(57)【要約】【課題】骨盤底筋を効果的に鍛えることができる運動装置を提供する。【解決手段】揺動駆動装置１２により揺動される座部１３の左右両側に鐙１６が吊り下げられている。この鐙１６により使用者の左右の脚部である足が個別に支持されている。そして駆動源としてのモータ３１を有し、その駆動力により鐙１６の第２連結片２２ｂを回動させることで使用者の左右の両股関節に対して同時に外旋運動及び内旋運動の両方の運動を実施させる旋回駆動装置３０が備えられる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動源を有し、その駆動により使用者の左右の両股関節に対して同時に外旋運動及び内旋運動の少なくとも一方の運動を実施させる旋回駆動手段を備えたことを特徴とする運動装置。
【請求項２】
請求項１に記載の運動装置において、
前記使用者が着座可能な座部と、前記使用者の左右の脚部の少なくとも一部を個別に支持する脚支持部とを備え、
前記旋回駆動手段は、前記座部及び前記脚支持部の位置関係を相対変化させることで前記外旋運動及び前記内旋運動の少なくとも一方の運動を実施させることを特徴とする運動装置。
【請求項３】
請求項２に記載の運動装置において、
前記座部を少なくとも前後方向に揺動させる揺動駆動手段を備えたことを特徴とする運動装置。
【請求項４】
請求項２又は３に記載の運動装置おいて、
前記旋回駆動手段は、前記脚支持部を回旋させることで前記外旋運動及び前記内旋運動の少なくとも一方の運動を実施させることを特徴とする運動装置。
【請求項５】
請求項２又は３に記載の運動装置において、
前記座部は、前記使用者が跨った状態で使用可能に構成され、
前記旋回駆動手段は、前記座部の内で前記使用者の脚部が接する脚部当接部を前後又は左右方向に移動させることで前記外旋運動及び前記内旋運動の少なくとも一方の運動を実施させることを特徴とする運動装置。
【請求項６】
請求項２〜５のいずれか一項に記載の運動装置において、
前記座部は、前記使用者が跨った状態で使用可能に構成され、前記座部の内で前記使用者の脚部が接する脚部当接部は前記座部の左右方向内側に凹状となるよう形成されたことを特徴とする運動装置。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の運動装置において、
前記使用者の股関節の前記外旋運動及び前記内旋運動の少なくとも一方の運動時の運動レベルを検出する検出センサと、該検出センサのセンサ情報を前記使用者に報知する報知手段とを備えたことを特徴とする運動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、骨盤底筋を鍛えるための運動装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、使用者に運動負荷を付与する運動装置が各種提案されており、例えば使用者の身体の鍛錬を目的として、また健康維持を目的として等、様々な理由から使用されるものである。
【０００３】
このような運動装置としては、例えば特許文献１に示すように、座部が駆動源を有する駆動手段により所定パターンで揺動運動され、その座部に着座した使用者に乗馬を模した運動負荷等が付与されるように構成されるものがある。また、この運動装置では、座部の左右両側に膨縮動作可能なエアバッグが設けられており、このエアバッグを前記揺動運動と連動させて膨縮動作させることで、使用者の大腿部（内腿）を中心とした脚部の鍛錬や股関節の柔軟性向上のための運動を行うことができるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−３４４６８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、上記のような運動装置では、エアバッグを膨縮動作させることで股関節が動作されて股関節の柔軟性向上を図ることができるようになっている。しかしながら、高齢者や出産後の女性等に多く見られる尿失禁等の症状に対しては効果が薄く、つまり骨盤底筋の筋力を効果的に鍛えることが難しく、骨盤底筋を効果的に鍛えることができる運動装置の開発が望まれている。
【０００６】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、骨盤底筋を効果的に鍛えることができる運動装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、駆動源を有し、その駆動により使用者の左右の両股関節に対して同時に外旋運動及び内旋運動の少なくとも一方の運動を実施させる旋回駆動手段を備えたことをその要旨とする。
【０００８】
この発明では、駆動源を有し、使用者の左右の両股関節に対して同時に外旋運動及び内旋運動の少なくとも一方の運動を実施させる旋回駆動手段が備えられる。このように、旋回駆動手段により使用者の股関節を外旋運動及び内旋運動の少なくとも一方の運動を実施させることで、臀部や大腿部を含む股関節周りの筋肉の筋活動を促すことができる。そして、これら股関節周りの筋肉の筋活動を促すことでこれらの筋肉と深く関係する骨盤底筋が協調的に動作され、骨盤底筋の筋力（機能）向上に寄与することができる。因みに、「外旋運動」は使用者の左右の両膝を左右方向外側に向けることで実施させることができ、「内旋運動」は使用者の左右の両膝を左右方向内側に向けることで実施させることができる。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の運動装置において、前記使用者が着座可能な座部と、前記使用者の左右の脚部の少なくとも一部を個別に支持する脚支持部とを備え、前記旋回駆動手段は、前記座部及び前記脚支持部の相対変化させることで前記外旋運動及び前記内旋運動の少なくとも一方の運動を実施させることをその要旨とする。
【００１０】
この発明では、使用者が着座可能な座部と、使用者の左右の脚部を個別に支持する脚支持部とが備えられる。旋回駆動手段により座部及び脚支持部の位置関係が相対変化されることで外旋運動及び内旋運動の少なくとも一方の運動が実施される。このような構成とすることで、使用者が立位よりも楽な着座した状態で外旋運動及び内旋運動の少なくとも一方の運動を実施することができ、請求項１の効果と同様の効果を奏することができる。
【００１１】
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の運動装置において、前記座部を少なくとも前後方向に揺動させる揺動駆動手段を備えたことをその要旨とする。
この発明では、座部を少なくとも前後方向に揺動させる揺動駆動手段が備えられるため、座部と脚支持部との位置関係が変化され、これにより外旋運動及び内旋運動の少なくとも一方の運動を誘発させることができる。また、座部が揺動されることで、使用者が自然とバランスをとるような運動を誘発することができ、それに伴う腹筋や背筋など、骨盤底筋以外の筋活動を誘発して他の筋肉を鍛えることが可能となる。
【００１２】
請求項４に記載の発明は、請求項２又は３に記載の運動装置おいて、前記旋回駆動手段は、前記脚支持部を回旋させることで前記外旋運動及び前記内旋運動の少なくとも一方の運動を実施させることをその要旨とする。
【００１３】
この発明では、旋回駆動手段により脚支持部が回旋されることで股関節の外旋運動及び内旋運動の少なくとも一方の運動が実施される。このように使用者の脚部を支持する脚支持部を回旋させる容易な構成にてより確実に股関節の外旋運動及び内旋運動の少なくとも一方の運動を実施することができる。
【００１４】
請求項５に記載の発明は、請求項２又は３に記載の運動装置において、前記座部は、前記使用者が跨った状態で使用可能に構成され、前記旋回駆動手段は、前記座部の内で前記使用者の脚部が接する脚部当接部を前後又は左右方向に移動させることで前記外旋運動及び前記内旋運動の少なくとも一方の運動を実施させることをその要旨とする。
【００１５】
この発明では、座部は、使用者が跨った状態で使用可能に構成される。座部の内で前記使用者の脚部が接する脚部当接部が旋回駆動手段により前後又は左右方向に移動させることで外旋運動及び内旋運動の少なくとも一方の運動が実施される。このような構成であっても請求項２又は３に記載の効果と同様の効果を奏することができる。
【００１６】
請求項６に記載の発明は、請求項２〜５のいずれか一項に記載の運動装置において、前記座部は、前記使用者が跨った状態で使用可能に構成され、前記座部の内で前記使用者の脚部が接する脚部当接部は前記座部の左右方向内側に凹状となるよう形成されたことをその要旨とする。
【００１７】
この発明では、座部は使用者が跨った状態で使用可能に構成され、座部の内で使用者の脚部が接する脚部当接部が座部の左右方向内側に凹状となるよう形成される。このような構成とすることで、外旋運動若しくは内旋運動させる際に、座部が大腿部と接触することでその運動を妨げるといったことを抑えることができ、外旋運動若しくは内旋運動を良好に実施させることが可能となる。
【００１８】
請求項７に記載の発明は、請求項２〜６のいずれか一項に記載の運動装置において、前記使用者の股関節の前記外旋運動及び前記内旋運動の少なくとも一方の運動時の運動レベルを検出する検出センサと、該検出センサのセンサ情報を前記使用者に報知する報知手段とを備えたことをその要旨とする。
【００１９】
この発明では、使用者の股関節の外旋運動及び内旋運動の少なくとも一方の運動時の運動レベルを検出する検出センサと、この検出センサのセンサ情報を使用者に報知する報知手段とが備えられる。これにより、使用者に対して運動レベルを報知することができるため、使用者のモチベーション維持・向上に貢献することができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、骨盤底筋を効果的に鍛えることができる運動装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本実施形態における揺動型運動装置の斜視図である。
【図２】同揺動型運動装置の側面図である。
【図３】（ａ）（ｂ）は、旋回駆動装置について説明するための説明図である。
【図４】揺動型運動装置の使用状態について説明するための説明図である。
【図５】別例における脚支持部について説明するための説明図である。
【図６】別例における脚支持部について説明するための説明図である。
【図７】（ａ）（ｂ）は、別例における旋回駆動装置について説明するための説明図である。
【図８】（ａ）〜（ｃ）は、別例における外旋運動及び内旋運動ついて説明するための説明図である。
【図９】（ａ）〜（ｃ）は、別例における外旋運動及び内旋運動ついて説明するための説明図である。
【図１０】（ａ）（ｂ）は、別例における揺動型運動装置の側面図。
【図１１】別例における鐙について説明するための説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に従って説明する。
図１及び図２は、本実施形態の揺動型運動装置１０を示す。揺動型運動装置１０は、床面に設置される基台１１に揺動駆動機構１２を介して座部１３が揺動可能に組み付けられ、モータを駆動源とした揺動駆動機構１２の駆動に基づいて、座部１３が前後方向及び左右方向の揺動を組み合わせた例えば乗馬を模した揺動パターンを含む各種の揺動パターンにて揺動するものである。
【００２３】
また、この揺動型運動装置１０には、座部１３に跨って着座した使用者が把持する手綱１４と使用者が操作する操作部１５とが座部１３の前部に設けられるとともに、座部１３の左右両側下部から鐙１６がそれぞれ吊り下げられている。操作部１５には揺動型運動装置１０の状態表示や各センサからの運動レベルが表示される表示部１５ａと、スタートスイッチやストップスイッチ等のスイッチ部１５ｂが設けられている。また、使用者によるスイッチ部１５ｂの押圧操作により、操作部１５と電気的に接続される制御部２０に対して各種制御信号が操作部１５から出力されるようになっている。
【００２４】
鐙１６は、使用者の足を載せるべく略三角環状の足掛け部２１と、該足掛け部２１を座部１３に連結する連結片２２とを備え、足掛け部２１を下端に連結した連結片２２の上端が座部１３に対して着脱可能に連結されている。
【００２５】
また、連結片２２は、図１〜図３に示すように座部１３側の第１連結片２２ａと、足掛け部２１側の第２連結片２２ｂとでなり、第２連結片２２ｂは第１連結片２２ａに対して回動可能に構成されている。
【００２６】
第２連結片２２ｂには、図３（ａ）に示すように第２連結片２２ｂを回動させる旋回駆動手段としての旋回駆動装置３０が設けられている。旋回駆動装置３０は、図３（ａ）８ｂ）に示すように前記制御部２０により制御されるモータ３１と、このモータ３１の駆動力を伝達する駆動力伝達機構３２と、第２連結片２２ｂと一体回動する回動部３３とを備えている。尚、回動部３３には回転センサ３３ａが設けられており、回動部３３及び第２連結片２２ｂの回動量が計測可能となっている。
【００２７】
上記のように構成された揺動型運動装置１０では、図４に示すように使用者が座部１３に跨って使用することで、座部１３の各種の揺動パターンにより揺動負荷が付与されて運動効果が得られる。更に、図４に示すように使用者が足掛け部２１に足をかけた状態で使用することで、前記揺動パターンと連動して旋回駆動装置３０によって２つの第２連結片２２ｂが外側若しくは内側に回動され、鐙１６の足掛け部２１にかけた足を通じて使用者の左右の両股関節が同時に外旋運動され、同時に内旋運動されるようになっている。因みに、両股関節の外旋運動は使用者の左右の両膝を左右方向外側に向けることで実施させることができ、両股関節の内旋運動は使用者の左右の両膝を左右方向内側に向けることで実施させることができる。これにより、使用者の臀部や大腿部を含む股関節周りの筋肉の筋活動を促すことができる。そして、これら股関節周りの筋肉の筋活動を促すことでこれらの筋肉と深く関係する骨盤底筋が協調的に動作され、骨盤底筋の筋力（機能）向上に寄与することができる。
【００２８】
また、旋回駆動装置３０のモータ３１が回転させて第２連結片２２ｂを外側若しくは内側に回動されると、第２連結片２２ｂと一体回転する回動部３３内の回転センサ３３ａから制御部２０に対して第２連結片２２ｂの回動量が出力されるようになっている。制御部２０では、前述の回転センサ３３ａからのセンサ情報に基づいて、外旋運動若しくは内旋運動がどの程度実施されているのか算出し、その算出した運動レベル情報（外旋若しくは内旋運動の旋回量）から操作部１５の表示部１５ａに出力するようになっている。このため、使用者に対して外旋運動若しくは内旋運動がどの程度実施されているのか報知することができるため、
次に、本実施形態の特徴的な作用効果を記載する。
【００２９】
（１）駆動源としてのモータ３１を有し、使用者の左右の両股関節に対して同時に外旋運動及び内旋運動の両方の運動を実施させる旋回駆動装置３０が備えられる。このように、旋回駆動装置３０により鐙１６の第２連結片２２ｂが回動され、使用者の股関節を外旋運動及び内旋運動の両方の運動を実施させることで、臀部や大腿部を含む股関節周りの筋肉の筋活動を促すことができる。そして、これら股関節周りの筋肉の筋活動を促すことでこれらの筋肉と深く関係する骨盤底筋が協調的に動作され、骨盤底筋の筋力（機能）向上に寄与することができる。
【００３０】
（２）使用者が着座可能な座部１３と、使用者の左右の脚部を個別に支持する鐙１６とが備えられ、旋回駆動装置３０により鐙１６の第２連結片２２ｂが回動されることで座部１３及び鐙１６の位置関係が変化される。これにより外旋運動及び内旋運動の運動が実施される。このような構成とすることで、使用者が立位よりも楽な着座した状態で外旋運動及び内旋運動の両方の運動を実施することができる。
【００３１】
（３）座部１３を少なくとも前後方向に揺動させる揺動駆動手段としての揺動駆動機構１２が備えられるため、座部１３と脚支持部としての鐙１６（足掛け部２１）との位置関係が変化され、これにより外旋運動及び内旋運動の両方の運動を誘発させることができる。また、座部１３が揺動されることで、使用者が自然とバランスをとるような運動を誘発することができ、それに伴う腹筋や背筋など、骨盤底筋以外の筋活動を誘発して他の筋肉を鍛えることが可能となる。
【００３２】
（４）また、使用者の脚部である足を支持する脚支持部としての鐙１６を回旋させる容易な構成にて、より確実に股関節の外旋運動及び内旋運動の両方の運動を実施することができる。
【００３３】
（５）また、使用者の股関節の外旋運動及び内旋運動の両方の運動時の運動レベルを検出する回転センサ３３ａと、この回転センサ３３ａのセンサ情報を制御部２０を介して使用者に報知する表示部１５ａとが備えられる。これにより、使用者に対して運動レベルを報知することができるため、使用者のモチベーション維持・向上に貢献することができる。
【００３４】
尚、本発明の実施形態は、以下のように変更してもよい。
・上記実施形態では、鐙１６の足掛け部２１にて脚支持部を構成したが、鐙１６以外にて脚支持部を構成してもよい。
【００３５】
例えば、図５に示すように、基台１１の底部１１ａに設けられる足置き台４０にて脚支持部を構成してもよい。尚、足置き台４０を回動させることで前記足掛け部２１同様に使用者の股関節の外旋運動及び内旋運動の少なくとも一方の運動を行うことができる。
【００３６】
また、図６に示すように、使用者の下腿（脹脛部や臑部等）と当接して保持する略円柱状の脚保持部材４１にて脚支持部を構成してもよい。尚、脚保持部材４１の略中心に回転軸（図示略）を設けて回動可能な構成とすることで前記足掛け部２１同様に使用者の股関節の外旋運動及び内旋運動の少なくとも一方の運動を行うことができる。
【００３７】
・上記実施形態では、特に言及していないが、例えば図７（ａ）に示すように、座部１３における使用者の脚部（大腿部）が位置する左右の脚部当接部１３ａを左右方向内側に凹状を成すよう形成してもよい。このような構成とすることで、両股関節を外旋運動若しくは内旋運動させる際に、座部１３が大腿部等と接触することでその運動を妨げるといったことを抑えることができ、外旋運動若しくは内旋運動を良好に実施させることが可能となる。
【００３８】
・上記実施形態では、鐙１６の第２連結片２２ｂを回動させることで、両股関節の外旋運動や内旋運動を行う構成としたが、これに限らない。
例えば図７（ａ）（ｂ）に示すように、前記脚部当接部１３ａに可動部材１３ｂを設け、その可動部材１３ｂをモータ１３ｃ及び駆動機構１３ｄにて脚部当接部１３ａに沿って移動させる構成を採用してもよい。具体的には、図８（ｂ）に示す通常位置から可動部材１３ｂを前方に移動させることで使用者の大腿部が前方に移動して図８（ａ）に示すように足掛け部２１にかけた足が左右方向外側に向き、それに伴って膝も左右方向外側に向くように動作される。これにより、使用者の左右の股関節が同時に外旋運動されるようになっている。また、図８（ｂ）の通常位置から可動部材１３ｂを後方に移動させることで使用者の大腿部が後方に移動して図８（ｃ）に示すように足掛け部２１にかけた足が左右方向内側に向き、それに伴って膝も左右方向内側に向くように動作される。これにより、使用者の左右の股関節が同時に内旋運動されるようになっている。
【００３９】
上記構成ほか、例えば図９（ａ）〜（ｃ）に示すように、座部１３を前後方向にスライドさせる揺動動作をスライド機構４５にて実施させる構成を採用してもよい。具体的には図９（ａ）に示す通常位置からスライド機構４５にて座部１３を前方にスライドさせることで使用者の上半身（臀部位置Ｘ）や大腿部が前方に移動されて図９（ｂ）に示すように足掛け部２１にかけた足が左右方向外側に向き、それに伴って膝も左右方向外側に向くこととなる。これにより、使用者の左右の股関節が同時に外旋運動されるようになっている。また、図９（ａ）に示す通常位置からスライド機構４５にて座部１３を後方にスライドさせることで使用者の上半身（臀部位置Ｘ）や大腿部が後方に移動されて図９（ｃ）に示すように足掛け部２１にかけた足が左右方向内側に向き、それに伴って膝も左右方向内側に向くこととなる。これにより、使用者の左右の股関節が同時に内旋運動されるようになっている。
【００４０】
また、例えば図１０（ａ）（ｂ）に示すように、座部１３を前後方向に回転させることで揺動させる構成によっても上述したように使用者の両膝が左右方向外側に向く外旋運動が行われ、使用者の両膝が左右方向内側に向く内旋運動が行われるようになっている。
【００４１】
・上記実施形態では、回転センサ３３ａにて鐙１６（第２連結片２２ｂ）の捻り量を検出する構成としたが、これに限らず図１１に示すような歪みセンサ５０等のその他のセンサにて鐙１６の捻り量を検出して外旋運動や内旋運動の旋回量を検出する構成を採用してもよい。
【００４２】
・上記実施形態では、特に言及していないが、例えば図１１に示すように、鐙１６を弾性部材で構成してその鐙１６に歪みセンサ５０を設け、その歪みセンサ５０にて鐙１６の捻り量を検出してその検出量を使用者に対して音や表示等により報知する構成を採用してもよい。
【００４３】
・上記実施形態では、回転センサ３３ａにて検出した鐙１６（第２連結片２２ｂ）の捻り量からその時々の外旋運動若しくは内旋運動の運動レベルを表示部１５ａに表示することで使用者に運動レベルを報知する報知手段を構成したが、これに限らない。例えば音（音楽）や振動にて、その時々の外旋運動若しくは内旋運動の運動レベルを使用者に報知する報知手段を構成してもよい。
【００４４】
・上記実施形態では、座部１３を揺動駆動機構１２により前後方向及び左右方向に揺動するように構成したが、例えば前後方向のみに揺動される構成、又は左右方向のみに揺動される構成や揺動しない構成を採用してもよい。
【００４５】
・上記実施形態では、座部１３を設けて着座した状態で外旋運動及び内旋運動を行う構成としたが、これに限らない。座部１３を省略して使用者が例えば立位状態で、モータ等の駆動源により例えば足置き台等の脚支持部を回動させることで、使用者の左右の股関節に対して同時に外旋運動及び内旋運動の少なくとも一方の運動を行わせる構成を採用してもよい。
【符号の説明】
【００４６】
１０…揺動型運動装置（運動装置）、１２…揺動駆動手段としての揺動駆動機構、１３…座部、１３ａ…脚部当接部、１５ａ…報知終端としての表示部、１６…脚支持部としての鐙、２１…駆動源としてのモータ、３０…旋回駆動手段としての旋回駆動装置、３３ａ…検出センサとしての回転センサ、４０…脚支持部としての足置き台、４１…脚支持部としての脚保持部、４５…揺動駆動手段としてのスライド機構。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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