(57)【要約】【課題】釣竿の向きを簡単に変更することができ使い勝手のよい釣竿保持装置を提供する。【解決手段】船縁Ｆに取り付け可能な基体１０と、基体１０に設けられた筒状のホルダ２０と、ホルダ２０に挿入される挿入部３１を有してホルダ２０に連結された釣竿保持部３０とを備えた釣竿保持装置１であって、ホルダ２０は、断面が非円形状の内周部２２を有するとともに、挿入部３１は、内周部２２に対応した形状の外周部３２を有してホルダ２０の軸方向に嵌合してホルダ２０に連結可能であり、ホルダ２０に挿入部３１を挿入して内周部２２に外周部３２を嵌合させることにより、ホルダ２０および挿入部３１を回り止め固定した。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
船縁に取り付け可能な基体と、前記基体に設けられた筒状のホルダと、前記ホルダに挿入される挿入部を有して前記ホルダに連結された釣竿保持部とを備えた釣竿保持装置であって、
前記ホルダは、断面が非円形状の内周部を有するとともに、前記挿入部は、前記内周部に対応した形状の外周部を有して前記ホルダの軸方向に嵌合して前記ホルダに連結可能であり、
前記ホルダに前記挿入部を挿入して前記内周部に前記外周部を嵌合させることにより、前記ホルダおよび前記挿入部を回り止め固定したことを特徴とする釣竿保持装置。
【請求項２】
前記基体には釣竿が載置される竿受け部が設けられており、
前記竿受け部は、前記釣竿保持部から所定の間隔を空けた位置で前記釣竿保持部を中心として円弧状に拡がるように載置部を有していることを特徴とする請求項１に記載の釣竿保持装置。
【請求項３】
前記載置部には、釣竿を保持するための凹部が当該載置部の長手方向に沿って連続して設けられていることを特徴とする請求項２に記載の釣竿保持装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、船縁に取り付けて釣竿を保持するために用いる釣竿保持装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、釣竿保持装置は、種々のものが知られており、主として、船縁に固定するためのクランプを有する基体に釣竿保持部が設けられた構成を有している（例えば、特許文献１参照）。
特許文献１に記載の釣竿保持装置では、釣竿保持部を支持している基台が、基体に対して水平方向に回動可能に設けられている。これによって、使用時には、基体に対して基台を所定の角度に回動させて釣竿を保持することが可能である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平６−５７１８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１の釣竿保持装置において、釣竿の向きを変更する場合には、基台全体を回動させて向きを変更する必要があり、基台を回動させるためには、基体へ係合している調節ねじの係合を一旦解除しておいてから、基台を所定位置に回動し、その後、調節ねじを再び基体に係合して、基台を所定の向きに固定する操作が必要であった。つまり、釣竿の向きを変更する場合には、釣竿の向きを変更するだけでは足りず、基台の向きをいちいち変更する操作が必要であった。このため変更操作が煩雑であった。
【０００５】
本発明は、このような問題を解決するためになされたものであり、釣竿の向きを簡単に変更することができ使い勝手のよい釣竿保持装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような課題を解決する本発明の釣竿保持装置は、船縁に取り付け可能な基体と、前記基体に設けられた筒状のホルダと、前記ホルダに挿入される挿入部を有して前記ホルダに連結された釣竿保持部とを備えた釣竿保持装置であって、前記ホルダは、を有するとともに、前記挿入部は、前記内周部に対応した形状の外周部を有して前記ホルダの軸方向に嵌合して前記ホルダに連結可能であり、前記ホルダに前記挿入部を挿入して前記内周部に前記外周部を嵌合させることにより、前記ホルダおよび前記挿入部を回り止め固定したことを特徴とする。
ここで、「内周部に対応した形状」とは、内周部の断面形状に略相似な非円形状や、非円形状の内周部の少なくとも一部に対してホルダの軸方向に嵌合可能で、かつホルダの周方向に対して回り止め状態に嵌合可能な形状を有するものを包含する趣旨である。
【０００７】
この釣竿保持装置によれば、ホルダは、断面が非円形状の内周部を有するとともに、挿入部は、内周部に対応した形状の外周部を有してホルダの軸方向に嵌合してホルダに連結可能であり、ホルダに挿入部を挿入して内周部に外周部を嵌合させることにより、ホルダおよび挿入部を回り止め固定するように構成したので、ホルダの軸方向に釣竿保持部を移動させることで、基体に対して釣竿保持部を連結または分離することができる。
つまり、釣竿の向きを変更する場合には、例えば、ホルダの軸方向に釣竿保持部を基体から引き抜いてホルダと挿入部との連結状態を解除し、釣竿を所望の向きに変更した後に、釣竿保持部を基体に近付けてホルダに挿入部を挿入する。これによって、釣竿が所望の向きに変更された状態で、基体と釣竿保持部とが連結される。
【０００８】
また、本発明は、前記基体に、釣竿が載置される竿受け部が設けられており、前記竿受け部は、前記釣竿保持部から所定の間隔を空けた位置で前記釣竿保持部を中心として円弧状に拡がるように載置部を有していることを特徴とする。
【０００９】
この釣竿保持装置によれば、竿受け部が、釣竿保持部から所定の間隔を空けた位置で、釣竿保持部を中心として円弧状に拡がるように載置部を有しているので、釣竿の向きを変更した場合にも、変更した位置において好適に釣竿を竿受け部に載置することができる。
【００１０】
また、本発明は、前記載置部には、釣竿を保持するための凹部が当該載置部の長手方向に沿って連続して設けられていることを特徴とする。
【００１１】
この釣竿保持装置によれば、釣竿を保持するための凹部が載置部の長手方向に沿って連続して設けられているので、釣竿の向きを変更した場合にも、変更した位置における釣竿の収まりがよくなる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、ホルダの軸方向に釣竿保持部を移動させることで、基体に対して釣竿保持部を連結または分離することができるので、従来のような煩雑な操作を必要とせずに、釣竿の向きを簡単に変更することができ、使い勝手のよい釣竿保持装置が得られる。
これにより、例えば、乗合の釣り船等において、オマツリ防止の観点等から釣竿の向きを急いで変更したいような場合にも、簡単に向きを変えてこれに好適に対処することができる。
【００１３】
また、本発明によれば、釣竿保持部を中心として円弧状に拡がるように載置部を有して竿受け部が設けられているので、釣竿の向きを変更した場合に、従来のように、所定の向きに基台を固定し直すような煩雑な操作が全く不要となり、使い勝手が格段に向上する。
【００１４】
また、本発明によれば、釣竿を保持するための凹部が載置部の長手方向に沿って連続して設けられて、載置部に載置される釣竿の収まりがよくなるので、釣竿の振れやガタが抑制されて保持状態が安定するようになり、これによって、魚信を敏感に感得することができるようになる。また、対象魚等が横走り等して釣竿に水平方向の外力（分力）が作用した場合にも、釣竿が左右方向に振られることが抑えられ、これに好適に対処することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態に係る釣竿保持装置を示した図であり、（ａ）は釣竿を保持した状態の外観斜視図、（ｂ）は正面図である。
【図２】（ａ）は釣竿保持部を離脱した状態の縦断面図、（ｂ）は釣竿保持部を装着した状態の縦断面図である。
【図３】（ａ）は釣竿保持部をホルダから分離した状態の部分断面説明図、（ｂ）は図３（ａ）のＡ−Ａ線断面図、（ｃ）は釣竿保持部をホルダに装着した状態の部分断面説明図である。
【図４】（ａ）〜（ｃ）はホルダの内周部の変形例を示す横断面図である。
【図５】（ａ）（ｂ）はホルダから釣竿保持部を離脱する際の作用説明図である。
【図６】（ａ）（ｂ）はホルダに釣竿保持部を装着する際の作用説明図である。
【図７】本発明の一実施形態に係る釣竿保持装置の変形例を示した斜視図である。
【図８】載置部の変形例を示した部分拡大斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明に係る釣竿保持装置の実施の形態について図面を参照しながら説明する。なお、以下の説明において「上下」「左右」「前後」の語は、図１（ａ）に記載した方向を基準として用いている。
【００１７】
図１に示すように、釣竿保持装置１は、主として、船縁Ｆ（図２（ａ）参照）に取り付け可能な基体１０と、基体１０に設けられた筒状のホルダ２０と、ホルダ２０に挿入される挿入部３１を有してホルダ２０に連結される釣竿保持部３０とを備えて構成されている。
【００１８】
基体１０の下部には、船縁Ｆに釣竿保持装置１を取り付けるためのクランプ１１が一体的に設けられ、また、基体１０の上部の後端には、ホルダ２０が設けられている。
そして、基体１０には、前部から左右側方部にかけて、竿受け部４０を構成する複数本のフレーム４２が一体的に設けられている。
【００１９】
クランプ１１は、図２（ａ）に示すように、側面形状（断面形状）が略コ字状を呈しており、横フレーム１１ａと、縦フレーム１１ｂと、クランプ支持フレーム１１ｃとを備え、クランプ支持フレーム１１ｃに設けられたクランプ機構１２を締め付けることで、基体１０を船縁Ｆの張出部Ｆ１に固定することが可能となっている。
【００２０】
クランプ機構１２は、公知の機構であり、縦フレーム１１ｂと平行に延出するシャフト１２ａと、シャフト１２ａの下端に装着されたレバー１２ｂと、シャフト１２ａの回転により進退して、張出部Ｆ１等に押圧される押圧部１２ｃとを備えている。
【００２１】
ホルダ２０は、図２（ａ）に示すように、基体１０の後端に設けられた凹部１３を左右方向に横切る（図２（ａ）では紙面に直交する方向に横切る）ように掛け渡された横支軸１４に下部が支持されており、前後方向に回動可能に設けられている。そして、ホルダ２０は、横支軸１４を中心として、略鉛直方向に起立した姿勢と、後方へ向けて傾斜した姿勢とを採り得るように構成されている。なお、横支軸１４には、付勢手段としてのばね部材１５が取り付けられており、ホルダ２０は、このばね部材１５によって、起立した姿勢を維持するように付勢されている。
【００２２】
ホルダ２０は、図３（ａ）に示すように、有底円筒状とされており、その内空には、図３（ｃ）に示すように、釣竿保持部３０の挿入部３１が挿入可能である。ホルダ２０の内周壁２１の上部には、断面が非円形状とされた内周部２２が設けられている。
本実施形態の内周部２２は、図３（ｂ）に示すように、のこぎり歯状の縦溝を有する凹凸形状とされており、この内周部２２には、図３（ｃ）に示すように、内周部２２に対応する形状とされた挿入部３１の外周部３２が嵌合するようになっている。すなわち、外周部３２は、内周部２２に相似なのこぎり歯状の縦溝を有する凹凸形状とされている。
【００２３】
ホルダ２０には、図３（ａ）に示すように、支軸２５を介して操作レバー２４が上下方向に回動可能に取り付けられている。操作レバー２４は、ホルダ２０の側壁に貫通形成された貫通孔２３を通じてホルダ２０の内空に出没する断面三角形状の突出部２６を有している。操作レバー２４は、この突出部２６がホルダ２０の内空に突出された状態で、突出部２６の下面２６ａが、図３（ｃ）に示すように、挿入部３１の装着部３５の上面３５ａに係止されるようになっている。
【００２４】
釣竿保持部３０は、図３（ａ）に示すように、受け部材３６と、この受け部材３６から上方に突出するように取り付けられた環状のバンド体３７と、受け部材３６の下部に一体的に設けられた挿入部３１と、を有している。
受け部材３６は、バンド体３７を着脱可能に装着するための図示しない装着部を有している。バンド体３７は、釣竿５０の竿元側の竿杆５２を保持可能（図１（ａ）参照）であり、図示しない装着部を介して受け部材３６に取り付けられる。バンド体３７の内側面には、柔軟部材３８が貼り付けられている。柔軟部材３８は、釣竿５０が損傷しないように柔軟な合成樹脂材やゴム材等の柔軟性を有する部材で形成されている。
【００２５】
挿入部３１は、釣竿保持部３０を基体１０に装着する場合に、ホルダ２０の内空に挿入される部分であり、図３（ａ）に示すように、外周部３２と、テーパー状部３３と、軸部３４と、装着部３５と、を有して構成されている。
【００２６】
外周部３２は、前記したように、ホルダ２０の内周部２２に対応した、のこぎり歯状の縦溝を有する凹凸形状とされており、内周部２２に対してホルダ２０の軸方向に嵌合可能であるとともに、ホルダ２０の周方向に対して回り止め状態に嵌合可能である。
テーパー状部３３は、外周部３２の下部に連続して設けられ、軸部３４へ向けて窄まるようにされたテーパー状とされている。軸部３４は、テーパー状部３３の下部に連続して設けられており、テーパー状部３３とともに、側方の内周壁２１との間に、前記した操作レバー２４の突出部２６の移動を可能とする空間を形成している。
装着部３５は、軸部３４の下部に連続して設けられ、操作レバー２４の突出部２６の下面２６ａが係止される平坦な係止面を有している。装着部３５の下部は、下方へ向けて湾曲状に膨出形成されている。これによって、ホルダ２０の内空に挿入部３１を挿入する際に、装着部３５を通じて挿入部３１がホルダ２０内にスムーズに挿入されるようになる。
【００２７】
ここで、図３（ａ）に示すように、装着部３５の外径Ｄ１は、外周部３２の縦溝における谷の部分の外径Ｄ２（内周部２２の縦溝における山の部分の内径Ｄ２’と略同一、図３（ｂ）参照）よりも小さくされており、Ｄ１＜Ｄ２（Ｄ２’）とされている。これにより、装着時に装着部３５が内周部２２の縦溝に引っ掛かったり噛み込んだりすることが防止されている。
【００２８】
ホルダ２０の前記した内周部２２は、図４各図に示すように、種々の形状を採用し得る。図４（ａ）では、内周部２２を略四角形状に設けた例を示しており、各角部をアール状に形成している。また、図４（ｂ）では、内周部２２を正八角形状に設けた例を示している。また、図４（ｃ）では、周方向に所定の間隔を空けて凹部２２ａと凸部２２ｂとを交互に連続して設けて内周部２２とした例を示している。
図４（ａ）（ｂ）に示した例では、対向する内面間の距離Ｌを、Ｄ１＜Ｌに設定しており、また、図４（ｃ）に示した例では、内周部２２の縦溝における凸部２２ｂの内径を前記と同様に内径Ｄ２’に設定している。これによって、装着時に装着部３５が内周部２２の内面や凸部縦溝に引っ掛かったり噛み込んだりすることが防止されている。
【００２９】
なお、ホルダ２０の前記した内周部２２は、前記したような形状のものに限られることはなく、周方向に連続した凹凸部を有するスプライン形状、正多角形状等、種々の形状を採用することができる。
また、挿入部３１の外周部３２は、ホルダ２０の各内周部２２の断面形状にそれぞれ相似した形状を有するものに限られることはなく、内周部２２の少なくとも一部に対してホルダ２０の軸方向に嵌合可能で、かつホルダ２０の周方向に対して回り止め状態に嵌合可能な形状を有するものであってもよい。例えば、内周部２２が、前記したような、のこぎり歯状の縦溝を有する凹凸形状とされている場合には、内周部２２ののこぎり歯状の縦溝のうち、一部の縦溝に対してのみ嵌合するような溝が、周方向に間隔を空けて形成されてなる外周部３２としてもよい。つまり、内周部２２と外周部３２との凹凸部（縦溝）の数を異ならせて、内周部２２の一部に対してのみ外周部３２が嵌合するように構成してもよい。
【００３０】
竿受け部４０は、図２（ａ）に示すように、複数本のフレーム４２と、これらのフレーム４２に支持された載置部４１とを有している。
複数本のフレーム４２は、基体１０（ホルダ２０の図示しない軸線）を中心として平面視で放射状に設けられており、基体１０から離れる側で上方に立ち上げられた各先端部で載置部４１を支持している。複数本のフレーム４２は、同一の形状であり、各フレーム４２は、基体１０に一体的に設けられた横フレーム４２ａと、この横フレーム４２ａに連続して上り傾斜状とされた傾斜部４２ｂと、この傾斜部４２ｂに連続して上方へ立ち上げられた縦フレーム４２ｃとを備えている。
【００３１】
載置部４１は、これらの複数本のフレーム４２の先端部（縦フレーム４２ｃの各先端部）に支持されており、釣竿保持部３０から所定の間隔を空けた位置において、釣竿保持部３０（ホルダ２０）を中心として円弧状に拡がるように設けられている（図１（ａ）参照）。
本実施形態では、図１（ａ），図２（ｂ）に示すように、載置部４１の上面に、先側のグリップ５３（釣竿５０のリールＲが装着されるリールシート５１の前方に配置されるグリップ）が載置されるように、釣竿保持部３０からの間隔が設定されている。
【００３２】
このような竿受け部４０は、複数本のフレーム４２が、前記したように釣竿保持部３０から所定の間隔を空けた位置において上方に立ち上げられているので、釣竿保持部３０と載置部４１との間には、図１（ａ）に示すような、凹状の広いスペースＳが形成されるようになっている。このスペースＳは、実釣時に、釣竿５０を把持する際に手を挿入するための挿入スペースとして機能する。
【００３３】
なお、複数本のフレーム４２は、基体１０の周りに所定の間隔を空けて設けられているので、フレーム４２同士の間には、釣竿５０の穂先側を見通せる隙間が形成されることとなる。したがって、円弧状に拡がるように設けられた広い載置部４１を有する構造であるにもかかわらず、穂先側の視界が遮られ難く、目視が行い易いという利点が得られる。
【００３４】
次に、本実施形態の釣竿保持装置１の作用について説明する。
ここでは、図５（ａ）に示すように、例えば、釣竿５０の穂先側が一端側Ｘ１に向くように、釣竿保持部３０をホルダ２０に装着している状態から、反対側となる他端側Ｘ２に釣竿５０の向きを変更する際の操作について説明する。
はじめに、図示しない一方の手で操作レバー２４を上方へ回動操作して、操作レバー２４の突出部２６と釣竿保持部３０の装着部３５との係止状態を解除し、釣竿保持部３０の抜け止め防止状態を解除する。そして、操作レバー２４を上方へ回動操作した手で、そのまま釣竿５０および釣竿保持部３０を把持し、図５（ｂ）に示すように、これを鉛直方向に持ち上げる。これにより、ホルダ２０から挿入部３１が引き抜かれ、基体１０から釣竿保持部３０が分離する。
なお、引き抜く際に、図示しない他方の手をスペースＳ内に挿入して、グリップ５３を把持するようにしてもよい。この場合には、両手で釣竿５０を持ち上げることができるので、よりスムーズな引き抜き操作が可能である。なお、操作レバー２４による解除操作と釣竿５０の引き抜き操作は、別々の手で行ってもよい。
【００３５】
その後、釣竿５０および釣竿保持部３０を把持した手の向きを変えて、図６（ａ）に示すように、釣竿５０の穂先側がＸ２方向に向くようにする。そして、おおよその向きを決めたら、図６（ｂ）に示すように、基体１０に向けて釣竿５０および釣竿保持部３０を下降させ、ホルダ２０に挿入部３１を挿入して基体１０に釣竿保持部３０を装着する。
そうすると、ホルダ２０の内周部２２に挿入部３１の外周部３２が軸方向に嵌合し、ホルダ２０と挿入部３１とが回り止め状態にされる。
【００３６】
この状態で、操作レバー２４を回動操作して、操作レバー２４の突出部２６と釣竿保持部３０の装着部３５とを係止状態にする。これにより、釣竿５０の向きを変更した状態で、基体１０に釣竿保持部３０が分離不能に、かつ回り止め状態に連結固定される。
【００３７】
以上説明した本実施形態の釣竿保持装置１によれば、ホルダ２０の軸方向に釣竿保持部３０を移動させることで、基体１０に対して釣竿保持部３０を連結または分離することができるので、従来のような煩雑な操作を必要とせずに、釣竿５０の向きを簡単に変更することができ、使い勝手のよい釣竿保持装置１が得られる。
これにより、例えば、乗合の釣り船等において、オマツリ防止の観点等から釣竿５０の向きを急いで変更したいような場合にも、簡単に向きを変えてこれに好適に対処することができる。
【００３８】
また、釣竿保持部３０を中心として円弧状に拡がるように載置部４１を有して竿受け部４０が設けられているので、釣竿５０の向きを変更した場合に、従来のような所定の向きに基台を固定し直すような煩雑な操作が全く不要となり、使い勝手が格段に向上する。
【００３９】
図７は変形例の釣竿保持装置１Ａを示す図であり、この釣竿保持装置１Ａでは、竿受け部４０Ａが、前記実施形態の竿受け部４０で示した載置部４１に比べて、周方向に拡がる角度が狭められて設けられている。
この釣竿保持装置１Ａでは、載置部４１の周方向に拡がる角度が狭められた分、コンパクト化を図ることができ、また、フレーム４２の数を減らすことが可能となるので、軽量化を図ることもできる。
【００４０】
図８は変形例の釣竿保持装置１Ｂの竿受け部４０Ｂを部分的に示した拡大斜視図であり、この釣竿保持装置１Ｂでは、グリップ５３（釣竿５０）を保持するための湾曲凹状の凹部４３が載置部４１の上面の長手方向に沿って連続して設けられている。
この釣竿保持装置１Ｂによれば、載置部４１に載置されるグリップ５３（釣竿５０）の収まりがよくなるので、釣竿５０の振れやガタが抑制されて保持状態が安定するようになる。これによって、魚信を敏感に感得することができるようになる。また、対象魚等が横走り等して釣竿５０に水平方向の外力（分力）が作用した場合にも、釣竿５０が左右方向に振られることが抑えられ、これに好適に対処することができる。
なお、凹部４３の形状は適宜設定することができる。
【００４１】
前記実施形態では、竿受け部４０，４０Ａ（４０Ｂ）の載置部４１が複数本のフレーム４２で支持されるように構成したが、これに限られることはなく、例えば、平面視で、半円形状の板部材や平面視で扇状とされた板部材によって載置部４１を支持するように構成してもよい。この場合には、剛性を高めることができる。
【符号の説明】
【００４２】
１，１Ａ，１Ｂ    釣竿保持装置
１０    基体
１１    クランプ
２０    ホルダ
２２    内周部
２４    操作レバー
３０    釣竿保持部
３１    挿入部
３２    外周部
４０，４０Ａ，４０Ｂ    竿受け部
４１    載置部
４２    フレーム
４３    凹部
５０    釣竿
Ｆ      船縁
【図１】
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【図２】
2011110031.tif 000004
【図３】
2011110031.tif 000005
【図４】
2011110031.tif 000006
【図５】
2011110031.tif 000007
【図６】
2011110031.tif 000008
【図７】
2011110031.tif 000009
【図８】
2011110031.tif 000010