフルオランなどが挙げられる。
【００１９】
クリスタルバイオレットラクトンと２−アニリノ−６−（Ｎ−アルキル−Ｎ−アルキルアミノ）−３−メチル−フルオランの形で表されるフルオラン化合物を含む二種以上のロイコ染料を混合することで、発消色に優れた色素材料を得ることが可能である。
【００２０】
（顕色剤）
実施形態に使用できる顕色剤は、前述した呈色性化合物と相互作用して呈色性化合物を発色させるものである。
【００２１】
顕色剤として、ベンゼン環、複素環、シクロアルケンなどの環上に水酸基を有する化合物を原料とし、少なくともニトロ化、水素化、アルキル化の工程を経て形成され得るアミノヒドロキシ誘導体を用いることができる。
【００２２】
ベンゼン環化合物は、例えばベンゼン、ナフタレン、及びアントラセンからなる群から選択することができる。
【００２３】
複素環化合物は、例えばピリジン、ピリミジン、フラン、及びチオフェンからなる群から選択することができる。
【００２４】
実施形態に使用できるアミノヒドロキシ誘導体としては、アミノフェノール類、アミノフェノール金属塩類、複素環に水酸基とアミノ基を有する化合物、複素環に水酸基とアミノ基を有する化合物の金属塩類、などの水酸基とアミノ基を有する有機化合物が挙げられる。
【００２５】
アミノヒドロキシ誘導体の例として下記式（１）で表される化合物があげられる。
【化１】
2011116942.tif 000003
【００２６】
式（１）で表されるアミノヒドロキシ誘導体は、ベンゼン環或いは、結合多環骨格の水素原子の一つがアミノ基及びヒドロキシル基に置換した構造を有する。
【００２７】
式（１）中、Ｒ、Ｒ'、Ｒ''は、水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケンから選択される。
【００２８】
ここでは、ベンゼン環の環上の水酸基に対し、少なくともオルト位にアミノ基を有し得る。
【００２９】
さらには、水酸基に対し、オルト位とメタ位にアミノ基が位置するベンゼン環化合物、あるいは水酸基に対し、オルト位とパラ位にアミノ基が位置するベンゼン環化合物を用いることが出来る
実施形態において、顕色剤として具体的には、例えばＮメチルアミノピロガロール、Ｎエチルアミノピロガロール、Ｎオクタデシルアミノピロガロール、ＮメチルアミノビスフェノールＡ、ＮエチルアミノビスフェノールＡ、及びＮオクタデシルアミノビスフェノールＡ類を使用することができる。
【００３０】
さらに、色素材料として使用する顕色剤に対して１０％以下であれば、その他の顕色剤を含んでいても良い。例えば色素材料に対するＮエチルアミノピロガロールの重量比率は１重量％以上３重量％以下である。
【００３１】
また、上記アミノヒドロキシ誘導体は、窒素原子と、窒素原子に隣接し、１ないし３０の炭素数を有するアルキル基とを有するアミノ基を有し得る。
【００３２】
アミノヒドロキシ誘導体は、色素材料全量に対し０．５ないし５重量％含まれ得る。
【００３３】
（バインダー樹脂）
バインダー樹脂は、色素材料作製時に呈色性化合物と顕色剤を分散させるものである。
【００３４】
一方、加熱消去時には顕色剤が被記録材料へと移動できる特性をもつことが好ましい。実施形態においては、スチレン系非極性樹脂及びポリエステル樹脂を含むバインダー樹脂を用いことができる。
【００３５】
スチレン系非極性樹脂とは、ポリスチレン、ポリスチレン誘導体及びスチレンの共重合体を挙げることができる。ポリスチレン、ポリスチレン誘導体、スチレンの共重合体を構成するスチレン系単量体の具体例としては、スチレン、α−メチルスチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、ｐ−エチルスチレン、２，４−ジメチルスチレン、ｐ−ｎ−ブチルスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−−ブチルスチレン、ｐ−ｎ−ヘキシルスチレン、ｐ−ｎ−オクチルスチレン、ｐ−ｎ一ノニルスチレン、ｐ−ｎ−デシルスチレン、ｐ−ｎ−ドデシルスチレン、ｐ−メトキシスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｐ−クロルスチレン及び３，４−ジクロルスチレン等があげられる。特に、スチレンブタジエン共重合体ポリマーにα−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマーをアロイ化した樹脂を用いると、発色性・消色性ともに優れた色素材料を得ることができる。
【００３６】
また、ポリエステル樹脂とは、例えばポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリエチレンイソフタレート樹脂、ポリプロピレンテレフタレート樹脂、ポリプロピレンイソフタレート樹脂などがあげられる。
【００３７】
実施形態では、スチレン系非極性樹脂及びポリエステル樹脂がバインダー樹脂中の３０重量％以上７０重量％以下である場合に、顕色剤としてＮメチルアミノピロガロールを用いると、発色濃度が維持できることがわかった。３０重量％未満である場合には低温定着化が困難になり、７０％を超えると色素材料が十分に発色しない傾向がある。また一般に、トナー用樹脂の熱特性は、軟化点、ガラス転移点の値で代表され、通常のトナーでは、軟化点が６０〜１９０℃、ガラス転移点が２０〜１１０℃のもの使用されるが、実施形態に係る色素材料を用いる場合、バインダー樹脂に好適な熱特性は、軟化点は９０〜１５０℃、ガラス転移点は５５〜８５℃にすることができる。軟化点及びガラス転移点が前述の温度よりも高いとトナーの定着温度が高温になり、定着時に消色する傾向がある。軟化点及びガラス転移点が低いと、トナーの保存・安定性が悪くなる傾向がある。軟化点はフローテスタなどにより測定することが可能であり、ガラス転移点はＤＳＣ（Ｄｉｆｆｅｒｅｎｉａｌ Ｓｃａｎｎｉｎｇ Ｃａｌｏｒｉｍｅｔｅｒ：示差走査型熱量計）などで測定することができる。ここで、軟化点はフローテスタ（島津製作所製ＣＦＴ−５００）を用いて、ノズル：１．０ｍｍφ×１０．０ｍｍ、荷重：３０ｋｇ・ｆ、昇温速度：３℃／ｍｉｎ、サンプル量：１．０ｇの条件でサンプル流出量が半分に達した時の温度（Ｔ１／２）、ガラス点移転はＤＳＣで溶融急冷（メルトクエンチ）後、ショルダー値として求めた温度である。ショルダー値とは、比熱の変化の変曲点で、比熱が変わる前後の「始点と終点の中間点」を指す。
【００３８】
呈色性化合物と顕色剤はモル比で呈色性化合物：顕色剤＝１：０．５〜１０となるようにバインダー樹脂に配合することができる。呈色性化合物と顕色剤との比率が０．５を下回ると十分な相互作用が得られずに発色性能が劣る傾向がある。また、比率が１０を超えて混合すると発色に寄与しない材料が増えて無駄になるだけでなく、定着性など物性に悪影響が生じる場合がある。バインダー樹脂は色素材料を構成するマトリクスであり、後述する添加剤等の含有量によってその比率が変化する。例えば色素材料を現像剤に使用する場合には、トナーに対して通常８０ｗｔ％以上９５ｗｔ％以下として用いることができる。８０ｗｔ％より少ない場合には画像のこぼれが発生するなどトナーの定着性能に影響を与える傾向がある。また、９５ｗｔ％より多いと呈色性化合物と顕色剤との色素材料に対する割合が減り、発色性能に影響を与える傾向がある。
【００３９】
実施形態における色素材料をトナーに適用する場合に、呈色性化合物、顕色剤およびバインダー樹脂以外に通常のトナーに使用されるような各種添加成分を含有させることができる。
【００４０】
呈色性化合物、顕色剤およびバインダー樹脂以外に添加される各種の材料について説明する。
【００４１】
まず、トナーの帯電特性を調整するため、帯電制御剤を添加してもよい。帯電制御剤としては、消去した際に帯電制御剤の色が残らないことが良い。そのため、帯電制御剤は無色または透明であることが好ましいが、一般に使われる帯電制御剤のうち、負帯電の材料としてはオリエント化学のＥ−８９（カリックスアレーン誘導体）、日本カーリットのＮ−１、Ｎ−２、Ｎ−３（ともにフェノール系化合物）、ＬＲ１４７（ホウ素系化合物）、藤倉化成のＦＣＡ−１００１Ｎ（スチレン−スルホン酸系樹脂）などを用いることができる。より好適な化合物として、Ｅ−８９やＬＲ１４７が例示される。正帯電の材料としては保土谷化学のＴＰ−３０２（ＣＡＳ＃１１６８１０−４６−９）、ＴＰ−４１５（同１１７３４２−２５−２）、オリエント化学のＰ−５１（４級アミン化合物）、ＡＦＰ−Ｂ（ポリアミンオリゴマー）、藤倉化成のＦＣＡ−２０１ＰＢ（スチレン−アクリル四級アンモニウム塩系樹脂）などが挙げられる。また、定着性を制御するためにワックス類などを配合してもよい。
【００４２】
実施形態にかかる色素材料に用いるワックス類としては、呈色性化合物を発色することがない成分で構成されていることが好ましい。例えば、高級アルコール、高級ケトン、高級脂肪族エステル等を用いることが好ましく、酸価で規定するならば１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下が良い。またこれらは、重量平均分子量が１０２〜１０５、更には１０２〜１０４のものを用いることがより好ましい。重量平均分子量がこのような範囲であれば、低分子量ポリプロピレン、低分子量ポリエチレン、低分子量ポリブチレン、低分子量ポリアルカンなどを用いることも可能である。これらワックス類の添加量は、０．１〜３０重量部、更には０．５〜１５重量部が好ましい。なお、ヒートロール定着用トナーの場合ヒートロールからの離型性能を付与するために添加されるため、添加量が５重量部以内であることがよく、圧力定着用トナーの場合、色素材料の主成分としてこれらのワックスを用いることが可能で、マイクロカプセル構造にする場合芯の部分となる。また、消去性能を向上を目的に可塑剤を配合してもよい。色素材料の消色は顕色剤が紙中の水酸基と結合するために生じるが、顕色剤の媒体中の拡散移動がその消色性能に影響する。
【００４３】
可塑剤を添加してバインダー樹脂を適度に可塑化すると、分散力、双極子間力、水素結合等による顕色剤の移動阻害の低減がなされるため、より消去性能が向上する。色素材料に添加する可塑剤としては、フタル酸誘導体、アジピン酸誘導体、アゼライン酸誘導体、セバシン酸誘導体、マレイン酸誘導体、フマル酸誘導体、トリメリット酸誘導体、クエン酸誘導体、オレイン酸誘導体、リシノール誘導体、ステアリン酸誘導体、スルホン酸誘導体、リン酸誘導体、グリセリン誘導体、パラフィン誘導体、ジフェニル誘導体が挙げられる。具体的にはジ（２−エチルヘキシル）フタレート、ジメチルフタレート、ジエチルフタレート、ジブチルフタレート、ジイソブチルフタレート、ジヘプチルフタレート、ジイソオクチルフタレート、オクチルデシルフタレート、ジイソデシルフタレート、ジトリデシルフタレート、エチルヘキシルデシルフタレート、ジノニルフタレート、ブチルベンジルフタレート、ジシクロヘキシルフタレート、ジアルリルフタレート、ジメトキシエチルフタレート、ジブトキシエチルフタレート、メチルフタリルエチルグリコール、エチルフタリルエチルグリコレート、ブチルフタリルブチルグリコレート、ジ−ｎ−ブチルアジペート、ジイソブチルアジペート、ジ−（２−エチルヘキシル）アジペート、ジイソオクチルアジペート、ジイソデシルアジペート、オクチルデシルアジペート、ベンジル−ｎ−ブチルアジペート、ポリプロピレンアジペート、ポリブチレンアジペート、ジブトキシエチルアジペート、ベンジルオクチルアジペート、ジ−（２−エチルヘキシル）アゼレート、ジ−２−エチルヘキシル−４−チオアゼレート、ジ−ｎ−ヘキシルアゼレート、ジイソブチルアゼレート、ジメチルセバケート、ジエチルセバケート、ジブチルセバケート、ジ−（２−エチルヘキシル）セバケート、ジイソオクチルセバケート、ジ−ｎ−ブチルマレート、ジメチルマレート、ジエチルマレート、ジ−（２−エチルヘキシル）マレート、ジノニルマレート、ジブチルフマレート、ジ−（２−エチルヘキシル）フマレート、トリ−（２−エチルヘキシル）トリメリテート、トリイソデシルトリメリテート、ｎ−オクチルトリメリテート、ｎ−デシルトリメリテート、トリイソオクチルトリメリテート、ジイソオクチルトリメリテート、モノイソデシルトリメリテート、トリエチルシトレート、トリ−ｎ−ブチルシトレート、メチルオレート、ブチルオレート、メトキシエチルオレート、テトラヒドロフルフリルオレート、グリセリルモノオレート、ジエチレングリコールモノオレート、メチルアセチルリシノレート、ブチルアセチルリシノレート、グリセリルモノリシノレート、ジエチレングリコールモノリシノレート、ｎ−ブチルステアレート、グリセリルモノステアレート、塩素化メチルステアレート、ベンゼンスルホンブチルアミド、ｏ−トルエンスルホンアミド、ｐ−トルエンスルホンアミド、Ｎ−エチル−ｐ−トルエンスルホンアミド、ｏ−トルエンエチルスルホンアミド、ｐ−トルエンエチルスルホンアミド、Ｎ−シクロヘキシル−ｐ−トルエンスルホンアミド、トリエチルホスフェート、トリブチルホスフェート、トリ−（２−エチルヘキシル）ホスフェート、トリフェニルホスフエート、トリス（クロロエチル）ホスフェート、ポリエチレングリコール、塩素化パラフィン、塩素化ジフェニルなどが挙げられる。界面活性剤の種類によって最適添加量は微妙に異なるが、適正量はおおよそ０．５重量％以下である。特に効果が高いのはベンゼン環もしくは脂環構造を有するフタル酸誘導体、トリメリット酸誘導体などを添加するとよい。
【００４４】
実施形態の色素材料においては、更に、必要に応じて、流動性、保存性、耐ブロッキング性、感光体研磨性等を制御するための外添剤などを配合することができる。外添剤としでは、シリカ微粒子、金属酸化物微粒子、クリーニング助剤等を用いることが可能である。また、シリカ微粒子としては、二酸化ケイ素、ケイ酸ナトリウム、ケイ酸亜鉛、ケイ酸マグネシウム等があげられる。金属酸化物微粒子としては、酸化亜鉛、酸化マグネシウム酸化ジルコニウム、チタン酸ストロンチウム、チタン酸バリウム等があげられる。クリーング助剤としては、ポリメチルメタクリレート、ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン等の樹脂微粉末等があげられる。これら外添剤は、疎水化などの表面処理が施されたものであっても良い。疎水化処理は、トナーとして使う場合に行われているもので、負帯電の場合は、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、シリコーンオイルなどの処理剤が使われる。また、正帯電の場合は、アミノシラン系、側鎖にアミンを有するシリコーンオイルなどの処理剤が使われる。外添剤の添加量は、トナー１００重量部に対して０．０５〜５重量部、より好ましくは０．１〜３．０重量部を用いることができる。また、トナーに使用される一次粒子の平均粒径は、シリカ微粒子では１０〜２０ｎｍが一般的に用いられ、他に１００ｎｍ以下の粒子も用いられる。シリカ以外の材料では、粒径が大きくなり、０．０５〜３μｍの平均粒径を持った粒子が一般的に用いられる。トナーの粒径範囲は、体積平均径が６〜２０μｍ、個数分布における５μｍ以下の含有量が２〜２０個数％、体積分布における５μｍ以下の含有量が０〜５体積％、体積分布における２０μｍ以上の含有量が０〜５体積％であるもの好ましい。
【００４５】
これらの測定は、コールターマルチサイザー（コールター社）を用いて実施される。消色可能なトナーの導電率は、１０１１〜１０１６Ωｃｍ、更に１０１３〜１０１５Ωが好適である。
【００４６】
二成分現像の場合には、鉄粉、フェライト、マグネタイトなどをシリコーンやアクリルなどの樹脂でコートしたキャリアを用いることができる。これらのキャリアの導電率は、鉄粉で１０９Ωｃｍ以下、フェライトで１０６〜１０１５Ωｃｍ程度、マグネタイトで１０１３Ωｃｍ以上の範囲、樹脂に５０μｍ程度に粉砕した磁性粉を分散させたものでは１０１３Ωｃｍ以上が好適である。
【００４７】
導電性の測定は、トナーを２０ｍｍ径、厚さ１ｍｍの円盤型タブレットに打錠し、１Ｖ・１ｋＨｚの電位を印加して測定する。
【００４８】
消色可能な色素材料は、このような呈色性化合物、顕色剤、バインダー樹脂等を混合・分散して作られる。呈色性化合物と顕色剤をバインダー樹脂に混合・分散する方法としては、高速ディゾルバ、ロールミル、ボールミル等の装置で、（消色剤を含む場合には非極性の）溶媒を用いた湿式分散法や、ロール、加圧ニ一ダー、インターナルミキサー、スクリュー型押し出し機二軸ロール、三本ロール等による溶融混練法などを用いることができる。また、混合手段としては、ボールミル、Ｖ型混合機、フォルバーグ、ヘンシェルミキサー等を用いることができる。
【００４９】
図３に、一実施態様に係る色素材料を用いた現像剤を適用可能な複写機の構成を表す概略図を示す。
【００５０】
図示するように、４連タンデム方式のカラー複写機ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ  ４５２０ｃ）１は上方にスキャナ部２及び排紙部３を備える。
【００５１】
カラー複写機１は、中間転写ベルト（中間転写媒体）１０の下側に沿って並列に配置されるイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の４組の画像形成ステーション１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ及び１１Ｋを有する。
【００５２】
各画像形成ステーション１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ及び１１Ｋは、それぞれ感光体ドラム（像担持体）１２Ｙ、１２Ｍ、１２Ｃ及び１２Ｋを有している。感光体ドラム１２Ｙ、１２Ｍ、１２Ｃ及び１２Ｋの周囲には、その矢印ｍ方向の回転方向に沿って帯電チャージャ１３Ｙ、１３Ｍ、１３Ｃ及び１３Ｋ、現像装置１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ及び１４Ｋ、及び感光体クリーニング装置１６Ｙ、１６Ｍ、１６Ｃ及び１６Ｋを配置している。感光体ドラム１２Ｙ、１２Ｍ、１２Ｃ及び１２Ｋの周囲の帯電チャージャ１３Ｙ、１３Ｍ、１３Ｃ及び１３Ｋから現像装置１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ及び１４Ｋに至る間には、レーザ露光装置（潜像形成装置）１７による露光々が照射され、感光体ドラム１２Ｙ、１２Ｍ、１２Ｃ及び１２Ｋ上に静電潜像を形成する。
【００５３】
現像装置１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ及び１４Ｋは、それぞれイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）のトナー及びキャリアからなる二成分現像剤を有し、感光体ドラム１２Ｙ、１２Ｍ、１２Ｃ及び１２Ｋ上の静電潜像にトナーを供給する。
【００５４】
中間転写ベルト１０は、バックアップローラ２１、従動ローラ２０及び第１〜第３のテンションローラ２２〜２４により張架される。中間転写ベルト１０は、感光体ドラム１２Ｙ、１２Ｍ、１２Ｃ及び１２Ｋに対向し接触する。中間転写ベルト１０の感光体ドラム１２Ｙ、１２Ｍ、１２Ｃ及び１２Ｋに対向する位置には、感光体ドラム１２Ｙ、１２Ｍ、１２Ｃ及び１２Ｋ上のトナー像を中間転写ベルト１０に１次転写するための、一次転写ローラ１８Ｙ、１８Ｍ、１８Ｃ及び１８Ｋが設けられる。この一次転写ローラ１８Ｙ、１８Ｍ、１８Ｃ及び１８Ｋはそれぞれ導電ローラであり、これら各一次転写部に一次転写バイアス電圧を印加する。
【００５５】
中間転写ベルト１０のバックアップローラ２１により支持される転写位置である二次転写部には、二次転写ローラ２７が配置される。二次転写部では、バックアップローラ２１が導電ローラであり、所定の二次転写バイアスが印加されている。印刷対象物のシート紙（最終転写媒体）が、中間転写ベルト１０と二次転写ローラ２７間を通過すると、シート紙上に、中間転写ベルト１０上のトナー像が二次転写される。二次転写終了後、中間転写ベルト１０はベルトクリーナ１０ａによりクリーニングされる。
【００５６】
レーザ露光装置１７の下方には二次転写ローラ２７方向にシート紙を供給する給紙カセット４を備えている。カラー複写機１の右側には手差しによりシート紙を給紙する手差し機構３１を備える。
【００５７】
給紙カセット４から二次転写ローラ２７に到る間には、ピックアップローラ４ａ、分離ローラ２８ａ、搬送ローラ２８ｂ及びレジストローラ対３６が設けられ、これらにより給紙機構を構成している。手差し機構３１の手差しトレイ３１ａからレジストローラ対３６に到る間には、手差しピックアップローラ３１ｂ、手差し分離ローラ３１ｃが設けられる。
【００５８】
更に、給紙カセット４或いは手差しトレイ３１ａから二次転写ローラ２７方向にシート紙を搬送する縦搬送路３４上には、シート紙の種類を検知するメディアセンサ３９が配置される。カラー複写機１は、メディアセンサ３９による検知結果から、シート紙の搬送速度、転写条件、定着条件等を制御可能となっている。又、縦搬送路３４方向に沿って、２次転写部の下流には定着装置３０が設けられる。
【００５９】
給紙カセット４から取り出され、あるいは手差し機構３１から給紙されるシート紙は、縦搬送路３４に沿って、レジストローラ対３６、二次転写ローラ２７を経て、定着装置３０に搬送される。定着装置３０は、一対の加熱ローラ５１及び駆動ローラ５２に巻かれた定着ベルト５３と、定着ベルト５３を介して、加熱ローラ５１に対向して配置された対向ローラ５４とを有する。定着ベルト５３及び対向ローラ５４間に、二次転写部にて転写されたトナー像をもつシート紙を導入し、加熱ローラ５１にて加熱を行うことにより、シート紙に転写されたトナー像を熱処理して定着する。定着装置３０の下流には、ゲート３３が設けられ、排紙ローラ４１方向或いは、再搬送ユニット３２方向に振り分ける。排紙ローラ４１に導かれたシート紙は、排紙部３に排紙される。又再搬送ユニット３２に導かれたシート紙は、再度二次転写ローラ２７方向に導かれる。
【００６０】
画像形成ステーション１１Ｙは、感光体ドラム１２Ｙとプロセス手段を一体的に有し、画像形成装置本体に対して着脱自在に設けられている。プロセス手段とは、帯電チャージャ１３Ｙと現像装置１４Ｙと感光体クリーニング装置１６Ｙの少なくとも１つを言う。画像形成ステーション１１Ｍ、１１Ｃ及び１１Ｋも画像形成ステーション１１Ｙと同様な構成である。各画像形成ステーション１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ及び１１Ｋは、画像形成装置に対して各々着脱自在であっても良いし、一体の画像形成ユニット１１として画像形成装置に対して着脱自在であっても良い。
【００６１】
以下、実施例を示し、実施形態をより具体的に説明する。
【００６２】
なお、粒子径は島津製作所製ＳＡＬＤ７０００、ＧＣＭＳは島津製作所製ＧＣ２０１０、ＮＭＲは日本電子製Ｌａｍｂｄａ３００により測定した。
【００６３】
以下、実施例を示し、実施態様を具体的に説明する。
【００６４】
実施例１
実施例では、顕色剤として、種々のアミノフェノール系化合物を作成した。
【００６５】
ピロガロール誘導体の作成
顕色剤の作成（ニトロ化）
・塩化メチレン：６０ｇ
・ピロガロール：３０ｇ
・濃硝酸（濃度６０％、密度１．３８ｇ／ｃｍ３）：１０ｇ
三口フラスコに塩化メチレンとピロガロールを混合した後、温度計と冷却管、滴下ロートを接続し、適度に攪拝しながら０℃に冷却し、内容物の温度が５℃以下になるように滴下ロートにて濃硝酸を滴下した。滴下終了後３０分後に、重炭酸ナトリウム水溶液をゆっくり添加した。中和が終了したら分液ロートにて油層を得た。油層を適度に攪絆しながら、ヘキサンを添加し、沈殿物を得た。沈殿物を十分に乾燥させ、ニトロ化中間体を得た。（ＧＣＭＳ）、Ｈ１ＮＭＲ、及びＣ１３ＮＭＲによる測定からから、より軸９８％のニトロ化ピロガロール化合物が得られたことがわかった。
【００６６】
顕色剤の作成（水素化）
・Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）：７９ｇ
・ニトロ化ピロガロール化合物：２０ｇ
・５％パラジウム触媒：１ｇ
ＤＭＦとニトロ化ピロガロール化合物、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％パラジウム触媒を添加して、適度に攪拝し、十分に窒素置換を行ってから水素置換を行いゆっくり９９．９％水素を０．３ＭＰａ充填した。オイルバスにて８０℃に加熱し、常に０．３ＭＰａになるように加圧を続けた。水素が消費されなくなったら加圧を止め、室温に冷却してから十分に窒素置換をおこなった。内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得た。十分に洗浄乾燥を行い、ガスクロマトグラフィー質量分析法（ＧＣＭＳ）、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％の１級アミノピロガロール化合物が得られたことがわかった。
【００６７】
顕色剤の作成（アルキル化）
・メタノール：７９ｇ
・一級アミノピロガロール化合物：２０ｇ
・５％ニッケル−銅混合触媒：１ｇ
メタノールと一級ピロガロール化合物、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％ニッケル銅触媒を添加して、適度に攪拝し、十分に窒素置換を行ってからオイルバスにて１２０℃に加熱し、５時間維持する。室温に冷却してから内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得る。沈殿物を十分に乾燥させ、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより、ピロガロール誘導体として、９８％の２級アミノピロガロール化合物が得られたことがわかった。
【００６８】
得られた２級アミノピロガロール化合物を下記式（２）に示す。
【化２】
2011116942.tif 000004
【００６９】
上記式（２）中、Ｒは水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケン、Ｒ’は水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケンである。
【００７０】
このピロガロール誘導体では、２つの水酸基に対する１つのアミノ基の位置は、オルト位とパラ位となる。
【００７１】
トナー粒子の作成
試料の組成
下記式（３）で表されるクリスタルバイオレットラクトンＣＶＬ：
３．８ｇ
【化３】
2011116942.tif 000005
【００７２】
上記式（３）中、Ｒはメチル基である。
【００７３】
・ロイコ染料  Ｓ２０５（山由化学社製）：０．５ｇ
・ポリプロピレンワックス：１．０ｇ
・帯電制御剤  ＬＲ−１４７（日本カーリット社製）：１．０ｇ
・２級アミノピロガロール：２ｇ
・スチレン−ブタジエン共重合体：３６．９ｇ
・α−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマー：８．９ｇ
・ポリエステル樹脂：４５．９ｇ
上記試料では、呈色性化合物としてＣＶＬ（山由化学製ロイコ染料）及び２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン（山田化学製ロイコ染料：Ｓ２０５）、顕色剤として２級アミノピロガロール、ワックス成分としてポリプロピレンワックスを、帯電制御剤（日本カーリット社のＬＲ−１４７）を、バインダー樹脂としてブタジエン重量比１０重量％のスチレンーブタジエン共重合体とα−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマーとポリエステル樹脂（三井化学製ＸＰＥ２００７）を重量比で４：１：５の比率で配合して使用した。
【００７４】
各材料はヘンシェルミキサーで十分に混合した後、その混合物を３本ロールで混練・分散した（温度１４０℃）。さらに、混練物を粉砕機により平均粒径６．８±０．５μｍの微粉体に加工して、青色の電子写真用トナーを得た。この微粉体をミノルタ製色彩色差計ＣＲ３００（粉体測定セルを利用）に供して粉体濃度を測定した。この粉体濃度は反射率の逆数の常用対数を求めた値であった。呈色性化合物の発色状態が多いほど、高い粉体濃度が得られる。
【００７５】
顕色剤比率に対する粉体濃度の測定結果を図１及び表１に示す。
【００７６】
作成したトナーに疎水性シリカを全体の１重量％外添したものを作製した。これを東芝テック製  ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いて、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つベタパターンを印刷し、それを消去性能の評価画像とした。熱消去は、恒温槽を用いて１３０℃、２ｈの条件で実施した。消去性能は、各評価紙について、横軸に熱消去前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に熱消去後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を消去率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が小さいほど熱消去性能が高いことを意味していた。例えば、熱消去率が０．０５とは、画像濃度１．０の画像を熱消去した時に残る残像濃度が０．０５であることを意味する。
【００７７】
顕色剤比率に対する消去率を図２及び表２に示す。
【００７８】
消去率は、０．０８以下であると良好となる。
【００７９】
また、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つパッチパターンを印刷し、大栄科学精器製作所製  摩擦堅牢度試験機ＲＴ−３００を用いて、摩擦堅牢度試験を行う。試験機の設定は、試験台形状（曲面半径２００ｍｍ）摩嬢子形状曲面形（曲面半径４５ｍｍ）、試験荷重２Ｎ、摩擦往復距離１２０ｍｍ摩擦往復5回の条件で実施した。摩擦堅牢度性能は、各評価紙について、横軸に試験前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）の値、縦軸に試験後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）の値をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を摩擦堅牢率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が大きいほど耐摩耗性能が高いことを意味している。例えば、顕色剤比率に対する摩擦堅牢率が０．８とは、画像濃度１．５の画像を摩擦した時に残る残像濃度が１．２であることを意味する。
【００８０】
顕色剤比率に対する摩擦堅牢率を表３に示す。
【００８１】
摩擦堅牢率は、０．８以上であると、良好である。
【００８２】
２級アミノピロガロールを２％用いる本処方では、粉体濃度が０．８３となり、発色良好と判断した。また、消去率が０．０７９となり、消色良好と判断した。
【００８３】
摩擦堅牢率が０．８９となり、良好と判断した。また、東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いた１０Ｋ通紙試験により、問題なく定着できることがわかった。
【００８４】
実施例２
顕色剤の作成（ニトロ化）
・塩化メチレン：６０ｇ
・ビスフェノールＡ：３０ｇ
・濃硝酸（濃度６０％、密度１．３８ｇ／ｃｍ３）：１０ｇ
三口フラスコに塩化メチレンとビスフェノールＡ混合した後、温度計と冷却管、滴下ロートを接続し、適度に攪拌しながら０℃に冷却し、内容物の温度が５℃以下になるように滴下ロートにて濃硝酸を滴下した。滴下終了後３０分後に、重炭酸ナトリウム水溶液をゆっくり添加した。中和が終了したら分液ロートにて油層を得た。油層を適度に攪拝しながら、ヘキサンを添加し沈殿物を得た。沈殿物を十分に乾燥させニトロ化中間体を得た。ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％のニトロ化ビスフェノールＡ化合物が得られたことがわかった。
【００８５】
顕色剤の作成（水素化）
・ＤＭＦ：７９ｇ
・ニトロ化ビスフェノールＡ：２０ｇ
・５％パラジウム触媒：１ｇ
ＤＭＦとニトロ化中間体、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％パラジウム触媒を添加して、適度に攪拝し、十分に窒素置換を行ってから水素置換を行い、ゆっくり９９．９％水素を０．３ＭＰａ充填する。オイルバスにて８０℃に加熱し、常に０．３ＭＰａになるように加圧を続けた。水素が消費されなくなったら加圧を止め、室温に冷却してから十分に窒素置換をおこなった。内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得る。十分に洗浄乾燥を行い、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％の一級アミノビスフェノールＡ化合物を得た。
【００８６】
顕色剤の作成（アルキル化）
・メタノール：７９ｇ
・一級アミノビスフェノールＡ化合物：２０ｇ
・５％ニッケル混合触媒：１ｇ
メタノールと一級アミノビスフェノールＡ化合物、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％ニッケル混合触媒を添加して、適度に攪拝し、十分に窒素置換を行ってからオイルバスにて１２０℃に加熱し、５時間維持する。室温に冷却してから内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得た。沈殿物を十分に乾燥させ、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより、ビスフェノールＡ誘導体として、９８％の２級アミノビスフェノールＡ化合物を得た。
【００８７】
得られた２級アミノビスフェノールＡ化合物を下記式（４）に示す。
【化４】
2011116942.tif 000006
【００８８】
上記式（４）中、Ｒは水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケン、Ｒ'は水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケン、Ｒ''は水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケン、及びＲ'''は水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケンである。
【００８９】
上記式（４）は、１つの水酸基に対し、１つのアミノ基がオルト位に位置する誘導体、または、オルト位とメタ位にアミノ基が位置する誘導体である。
【００９０】
トナー粒子の作成
試料の組成
・ＣＶＬ：３．８ｇ
・Ｓ２０５：０．５ｇ
・ポリプロピレンワックス：１．０ｇ
・ＬＲ−１４７：１．０ｇ
・２級アミノビスフェノールＡ：１．５ｇ
・スチレン−ブタジエン共重合体：３６．９ｇ
・α−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマー：８．９ｇ
・ポリエステル樹脂：４５．９ｇ
試料では、呈色性化合物としてＣＶＬ（山田化学製ロイコ染料）及び２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン（山田化学製ロイコ染料：Ｓ２０５）、顕色剤として２級アミノビスフェノールＡ、ワックス成分としてポリプロピレンワックスを、帯電制御剤（日本カーリット社のＬＲ−１４７）を、バインダー樹脂としてブタジエン重量比１０重量％のスチレン−ブタジエン共重合体とα−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマーとポリエステル樹脂（三井化学製ＸＰＥ２００７）を重量比で４：１：５の比率で配合して使用した。各材料はヘンシェルミキサーで十分に混合した後、その混合物を３本ロールで混練・分散した（温度１４０℃）。さらに、混練物を粉砕機により平均粒径６．８±０．５μｍの微粉体に加工して、青色の電子写真用トナーを得た。この微粉体をミノルタ製色彩色差計ＣＲ３００（粉体測定セルを利用）に供して粉体濃度を測定した。この粉体濃度は反射率の逆数の常用対数を求めた値である。呈色性化合物の発色状態が多いほど、高い粉体濃度が得られる。粉体濃度の測定結果を図１、及び表１に示した。
【００９１】
作成したトナーに疎水性シリカを全体の１重量％外添したものを作製した。これを東芝テッケ製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いて、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つベタパターンを印刷し、それを消去性能の評価画像とした。熱消去は、恒温槽を用いて、１３０℃、２ｈの条件で実施した。消去性能は、各評価紙について、横軸に熱消去前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に熱消去後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を消去率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が小さいほど熱消去性能が高いことを意味している。例えば、熱消去率が０．０５とは、画像濃度１．０の画像を熱消去した時に残る残像濃度が０．０５であることを意味する。顕色剤比率に対する消去率を図２及び表２に示す。
【００９２】
別途、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つパッチパターンを印刷し、大栄科学精器製作所製、摩擦堅牢度試験機ＲＴ−３００を用いて、摩擦堅牢度試験を行う。試験機の設定は、試験台形状（曲面半径２００ｍｍ）、摩擦子形状曲面形（曲面半径４５ｍｍ）、試験荷重２Ｎ、摩擦往復距離１２０ｍｍ摩擦往復5回の条件で実施した。摩擦堅牢度性能は、各評価紙について、横軸に試験前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に試験後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を摩擦堅牢率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が大きいほど耐摩耗性能が高いことを意味している。例えば、摩擦堅牢率が０．８とは、画像濃度１．５の画像を摩擦した時に残る残像濃度が１．２であることを意味する。
【００９３】
顕色剤比率に対する摩擦堅牢率を表３に示した。
【００９４】
２級アミノビスフェノールＡを１．５％用いる本処方では、粉体濃度が０．８３となり、発色良好と判断した。また、消去率が０．０７７となり、消色良好と判断した。
【００９５】
摩擦堅牢率が０．９２となり、良好と判断した。また、東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いた１０Ｋ通紙試験により、問題なく定着できることがわかった。
【００９６】
比較例１
顕色剤として、没食子酸エチル２％を使用し、トナー粒子を作成した。
【００９７】
トナー粒子の作成
試料の組成
・ＣＶＬ：３．８ｇ
・Ｓ２０５：０．５ｇ
・ポリプロピレンワックス：１．０ｇ
・ＬＲ−１４７：１．０ｇ
・没食子酸エチル：５ｇ
・スチレン−ブタジエン共重合体：３６．９ｇ
・α−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマー：８．９ｇ
・ポリエステル樹脂：４５．９ｇ
試料では、呈色性化合物としてＣＶＬ（山田化学製ロイコ染料）及び２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン（山田化学製ロイコ染料：Ｓ２０５）、顕色剤として没食子酸エチル（ＥＧ）、ワックス成分としてポリプロピレンワックスを、帯電制御剤（日本カーリット社のＬＲ−１４７）を、バインダー樹脂としてブタジエン重量比１０重量％のスチレン−ブタジエン共重合体とα−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマーとポリエステル樹脂（三井化学製ＸＰＥ２００７）を重量比で４：１：５の比率で配合して使用した。
【００９８】
各材料はヘンシェルミキサーで十分に混合した後、その混合物を３本ロールで混練・分散した（温度１４０℃）。さらに、混練物を粉砕機により平均粒径６．８±０．５μｍの微粉体に加工して、トナー粒子を得た。
【００９９】
この微粉体をミノルタ製色彩色差計ＣＲ３００（粉体測定セルを利用）に供して粉体濃度を測定した。この粉体濃度は反射率の逆数の常用対数を求めた値である。呈色性化合物の発色状態が多いほど、高い粉体濃度が得られる。粉体濃度の測定結果を図１及び表１に示した。
【０１００】
没食子酸エチルを２％用いる本処方では、粉体濃度が０．５２となり、発色不良と判断した。また、消去率が０．１０８となり、消色不良と判断した。
【０１０１】
比較例２  
顕色剤として没食子酸エチル５％を使用してトナー粒子を作成した。
【０１０２】
トナー粒子の作成
試料の組成
・ＣＶＬ：３．８ｇ
・Ｓ２０５：０．５ｇ
・ポリプロピレンワックス：１．０ｇ
・ＬＲ−１４７：１．０ｇ
・没食子酸エチル：５ｇ
・スチレン−ブタジエン共重合体：３６．９ｇ
・α−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマー：８．９ｇ
・ポリエステル樹脂：４５．９ｇ
試料では呈色性化合物としてＣＶＬ（山田化学製ロイコ染料）及が２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン（山田化学製ロイコ染料：Ｓ２０５）、顕色剤として没食子酸エチル（ＥＧ）、ワックス成分としてポリプロピレンワックスを、帯電制御剤（日本カーリット社のＬＲ−１４７）を、バインダー樹脂としてブタジエン重量比１０重量％のスチレンーブタジエン共重合体とα−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマーとポリエステル樹脂（三井化学製ＸＰＥ２００７）を重量比で４：１：５の比率で配合して使用した。
【０１０３】
各材料はヘンシェルミキサーで十分に混合した後、その混合物を３本目ールで混練・分散した（温度１４０℃）。さらに、混練物を粉砕機により平均粒径６．８±０．５μｍの微粉体に加工して、青色の電子写真用トナーを得た。作成したトナーに疎水性シリカを全休の１重量％外添したものを作製した。これを東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いて、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つパッチパターンを印刷し、大栄科学精器製作所製、摩擦堅牢度試験機ＲＴ−３００を用いて、摩擦堅牢度試験を行う。試験機の設定は、試験台形状（曲面半径２００ｍｍ）、摩擦子形状曲面形（曲面半径４５ｍｍ）、試験荷重２Ｎ、摩擦往復距離１２０ｍｍ摩擦往復5回の条件で実施した。摩擦堅牢度性能は、各評価紙について、横軸に試験前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に試験後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を摩擦堅牢率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が大きいほど耐摩耗性能が高いことを意味している。例えば、摩擦堅牢率が０．８とは、画像濃度１．５の画像を摩擦した時に残る残像濃度が１．２であることを意味する。
【０１０４】
没食子酸エチル５％用いる本処方では、粉体濃度が０．３８となり、発色不良と判断した。また、消去率が０．２６７となり、消色不良と判断した。
【０１０５】
摩擦堅牢率が０．３９となり、不良と判断した。また、１０Ｋ通紙試験により、定着ベルトが著しく汚れ、オフセットによる定着不良と判断した。
【０１０６】
実施例３
カテコール誘導体の作成
顕色剤の作成（ニトロ化）
・塩化メチレン：６０ｇ
・カテコール：３０ｇ
・濃硝酸（濃度６０％、密度１．３８ｇ／ｃｍ３）：１０ｇ
三口フラスコに塩化メチレンとカテコール混合した後、温度計と冷却管、滴下ロートを接続し、適度に攪拝しながら０℃に冷却し、内容物の温度が５℃以下になるように滴下ロートにて濃硝酸を滴下する。滴下終了後３０分後に、重炭酸ナトリウム水溶液をゆっくり添加する。中和が終了したら分液ロートにて油層を得る。油層を適度に攪拌しながら、ヘキサンを添加し沈殿物を得る。沈殿物を十分に乾燥させニトロ化中間体を得る。ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％のニトロ化カテコール化合物が得られたことがわかった。
【０１０７】
顕色剤の作成（水素化）
・ＤＭＦ：７９ｇ
・ニトロ化カテコール化合物：２０ｇ
・５％パラジウム触媒：１ｇ
ＤＭＦとニトロ化カテコール化合物、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％パラジウム触媒を添加して、適度に攪拌し、十分に窒素置換を行ってから水素置換を行いゆっくり９９．９％水素を０．３ＭＰａ充填する。オイルバスにて８０℃に加熱し、常に０．３ＭＰａになるように加圧を続ける。水素が消費されなくなったら加圧を止め、室温に冷却してから十分に窒素置換をおこなう。内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得る。十分に洗浄乾燥を行い、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲで測定することにより、９８％の１級アミノカテコール化合物が得られたことがわかった。
【０１０８】
顕色剤の作成（アルキル化）
・１−プロパノール：７９ｇ
・１級アミノカテコール化合物：２０ｇ
・５％ニッケル銅混合触媒：１ｇ
１−プロパノールと１級アミノカテコール化合物、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％ニッケル銅触媒を添加して、適度に攪拌し、十分に窒素置換を行ってからオイルバスにて１２０℃に加熱し、５時間維持する。室温に冷却してから内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得る。沈殿物を十分に乾燥させ、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲで測定することにより、カテコール誘導体として、９８％の２級アミノカテコール合物が得られたことがわかった。
【０１０９】
得られたカテコール誘導体の構造を下記式（５）に示す。
【化５】
2011116942.tif 000007
【０１１０】
上記式（５）中、Ｒは水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケン、Ｒ'は水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケンである。
【０１１１】
式（５）で表されるカテコール誘導体ではオルト位とメタ位にアミノ基が位置する。
【０１１２】
トナー粒子の作成
試料組成
・ＣＶＬ：３．８ｇ
・Ｓ２０５：０．５ｇ
・ポリプロピレンワックス：１．０ｇ
・ＬＲ−１４７：１．０ｇ
・２級アミノカテコール：２ｇ
・スチレン−ブタジエン共重合体：３６．９ｇ
・α−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマー：８．９ｇ
・ポリエステル樹脂：４５．９ｇ
試料では、呈色性化合物としてＣＶＬ（山田化学製ロイコ染料）及び２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン（山田化学製ロイコ染料：Ｓ２０５）、顕色剤として２級アミノカテコール、ワックス成分としてポリプロピレンワックスを、帯電制御剤（日本カーリット社のＬＲ−１４７）を、バインダー樹脂としてブタジエン重量比１０重量％のスチレンーブタジエン共重合体とα−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマーとポリエステル樹脂（三井化学製ＸＰＥ２００７）を重量比で４：１：５の比率で配合して使用した。
【０１１３】
各材料はヘンシェルミキサーで十分に混合した後、その混合物を３本ロールで混練・分散した（温度１４０℃）。さらに、混練物を粉砕機により平均粒径６．８±０．５μｍの微粉体に加工して、青色の電子写真用トナーを得た。この微粉体をミノルタ製色彩色差計ＣＲ３００（粉体測定セルを利用）に供して粉体濃度を測定した。この粉体濃度は反射率の逆数の常用対数を求めた値である。呈色性化合物の発色状態が多いほど、高い粉体濃度が得られる。粉体濃度の測定結果を図１及び表１に示した。
【０１１４】
作成したトナーに疎水性シリカを全体の１重量％外添したものを作製した。これを東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いて、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つベタパターンを印刷し、それを消去性能の評価画像とした。熱消去は、恒温槽を用いて１３０℃、２ｈの条件で実施した。消去性能は、各評価紙について、横軸に熱消去前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に熱消去後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を消去率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が小さいほど熱消去性能が高いことを意味している。例えば、熱消去率が０．０５とは、画像濃度１．０の画像を熱消去した時に残る残像濃度が０．０５であることを意味する。
【０１１５】
顕色剤比率に対する消去率を図２及び表２に示す。
【０１１６】
また、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つパッチパターンを印刷し、大栄科学精器製作所製摩擦堅牢度試験機ＲＴ−３００を用いて、摩擦堅牢度試験を行う。試験機の設定は、試験台形状（曲面半径２００ｍｍ）、摩擦子形状曲面形（曲面半径４５ｍｍ）、試験荷重２Ｎ、摩擦往復距離１２０ｍｍ摩擦復速度５回の条件で実施した。摩擦堅牢度性能は、各評価紙について、横軸に試験前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に試験後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を摩擦堅牢率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が大きいほど耐摩耗性能が高いことを意味している。例えば、摩擦堅牢率が０．８とは、画像濃度１．５の画像を摩擦した時に残る残像濃度が１．２であることを意味する。顕色剤比率に対する摩擦堅牢率を表３に示した。
【０１１７】
２級アミノカテコールを２％用いる本処方では、粉体濃度が０．８２となり、発色良好と判断した。また、消去率が０．０７９となり、消色良好と判断した。
【０１１８】
摩擦堅牢率が０．９２となり、良好と判断した。また、東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いた１０Ｋ通紙試験により、問題なく定着できることがわかった。
【０１１９】
実施例４
ヒドロキノン誘導体の作成
顕色剤の作成（ニトロ化）
・塩化メチレン：６０ｇ
・ヒドロキノン：３０ｇ
・濃硝酸（濃度６０％、密度１．３８ｇ／ｃｍ３）：１０ｇ
三口フラスコに塩化メチレンとヒドロキノン混合した後、温度計と冷却管、滴下ロートを接続し、適度に攪拝しながら０℃に冷却し、内容物の温度が５℃以下になるように滴下ロートにて濃硝酸を滴下した。滴下終了後３０分後に、重炭酸ナトリウム水溶液をゆっくり添加した。中和が終了したら分液ロートにて油層を得る。油層を適度に攪拝しながら、ヘキサンを添加し沈殿物を得る。沈殿物を十分に乾燥させニトロ化中間体を得る。ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％のニトロ化ヒドロキノン化合物が得られたことがわかった。
【０１２０】
顕色剤の作成（水素化）
・ＤＭＦ：７９ｇ
・ニトロ化ヒドロキノン化合物：２０ｇ
・５％パラジウム触媒：１ｇ
ＤＭＦとニトロ化ヒドロキノン化合物、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％パラジウム触媒を添加して、適度に攪拝し、十分に窒素置換を行ってから水素置換を行いゆっくり９９．９％水素を０．３ＭＰａ充填する。オイルバスにて８０℃に加熱し、常に０．３ＭＰａになるように加圧を続ける。水素が消費されなくなったら加圧を止め、室温に冷却してから十分に窒素置換をおこなう。内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得る。十分に洗浄乾燥を行い、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％の１級アミノヒドロキノン化合物が得られたことがわかった。
【０１２１】
顕色剤の作成（アルキル化）
・１−プロパノール：７９ｇ
・１級アミノヒドロキノン化合物：２０ｇ
・５％ニッケル銅混合触媒：１ｇ
１−プロパノールと１級アミノヒドロキノン化合物、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％ニッケル銅触媒を添加して、適度に攪拌し、十分に窒素置換を行ってからオイルバスにて１２０℃に加熱し、５時間維持する。室温に冷却してから内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得る。沈殿物を十分に乾燥させ、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲで測定することにより、ヒドロキノン誘導体として、９８％の２級アミノヒドロキノン化合物が得られたことがわかった。
【０１２２】
得られた２級アミノヒドロキノン化合物を下記式（６）に示す。
【化６】
2011116942.tif 000008
【０１２３】
上記式（６）中、Ｒは水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケン、Ｒ'は水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケンである。
【０１２４】
式（６）で表されるヒドロキノン誘導体ではオルト位とメタ位にアミノ基が位置する
トナー粒子の作成
試料組成
・ＣＶＬ：３．８ｇ
・Ｓ２０５：０．５ｇ
・ポリプロピレンワックス：１．０ｇ
・ＬＲ−１４７：１．０ｇ
・２級アミノヒドロキノン：２ｇ
・スチレン−ブタジエン共重合体：３６．９ｇ
・α−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマー：８．９ｇ
・ポリエステル樹脂：４５．９ｇ
試料では呈色性化合物としてＣＶＬ（山田化学製ロイコ染料）及び２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン（山田化学製ロイコ染料：Ｓ２０５）、顕色剤として２級アミノヒドロキノン、ワックス成分としてポリプロピレンワックスを、帯電制御剤（日本カーリット社のＬＲ−１４７）を、バインダー樹脂としてブタジエン重量比１０重量％のスチレン−ブタジエン共重合体とα−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマーとポリエステル樹脂（三井化学製ＸＰＥ２００７）を重量比で４：１：５の比率で配合して使用した。
【０１２５】
各材料はヘンシェルミキサーで十分に混合した後、その混合物を３本ロールで混練・分散した（温度１４０℃）。さらに、混練物を粉砕機により平均粒径６．８±０．５μｍの微粉体に加工して、青色の電子写真用トナーを得た。この微粉体をミノルタ製色彩色差計ＣＲ３００（粉体測定セルを利用）に供して粉体濃度を測定した。この粉体濃度は反射率の逆数の常用対数を求めた値である。呈色性化合物の発色状態が多いほど、高い粉体濃度が得られる。粉体濃度の測定結果を図１に示した。
【０１２６】
作成したトナーに疎水性シリカを全体の１重量％外添したものを作製した。これを東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いて、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つベタパターンを印刷し、それを消去性能の評価画像とした。熱消去は、恒温槽を用いて１３０℃、２ｈの条件で実施した。消去性能は、各評価紙について、横軸に熱消去前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に熱消去後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を消去率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が小さいほど熱消去性能が高いことを意味している。例えば、熱消去率が０．０５とは、画像濃度１．０の画像を熱消去した時に残る残像濃度が０．０５であることを意味する。顕色剤比率に対する消去率を図２及び表２に示す。
【０１２７】
また、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つパッチパターンを印刷し、大栄科学精器製作所製摩擦堅牢度試験機ＲＴ−３００を用いて、摩擦堅牢度試験を行う。試験機の設定は、試験台形状（曲面半径２００ｍｍ）、摩擦子形状曲面形（曲面半径４５ｍｍ）、試験荷重２Ｎ、摩擦往復距離１２０ｍｍ摩擦往復5回の条件で実施した。摩擦堅牢度性能は、各評価紙について、横軸に試験前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に試験後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を摩擦堅牢率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が大きいほど耐摩耗性能が高いことを意味している。例えば、摩擦堅牢率が０．８とは、画像濃度１．５の画像を摩擦した時に残る残像濃度が１．２であることを意味する。
【０１２８】
顕色剤比率に対する摩擦堅牢率を表３に示した。
【０１２９】
２級アミノヒドロキノンを２％用いる本処方では、粉体濃度が０．８０となり、発色良好と判断した。また、消去率が０．０７９となり、消色良好と判断した。
【０１３０】
摩擦堅牢率が０．８９となり、良好と判断した。また、東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いた１０Ｋ通紙試験により、問題なく定着できることがわかった。
【０１３１】
実施例５
ナフトール誘導体の作成
顕色剤の作成（ニトロ化）
・塩化メチレン：６０ｇ
・ナフトール：３０ｇ
・濃硝酸（濃度６０％、密度１．３８ｇ／ｃｍ３）：１０ｇ
三口フラスコに塩化メチレンとナフトール混合した後、温度計と冷却管、滴下ロートを接続し、適度に攪拌しながら０℃に冷却し、内容物の温度が５℃以下になるように滴下ロートにて濃硝酸を滴下する。滴下終了後３０分後に、重炭酸ナトリウム水溶液をゆっくり添加する。中和が終了したら分液ロートにて油層を得る。油層を適度に攪拝しながら、ヘキサンを添加し沈殿物を得る。沈殿物を十分に乾燥させニトロ化中間体を得る。ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより、９８％のニトロ化ナフトール化合物が得られたことがわかった。
【０１３２】
顕色剤の作成（水素化）
・ＤＭＦ：７９ｇ
・ニトロ化ナフトール：２０ｇ
・５％パラジウム触媒：１ｇ
ＤＭＦとニトロ化中間体、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％パラジウム触媒を添加して、適度に攪拝し、十分に窒素置換を行ってから水素置換を行いゆっくり９９．９％水素を０．３ＭＰａ充填する。オイルバスにて８０℃に加熱し、常に０．３ＭＰａになるように加圧を続けた。水素が消費されなくなったら加圧を止め、室温に冷却してから十分に窒素置換をおこなった。内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得る。十分に洗浄乾燥を行い、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％の１級アミノナフトール化合物が得られたことがわかった。
【０１３３】
顕色剤の作成（アルキル化）
・１−ブタノール：７９ｇ
・１級アミノナフトール化合物：２０ｇ
・５％ニッケル混合触媒：１ｇ
１−ブタノールと１級アミノナフトール化合物、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％ニッケル混合触媒を添加して、適度に攪絆し、十分に窒素置換を行ってからオイルバスにて１２０℃に加熱し、５時間維持した。室温に冷却してから内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得た。沈殿物を十分に乾燥させ、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより、ナフトール誘導体として、９８％の２級アミノナフトール化合物を得た。
【０１３４】
得られた２級アミノナフトール化合物の構造を下記式（７）に示す。
【化７】
2011116942.tif 000009
【０１３５】
上記式（７）中、Ｒは水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケン、Ｒ'は水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケンである。
【０１３６】
式（７）で表されるナフトール誘導体では、水酸基１つに対し、オルト位にアミノ基が位置する。
【０１３７】
トナー粒子の作成
試料組成
・ＣＶＬ：３．８ｇ
・Ｓ２０５：０．５ｇ
・ポリプロピレンワックス：１．０ｇ
・ＬＲ−１４７：１．０ｇ
・２級アミノナフトール：１．５ｇ
・スチレン−ブタジエン共重合体：３６．９ｇ
・α−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマー：８．９ｇ
・ポリエステル樹脂：４５．９ｇ
試料では呈色性化合物としてＣＶＬ（山田化学製ロイコ染料）及び２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン（山田化学製ロイコ染料：Ｓ２０５）、顕色剤として２級アミノナフトール、ワックス成分としてポリプロピレンワックスを、帯電制御剤（日本カーリット社のＬＲ−１４７）を、バインダー樹脂としてブタジエン重量比１０重量％のスチレン−ブタジエン共重合体とα−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマーとポリエステル樹脂（三井化学製ＸＰＥ２００７）を重量比で４：１：５の比率で配合して使用した。各材料はヘンシェルミキサーで十分に混合した後、その混合物を３本ロールで混練・分散した（温度１４０℃）。さらに、混練物を粉砕機により平均粒径６．８±０．５μｍの微粉体に加工して、青色の電子写真用トナーを得た。この微粉体をミノルタ製色彩色差計ＣＲ３００（粉体測定セルを利用）に供して粉体濃度を測定した。この粉体濃度は反射率の逆数の常用対数を求めた値である。呈色性化合物の発色状態が多いほど、高い粉体濃度が得られる。粉体濃度の測定結果を図１に示した。
【０１３８】
作成したトナーに疎水性シリカを全体の１重量％外添したものを作製した。これを東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いて、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つベタパターンを印刷し、それを消去性能の評価画像とした。熱消去は、恒温槽を用いて１３０℃、２ｈの条件で実施した。消去性能は、各評価紙について、横軸に熱消去前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に熱消去後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を消去率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が小さいほど熱消去性能が高いことを意味している。例えば、熱消去率が０．０５とは、画像濃度１．０の画像を熱消去した時に残る残像濃度が０．０５であることを意味する。顕色剤比率に対する消去率を図２及び表２に示す。
【０１３９】
別途、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つパッチパターンを印刷し、大栄科学精器製作所製、摩擦堅牢度試験機ＲＴ−３００を用いて、摩擦堅牢度試験を行う。試験機の設定は、試験台形状（曲面半径２００ｍｍ）、摩擦子形状曲面形（曲面半径４５ｍｍ）、試験荷重２Ｎ、摩擦往復距離１２０ｍｍ摩擦往復5回の条件で実施した。摩擦堅牢度性能は、各評価紙について、横軸に試験前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に試験後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を摩擦堅牢率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が大きいほど耐摩耗性能が高いことを意味している。例えば、摩擦堅牢率が０．８とは、画像濃度１．５の画像を摩擦した時に残る残像濃度が１．２であることを意味する。
【０１４０】
顕色剤比率に対する摩擦堅牢率を表３に示す。
【０１４１】
２級アミノナフトール１．５％用いる本処方では、粉体濃度が０．８１となり、発色良好と判断した。また、消去率が０．０７となり、消色良好と判断した。
【０１４２】
摩擦堅牢率が０．９２となり、良好と判断した。また、東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いた１０Ｋ通紙試験により、問題なく定着できることがわかった。
【０１４３】
実施例６
２，３−ジヒドロキシナフタレン誘導体の作成
顕色剤の作成（ニトロ化）
・塩化メチレン：６０ｇ
・２，３−ジヒドロキシナフタレン：３０ｇ
・濃硝酸（濃度６０％、密度１．３８ｇ／ｃｍ３）：１０ｇ
三口フラスコに塩化メチレンと２，３−ジヒド仁キシナフタレン混合した後、温度計と冷却管、滴下ロートを接続し、適度に攪拌しながら０℃に冷却し、内容物の温度が５℃以下になるように滴下ロートにて濃硝酸を滴下する。滴下終了後３０分後に、重炭酸ナトリウム水溶液をゆっくり添加する。中和が終了したら分液ロートにて油層を得る。油層を適度に攪拌しながら、ヘキサンを添加し沈殿物を得る。沈殿物を十分に乾燥させニトロ化中間体を得る。ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％のニトロ化２，３−ジヒドロキシナフタレン化合物が得られたことがわかった。
【０１４４】
顕色剤の作成（水素化）
・ＤＭＦ：７９ｇ
・ニトロ化２，３−ジヒドロキシナフタレン：２０ｇ
・５％パラジウム触媒：１ｇ
ＤＭＦとニトロ化中間体、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％パラジウム触媒を添加して、適度に攪拌し、十分に窒素置換を行ってから水素置換を行いゆっくり９９．９％水素を０．３ＭＰａ充填する。オイルバスにて８０℃に加熱し、常に０．３ＭＰａになるように加圧を続ける。水素が消費されなくなったら加圧を止め、室温に冷却してから十分に窒素置換をおこなう。内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得る。十分に洗浄乾燥を行い、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％の１級アミノ２，３−ジヒドロキシナフタレン化合物を得た。
【０１４５】
顕色剤の作成（アルキル化）
・１−ブタノール：７９ｇ
・一級アミノ２，３−ジヒドロキシナフタレン化合物：２０ｇ
・５％ニッケル混合触媒：１ｇ
１−ブタノールと１級アミノ２，３−ジヒドロキシナフタレン化合物、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％ニッケル混合触媒を添加して、適度に攪拌し、十分に窒素置換を行ってからオイルバスにて１２０℃に加熱し、５時間維持する。室温に冷却してから内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得る。沈殿物を十分に乾燥させ、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％の２級アミノ２，３−ジヒドロキシナフタレン化合物を得た。
【０１４６】
得られた２級アミノ２，３−ジヒドロキシナフタレン化合物を下記式（８）に示す。
【化８】
2011116942.tif 000010
【０１４７】
上記式（８）中、Ｒは水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケン、Ｒ'は水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケンである。
【０１４８】
式（８）で表される2,3-ジヒドロキシナフタレン誘導体では、２個の水酸基に対し、１個のアミノ基が、各々、オルト位とメタ位に位置する。
【０１４９】
トナー粒子の作成  
試料組成
・ＣＶＬ：３．８ｇ
・Ｓ２０５：０．５ｇ
・ポリプロピレンワックス：１．０ｇ
・ＬＲ−１４７：１．０ｇ
・２級アミノ２，３−ジヒドロキシナフタレン：１．５ｇ
・スチレン−ブタジエン共重合体：３６．９ｇ
・α−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマー：８．９ｇ
・ポリエステル樹脂：４５．９ｇ
試料では呈色性化合物としてＣＶＬ（山田化学製ロイコ染料）及び２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン（山田化学製ロイコ染料：Ｓ２０５）、顕色剤として２級アミノ２，３−ジヒドロキシナフタレン、ワックス成分としてポリプロピレンワックスを、帯電制御剤（日本カーリット社のＬＲ−１４７）を、バインダー樹脂としてブタジエン重量比１０重量％スチレンーブタジエン共重合体とα−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマーとポリエステル樹脂（三井化学製ＸＰＥ２００７）を重量比で４：１：５の比率で配合して使用した。各材料はヘンシェルミキサーで十分に混合した後、その混合物を３本ロールで混練・分散した（温度１４０℃）。さらに、混練物を粉砕機により平均粒径６．８±０．５μｍの微粉体に加工して、青色の電子写真用トナーを得た。この微粉体をミノルタ製色彩色差計ＣＲ３００（粉体測定セルを利用）に供して粉体濃度を測定した。この粉体濃度は反射率の逆数の常用対数を求めた値である。呈色性化合物の発色状態が多いほど、高い粉体濃度が得られる。粉体濃度の測定結果を図１に示した。
【０１５０】
作成したトナーに疎水性シリカを全体の１重量％外添したものを作製した。これを東芝テック製ＭＦＰてｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いて、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つベタパターンを印刷し、それを消去性能の評価画像とした。熱消去は、恒温槽を用いて１３０℃、２ｈの条件で実施した。消去性能は、各評価紙について、横軸に熱消去前の［（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）］、縦軸に熱消去後の［（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）］をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を消去率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が小さいほど熱消去性能が高いことを意味している。例えば、熱消去率が０．０５とは、画像濃度１．０の画像を熱消去した時に残る残像濃度が０．０５であることを意味する。顕色剤比率に対する消去率を図２及び表２に示す。
【０１５１】
別途、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つパッチパターンを印刷し、大栄科学精器製作所製、摩擦堅牢度試験機ＲＴ−３００を用いて、摩擦堅牢度試験を行う。試験機の設定は、試験台形状（曲面半径２００ｍｍ）、摩擦子形状曲面形（曲面半径４５ｍｍ）、試験荷重２Ｎ、摩擦往復距離１２０ｍｍ摩擦往復5回の条件で実施した。摩擦堅牢度性能は、各評価紙について、横軸に試験前の［（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）］、縦軸に試験後の［（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）］をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を摩擦堅牢率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が大きいほど耐摩耗性能が高いことを意味している。例えば、摩擦堅牢率が０．８とは、画像濃度１．５の画像を摩擦した時に残る残像濃度が１．２であることを意味する。顕色剤比率に対する摩擦堅牢率を表３に示した。
【０１５２】
２級アミノ２，３−ジヒドロキシナフタレンを１．５％用いる本処方では、粉体濃度が０．７９となり、発色良好と判断した。また、消去率がＯ．０６９となり、消色良好と判断した。
【０１５３】
摩擦堅牢率が０．８９となり、良好と判断した。また、東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いた１０Ｋ通紙試験により、問題なく定着できることがわかった。
【０１５４】
実施例７
モルホール誘導体の作成
顕色剤の作成（ニトロ化）
・塩化メチレン：６０ｇ
・モルホール：３０ｇ
・濃硝酸（濃度６０％、密度１．３８ｇ／ｃｍ３）：１０ｇ
三口フラスコに塩化メチレンとモルホール混合した後、温度計と冷却管、滴下ロートを接続し、適度に攪拌しながら０℃に冷却し、内容物の温度が５℃以下になるように滴下ロートにて濃硝酸を滴下した。滴下終了後３０分後に、重炭酸ナトリウム水溶液をゆっくり添加した。中和が終了したら分液ロートにて油層を得た。油層を適度に攪拌しながら、ヘキサンを添加し沈殿物を得た。沈殿物を十分に乾燥させニトロ化中間体を得た。ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％のニトロ化モルホール化合物が得られたことがわかった。
【０１５５】
顕色剤の作成（水素化）
・ＤＭＦ：７９ｇ
・ニトロ化モルホール：２０ｇ
・５％パラジウム触媒：１ｇ
ＤＭＦとニトロ化中間体、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％パラジウム触媒を添加して、適度に攪拝し、十分に窒素置換を行ってから水素置換を行いゆっくり９９．９％水素を０．３ＭＰａ充填した。オイルバスにて８０℃に加熱し、常に０．３ＭＰａになるように加圧を続けた。水素が消費されなくなったら加圧を止め、室温に冷却してから十分に窒素置換をおこなった。内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得た。十分に洗浄乾燥を行い、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％の１級アミノモルホール化合物を得た。
【０１５６】
顕色剤の作成（アルキル化）
・１−ブタノール：７９ｇ
・一級アミノモルホール化合物：２０ｇ
・５％ニッケル混合触媒：１ｇ
１−ブタノールと１級アミノモルホール化合物、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％ニッケル混合触媒を添加して、適度に攪拌し、十分に窒素置換を行ってからオイルバスにて１２０℃に加熱し、５時間維持する。室温に冷却してから内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得た。沈殿物を十分に乾燥させ、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより、モルホール誘導体として、９８％の２級アミノモルホール化合物を得た。
【０１５７】
得られた２級アミノモルホール化合物の構造を下記式（９）に示す。
【化９】
2011116942.tif 000011
【０１５８】
上記式（９）中、Ｒは水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケン、Ｒ’は水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケンである。
【０１５９】
式（９）に示すモルホール誘導体では、２つの水酸基に対し、オルト位とメタ位にアミノ基が位置する。
【０１６０】
トナー粒子の作成
試料組成
・ＣＶＬ：３．８ｇ
・Ｓ２０５：０．５ｇ
・ポリプロピレンワックス：１．０ｇ
・ＬＲ−１４７：１．０ｇ
・２級アミノモルホール：１．５ｇ
・スチレン−ブタジエン共重合体：３６．９ｇ
・α−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマー：８．９ｇ
・ポリエステル樹脂：４５．９ｇ
試料では、呈色性化合物としてＣＶＬ（山田化学製ロイコ染料）及び２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン（山田化学製ロイコ染料：Ｓ２０５）、顕色剤として２級アミノモルホール、ワックス成分としてポリプロピレンワックスを、帯電制御剤（日本カーリット社のＬＲ−１４７）を、バインダー樹脂としてブタジエン重量比１０重量％のスチレンーブタジエン共重合体とα−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマーとポリエステル樹脂（三井化学製ＸＰＥ２００７）を重量比で４：１：５の比率で配合して使用した。各材料はヘンシェルミキサーで十分に混合した後、その混合物を３本ロールで混練・分散した（温度１４０℃）。さらに、混練物を粉砕機により平均粒径６．８±０．５μｍの微粉体に加工して、青色の電子写真用トナーを得た。この微粉体をミノルタ製色彩色差計ＣＲ３００（粉体測定セルを利用）に供して粉体濃度を測定した。この粉体濃度は反射率の逆数の常用対数を求めた値である。呈色性化合物の発色状態が多いほど、高い粉体濃度が得られる。粉体濃度の測定結果を図１に示した。
【０１６１】
作成したトナーに疎水性シリカを全体の１重量％外添したものを作製した。これを東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いて、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つベタパターンを印刷し、それを消去性能の評価画像とした。熱消去は、恒温槽を用いて１３０℃、２ｈの条件で実施した。消去性能は、各評価紙について、横軸に熱消去前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に熱消去後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を消去率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が小さいほど熱消去性能が高いことを意味している。例えば、熱消去率が０．０５とは、画像濃度１．０の画像を熱消去した時に残る残像濃度が０．０５であることを意味する。顕色剤比率に対する消去率を図２及び表２に示す。
【０１６２】
別途、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つパッチパターンを印刷し、大栄科学精器製作所製、摩擦堅牢度試験機ＲＴ−３００を用いて、摩擦堅牢度試験を行う。試験機の設定は、試験台形状（曲面半径２００ｍｍ）、摩擦子形状曲面形（曲面半径４５ｍｍ）、試験荷重２Ｎ、摩擦往復距離１２０ｍｍ摩擦往復5回の条件で実施した。摩擦堅牢度性能は、各評価紙について、横軸に試験前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に試験後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を摩擦堅牢率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が大きいほど耐摩耗性能が高いことを意味している。例えば、摩擦堅牢率が０．８とは、画像濃度１．５の画像を摩擦した時に残る残像濃度が１．２であることを意味する。顕色剤比率に対する摩擦堅牢率を表３に示した。
【０１６３】
２級アミノモルホールを１．５％用いる本処方では、粉体濃度が０．８３となり、発色良好と判断した。また、消去率が０．０６６となり、消色良好と判断した。摩擦堅牢率が０．９０となり、良好と判断した。また、東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いた１０Ｋ通紙試験により、問題なく定着できることがわかった。
【０１６４】
実施例８
アントラロビン誘導体の作成
顕色剤の作成（ニトロ化）
・塩化メチレン：６０ｇ
・アントラロビン：３０ｇ
・濃硝酸（濃度６０％、密度１．３８ｇ／ｃｍ３）：１０ｇ
三口フラスコに塩化メチレンとアントラロビン混合した後、温度計と冷却管、滴下ロートを接続し、適度に攪拌しながら０℃に冷却し、内容物の温度が５℃以下になるように滴下ロートにて濃硝酸を滴下した。滴下終了後３０分後に、重炭酸ナトリウム水溶液をゆっくり添加した。中和が終了したら分液ロートにて油層を得た。油層を適度に攪拌しながら、ヘキサンを添加し沈殿物を得た。沈殿物を十分に乾燥させニトロ化中間体を得る。ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％のニトロ化アントラロビン化合物が得られたことがわかった。
【０１６５】
顕色剤の作成（水素化）
・ＤＭＦ：７９ｇ
・ニトロ化アントラロビン：２０ｇ
・５％パラジウム触媒：１ｇ
ＤＭＦとニトロ化中間体、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％パラジウム触媒を添加して、適度に攪拌し、十分に窒素置換を行ってから水素置換を行いゆっくり９９．９％水素を０．３ＭＰａ充填した。オイルバスにて８０℃に加熱し、常に０．３ＭＰａになるように加圧を続けた。水素が消費されなくなったら加圧を止め、室温に冷却してから十分に窒素置換をおこなう。内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得た。十分に洗浄乾燥を行い、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％の１級アミノアントラロビン化合物を得た。
【０１６６】
顕色剤の作成（アルキル化）
・１−ブタノール：７９ｇ
・一級アミノアントラロビン化合物：２０ｇ
・５％ニッケル混合触媒：１ｇ
１−ブタノールと１級アミノアントラロビン化合物、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％ニッケル混合触媒を添加して、適度に攪絆し、十分に窒素置換を行ってからオイルバスにて１２０℃に加熱し、５時間維持した。室温に冷却してから内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得た。沈殿物を十分に乾燥させ、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより、アントラロビン誘導体として、９８％の２級アミノアントラロビン化合物を得た。
【０１６７】
得られた２級アミノアントラロビン化合物の構造を下記式（１０）に示す。
【化１０】
2011116942.tif 000012
【０１６８】
上記式（１０）中、Ｒは水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケン、Ｒ’は水素、アルキル、アルケン、ベンゼン環、複素環、及びシクロアルカン、シクロアルケンである。
【０１６９】
このアントラロビン誘導体では、２つの水酸基に対し、１つのアミノ基がオルト位とメタ位に位置する。
【０１７０】
トナー粒子の作成
試料組成
・ＣＶＬ：３．８ｇ
・Ｓ２０５：０．５ｇ
・ポリプロピレンワックス：１．０ｇ
・ＬＲ−１４７：１．０ｇ
・２級アミノアントラロビン：１．５ｇ
・スチレン−ブタジエン共重合体：３６．９ｇ
・α−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマー：８．９ｇ
・ポリエステル樹脂：４５．９ｇ
試料では呈色性化合物としてＣＶＬ（山田化学製ロイコ染料）及び２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン（山田化学製ロイコ染料：Ｓ２０５）、顕色剤として２級アミノアントラロビン、ワックス成分としてポリプロピレンワックスを、帯電制御剤（日本カーリット社のＬＲ−１４７）を、バインダー樹脂としてブタジエン重量比１０重量％のスチレン−ブタジエン共重合体とα−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマーとポリエステル樹脂（三井化学製ＸＰＥ２００７）を重量比で４：１：５の比率で配合して使用した。各材料はヘンシェルミキサーで十分に混合した後、その混合物を３本ロールで混練・分散した（温度１４０℃）。さらに、混練物を粉砕機により平均粒径６．８±０．５μｍの微粉体に加工して、青色の電子写真用トナーを得た。この微粉体をミノルタ製色彩色差計ＣＲ３００（粉体測定セルを利用）に供して粉体濃度を測定した。この粉体濃度は反射率の逆数の常用対数を求めた値である。呈色性化合物の発色状態が多いほど、高い粉体濃度が得られる。粉体濃度の測定結果を図１に示した。
【０１７１】
作成したトナーに疎水性シリカを全体の１重量％外添したものを作製した。これを東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いて、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つベタパターンを印刷し、それを消去性能の評価画像とした。熱消去は、恒温槽を用いて１３０℃、２ｈの条件で実施した。消去性能は、各評価紙について、横軸に熱消去前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に熱消去後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を消去率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が小さいほど熱消去性能が高いことを意味している。例えば、熱消去率が０．０５とは、画像濃度１．０の画像を熱消去した時に残る残像濃度が０．０５であることを意味する。顕色剤比率に対する消去率を図２及び表２に示す。
【０１７２】
別途、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つパッチパターンを印刷し、大栄科学精器製作所製、摩擦堅牢度試験機ＲＴ−３００を用いて、摩擦堅牢度試験を行う。試験機の設定は、試験台形状（曲面半径２００ｍｍ）、摩擦子形状曲面形（曲面半径４５ｍｍ）、試験荷重２Ｎ、摩擦往復距離１２０ｍｍ摩擦往復5回の条件で実施した。摩擦堅牢度性能は、各評価紙について、横軸に試験前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に試験後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を摩擦堅牢率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が大きいほど耐摩耗性能が高いことを意味している。例えば、摩擦堅牢率が０．８とは、画像濃度１．５の画像を摩擦した時に残る残像濃度が１．２であることを意味する。顕色剤比率に対する摩擦堅牢率を表３に示した。
【０１７３】
２級アミノアントラロビンを１．５％用いる本処方では、粉体濃度が０．８１となり、発色良好と判断した。また、消去率が０．０７９となり、消色良好と判断した。
【０１７４】
摩擦堅牢率が０．９１となり、良好と判断した。また、東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いた１０Ｋ通紙試験により、問題なく定着できることがわかった。
【０１７５】
比較例３  
顕色剤としてナフトール１．５％を使用し、トナー粒子を作成した。
【０１７６】
トナー粒子の作成
・ＣＶＬ：３．８ｇ
・Ｓ２０５：０．５ｇ
・ポリプロピレンワックス：１．０ｇ
・ＬＲ−１４７：１．０ｇ
・１−ナフトール：５ｇ
・スチレン−ブタジエン共重合体：３６．９ｇ
・α−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマー：８．９ｇ
・ポリエステル樹脂：４５．９ｇ
試料は呈色性化合物としてＣＶＬ（山田化学製ロイコ染料）及び２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン（山田化学製ロイコ染料：Ｓ２０５）、顕色剤として１−ナフトール、ワックス成分としてポリプロピレンワックスを、帯電制御剤（日本カーリット社のＬＲ−１４７）を、バインダー樹脂としてブタジエン重量比１０重量％のスチレンーブタジエン共重合体とα−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマーとポリエステル樹脂（三井化学製ＸＰＥ２００７）を重量比で４：１：５の比率で配合して使用した。 
各材料はヘンシェルミキサーで十分に混合した後、その混合物を３本ロールで混練・分散した（温度１４０℃）。さらに、混練物を粉砕機により平均粒径６．８±０．５μｍの微粉体に加工して、トナー粒子を得た。
【０１７７】
この微粉体をミノルタ製色彩色差計ＣＲ３００（粉体測定セルを利用）に供して粉体濃度を測定した。この粉体濃度は反射率の逆数の常用対数を求めた値である。呈色性化合物の発色状態が多いほど、高い粉体濃度が得られる。粉体濃度の測定結果を図１に示した。
【０１７８】
１−ナフトールを１．５％用いる本処方では、摩擦堅牢率が０．７７となり、不良と判断した。また、１０Ｋ通紙試験により、定着ベルトが汚れ、オフセットによる定着不良と判断した。粉体濃度が０．４８となり、発色不良と判断した。また、消去率が０．０９１となり、消色不良と判断した。
【０１７９】
比較例４
ナフトール５％を使用した例
＜トナー粒子の作成＞
・ＣＶＬ：３．８ｇ
・Ｓ２０５：０．５ｇ
・ポリプロピレンワックス：１．０ｇ
・ＬＲ−１４７：１．０ｇ
・１−ナフトール：５ｇ
・スチレン−ブタジエン共重合体：３６．９ｇ
・α−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマー：８．９ｇ
・ポリエステル樹脂：４５．９ｇ
試料は呈色性化合物としてＣＶＬ（山田化学製ロイコ染料）及び２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン（山田化学製ロイコ染料：Ｓ２０５）、顕色剤として１−ナフトール、ワックス成分としてポリプロピレンワックスを、帯電制御剤（日本カーリット社のＬＲ−１４７）を、バインダー樹脂としてブタジエン重量比１０重量％のスチレン−ブタジエン共重合体とα−メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマーとポリエステル樹脂（三井化学製ＸＰＥ２００７）を重量比で４：１：５の比率で配合して使用した。
【０１８０】
各材料はヘンシェルミキサーで十分に混合した後、その混合物を３本ロールで混練・分散した（温度１４０℃）。さらに、混練物を粉砕機により平均粒径６．８±０．５μｍの微粉体に加工して、青色の電子写真用トナーを得た。作成したトナーに疎水性シリカを全体の１重量％外添したものを作製した。これを東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ３５１）を用いて、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つパッチパターンを印刷し、大栄科学精器製作所製、摩擦堅牢度試験機ＲＴ−３００を用いて、摩擦堅牢度試験を行う。試験機の設定は、試験台形状（曲面半径２００ｍｍ）、摩擦子形状曲面形（曲面半径４５ｍｍ）、試験荷重２Ｎ、摩擦往復距離１２０ｍｍ摩擦往復5回の条件で実施した。摩擦堅牢度性能は、各評価紙について、横軸に試験前の［（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）］、縦軸に試験後の［（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）］をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を摩擦堅牢率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が大きいほど耐摩耗性能が高いことを意味している。例えば、摩擦堅牢率が０．８とは、画像濃度１．５の画像を摩擦した時に残る残像濃度が１．２であることを意味する。
【０１８１】
１−ナフトールを５％用いる本処方では、摩擦堅牢率が０．３２となり、不良と判断した。また、１０Ｋ通紙試験により、定着ベルトが著しく汚れ、オフセットによる定着不良と判断した。
【０１８２】
粉体濃度が０．４３となり発色不良と判断した。また、消去率が０．２８１となり消色不良と判断した。
【表１】
2011116942.tif 000013
【０１８３】
【表２】
2011116942.tif 000014
【０１８４】
【表３】
2011116942.tif 000015
【０１８５】
尚、図１において、参照符号１０１は実施例１，１０２は実施例２，１０３は実施例３，１０４は実施例４，１０５は実施例５，１０７は実施例７，１０８は実施例８，１１１は比較例１，１１２は比較例２，１１３は比較例３，１１４は比較例４を各々示す。
【０１８６】
また、図２において、参照符号２０１は実施例１，２０２は実施例２，２０３は実施例３，２０４は実施例４，２０５は実施例５，２０６は実施例６，２０７は実施例７，２０８は実施例８，２１１は比較例１，２１２は比較例２，２１３は比較例３，２１４は比較例４を各々示す。
【０１８７】
実施例９
呈色性化合物がＭＧＬ：マラカイトグリーンラクトン（Ｍａｌａｃｈｉｔｅ  Ｇｒｅｅｎ  Ｌａｃｔｏｎｅ）の場合
顕色剤の作成（ニトロ化）
・     塩化メチレン：６０ｇ
・     ピロガロール：３０ｇ
・     濃硝酸（濃度６０％、密度１．３８ｇ／ｃｍ３）：１０ｇ
三口フラスコに塩化メチレンとピロガロールを混合した後、温度計と冷却管、滴下ロートを接続し、適度に攪拌しながら０℃に冷却し、内容物の温度が５℃以下になるように滴下ロートにて濃硝酸を滴下する。滴下終了後３０分後に、重炭酸ナトリウム水溶液をゆっくり添加する。中和が終了したら分液ロートにて油層を得る。油層を適度に攪拌しながら、ヘキサンを添加し沈殿物を得る。沈殿物を十分に乾燥させニトロ化中間体を得る。ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％のニトロ化ピロガロール化合物が得られたことがわかった。
【０１８８】
顕色剤の作成（水素化）
・     ＤＭＦ：７９ｇ
・     ニトロ化ピロガロール化合物：２０ｇ
・     ５％パラジウム触媒：１ｇ
ＤＭＦとニトロ化ピロガロール化合物、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％パラジウム触媒を添加して、適度に攪拌し、十分に窒素置換を行ってから水素置換を行いゆっくり９９．９％水素を０．３ＭＰａ充填する。オイルバスにて８０℃に加熱し、常に０．３ＭＰａになるように加圧を続ける。水素が消費されなくなったら加圧を止め、室温に冷却してから十分に窒素置換をおこなう。内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得る。十分に洗浄乾燥を行い、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより９８％の１級アミノピロガロール化合物が得られたことがわかった。
【０１８９】
顕色剤の作成（アルキル化）
・     メタノール：７９ｇ
・     一級アミノピロガロール化合物：２０ｇ
・     ５％ニッケル銅混合触媒：１ｇ
メタノールと一級アミノフェノール化合物、マグネチックスターラーを２００ｃｃのステンレス製オートクレーブに入れ、さらに５％ニッケル銅触媒を添加して、適度に攪拌し、十分に窒素置換を行ってからオイルバスにて１２０℃に加熱し、５時間維持する。室温に冷却してから内容物を取り出し、蒸留水を添加し沈殿を得る。沈殿物を十分に乾燥させ、ＧＣＭＳ、Ｈ１ＮＭＲ、Ｃ１３ＮＭＲにより、ピロガロール誘導体として、９８％の２級アミノピロガロール化合物が得られたことがわかった。
【０１９０】
得られた２級アミノピロガロール化合物は、上記式（２）で表される。
【０１９１】
トナー粒子の作成
試料組成
・     下記式（１１）で表されるＭＧＬ：
【化１１】
2011116942.tif 000016
【０１９２】
３．４ｇ
・     Ｓ２０５：０．５ｇ
・     ポリプロピレンワックス：１．０ｇ
・     ＬＲ−１４７：１．０ｇ
・     ２級アミノピロガロール：２ｇ
・     スチレン−ブタジエン共重合体：３７．１ｇ
・     α―メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマー：８．９ｇ
・     ポリエステル樹脂：４６．１ｇ
試料では呈色性化合物としてＭＧＬ（山田化学製ロイコ染料）及び２−アニリノ−６−（Ｎ−エチル−Ｎ−イソペンチルアミノ）−３−メチルフルオラン（山田化学製ロイコ染料：Ｓ２０５）、顕色剤として２級アミノピロガロール、ワックス成分としてポリプロピレンワックスを、帯電制御剤（日本カーリット社のＬＲ−１４７）を、バインダー樹脂としてブタジエン重量比１０重量％のスチレン−ブタジエン共重合体とα―メチルスチレン・スチレン共重合体オリゴマーとポリエステル樹脂（三井化学製ＸＰＥ２００７）を重量比で４：１：５の比率で配合して使用した。
【０１９３】
各材料はヘンシェルミキサーで十分に混合した後、その混合物を３本ロールで混練・分散した（温度１４０℃）。さらに、混練物を粉砕機により平均粒径６．８±０．５μｍの微粉体に加工して、青色の電子写真用トナーを得た。この微粉体をミノルタ製色彩色差計ＣＲ３００（粉体測定セルを利用）に供して粉体濃度を測定した。この粉体濃度は反射率の逆数の常用対数を求めた値である。呈色性化合物の発色状態が多いほど、高い粉体濃度が得られる。粉体濃度の測定結果を図１に示した。
【０１９４】
作成したトナーに疎水性シリカを全体の１重量％外添したものを作製した。これを東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ  ３５１）を用いて、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つベタパターンを印刷し、それを消去性能の評価画像とした。熱消去は、恒温槽を用いて１３０℃、２ｈの条件で実施した。消去性能は、各評価紙について、横軸に熱消去前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に熱消去後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を消去率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が小さいほど熱消去性能が高いことを意味している。例えば、熱消去率が０．０５とは、画像濃度１．０の画像を熱消去した時に残る残像濃度が０．０５であることを意味する。顕色剤比率に対する消去率を図２及び表２に示す。
【０１９５】
また、コピー用紙上に数段階の画像ＩＤを持つパッチパターンを印刷し、大栄科学精器製作所製摩擦堅牢度試験機ＲＴ−３００を用いて、摩擦堅牢度試験を行う。試験機の設定は、試験台形状（曲面半径２００ｍｍ）、摩擦子形状  曲面形（曲面半径４５ｍｍ）、試験荷重２Ｎ、摩擦往復距離１２０ｍｍ  摩擦往復5回の条件で実施した。摩擦堅牢度性能は、各評価紙について、横軸に試験前の（元画像ＩＤ）−（紙のＩＤ）、縦軸に試験後の（残像ＩＤ）−（紙のＩＤ）をプロットしたデータの回帰直線の傾きを測定し、数種の紙の相加平均値を摩擦堅牢率として採用した。この数値は、元画像に対して残像の濃さが何分の１にあたるかを示しており、その数値が大きいほど耐摩耗性能が高いことを意味している。例えば、摩擦堅牢率が０．８とは、画像濃度１．５の画像を摩擦した時に残る残像濃度が１．２であることを意味する。顕色剤比率に対する摩擦堅牢率を表３に示した。
【０１９６】
ＭＧＬを用いる本処方では、粉体濃度が０．８１となり、発色良好と判断した。また、消去率が０．０７８となり、消色良好と判断した。
【０１９７】
摩擦堅牢率が０．８６となり、良好と判断した。また、東芝テック製ＭＦＰ（ｅ−ｓｔｕｄｉｏ  ３５１）を用いた１０Ｋ通紙試験により、問題なく定着できることがわかった。
【０１９８】
下記、表４に、実施例１ないし９及び比較例１ないし４における、特に、顕色剤比率１．５及び２．０における粉体濃度、消去率、及び摩擦堅牢率について示す。
【表４】
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【０１９９】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【０２００】
１…カラー複写機、１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｋ…画像形成ステーション、１２Ｙ，１２Ｍ，１２Ｃ，１２Ｋ…像担持体、１３Ｙ，１３Ｍ，１３Ｃ，１３Ｋ…帯電チャージャ、１４Ｙ、１４Ｍ、１４Ｃ，１４Ｋ…現像装置、１６Ｙ、１６Ｍ、１６Ｃ，１６Ｋ…感光体クリーニング装置、３０…定着装置、３４…搬送路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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