(57)【要約】【課題】プラズマディスプレイパネル本体に前面フィルタを配置したプラズマディスプレイパネルについて、前面フィルタを密着積層する接着剤層に起因する残留気泡発生を無くし、またオートクレーブ処理も不要化して、量産性向上、低コスト化を図る。【解決手段】プラズマディスプレイパネル１０は、プラズマディスプレイパネル本体１の前面に接着剤層を介さないで前面フィルタ２が配置されており、プラズマディスプレイパネル本体の前面ガラス基板の前面、前面フィルタの該ディスプレイパネル本体側の表面、の何れか一方の面に、突出高さＨが０．７８〜５０μｍの微小突起３を多数設ける。微小突起間に空気層が存在する。外周部をフレーム４で保持固定しても良い。画像表示装置は、このプラズマディスプレイパネルをディスプレイパネルとして用いた表示装置である。【選択図】図１
2011248044.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プラズマディスプレイパネル本体の前面に、前面フィルタが配置されているプラズマディスプレイパネルにおいて、
前記プラズマディスプレイパネル本体の前面ガラス基板の前面、前面フィルタの該ディスプレイパネル本体側の表面、の何れか一方の面に、突出高さＨが０．７８〜５０μｍの微小突起を有し、該微小突起間に空気層が存在する、プラズマディスプレイパネル。
【請求項２】
前面フィルタをプラズマディスプレイパネル本体の外周部でフレームによって該ディスプレイパネル本体に固定した、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載のプラズマディスプレイパネルを、ディスプレイパネルとして用いた画像表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、前面フィルタを備えたプラズマディスプレイパネルと、該ディスプレイパネルを用いた画像表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、プラズマディスプレイパネルを用いたプラズマテレビや電子看板などの各種ディスプレイ（画像表示装置）が実用されている。また、プラズマディスプレイパネルは、プラズマディスプレイパネル本体から放出される電磁波や赤外線等の遮蔽、観察環境下での外光反射防止、或いは表面保護等の目的で、該ディスプレイ本体の前面に前面フィルタを配置している。また、前面フィルタは、要求されるフィルタ機能に応じて、電磁波遮蔽機能の他に、赤外線吸収、色補正、表面保護等と、光学フィルタ機能及び非光学フィルタ機能を、これらの機能を実現する層を積層し複合化した複合フィルタとして配置している。また、ディスプレイパネル本体の前面への配置は、空気層を介在させると画像光の透過率が低下する等の観点から、粘着剤等による接着剤層の直貼りでラミネートして、該ディスプレイパネル本体の前面ガラス基板の前面に密着積層するのが良いとされている（特許文献１、特許文献２）。
【０００３】
また、大型のプラズマディスプレイパネルへの構成部品の組み付け加工は、枚葉加工（１台毎の個別加工）となる。枚葉加工は、一般に、加工速度、歩留まりの低下、コスト増の難点を内包する。特に、これがラミネート加工となると、接着剤と云う材料（費）が追加となり、又、該パネル本体と前面フィルタの相互の位置がずれた場合の再剥離、貼り直しが困難の為、これら難点は一層顕著となる。さらに、図８の様に、前面フィルタ２１をプラズマディスプレイパネル本体１の前面に接着剤層２２で直接に貼り合わせていく時に、これらの間の空気が逃げ切れずに、接着剤層２２中に気泡Ｇが残留し易い。残留気泡Ｇが存在すると、そこで光が散乱して透明性が損なわれディスプレイ画面が白化する問題がある。そこで、残留気泡Ｇを防ぐ為に、接着剤層に用いる粘着剤の選定、貼り合わせ方法、貼り合わせ後のオートクレーブ処理等が必要であった。オートクレーブ処理では、接着剤層２２を介して密着積層後に生じた残留気泡Ｇを、オートクレーブ中で、真空、加圧、加熱操作を適宜加えて、残留気泡Ｇを接着剤層２２層中に発散乃至は吸収させることを行う（特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−２０６０７６号公報
【特許文献２】特開２００６−１４０３４７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上記オートクレーブ処理は、工程数の増加に繋がり、また、ラミネート工程の様に短時間で行えず、煩雑且つ長時間の処理を要することから、生産速度が低下し、量産性に優れた対処方法ではなかった。
【０００６】
すなわち、本発明の課題は、プラズマディスプレイパネル本体の前面ガラス基板の前方に前面フィルタを配置してプラズマディスプレイパネルとするときに、ラミネート加工工程をなくし、前面フィルタを接着剤層で直接に密着積層することに起因する残留気泡発生を防ぎ、また発生した残留気泡を解消する為のオートクレーブ処理も不要にでき、且つ外観が良く量産性にも優れた、前面フィルタを備えたプラズマディスプレイパネルを提供することである。
また、当該プラズマディスプレイパネルを用いた画像表示装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
そこで、本発明では、次の様な構成の、プラズマディスプレイパネル及び画像表示装置とした。
（１）プラズマディスプレイパネル本体の前面に、前面フィルタが配置されているプラズマディスプレイパネルにおいて、
前記プラズマディスプレイパネル本体の前面ガラス基板の前面、前面フィルタの該ディスプレイパネル本体側の表面、の何れか一方の面に、突出高さＨが０．７８〜５０μｍの微小突起を有し、該微小突起間に空気層が存在する、プラズマディスプレイパネル。
（２）上記（１）に於いて、前面フィルタをプラズマディスプレイパネル本体の外周部でフレームによって該ディスプレイパネル本体に固定した、プラズマディスプレイパネル。
【０００８】
（３）上記（１）又は（２）のプラズマディスプレイパネルを、ディスプレイパネルとして用いた画像表示装置。
【発明の効果】
【０００９】
（１）本発明によるプラズマディスプレイパネルでは、プラズマディスプレイパネル本体と前面フィルタとの間に接着剤層が介在しないので、該接着剤層を用いた貼り合わせが原因であった残留気泡による画像白化の問題を防げる。しかも、残留気泡の発生自体を本質的に防げるので、発生した残留気泡を後工程で消滅させるオートクレーブ処理などの余分の残留気泡消滅工程も不要である。従って、オートクレーブ処理等の残留気泡消滅工程による生産速度低下を回避でき、またその分、生産工程を簡略化でき、量産性にも優れる。また、その分、薄型化、低コスト化できる。
また、前面フィルタとディスプレイパネル本体とは接着剤層で相互に固着されていないので、相互の位置決めに失敗したときに位置決めのやり直しも容易にできる。
【００１０】
（２）また、前面フィルタとプラズマディスプレイパネル本体とを、外周部でフレームによって固定すれば、固定も確実で尚且つフレームを用いて接地することも可能である。
（３）本発明による画像表示装置では、上記プラズマディスプレイパネルを用いているので、上記効果が得られる。その結果、画像白化、コスト増を防げ、低価格化が図れる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明によるプラズマディスプレイパネルの２形態を例示する断面図。
【図２】本発明によるプラズマディスプレイパネルの別の形態を例示する断面図。
【図３】微小突起を概念的に説明する断面図。
【図４】前面フィルタの一形態を例示する断面図。
【図５】電磁波遮蔽層に於ける、導電体パターン層の凸部（形成部）周辺にて、導電体パターン層の非形成部よりも形成部でプライマ層が厚く、導電体パターン層の凸部内での導電性粒子の分布が凸部の頂部近くが密でプライマ層近くが疎の形態を、概念的に示す断面図。
【図６】前面フィルタの別の一形態を例示する断面図。
【図７】前面フィルタの保持方法を説明する平面図。
【図８】従来のプラズマディスプレイパネルで前面フィルタを接着剤でラミネートする時に発生する残留気泡の問題を説明する断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
【００１３】
《Ａ．実施形態》
先ず、第１の実施形態例から説明する。
【００１４】
〔第１の実施形態例〕
本実施形態例では、微小突起３が、プラズマディスプレイパネル本体１側か、或いは前面フィルタ２側に設けられ構成のものである。微小突起３が前面フィルタ２側に設けられたものが図１（ａ）の形態であり、微小突起３がプラズマディスプレイパネル本体１側に設けられたのが図１（ｂ）の形態である。
図１（ａ）の形態では、前面フィルタ２が、前面フィルタ主要部２Ｍと該前面フィルタ主要部２Ｍのプラズマディスプレイパネル本体１側の面に有する微小突起３とから構成さる。
なお、前面フィルタ主要部２Ｍとは、前面フィルタ２からそれが備える微小突起３を除いた部分のことである。
また、プラズマディスプレイパネル本体１とは、前面ガラス基板及び背面ガラス基板の表裏２枚のガラス基板の間に形成される密閉空間でプラズマ放電させて蛍光体から可視光線を発光させるプラズマ表示素子のことである。
そして、プラズマディスプレイパネル１０は、プラズマディスプレイパネル本体１と該前面フィルタ２とから構成される。前面フィルタ２は、プラズマディスプレイパネル本体１の観察者Ｖ側の前面に配置される。また、プラズマディスプレイパネル本体１と該前面フィルタ２とは、該前面フィルタ２が備える微小突起３が、プラズマディスプレイパネル本体１と該前面フィルタ２との間に介在させる向きで、配置される。
この様にして、プラズマディスプレイパネル本体１と前面フィルタ２とは、間に接着剤層を介さないで、前面フィルタ２が備える微小突起３によって生成される空気層（間隙）及び該微小突起３が間に介在する形で、重ね合わせられた状態となる。
【００１５】
一方、図１（ｂ）の形態では、プラズマディスプレイパネル本体１が、プラズマディスプレイパネル本体主要部１Ｍと、該プラズマディスプレイパネル本体主要部１Ｍの前面ガラス基板の観察者側Ｖ側の面である前面に有する微小突起３とから構成さる。
なお、ここでのプラズマディスプレイパネル本体主要部１Ｍとは、プラズマディスプレイパネル本体１からそれが備える微小突起３を除いた部分のことである。
そして、プラズマディスプレイパネル１０は、プラズマディスプレイパネル本体１と前面フィルタ２とから構成される。前面フィルタ２は、プラズマディスプレイパネル本体１の観察者Ｖ側の前面に配置される。
この様にして、プラズマディスプレイパネル本体１と前面フィルタ２とは、間に接着剤層を介さないで、プラズマディスプレイパネル本体１と前面フィルタ２との間に備わる微小突起３によって生成される空気層（間隙）及び該微小突起３が間に介在する形で、重ね合わせられた状態となる。
【００１６】
ところで、微小突起３を除外した部分である図１（ａ）の前面フィルタ主要部２Ｍは、及び、微小突起３を備えない図１（ｂ）の前面フィルタ２は、従来公知の前面フィルタと同様である。例えば、微小突起３を備えない前面フィルタ２、乃至は前面フィルタ主要部２Ｍは、光学フィルタ機能として反射防止フィルタや、更にこれに電磁波遮蔽フィルタを積層したフィルタなどである。例えば、反射防止フィルタは、ポリエチレンテレフタレートシート等の透明基材の片面に反射防止層を形成したシートを用いることができる。反射防止層には、公知のもの、例えば、フッ素系化合物を含む低屈折率物質の層を塗工形成したものを用いることができる。また、透明基材自体は保護機能を果たす。
また、電磁波遮蔽フィルタは、例えば、ポリエチレンテレフタレートシート等の透明基材の片面に導電体パターン層が形成されている構成のフィルタである。なお、導電体パターン層には、例えば、導電性組成物（例えば銀ペーストなど）をメッシュ状に透明基材面に印刷形成した、導電性粒子と樹脂バインダとを含有する導電性組成物層を用いることができる。また、導電体パターン層の平面視形状は代表的には正方格子状のメッシュ形状である。この導電体パターン層２として特に好ましいのは後述図５で説明するプライマ層９を介して透明基材８上に形成したものである。また、この導電体パターン２の寸法は、線幅１０μｍ、厚み２０μｍ、パターン周期２５０μｍを挙げることができる。
【００１７】
そして、微小突起３は、プラズマディスプレイパネル本体１側、前面フィルタ２側のどちらに存在しても、プラズマディスプレイパネル本体１の前面に前面フィルタ２を重ね合わせて配置したときに、微小突起３によって形成される空気層（間隙）によって、該空気層を通して空気を逃がし易くできる。ただ、微小突起３の存在が肉眼で目視可能であっては、ディスプレイの画像表示に悪影響する。そこで、微小突起３は最大でも突出高さＨ及び平面視での微小突起３の直径を５０μｍ以下とする。また、微小突起３による空気排除効果があまりに小さくても設けた効果がないので、該突出高さＨは０．７８μｍ以上及び平面視での微小突起３の直径は１μｍ以上とする。したがって、突出高さＨは０．７８〜５０μｍの範囲内及び平面視での微小突起３の直径は１〜５０μｍが好ましい。
【００１８】
この様な微小突起３の形成は、後述する様に、熱エンボス法、サンドブラスト法、２Ｐ法（フォトポリマー法）、塗膜法、印刷法等で形成することができる。例えば、塗膜法で形成する。塗膜法では、微小突起３の突出高さＨよりも固化後の膜厚が薄くなる場合は、粒子分散塗液を塗工し、微小突起３を形成する。
或いは、２Ｐ法による形成では、電離放射線硬化性樹脂の液状組成物を、微小突起３を形成する面（前面フィルタ主要部２Ｍ、或いはプラズマディスプレイパネル本体主要部１Ｍ）に塗工し、その上から成形型を押し付けて紫外線照射で樹脂硬化後、成形型を離型することで積層形成した、電離放射線硬化性樹脂層の表面に微小突起３を形成できる。
なお、プラズマディスプレイパネル本体主要部１Ｍの場合は、プラズマディスプレイパネル本体１自体の前面は前面ガラス基板であるので、特に熱エンボス法の場合は、熱エンボス受容層として該前面ガラス基板面に熱可塑性を呈する透明樹脂層を形成しておくと良い。
【００１９】
前面フィルタ２は、その透明基材に例えばアクリル系樹脂板を用いれば板状物となり、樹脂フィルムを用いれば可撓性（フレキシブル）物にもなる。
【００２０】
この様に、本発明によるプラズマディスプレイパネル１０では、プラズマディスプレイパネル本体１と前面フィルタ２との間には、これらの何れかが備える微小突起３によって、該微小突起３間に空気層が形成される。その結果、図８で説明した従来の接着剤層２２が存在しない。従って、該接着剤層２２を設けるが故に生じていた残留気泡Ｇの問題を本質的に回避できる。また、接着剤層の省略によって、層数増、総厚増、工程数増、及びコスト増の全てを防げ、また低コスト化、薄型化、工程簡略化を図れる等、前記効果欄で説明した各種効果が得られる。
【００２１】
ところで、従来ならば、プラズマディスプレイパネル本体１の前面に配置する前面フィルタとしては、従来技術欄で説明した図８の様に、プラズマディスプレイパネル本体１と前面フィルタ２１とは、間に粘着剤などによる接着剤層２２で密着積層して一体化した積層物とするのが好ましいとされてきた。それは、これらの層間に空気層が存在すると、空気層との界面で生じる界面反射光によって、観察者に到達する画像光が減少して輝度が低下するからであった。画像光輝度が低下すると、照明光などの外光が存在する明るい観察環境下に於いて、表示画面に入り込んだ外光が該界面で反射して画像光に混入する結果、画像のコントラストが低下する等の画像品質に悪影響を与えるからであった。又、密着積層させる為の接着剤層によって生じる残留気泡Ｇは、画像光及び外光の両方を拡散させる為、画面の曇り（Ｈａｚｅ）乃至白濁を増加させる。その結果、周辺環境の明暗の如何によらず画像の視認性を低下させる。この両方の悪影響を解消する為、時間を要するオートクレーブ処理によって残留気泡Ｇを消滅させて、それによる問題を解決してきた。
しかし、本発明では、この様な従来の対処法とは逆に、あえて空気層を入れてしまうという逆転の発想によって、問題を解決したものである。つまり、発想を転換し、従来ならば空気層の存在は回避すべきであったが、空気層の存在によって生じる表示画像の輝度低下やコントラスト低下が生じても、それが画像表示装置としての製品価格及びそれに見合った要求性能を満たしていれば、実用上許容範囲内であると考えたからである。具体的に云うと、外光存在下に於けるコントラスト低下は、外光を遮断することによって、又は外光の少ない環境下での使用に限定すれば、問題は無くなる。或いは前面フィルタ２に反射防止層乃至はコントラスト向上層（微小ルーバ層）を含めることにより、外光存在下でも空気層界面によるコントラスト低下は防止し得る。よって、画像品質等を追求したハイレベルで生産台数的にも少ない高級品は別として、特に昨今の価格を極力抑え生産台数も多い低価格製品においては、性能と製品価格とのバランスが重要であり、必ずしも空気層の存在を皆無とすることばかりが、市場からの要求に応えることではない。一方、気泡による影響は、外光遮断下に於いても画像品質低下を防げない為、気泡の混入防止は、より必須となる。そこで、接着剤層を無くして、空気層の介在は許容することで残留気泡発生を回避した製品仕様が有意義であることを見出して、本発明は成されたものである。
【００２２】
〔第２の実施形態例〕
次に、図２は、本発明によるプラズマディスプレイパネル１０の別の形態例を示す断面図である。同図に示す、プラズマディスプレイパネル１０は、図１（ａ）又は図１（ｂ）で説明した構成に対して、プラズマディスプレイパネル本体１と前面フィルタ２との相対的位置の固定方法として外周部で機械的に固定し、その一手段として、枠体つまりフレーム４を用いた例である。
図２に示すプラズマディスプレイパネル１０の様に、プラズマディスプレイパネル本体１と前面フィルタ２とは、これら外周部の全周囲で、額縁形状のフレーム４によって、上下（図面で上下方向）及び側面（図面で左右方向）から挟んで固定されている。なお、フレーム４自体は、通常は複数のフレーム部品に分かれる。そして、これら複数のフレーム部品を、前面フィルタ２と、プラズマディスプレイパネル本体１とを組み込みながら組み立てることで、これらを外周部で上下及び側面から挟んで固定した、額縁形状のフレーム４となる。なお、複数のフレーム部品は、例えば、ディスプレイの表示画面の鉛直方向の上側及び下側、表示画面の水平方向の左側及び右側の４点の部品から構成する。
【００２３】
なお、本実施形態例では、微小突起３はプラズマディスプレイパネル本体１側に備えても良く、前面フィルタ２側に備えていても良い。この為、本実施形態例の説明では、図面も含めて、微小突起３を備える場合に、該微小突起３を除外した部分を「主要部」として、プラズマディスプレイパネル本体主要部１Ｍ、前面フィルタ主要部２Ｍと区別して呼ばないことにする。つまり、微小突起３を備えていても備えていなくても、プラズマディスプレイパネル本体１、前面フィルタ２と呼ぶことにする。
【００２４】
このような構成のプラズマディスプレイパネル１０とすることで、上記実施形態例で述べた各種効果が得られる上、前面フィルタ２をプラズマディスプレイパネル本体１に確実に固定することができる。
【００２５】
《Ｂ．各構成要素などの詳細》
次に、微小突起３、前面フィルタ２、プラズマディスプレイパネル本体１について、更に説明する。なお、
微小突起３を備えていない場合のプラズマディスプレイパネル本体１及び前面フィルタ２、或いは微小突起３を備えている場合のプラズマディスプレイパネル本体１及び前面フィルタ２の該微小突起３を除外した部分である各主要部１Ｍ及び２Ｍについては、公知のものを適宜採用することができる。
【００２６】
〔微小突起〕
微小突起３は、プラズマディスプレイパネル本体１、前面フィルタ２、の何れか一方の重ね合わせ面に設けられる。微小突起３によって、プラズマディスプレイパネル本体１に前面フィルタ２を重ね合わせる時に、これらの間から空気を微小突起３同士の間に生じる微小な空気層（間隙）を通して、滞留なく外部に逃がすことができる。
したがって、微小突起３を設ける面は、プラズマディスプレイパネル本体１ではその前面フィルタ２側の面、前面フィルタ２ではそのプラズマディスプレイパネル本体１側の面である。
なお、微小突起３は、プラズマディスプレイパネル本体１、前面フィルタ２の両面に重ね合わせ面の設けることもできる。ただ、片方に設ければ気泡を逃がす効果は得られる。
【００２７】
［大きさ、形状、及び配置］
微小突起３の寸法などは、図３の概念的な断面図で示す様に、微小突起３の突出高さＨは、空気排除効果と不可視化との兼ね合いの観点から、０．７８〜５０μｍが好ましい。この範囲未満だと空気排除効果が充分に得られず、またこの範囲を超過すると肉眼で微小突起３を目視可能となり好ましくない。なお、同図の場合、微小突起３は前面フィルタ２に対して設けられた場合の例示であるが（プラズマディスプレイパネル本体１に対して設けられた場合も含めて）、突出高さＨの基準（Ｈ＝０の水準）は、前面フィルタ主要部２Ｍの面Ｍｐである。
微小突起３自体の形状は特に限定はない。微小突起３の断面形状は任意であり、概念図である図３では半円乃至は半楕円形状で描いているが、この限りではない。微小突起３の平面視形状も任意であり、例えば、円、楕円等の曲線からなる形状、三角形、四角形、長方形等の多角形、或いはこれらの混在形状などである。また、個々の微小突起３は、同じ断面形状でも良いが、分布を持った異なる断面形状でよい。
また、隣接する微小突起３同士は、図３の様に、その底部に於いて分離独立していても良く、底部の部分で融合し、結合部分では明確な面Ｍｐが露出せず被覆された様な形状でもよい。更に、また、底部の部分での融合が全ての微小突起３の間の領域で存在し、明確な前面フィルタ主要部２Ｍの面Ｍｐが全く存在しない場合には、突出高さＨの基準となる面は存在しなくなる。しかし、この場合は、通常、前面フィルタ本体部２Ｍの面Ｍｐ（微小突起３形成面）についてＪＩＳ  Ｂ０６０１（１９９４年版）で規定する十点平均粗さＲｚを測定し、これをもって突起高さＨとする。或いは、この方法での測定が困難な場合は、断面を顕微鏡観察し、微小突起３による表面凹凸を成す山と谷のうち（３ｍｍ平方、３ｍｍ長さなど、任意に所定範囲内に於いて）最も深い谷の部分を基準とし、各微小突起３の高さを３〜１０個読み取って平均し、これをもって突起高さＨと評価することも出来る。
又、微小突起３の平面視での直径は１〜５０μｍｎ範囲とする。１μｍ未満だと微小突起３の強度が不十分となり、又５０μｍ超過だと目視で微小突起３が認識される虞れが有る為である。
なお、微小突起３の平面視での直径は、微小突起３の平面視形状が円の場合は其の直径となる。円で無い場合は、微小突起３の平面視形状の外接円の直径をもって微小突起３の平面視での直径とする。
【００２８】
また、微小突起３同士の間の間隔Ｗは、小さすぎても、大きすぎても空気排除効果が充分に得られず、間隔Ｗは最小でも１０μｍ以上、最大でも１０００μｍ以下、つまり１０〜１０００μｍとすると良い。ところで、ＪＩＳ  Ｂ０６０１（２００１年版）で規定する平均長さＲＳｍは平均値であり、平均値を超える最大値と平均値未満の最小値は捉えることはできない。しかし、平均値の上下に広がる分布の収まり具合を把握しておけば、製造時に間隔Ｗを一定に制御する為の指標として、間隔Ｗを平均長さＲＳｍで評価することもできる。
また、微小突起３の、面Ｍｐなど微小突起形成面に平行な面方向での分布は、規則的でも良いが、規則性をあえて導入する必要はなく、他の構成要素が規則性を持つ場合に相互干渉を避ける意味で、不規則的（ランダム）が好ましい。不規則な分布は、例えば、粒子径に分布を持つ樹脂ビーズを分散させた塗膜として、その塗膜面に樹脂ビーズによる凹凸を形成する場合、微小突起３は分布を持った断面形状及び平面視形状となり、また分布をもった間隔Ｗとなる。なお、間隔Ｗは、図３の様に、微小突起３の最大高さを与える頂部同士の間の距離として捉えることができる。
以上の様な微小突起３の寸法の一例として、突出高さＨは３μｍ、間隔Ｗは平均値の平均間隔Ｗａｖで５０μｍを例示することができる。
そして、この様な微小突起３が、多数設けられる結果、微小突起３間に空気層が生成される。
【００２９】
［形成法］
微小突起３を形成する方法は、特に限定はない。例えば、熱エンボス法、サンドブラスト法、２Ｐ法（フォトポリマー法）、塗膜法、印刷法等で形成することができる。
【００３０】
（ａ）熱エンボス法は、その表面に所望の微小突起と逆凹凸形状（同形状で凹凸関係は逆）を有する平板乃至はロールで行う熱プレスによって、熱可塑性を呈する微小突起形成面を加熱加圧後、冷却することで、該微小突起形成面に微小突起３を形成する方法である。微小突起形成面を成す層が熱可塑性樹脂を主体（５０重量％以上）とする熱可塑性の樹脂層の場合に好適である。従って、プラズマディスプレイ本体１側に微小突起３を設ける場合は、前面ガラス基板の面にエンボス受容層として熱可塑性の樹脂層を設けて、該樹脂層面を微小突起形成面とすることで形成可能となる。エンボス受容層は微小突起３を層表面に保持する微小突起含有層となる。
【００３１】
また、以下の方法は、微小突起形成面を成す層が、熱可塑性の樹脂層でない場合（例えば硬化性樹脂層等）、或いは熱可塑性の樹脂層である場合も含めて、対応できる形成法である。
（ｂ）サンドブラスト法は、微小突起形成面をサンドブラスト加工によって凹凸表面とすることで微小突起３を形成する。
（ｃ１）２Ｐ法（フォトポリマー法）は、微小突起形成面に対して透明な微小突起含有層を形成する方法である。微小突起含有層に対して、紫外線照射で硬化する電離放射線硬化性樹脂（光硬化性樹脂乃至はフォトポリマーとも称する）の透明な樹脂層に、微小突起３と逆凹凸形状の型面を有する成形型から微小突起３を成形して微小突起含有層を形成する。なお、電離放射線硬化性樹脂には、前記導電性組成物層で述べた様な樹脂を採用できる。
（ｃ２）塗膜法も、微小突起形成面に対して透明な微小突起含有層を形成する方法である。微小突起含有層に対して、シリカ粒子、炭酸カルシウム等の無機粒子、或いはアクリル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂等の透明樹脂ビーズ（粒子）と、樹脂バインダを含有する塗料を塗工して透明塗膜の表面にこれら粒子による凹凸を形成して、微小突起含有層を形成する。
（ｄ）印刷法では、スクリーン印刷、オフセット印刷、フレキソ印刷、グラビア印刷、凹版印刷、インクジェット印刷等で、微小突起３自体を微小突起形成面に直接形成する。
【００３２】
〔前面フィルタ〕
前面フィルタ２は、微小突起３を有する場合も微小突起３の部分以外は、従来公知の各種構成のものを適宜採用することができる。従って、前面フィルタ２が備える各種フィルタ機能等は、用途に応じたものとすれば良い。なかでも、プラズマディスプレイパネルに於いて代表的なのは、電磁波遮蔽フィルタである。また、通常は、反射防止フィルタ等の光学フィルタ機能や、更に非光学フィルタ機能を付与することが多い。これらの各種機能は、機能実現層として付与し、また、更に、機能実現層を支持し機械的強度を強める透明基材を備えることが多い。
【００３３】
例えば、図４の断面図で例示する前面フィルタ２は、図面下側の最下層の表面に微小突起３を設けた形態例である。同図の前面フィルタ２は、該微小突起３を除く部分である前面フィルタ主要部２Ｍは、微小突起３側から、電磁波遮蔽層５、接着剤層６、光学フィルタ層７を含む。電磁波遮蔽層５は、導電体パターン層５Ａと透明基材８とを含む。また、光学フィルタ層７は反射防止層７Ａと（前記透明基材８とは別の）透明基材８とを含む。そして、電磁波遮蔽層５に属する透明基材８の図面下側の面に微小突起３が形成されている。
【００３４】
以下、電磁波遮蔽層５から順に説明し、次いで、透明基材８、反射防止層７Ａなどの光学フィルタ層７、表面保護層などの非光学フィルタ層について説明する。
【００３５】
［電磁波遮蔽層］
電磁波遮蔽層５は、少なくとも導電体層を含み、該導電体層には全面に蒸着やスパッタ等で形成した金属乃至は金属酸化物からなるそれ自体透明性の導電性薄膜などもあるが、それ自体は不透明でパターン状に形成した導電体パターン層５Ａが、電磁波遮蔽性能と透視性能との両立性の点で好ましい。導電体パターン層５Ａとして電磁波遮蔽層５を形成する場合、該電磁波遮蔽層５は、少なくとも導電体パターン層５Ａを含むが、透明基材８上に導電体パターン層５Ａが形成された形態では、該透明基材８も含む。また更に、後述プライマ層９を介して透明基材８上に形成された形態では、電磁波遮蔽層５は該プライマ層９も含む構成となる。
【００３６】
（導電体パターン層）
導電体パターン層５Ａは、パターン状に形成された電磁波遮蔽機能を担う層であり、ｋＨｚ〜ＧＨｚ帯域の所謂電波領域の電磁波は遮蔽し可視光線は透過するフィルタ機能を有する。また、導電体パターン層５Ａは通常は後述透明基材８上に形成される。
導電体パターン層５Ａとしては、パターン状に形成することによって、非形成部で透視性を確保した不透明導電体層として、金属厚膜（通常２μｍ以上）や導電性組成物層等を用いることができる。導電体パターン層の厚みは、電磁波遮蔽性能、形成法等の点から、通常は２〜１００μｍ、より好ましくは５〜２０μｍ程度である。パターンの平面視形状は、例えば、メッシュ形状（六角形や四角形などの格子模様）、ストライプ形状（直線状縞模様、螺旋模様など）などである。なかでも、メッシュ形状、それも正方格子形状が代表的である。透視性確保の為のパターンの非形成部に該当する開口部の形状は、メッシュ形状が例えば正方格子形状では正方形、ストライプ形状では帯形状となる。パターンの線幅は、電磁波遮蔽性能などの観点から通常は５〜５０μｍである。また、開口部の面積割合は透視性と電磁波遮蔽性能の両立性の点で、５０〜９５％程度である。また、パターンの周期は通常１００〜５００μｍである。
なお、金属厚膜の金属としては、銅、アルミニウム、錫、ニッケル等である。また、金属厚膜の場合は、通常金属箔からフォトエッチング法などで導電体パターン層５Ａを形成する。
【００３７】
また、導電性組成物層としては、導電性粒子と樹脂バインダを含有する導電性組成物からなるインキを印刷して形成する。導電性粒子は、銀、銅、アルミニウム、錫、ニッケルなど高導電性金属（これら金属単体或いは合金）粒子、或いは樹脂粒子や非金属無機物粒子の表面を金、銀など高導電性金属で被覆した金属被覆粒子、或いは黒鉛粒子などである。導電性粒子の平均粒子径は０．１〜１０μｍ程度とする。また、樹脂バインダは、そのバインダ樹脂として、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、電離放射線硬化性樹脂などを単独使用又は併用する。熱可塑性樹脂には熱可塑性ポリエステル樹脂、熱可塑性アクリル樹脂など、硬化性樹脂には、熱硬化性ポリエステル樹脂、熱硬化性アクリル樹脂、熱硬化性ウレタン樹脂などを使用する。また、電離放射線硬化性樹脂には、紫外線、電子線等の電離放射線で架橋など重合硬化するモノマー及び／又はプレポリマーを含む組成物を使用する。モノマーやプレポリマーにはラジカル重合性やカチオン重合性の化合物を使用する。なかでも、アクリレート系化合物を用いた紫外線硬化型の電離放射性硬化性樹脂が代表的である。
導電性粒子と（樹脂バインダ中に含まれる）バインダ樹脂との質量比は、導電性、印刷適性、及び導電体パターン層の強度とを兼ね備える点から、導電性粒子：バインダ樹脂＝６０：４０〜９９：１（質量比）、より好ましくは、導電性粒子：バインダ樹脂＝９０：１０〜９６：４（質量比）の範囲とする。
又、印刷適性の確保と、後述の導電性粒子の厚み方向での数密度乃至は粒子間距離の適正分布を実現する為に、通常は、導電性組成物中には溶剤を添加する。溶剤としては、メチルエチルケトン等のケトン類、酢酸エチル等のエステル類、イソプロピルアルコール等のアルコール類、ヘキサン等の脂肪族炭化水素、トルエン等の芳香族炭化水素等が用いられる。これら溶剤は、導電性組成物１００質量部に対して、１〜１００質量部程度添加する。
【００３８】
なお、導電性組成物層としては、国際公開第２００８／１４９９６９号のパンフレットで開示された「引抜プライマ方式凹版印刷法」を利用したものは、より高精細にできる点で好ましい。なお、この凹版印刷法は、凹版版面の凹部内に充填したインキ（導電ペースト）を引き抜いて、被印刷物への転移を促進させる、電離放射線硬化性樹脂等からなるプライマ層を、印刷の最中にプライマ流動層として流動状態で凹部内に充填されたインキに接触させて版面上で固化させてから、離版し印刷する方法である。
また、「引抜プライマ方式凹版印刷法」による導電性組成物層は、他の印刷法に見られない断面形状を有する。それは、図５の断面図で概念的に示す様に、導電性組成物層として導電体パターン層５Ａが透明基材８上にプライマ層９を介して印刷形成されるが、プライマ層９と導電体パターン層５Ａとの界面について、プライマ層９は、導電体パターン層５Ａの形成部５ａでの厚さＴａが導電体パターン層５Ａの非形成部５ｂでの厚さＴｂよりも厚い形状となることである。なお、非形成部５ｂの厚さＴｂは、形成部５ａの厚さＴａの影響のない非形成部５ｂ（透明性確保の為の開口部となる部分）の中央部での厚さとする。非形成部２ｂの厚さＴｂは、通常、１〜１０μｍ程度、又、形成部５ａの厚さＴａは、通常、非形成部５ｂの厚さＴｂに較べて１〜１０μｍ程度厚く形成される。
【００３９】
なお、上記プライマ層９は透明な樹脂層で、その樹脂は熱可塑性樹脂、硬化性樹脂等が使用され、硬化性樹脂には熱硬化性樹脂、電離放射線硬化性樹脂等が可能だが、固化が迅速な点で紫外線照射等によって硬化する電離放射線硬化性樹脂が好ましくは用いられる。電離放射線硬化性樹脂としては、前記導電性組成物層の樹脂バインダで述べたバインダ樹脂（乃至は化合物）などを使用できる。
【００４０】
また、導電性組成物層として導電体パターン層５Ａを形成する場合、導電体パターン層５Ａの凸部内の導電性粒子Ｃｐの分布が、相対的に、プライマ層９の近傍において分布が疎であり頂部近傍において分布が密であることが好ましい。
すなわち、導電体パターン層５Ａの形成部５ａである導電体パターン層５Ａの凸部の内部では、図５で概念的に示す様に、導電性粒子Ｃｐが一様な均一な分布ではなく、導電性粒子Ｃｐの分布が、相対的に、凸部の頂部Ｐ（頂上部）の近くが密で、頂部Ｐから遠いプライマ層９の近くが疎である分布を持つ内部構造が好ましい。密とは単位体積中の導電性粒子Ｃｐの粒子数で見た数密度（体積密度）である。つまり、凸部内部の導電性粒子Ｃｐの数密度が、プライマ層９近くに比べて頂部Ｐ近くの方が大きくなる分布である。数密度が大きい方が導電性粒子Ｃｐ同士の電気的接触が行われ易い。従って、例え導電体パターン層５Ａ中の導電性粒子Ｃｐの平均濃度が同じであっても、同じ数の導電性粒子Ｃｐを数密度一様で分布させた場合に比べて、数密度が大きい部分での体積抵抗率の低下が寄与して全体として体積抵抗率が下がり、電磁波遮蔽性能が向上する。また、導電体パターン層５Ａ上に導電性向上の為に導電性金属層を電解めっきする場合のめっき適性の向上にもつながる。更に、プライマ層９との境界近傍での導電性粒子Ｃｐの数密度が小さいことによって、導電体パターン層５Ａとプライマ層９との密着性が向上する。
【００４１】
なお、導電体パターン層５Ａ中に於ける導電性粒子Ｃｐの分布状態は、パターン状に形成された導電体パターン層５Ａの形成部５ａである凸部が透明基材８上で延びる方向には依存性を持たない。つまり、図５で示す導電体パターン層５Ａの凸部の断面図は、凸部が延びる方向に直交し且つ透明基材８のシート面に垂直な面である主切断面の断面図であり、紙面に垂直な方向が凸部が延びる方向（延在方向）であるが、凸部が延びる延在方向では、主切断面内での位置が同じであれば単位体積中の粒子の数密度は一定である。その為、この様な単位体積中の導電性粒子Ｃｐの数密度は、凸部の主切断面に於ける単位面積中の導電性粒子Ｃｐの数密度（面密度）で評価出来る。すなわち、図５の如く、主切断面内に於いて、導電性粒子Ｃｐの面密度がプライマ層９近くに比べて頂部Ｐの近くの方が大きくなる分布であれば、導電性粒子Ｃｐの体積密度もプライマ層９近くに比べて頂部Ｐの近くの方が大きくなる分布であると判断して良い。
前記の如き所望の効果を奏する上では、主切断面に於ける導電性粒子Ｃｐの（面積）数
密度分布は、プライマ層９との境界での数密度に比べ、頂部の密度の密度が１．５〜１０倍の範囲が好ましい。
この様に凸部の頂部Ｐの方に導電性粒子Ｃｐを偏在させるには、例えば、「引抜プライマ方式凹版印刷法」を採用し、未硬化で流動状態のプライマ層形成済みの透明基材８を版面に圧着する圧着力を強くすると共に、導電性組成物は溶剤で稀釈して粘度を低めにして且つ凹版凹部内では固化させずに版面から離版後に固化させると良い。この他、導電性粒子Ｃｐと樹脂バインダとの比重差、固化前の導電性組成物の粘度（樹脂材料及び樹脂量、溶剤量、その他添加剤量、導電性粒子Ｃｐの形状、粒度分布、含有量など関係）、固化条件などにも依存するので、これらは適宜実験的に決定すると良い。
なお、導電性粒子Ｃｐと樹脂バインダとの比重差については、通常は金属粒子である導電性粒子Ｃｐの比重＞樹脂バインダの比重、となる為、プライマ層９に対して頂部Ｐを重力の向きと同じ向きにして導電体パターン層５Ａを固化させると良い。
尚、図５の如く導電体パターン層２内に於ける導電性粒子Ｃｐの数密度がプライマ層９側が疎で、頂部Ｐ側が密に分布する形態は、又、導電性粒子Ｃｐの隣接粒子間距離がプライマ層９側が大で、頂部Ｐ側が小に分布する形態であるとも言える。隣接粒子間距離についても、導電体パターン層２の延在方向での依存性は実質上無視出来る為、図５の如き主切断面に於けける隣接粒子間距離を測定し評価すれば良い。隣接粒子間距離は、通常、主切断面内の特定の位置の１粒子について、周囲に隣接する各粒子のうち該特定粒子に近い順に３〜１０個の粒子を選び、選んだ各粒子と該特定粒子との距離を求め、求めた各距離値を平均した値を、該特定粒子についての隣接粒子間の距離とする。
前記の如き所望の効果を奏する上では、主切断面に於ける導電性粒子Ｃｐの隣接粒子間距離の分布は、プライマ層との境界での隣接粒子間距離が０．５〜３μｍ、頂部の隣接粒子間距離が０〜０．５μｍの範囲が好ましい。
【００４２】
（透明基材）
透明基材８としては、ガラス、セラミックス等からなる透明な板や、透明な樹脂シート（乃至フィルム）を使用できる。なお、「シート」は「フィルム」に対して一般に厚い物を意味することがあるが、本発明では単に呼称上の違いのみであり、その意味の区別は特にない。
上記樹脂シートの樹脂は、例えば、ポリエチレンテレフタレート等のポリエステル系樹脂、アクリル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ポリアミド系樹脂、或いは、シクロオレフィン重合体などのポリオレフィン系樹脂、トリアセチルセルロースなどのセルロース系樹脂等である。なかでも、２軸延伸ポリエチレンテレフタレートフィルムは好適な材料である。なお、透明基材８の厚みは、取扱性、コスト等の点で、樹脂シートの場合、通常は１２〜５００μｍ、好ましくは２５〜２００μｍだが、透明な板も含めて特に制限はない。
但し、透明基材８としては、生産性に優れたロール・ツー・ロール方式での生産適性の点では、フレキシブルな（可撓性の）材料を選べる樹脂シートが好ましい。
なお、ここで、ロール・ツー・ロール方式とは、ロール（巻取）から巻き出して所定の加工を施し、而かる後再度ロールに巻き取る加工方式を言う。
【００４３】
［光学フィルタ層］
光学フィルタ層７は、光学フィルタ機能として、例えば、近赤外線を吸収する近赤外線吸収機能、紫外線を吸収する紫外線吸収機能、或いは、視覚上の効果が得られる、ＰＤＰのネオン光を吸収するネオン光吸収機能、表示画像を好みの色調に補正する色補正機能などの特定光透過機能、反射防止機能（防眩、反射防止、防眩及び反射防止兼用のいずれか）、特開２００７−２７２１６１号公報などに記載の微小ルーバによる外光反射防止機能（コントラスト向上機能）などを実現する層である。これらの各種機能は、機能実現層として付与することができる。例えば、機能実現層は、反射防止機能を実現する反射防止層７Ａとして、フッ素系化合物を含む低屈折率物質の層や、中空シリカ等の低屈折粒子と樹脂バインダと含む組成物層を、塗工形成したものを用いることができる。なお光学フィルタ機能としては、上記各機能の１又は２以上を、単層又は多層構成によって実現することができる。
機能実現層の厚みは単層での厚みで通常０．１〜３００μｍ程度である。この様な機能実現層は、通常樹脂層として塗工或いは印刷、或いは予め別層として製造された機能実現層を転写、貼合することによりで形成できる。また、機能実現層は反射防止機能等では無機蒸着膜など薄膜も採用できる。
【００４４】
（透明基材）
また、光学フィルタ層７は、更に、機能実現層を支持し機械的強度を強める透明基材を備えることが多い。この透明基材としては、上記した透明基材８で列記したものを採用できる。よって、ここでは更なる説明は省略する。
また、透明基材８中に、着色剤、紫外線吸収剤等を添加して、着色機能（色補正機能）、紫外線吸収機能を付与して、透明基材８自体が機能実現層とすることもできる。
また、この透明基材８は前記電磁波遮蔽層５や下記する非光学フィルタ層での透明基材と共用することもある。
【００４５】
［非光学フィルタ層］
非光学フィルタ層は、その非光学フィルタ機能として、表面を保護する表面保護機能、表面硬質化機能（ハードコート層）、帯電防止機能、汚染防止機能、耐衝撃機能、２層間の物質移動を防ぐバリア機能などを実現する層である。例えば、表面硬質化機能ではハードコート層を設け、該ハードコート層としては、硬化性樹脂として２液硬化型ウレタン系樹脂、アクリル系樹脂等からなる電離放射線硬化性樹脂が好ましくは使用される。また、上記各機能の１又は２以上を、単層又は多層構成によって実現することができる。
また、非光学フィルタ層も、前記光学フィルタ層同様に、更に、機能実現層として機能を実現し、該機能実現層を支持し機械的強度を強める透明基材を備えることがある。この透明基材としては、上記した透明基材８で列記したものを採用できる。よって、ここでは更なる説明は省略する。
なお、透明基材８自体で、表面保護機能を果たすことも可能である。
【００４６】
［接着剤層］
前面フィルタ２において、層同士を密着積層する接着剤層６としては、アクリル系樹脂、ポリエステル系樹脂、シリコーン系樹脂などの樹脂からなる公知のものを使用でき、粘着剤を用いて粘着剤層とし接着剤層を形成しても良い。なお、粘着剤としては、アクリル系、ポリエステル系、シリコーン系、ゴム系など公知の粘着剤を適宜採用することができる。
【００４７】
〔プラズマディスプレイパネル本体〕
プラズマディスプレイパネル本体１は、一対の対向する前面ガラス基板と背面ガラス基板間の空間に画素に対応するセル（区画）を形成し、その中にキセノン等の希ガスを密閉し、プラズマ放電による紫外線で蛍光体から可視光線を発光させて画像を表示する平面型の表示素子であり、公知のものを採用できる。
【００４８】
なお、本発明では、このプラズマディスプレイパネル本体１を、「プラズマディスプレイパネル」とは呼称せずに、「プラズマディスプレイパネル」は、このプラズマディスプレイパネル本体１に、少なくとも前記前面フィルタ２を備えた物の名称として、「プラズマディスプレイパネル」１０と呼称する。
従って、「プラズマディスプレイパネル」１０は、その他、フレーム、導電性ガスケットなどの接地用部材、ディスプレイ駆動回路等の各種回路、該回路とプラズマディスプレイパネル本体間の配線、これらを一体化するシャーシ等を含んでいても良く、「プラズマディスプレイモジュール」乃至は「パネルモジュール」等と呼ぶこともできる。
【００４９】
［フレーム］
フレーム４は、プラズマディスプレイパネル本体１に、前面フィルタ２を固定する為の部材である。フレーム４は、図２で例示したプラズマディスプレイパネル１０の様に、プラズマディスプレイパネル本体１の画像表示部に影響しない外周部で、前面フィルタ２を固定できるものであれば、特に制限はなく、従来公知の各種形状、材料、及び形態のフレーム４を用いることができる。なお、フレーム４には、前面フィルタ１０からのアースを取り易いなどの点から、通常は金属製の部材を用いる。
なお、図示はしないが、アースをフレーム４に落とす際は、前面フィルタ２とフレーム４間に、導電性ガスケット等の接地用部材を挟むと良い。なお、導電性ガスケットには、弾性を及び導電性を有する接地用部材の一種であり、円柱形状などのものを所定の長さにして用いることができる。また、金属粘着テープ等の導電性テープ、バネ状金属プレートからなるシールドフィンガなどの接地用部材等を接地に利用することもできる。
この様なフレーム４は、本発明に於いて、相互に接着されない前面フィルタ２とプラズマディスプレイパネル本体１との相互の位置が所定位置から変位する（ズレる）ことを防止する手段としても好適である。
【００５０】
《Ｃ．画像表示装置》
本発明による画像表示装置は、図示はしないが、上記プラズマディスプレイパネル１０を、ディスプレイパネルとして有する表示装置である。画像表示装置は、該プラズマディスプレイパネル１０以外に、筐体（キャビネット）、入出力部品等の他、画像表示装置の用途に応じて、例えば、テレビジョン受像機の場合はチューナ等の、公知の各種部品を備える。これらのその他の要素は、特に制限はなく、用途に応じたものとなる。
【００５１】
《Ｄ．変形形態》
本発明は、上記説明した以外の形態として、例えば、次の様な変形形態もとり得る。
【００５２】
例えば、微小突起３を、熱可塑性樹脂を含む材料で形成して、プラズマディスプレイパネル本体１と前面フィルタ２とを重ね合わせて位置決めが正しく行われた後、加熱により微小突起３を軟化乃至は溶融させて、微小突起３間に存在する空気層を確保しつつ加圧して、プラズマディスプレイパネル１と前面フィルタ２とを、微小突起３で固着しても良い。なお、加熱、加圧には、熱プレス、加熱ローラなどを使える。
【００５３】
また、図４で例示した様な前面フィルタ２は、例えば、図６の断面図で例示する様に、電磁波遮蔽層５と光学フィルタ層７とを接着剤層６を介して密着積層せずに、前面フィルタ２としの外表面にではなく、内部にも微小突起３による空気層（間隙）を設けても良い。図４の例示した構成に対して言えば、光学フィルタ層７の電磁波遮蔽層５側の面にも微小突起３を設けて、電磁波遮蔽層５と光学フィルタ層７とを、固着せずに重ね合わせた構成などとしても良い。
更に、図６では光学フィルタ層７は反射防止層７Ａと透明基材８とを含むものであったが、光学フィルタ層７は、コントラスト向上層（図示略）を含むものでも良い。このとき、コントラスト向上層が前記透明基材８とは別の透明基材を含む層として、この透明基材の該表面に微小突起３を更に設けても良い。従って、前面フィルタ２は、反射防止層７Ａを含む第１の光学フィルタ層と、コントラスト向上層を含む第２の光学フィルタ層と、電磁波遮蔽層５の三種を含み、これら三種の間に微小突起３による空気層（間隙）を介在させて密着せずに重ね合わせた構成のものとなる。そして、電磁波遮蔽層５の外表面を、前面フィルタ２としての外表面として、プラズマディスプレイパネル本体１側に向けて、該プラズマディスプレイパネル本体１の前面に配置することになる。
この様に、適用する前面フィルタ２の内部においても微小突起３を適用して、接着剤層による密着積層の代わりに微小突起３による空気層（間隙）を介して重ね合わせた構成としても良い。
【００５４】
また、前面フィルタ２は、プラズマディスプレイパネル本体１に配置された時は、通常長辺を水平にして配置される。そこで、図７の平面図で示す様に、外周部のうち水平方向の鉛直方向上部で、且つ前面フィルタ２の水平を保持できるような距離をもって穴あけした任意な数の開孔２４に、ピン、あるいはテーパピンを通して、プラズマディスプレイパネル本体１やフレーム４に固定しても良い。図７では開孔２４を水平方向中央部近傍に２個設けた例である。前面フィルタ２を、ピンによって吊り下げるかたちになる。 また、ピンのほかに要所（端部が望ましい）に押さえを設け、前面フィルタ２を緩やかなカーブ（Ｕ、Ｗの様な形状）を持つように拘束して保持する事もできる。また、開孔２４の孔径をピンより若干（数ｍｍ程度）大きくするか、開孔２４を長穴とするのも可能である。
或いは、回転自由端を持つクリップにて２箇所で吊るす方法も可能である。
【００５５】
また、本発明による、プラズマディスプレイパネル１０、画像表示装置は、本発明の主旨を逸脱しない範囲内で、上記説明した以外のその他の層や部材、部品等を含んでも良い。
【００５６】
《Ｅ．用途》
本発明によるプラズマディスプレイパネル１０は、各種画像表示装置の画像表示部として好適であり、該プラズマディスプレイパネル１０を画像表示部として備える画像表示装置は、テレビジョン受像機、測定機器や計器類、事務用機器、医療機器、電算機器、電話機、電子看板、遊戯機器等の画像表示装置に好適である。
【符号の説明】
【００５７】
１    プラズマディスプレイパネル本体
１Ｍ  プラズマディスプレイパネル本体主要部
２    前面フィルタ
２Ｍ  前面フィルタ主要部
３    微小突起
４    フレーム
５    電磁波遮蔽層
５Ａ  導電体パターン層
５ａ  形成部
５ｂ  非形成部
６    接着剤層
７    光学フィルタ層
７Ａ  反射防止層
８    透明基材
９    プライマ層
１０  プラズマディスプレイパネル
２０  従来プラズマディスプレイパネル
２１  前面フィルタ
２２  接着剤層
２４  開孔
Ｃｐ  導電性粒子
Ｇ    残留気泡
Ｈ    微小突起の突出高さ
Ｍｐ  基準面
Ｐ    頂部
Ｖ    観察者
Ｗ    微小突起同士間の間隔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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