(57)【要約】【課題】無線システムのリバース共通信号チャネルの最良の伝送速度を動的に決定すること。【解決手段】モバイル端末は、チャネルのＲＦ条件に関連する、モバイル端末によって測定された少なくとも１つのメトリックに応じて、リバース共通信号チャネルの伝送速度を選択する。モバイル端末に、少なくとも１つの閾値レベルの形を取る情報が提供され、モバイル端末が送信すべき速度を決定するため、この閾値レベルと、測定された１つまたは複数のメトリックが比較される。【選択図】図１
2011101432.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
モバイル端末（１０４）が基地局（１０１）と通信する無線通信ネットワーク（１００）における前記モバイル端末（１０４）で行われる方法であって、
少なくとも１つのチャネル関連メトリックを測定するステップであって、前記測定は、前記モバイル端末から前記基地局へリバース共通信号チャネル上でアクセス・プローブを送信することにより、前記ネットワークへアクセスしようと試みる前に発生する、ステップと、
前記測定された少なくとも１つのチャネル関連メトリックと、前記少なくとも１つのチャネル関連メトリックに関係する少なくとも１つの所定の閾値レベルとを比較するステップであって、前記少なくとも１つの所定の閾値レベルは、前記アクセス・プローブが送信される前に決定される、ステップと、
前記測定された少なくとも１つのチャネル関連メトリックと前記少なくとも１つの所定の閾値レベルとの比較に基づき、前記リバース共通信号チャネル上で使用される伝送速度を選択するステップであって、前記選択は、前記リバース共通信号チャネル上で前記基地局によりサポートされている複数の可能な伝送速度の内から行われる、ステップとを含むことを特徴とする方法。
【請求項２】
前記チャネル関連メトリックは、前記モバイル端末によって測定されるパイロット信号強度であることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記チャネル関連メトリックは、前記モバイル端末により測定される電力スペクトル密度であることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記伝送速度は、前記モバイル端末により測定される前記パイロット信号強度および前記電力スペクトル密度の両方の前記チャネル関連メトリックに基づいて選択されることを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項５】
前記チャネル関連メトリックは、パイロット信号強度および電力スペクトル密度の両方であり、前記伝送速度を決定するために、前記パイロット信号強度および電力スペクトル密度の測定は、それぞれ、少なくとも１つの関連するパイロット信号強度閾値レベルおよび少なくとも１つの関連する電力スペクトル密度閾値レベルと比較されることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項６】
モバイル端末（１０４）が基地局（１０１）と通信する無線通信ネットワーク（１００）における前記基地局（１０１）で行われる方法であって、
リバース共通信号チャネル上で前記基地局によりサポートされる複数の伝送速度の中から前記リバース共通信号チャネル上における伝送速度を選択する際、前記モバイル端末により後に使用されるための、少なくとも１つのチャネル関連メトリックに関係する少なくとも１つの閾値レベルを送信するステップを含み、
前記送信は、前記モバイル端末が、前記リバース共通信号チャネル上でアクセス・プローブを送信することにより前記ネットワークへのアクセスを試みる前に発生し、
前記選択は、アクセス・プローブを送信することにより前記ネットワークへアクセスしようと試みる前に、前記モバイル端末により測定される少なくとも１つのチャネル関連メトリックと、前記少なくとも１つの閾値レベルとの比較から、前記モバイル端末によって行われることを特徴とする方法。
【請求項７】
前記少なくとも１つの閾値レベルは、前記基地局により連続的にブロード・キャストされるオーバーヘッド・メッセージ中で送信されることを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記チャネル関連メトリックはパイロット信号強度であり、前記パイロット信号強度は前記モバイル端末により測定され、前記関係する少なくとも１つの閾値レベルは少なくとも１つのパイロット信号強度閾値レベルであることを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項９】
前記チャネル関連メトリックは電力スペクトル密度であり、前記電力スペクトル密度は前記モバイル端末により測定され、前記関係する少なくとも１つの閾値レベルは少なくとも１つの電力スペクトル密度閾値レベルであることを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項１０】
前記チャネル関連メトリックは、パイロット信号強度と電力スペクトル密度の両方であり、前記パイロット信号強度と電力スペクトル密度は、前記モバイル端末により測定され、前記関係する少なくとも１つの閾値レベルは、少なくとも１つのパイロット信号強度閾値レベルおよび少なくとも１つの電力スペクトル密度閾値であることを特徴とする請求項６に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信に関する。
【背景技術】
【０００２】
既存の２Ｇ無線システムでは、適用可能なＩＳ−９５規格によれば、ネットワークに存在表示（presence indicator）を提供し、移動性を管理し、また通話がいつ行われるかをネットワークに知らせるために、基地局のカバレージ・エリア内のモバイル端末によって使用されるリバース・アクセス・チャネル（Ｒ−ＡＣＨ：reverse access channel）上で、メッセージは、４８００ｂｐｓの一定のデータ転送速度で送信される。ＩＳ２０００規格によってサポートされる、さらに新しい３Ｇ無線システム（ＣＤＭＡ２０００など）では、リバース拡張アクセス・チャネル（Ｒ−ＥＡＣＨ：reverse enhanced access channel）を用いた様々な速度（９６００ｂｐｓ、１９２００ｂｐｓおよび３８４００ｂｐｓ）をサポートすることができる。こうした新しいシステムに適用可能な規格によれば、基地局は、基地局のカバレージ・エリア内で動作するすべてのモバイル端末に送信されるオーバヘッド・メッセージ内で、それがサポートする速度、およびメッセージ当たりの最大許容送信時間を通知する。モバイル端末は、サポートされる速度、およびメッセージ当たりの最大送信時間に関する受信情報、ならびにそれが送信しなければならないメッセージのサイズを用いて、どの速度が可能であるかを判断し、次いでその速度を使用する。１つ以上の速度が可能である場合、モバイル端末は、モバイル端末の製造元が、そのモバイル端末に組み込んだどんなアルゴリズムをも使用して、可能な速度のうちの１つを選択する。このシナリオでは、基地局と通信するために、モバイル端末がどの速度を使用するべきかを選択する際に、基地局からモバイル端末への指導は行われず、基地局は、速度の選択に影響を及ぼすことができない。
【０００３】
９６００ｂｐｓでは、１００ｍｓを要するメッセージが、３８４００ｂｐｓでは、２５ｍｓしか必要とせず、チャネル上の各メッセージについて、７５ｍｓの節約になり得るので、チャネルの待ち時間を最小限に抑えるため、最大のデータ転送速度を選択することが有利である。プッシュツートークなどのリアルタイム・アプリケーションなど、共通のチャネル速度が重要なアプリケーションでは、この待ち時間の低減が重要である。しかし、サポートされる最大の伝送速度を常に選択することは明白であり得るが、実際、同じパフォーマンス（すなわちフレーム誤り率（ＦＥＲ：Frame Error Rate））を達成するには、モバイル端末は、さらに高い電力レベルで送信する必要がある。モバイル端末の最大許容出力電力レベルは一定であるので、最大のデータ転送速度が、Ｒ−ＥＡＣＨ上での「最良の」データ転送速度であるとは限らないことがある。さらに、速度の選択において、モバイル端末は、サービス・プロバイダが望むよりも多少強気であり得る。たとえば、モバイル端末によって送信されたメッセージが、無線システムにアクセスするために使用されるプローブであり、モバイル端末が高すぎる伝送速度を選択する場合、モバイル端末は、基地局に、アクセス要求を認識させ、それに肯定応答させようと試みるため、モバイル端末から、さらに高い電力レベルで、１つまたは複数の追加のプローブが送信される。その結果、これが、待ち時間に悪影響を及ぼし得る。したがって、モバイル端末が適切に動作するためには、モバイル端末は、伝送速度を選択において、非常に控え目でなければならず、または高すぎる速度を選択する場合は、あるプローブが認識されるまで、多分複数のプローブを送信する必要があるという待ち時間を悪化させる作用を被る。一方、より高い速度で送信されることによって達成され得る待ち時間のメリットは、控え目に動作し、またメッセージが基地局に首尾よく送信され得る速度よりも低い伝送速度を選択することによって失われる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第０２／０８０４０６号
【特許文献２】特開２００１−３０９４２５号公報
【特許文献３】特開２００３−５２２４４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
したがって、無線システムのリバース共通信号チャネルの最良の伝送速度を動的に決定することが求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一実施形態によれば、モバイル端末は、チャネルのＲＦ条件に関連する、モバイル端末によって測定される、少なくとも１つのメトリックに応じて、リバース共通信号チャネル（Ｒ−ＣＳＣＨ、ＩＳ２０００  Ｒ−ＥＡＣＨを包含する総称）の伝送速度を選択する。本発明の一実施形態では、モバイル端末に、少なくとも１つの閾値レベルの形をとる情報が提供され、モバイル端末が送信すべき速度を決定するために、この閾値レベルと、１つまたは複数の測定されたメトリックが比較される。こうしたメトリックは、干渉によって制限され、かつ／または電力によって制限されるＲＦチャネルの測定値である。前者では、一般に都市ネットワークによくあるように、チャネルの容量およびデータ転送速度が、チャネル上の干渉によって制限される。後者では、チャネルの容量およびデータ転送速度が、ＲＦリンク・バジェットによって制限され、これは一般に、セルのフットプリントが大きいルーラル・ネットワークによくあることである。都市屋内のカバー範囲は一般に、干渉と電力の両方によって制限される。
【０００７】
本発明の一実施形態では、モバイル端末は、基地局によってサポートされる伝送速度のうちの適切な伝送速度を制御し選択するために、受信パイロット信号の強度との比較のために、基地局から提供される閾値レベルを使用する。ＲＦチャネルが干渉によって制限される場合は、信号対雑音のメトリックである、パイロット信号強度メトリックが、最も有用である。３つの速度がサポートされる一実施形態では、モバイル端末によって測定されるパイロット信号強度に応じた速度の選択を制御するために、２つの閾値レベルが、モバイル端末に提供される。本発明の一実施形態では、再プローブの閾値オフセットもまた、モバイル端末に提供され、前のプローブに応答した、基地局から肯定応答の受信に失敗した後で、第２またはそれ以上のプローブが送信される場合、このオフセットを使用して、１つまたは複数のパイロット信号強度の閾値レベルを補償する。
【０００８】
本発明の一実施形態では、モバイル端末によって測定された受信電力スペクトル密度と比較するため、１つまたは複数の閾値レベルがモバイル端末に提供される。ＲＦチャネルが電力によって制限される場合は、信号および干渉を含む絶対測定である電力スペクトル密度が、最も有用である。一実施形態では、モバイル端末に、１つまたは複数のパイロット信号強度閾値レベル、および１つまたは複数の電力スペクトル密度閾値レベルを提供することができ、モバイル端末は、伝送速度として、両方の比較を満たす最大速度を選択する。
【０００９】
本発明の一実施形態では、１つまたは複数のパイロット信号強度閾値レベル、再プローブ・オフセット値および／または１つまたは複数の受信電力スペクトル密度閾値レベルが、拡張アクセス・パラメータ・メッセージなどのオーバヘッド・メッセージ内に含めて送信され、このメッセージは、基地局によって、カバレージ・エリア内のモバイル端末に、連続的にブロードキャストされる。あるいは、こうした閾値レベルを、サービス・プロバイダの仕様に従ってモバイル端末のソフトウェアに組み込み、または無線ネットワークによって外部から、モバイル端末のソフトウェアに組み込むことができる。
【００１０】
添付の特許請求の範囲、および本明細書に添付された図面と併せ読まれる以下の詳細な説明から、こうしたおよび他の実施形態が、当業者には明らかになろう。
本発明は、添付の図面を参照して、非限定的な実施形態についての以下の説明を読むことから、よりよく理解できる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】複数のモバイル端末が基地局と通信し、またはそれとの通信の確立を試みる、無線通信システムを示す図である。
【図２】測定されたパイロット信号強度を、２つのパイロット信号強度の閾値と比較することによって、３つのサポート速度のうちから伝送速度を決定する例を示す図である。
【図３】受信電力スペクトル密度を、２つの電力スペクトル密度の閾値と比較することによって、３つのサポート速度のうちから伝送速度を決定する例を示す図である。
【図４】閾値オフセットで修正された、図２の例を示す図である。
【図５】伝送速度を決定する際に、モバイル端末によって使用される閾値を含むフィールドを含む、モバイル端末に送信されるＥＡＰＭメッセージの例を示す図である。
【図６】図５のＥＡＰＭ内の適切なパイロット信号強度および電力スペクトル密度の閾値、ならびにオフセット閾値情報を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
図１を参照すると、基地局１０１が移動通信交換局（ＭＳＣ：Mobile Switching Center）１０２に接続された、無線通信システム１００が示されている。一部の実施形態では、基地局１０１とＭＳＣ１０２の間に、基地局制御装置（ＢＳＣ：Base Station Controller）を接続することができる。他の基地局（図示せず）もまた、ＭＳＣ１０２に接続される。ＭＳＣ１０２は、ワイヤラインＰＯＴＳ電話網１０３に接続される。複数のモバイル端末１０４は、基地局のカバレージ・エリア１１０内にいる間は、基地局１０１を介して無線ネットワーク１００に、次いでワイヤラインＰＯＴＳ電話網１０３にアクセスすることができる。モバイル端末１０４の１つがアクセスしようとする度に、リバース共通信号チャネル上で、アクセス・プローブの形で要求を行う。無線ネットワークがアクセス・プローブを認識すると、基地局１０１は、モバイル端末１０４に、肯定応答ダウンリンクを送信し、モバイル端末は、それ以上のアクセス・プローブの送信を停止する。モバイル端末が、基地局から、プローブに対する肯定応答を受信しない場合は、モバイル端末は一般に、さらに高い電力レベルで、別のアクセス・プローブを送信し、基地局から肯定応答が受信されるまで、または所定の最大数のアクセス・プローブが送信されるまで、電力レベルを増加して、プローブを送信し続ける。最初の一連のプローブで送信されたアクセス・プローブのいずれに対しても、基地局からの応答を受信できないと、モバイル端末は、ある時間の経過後に、別の一連のプローブを再び送信し始め、この一連のプローブは、最低の電力レベルで開始し、その連続の中で、プローブごとに増加する。肯定応答が基地局から事実上受信されるまで、あるいは通話が断念される場合である、肯定応答を受信せずに、最大連続数の送信が行われるまで、このプロセスは、継続する。
【００１３】
基地局１０１のカバレージ・エリア１１０内の各モバイル端末１０４は、無線ネットワークに、それが通話を行いたいことを示すことに加えて、カバレージ・エリア１１０内にそれが存在することを知らせるため、また他の移動性管理機能のために、Ｒ−ＣＳＣＨを使用する。上述のように、たとえばＣＤＭＡ２０００規格によってサポートされる、さらに新しい３Ｇ無線システムでは、Ｒ−ＥＡＣＨは、９６００ｂｐｓ、１９２００ｂｐｓおよび３８４００ｂｐｓの速度をサポートする。
【００１４】
本発明者は、モバイル端末１０４が基地局１０１に返送するために必要な信号の電力を判断するために、モバイル端末１０４によって使用されるＲＦチャネル条件に関連したメトリックを、Ｒ−ＣＳＣＨ上の伝送速度を選択するためにも使用できることを認識した。モバイル端末１０４で、こうした測定されたチャネル条件関連メトリックのうちの１つまたは複数のメトリックを、１つまたは複数の閾値レベルと比較することによって、モバイル端末は、Ｒ−ＣＳＣＨの伝送速度を決定することができる。ただし、この閾値レベルは、比較的に高い伝送速度が選択されるべき「好ましい」ＲＦチャネル条件と、比較的に低い伝送速度が選択されるべき「あまり好ましくない」ＲＦチャネル条件を区別するように選択され、この場合、干渉と他の制限の両方が、こうしたチャネル条件を判断する際に用いられる要素である。たとえば、ＲＦチャネルは、干渉によって制限されることがあり、換言すれば、チャネルの容量およびデータ転送速度は、チャネル上の干渉によって制限される。これは一般に、トラフィック・レベルが高い都市ネットワークに当てはまることである。あるいは、ＲＦチャネルは、電力によって制限されることがあり、換言すれば、チャネルの容量およびデータ転送速度は、ＲＦリンク・バジェットよって制限される。これは一般に、セルのフットプリントが大きい、ルーラル・ネットワークに当てはまることである。都市屋内のカバー範囲は一般に、干渉と電力の両方によって制限される。
【００１５】
ＲＦチャネルが干渉によって制限される場合は、モバイル端末によって、通話先の基地局を判断するために使用され、また信号対騒音のメトリックである、パイロット信号強度メトリックＥＣ／Ｉ０が、最も有用である。このパイロット信号強度の測定によって、チャネルのＲＦ干渉の測定がもたらされ、高い測定値は、低い測定値より、ＲＦ干渉が少ないことを示す。説明する実施形態では、モバイル端末によって測定されるパイロット信号強度の測定値を用いて、干渉が低い環境で、高い速度で送信するか、それともリバース・チャネル上の他の送信側モバイル端末が、対象のモバイル端末によって送信された信号が基地局によってうまく受信されることを妨げ得る、干渉が高い環境で、低い速度で送信するべきかを判断する。
【００１６】
ＲＦチャネルが電力によって制限される場合は、信号と干渉の両方を含む絶対測定である、電力スペクトル密度メトリックＩ０が、最も有用である。測定された受信電力スペクトル密度が低いと、モバイル端末１０４は、基地局１０１のカバレージ・エリア１１０の端に到達する可能性が高いことを示し、この場合、チャネルの減衰が高く、またモバイル端末によって送信される信号が、高い速度よりも低い速度で送信される場合に、首尾よく受信される可能性がより高くなる。
【００１７】
本発明の一実施形態では、それぞれのモバイル端末１０４が、パイロット信号強度ＥＣ／Ｉ０および／または受信電力スペクトル密度Ｉ０を計算し、測定されたこれらのメトリックの１つまたは両方を、１つまたは複数の関連する閾値レベルと比較して、Ｒ−ＣＳＣＨの伝送速度を決定する。具体的には、基地局１０１が、たとえばＣＤＭＡ２０００規格に従って、３つの異なる伝送速度をサポートし、動作する場合、第１のパイロット信号強度の閾値レベルによって、最大の伝送速度が選択される、好ましいチャネル条件を表すパイロット信号強度測定の領域と、第２の最大伝送速度が選択される、あまり好ましくないチャネル条件を表すパイロット信号強度測定領域の境界が定義される。第２のパイロット信号強度の閾値レベルによって、あまり好ましくないチャネル条件を表すパイロット信号強度測定領域と、最小の伝送速度が選択される、さらに好ましくないチャネル条件を表すパイロット信号測定領域との境界が定義される。このようにして、モバイル端末によって測定されるパイロット信号強度に基づく「最良の」伝送速度が選択され得る。同様に、２つの電力スペクトル密度閾値レベルを使用して、モバイル端末によって測定される電力スペクトル密度に基づく境界を定義し、こうした境界から、測定された電力スペクトル密度に基づく「最良」伝送速度を選択することができる。これらのメトリックの１つまたは両方を使用して、基地局によってサポートされる伝送速度のうちから、Ｒ−ＣＳＣＨの伝送速度を選択することができる。パイロット信号強度メトリックでは、図２に示すように、−７ｄＢおよび−１０ｄＢの閾値レベルは、３８４００ｐｂｓ、１９２００ｐｂｓ、および９６００ｐｂｓについてそれぞれ、パイロット信号強度領域２１０、２０２および２０３を定義する例である。たとえば、モバイル端末によって、ＥＣ／Ｉ０が−９．５ｄＢであると測定される場合は、１９２００ｐｂｓの伝送速度が選択される。ＥＣ／Ｉ０が−７ｄＢより高いと測定される場合、これは、好ましいＲＦ条件を示しており（たとえば、トラフィック負荷が低く、またはモバイル端末が基地局の近くにある）、最大の伝送速度である、３８４００ｐｂｓが選択される。同様に、ＥＣ／Ｉ０が−１０ｄＢ未満であると測定される場合、モバイル端末１０４が高い干渉のエリア内にあることを示しており、最小のデータ転送速度である、９６００ｂｐｓが選択される。
【００１８】
上述のように、モバイル端末１０４によって測定される受信電力スペクトル密度Ｉ０を、独立に、または測定されたＥＣ／Ｉ０と併せて使用して、Ｒ−ＣＳＣＨの伝送速度を決定することができる。独立に使用される場合、たとえば、図３に示すように、−８５ｄＢｍおよび−９０ｄＢｍの閾値レベルによって、３つの電力スペクトル密度領域：１）Ｉ０が−８５ｄＢｍより大きいと測定される領域３０１、２）Ｉ０が−９０ｄＢｍと−８５ｄＢｍの間で測定される領域３０２、および３）Ｉ０が−９０ｄＢｍより小さいと測定される領域３０３が定義される。伝送速度を選択する際の、唯一のメトリックとして使用されるときに、測定された受信電力スペクトル密度が、受信電力が最強である領域３０１内に入る場合は、モバイル端末１０４がカバレージ・エリア１１０内の基地局１０１の最も近くにいる可能性が高いことを示しており、モバイル端末は、最大の伝送速度である３８４００ｂｐｓを選択する。測定された受信電力スペクトル密度が、領域３０２内に入る場合は、モバイル端末は、伝送速度として、中間の速度である１９２００ｂｐｓを選択する。同様に、受信電力スペクトル密度が、受信電力が最弱である領域３０３内に入る場合は、この領域は、モバイル端末１０４がカバレージ・エリア１１０の端にいる可能性が高いことを示しており、モバイル端末は、最小の速度である９６００ｂｐｓを選択する。
【００１９】
モバイル端末によって、パイロット信号強度メトリックと受信電力スペクトル密度メトリックを併せて使用して、伝送速度を選択する場合、領域３０１は、３つの伝送速度のいずれもが選択され得る領域を表し、領域３０２は、１９２００ｂｐｓおよび９６００ｂｐｓが選択され得る領域を表し、領域３０３は、９６００ｂｐｓしか選択され得ない領域を表す。したがって、測定されたパイロット信号強度が、１９２００ｂｐｓの速度が選択されるべきことを示す図２の２０２に領域内に入り、また受信電力スペクトル密度が、３つの伝送速度のいずれもが選択され得ることを示す領域３０１に入る場合、モバイル端末１０４は、両方の比較を満たす最大の伝送速度である、１９２００ｂｐｓの速度を選択する。
【００２０】
パイロット信号強度メトリックに関連する閾値を用いて、３８４００ｂｐｓ、１９２００ｂｐｓおよび９６００ｂｐｓのうちから適切なＲ−ＣＳＣＨ伝送速度を選択することに加えて、アクセスの試みを再びプローブする際に使用するためのオフセットが、それぞれのモバイル端末１０４に提供される。Ｒ−ＣＳＣＨ上で送信された最初のプローブに応答した、基地局１０１からの肯定応答をモバイル端末１０４が受信できない場合に、このオフセットを使用して、２つのパイロット信号強度閾値レベルを修正する。したがって、たとえば、オフセットが１ｄＢであり、図２に示すように、閾値レベルが最初に、−７ｄＢおよび−１０ｄＢであった場合、図４に示すように、最初の再プローブの試みで、それらはそれぞれ、−６ｄＢおよび−９ｄＢに修正される。測定されたパイロット信号強度が、上記の図２の例と同様に、同じ−９．５ｄＢのままである場合に、オフセットによって修正された閾値レベルと比較すると、再プローブを送信するために使用される選択伝送速度はここでは、最初のプローブを送信するために以前に使用された１９２００ｂｐｓではなく、９６００ｂｐｓになる。
【００２１】
説明した実施形態では、測定されたメトリックと比較するために、それぞれのモバイル端末１０４が使用する閾値、および任意選択で再プローブ・オフセットが、拡張アクセス・パラメータ・メッセージ（ＥＡＰＭ：Enhanced Access Parameters Message）に含めて、基地局１０１によって送信される。このＥＡＰＭは、ブロードキャスト制御チャネル（ＢＣＣＨ：broadcast control channel）上で、基地局から、カバレージ・エリア１１０内のすべてのモバイル端末１０４にブロードキャストされる。ＣＤＭＡ２０００システムでは、モバイル端末は、基地局からＥＡＰＭを受信しなければ、Ｒ−ＥＡＣＨ上で送信することができない。図５に、メッセージ長フィールド５０１、メッセージＩＤフィールド５０２、電力関連のパラメータを含むフィールド５０３、基地局１０１がＲ−ＣＳＣＨ向けにサポートする速度を含むフィールド５０４、およびリバース・チャネルの動作関連のパラメータを含むフィールド５０５を含む、ＥＡＰＭ５００の一例を示す。ＥＡＰＭ５００は、巡回冗長チェック（ＣＲＣ：cyclic-redundancy-check）フィールド５０６をも含む。図６に、ＥＡＰＭのフィールド５０５内に含まれるリバース・チャネル関連のパラメータを示す。これらは、ＥＣ／Ｉ０およびＩ０の１９２００ｂｐｓ閾値レベルをそれぞれ提供するためのフィールド６０１および６０２、ＥＣ／Ｉ０およびＩ０の３８４００ｂｐｓ閾値レベルをそれぞれ提供するためのフィールド６０３および６０４、ならびに再プローブ・オフセットを提供するためのフィールド６０５を含む。
【００２２】
有利には、サービス・プロバイダは、１つまたは複数の速度を受入れ可能であり得る場合に、カバレージ・エリア１１０内のモバイル端末１０４に、指導を行うことができる。モバイル端末１０４に、こうした閾値を動的に提供することによって、サービス・プロバイダは、モバイル端末によって使用される、速度選択のアルゴリズムを制御することができる。さらに、それぞれの基地局１０１は、カバレージ・エリア、およびそれがサポートする伝送速度に適した閾値を、それぞれ独立に選択することができる。
【００２３】
閾値について、基地局１０１によって、モバイル端末１０４に提供されるものとして上記で説明したが、閾値は、サービス・プロバイダの仕様に従って、モバイル端末に組み入れることができる。こうした閾値は、モバイル端末のソフトウェア内に、ハードコードされることも、ネットワークを介して外部から、モバイル端末のソフトウェア内に組み入れることもできる。上述の実施形態では、サポートされた３つのＲ−ＣＳＣＨ伝送速度のうちから選択するために、２つの閾値を含むシステムが考慮されているが、本発明は、任意の数のサポート速度、ならびに速度を決定するために使用される各メトリックの速度間の境界を定義する適切な数の閾値を含む、システムで使用することもできる。さらに、本発明は、伝送速度が最大値と最小値の間の連続した値で調整可能なシステムで使用することができる。後者の場合、モバイル端末は、受信パイロット信号強度および／または受信電力スペクトル密度など、測定された１つまたは複数のチャネル関連メトリックの関数として、Ｒ−ＣＳＣＨの適切な伝送速度を直接的に決定することができる。
【００２４】
特定の発明について、例示的な実施形態を参照して説明したが、この説明は、限定的な意味で解釈されるものではない。本発明について説明したが、この説明を参照して、本明細書に添付される特許請求の範囲に記載される本発明の精神から逸脱せずに、例示的な諸実施形態の様々な修正および本発明の追加の実施形態が、当業者には明らかであることが理解されよう。したがって、本方法、システム、ならびに説明した方法およびシステムの一部は、無線ユニット、基地局、基地局制御装置、および／または移動通信交換局など、様々な場所で実施することができる。さらに、本開示の助けによって、当業者に理解されるように、説明したシステムを実施および使用するのに必要な処理回路は、特定用途向け集積回路、ソフトウェア主導の処理回路、ファームウェア、プログラム可能な論理装置、ハードウェア、個別部品、または上記諸要素の構成で実装することができる。本明細書に示し説明した例示的な適用例に厳密には従わず、また本発明の精神および範囲から逸脱せずに、こうしたおよび様々な他の修正、構成および方法が、本発明に対して行われ得ることが、当業者には容易に理解されよう。したがって、添付の特許請求の範囲は、本発明の真の範囲内に含まれる、こうしたいずれの修正または実施形態をも網羅することが企図されている。
【符号の説明】
【００２５】
１０１  基地局
１０３  ＰＯＴＳネットワーク
５０１  ＭＳＧ長
５０３  電力関連
５０４  サポート速度
５０５  リバース・チャネル
６０５  再プローブ・オフセット
【図１】
2011101432.tif 000003
【図２】
2011101432.tif 000004
【図３】
2011101432.tif 000005
【図４】
2011101432.tif 000006
【図５】
2011101432.tif 000007
【図６】
2011101432.tif 000008