(57)【要約】【課題】被調理物から発生する油等が加熱手段へ直接滴下することによって発生する発火・発煙を抑制する加熱調理器を提供する。【解決手段】加熱調理器１００は、グリル部７に備えられている調理プレート１４に、下ヒーター１１の対向位置以外の位置に孔１５を複数形成している。【選択図】図３
2011104065.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被調理物が収容される調理室と、
前記調理室の下側に配置され、前記被調理物を加熱する加熱手段と、
前記調理室に出し入れ可能なグリル皿と、
前記グリル皿に保持され、前記被調理物が載置される凸凹形状又は波形形状の調理プレートと、を少なくとも備えたグリル部を有し、
前記調理プレートは、
前記加熱手段の対向位置以外の位置に形成された孔を複数有している
ことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記複数の孔は、
前記調理プレートの窪み部分に形成されている
ことを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記調理プレートには、
前記複数の孔のうち隣接する孔を繋ぐ導油路が形成されている
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記グリル皿の底面を下方に向かって傾斜させ、その傾斜先の下方端部に捕集部を形成している
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記捕集部は、
前記グリル皿の底面に段差を設けることで形成されている
ことを特徴とする請求項４に記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記捕集部は、
前記加熱手段の対向位置以外の位置に配置されている
ことを特徴とする請求項４又は５に記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記捕集部は、
前記グリル部に取り付けられているグリル扉の近傍に設けられている
ことを特徴とする請求項４〜６のいずれか一項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、焼き物調理用のグリル部を備えている加熱調理器に関し、特にグリル部の下部に設けた加熱手段へ被調理物から発生する油等（たとえば、油や塩分を含んだ汁）を直接滴下させないようにした加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、シーズヒータやミラクロンヒータ等の加熱手段をグリル部の下部に配置した加熱調理器が存在している。そのようなものとして、「本体（１）のグリル庫（７ｃ）内に調理物（１４）を加熱する上、下ヒータ（９）、（１０）と、調理物（１４）を載置する焼網（１１）と、焼網（１１）の下部に設けられ、調理物（１４）からの焼き油（１６）を受けるグリル皿（１２）を備えた加熱調理器において、グリル皿（１２）内に該グリル皿（１２）の内底面と隙間（ｈ）を保持して複数個の穴（１３ａ）を有する焼き油誘導用遮熱板（１３）を設置し、この遮熱板（１３）をグリル皿（１２）の側面下部又は底面で保持した加熱調理器」が提案されている（たとえば、特許文献１参照）。
【０００３】
特許文献１に記載されているような加熱調理器では、グリル部での調理の際に発生する被調理物から滴下した油を複数個の孔を有した焼き油誘導用遮熱板を介してグリル皿底面へ誘導するように遮熱板を配置している。この焼き油誘導用遮熱板は、グリル皿とは微小空間を空けて配置されており、滴下した油は孔を抜けてこの空間に溜まることになる。また、グリル内の下ヒータよりも下に配置された焼き油誘導用遮熱板は、グリル皿に溜まった油に対し下ヒータからの遮熱を行う目的も兼ねている。この焼き油誘導用遮熱板の配設によって、下ヒータからの遮熱とグリル皿との微小空間とすることで、微小空間内の酸素量も極力減らすことが可能になり、グリル皿底面に溜まった油の発火・発煙を抑制できるようになっていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−２６５３２８号公報（第２−３頁、第２図）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載のような構成においては、被調理物から滴下する油等のうち加熱手段に直接落下した場合の発火・発煙を抑制することは不可能であった。また、グリル部を構成する構成部品が増加する（たとえば、特許文献１に記載されている焼き網や焼き油誘導用遮熱板、グリル皿等）ため、調理後の清掃に関しても使用者の手間が増えるという問題点を有していた。
【０００６】
この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、被調理物から発生する油等が加熱手段へ直接滴下することによって発生する発火・発煙を抑制する加熱調理器を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る加熱調理器は、被調理物が収容される調理室と、調理室の下側に配置され、被調理物を加熱する加熱手段と、調理室に出し入れ可能なグリル皿と、グリル皿に保持され、被調理物が載置される凸凹形状又は波形形状の調理プレートと、を少なくとも備えたグリル部を有し、調理プレートは、加熱手段の対向位置以外の位置に形成された孔を複数有していることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明に係る加熱調理器によれば、被調理物から発生する油等が加熱手段へ直接滴下することによって発生する発火・発煙を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の外観形状の一例を示す概略斜視図である。
【図２】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の電気的な構成を示すブロック図である。
【図３】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器のグリル部のみを上側から見た状態を示す模式図である。
【図４】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器のグリル部を正面側から見た状態を示す模式図である。
【図５】本発明の実施の形態２に係る加熱調理器における調理プレートを説明するための模式図である。
【図６】本発明の実施の形態３に係る加熱調理器における調理プレートを説明するための模式図である。
【図７】本発明の実施の形態４に係る加熱調理器におけるグリル皿を説明するための模式図である。
【図８】本発明の実施の形態４に係る加熱調理器におけるグリル部を側面から見た縦断面構成を示す模式図である。
【図９】本発明の実施の形態５に係る加熱調理器におけるグリル部を上から見た状態を示す模式図である。
【図１０】図９で示したグリル部のＡ−Ａ’断面を示す概略縦断面図である。
【図１１】本発明の実施の形態６に係る加熱調理器におけるグリル部を横から見た状態を示す概略縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。ただし、実施の形態の説明によって本発明が限定されるものではない。なお、図１を含め、以下の図面では各構成部材の大きさの関係が実際のものとは異なる場合がある。また、以下の実施の形態においては、グリル部がＩＨクッキングヒーター等の誘導加熱調理器に設けられている場合を例に説明するが、これに限定するものではなく、電気ヒーターを用いた加熱調理器のグリル部や魚焼き器等としても利用することが可能である。
【００１１】
実施の形態１．
図１は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器１００の外観形状の一例を示す概略斜視図である。図２は、加熱調理器１００の電気的な構成を示すブロック図である。図１及び図２に基づいて、加熱調理器１００の構成について説明する。なお、実施の形態１では、加熱調理器１００が３口の加熱口（つまり、３つの誘導加熱コイル）を有する誘導加熱調理器である場合を例に説明する。なお、図１及び図２で示す加熱調理器１００の基本的な構成は、実施の形態２以降でも同様である。
【００１２】
図１及び図２に示すように、加熱調理器１００は、本体１と、本体１の上部を覆う天板２と、被調理物４を加熱するための加熱コイル３０（加熱コイル３０ａ、加熱コイル３０ｂ、加熱コイル３０ｃ）と、使用者からの各種指示を受け付けるための操作部５と、各種情報を表示する表示部６と、被調理物４を加熱するためのグリル部７と、加熱コイル３０及びグリル部７（詳しくは、グリル部７の構成要素である上ヒーター１０及び下ヒーター１１）を駆動するための駆動部８と、駆動部８を介して加熱コイル３０及びグリル部７を制御する制御部９と、を少なくとも有している。
【００１３】
本体１は、加熱コイル３０、駆動部８、制御部９、及び、グリル部７を収容し、上部を天板２で覆われている。天板２は、耐熱ガラス等で構成され、加熱口３、操作部５及び表示部６が設けられ、本体１の上部を覆うとともに被調理物４が載置されるものである。加熱口３は、天板２の上面側であって、本体１に設けられている加熱コイル３０に対向する位置に形成されている。図１では、加熱口３が正面側に２口（加熱口３ａ、加熱口３ｂ）、背面側に１口（加熱口３ｃ）設けられている場合を例に示している。この加熱口３は、被調理物４を載置する目安となるものである。
【００１４】
加熱コイル３０は、図示省略のコイルベース等に載置され、天板２に載置された被調理物４（図１で示す鍋）を加熱するものである。つまり、加熱コイル３０は、電流によって発生する磁力線によって、天板２に載置される被調理物４に渦電流を生じさせ、被調理物４自体を発熱させて加熱するようになっているのである。なお、コイルベースには、加熱コイル３０から発生した磁力線が下側に流れるのを防止するためのフェライトや、被調理物４の温度を検出するための温度センサ等を設けておくとよい。
【００１５】
操作部５は、天板２の正面側に設けられ、各加熱口３に対する火力指令等の各種指令を使用者から受け付け、その情報を制御部９に入力する機能を有している。表示部６は、天板２の正面側に設けられ、加熱調理器１００の動作状況や運転状態、調理時の設定内容、トラブルの状態等の各種情報を使用者に向けて表示する機能を有している。なお、操作部５と表示部６とを一体的に構成するようにしてもよい。たとえば、表示部６を透明導電膜を用いた静電スイッチを備えたもので構成すれば、操作部５と表示部６を一体的にすることができ、使用者の利便性が向上する。
【００１６】
グリル部７は、本体１の下方に設けられ、魚や肉等の被調理物４を加熱して焼き調理を行なうものである。このグリル部７には、被調理物４を焼くための加熱手段が上下に配設されている。また、グリル部７には、内部の調理状態を確認するための窓（実施の形態６で説明する）を備えたグリル扉７ａが設けられている。すなわち、グリル部７は、グリル扉７ａの押引によって本体１から出し入れ自在になっており、これによって被調理物４の出し入れを行なうことが可能になっている。なお、被調理物４には、天板２に載置する鍋やフライパンの他、グリル部７で調理する魚や肉等の調理素材も含まれているものとする。
【００１７】
駆動部８は、加熱コイル３０とグリル部７に設けられている加熱手段を制御部９からの指示に基づいて駆動する機能を有している。制御部９は、操作部８からの入力指令に基づき駆動部８を制御する機能を有している。また、制御部９は、表示部６に各種情報を表示させる機能も有している。なお、本体１に、駆動部８や制御部９が搭載されている制御基板に送風するための冷却ファンを搭載してもよい。また、加熱口３が天板２に必ずしも形成されていなくてもよい。さらに、加熱コイル３０の個数を図示している個数に限定するものではない。
【００１８】
図３は、グリル部７のみを上側から見た状態を示す模式図である。図４は、グリル部７を正面側（グリル扉７ａは省略）から見た状態を示す模式図である。図３及び図４に基づいて、実施の形態１の特徴部分であるグリル部７について詳細に説明する。上述したように、グリル部７は、本体１の下方に設けられ、魚や肉等の被調理物４を本体１の内部で加熱して焼き調理を行なうものである。
【００１９】
図３及び図４に示すように、グリル部７は、被調理物４をグリル皿１２とともに収容し、被調理物４の調理が実行される調理室３１と、調理室３１に収容された被調理物４を加熱する加熱手段（上ヒーター１０、下ヒーター１１）と、グリル扉７ａとともにスライド可能であり、調理中の被調理物４から滴下する油等を受けるグリル皿１２と、グリル皿１２の上方に保持され、被調理物４が載置される調理プレート１４と、を少なくとも有している。
【００２０】
グリル皿１２は、左右両端に外側向きのフック状の掛止部１２ｂが設けられており、この掛止部１２ｂを介してグリル扉７ａに連接されたスライドレール１３に掛止されるようになっている。したがって、グリル皿１２は、グリル扉７ａの押引動作に連動して調理室３１内に出し入れ可能になっている。また、グリル皿１２の両側面上方には、被調理物４を載置するための調理プレート１４を保持する保持部１２ａが突出するように形成されている。つまり、グリル扉７ａが引き出されると、その引き出し操作に連動して、グリル皿１２及び調理プレート１４が本体１の外側に引き出されることになり、被調理物４の出し入れを行なうことができるようになっている。
【００２１】
一方、上ヒーター１０及び下ヒーター１１は、グリル扉７ａが引き出されるとき、本体１内に残る、つまりグリル皿１２とともに引き出されない構造となっている。つまり、グリル皿１２及び調理プレート１４のみが引き出されるようになっている。上ヒーター１０は、調理室３１の上面近傍に設けられている。下ヒーター１１は、調理室３１の下側であって、グリル皿１２及び調理プレート１４が収容された状態においてグリル皿１２と調理プレート１４との間に配置するような位置に設けられている。
【００２２】
調理プレート１４は、その断面（グリル部７を正面側から見た状態における縦断面）が凸凹形状又は波形形状をした板で構成されている（図４では波形形状をした板を図示している）。また、調理プレート１４には、複数の孔１５が設けられている。この孔１５は、図３に示すように、調理プレート１４が本体１内に収納された状態において、調理プレート１４の下方に位置する下ヒーター１１の形状を投影した位置以外の箇所に設けられている。したがって、孔１５の大きさは、均一である必要はなく、下ヒーター１１の形状を考慮して決定するようになっている。
【００２３】
なお、図４では、調理プレート１４の波方向が側面に向かうようになっている状態を例に示しているが、これに限定するものではなく、波方向が正面から背面に向かうようになっていてもよい。また、図３では、孔１５が長穴形状である場合を例に示しているが、孔１５の形状を特に限定するものではない。
【００２４】
次に、グリル部７で調理している際のグリル部７内の状態について説明する。グリル部７で調理を行なう使用者は、まず、被調理物４（たとえば、魚）を調理プレート１４に載置し、グリル扉７ａを本体１に押し込む。そして、使用者は、操作部５を介してグリル部７における調理の指令を制御部９に出す。制御部９は、使用者からの指令に基づいて、駆動部８を介して上ヒーター１０及び下ヒーター１１の加熱制御を実行する。上ヒーター１０及び下ヒーター１１は、駆動部８によって駆動され、加熱が開始される。上ヒーター１０及び下ヒーター１１による加熱が行なわれると、被調理物４から油等が滴り落ちてくる。
【００２５】
被調理物４から滴り落ちた油等は、まず、調理プレート１４に滴下する。そして、調理プレート１４に滴下した油等は、調理プレート１４に設けた複数の孔１５から滴下し、下方のグリル皿１２に貯留されることになる。すなわち、このように構成されたグリル部７においては、調理中の被調理物４から滴下する油等は、被調理物４が載置された調理プレート１４に設けてある複数の孔１５から調理プレート１４の下方に設けられているグリル皿１２へ滴下し、貯留されるようになっている。
【００２６】
そこで、実施の形態１に係る加熱調理器１００のグリル部７においては、調理プレート１４に形成する孔１５を、調理プレート１４の下方に位置する下ヒーター１１の形状を投影した位置には設けず、下ヒーター１１の形状を投影位置以外の位置、つまり下ヒーター１１に対向しない位置に設けるようにしている。したがって、グリル部７においては、調理プレート１４に設けた孔１５から被調理物４から生じた油等が滴下しても、その油等が加熱中で高温になっている下ヒーター１１に直接接することを回避できる。よって、グリル部７では、油等と下ヒーター１１の接触による発火・発煙を効率的に抑制することが可能になっている。
【００２７】
また、グリル部７においては、グリル部７で調理をしている際に生じる被調理物４からの油等が下ヒーター１１に直接触れることがないので、下ヒーター１１の油等による腐食を軽減することができる。したがって、被調理物４から生じる油等の接触による下ヒーター１１の性能劣化を抑制し、長寿命化が図れるという効果がある。さらに、グリル部７においては、調理プレート１４を波板形状としているので、従来のワイヤー組み構造のものと比較して、グリル部７で調理した後の調理プレート１４の清掃性も向上するという効果がある。
【００２８】
実施の形態２．
図５は、本発明の実施の形態２に係る加熱調理器１００における調理プレート（以下、調理プレート１４Ａと称する）を説明するための模式図である。図５に基づいて、実施の形態２に係る加熱調理器１００における調理プレート１４Ａについて詳細に説明する。なお、実施の形態２では、実施の形態１と同一部分には同一符号を付し、実施の形態１との相違点を中心に説明するものとする。また、調理プレート１４Ａに設ける複数の孔を孔１５Ａと称して説明する。さらに、調理プレート１４ａにおける被調理物４の載置面側の頂部を凸部１４ａ、グリル皿１２側面の頂部を凹部１４ｂと、それぞれ称して説明する。
【００２９】
実施の形態１では、調理プレート１４における複数の孔１５を調理プレート１４の下方に位置する下ヒーター１１の形状を投影した位置以外に設けるようにしたものであるが、実施の形態２では、調理プレート１４Ａの孔１５Ａの形成位置を更に特定するようにしている。つまり、調理プレート１４Ａは、基本的に実施の形態１で説明した調理プレート１４と同様の構成及び同様の機能を有しているが、孔１５Ａの形成位置が実施の形態１の孔１５の形成位置よりも更に特定されているのである。
【００３０】
調理プレート１４Ａに形成する複数の孔１５Ａは、実施の形態１で説明した孔１５と同様に下ヒーター１１の対向位置に設けないことを前提としつつ、さらに波板形状の調理プレート１４Ａにおける凹部１４ｂの位置、つまり波板形状の調理プレート１４Ａにおける窪み部分に形成するようにしている。つまり、調理プレート１４Ａにおいては、孔１５Ａを調理プレート１４Ａの最も低い位置に形成するようにしている。
【００３１】
次に、調理プレート１４Ａを使用した際における被調理物４（たとえば、魚）から滴り落ちる油等の移動について説明する。上ヒーター１０及び下ヒーター１１による加熱が行なわれると、被調理物４から生じた油等が調理プレート１４Ａに滴り落ちる。被調理物４から出てくる油等のうち、調理プレート１４Ａの凸部１４ａ付近に付着したものは、凸部１４ａから凹部１４ｂに向かう斜面にそって流れ、凹部１４ｂに設けた孔１５Ａから下方のグリル皿１２に滴下することになる。被調理物４から出てくる油等のうち、直接孔１５Ａへ向かって滴下するものもあり、これも下方のグリル皿１２にそのまま滴下する。
【００３２】
したがって、実施の形態２に係る加熱調理器１００のグリル部７においては、実施の形態１に係る加熱調理器１００の有する効果に加え、被調理物４から生じた油等を下ヒーター１１に直接接触させることなく、更に効率よくグリル皿１２に滴下させることが可能になる。また、波板形状の調理プレート１４Ａの凹部１４ｂに孔１５Ａを設けているため、調理プレート１４Ａ上に調理中に被調理物４から発生した油等が貯留することがなく、被調理物４の調理後のでき栄えを損なわず、調理の仕上がりを向上させることが可能になる。
【００３３】
実施の形態３．
図６は、本発明の実施の形態３に係る加熱調理器１００における調理プレート（以下、調理プレート１４Ｂと称する）を説明するための模式図である。図６に基づいて、実施の形態３に係る加熱調理器１００における調理プレート１４Ｂについて詳細に説明する。なお、実施の形態３では、実施の形態１及び実施の形態２と同一部分には同一符号を付し、実施の形態１及び実施の形態２との相違点を中心に説明するものとする。また、調理プレート１４Ｂに設ける複数の孔を孔１５Ｂと称して説明する。
【００３４】
実施の形態２では、調理プレート１４における複数の孔１５を調理プレート１４の下方に位置する下ヒーター１１の形状を投影した位置以外で、凹部１４ｂに設けるようにしたものであるが、実施の形態３では、更に効率よく調理プレート１４Ｂに落ちた油等を孔１５Ｂに誘導するようにしている。つまり、調理プレート１４Ｂは、基本的に実施の形態２で説明した調理プレート１４Ａと同様の構成及び同様の機能を有しているが、更に導油路１６を形成し、孔１５Ｂに効率よく油等を導くようにしているのである。この導油路１６は、調理プレート１４Ｂの波形の凸部１４ａから凹部１４ｂに向かって筋上の窪みとして、隣接する凹部１４ｂに形成している孔１５Ｂを繋ぐように形成されている。
【００３５】
次に、調理プレート１４Ｂを使用した際における被調理物４（たとえば、魚）から滴り落ちる油等の移動について説明する。上ヒーター１０及び下ヒーター１１による加熱が行なわれると、被調理物４から生じた油等が調理プレート１４Ａに滴り落ちる。被調理物４から出てくる油等のうち、調理プレート１４Ａの凸部１４ａ付近に付着したものは、凸部１４ａから凹部１４ｂに向かって形成されている導油路１６の上を凸部１４ａから凹部１４ｂに向かう斜面にそって流れ、凹部１４ｂに設けた孔１５Ｂから下方のグリル皿１２に滴下することになる。被調理物４から出てくる油等のうち、直接孔１５Ｂへ向かって滴下するものもあり、これも下方のグリル皿１２にそのまま滴下する。
【００３６】
したがって、実施の形態３に係る加熱調理器１００のグリル部７においては、実施の形態２に係る加熱調理器１００の有する効果に加え、より一層、調理中に被調理物４から発生した油等を孔１５Ｂに向かって導くことができ、被調理物４から生じた油等を下ヒーター１１に直接接触させることなく、更に効率よくグリル皿１２に滴下させることが可能になる。また、波板形状の調理プレート１４Ｂに導油路１６を設けているため、調理プレート１４Ｂ上に調理中に被調理物４から発生した油等が貯留することがなく、被調理物４の調理後のでき栄えを損なわず、調理の仕上がりを向上させることが可能になる。
【００３７】
実施の形態４．
図７は、本発明の実施の形態４に係る加熱調理器１００におけるグリル皿（以下、グリル皿１２Ａと称する）を説明するための模式図である。図８は、グリル部７を側面から見た縦断面構成を示す模式図である。図７及び図８に基づいて、実施の形態４に係る加熱調理器１００におけるグリル皿１２Ａについて詳細に説明する。なお、実施の形態４では、実施の形態１〜実施の形態３と同一部分には同一符号を付し、実施の形態１〜実施の形態３との相違点を中心に説明するものとする。
【００３８】
実施の形態１〜実施の形態３に係る加熱調理器１００では、調理プレート（調理プレート１４、調理プレート１４Ａ、調理プレート１４Ｂ）の構成によって、下ヒーター１１への調理中の油等の滴下に対する発火・発煙を抑制するようにした場合を例に説明したが、実施の形態４に係る加熱調理器１００では、実施の形態１〜実施の形態３の特徴事項を踏まえ、更にグリル皿１２Ａに滴下した油等を効率よく捕集するようにしている。なお、図８では、実施の形態１に係る調理プレート１４を図示しているが、実施の形態２に係る調理プレート１４Ａ又は実施の形態３に係る調理プレート１４Ｂを設けるようにしてもよい。
【００３９】
図７及び図８に示すように、グリル皿１２Ａは、グリル皿１２Ａをグリル部７に装着、つまりグリル皿１２Ａをグリル部７に押し込んだ状態において、グリル皿１２Ａの底面が本体１の正面側に向かって下方に傾斜するようなっている。また、グリル皿１２Ａの前縁（正面側の先端部）には、グリル皿１２Ａに滴下した油等を捕集するための捕集部１７が設けられている。この捕集部１７は、グリル皿１２Ａの底面に段差を設け、グリル皿１２Ａの底面の一段下がった部分に設けられている。
【００４０】
このように、グリル皿１２Ａの底面を正面に向かって下方に傾斜させているので、調理中の被調理物４からグリル皿１２Ａに滴下した油等は、グリル皿１２Ａの底面の傾斜に沿って正面側に流れることになる。そして、グリル皿１２Ａの正面側に流れた油等は、グリル皿１２Ａの正面側に設けられている捕集部１７に流れ込み、貯留、すなわち捕集される。
【００４１】
以上のようなグリル皿１２Ａを設ければ、グリル皿１２Ａに滴下した油等がグリル皿１２Ａの底面一面に広がることがなく、捕集部１７の一箇所に集まるため、調理後の清掃が容易になる。したがって、実施の形態１〜実施の形態３で説明した調理プレートの清掃性の向上に加え、グリル皿１２Ａの清掃性の向上もでき、加熱調理器１００全体の清掃性をより一層向上することが可能になる。
【００４２】
また、捕集部１７は、下ヒーター１１からの距離が一番離れている箇所、つまり捕集部１７に貯留した油等の温度がグリル皿１２Ａの内で最も低くなる場所に設けられているため、捕集部１７に貯留した油等の温度上昇が抑えられ、油等の温度上昇による自然発火・発煙を抑制することが可能になるという効果がある。さらに、捕集部１７は、グリル皿１２Ａ内の最深部に設けられているので、調理後にグリル部７を本体１から引き出す際も、捕集部１７に貯留した油等がこぼれてしまうことを抑制できるという効果もある。
【００４３】
なお、図７及び図８では、捕集部１７の形成位置をグリル皿１２Ａの手前（正面側）にした場合を例に説明したが、捕集部１７の形成位置をこの位置に限定するものではなく、捕集部１７に向かってグリル皿１２Ａの底面が傾斜していればいずれの位置（たとえば、背面側や側面）であっても形成することが可能である。捕集部１７をグリル皿１２Ａの手前側に設けず、他の位置に設けた場合であっても、同様の効果を奏することはいうまでもない。
【００４４】
実施の形態５．
図９は、本発明の実施の形態５に係る加熱調理器１００におけるグリル部７を上から見た状態を示す模式図である。図１０は、図９で示したグリル部７のＡ−Ａ’断面を示す概略縦断面図である。図９及び図１０に基づいて、実施の形態５に係る加熱調理器１００におけるグリル皿（以下、グリル皿１２Ｂと称する）について説明する。なお、実施の形態５では、実施の形態１〜実施の形態４と同一部分には同一符号を付し、実施の形態１〜実施の形態４との相違点を中心に説明するものとする。
【００４５】
実施の形態４では、捕集部１７をグリル皿１２Ａの前縁（手前側全体）に設けて、捕集部１７に貯留した油の発火・発煙を抑制するようにしたものであるが、実施の形態５では、捕集部（以下、捕集部１７Ａと称する）の形成位置を更に特定するようにしている。つまり、捕集部１７Ａは、基本的に実施の形態４で説明した捕集部１７と同様の構成及び同様の機能を有しているが、捕集部１７Ａの形成位置が実施の形態４の捕集部１７の形成位置よりも更に特定されているのである。具体的には、図９に示すように、捕集部１７Ａを、上部には下ヒーター１１が配置されない位置（グリル皿１２Ｂの手前中央部）に設けるようにしている。
【００４６】
以上のような位置に捕集部１７Ａを設ければ、捕集部１７Ａを下ヒーター１１から更に遠ざけることができ、捕集部１７Ａに貯留した油等の温度上昇をより一層抑えることが可能になる。したがって、実施の形態４に係る加熱調理器１００の有する効果に加え、捕集部１７Ａに貯留した油等の発火・発煙を更に抑制することが可能になる。
【００４７】
なお、図９及び図１０では、捕集部１７Ａの形成位置をグリル皿１２Ｂの手前中央部にした場合を例に説明したが、捕集部１７Ａの形成位置をこの位置に限定するものではなく、上部に下ヒーター１１が位置していない位置であればいずれの位置であっても形成することが可能である。捕集部１７Ａをグリル皿１２Ｂの手前中央部に設けず、他の位置に設けた場合であっても、同様の効果を奏することはいうまでもない。また、実施の形態５においても、実施の形態４と同様に、実施の形態１〜実施の形態３の特徴事項を前提としている。
【００４８】
実施の形態６．
図１１は、本発明の実施の形態６に係る加熱調理器１００におけるグリル部７を横から見た状態を示す概略縦断面図である。図１１に基づいて、実施の形態６に係る加熱調理器１００におけるグリル部７について説明する。なお、実施の形態６では、実施の形態１〜実施の形態５と同一部分には同一符号を付し、実施の形態１〜実施の形態５との相違点を中心に説明するものとする。
【００４９】
実施の形態５では、捕集部１７Ａをグリル皿１２Ｂの手前中央部に設けて、捕集部１７Ａに貯留した油の発火・発煙を抑制するようにしたものであるが、実施の形態６では、捕集部（以下、捕集部１７Ｂと称する）の形成位置を更に特定するようにしている。つまり、捕集部１７Ｂは、基本的に実施の形態４で説明した捕集部１７と同様の構成及び同様の機能を有しているが、捕集部１７Ｂの形成位置が実施の形態４の捕集部１７の形成位置よりも更に特定されているのである。具体的には、図１１に示すように、捕集部１７Ｂを、グリル扉７ａのより近傍に設けている。併せて、グリル扉７ａに窓部７ｂが設けられている点で、実施の形態４の特徴事項を更に具体化しているのである。
【００５０】
図１１に示すように、捕集部１７Ｂをグリル扉７ａの近傍に配置する理由としては、グリル扉７ａには被調理物４の調理状態を外部から観察可能なように、耐熱ガラス等で構成される透明な窓部７ｂが形成されているからである。また、グリル部７Ａは、グリル扉７ａの引き出しに連動して本体１の内部から引き出される構造であるから、本体１とグリル扉７ａ付近には、構造上隙間も存在し、その隙間や窓部７ｂからの熱漏洩がグリル庫内でも多い箇所になっている。つまり、グリル扉７ａに近い箇所が温度上昇しにくくなっているため、捕集部１７Ｂをグリル扉７ａ近傍に配置するようにしているのである。
【００５１】
以上のような位置に捕集部１７Ｂを設ければ、捕集部１７Ｂを下ヒーター１１から遠ざけることができるとともに、温度上昇しにくい位置となるため、捕集部１７Ａに貯留した油等の温度上昇をより一層抑えることが可能になる。したがって、実施の形態４に係る加熱調理器１００の有する効果に加え、捕集部１７Ｂに貯留した油等の発火・発煙を更に抑制することが可能になる。なお、実施の形態６においても、実施の形態４と同様に、実施の形態１〜実施の形態３の特徴事項を前提としている。
【符号の説明】
【００５２】
１  本体、２  天板、３  加熱口、３ａ  加熱口、３ｂ  加熱口、３ｃ  加熱口、４  被調理物、５  操作部、６  表示部、７  グリル部、７ａ  グリル扉、７ｂ  窓部、８  駆動部、９  制御部、１０  上ヒーター、１１  下ヒーター、１２  グリル皿、１２Ａ  グリル皿、１２Ｂ  グリル皿、１２ａ  保持部、１２ｂ  掛止部、１３  スライドレール、１４  調理プレート、１４Ａ  調理プレート、１４Ｂ  調理プレート、１４ａ  凸部、１４ｂ  凹部、１５  孔、１５Ａ  孔、１５Ｂ  孔、１６  導油路、１７  捕集部、１７Ａ  捕集部、１７Ｂ  捕集部、３０  加熱コイル、３０ａ  加熱コイル、３０ｂ  加熱コイル、３０ｃ  加熱コイル、３１  調理室、１００  加熱調理器。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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