(57)【要約】【課題】本発明では、数ＧＨｚ程度の高周波も含めた広い帯域のノイズが、ケーブルに沿って伝播してしまうという不都合を抑制するための技術を提供することを課題とする。【解決手段】本発明では、信号線１と、信号線１の外周を覆う第１の誘電体層２と、第１の誘電体層２の外周を部分的に覆う島状導体を有する第１の導体３と、第１の導体３の外周を覆う第２の誘電体層４と、第２の誘電体層４の外周を覆う第２の導体５と、を有するケーブルを提供する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
信号線と、
前記信号線の外周を覆う第１の誘電体層と、
前記第１の誘電体層の外周を部分的に覆う島状導体を有する第１の導体と、
前記第１の導体の外周を覆う第２の誘電体層と、
前記第２の誘電体層の外周を覆う第２の導体と、
を有するケーブル。
【請求項２】
請求項１に記載のケーブルにおいて、
前記第１の導体は、複数の前記島状導体が前記ケーブルの長手方向沿いに繰り返し設けられているケーブル。
【請求項３】
請求項１または２に記載のケーブルにおいて、
前記第２の誘電体層の中に、前記第２の導体と前記島状導体とを電気的に接続する第１の接続部材を有するケーブル。
【請求項４】
請求項３に記載のケーブルにおいて、
前記島状導体は帯状に形成され、一端側において前記第１の接続部材と電気的に接続し、前記第１の誘電体層の外周を周回しているケーブル。
【請求項５】
請求項３に記載のケーブルにおいて、
前記島状導体には開口が設けられ、前記開口の中には、一端が前記島状導体と電気的に接続し、他端側が前記第１の接続部材と電気的に接続する第１の配線を有するケーブル。
【請求項６】
請求項１または２に記載のケーブルにおいて、
前記第１の誘電体層の中に、前記信号線と前記島状導体とを電気的に接続する第２の接続部材を有するケーブル。
【請求項７】
請求項６に記載のケーブルにおいて、
前記島状導体は帯状に形成され、一端側において前記第２の接続部材と電気的に接続し、前記第１の誘電体層の外周を周回しているケーブル。
【請求項８】
請求項６に記載のケーブルにおいて、
前記島状導体には開口が設けられ、前記開口の中には、一端が前記島状導体と電気的に接続し、他端側が前記第２の接続部材と電気的に接続する第２の配線を有するケーブル。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか１項に記載のケーブルにおいて、
前記信号線と前記第１の導体とは、前記第１の誘電体層を挟んで対向しているケーブル。
【請求項１０】
請求項１から９のいずれか１項に記載のケーブルにおいて、
前記第１の導体と前記第２の導体とは、前記第２の誘電体層を挟んで対向しているケーブル。
【請求項１１】
誘電体部とその外周を覆う導体部とを有する信号線と、
前記信号線の外周を覆う第３の誘電体層と、
前記第３の誘電体層の外周を覆う第３の導体と、を有し、
前記信号線の前記導体部は開口を有し、
前記開口の内部には、
一端側を介して前記導体部と電気的に接続している第３の配線を有するケーブル。
【請求項１２】
請求項１１に記載のケーブルにおいて、
前記開口の内部には、第１の開口内導体を有し、
前記第３の配線の他端側は、前記第１の開口内導体と電気的に接続しているケーブル。
【請求項１３】
請求項１１または１２に記載のケーブルにおいて、
前記開口は、前記信号線の長手方向沿いに複数設けられているケーブル。
【請求項１４】
請求項１１から１３のいずれか１項に記載のケーブルにおいて、
前記導体部と前記第３の導体とは、前記第３の誘電体層を挟んで対向しているケーブル。
【請求項１５】
信号線と、
前記信号線の外周を覆う第１の誘電体層と、
前記第１の誘電体層の外周を覆い、開口を有する第４の導体と、
を有し、
前記第４の導体の前記開口の内部には、
一端側を介して前記第４の導体と電気的に接続している第４の配線を有するケーブル。
【請求項１６】
請求項１５に記載のケーブルにおいて、
前記開口の内部には、第２の開口内導体を有し、
前記第４の配線の他端側は、前記第２の開口内導体と電気的に接続しているケーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケーブルに関する。
【背景技術】
【０００２】
信号線と、この信号線の外周を覆う誘電体層と、この誘電体層の外周を覆う導体と、を有するケーブルがある。このようなケーブルは、例えば、２つの機器どうしを接続し、１つの機器から他の機器に信号を伝播するために用いられる。
【０００３】
上記機能を有するケーブルは、意図せずノイズを伝播してしまうという問題がある。例えば、機器内のプリント回路基板で発生したノイズ電流がコネクタを経由してケーブルに移り、誘電体層の外周を覆う導体を介して伝播したり、電磁波として誘電体層やビニルなどからなるケーブルの被覆層およびその周辺の空気を介して伝播したりする場合がある。
【０００４】
近年、電子機器に利用される周波数が高くなるに伴い、発生するノイズの帯域は高周波方向にシフトし、例えば数ＧＨｚに達するものもある。
【０００５】
そこで、高周波も含めた広い帯域のノイズがケーブルに沿って伝播することを抑制する手段が望まれる。
【０００６】
ここで、特許文献１には、プリント回路基板上のコネクタ周辺部に、ＥＢＧ（Ｅｌｅｃｔｒｏｍａｇｎｅｔｉｃ  Ｂａｎｄ  Ｇａｐ：電磁バンドギャップ）構造体を配置することで、高周波も含めた広い帯域のノイズがコネクタに移るのを防止する手段が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００８−２３６０２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１に記載の技術では、予期せぬ理由によりケーブルにノイズが移ってしまった場合、ケーブルに沿ったノイズの伝播を抑制することができない。
【０００９】
本発明は、数ＧＨｚ程度の高周波も含めた広い帯域のノイズがケーブルに移ってしまった場合に、そのケーブルに沿ったノイズの伝播を抑制することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明によれば、信号線と、前記信号線の外周を覆う第１の誘電体層と、前記第１の誘電体層の外周を部分的に覆う島状導体を有する第１の導体と、前記第１の導体の外周を覆う第２の誘電体層と、前記第２の誘電体層の外周を覆う第２の導体と、を有するケーブルが提供される。
【００１１】
また、本発明によれば、誘電体部とその外周を覆う導体部とを有する信号線と、前記信号線の外周を覆う第３の誘電体層と、前記第３の誘電体層の外周を覆う第３の導体と、を有し、前記信号線の前記導体部は開口を有し、前記開口の内部には、一端側を介して前記導体部と電気的に接続している第３の配線を有するケーブルが提供される。
【００１２】
また、本発明によれば、信号線と、前記信号線の外周を覆う第１の誘電体層と、前記第１の誘電体層の外周を覆い、開口を有する第４の導体と、を有し、前記第４の導体の前記開口の内部には、前記第４の導体と電気的に接続している第４の配線を有するケーブルが提供される。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、数ＧＨｚ程度の高周波も含めた広い帯域のノイズが、ケーブルに沿って伝播することを抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施形態１のケーブルの一例を模式的に示す斜視図である。
【図２】実施形態１のケーブルの一例を模式的に示す断面図である。
【図３】実施形態１のケーブルが有するＥＢＧ構造体の一例を模式的に示す断面図である。
【図４】実施形態１のケーブルが有するＥＢＧ構造体の一例を模式的に示す斜視図である。
【図５】実施形態１のケーブルが有するＥＢＧ構造体の単位セルの等価回路図である。
【図６】実施形態２のケーブルの一例を模式的に示す斜視図である。
【図７】実施形態２のケーブルの一例を模式的に示す断面図である。
【図８】実施形態３のケーブルの第１の導体の一例を模式的に示す平面図である。
【図９】実施形態４のケーブルの一例を模式的に示す斜視図である。
【図１０】実施形態４のケーブルが有するＥＢＧ構造体の単位セルの等価回路図である。
【図１１】実施形態５のケーブルの第４の導体の一例を模式的に示す平面図である。
【図１２】実施形態７のケーブルの一例を模式的に示す斜視図である。
【図１３】実施形態７のケーブルの一例を模式的に示す断面図である。
【図１４】実施形態７のケーブルの導体部の一例を模式的に示す平面図である。
【図１５】実施形態６のケーブルの第４の導体の一例を模式的に示す平面図である。
【図１６】実施形態８のケーブルの導体部の一例を模式的に示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、上述の問題を解決する本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。すべての図面において、同様な構成要素には同様の符号を付し、適宜説明を省略する。
【００１６】
＜実施形態１＞
図１に本実施形態のケーブルの一部の一例を模式的に示した斜視図を示す。また、図２に、図１のケーブルの断面図を示す。
【００１７】
図１および図２に示すように、本実施形態のケーブルは、信号線１と、信号線１の外周を覆う第１の誘電体層２（図２参照）と、第１の誘電体層２の外周を覆い、少なくとも一部領域に繰り返し構造を有している第１の導体３と、第１の導体３の外周を覆う第２の誘電体層４（図２参照）と、第２の誘電体層４の外周を覆う第２の導体５と、第２の誘電体層４の内部に設けられる第１の接続部材６と、を有する。信号線１と第１の導体３とは、第１の誘電体層２を挟んで対向している。第１の導体３と第２の導体５とは、第２の誘電体層４を挟んで対向している。
【００１８】
信号線１は、信号を伝播するための線であり、銅などの導電性の材料で構成することができる。本実施形態のケーブルは、図１および図２に示すように１本の信号線１を有する。
【００１９】
第１の誘電体層２は、信号線１の外周を覆うように構成される。第１の誘電体層２の材料は特段制限されないが、例えばポリエチレン、空気などで構成することができる。
【００２０】
なお、上述の信号線１と第１の誘電体層２は、従来技術を利用したあらゆる構成とすることができる。
【００２１】
第１の導体３は、第１の誘電体層２の外周を覆い、少なくとも一部領域に繰り返し構造を有している。本実施形態の繰り返し構造は、図１に示すような、ケーブルの長手方向沿いに分離した複数の島状導体からなる。すなわち、島状導体が、ケーブルの長手方向沿いに繰り返し、例えば周期的に配列されることで、繰り返し構造を構成している。なお、島状導体の「繰り返し」には、島状導体が部分的に欠落している場合も含まれる。また、島状導体の「周期的」には、一部の島状導体そのものの配置がずれている場合も含まれる。この島状導体は、以下で説明する通り、ＥＢＧ構造体の構成要素の一部となるが、島状導体の「周期的」が厳密な意味での「周期的」を満たさない場合においても、島状導体を構成要素の一部とするＥＢＧ構造体のメタマテリアルとしての特性を得ることができる。このため、島状導体の「周期的」にはある程度の欠陥が許容される。なお、島状導体が繰り返し配置されるのでなく、１つだけ配置された場合であっても、島状導体を構成要素の一部とするＥＢＧ構造体のメタマテリアルとしての特性を得ることができる場合がある。このような実施形態は、以下で示す。
【００２２】
また、「少なくとも一部領域に」とは、ケーブルの全長に渡って繰り返し構造を有してもよいし、一部に繰り返し構造を有してもよいことを意味する。すなわち、島状導体（第１の導体３）は、ケーブルの全長に渡って設けられてもよいし、一部領域にのみ設けられてもよい。このように一部領域のみに設けた場合であっても、島状導体（第１の導体３）を構成要素の一部とするＥＢＧ構造体のメタマテリアルとしての特性を得ることができる。
【００２３】
第１の導体３の原料は特段制限されず、例えば銅等を選択できる。島状導体（第１の導体３）の平面形状についても特段制限されず、図１および図２に示すような、長方形のほか、三角形、その他の四角形、五角形、それ以上の頂点を有する多角形、円形等、あらゆる形状を選択できる。本実施形態のケーブルは、このような平面形状の島状導体（第１の導体３）が、第１の誘電体層２の外周沿いに巻き付けられた構成である。なお、図１および２において、第１の誘電体層２の外周沿いに巻き付けられた各島状導体（第１の導体３）はスリットを有しているが、このような構成に限定されず、スリットを有さない構成とすることも可能である。また、図１においては、スリット位置は直線状に並んでいるが、このような構成に限定されない。
【００２４】
さらに、島状導体（第１の導体３）は、大きさおよび／または形状が異なる２種類以上の島状導体（第１の導体３）からなってもよい。かかる場合、２種類以上の島状導体（第１の導体３）は、各種それぞれ周期的に配列されるのが望ましい。なお、「周期的」は、一部の島状導体（第１の導体３）が欠けている場合や、配置がずれている場合、すなわち厳密な意味での「周期的」を満たさない場合も含む概念である。島状導体（第１の導体３）の大きさ、相互間隔等は、伝播を抑制するノイズの周波数に応じて定められる設計事項である。
【００２５】
第２の誘電体層４は、第１の導体３の外周を覆うように構成される。第２の誘電体層４の材料は特段制限されないが、例えばポリエチレン、空気などで構成することができる。
【００２６】
第２の導体５は、第２の誘電体層４の外周を覆うように構成される。第２の導体５は、銅などの導電性の材料で構成することができる。なお、第２の導体５は、屈曲性向上などの目的で、編込み形状に構成されてもよい。また、第２の導体５は２層以上の導体を積層した積層体であってもよい。
【００２７】
なお、上述の第２の誘電体層４と第２の導体５は、信号線と、この信号線の外周を覆う誘電体層と、この誘電体層の外周を覆う導体と、を有する従来のケーブルにおける、誘電体層とその外周を覆う導体に関する従来技術を利用したあらゆる構成とすることができる。
【００２８】
第１の接続部材６は、第２の誘電体層４の内部に設けられ、第２の導体５と、島状導体（第１の導体３）と、を電気的に接続するよう構成される。第１の接続部材６は、例えば、銅、アルミニウム、ステンレス等の金属で構成することができる。この第１の接続部材６は、ケーブルの長手方向に沿って繰り返し配列されることとなるが、全部の島状導体（第１の導体３）それぞれに対応するよう設けられてもよいし、一部の島状導体（第１の導体３）に対応するよう設けられてもよい。すなわち、すべての島状導体（第１の導体３）を第２の導体５と電気的に接続してもよいし、一部の島状導体（第１の導体３）を第２の導体５と電気的に接続してもよい。
【００２９】
この第１の接続部材６は、以下で説明するように、ＥＢＧ構造体の構成要素の一部となるが、周期的に設けられてもよいし、周期的に設けられなくてもよい。いずれの場合であっても、第１の接続部材６を構成要素の一部とするＥＢＧ構造体のメタマテリアルとしての特性を得ることができる。しかし、このような第１の接続部材６を周期的に設けた場合、第１の接続部材６を構成要素とするＥＢＧ構造体は、Ｂｒａｇｇ反射を起こしてバンドギャップ帯域が広がる。このため、第１の接続部材６は周期的に設けられるのが望ましい。ここでの「周期的」には、一部の第１の接続部材６そのものの配置がずれている場合、すなわち厳密な意味での「周期的」を満たさない場合も含む概念である。
【００３０】
本実施形態のケーブルは、第２の導体５の外周を覆い、ケーブルの最も外側の層となる被覆層（図示せず）を設けてもよい。被覆層は、一般的なケーブルの最も外側の層と同様に、ビニル、ゴム、ウレタン、などの材料で構成することができる。
【００３１】
このような本実施形態のケーブルの製造方法は特段制限されないが、以下のような製造方法であってもよい。
【００３２】
例えば、従来技術に準じて、信号線１と、信号線１の外周を覆う第１の誘電体層２とからなる構造体を形成した後、複数の島状導体（第１の導体３）を、第１の誘電体層２の外周にケーブルの長手方向に沿って繰り返し配列されるように巻き付ける。その後、従来技術に準じて、複数の島状導体（第２の導体５）の外周を覆うように第２の誘電体層４を形成する。
【００３３】
次に、ドリルなどを用いて、第２の誘電体層４に、島状導体（第１の導体３）に到達する穴を形成する。この穴は、ケーブルの長手方向に沿って繰り返し（例えば周期的に）設けられる。この穴は、ケーブルの全長に渡って設けられてもよいし、または、一部領域に設けられてもよい。
【００３４】
次に、上記処理で設けた穴に、銅、アルミニウム、ステンレス等の金属で構成される接続部材６を挿入する。接続部材６の長さは、第２の誘電体層４の厚さと同一またはそれよりわずかに長く構成するのが望ましい。
【００３５】
その後、第２の誘電体層４の外周を覆うように第２の導体５を形成する。この第２の導体５の形成により、接続部材６は、島状導体（第１の導体３）と接するとともに、第２の導体５とも接する状態で固定される。
【００３６】
次に、本実施形態のケーブルの作用効果について説明する。
【００３７】
本実施形態のケーブルは、信号線１と、第１の導体３と、第２の導体５と、第１の接続部材６と、により、図３および４に示すようなＥＢＧ構造体を構成している。図３は、ＥＢＧ構造体の構成を模式的に示す断面図であり、図４は、図３のＥＢＧ構造体の斜視図である。
【００３８】
図３および４に示すＥＢＧ構造体は、シート状の第１導体パターン２Ａと、シート状の第２導体パターン４Ａと、島状の第３導体パターン１Ａと、接続部材３Ａと、を備えている。第２導体パターン４Ａは、平面視で第１導体パターン２Ａと重なる領域に延在しており、かつ第１導体パターン２Ａから離れた位置に、誘電体（図示せず）を挟んで配置されている。第３導体パターン１Ａは、第１導体パターン２Ａと第２導体パターン４Ａの間に配置されている。なお、第３導体パターン１Ａを配列する数は図示するものに限定されず、縦１列以上×横１列以上であらゆる設計が可能である。接続部材３Ａは、第３導体パターン１Ａを第１導体パターン２Ａに接続している。このＥＢＧ構造体は、１つの島状の第３導体パターン１Ａと、この島状の第３導体パターン１Ａと接続する接続部材３Ａと、第１導体パターン２Ａのこの島状の第３導体パターン１Ａに対向する領域を含む一部領域と、第２導体パターン４Ａのこの島状の第３導体パターン１Ａに対向する領域を含む一部領域と、を含むＥＢＧ構造体を構成する単位セルＡを有し、単位セルＡが複数存在する場合には、複数の単位セルＡは繰り返し配置される。例えば、図示するように、単位セルＡは周期性をもって配列されてもよい。このような１つの単位セルＡ、および、単位セルＡが繰り返し、例えば周期的に配置された構造体は、メタマテリアル、例えばＥＢＧ（Ｅｌｅｃｔｒｏｍａｇｎｅｔｉｃ  Ｂａｎｄ  Ｇａｐ）として機能する。
【００３９】
ここで、単位セルＡの「繰り返し」には、いずれかの単位セルＡにおいて構成の一部が欠落している場合も含まれる。また単位セルＡが２次元配列を有している場合には、「繰り返し」には単位セルＡが部分的に欠落している場合も含まれる。また「周期性」には、一部の単位セルＡにおいて構成要素（第３導体パターン１Ａ、接続部材３Ａ）の一部がずれている場合や、一部の単位セルＡそのものの配置がずれている場合も含まれる。すなわち厳密な意味での周期性が崩れた場合においても、メタマテリアルとしての特性を得ることができるため、「周期性」にはある程度の欠陥が許容される。なお、上述の前提は、以下のすべての実施形態において同様である。
【００４０】
このＥＢＧ構造体は、いわゆるマッシュルーム構造を有するＥＢＧ構造体であり、第３導体パターン１Ａと第２導体パターン４Ａの間隔、第２導体パターン４Ａと第１導体パターン２Ａの間隔、接続部材３Ａの太さおよび長さなどを調節することにより、バンドギャップとなる周波数帯を調節することができる。図５に、図３および４に示すＥＢＧ構造体の単位セルＡの等価回路図を示す。
【００４１】
このＥＢＧ構造体によれば、第１導体パターン２Ａと第２導体パターン４Ａに挟まれた空間（第１導体パターン２Ａおよび第２導体パターン４Ａの互いに対向する面上も含む）におけるノイズの伝播を抑制することが可能となる。
【００４２】
本実施形態のケーブルは、図３および４に示すＥＢＧ構造体を有している。すなわち、信号線１が図３および４に示すＥＢＧ構造体の第２導体パターン４Ａとして機能し、島状導体（第１の導体３）が図３および４に示すＥＢＧ構造体の第３導体パターン１Ａとして機能し、第２の導体５が図３および４に示すＥＢＧ構造体の第１導体パターン２Ａとして機能し、第１の接続部材６が図３および４に示すＥＢＧ構造体の接続部材３Ａとして機能する。
【００４３】
このような本実施形態のケーブルによれば、第２の導体５と信号線１との間に存在する第１の誘電体層２および第２の誘電体層４を介したノイズ電磁波の伝播を抑制することが可能となる。また、第２の導体５の信号線１と対向する面を介したノイズ電流の伝播を抑制することが可能となる。
【００４４】
本実施形態のケーブルでは、Ｃ（キャパシタンス）を形成している島状導体（第１の導体３）と信号線１との間隔、および、信号線１と第２の導体５との間隔、Ｌ（インダクタンス）を形成している第１の接続部材６の太さおよび長さ等を調節することで、バンドギャップとなる周波数帯を調節することができる。
【００４５】
なお、ケーブルと、ＥＢＧ構造体と、を単に組み合わせただけでは、本実施形態のケーブルの作用効果を実現することはできない。
【００４６】
信号線と、この信号線の外周を覆う誘電体層と、この誘電体層の外周を覆う導体（以下、「外周導体」という）と、を有するケーブルの信号線と外周導体の間に、図３および４に示すようなＥＢＧ構造体を単に設けた場合、ＥＢＧ構造体の第１導体パターン２Ａおよび第２導体パターン４Ａと、信号線および外周導体と、の間に、誘電体の層が存在することとなる。かかる場合、この誘電体の層を介してノイズが伝播してしまうことを本発明者は発見した。
【００４７】
本実施形態のケーブルは、信号線および外周導体をＥＢＧ構造体の構成要素の一部とすることで、上記問題をも解決している。
【００４８】
＜実施形態２＞
図６に本実施形態のケーブルの一部の一例を模式的に示した斜視図を示す。また、図７に、図６のケーブルの断面図を示す。
【００４９】
図６および７に示すように、本実施形態のケーブルは実施形態１の構成を基本とし、第１の接続部材６を有さず、第２の接続部材７を有する点で異なる。
【００５０】
第２の接続部材７は、第１の誘電体層２の内部に設けられ、信号線１と島状導体（第１の導体３）とを電気的に接続するよう構成されている。第２の接続部材７は、例えば、銅、アルミニウム、ステンレス等の金属で構成することができる。この第２の接続部材７は、ケーブルの長手方向に沿って繰り返し配列されることとなるが、全部の島状導体（第１の導体３）それぞれに対応するよう設けられてもよいし、一部の島状導体（第１の導体３）に対応するよう設けられてもよい。すなわち、すべての島状導体（第１の導体３）を信号線１と電気的に接続してもよいし、一部の島状導体（第１の導体３）を信号線１と電気的に接続してもよい。
【００５１】
この第２の接続部材７は、以下で説明するように、ＥＢＧ構造体の構成要素の一部となるが、周期的に設けられてもよいし、周期的に設けられなくてもよい。いずれの場合であっても、第２の接続部材７が繰り返し配置されている場合には、第２の接続部材７を構成要素の一部とするＥＢＧ構造体のメタマテリアルとしての特性を得ることができる。しかし、このような第２の接続部材７を周期的に設けた場合、第２の接続部材７を構成要素とするＥＢＧ構造体は、Ｂｒａｇｇ反射を起こしてバンドギャップ帯域が広がる。このため、第２の接続部材７は周期的に設けられるのが望ましい。ここでの「周期的」には、一部の第２の接続部材７そのものの配置がずれている場合、すなわち厳密な意味での「周期的」を満たさない場合も含む概念である。
【００５２】
このような本実施形態のケーブルの製造方法は特段制限されず、例えば、実施形態１で説明した製造方法に準じて実現することができる。
【００５３】
次に、本実施形態のケーブルの作用効果について説明する。
【００５４】
本実施形態のケーブルは、信号線１と、第１の導体３と、第２の導体５と、第２の接続部材７と、により、実施形態１同様、図３および４に示すようなＥＢＧ構造体を構成している。すなわち、本実施形態のケーブルは、図３および４に示すＥＢＧ構造体を有している。しかし、本実施形態のケーブルは、信号線１が図３および４に示すＥＢＧ構造体の第１導体パターン２Ａとして機能し、第２の導体５が図３および４に示すＥＢＧ構造体の第２導体パターン４Ａとして機能し、第２の接続部材７が図３および４に示すＥＢＧ構造体の接続部材３Ａとして機能する点で、実施形態１のケーブルとは異なる。
【００５５】
このような本実施形態のケーブルによれば、第２の導体５と信号線１との間に存在する第１の誘電体層２および第２の誘電体層４を介したノイズ電磁波の伝播を抑制することが可能となる。また、第２の導体５の信号線１と対向する面を介したノイズ電流の伝播を抑制することが可能となる。
【００５６】
本実施形態のケーブルでは、Ｃ（キャパシタンス）を形成している島状導体（第１の導体３）と第２の導体５との間隔、および、信号線１と第２の導体５との間隔、Ｌ（インダクタンス）を形成している第２の接続部材７の太さおよび長さ等を調節することで、バンドギャップとなる周波数帯を調節することができる。
【００５７】
＜実施形態３＞
本実施形態のケーブルは実施形態１または２の構成を基本とし、島状導体（第１の導体３）の構成が異なる。
【００５８】
図８に、本実施形態の島状導体（第１の導体３）の平面形状の一例を示す。図８に示すように、本実施形態の島状導体（第１の導体３）には開口８が設けられ、この開口８の中には、一端が島状導体（第１の導体３）と電気的に接続し、他端側が第１の接続部材６（または第２の接続部材７）と電気的に接続する第１の配線９（または第２の配線１０）が設けられている。
【００５９】
第１の配線９は他端側が第１の接続部材６と電気的に接続する。第２の配線１０は他端側が第２の接続部材７と電気的に接続する。１つのケーブルにおいて各開口８の中に設けられる配線は、すべてが第１の配線９または第２の配線１０であってもよいし、または、第１の配線９が設けられた開口８および第２の配線１０が設けられた開口８が混在していてもよい。混在する場合には、各種が周期的（例：１個おきなど）に配列されるのが望ましい。なお、「周期的」は、第１の配線９または第２の配線１０が設けられた開口８の一部が欠けている場合や、配置がずれている場合、すなわち厳密な意味での「周期的」を満たさない場合も含む概念である。
【００６０】
開口８の形状は、図示する長方形に限定されず、三角形、その他の四角形、五角形、それ以上の頂点を有する多角形、円形等、あらゆる形状を選択できる。また、開口８は図示するようにすべての島状導体（第１の導体３）に設けられてもよいがこれに限定されず、一部の島状導体（第１の導体３）に設けられてもよい。一部の島状導体（第１の導体３）に開口８を設ける場合には、周期的（例：１個おきなど）に設けるのが望ましい。なお、「周期的」は、一部の開口８が欠けている場合や、配置がずれている場合、すなわち厳密な意味での「周期的」を満たさない場合も含む概念である。
【００６１】
第１の配線９および第２の配線１０は例えば銅などの導電性の材料で構成することができる。その形状は図示するような直線に限定されず、曲線などその他の形状とすることもできる。また、第１の配線９および第２の配線１０は、開口８の内部でスパイラル形状を構成してもよい。なお、第１の配線９および第２の配線１０は、図８に示すように他端を介してそれぞれ第１の接続部材６および第２の接続部材７と接続するのが望ましい。このように構成すれば、島状導体（第１の導体３）と、第１の接続部材６または第２の接続部材７と、の間の距離を長くすることができ、ＥＢＧ構造体におけるＬ（インダクタンス）をより大きくすることが可能となる。
【００６２】
このような本実施形態のケーブルの製造方法は特段制限されず、例えば、実施形態１で説明した製造方法に準じて実現することができる。
【００６３】
すなわち、信号線１と、第１の誘電体層２と、からなる構造体を形成し、必要に応じて第２の接続部材７を形成した後、第１の誘電体層２の外周に、本実施形態の島状導体（第１の導体３）例えば図８に示すような形状に形成された複数の島状導体（第１の導体３）を、ケーブルの長手方向に沿って繰り返し配列されるように巻き付ける。その後は、実施形態１で説明した製造方法に準じることで製造することができる。なお、第１の誘電体層２の外周に巻き付ける島状導体（第１の導体３）の向きは特段制限されない。すなわち、図８に示すような直線状の第１の配線９（または第２の配線１０）の長手方向がケーブルの長手方向と略並行になってもよいし、この第１の配線９（または第２の配線１０）の長手方向がケーブルの長手方向と略垂直になってもよい。
【００６４】
なお、図８に示すような形状に形成された複数の島状導体（第１の導体３）は、片面にテープなどを張り付けて、第１の配線９（または第２の配線１０）の位置を固定してもよい。
【００６５】
次に、本実施形態のケーブルの作用効果について説明する。
【００６６】
本実施形態のケーブルは、信号線１と、第１の導体３と、第１の配線９（または第２の配線１０）と、第２の導体５と、第１の接続部材６（または第２の接続部材７）と、により、図３および４に示すようなＥＢＧ構造体の単位セルと同じ等価回路となる単位セルを有するＥＢＧ構造体を構成している。しかし、本実施形態のケーブルが有するＥＢＧ構造体は、島状導体（第１の導体３）に開口８を設け、開口８の中に設けられた第１の配線９（または第２の配線１０）を介して島状導体（第１の導体３）と第１の接続部材６（または第２の接続部材７）とを接続するよう構成することで、図３および４に示すＥＢＧ構造体の接続部材３Ａの長さを、実施形態１および２のケーブルよりも長くすることを実現している。すなわち、第１の接続部材６（または第２の接続部材７）の長さが実施形態１（または実施形態２）と同じである場合、本実施形態のＥＢＧ構造体の方が、実施形態１および２のＥＢＧ構造体よりも、図３および４に示す接続部材３ＡによるＬ（インダクタンス）が大きくなっている。
【００６７】
このような本実施形態のケーブルによれば、第２の導体５と信号線１との間に存在する第１の誘電体層２および第２の誘電体層４を介したノイズ電磁波の伝播を抑制することが可能となる。また、第２の導体５の信号線１と対向する面を介したノイズ電流の伝播を抑制することが可能となる。
【００６８】
本実施形態のケーブルでは、Ｃ（キャパシタンス）を形成している島状導体（第１の導体３）と信号線１（または第２の導体５）との間隔、および、信号線１と第２の導体５との間隔、Ｌ（インダクタンス）を形成している第１の接続部材６（または第２の接続部材７）および第１の配線９（または第２の配線１０）の太さおよび長さ等を調節することで、バンドギャップとなる周波数帯を調節することができる。
【００６９】
また、本実施形態のケーブルは、第１の接続部材６（または第２の接続部材７）のみならず、第１の配線９（または第２の配線１０）によってもＬ（インダクタンス）を形成することができるので、所望のＬ（インダクタンス）を形成するための第１の接続部材６（または第２の接続部材７）の長さを、実施形態１および２のケーブルに比べて短くすることが可能となる。かかる場合、第２の誘電体層４（または第１の誘電体層２）の厚さを薄くすることが可能となり、結果、実施形態１および２のケーブルに比べて細く、軽量なケーブルが実現される。
【００７０】
＜実施形態４＞
本実施形態のケーブルは実施形態１または２を基本とし、島状導体（第１の導体３）の構成が異なる。
【００７１】
図９に本実施形態のケーブルの一部の一例を模式的に示した斜視図を示す。図９に示すように、本実施形態の島状導体（第１の導体３）は帯状に形成され、一端側において第２の接続部材７を介して信号線１と電気的に接続し、信号線１の外周を覆う第１の誘電体層２（図示せず）の外周を周回している。なお、図９の構成は一例であり、その他、図示しないが、帯状に形成された島状導体（第１の導体３）は、一端側において第１の接続部材６を介して第２の導体５と電気的に接続し、信号線１の外周を覆う第１の誘電体層２の外周を周回してもよい。
【００７２】
また、１つのケーブルにおいて、すべての島状導体（第１の導体３）が第１の接続部材６または第２の接続部材７のいずれかのみと電気的に接続してもよいし、または、第１の接続部材６と接続する島状導体（第１の導体３）および第２の接続部材７と接続する島状導体（第１の導体３）が混在していてもよい。混在する場合には、各種が周期的（例：１個おきなど）に配列されるのが望ましい。なお、「周期的」は、第１の接続部材６と接続する島状導体（第１の導体３）または第２の接続部材７と接続する島状導体（第１の導体３）の一部が欠けている場合や、配置がずれている場合、すなわち厳密な意味での「周期的」を満たさない場合も含む概念である。
【００７３】
帯状の島状導体（第１の導体３）の長さおよび幅は、伝播を抑制するノイズの周波数に応じて定められる設計事項である。なお、すべての島状導体（第１の導体３）が帯状に形成されてもよいし、一部の島状導体（第１の導体３）が帯状に形成されてもよい。一部の島状導体（第１の導体３）を帯状に形成する場合には、帯状の島状導体（第１の導体３）が周期的（例：１個おきなど）に配列されるのが望ましい。なお、「周期的」は、一部の帯状の島状導体（第１の導体３）が欠けている場合や、配置がずれている場合、すなわち厳密な意味での「周期的」を満たさない場合も含む概念である。
【００７４】
このような本実施形態のケーブルの製造方法は特段制限されず、例えば、実施形態１で説明した製造方法に準じて実現することができる。
【００７５】
次に、本実施形態のケーブルの作用効果について説明する。
【００７６】
本実施形態のケーブルは、信号線１と、第１の導体３と、第２の導体５と、第２の接続部材７（または第１の接続部材６）と、により、ＥＢＧ構造体を構成している。本実施形態の帯状の島状導体（第１の導体３）はオープンスタブとして機能しており、第２の導体５（または信号線１）のうち帯状の島状導体（第１の導体３）に対向する部分及び帯状の島状導体（第１の導体３）が、伝送線路、例えばマイクロストリップ線路を形成している。
【００７７】
ここで、図１０に、本実施形態のケーブルが有するＥＢＧ構造体の単位セルＡの等価回路図を示す。なお、図１０に示す符号は、図９に示すケーブルに対応する符号を付してある。
【００７８】
図１０に示すように、この単位セルＡは、図３および４に示すＥＢＧ構造体において、シート状の第２導体パターン４Ａと、島状の第３導体パターン１Ａと、の間に形成されるＣ（キャパシタンス）が、オープン端伝送線路に変わったものである。すなわち、実施形態２において、第２の導体５と島状導体（第１の導体３）と、の間に形成されていたＣ（キャパシタンス）が、本実施形態の場合、第２の導体５と島状導体（第１の導体３）と、により形成されるオープン端伝送線路に変わっている。
【００７９】
このような本実施形態のケーブルによれば、第２の導体５と信号線１との間に存在する第１の誘電体層２および第２の誘電体層４を介したノイズ電磁波の伝播を抑制することが可能となる。また、第２の導体５の信号線１と対向する面を介したノイズ電流の伝播を抑制することが可能となる。
【００８０】
本実施形態のケーブルでは、信号線１と第２の導体５との間隔、Ｌ（インダクタンス）を形成している第１の接続部材６（または第２の接続部材７）の太さおよび長さ、伝送線路を形成している帯状の島状導体（第１の導体３）の太さおよび長さ等を調節することで、バンドギャップとなる周波数帯を調節することができる。
【００８１】
＜実施形態５＞
本実施形態のケーブルは実施形態１の構成を基本とし、第１の導体３の代わりに第４の導体２２を設ける点と、第２の誘電体層４、第１の接続部材６および第２の導体５を有さない点が異なる。
【００８２】
図１１に、本実施形態の第４の導体２２の平面形状の一例を示す。図１１に示すように、本実施形態の第４の導体２２には開口１１が設けられ、この開口１１の中には、第２の開口内導体１３と、第４の配線１２と、が設けられている。
【００８３】
開口１１の形状は、図示する正方形に限定されず、三角形、その他の四角形、五角形、それ以上の頂点を有する多角形、円形等、あらゆる形状を選択できる。開口１１は、ケーブルの長手方向に沿って繰り返し、例えば周期的に設けられるが、ケーブルの全長に渡って設けられてもよいし、一部領域に設けられてよい。なお、「周期的」は、一部の開口１１が欠けている場合や、配置がずれている場合、すなわち厳密な意味での「周期的」を満たさない場合も含む概念である。
【００８４】
第２の開口内導体１３は、例えば銅などの導電性の材料で構成することができる。その形状は、図示する正方形に限定されず、三角形、その他の四角形、五角形、それ以上の頂点を有する多角形、円形等、あらゆる形状を選択できる。また、第２の開口内導体１３は図示するようにすべての開口１１に設けられてもよいがこれに限定されず、一部の開口１１に設けられてもよい。一部の開口１１に第２の開口内導体１３を設ける場合には、周期的（例：１個おきなど）に設けるのが望ましい。なお、「周期的」は、一部の第２の開口内導体１３が欠けている場合や、配置がずれている場合、すなわち厳密な意味での「周期的」を満たさない場合も含む概念である。
【００８５】
第４の配線１２は、第４の導体２２と第２の開口内導体１３とを電気的に接続する。第４の配線１２は、例えば銅などの導電性の材料で構成することができる。その形状は図示するような直線に限定されず、曲線などその他の形状とすることもできる。また、第４の配線１２は、開口１１の内部でスパイラル形状を構成してもよい。
【００８６】
なお、図１１に示すような形状に形成された第４の導体２２は、片面にテープなどを張り付けて、第４の配線１２および第２の開口内導体１３の位置を固定してもよい。
【００８７】
このような本実施形態のケーブルの製造方法は特段制限されず、例えば、実施形態１で説明した製造方法に準じて実現することができる。
【００８８】
次に、本実施形態のケーブルの作用効果について説明する。
【００８９】
本実施形態のケーブルは、信号線１と、第４の導体２２と、第４の配線１２と、第２の開口内導体１３と、により、ＥＢＧ構造体を構成している。このＥＢＧ構造体は、図３および４に示すＥＢＧ構造体において、第３導体パターン１Ａと接続部材３Ａが、第１導体パターン２Ａに設けられた開口内に収まった構造とみなすことができる。すなわち、本実施形態のケーブルが有するＥＢＧ構造体の単位セルは、図３および４に示すＥＢＧ構造体の単位セルと同じ等価回路（図５参照）となる。
【００９０】
このような本実施形態のケーブルによれば、第４の導体２２と信号線１との間に存在する第１の誘電体層２を介したノイズ電磁波の伝播を抑制することが可能となる。また、第４の導体２２の信号線１と対向する面を介したノイズ電流の伝播を抑制することが可能となる。
【００９１】
本実施形態のケーブルでは、第４の導体２２と信号線１との間隔、および、第２の開口内導体１３と信号線１との間隔、また、Ｌ（インダクタンス）を形成している第４の配線１２の太さおよび長さ等を調節することで、バンドギャップとなる周波数帯を調節することができる。
【００９２】
なお、本実施形態のケーブルは、実施形態１の構成に比べて、第２の誘電体層４、第１の接続部材６および第２の導体５を有さないので、軽量化を実現することができる。また、第１の接続部材６と、信号線１との接触を確保する必要がないため、比較的容易に製造することができるほか、品質安定性も高い。
【００９３】
＜実施形態６＞
本実施形態のケーブルは実施形態５の構成を基本とし、第２の開口内導体１３を有さない点で異なる。
【００９４】
図１５に、本実施形態の第４の導体２２の平面形状の一例を示す。本実施形態のケーブルは、信号線１と、第４の導体２２と、第４の配線１２と、により、ＥＢＧ構造体を構成している。本実施形態のケーブルが有するＥＢＧ構造体の単位セルは、実施形態４のケーブルが有するＥＢＧ構造体の単位セルと同じ等価回路図（図１０参照）となる。
【００９５】
このような本実施形態のケーブルによれば、第４の導体２２と信号線１との間に存在する第１の誘電体層２を介したノイズ電磁波の伝播を抑制することが可能となる。また、第４の導体２２の信号線１と対向する面を介したノイズ電流の伝播を抑制することが可能となる。
【００９６】
本実施形態のケーブルでは、第４の導体２２と信号線１との間隔、また、Ｌ（インダクタンス）を形成している第４の配線１２の太さおよび長さ等を調節することで、バンドギャップとなる周波数帯を調節することができる。
【００９７】
なお、本実施形態のケーブルは、実施形態１の構成に比べて、第２の誘電体層４、第１の接続部材６および第２の導体５を有さないので、軽量化を実現することができる。また、第１の接続部材６と、信号線１との接触を確保する必要がないため、比較的容易に製造することができるほか、品質安定性も高い。
【００９８】
＜実施形態７＞
【００９９】
図１２に本実施形態のケーブルの一部の一例を模式的に示した斜視図を示す。また、図１３に、図１２のケーブルの断面図を示す。
【０１００】
図１２および１３に示すように、本実施形態のケーブルは、信号線１６と、信号線１６の外周を覆う第３の誘電体層１７と、第３の誘電体層１７の外周を覆う第３の導体１８と、を有する。
【０１０１】
信号線１６は、誘電体部１４とその外周を覆う導体部１５とを有する。誘電体部１４は、ワイヤー状に形成される。誘電体部１４の材料は特段制限されないが、例えばポリエチレン、空気などで構成することができる。導体部１５は銅などの導電性材料で構成することができる。すなわち、本実施形態の信号線１６は、ワイヤー状の誘電体部１４の外周を覆うように導体部１５を巻き付けた構成である。本実施形態のケーブルは、図１２および１３に示すように１本の信号線１６を有する。
【０１０２】
ここで、導体部１５の平面形状の一例を図１４に示す。図１４に示すように、導体部１５は、誘電体部１４の外周を覆うように巻き付けられた状態で、信号線１６の長手方向沿い、すなわちケーブルの長手方向沿いに配列する複数の開口２１を有する。そして、開口２１の内部には、第１の開口内導体２０と、第３の配線１９と、を有する。
【０１０３】
開口２１の形状は、図示する正方形に限定されず、三角形、その他の四角形、五角形、それ以上の頂点を有する多角形、円形等、あらゆる形状を選択できる。また、開口２１はケーブルの長手方向に沿って繰り返し、例えば周期的に設けられるが、ケーブルの全長に渡って設けられてもよいし、一部領域に設けられてよい。なお、「周期的」は、一部の開口２１が欠けている場合や、配置がずれている場合、すなわち厳密な意味での「周期的」を満たさない場合も含む概念である。
【０１０４】
第１の開口内導体２０は、例えば銅などの導電性の材料で構成することができる。その形状は、図示する正方形に限定されず、三角形、その他の四角形、五角形、それ以上の頂点を有する多角形、円形等、あらゆる形状を選択できる。また、第１の開口内導体２０は図示するようにすべての開口２１に設けられてもよいがこれに限定されず、一部の開口２１に設けられてもよい。一部の開口２１に第１の開口内導体２０を設ける場合には、周期的（例：１個おきなど）に設けるのが望ましい。なお、「周期的」は、一部の第１の開口内導体２０が欠けている場合や、配置がずれている場合、すなわち厳密な意味での「周期的」を満たさない場合も含む概念である。
【０１０５】
第３の配線１９は、導体部１５と第１の開口内導体２０とを電気的に接続する。第３の配線１９は、例えば銅などの導電性の材料で構成することができる。その形状は図示するような直線に限定されず、曲線などその他の形状とすることもできる。また、第３の配線１９は、開口２１の内部でスパイラル形状を構成してもよい。
【０１０６】
図１４に示すような形状に形成された導体部１５は、片面にテープなどを張り付けて、第３の配線１９および第１の開口内導体２０の位置を固定してもよい。
【０１０７】
本実施形態のケーブルにおいて、導体部１５と第３の導体１８とは、第３の誘電体層１７を挟んで対向している。
【０１０８】
第３の誘電体層１７は、実施形態１で説明した信号線１の外周を覆う第１の誘電体層２と同様の構成とすることができる。また、第３の導体１８は、実施形態１で説明した第２の誘電体層の外周を覆う第２の導体５と同様の構成とすることができる。よって、これらの説明は省略する。
【０１０９】
このような本実施形態のケーブルの製造方法は特段制限されず、例えば、実施形態１で説明した製造方法や従来技術を適用して実現することができる。
【０１１０】
次に、本実施形態のケーブルの作用効果について説明する。
【０１１１】
本実施形態のケーブルは、信号線１６の導体部１５と、第３の導体１８と、第３の配線１９と、第１の開口内導体２０と、により、ＥＢＧ構造体を構成している。このＥＢＧ構造体は、実施形態５と同様に、図３および４に示すＥＢＧ構造体において、第３導体パターン１Ａと接続部材３Ａが、第１導体パターン２Ａに設けられた開口内に収まった構造とみなすことができる。すなわち、本実施形態のケーブルが有するＥＢＧ構造体の単位セルは、図３および４に示すＥＢＧ構造体の単位セルと同じ等価回路となる。
【０１１２】
このような本実施形態のケーブルによれば、信号線１６の導体部１５と第３の導体１８との間に存在する第３の誘電体層１７を介したノイズ電磁波の伝播を抑制することが可能となる。また、第３の導体１８の信号線１６と対向する面を介したノイズ電流の伝播を抑制することが可能となる。
【０１１３】
本実施形態のケーブルでは、第１の導体部１５と第３の導体１８との間隔、および、第１の開口内導体２０と第３の導体１８との間隔、Ｌ（インダクタンス）を形成している第３の配線１９の太さおよび長さ等を調節することで、バンドギャップとなる周波数帯を調節することができる。
【０１１４】
なお、本実施形態のケーブルは、第１の接続部材６および第２の接続部材７を有さないので、軽量化を実現することができる。また、第１の接続部材６または第２の接続部材７と、信号線１６の導体部１５または第３の導体１８との接触を確保する必要がないため、実施形態１乃至４のケーブルと比べて、比較的容易に製造することができるほか、品質安定性も高い。
＜実施形態８＞
本実施形態のケーブルは実施形態７の構成を基本とし、第１の開口内導体２０を有さない点で異なる。
【０１１５】
図１６に、本実施形態の第１の導体部１５の平面形状の一例を示す。本実施形態のケーブルは、信号線１６の導体部１５と、第３の導体１８と、第３の配線１９と、により、ＥＢＧ構造体を構成している。本実施形態のケーブルが有するＥＢＧ構造体の単位セルは、実施形態４のケーブルが有するＥＢＧ構造体の単位セルと同じ等価回路図（図１０参照）となる。
【０１１６】
このような本実施形態のケーブルによれば、信号線１６の導体部１５と第３の導体１８との間に存在する第３の誘電体層１７を介したノイズ電磁波の伝播を抑制することが可能となる。また、第３の導体１８の信号線１６と対向する面を介したノイズ電流の伝播を抑制することが可能となる。
【０１１７】
本実施形態のケーブルでは、第１の導体部１５と第３の導体１８との間隔、Ｌ（インダクタンス）を形成している第３の配線１９の太さおよび長さ等を調節することで、バンドギャップとなる周波数帯を調節することができる。
【０１１８】
なお、本実施形態のケーブルは、第１の接続部材６および第２の接続部材７を有さないので、軽量化を実現することができる。また、第１の接続部材６または第２の接続部材７と、信号線１６の導体部１５または第３の導体１８との接触を確保する必要がないため、実施形態１乃至４のケーブルと比べて、比較的容易に製造することができるほか、品質安定性も高い。
【０１１９】
＜実施形態９＞
本実施形態のケーブルは、実施形態１乃至４のいずれか１つの構成を基本とし、第１の導体３が有する島状導体は、１つのみ設けられる点で異なる。
【０１２０】
このような本実施形態のケーブルにおいても、実施形態１乃至４と同様の作用効果を実現することができる。
【０１２１】
＜実施形態１０＞
本実施形態のケーブルは、実施形態５または６の構成を基本とし、第４の導体２２が有する開口１１は、１つのみ設けられる点で異なる。
【０１２２】
このような本実施形態のケーブルにおいても、実施形態５または６と同様の作用効果を実現することができる。
【０１２３】
＜実施形態１１＞
本実施形態のケーブルは、実施形態７または８の構成を基本とし、導体部１５が有する開口２１は、１つのみ設けられる点で異なる。
【０１２４】
このような本実施形態のケーブルにおいても、実施形態７または８と同様の作用効果を実現することができる。
【符号の説明】
【０１２５】
１    信号線
２    第１の誘電体層
３    第１の導体
４    第２の誘電体層
５    第２の導体
６    第１の接続部材
７    第２の接続部材
８    開口
９    第１の配線
１０  第２の配線
１１  開口
１２  第４の配線
１３  第２の開口内導体
１４  誘電体部
１５  導体部
１６  信号線
１７  第３の誘電体層
１８  第３の導体
１９  第３の配線
２０  第１の開口内導体
２１  開口
２２  第４の導体
１Ａ  第３導体パターン
２Ａ  第１導体パターン
３Ａ  接続部材
４Ａ  第２導体パターン
Ａ      単位セル
【図１】
2011223241.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2011223241.tif 000009
【図８】
2011223241.tif 000010
【図９】
2011223241.tif 000011
【図１０】
2011223241.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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