(57)【要約】【課題】  高い画像品位が得られ、また、空気が封入されずに鮮明な画像が呈示された印画物が得られる画像形成方法の提供。また、省エネルギー化が達成されながら形成される印画物に高い画像品位が得られ、また、空気が封入されずに鮮明な画像が呈示された印画物が得られる画像形成方法の提供。【解決手段】  画像形成方法は、画像支持基材上にトナー粒子により形成されたトナー像を担持させた後、当該画像支持基材上にトナー保持材層を積層させると共に保持処理を施して当該トナー保持材層にトナー像を保持させることにより、印画物を形成する画像形成方法であって、前記保持処理が、トナー像が担持された画像支持基材上にトナー保持材層が積層されてなる積層体に対してその端から順次に圧力を加えることであることを特徴とする。【選択図】  図１
2011237557.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像支持基材上にトナー粒子により形成されたトナー像を担持させた後、当該画像支持基材上にトナー保持材層を積層させると共に保持処理を施して当該トナー保持材層にトナー像を保持させることにより、印画物を形成する画像形成方法であって、
前記保持処理が、トナー像が担持された画像支持基材上にトナー保持材層が積層されてなる積層体に対してその端から順次に圧力を加えることであることを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
トナー保持材層上にトナー粒子により形成されたトナー像を担持させた後、当該トナー保持材層上に画像支持基材を積層させると共に保持処理を施して前記トナー保持材層にトナー像を保持させることにより、印画物を形成する画像形成方法であって、
前記保持処理が、トナー像が担持されたトナー保持材層上に画像支持基材が積層されてなる積層体に対してその端から順次に圧力を加えることであることを特徴とする画像形成方法。
【請求項３】
画像支持基材上に積層されたトナー保持材層上に、トナー粒子により形成されたトナー像を担持させた後、当該トナー保持材層上に表面保護層を積層させると共に保持処理を施して前記トナー保持材層にトナー像を保持させることにより、印画物を形成する画像形成方法であって、
前記保持処理が、トナー像が担持されたトナー保持材層上に表面保護層が積層されてなる積層体に対してその端から順次に圧力を加えることであることを特徴とする画像形成方法。
【請求項４】
前記保持処理が、２つの回転体が互いに圧接されて形成されたニップ部を通過させることであることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項５】
前記ニップ部において加えられるニップ圧が、１．０×１０3 〜１．０×１０8 Ｐａの大きさであることを特徴とする請求項４に記載の画像形成方法。
【請求項６】
前記ニップ部において押圧される押圧処理時間が０．００１〜３０秒間であることを特徴とする請求項４または請求項５に記載の画像形成方法。
【請求項７】
請求項１〜請求項６のいずれかに記載の画像形成方法によって得られた印画物から分離されたトナー粒子を用いて印画物を得ることを特徴とする画像形成方法。
【請求項８】
請求項１〜請求項６のいずれかに記載の画像形成方法によって得られた印画物から分離された画像支持基材を用いて印画物を得ることを特徴とする画像形成方法。
【請求項９】
画像支持基材上にトナー粒子により形成されたトナー像を担持させた後、当該画像支持基材上にトナー保持材層を積層させると共に端から順次に圧力を加える保持処理を施して当該トナー保持材層にトナー像を保持させることにより、印画物を形成する画像形成方法であって、
前記トナー像を構成するトナー粒子、前記トナー保持材層および前記画像支持基材の少なくともいずれかが、請求項１〜請求項３のいずれかに記載の画像形成方法によって得られた印画物から分離されたものであることを特徴とする画像形成方法。
【請求項１０】
トナー保持材層上にトナー粒子により形成されたトナー像を担持させた後、当該トナー保持材層上に画像支持基材を積層させると共に端から順次に圧力を加える保持処理を施して前記トナー保持材層にトナー像を保持させることにより、印画物を形成する画像形成方法であって、
前記トナー像を構成するトナー粒子、前記トナー保持材層および前記画像支持基材の少なくともいずれかが、請求項１〜請求項３のいずれかに記載の画像形成方法によって得られた印画物から分離されたものであることを特徴とする画像形成方法。
【請求項１１】
画像支持基材上に積層されたトナー保持材層上に、トナー粒子により形成されたトナー像を担持させた後、当該トナー保持材層上に表面保護層を積層させると共に端から順次に圧力を加える保持処理を施して前記トナー保持材層にトナー像を保持させることにより、印画物を形成する画像形成方法であって、
前記トナー像を構成するトナー粒子、前記トナー保持材層および前記画像支持基材の少なくともいずれかが、請求項１〜請求項３のいずれかに記載の画像形成方法によって得られた印画物から分離されたものであることを特徴とする画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像支持基材上にトナー像が保持されたトナー保持材層が積層された印画物を形成するための画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、地球温暖化防止の観点から、種々の分野で省エネルギー化が検討されており、電子写真方式の画像形成方法においても、低温で定着すること（例えば、特許文献１参照）または熱を用いずに加圧力のみによって定着することによって定着時の必要エネルギーを低減させる方法（例えば、特許文献２参照）や、画像支持基材を再使用する方法（例えば、特許文献３参照）などが提案されている。
【０００３】
しかしながら、これらの方法においては、トナー粒子が不可逆的に変形されるために、トナー粒子を再使用することはできない、という問題がある。
【０００４】
このような問題を改善するために、画像支持基材の表面に凹部を設け、この中にトナー粒子を静電的に付着させて定着させる方法（例えば、特許文献４参照）などが提案されている。
【０００５】
しかしながら、凹部を設けた画像支持基材を用いる方法によっては、トナー粒子の脱離が避けられずに脱離トナー粒子による汚染が生じ、また、画像が形成された部分とそれ以外の部分の間に微小な段差が形成されるために、高い画像品位が得られない、という問題がある。
このように、従来は、画像形成材の再使用によって省エネルギー化が達成されながら、形成される印画物に高い画像品位が得られる画像形成方法はなかった。
【０００６】
一方、特願２００８−３１９１９４号には、画像形成材の再使用によって省エネルギー化が達成されながら、高い画像品位の印画物が得られる画像形成方法が開示されているが、このような画像形成方法によって得られる印画物においては、印画物中にトナー像と共に空気が封入され、得られる画像が不鮮明なものとなることがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第４１４４１３４号公報
【特許文献２】特開平６−２４２６２７号公報
【特許文献３】特開２００３−５４３５号公報
【特許文献４】特許第４０８５５０５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、以上のような事情に基づいてなされたものであって、その目的は、高い画像品位が得られ、また、空気が封入されずに鮮明な画像が呈示された印画物が得られる画像形成方法を提供することにある。
また、本発明の別の目的は、省エネルギー化が達成されながら形成される印画物に高い画像品位が得られ、また、空気が封入されずに鮮明な画像が呈示された印画物が得られる画像形成方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の画像形成方法は、画像支持基材上にトナー粒子により形成されたトナー像を担持させた後、当該画像支持基材上にトナー保持材層を積層させると共に保持処理を施して当該トナー保持材層にトナー像を保持させることにより、印画物を形成する画像形成方法であって、
前記保持処理が、トナー像が担持された画像支持基材上にトナー保持材層が積層されてなる積層体に対してその端から順次に圧力を加えることであることを特徴とする。
【００１０】
また、本発明の画像形成方法は、トナー保持材層上にトナー粒子により形成されたトナー像を担持させた後、当該トナー保持材層上に画像支持基材を積層させると共に保持処理を施して前記トナー保持材層にトナー像を保持させることにより、印画物を形成する画像形成方法であって、
前記保持処理が、トナー像が担持されたトナー保持材層上に画像支持基材が積層されてなる積層体に対してその端から順次に圧力を加えることであることを特徴とする。
【００１１】
また、本発明の画像形成方法は、画像支持基材上に積層されたトナー保持材層上に、トナー粒子により形成されたトナー像を担持させた後、当該トナー保持材層上に表面保護層を積層させると共に保持処理を施して前記トナー保持材層にトナー像を保持させることにより、印画物を形成する画像形成方法であって、
前記保持処理が、トナー像が担持されたトナー保持材層上に表面保護層が積層されてなる積層体に対してその端から順次に圧力を加えることであることを特徴とする。
【００１２】
本発明の画像形成方法においては、前記保持処理が、２つの回転体が互いに圧接されて形成されたニップ部を通過させることであることが好ましい。
【００１３】
また、上記の画像形成方法においては、前記ニップ部において加えられるニップ圧が、１．０×１０3 〜１．０×１０8 Ｐａの大きさであることが好ましい。
【００１４】
また、上記の画像形成方法においては、前記ニップ部において押圧される押圧処理時間が０．００１〜３０秒間であることが好ましい。
【００１５】
また、本発明の画像形成方法は、上記の画像形成方法によって得られた印画物から分離されたトナー粒子を用いて印画物を得ることを特徴とする。
【００１６】
また、本発明の画像形成方法は、上記の画像形成方法によって得られた印画物から分離された画像支持基材を用いて印画物を得ることを特徴とする。
【００１７】
また、本発明の画像形成方法は、画像支持基材上にトナー粒子により形成されたトナー像を担持させた後、当該画像支持基材上にトナー保持材層を積層させると共に端から順次に圧力を加える保持処理を施して当該トナー保持材層にトナー像を保持させることにより、印画物を形成する画像形成方法であって、
前記トナー像を構成するトナー粒子、前記トナー保持材層および前記画像支持基材の少なくともいずれかが、上記の画像形成方法によって得られた印画物から分離されたものであることを特徴とする。
【００１８】
また、本発明の画像形成方法は、トナー保持材層上にトナー粒子により形成されたトナー像を担持させた後、当該トナー保持材層上に画像支持基材を積層させると共に端から順次に圧力を加える保持処理を施して前記トナー保持材層にトナー像を保持させることにより、印画物を形成する画像形成方法であって、
前記トナー像を構成するトナー粒子、前記トナー保持材層および前記画像支持基材の少なくともいずれかが、上記の画像形成方法によって得られた印画物から分離されたものであることを特徴とする。
【００１９】
また、本発明の画像形成方法は、画像支持基材上に積層されたトナー保持材層上に、トナー粒子により形成されたトナー像を担持させた後、当該トナー保持材層上に表面保護層を積層させると共に端から順次に圧力を加える保持処理を施して前記トナー保持材層にトナー像を保持させることにより、印画物を形成する画像形成方法であって、
前記トナー像を構成するトナー粒子、前記トナー保持材層および前記画像支持基材の少なくともいずれかが、上記の画像形成方法によって得られた印画物から分離されたものであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２０】
本発明の画像形成方法によれば、基本的に、熱を与えずとも画像支持基材に対してトナー像を定着させることができるために省エネルギー化を図ることができ、しかも、トナー像がトナー保持材層に保持されてなるために、その表面が均一性の高い状態となり、画像が形成された部分とそれ以外の部分の間に高さレベルの差がなく、従って高い画像品位を有し、さらに、トナー像が挟まれてなる積層体に対してその端から順次に圧力を加える特定の保持処理が施されるために、空気の排出口が常に確保された状態においてトナー像がトナー保持材層に保持されることとなり、その結果、空気が封入されず鮮明な画像が呈示された印画物を得ることができる。
【００２１】
また、本発明の画像形成方法によって得られる印画物から分離されたトナー粒子および／またはトナー保持材層および／または画像支持基材を再使用する方法によれば、全体として大きな省エネルギー化が達成される。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る画像形成方法を説明するための模式図であって、（ａ）はトナー像が担持された画像支持基材上にトナー保持材層が積層される状態を示す図、（ｂ）は画像支持基材にトナー像が定着された状態を示す図である。
【図２】トナー像が担持された画像支持基材上にトナー保持材層が積層された状態を拡大して示す模式図である。
【図３】本発明の第２の実施の形態に係る画像形成方法を説明するための模式図であって、（ａ）はトナー像が担持されたトナー保持材層上に画像支持基材が積層される状態を示す図、（ｂ）は画像支持基材にトナー像が定着された状態を示す図である。
【図４】本発明の第３の実施の形態に係る画像形成方法を説明するための模式図であって、（ａ）はトナー像が担持されたトナー保持材層上に表面保護層が積層される状態を示す図、（ｂ）は画像支持基材にトナー像が定着された状態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明の画像形成方法について詳細に説明する。
【００２４】
＜第１の実施の形態＞
本発明の第１の実施の形態に係る画像形成方法は、画像支持基材上にトナー粒子により形成されたトナー像を担持させた後、当該画像支持基材上にトナー保持材層を積層させると共に保持処理を施して当該トナー保持材層にトナー像を保持させることにより、印画物を形成する画像形成方法であって、保持処理が、トナー像が担持された画像支持基材上にトナー保持材層が積層されてなる積層体に対してその端から順次に圧力を加えることであることを特徴とするものである。
ここに、トナー像が担持された画像支持基材上にトナー保持材層が積層された状態とは、図２に示されるように、画像支持基材上のトナー像を構成するトナー粒子に、トナー保持材層が接触しており、かつ、当該トナー粒子がトナー保持材層に埋没されておらず、トナー粒子付近において画像支持基材とトナー保持材層とが接触していない状態をいう。
【００２５】
本発明の画像形成方法においては、具体的には、図１に示されるように、感光体（図示せず）上においてトナー粒子により静電的に形成されたトナー像Ｔを画像支持基材１１上に転写し、次いで、トナー像Ｔが担持された画像支持基材１１上に、例えば表面保護層１３の一面上にトナー保持材層１５が積層されてなる画像固定シート１２を、画像支持基材１１上のトナー像Ｔとトナー保持材層１５とが接触するように積層しながら、または積層した後、保持処理を施してトナー像Ｔをトナー保持材層１５に埋没させて保持させ、これによって画像支持基材１１に対するトナー像Ｔの定着が行われてトナー像Ｔに係る画像が呈示された印画物Ｐが得られる。
【００２６】
この画像形成方法において、保持処理は、例えば定着器２０において、２つの回転体２１，２２が互いに圧接されて形成されたニップ部Ｎを通過させることによって、行うことができる。
定着器２０の具体的な構成としては、２つの回転体２１，２２が互いに圧接されてニップ部Ｎが形成されたものであれば特に限定されずに、例えば、２つの回転体２１，２２として、剛性ローラと弾性ローラ、剛性ローラとベルト状体、弾性ローラと弾性ローラ、弾性ローラとベルト状体、ベルト状体とベルト状体の組み合わせのものを挙げることができる。
この方法においては、少なくとも１つのニップ部を通過させればよく、２つ以上のニップ部を順次に通過させるよう構成されていてもよい。
【００２７】
このような定着器２０を用いた保持処理において、ニップ部Ｎにおいて加えられるニップ圧は、トナー保持材層１５を形成するトナー保持材の種類によっても異なるが、例えば１．０×１０3 〜１．０×１０8 Ｐａの大きさとすることが好ましく、より好ましくは１．０×１０4 〜１．０×１０7 Ｐａである。
上記の範囲のニップ圧が加えられることにより、トナー像Ｔをトナー保持材層１５に確実に保持させることができると共に画像支持基材１１とトナー保持材層１５とに適度な密着性が得られ、また、トナー粒子および画像支持基材１１における損傷の発生が抑制されて、後述するようにトナー粒子、トナー保持材層および画像支持基材などの画像形成材を分離して再使用する場合に、確実に分離することができてこれらの画像形成材を再使用することができる。
一方、ニップ圧が過度に小さい場合は、トナー像Ｔがトナー保持材層１５に十分に埋没されず満足に保持されないために得られる画像が乱れたものとなるおそれや、トナー像Ｔはトナー保持材層１５に十分に埋没されて保持されたとしても画像支持基材１１とトナー保持材層１５との密着性が十分に得られないために得られる印画物が少々の外力によって画像支持基材１１とトナー保持材層１５との剥離による画像崩壊が生じるものとなるおそれなどがある。
また、ニップ圧が過度に大きい場合は、トナー保持材層１５が圧潰されてトナー像Ｔに乱れが生じて所期の画像が得られないおそれがあり、また、トナー保持材層１５が圧潰されなくても、トナー保持材層１５と画像支持基材１１との密着性が過度に高いものとなるために、トナー粒子、トナー保持材層および画像支持基材などの画像形成材を分離して再使用する場合に、トナー保持材層１５と画像支持基材１１とが剥離できなかったり、トナー保持材層１５の断裂や画像支持基材１１の破損などの不具合が発生して、トナー保持材層および／または画像支持基材を再使用することができないおそれがある。
【００２８】
また、このような定着器２０を用いた保持処理において、ニップ部Ｎにおいて押圧される押圧処理時間は、トナー保持材層１５を形成するトナー保持材の種類およびニップ圧の大きさによっても異なるが、例えば０．００１〜３０秒間とすることが好ましく、特に好ましくは０．００１〜５秒間である。
ここに、押圧処理時間とは、ニップ部Ｎの積層体の進行方向の長さをｄ（ｍｍ）、線速度をｖ（ｍｍ/ｓｅｃ）とするとき、ｄ／ｖで表される時間である。
押圧処理時間が過度に短い場合は、トナー像Ｔがトナー保持材層１５に十分に埋没されず満足に保持されないために得られる画像が乱れたものとなるおそれや、トナー像Ｔはトナー保持材層１５に十分に埋没されて保持されたとしても画像支持基材１１とトナー保持材層１５との密着性が十分に得られないために得られる印画物が少々の外力によって画像支持基材１１とトナー保持材層１５との剥離による画像崩壊が生じるものとなるおそれなどがある。
一方、押圧処理時間が過度に長い場合は、トナー保持材層１５が圧潰されてトナー像Ｔに乱れが生じて所期の画像が得られないおそれがあり、また、トナー保持材層１５が圧潰されなくても、トナー保持材層１５と画像支持基材１１との密着性が過度に高いものとなるために、トナー粒子、トナー保持材層および画像支持基材などの画像形成材を分離して再使用する場合に、トナー保持材層１５と画像支持基材１１とが剥離できなかったり、トナー保持材層１５の断裂や画像支持基材１１の破損などの不具合が発生して、トナー保持材層および／または画像支持基材を再使用することができないおそれがある。
【００２９】
このような定着器２０を用いた保持処理においては、加熱を要さないが、高い画質の印画物を得るために低温例えば６０〜８０℃程度で加熱処理してもよい。
【００３０】
本発明の画像形成方法においては、トナー像Ｔの形成に供されるトナー粒子の粒子形状度をＡ、トナー保持材層に保持されたトナー像Ｔを構成するトナー粒子の粒子形状度をＢとしたときに下記関係式（Ｉ）を満たすことが好ましい。
関係式（Ｉ）：１．０≧Ｂ／Ａ≧０．９
ここに、トナー粒子の粒子形状度とは、（投影像の最小径／当該投影像の最大径）で表されるものである。
トナー保持材層１５に保持される前後のトナー粒子の粒子形状度の変化の程度を示す（Ｂ／Ａ）が上記関係式（Ｉ）の範囲にあることにより、小さな外力によってすなわち少量のエネルギーによって高い画像品位の印画物を形成することができる。一方、粒子形状度の変化の程度を示す（Ｂ／Ａ）が０．９未満である場合は、印画物Ｐを得るために必要とされるエネルギーが多量となり、環境負荷が大きいために好ましくない。
【００３１】
トナー像Ｔの形成に供されるトナー粒子の粒子形状度Ａは、具体的には、感光体上に静電的に形成されたトナー像Ｔを剥離し、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）「ＪＳＭ−７４０１Ｆ」（日本電子社製）によって観察し、２，０００倍の倍率の画像を「ルーゼックス画像解析装置」（ニレコ社製）に取り込み、個々のトナー粒子について、それぞれ、粒子の投影像の最大径と最小径を測定し、当該最小径を当該最大径で除した粒子形状度を求め、１００個のトナー粒子についての粒子形状度の平均値を算出することにより、求められるものである。
【００３２】
また、トナー保持材層１５に保持された後のトナー粒子の粒子形状度Ｂは、具体的には、この画像形成方法により得られた印画物Ｐの断面切片を、透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）「ＪＥＭ−１４００」（日本電子社製）によって観察し、２，０００倍の倍率の画像を「ルーゼックス画像解析装置」（ニレコ社製）に取り込み、個々のトナー粒子について、それぞれ、粒子の投影像の最大径と最小径を測定し、当該最小径を当該最大径で除した粒子形状度を求め、１００個のトナー粒子についての粒子形状度の平均値を算出することにより、求められるものである。
【００３３】
このトナー像Ｔの形成に供される粒子形状度Ａは、具体的には０．４０〜１．００であることが好ましく、より好ましくは０．６０〜１．００である。また、トナー保持材層１５に保持された後のトナー粒子の粒子形状度Ｂは、具体的には０．４０〜１．００であることが好ましく、より好ましくは０．６０〜１．００である。
【００３４】
上記関係式（Ｉ）は、例えば、１０％変形強度が１〜１００ＭＰａであるトナー粒子（以下、「硬質トナー粒子」ともいう。）を用いることにより、達成することができる。
この１０％変形強度は、微小圧縮試験機「ＭＣＴ−Ｗ２０１」（島津製作所社製）を用いて圧縮試験モードで測定される値である。
【００３５】
また、本発明の画像形成方法においては、硬質トナー粒子を用いることに限定されず、復元率が７０％以上である、弾性および／または形状記憶性を有するトナー粒子（以下、「弾性トナー粒子」ともいう。）を用いてもよい。
このような復元率を有する弾性トナー粒子を用いることにより、トナー保持材層１５にトナー粒子が変形して保持された場合にも、後述するように、トナー保持材層１５から分離して必要に応じて復元処理を行うことによって初期のトナー粒子と同様の挙動を示す再使用用トナー粒子を得ることができる。
弾性トナー粒子の復元率は、微小圧縮試験機「ＤＵＨ−Ｗ２０１Ｓ」（島津製作所社製）を用いて負荷・除荷試験モードで測定される値である。
【００３６】
以上のような画像形成方法によれば、基本的に、熱を与えずとも画像支持基材１１に対してトナー像Ｔを定着させることができるために省エネルギー化を図ることができ、しかも、トナー像Ｔがトナー保持材層１５に保持されなるために、その表面が均一性の高い状態となり、画像が形成された部分とそれ以外の部分の間に高さレベルの差がなく、従って高い画像品位を有し、さらに、画像支持基材１１とトナー保持材層１５との間にトナー像Ｔが挟まれてなる積層体に端から順次に圧力を加える特定の保持処理が施されるために、空気の排出口が常に確保された状態においてトナー像Ｔの保持が行われることとなり、その結果、空気が封入されず鮮明な画像が呈示された印画物Ｐを得ることができる。
【００３７】
〔印画物〕
以上のような画像形成方法によって得られた印画物Ｐは、図１（ｂ）に示されるように、画像支持基材１１上にトナー保持材層１５が積層され、当該トナー保持材層１５にトナー粒子により形成されたトナー像Ｔが保持されてなるものであり、必要に応じてトナー保持材層１５上に表面保護層１３が設けられていてもよい。
【００３８】
〔画像支持基材〕
印画物Ｐを構成する画像支持基材１１としては、適宜のものを用いることができ、例えば、薄紙から厚紙までの普通紙、上質紙、アート紙あるいはコート紙などの塗工された印刷用紙、市販されている和紙やはがき用紙、ポリプロピレン合成紙、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）フィルム、ポリイミドフィルム、布などの各種を挙げることができる。
これらのうち、後述する分離処理を介する再使用を多数回、例えば１０回以上繰り返してもその性能が損なわれない、高い強度を有するものが特に好ましく、このような再使用を多数回繰り返すことのできる画像支持基材１１としては、腰のある普通紙（厚紙）、アート紙、コート紙、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）フィルム、ポリイミドフィルムなどが好ましく挙げられる。
【００３９】
〔トナー保持材層〕
本発明において、トナー保持材層１５は、外力を付与されていない状態においては流動性を有さず、外力を付与されることによって流動状態を発現するトナー保持材よりなるものであることが好ましい。具体的には、例えば常態においてはゲル状であり、外力を付与されることによってゾル状に変化するチクソトロピー性を有するトナー保持材よりなるものとすることができる。
特に、トナー保持材としては、外力によりトナー粒子を埋没させるときに、その粒子形状度の変化の程度が小さく抑制される程度の流動性（以下、「特定の流動性」ともいう。）を有するものであることが好ましい。
特定の流動性を有するものとは、具体的には、トナー粒子を埋没させるための外力を付与した状態において、ＪＩＳ  Ｋ２２０７に準じて測定される針入度が３０以上であるものをいい、トナー保持材としては、この針入度が高いものほど好ましい。
このような特定の流動性を有するものを用いることにより、感光体上に各トナー粒子が静電的に付着して形成されているトナー像Ｔを、各トナー粒子における静電電荷を維持した状態においてトナー保持材層１５に埋没させることができる。
【００４０】
また、トナー保持材層１５を形成するトナー保持材としては、トナー粒子を構成する樹脂（以下、「トナー樹脂」ともいう。）と非相溶性であるものを、適宜に選択することができ、さらに、トナー粒子との親和性の高い材料が好ましい。
【００４１】
トナー保持材層１５を形成するトナー保持材としては、特に、後述する分離処理を経ることによって得られるトナー保持材を画像形成材として、別の画像形成に供されるトナー保持材層を形成するための材料として再使用することができるものが好ましい。
【００４２】
トナー保持材層１５を形成するトナー保持材としては、シリコーン系、アクリル系、ビニル系、ウレタン系の樹脂、エラストマーまたはゴムなどの高分子化合物、およびそれらと有機溶剤またはオイルとのゲルやゾル、前記高分子化合物の水系エマルジョン、前記高分子化合物や水溶性高分子と水系溶媒とのゲルやゾルなどを用いることができる。
具体的には、シリコーン系の樹脂としては、ジメチルシロキサン、ジフェニルシロキサン、メチルビニルシロキサン、メチルフェニルシロキサン、フルオロシロキサン、トリフルオロシロキサン、トリフルオロプロピルシロキサン、クロロメチルシロキサン、シアノエチルシロキサン、ポリエーテルシロキサン、フルオロポリエーテルシロキサン、アミノシロキサンなどによるものが挙げられる。
また、アクリル系の樹脂としては、２−エチルヘキシルアクリレート、ｎ−ブチルアクリレートなどやメチルアクリレート、エチルアクリレート、メチルメタクリレート、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、アクリルアミド誘導体、ヒドロキシエチルアクリレート、グリシジルアクリレートなどによる共重合物が挙げられる。
また、ビニル系の樹脂としては、ポリ酢酸ビニル、エチレン−酢酸ビニル共重合体、アクリル−酢酸ビニル共重合体、ポリビニルアセタール、ポリビニルブチラール、フェノール-ビニルブチラール共重合体、ポリビニルピロリドン、ポリ塩化ビニルなどが挙げられる。
また、ウレタン系の樹脂としては、ポリオールとポリイソシアネートを反応して得られるポリウレタンプレポリマーが挙げられ、ポリオールとしては１，２−ポリブタジエンポリオール、１，４−ポリブタジエンポリオール、ポリ（ペンタジエン・ブタジエン）ポリオール、ポリ（ブタジエン・スチレン）ポリオール、ポリ（ブタジエン・アクリロニトリル）ポリオールなどがあり、ポリイソシアネートとしては、ジフェニルメタンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、ナフタレンジイソシアネート、ポリメチレンポリフェニルイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、リジンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、メチレンビス（シクロヘキシルイソシアネート）などがある。
さらに、水溶性高分子としては、キサンタンガム、カラギナン、プルラン、ファーセレラン、カードラン、ゼラチン、コラーゲンなどの天然高分子多糖類；アルギン酸ナトリウム、アルギン酸カルシウム天然低分子多糖類；ポリアクリル酸；ポリアクリル酸ナトリウム；ポリビニルアルコールなどが挙げられる。
水系溶媒としては、メチルアルコール、エチルアルコール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、グリセリンなどが挙げられる。
【００４３】
トナー保持材層１５の厚みは、保持すべきトナー像Ｔの厚みとの関係において設定され、例えば１〜５００μｍとされる。
【００４４】
〔トナー粒子〕
印画物Ｐに係るトナー像Ｔを形成するトナー粒子は、例えば少なくとも樹脂を含有し、さらに所望に応じて着色剤、荷電制御剤、磁性粉、離型剤などを含有するものとすることができる。このようなトナー粒子の集合体を下記においてトナーと記す。
以下に、未使用のトナー粒子について説明する。
【００４５】
〔トナー粒子の製造方法〕
このようなトナー粒子を製造する方法としては、特に限定されるものではなく、粉砕法、乳化分散法、懸濁重合法、分散重合法、乳化重合法、乳化重合凝集法、その他の公知の方法などを挙げることができる。
【００４６】
〔トナー樹脂〕
トナー粒子が粉砕法、乳化分散法などによって製造される場合には、トナー樹脂として、スチレン系樹脂、（メタ）アクリル系樹脂、スチレン−（メタ）アクリル系共重合体樹脂、オレフィン系樹脂などのビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテル、ポリ酢酸ビニル系樹脂、ポリスルフォン、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、尿素樹脂などの公知の種々の樹脂を用いることができる。これらは１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００４７】
一方、トナー粒子が懸濁重合法、分散重合法、乳化重合法、乳化重合凝集法などによって製造される場合には、トナー樹脂を得るための重合性単量体として、例えばスチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−クロロスチレン、３，４−ジクロロスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｐ−エチルスチレン、２，４−ジメチルスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−ｎ−ヘキシルスチレン、ｐ−ｎ−オクチルスチレン、ｐ−ｎ−ノニルスチレン、ｐ−ｎ−デシルスチレン、ｐ−ｎ−ドデシルスチレンなどのスチレンあるいはスチレン誘導体；メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸ｎ−ブチル、メタクリル酸イソプロピル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸ｔ−ブチル、メタクリル酸ｎ−オクチル、メタクリル酸２−エチルヘキシル、メタクリル酸ステアリル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸フェニル、メタクリル酸ジエチルアミノエチル、メタクリル酸ジメチルアミノエチルなどのメタクリル酸エステル誘導体；アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸イソプロピル、アクリル酸ｎ−ブチル、アクリル酸ｔ−ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸ｎ−オクチル、アクリル酸２−エチルヘキシル、アクリル酸ステアリル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸フェニルなどのアクリル酸エステル誘導体；エチレン、プロピレン、イソブチレンなどのオレフィン類；塩化ビニル、塩化ビニリデン、臭化ビニル、フッ化ビニル、フッ化ビニリデンなどのハロゲン化ビニル類；プロピオン酸ビニル、酢酸ビニル、ベンゾエ酸ビニルなどのビニルエステル類；ビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテルなどのビニルエーテル類；ビニルメチルケトン、ビニルエチルケトン、ビニルヘキシルケトンなどのビニルケトン類；Ｎ−ビニルカルバゾール、Ｎ−ビニルインドール、Ｎ−ビニルピロリドンなどのＮ−ビニル化合物類；ビニルナフタレン、ビニルピリジンなどのビニル化合物類；アクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリルアミドなどのアクリル酸またはメタクリル酸誘導体などのビニル系単量体を挙げることができる。これらのビニル系単量体は、１種または２種以上を組み合わせて使用することができる。
【００４８】
また、重合性単量体としてイオン性解離基を有するものを組み合わせて用いることが好ましい。イオン性解離基を有する重合性単量体は、例えばカルボキシル基、スルフォン酸基、リン酸基などの置換基を構成基として有するものであって、具体的には、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、イタコン酸、ケイ皮酸、フマール酸、マレイン酸モノアルキルエステル、イタコン酸モノアルキルエステル、スチレンスルフォン酸、アリルスルフォコハク酸、２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルフォン酸、アシッドホスホオキシエチルメタクリレート、３−クロロ−２−アシッドホスホオキシプロピルメタクリレートなどが挙げられる。
さらに、重合性単量体として、ジビニルベンゼン、エチレングリコールジメタクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレートなどの多官能性ビニル類を用いて架橋構造の樹脂を得ることもできる。
【００４９】
弾性トナー粒子は、トナー樹脂として少なくとも弾性および／または形状記憶性を示す材料を用いることによって、得ることができる。
【００５０】
形状記憶性を示すトナー樹脂としては、形状記憶性を有するエラストマーなどの高分子材料を挙げることができる。
形状記憶性を有するエラストマーとしては、物理的もしくは化学的に架橋させた架橋型形状記憶エラストマーや、ネットワークポリマーと相転移ポリマーを混合したネットワーク型形状記憶エラストマーが挙げられる。
形状記憶性を有するエラストマーの具体例としては、ノルボルネン、スチレン、ブタジエン、イソプレン、メタクリル酸メチル、アクリル酸ブチル、エチレン、プロピレン、アクリル酸、イソフルオロンジイソシアネート、オキシプロピレングリコール等のモノマーとパーオキシケタール、ヒンダードフェノール、過酸化ベンゾイル、１，４−ブタンジオール、エチレングリコールなどの架橋剤、鎖延長剤により重合させるか、重合後に後架橋、鎖延長させたポリノボルネン、ポリウレタン、ポリイソプレン、ポリエチレン、スチレン−ブタジエン共重合体などの架橋型形状記憶ポリマーや、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、アクリル樹脂、ポリエステル、メラニン樹脂などのネットワークポリマーとポリカプロラクトン、ポリ塩化ビニル、ポリスチレン、ポリブチレンサクシネート、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリフェニレンサルファイドなどの相転移ポリマーを混合したネットワーク型形状記憶ポリマーなどが挙げられる。
【００５１】
また、弾性を示すトナー樹脂としては、例えばゴム弾性を有するエラストマーなどの弾性を示す材料を挙げることができる。
ゴム弾性を有するエラストマーとしては、例えば天然ゴム、合成ゴムなどのゴムや、高温では流動するが常温では塑性変形が防止され、ゴムに補強効果を与える樹脂とゴムとのアロイ構造を有する熱可塑性エラストマーが挙げられる。
ゴム弾性を有するエラストマーの具体例としては、例えばシス−ポリイソプレンを主成分とする天然ゴム、トランス−ポリイソプレンを主成分とする天然ガタパーチャ、アクリル酸、アクリル酸ブチル、１，３−ブタジエン、２−クロロ−１，３−ブタジエン、アクリロニトリル、イソプレン、クロロプレン、スチレン、α−メチルスチレン、ｐ−クロロスチレン、イソブチレン、ヘキサメチルシロキサン、テトラフルオロエチレン、イソシアネート、オキシプロピレングリコール、エピクヒドリン、エチレン、プロピレンなどのモノマーを付加重合、共重合したアクリルゴム；アクリロニトリルブタジエンゴム、イソプレンゴム、ウレタンゴム、エチレンプロピレンゴム、エピクロルヒドリンゴム、クロロプレンゴム、シリコーンゴム、スチレンブタジエンゴム、ブタジエンゴム、フッ素ゴム、ポリイソブチレンゴムなどの合成ゴムや、メタクリル酸−ブタジエン共重合体、アクリル酸−ブタジエン共重合体、メタクリル酸メチル−ブタジエン共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−イソプレン共重合体、スチレン−エチレンブチレン共重合体、スチレン−エチレンプロピレン共重合体、スチレン−イソブチレン共重合体、メチルビニルケトン−ブタジエン共重合体、オレフィン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＯ、ＴＰＶ）、塩化ビニル系熱可塑性エラストマー（ＴＰＶＣ）、アミド系熱可塑性エラストマー、エステル系熱可塑性エラストマー、ウレタン系熱可塑性エラストマーなどが挙げられる。
【００５２】
〔着色剤〕
トナー粒子が着色剤を含有するものとして構成される場合において、着色剤としては、下記に例示するような有機または無機の各種、各色の顔料を使用することができる。
すなわち、黒色の顔料としては、カーボンブラック、酸化銅、二酸化マンガン、アニリン・ブラック、活性炭、非磁性フェライト、磁性フェライト、マグネタイトなどが挙げられる。
黄色の顔料としては、黄鉛、亜鉛黄、カドミウムイエロー、黄色酸化鉄、ミネラルファストイエロー、ニッケルチタンイエロー、ネーブルイエロー、ナフトールイエローＳ、ハンザイエローＧ、ハンザイエロー１０Ｇ、ベンジジンイエローＧ、ベンジジンイエローＧＲ、キノリンイエローレーキ、パーマネントイエローＮＣＧ、タートラジンレーキなどが挙げられる。
橙色の顔料としては、赤色黄鉛、モリブデンオレンジ、パーマネントオレンジＧＴＲ、ピラゾロンオレンジ、バルカンオレンジ、インダスレンブリリアントオレンジＲＫ、ベンジジンオレンジＧ、インダスレンブリリアントオレンジＧＫなどが挙げられる。
赤色の顔料としては、キナクリドン、ベンガラ、カドミウムレッド、鉛丹、硫化水銀、カドミウム、パーマネントレッド４Ｒ、リソールレッド、ピラゾロンレッド、ウォッチングレッド、カルシウム塩、レーキレッドＣ、レーキレッドＤ、ブリリアントカーミン６Ｂ、エオシンレーキ、ローダミンレーキＢ、アリザリンレーキ、ブリリアントカーミン３Ｂなどが挙げられる。
紫色の顔料としては、マンガン紫、ファストバイオレットＢ、メチルバイオレットレーキなどが挙げられる。
青色の顔料としては、紺青、コバルトブルー、アルカリブルーレーキ、ビクトリアブルーレーキ、金属フタロシアニンブルー、無金属フタロシアニンブルー、フタロシアニンブルー部分塩素化物、ファーストスカイブルー、インダスレンブルーＢＣなどが挙げられる。
緑色の顔料としては、クロムグリーン、酸化クロム、ピグメントグリーンＢ、マイカライトグリーンレーキ、ファイナルイエローグリーンＧなどが挙げられる。
白色の顔料としては、亜鉛華、酸化チタン、アンチモン白、硫化亜鉛などがある。
また、体質顔料としては、バライト粉、炭酸バリウム、クレー、シリカ、ホワイトカーボン、タルク、アルミナホワイトなどが挙げられる。
これらの顔料は、１種単独であるいは２種以上を併用して用いることができる。
【００５３】
着色剤の添加量は、トナー樹脂１００質量部に対して０．５〜２０質量部であることが好ましく、より好ましくは２〜１０質量部である。
【００５４】
〔磁性粉〕
また、トナー粒子が磁性粉を含有するものとして構成される場合において、磁性粉としては、例えばマグネタイト、γ−ヘマタイト、または各種フェライトなどを使用することができる。
磁性粉の添加量は、トナー樹脂１００質量部に対して１０〜５００質量部であることが好ましく、より好ましくは２０〜２００質量部である。
【００５５】
〔荷電制御剤〕
また、トナー粒子が荷電制御剤を含有するものとして構成される場合において、荷電制御剤としては、摩擦帯電により正または負の帯電を与えることのできる物質であれば特に限定されず、公知の種々のものを使用することができる。具体的には、正帯電制御剤としては、例えば「ニグロシンベースＥＸ」（オリエント化学工業社製）などのニグロシン系染料、「第４級アンモニウム塩Ｐ−５１」（オリエント化学工業社製）、「コピーチャージＰＸ  ＶＰ４３５」（ヘキストジャパン社製）などの第４級アンモニウム塩、アルコキシ化アミン、アルキルアミド、モリブデン酸キレート顔料、および「ＰＬＺ１００１」（四国化成工業社製）などのイミダゾール化合物などが挙げられ、また、負帯電制御剤としては、例えば、「ボントロンＳ−２２」（オリエント化学工業社製）、「ボントロンＳ−３４」（オリエント化学工業社製）、「ボントロンＥ−８１」（オリエント化学工業社製）、「ボントロンＥ−８４」（オリエント化学工業社製）、「スピロンブラックＴＲＨ」（保土谷化学工業杜製）などの金属錯体、チオインジゴ系顔料、「コピーチャージＮＸ  ＶＰ４３４」（ヘキストジャパン社製）などの第４級アンモニウム塩、「ボントロンＥ−８９」（オリエント化学工業社製）などのカリックスアレーン化合物、「ＬＲ１４７」（日本カーリット社製）などのホウ素化合物、フッ化マグネシウム、フッ化カーボンなどのフッ素化合物などが挙げられる。負帯電制御剤として用いられる金属錯体としては、上記に示したもの以外にもオキシカルボン酸金属錯体、ジカルボン酸金属錯体、アミノ酸金属錯体、ジケトン金属錯体、ジアミン金属錯体、アゾ基含有ベンゼン−ベンゼン誘導体骨格金属体、アゾ基含有ベンゼン−ナフタレン誘導体骨格金属錯体などの各種の構造を有したものなどを使用することができる。
このようにトナー粒子が荷電制御剤を含有するものとして構成されることにより、トナーの帯電性が向上される。
【００５６】
荷電制御剤の添加量は、トナー樹脂１００質量部に対して０．０１〜３０質量部であることが好ましく、より好ましくは０．１〜１０質量部である。
【００５７】
〔離型剤〕
さらに、トナー粒子が離型剤を含有するものとして構成される場合において、離型剤としては、公知の種々のワックスを用いることができる。ワックスとしては、特に低分子量ポリプロピレン、ポリエチレン、または酸化型のポリプロピレン、ポリエチレンなどのポリオレフィン系ワックスを用いることが好ましい。
【００５８】
離型剤の添加量は、トナー樹脂１００質量部に対して０．１〜３０質量部であることが好ましく、より好ましくは１〜１０質量部である。
【００５９】
〔トナー粒子の粒径〕
トナー粒子の粒径は、体積基準のメジアン径で３〜８μｍであることが好ましい。体積基準のメジアン径が３〜８μｍであることにより、細線の再現性や、写真画像の高画質化が達成できると共に、トナーの消費量を大粒径トナーを用いた場合に比して削減することができる。
【００６０】
トナー粒子の体積基準のメジアン径は「コールターマルチサイザー３」（ベックマン・コールター社製）に、データ処理用ソフト「Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｖ３．５１」を搭載したコンピューターシステムを接続した測定装置を用いて測定・算出されるものである。具体的には、トナー０．０２ｇを、界面活性剤溶液２０ｍＬ（トナーの分散を目的として、例えば界面活性剤成分を含む中性洗剤を純水で１０倍希釈した界面活性剤溶液）に添加して馴染ませた後、超音波分散を１分間行い、トナー分散液を調製し、このトナー分散液を、サンプルスタンド内の「ＩＳＯＴＯＮII」（ベックマン・コールター社製）の入ったビーカーに、測定装置の表示濃度が８％になるまでピペットにて注入する。ここで、この濃度範囲にすることにより、再現性のある測定値を得ることができる。そして、測定装置において、測定粒子カウント数を２５０００個、アパーチャ径を５０μｍにし、測定範囲である１〜３０μｍの範囲を２５６分割しての頻度値を算出し、体積積算分率の大きい方から５０％の粒子径が体積基準のメジアン径とされる。
【００６１】
〔トナー粒子の平均円形度〕
以上のトナー粒子は、下記式（Ｓ）で示される平均円形度が０．７００〜１．０００であることが好ましく、より好ましくは０．８５０〜１．０００である。
式（Ｓ）；平均円形度＝円相当径から求めた円の周囲長／粒子投影像の周囲長
【００６２】
〔外添剤〕
上記のトナー粒子は、そのままでトナーを構成することができるが、流動性、帯電性、クリーニング性などを改良するために、当該トナー粒子に、いわゆる後処理剤である流動化剤、クリーニング助剤などの外添剤を添加してトナーを構成してもよい。
後処理剤としては、例えば、シリカ微粒子、アルミナ微粒子、酸化チタン微粒子などよりなる無機酸化物微粒子や、ステアリン酸アルミニウム微粒子、ステアリン酸亜鉛微粒子などの無機ステアリン酸化合物微粒子、あるいは、チタン酸ストロンチウム、チタン酸亜鉛などの無機チタン酸化合物微粒子などが挙げられる。これらは１種単独で、または２種以上を組み合わせて用いることができる。
これら無機微粒子はシランカップリング剤やチタンカップリング剤、高級脂肪酸、シリコーンオイルなどによって、耐熱保管性の向上、環境安定性の向上のために、表面処理が行われていることが好ましい。
これらの種々の外添剤の添加量は、その合計が、トナー粒子１００質量部に対して０．０５〜５質量部、好ましくは０．１〜３質量部とされる。また、外添剤としては種々のものを組み合わせて使用してもよい。
【００６３】
〔現像剤〕
以上のようなトナーは、磁性または非磁性の一成分現像剤として画像形成に供することもできるが、キャリアと混合して二成分現像剤として供してもよい。トナーを一成分現像剤として画像形成に供する場合は、非磁性一成分現像剤、あるいはトナー中に０．１〜０．５μｍ程度の磁性粒子を含有させて磁性一成分現像剤としたものが挙げられ、いずれも使用することができる。また、トナーを二成分現像剤として画像形成に供する場合において、キャリアとしては、鉄、フェライト、マグネタイトなどの金属、それらの金属とアルミニウム、鉛などの金属との合金などの従来から公知の材料からなる磁性粒子を用いることができ、特にフェライト粒子が好ましい。また、キャリアとしては、磁性粒子の表面を樹脂などの被覆剤で被覆したコートキャリアや、バインダー樹脂中に磁性体微粉末を分散してなる樹脂分散型キャリアなどを用いてもよい。
【００６４】
〔表面保護層〕
表面保護層１３は、例えば保管性や鉛筆筆記性を得る観点から、必要に応じて設けられるものであって、透光性を有するものとされる。
表面保護層１３を構成する材料としては、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリスチレン（ＰＳ）からなるフィルム材料や、ポリスチレン樹脂、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂などの有機溶剤可溶樹脂、光硬化剤、熱硬化剤、湿気硬化剤などの表面保護層形成用溶液の硬化物などが挙げられる。さらに、表面保護層形成用溶液としては、トナー保持材層１５を形成する材料と同一の組成のものを用いることもできる。
【００６５】
表面保護層１３の厚みは１０〜２００μｍであることが好ましく、より好ましくは２５〜１００μｍである。
【００６６】
以上の印画物Ｐによれば、基本的に、トナー像Ｔがトナー保持材層１５に保持されてなるために、その表面が均一性の高い状態となり、画像が形成された部分とそれ以外の部分の間に高さレベルの差がなく、従って高い画像品位が得られる。
【００６７】
〔トナー粒子の再使用〕
本発明の画像形成方法によって得られる印画物Ｐからは、分離処理を経ることによりトナー粒子が分離され、この分離トナー粒子を含有するトナー（以下、「再使用用トナー」ともいう。）が画像形成材として再使用されて印画物を得ることができることが好ましい。その具体的な画像形成方法の種類は限定されないが、特に、上述した特定の画像形成方法に用いられることが好ましい。
上述の特定の画像形成方法と、トナー粒子の分離処理とを交互に繰り返すことにより、省エネルギー化が達成される再使用システムが得られる。
【００６８】
この再使用システムにおいては、一の印画物Ｐを構成するトナー像の形成に供されるトナー粒子の粒子形状度をＡ、当該一の印画物Ｐからの分離トナー粒子の粒子形状度をＣとしたときに、下記関係式（II）を満たすことが好ましい。
関係式（II）：１．０≧Ｃ／Ａ≧０．９
【００６９】
トナー像の形成に供する前と分離処理後のトナー粒子の粒子形状度の変化の程度を示す（Ｃ／Ａ）が上記関係式（II）の範囲にあることにより、再使用用トナーを構成するトナー粒子が初期のトナー粒子と同等の挙動を示すために、上記の特定の画像形成方法に再度用いることができる。一方、粒子形状度の変化の程度を示す（Ｃ／Ａ）が０．９未満である場合は、再使用用トナーを構成するトナー粒子が初期のトナー粒子と異なる挙動を示すおそれがあるため、上記の特定の画像形成方法に再度用いることが困難となる。
【００７０】
再使用用トナーを構成するトナー粒子の粒子形状度Ｃは、具体的には、適宜の分離処理を行って一の印画物Ｐからトナー粒子を分離し、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）「ＪＳＭ−７４０１Ｆ」（日本電子社製）によって観察し、２，０００倍の倍率の画像を「ルーゼックス画像解析装置」（ニレコ社製）に取り込み、個々のトナー粒子について、それぞれ、粒子の投影像の最大径と最小径を測定し、当該最小径を当該最大径で除した粒子形状度を求め、１００個のトナー粒子についての粒子形状度の平均値を算出することにより、求められるものである。
【００７１】
再使用用トナーを構成するトナー粒子の粒子形状度Ｃは、具体的には０．４０〜１．００であることが好ましく、より好ましくは０．６０〜１．００である。
【００７２】
再使用用トナー粒子は、トナー保持材層１５を形成するトナー保持材は溶解または膨潤させることができ、かつ、トナー粒子は溶解させない分離処理液に、トナー像が保持された状態のトナー保持材層１５を浸漬することにより、得られる。分離処理液に浸漬させる対象物は、印画物Ｐ、または、画像支持基材１１から剥離された、トナー像Ｔが保持された状態のトナー保持材層１５とされる。
また、再使用用トナー粒子は、画像支持基材１１から剥離された、トナー像Ｔが保持された状態のトナー保持材層１５のトナー像Ｔを保持した面を布などによって擦過するワイプ処理を行うことにより、得ることもできる。
また、再使用用トナー粒子は、トナー粒子として磁性を有するものが用いられている場合は、印画物Ｐに、画像支持基材１１のトナー保持材層１５が接触された面と反対側の面（図１（ｂ）における下面）から磁力を作用させ、画像支持基材１１にトナー像Ｔを保持させたままの状態でトナー保持材層１５を剥離し、次いで、磁力の作用を解除してトナー粒子と画像支持基材１１とを分離させる方法や、印画物Ｐからトナー像Ｔが保持された状態のトナー保持材層１５を剥離した後、磁力を作用させてトナー粒子とトナー保持材層１５を分離させる方法によっても、得ることができる。
【００７３】
〔分離処理液〕
トナー保持材は溶解または膨潤させることができ、かつ、トナー粒子は溶解させない分離処理液としては、例えば水、メチルアルコール、エチルアルコール、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、グリセリン、およびこれらの混合物などが挙げられる。
分離処理液には、トナー粒子、トナー保持材層１５を形成するトナー保持材、画像支持基材１１などとの親和性を高めるために、界面活性剤などが添加されていてもよい。
【００７４】
分離処理液に浸漬された状態で分離されたトナー粒子とトナー保持材の分離処理液溶液は、例えば遠心分離機に掛けることにより、各々、回収することができる。
【００７５】
分離トナー粒子が分離前に外添剤が添加されてなるものであった場合には、例えば所期の量までの不足分の外添剤を添加することにより、再使用用トナーが得られる。
また、例えばトナー粒子がトナー樹脂として形状記憶性を有する材料を用いて製造されたものであってその形状が変形している場合は、回収された変形した状態のトナー粒子に、形状を回復させるための適宜の復元処理を施す分離処理を行った後に、所期の量までの不足分の外添剤を添加することにより、再使用用トナーが得られる。
【００７６】
分離トナー粒子に付着された外添剤は、例えば蛍光Ｘ線分析装置などによって定量することができる。具体的には、蛍光Ｘ線分析装置「ＸＲＦ−１７００」（島津製作所社製）によって測定することができる。
【００７７】
原材料から造粒されたトナー粒子を用いて得た印画物Ｐ（Ｎ）の、当該印画物Ｐ（Ｎ）の形成に要するエネルギーと、以上のような分離トナー粒子を含有する再使用用トナーを用いて得た印画物Ｐ（Ｒ）の、当該印画物Ｐ（Ｒ）の形成に要するエネルギーとの差は、実質的に、トナー粒子を原材料から造粒するために要する初期の造粒エネルギーから、分離処理に係るエネルギーまたはこれと外添剤の不足分の添加に係るエネルギーとの小計（以下、「再使用に係る処理エネルギー」という。）を引いた大きさである。
再使用に係る処理エネルギーは、初期の造粒エネルギーに比べて極めて小さいために、大きな省エネルギー化が達成される。
【００７８】
〔トナー保持材層の再使用〕
また、再使用システムにおいては、一の印画物Ｐから、分離処理を経ることによりトナー保持材層１５を形成するトナー保持材が分離されて、この分離されたトナー保持材（以下、「分離トナー保持材」ともいう。）が画像形成材として再使用されて新たなトナー保持材層（以下、「再使用用トナー保持材層」ともいう。）が形成されて、上記の特定の画像形成方法に用いられることが好ましい。
また、分離処理を経ることによりトナー保持材層１５が分離されてこの分離されたトナー保持材層が画像形成材として再使用されて再使用用トナー保持材層が形成されて、上記の特定の画像形成方法に用いられてもよい。
上述の特定の画像形成方法と、トナー保持材層の分離処理とを交互に繰り返すことにより、省エネルギー化が達成される再使用システムが得られる。
【００７９】
再使用用トナー保持材層は、トナー保持材層１５を形成するトナー保持材は溶解させることができ、かつ、他の構成材は溶解させない分離処理液に浸漬して溶解し、回収されるトナー保持材の分離処理液溶液から分離処理液を除去して分離トナー保持材を得、このトナー保持材を用いて層形成させることにより、得られる。分離処理液に浸漬させる対象物は、印画物Ｐ、または、画像支持基材１１から剥離された、トナー像Ｔが保持された状態のトナー保持材層１５とされる。
また、トナー保持材層１５を形成するトナー保持材を膨潤させることができる分離処理液に浸漬して膨潤させ、トナー保持材以外の構成材および分離処理液を除去し、これを静置することによっても、得られる。
また、画像支持基材１１から剥離された、トナー像Ｔが保持された状態のトナー保持材層１５のトナー像Ｔを保持した面を布などによって擦過するワイプ処理を行うことにより、得ることもできる。
さらに、トナー像Ｔが保持された状態のトナー保持材層１５に磁力を作用させてトナー粒子を取り除き、当該トナー粒子が取り除かれた固体状のトナー保持材層を溶融させてこれを用いて層形成させることによっても、あるいは、当該トナー粒子が取り除かれた固体状のトナー保持材層を静置することによっても、得られる。
【００８０】
〔画像支持基材の再使用〕
さらに、再使用システムにおいては、一の印画物Ｐから、分離処理を経ることにより画像支持基材が分離され、この分離された画像支持基材（以下、「再使用用画像支持基材」ともいう。）が画像形成材として再使用されて印画物を得ることができることが好ましい。特に、上記の特定の画像形成方法に用いられることが好ましい。この再使用システムにおいては、画像支持基材が１０回以上再使用されることが、省エネルギー化の観点から、好ましい。
上述の特定の画像形成方法と、画像支持基材の分離処理とを交互に繰り返すことにより、省エネルギー化が達成される再使用システムが得られる。
【００８１】
再使用用画像支持基材は、トナー像Ｔが保持された画像固定シート１２を直接剥離することにより、得られる。
また、トナー保持材は溶解または膨潤させることができ、かつ、画像支持基材は溶解させない分離処理液に、印画物Ｐを浸漬することによっても、得られる。
【００８２】
原材料から製造された初期の画像支持基材を用いて得た印画物Ｐ（Ｎ）の、当該印画物Ｐ（Ｎ）の形成に要するエネルギーと、以上のように回収された再使用用画像支持基材を用いて得た印画物Ｐ（Ｒ）の、当該印画物Ｐ（Ｒ）の形成に要するエネルギーとの差は、実質的に、初期の画像支持基材を原材料から製造するために要する初期の製造エネルギーから、分離処理に係るエネルギーを引いた大きさである。
分離処理に係るエネルギーは、初期の製造エネルギーに比べて極めて小さいために、大きな省エネルギー化が達成される。
【００８３】
以上のような、得られる印画物Ｐから分離された分離トナー粒子および／またはトナー保持材層および／または画像支持基材を用いる方法によれば、全体として大きな省エネルギー化が達成される。
【００８４】
＜第２の実施の形態＞
本発明の第２の実施の形態に係る画像形成方法は、図３に示されるように、例えば表面保護層１３上にトナー保持材層１５が形成されてなる画像固定シート１２を用いて、当該画像固定シート１２のトナー保持材層１５上にトナー粒子により形成されたトナー像Ｔを担持させた後、当該トナー保持材層１５上に画像支持基材１１を積層させながらまたは積層させた後に、例えば定着器２０を用いて保持処理を施してこのトナー保持材層１５にトナー像Ｔを埋没させて保持させることによって、画像支持基材１１に対するトナー像Ｔの定着が行われることの他は、第１の実施の形態と同様の要件を有する方法である。
このような画像形成方法によれば、第１の実施の形態の画像形成方法と同様の効果を得ることができる。
【００８５】
この第２の実施の形態に係る画像形成方法においては、表面保護層１３の代わりに適宜の中間転写体を用い、中間転写体上にトナー保持材層１５が形成されてなる画像固定シートを用いて同様に、トナー像Ｔをトナー保持材層１５上に担持させ、当該画像固定シート上に画像支持基材１１を積層させながらまたは積層させた後に保持処理を施してこのトナー保持材層１５にトナー像Ｔを埋没させて保持させ、その後、中間転写体を剥離することによって、画像支持基材１１に対するトナー像Ｔの定着が行われてもよい。
【００８６】
＜第３の実施の形態＞
本発明の第３の実施の形態に係る画像形成方法は、図４に示されるように、画像支持基材１１上に積層されたトナー保持材層１５上に、トナー粒子により形成されたトナー像Ｔを担持させた後、当該トナー保持材層１５上に表面保護層１３を積層させながらまたは積層させた後に、例えば定着器２０を用いて保持処理を施してトナー保持材層１５にトナー像Ｔを埋没させて保持させることによって、画像支持基材１１に対するトナー像Ｔの定着が行われることの他は、第１の実施の形態と同様の要件を有する方法である。
この画像形成方法において、表面保護層１３としては、トナー像Ｔを構成するトナー粒子が保持処理における圧力によって埋没することのない材料、具体的には、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリスチレン（ＰＳ）からなるフィルム材料よりなるものであることが好ましい。
【００８７】
以上のような画像形成方法によれば、基本的に、第１の実施の形態の画像形成方法と同様に、熱を与えずとも画像支持基材１１に対してトナー像Ｔを定着させることができるために省エネルギー化を図ることができ、しかも、トナー像Ｔがトナー保持材層１５に保持されなるために、その表面が均一性の高い状態となり、画像が形成された部分とそれ以外の部分の間に高さレベルの差がなく、従って高い画像品位を有し、さらに、トナー保持材層１５と表面保護層１３との間にトナー像Ｔが挟まれてなる積層体に端から順次に圧力を加える特定の保持処理が施されるために、空気の排出口が常に確保された状態においてトナー像Ｔの保持が行われることとなり、その結果、空気が封入されず鮮明な画像が呈示された印画物Ｐを得ることができる。
【００８８】
以上、本発明の実施の形態について具体的に説明したが、本発明の実施の形態は上記の例に限定されるものではなく、種々の変更を加えることができる。
【実施例】
【００８９】
以下、本発明の具体的な実施例について説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００９０】
〔実施例１〕
（１）初期の印画物の作製
厚み２５μｍの透明ＰＥＴフィルム〔Ａ〕（表面保護層）上にシリコーンゲル「ＳＥ１８９１Ｈ」（東レ・ダウコーニング社製）（トナー保持材）をバーコーターで塗布したのち、日当たりの良い場所に静置して太陽光によって硬化させることにより、厚みが５０μｍ、針入度が４５であるトナー保持材層を有する画像固定シート〔１〕を作製した。
紙〔Ｂ〕「Ｊペーパー」（コニカミノルタビジネスソリューションズ社製）（画像支持基材）上に、定着器を取り外した「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ  ２５３」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）によって、当該機種に対応する市販の現像剤を用いて形成させたトナー像を転写した後、紙〔Ｂ〕上に、上記の画像固定シート〔１〕を、トナー保持材層がトナー像に接触する状態に積層しながら、ニップ圧が２．５×１０5 Ｐａ、押圧処理時間が０．０６秒間となるよう調整した２つの回転体よりなる定着器を通過させて押圧することにより、紙〔Ｂ〕上にトナー像が保持された画像固定シート〔１〕が重畳された初期の印画物〔１〕を得た。
【００９１】
（２）分離処理
この初期の印画物〔１〕から、透明ＰＥＴフィルム〔Ａ〕を剥離方向に引っ張ることにより紙〔Ｂ〕からトナー像を保持した画像固定シート〔１〕を剥離し、これを分離処理液「ｅソルブ２１ＲＳ」（カネコ化学社製）中に浸漬して超音波を掛けることにより、透明ＰＥＴフィルム〔Ａ〕を分離・回収し、次いで、遠心分離機により、トナー粒子と、シリコーンゲルが溶解された分離処理液とに分離し、それぞれを回収した。
この回収したトナー中の外添剤量を、蛍光Ｘ線分析装置で定量することにより測定し、初期トナーからの不足分の外添剤を添加し、ヘンシェルミキサーによって混合処理することによって再使用用トナー〔１−２〕を得、さらにキャリアと混合することによって再使用用現像剤〔１−２〕を得た。
また、剥離により分離した紙〔Ｂ〕をそのまま再使用用紙〔Ｂ−２〕とした。
また、シリコーンゲルの分離処理液溶液から分離処理液を溜去することによってシリコーンゲル（分離トナー保持材）を得、これを分離・回収された透明ＰＥＴフィルム〔Ａ〕上にバーコーターで塗布して、厚みが５０μｍ、針入度が４５である柔軟な再使用用トナー保持材層が形成された再使用用画像固定シート〔１−２〕を作製した。
【００９２】
（３）再生印画物の作製
これらの再使用用現像剤〔１−２〕、再使用用紙〔Ｂ−２〕、再使用用画像固定シート〔１−２〕を用い、当該実施例１に係る初期の印画物〔１〕と同様にして、再生印画物〔１−２〕を得た。この再生印画物〔１−２〕は、初期の印画物〔１〕と比べて目視において画像品質に差がなかった。
また、この初期の印画物〔１〕と再生印画物〔１−２〕における分離処理前後の粒子形状度の変化の程度（Ｃ／Ａ）を上述のように測定したところ、０．９８０であり、上記のニップ圧を加えた場合にもトナー粒子の再使用ができることが確認された。
【００９３】
〔実施例２〕
実施例１の初期の印画物の作製工程において、紙〔Ｂ〕の代わりにコート紙〔Ｃ〕を用いたことの他は同様にして、初期の印画物〔２〕を得た。
【００９４】
〔実施例３〕
実施例１の初期の印画物の作製工程において、紙〔Ｂ〕の代わりに白色ＰＥＴシート紙〔Ｄ〕を用いたことの他は同様にして、初期の印画物〔３〕を得た。
【００９５】
〔実施例４〕
実施例１の初期の印画物の作製工程において、ニップ圧を６．５×１０3 Ｐａ、押圧処理時間を１秒間に変更したことの他は同様にして、初期の印画物〔４〕を得た。
【００９６】
〔実施例５〕
実施例１の初期の印画物の作製工程において、画像固定シート〔１〕の代わりに、厚み２５μｍの透明ＰＥＴフィルム〔Ａ〕（表面保護層）上にアクリル粘着剤「ＢＰＷ６１６６」（東洋インキ製造社製）（トナー保持材）をバーコーターで塗布したのち、１００℃で３分間加熱して硬化させることにより得た、厚みが２５μｍであるトナー保持材層を有する画像固定シート〔２〕を用いると共に、ニップ圧を３．５×１０7 Ｐａ、押圧処理時間を０．０１秒間に変更したことの他は同様にして、初期の印画物〔５〕を得た。
【００９７】
〔実施例６〕
実施例５の初期の印画物の作製工程において、紙〔Ｂ〕の代わりにコート紙〔Ｃ〕を用いたことの他は同様にして、初期の印画物〔６〕を得た。
【００９８】
〔実施例７〕
実施例５の初期の印画物の作製工程において、紙〔Ｂ〕の代わりに白色ＰＥＴシート紙〔Ｄ〕を用いたことの他は同様にして、初期の印画物〔７〕を得た。
【００９９】
〔実施例８〕
実施例１の初期の印画物の作製工程において、画像固定シート〔１〕の代わりに、厚み２５μｍの透明ＰＥＴフィルム〔Ａ〕（表面保護層）上に厚みが１００μｍであるハイドロゲル「テクノゲルＡＧ」（積水化成品工業社製）（トナー保持材）を重畳することにより得た、柔軟なトナー保持材層を有する画像固定シート〔３〕を用いたことの他は同様にして、初期の印画物〔８〕を得た。
【０１００】
〔実施例９〕
実施例８の初期の印画物の作製工程において、紙〔Ｂ〕の代わりにコート紙〔Ｃ〕を用いたことの他は同様にして、初期の印画物〔９〕を得た。
【０１０１】
〔実施例１０〕
実施例８の初期の印画物の作製工程において、紙〔Ｂ〕の代わりに白色ＰＥＴシート紙〔Ｄ〕を用いたことの他は同様にして、初期の印画物〔１０〕を得た。
【０１０２】
〔実施例１１〕
画像固定シートの作製例１と同じ方法によって得た画像固定シート〔１〕のトナー保持材層上に、定着器を取り外した「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ  ２５３」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）によって、当該機種に対応する市販の現像剤を用いて形成させたトナー像を転写した後、紙〔Ｂ〕を、画像固定シート〔１〕トナー保持材層上のトナー像に接触する状態に積層しながら、ニップ圧が２．５×１０5 Ｐａ、押圧処理時間が０．０６秒間となるよう調整した２つの回転体よりなる定着器を加熱しない状態で通過させて押圧することにより、紙〔Ｂ〕上にトナー像が保持された画像固定シートが積層された初期の印画物〔１１〕を得た。
【０１０３】
〔実施例１２〕
シリコーンゲル「ＳＥ１８９１Ｈ」（東レ・ダウコーニング社製）（トナー保持材）を紙〔Ｂ〕（画像支持基材）上にバーコーターで塗布したのち、日当たりの良い場所に静置して太陽光によって硬化させることにより、厚みが５０μｍ、針入度が４５であるトナー保持材層を形成し、これにより、画像支持体〔１〕を得た。
画像支持体〔１〕のトナー保持材層上に、定着器を取り外した「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ  ２５３」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）によって、当該機種に対応する市販の現像剤を用いて形成させたトナー像を転写した後、厚み２５μｍの透明ＰＥＴフィルム〔Ａ〕（表面保護層）を、画像支持体〔１〕のトナー保持材層上のトナー像に接触する状態に積層しながら、ニップ圧が２．５×１０5 Ｐａ、押圧処理時間が０．０６秒間となるよう調整した２つの回転体よりなる定着器を加熱しない状態で通過させて押圧することにより、紙〔Ｂ〕上にトナー像が保持された画像固定シートが積層された初期の印画物〔１２〕を得た。
【０１０４】
〔比較例１〕
厚み２５μｍの透明ＰＥＴフィルム〔Ａ〕（表面保護層）上にシリコーンゲル「ＳＥ１８９１Ｈ」（東レ・ダウコーニング社製）（トナー保持材）をバーコーターで塗布したのち、日当たりの良い場所に静置して太陽光によって硬化させることにより、厚みが５０μｍ、針入度が４５であるトナー保持材層を有する画像固定シート〔１〕を作製した。
紙〔Ｂ〕「Ｊペーパー」（コニカミノルタビジネスソリューションズ社製）（画像支持基材）上に、定着器を取り外した「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ  ２５３」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）によって、当該機種に対応する市販の現像剤を用いて形成させたトナー像を転写した後、平らな鉄板の上にトナー像が転写された紙〔Ｂ〕を固定すると共に、相対する平らな鉄板に画像固定シート〔１〕の透明ＰＥＴフィルム〔Ａ〕が鉄板に接触する状態に固定し、２．５×１０5 Ｐａの圧力で０．０６秒間加圧するよう調整した加圧成型装置によって押圧することにより、紙〔Ｂ〕上にトナー保持材層が保持された画像固定シートが積層された比較用の初期の印画物〔１３〕を得た。
【０１０５】
〔比較例２〕
比較例１の初期の印画物の作製工程において、紙〔Ｂ〕の代わりにコート紙〔Ｃ〕を用いたことの他は同様にして、初期の印画物〔１４〕を得た。
【０１０６】
〔比較例３〕
比較例１の初期の印画物の作製工程において、紙〔Ｂ〕の代わりに白色ＰＥＴシート紙〔Ｄ〕を用いたことの他は同様にして、初期の印画物〔１５〕を得た。
【０１０７】
〔画質についての評価１：画質の鮮明さ〕
得られた印画物〔１〕〜〔１５〕について、それぞれ、２０人のモニターに目視で観察してもらい、画像が鮮明であると感じた場合を「○」、鮮明ではないと感じた場合を「×」として、１８人以上のモニターが「○」である場合を「良好」、それ以外の場合を「不良」として官能評価した。結果を表１に示す。
【０１０８】
〔画質についての評価２：空気の封入の有無〕
また、印画物〔１〕〜〔１５〕について、ルーペで観察したところ、印画物〔１〕〜〔１２〕については空気が封入された個所は見当たらなかったが、比較例に係る印画物〔１３〕〜〔１５〕については空気が封入されている個所が確認された。
【０１０９】
【表１】
2011237557.tif 000003
【符号の説明】
【０１１０】
１１  画像支持基材
１２  画像固定シート
１３  表面保護層
１５  トナー保持材層
２０  定着器
２１，２２  回転体
Ｎ  ニップ部
Ｐ  印画物
Ｔ  トナー像
【図１】
2011237557.tif 000004
【図２】
2011237557.tif 000005
【図３】
2011237557.tif 000006
【図４】
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