(57)【要約】【課題】通信端末の残り稼動時間を正確に把握することを目的とする。【解決手段】通信端末の消費電流を監視する監視タイマを発行する発行手段と、前記監視タイマに従って、前記消費電流の値を測定する測定手段と、前記測定した消費電流の値を記憶領域に記憶する記憶手段と、前記記憶した消費電流の値に応じた表示を行う表示手段と、を備えることを特徴とする通信端末。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信端末の消費電流を監視する監視タイマを発行する発行手段と、
前記監視タイマに従って、前記消費電流の値を測定する測定手段と、
前記測定した消費電流の値を記憶領域に記憶する記憶手段と、
前記記憶した消費電流の値に応じた表示を行う表示手段と、
を備えることを特徴とする通信端末。
【請求項２】
さらに前記監視タイマのタイムアウトを判定する判定手段を備えることを特徴とする請求項１に記載の通信端末。
【請求項３】
前記表示手段は、前記通信端末の電池の残量の値の表示又は前記消費電流の値に応じた表示の双方を表示することを特徴とする請求項１又は２に記載の通信端末。
【請求項４】
さらに前記通信端末の電池の残量の値及び前記消費電流の値から、前記通信端末の残り稼働時間を算出する算出手段を備え、
前記表示手段は、前記算出手段が算出した前記残り稼働時間を表示することを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の通信端末。
【請求項５】
さらに前記通信端末の外部から値を取得する入力手段を備え、
前記監視タイマがタイムアウトするまでの時間は、前記入力手段から取得した値に設定されることを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載の通信端末。
【請求項６】
前記算出手段は、さらに前記監視タイマがタイムアウトするまでの時間を、前記消費電流の値が大きい場合は短く、前記消費電流の値が小さい場合は長くなるように算出し、
前記監視タイマがタイムアウトするまでの時間は、前記算出手段が算出した値に自動的に設定されることを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載の通信端末。
【請求項７】
電池により稼動する携帯通信端末であることを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載の通信端末。
【請求項８】
通信端末の消費電流を監視する監視タイマを発行する発行手順と、
前記監視タイマに従って、前記消費電流の値を測定する測定手順と、
前記測定した消費電流の値を記憶領域に記憶する記憶手順と、
前記記憶した消費電流の値に応じた表示を行う表示手順と、
を順に有する通信端末の表示方法。
【請求項９】
さらに、前記監視タイマのタイムアウトを判定する判定手順を、前記測定手順の前、前記発行手順の後に有し、
前記測定手順は、前記判定手順において、前記監視タイマがタイムアウトする場合、前記消費電流の値を測定し、前記監視タイマがタイムアウトしない場合、前記判定手順の前、前記発行手順の後へ戻ることを特徴とする請求項８に記載の通信端末の表示方法。
【請求項１０】
前記表示手順は、前記通信端末の電池の残量の値の表示又は前記消費電流の値に応じた表示の双方を表示することを特徴とする請求項８又は９に記載の通信端末の表示方法。
【請求項１１】
さらに前記通信端末の電池の残量の値及び前記消費電流の値から、前記通信端末の残り稼働時間を算出する算出手順を、前記測定手順の後、前記記憶手順の前に有し、
前記表示手順は、前記算出手順が算出した前記残り稼働時間を表示することを特徴とする請求項８から１０のいずれかに記載の通信端末の表示方法。
【請求項１２】
さらに前記通信端末の外部から値を取得する入力手順を、前記発行手順の前に有し、
前記監視タイマがタイムアウトするまでの時間は、前記入力手順から取得した値に設定されることを特徴とする請求項８から１１のいずれかに記載の通信端末の表示方法。
【請求項１３】
前記算出手順は、さらに前記監視タイマがタイムアウトするまでの時間を、前記消費電流の値が大きい場合は短く、前記消費電流の値が小さい場合は長くなるように算出し、
前記監視タイマがタイムアウトするまでの時間は、前記算出手順において算出した値に自動的に設定されることを特徴とする請求項８から１１のいずれかに記載の通信端末の表示方法。
【請求項１４】
通信端末の消費電流を監視する監視タイマを発行する発行ステップと、
前記監視タイマに従って、前記消費電流の値を測定する測定ステップと、
前記測定した消費電流の値を記憶領域に記憶する記憶ステップと、
前記記憶した消費電流の値に応じた表示を行う表示ステップと、
を順に通信端末に実行させる通信端末の表示プログラム。
【請求項１５】
さらに、前記監視タイマのタイムアウトを判定する判定ステップを、前記測定ステップの前、前記発行ステップの後に有し、
前記測定ステップは、前記判定ステップにおいて、前記監視タイマがタイムアウトする場合、前記消費電流の値を測定し、前記監視タイマがタイムアウトしない場合、前記判定ステップの前、前記発行ステップの後へ戻ることを特徴とする請求項１４に記載の通信端末に実行させる通信端末の表示プログラム。
【請求項１６】
前記表示ステップは、前記通信端末の電池の残量の値の表示又は前記消費電流の値に応じた表示の双方を表示することを特徴とする請求項１４又は１５に記載の通信端末に実行させる通信端末の表示プログラム。
【請求項１７】
さらに前記通信端末の電池の残量の値及び前記消費電流の値から、前記通信端末の残り稼働時間を算出する算出ステップを、前記測定ステップの後、前記記憶ステップの前に有し、
前記表示ステップは、前記算出ステップが算出した前記残り稼働時間を表示することを特徴とする請求項１４から１６のいずれかに記載の通信端末に実行させる通信端末の表示プログラム。
【請求項１８】
さらに前記通信端末の外部から値を取得する入力ステップを、前記発行ステップの前に有し、
前記監視タイマがタイムアウトするまでの時間は、前記入力ステップから取得した値に設定されることを特徴とする請求項１４から１７のいずれかに記載の通信端末に実行させる通信端末の表示プログラム。
【請求項１９】
前記算出ステップは、さらに前記監視タイマがタイムアウトするまでの時間を、前記消費電流の値が大きい場合は短く、前記消費電流の値が小さい場合は長くなるように算出し、
前記監視タイマがタイムアウトするまでの時間は、前記算出ステップにおいて算出した値に自動的に設定されることを特徴とする請求項１４から１７のいずれかに記載の通信端末に実行させる通信端末の表示プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信端末、通信端末の表示方法及び通信端末の表示プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯通信端末に搭載される機能は、音声通話に必要な最小限の機能以外に、利便性を求めて多くの機能が搭載されている。例えば、音声通話に必要な最小限の機能として、着信音量調整、多彩な着信音の再生、バイブレータ、ＬＣＤ（液晶表示素子）バックライトの照度調整等の機能がある。そして、利便性を考えた機能、例えば、メールソフト、ＷＥＢブラウザ、ゲームソフト、デジタルカメラ、赤外線通信、全地球測位システム、ワンセグ（登録商標）によるテレビ放送、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）によるネットワーク接続等といった機能がある。これらの機能は全て、通信端末に搭載された電池を電源として稼動する。このような通信端末の一例が、特許文献１に記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−３０４３１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述した特許文献１に記載の通信端末においては、搭載される機能が増加していくに従い、消費電流が増加し、電池の消耗が早くなり、通信端末の残り稼動時間が短くなる。しかし、通信端末の使用者は電池の残量しか確認できない。このため、通信端末の使用者が、通信端末の使用状況に応じた消費電流の値を十分に認識できず、通信端末の残り稼動時間を正確に把握できないという問題点があった。
【０００５】
そこで、本発明の目的は、上述した課題である、残り稼動時間を正確に把握することができる通信端末、通信端末の表示方法、通信端末の表示プログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明の通信端末は、通信端末の消費電流を監視する監視タイマを発行する発行手段と、前記監視タイマに従って、前記消費電流の値を測定する測定手段と、前記測定した消費電流の値を記憶領域に記憶する記憶手段と、前記記憶した消費電流の値に応じた表示を行う表示手段とを備える。
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明の通信端末の表示方法は、通信端末の消費電流を監視する監視タイマを発行する発行手順と、前記監視タイマに従って、前記消費電流の値を測定する測定手順と、前記測定した消費電流の値を記憶領域に記憶する記憶手順と、前記記憶した消費電流の値に応じた表示を行う表示手順とを順に有する。
【０００８】
上記目的を達成するために、本発明の通信端末の表示プログラムは、通信端末の消費電流を監視する監視タイマを発行する発行ステップと、前記監視タイマに従って、前記消費電流の値を測定する測定ステップと、前記測定した消費電流の値を記憶領域に記憶する記憶ステップと、前記記憶した消費電流の値に応じた表示を行う表示ステップとを順に通信端末に実行させる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、通信端末の残り稼動時間を正確に把握することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明に係る通信端末の最小構成を説明するブロック図である。
【図２】本発明に係る通信端末の表示方法の最小構成を説明するフローチャートである。
【図３】本発明に係る通信端末の表示プログラムの最小構成を説明するフローチャートである。
【図４】本発明に係る通信端末の実施形態を説明するブロック図である。
【図５】本発明に係る通信端末の表示方法の実施形態を説明するフローチャートである。
【図６】本発明に係る通信端末の表示プログラムの実施形態を説明するフローチャートである。
【図７】本発明に係る通信端末を説明する概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
添付の図面を参照して本発明の実施形態を説明する。以下に説明する実施形態は本発明の実施形態であり、本発明は、以下の実施形態に制限されるものではない。なお、本明細書及び図面において符号が同じ構成要素は、相互に同一のものを示すものとする。
【００１２】
まず、図１を参照して、本発明に係る通信端末の構成を説明する。図１は、本発明に係る通信端末の最小構成を説明するブロック図である。図１において、本発明の通信端末は、通信端末の消費電流を監視する監視タイマを発行する発行手段１０−１と、監視タイマに従って、消費電流の値を測定する測定手段１２−１と、測定した消費電流の値を記憶領域に記憶する記憶手段１３−１と、記憶した消費電流の値に応じた表示を行う表示手段１４−１とを備える。具体的には、まず、発行手段１０−１が、消費電流の値を測定するための監視タイマを発行する。発行手段１０−１が発行した監視タイマは、監視タイマに設定された時間が経過するとタイムアウトする。次に、測定手段１２−１は、発行手段１０−１から監視タイマのタイムアウトを伝達されると、通信端末における消費電流の値の測定を開始する。続いて、測定手段１２−１に接続された記憶手段１３−１が、測定手段１２−１によって測定された消費電流の値を、一時的に記憶する。記憶手段１３−１は、例えばメモリ、ストレージディスクである。そして、記憶手段１３−１に接続された表示手段１４−１が、記憶手段１３−１に記憶された消費電流の値を表示する。表示手段１４−１は、例えばディスプレイ、プロジェクタである。
【００１３】
以上のように構成することで、通信端末の消費電流の値を測定し、測定した消費電流の値を基に、消費電流の値と通信端末で使用される機能との関係を分かりやすく表示することで、通信端末の残り稼動時間を正確に把握することができる。
【００１４】
次に、図２を参照して、本発明の通信端末の表示方法について説明する。図２は、本発明の通信端末の表示方法の最小構成を示したフローチャートである。図２において、本発明の通信端末の表示方法は、通信端末の消費電流を監視する監視タイマを発行する発行手順Ｓ１１−１と、監視タイマに従って、消費電流の値を測定する測定手順Ｓ１３−１と、測定した消費電流の値を記憶領域に記憶する記憶手順Ｓ１５−１と、前記記憶した消費電流の値に応じた表示を行う表示手順Ｓ１６−１とを順に有する。具体的には、まず、発行手順Ｓ１１−１において、監視タイマが発行される。次に、測定手順Ｓ１３−１において、監視タイマに従い、通信端末の消費電流の値を測定する。測定された消費電流の値は、記憶手順Ｓ１５−１において、記憶領域に記憶される。そして、表示手順Ｓ１６−１において、記憶領域に記憶された消費電流の値を基に、消費電流の値の表示を行い、発行手順Ｓ１１−１の前へ戻る。
【００１５】
以上のような手順を順に有する方法を実行することで、通信端末の消費電流の値を測定し、測定した消費電流の値を基に、消費電流の値と通信端末で使用される機能との関係を分かりやすく表示することで、通信端末の残り稼動時間を正確に把握することができる。
【００１６】
さらに、図３を参照して、本発明の通信端末の表示プログラムについて説明する。図３は、本発明の通信端末の表示プログラムの最小構成を示したフローチャートである。図３において、通信端末の消費電流を監視する監視タイマを発行する発行ステップＳ２１−１と、監視タイマに従って、消費電流の値を測定する測定ステップＳ２３−１と、測定した消費電流の値を記憶領域に記憶する記憶ステップＳ２５−１と、記憶した消費電流の値に応じた表示を行う表示ステップＳ２６−１とを順に通信端末に実行させる。具体的には、発行ステップＳ２１−１において、監視タイマが発行される。次に、測定ステップＳ２３−１において、監視タイマに従い、通信端末の消費電流の値を測定する。測定された消費電流の値は、記憶ステップＳ２５−１において、記憶領域に記憶される。そして、表示ステップＳ２６−１において、記憶領域に記憶された消費電流の値を基に、消費電流の値の表示を行い、発行ステップＳ２１−１の前へ戻る。
【００１７】
以上のようにステップを順に有するプログラムを実行することで、通信端末の消費電流の値を測定し、測定した消費電流の値を基に、消費電流の値と通信端末で使用される機能との関係を分かりやすく表示することで、通信端末の残り稼動時間を正確に把握することができる。
【００１８】
次に、図４及び図７を参照して、本発明に係る通信端末の構成の実施形態を説明する。図４は、本発明に係る通信端末を説明するブロック図である。図７は、本発明に係る通信端末を説明する概略図である。具体的には、まず、発行手段１０−２が、消費電流の値を測定するための監視タイマを発行する。発行手段１０−２が発行した監視タイマは、監視タイマに設定された時間が経過するとタイムアウトする。次に、発行手段１０−２に接続された判定手段２４が、監視タイマのタイムアウトの有無を判定して、測定手段１２−２へ伝達する。タイムアウトの有無を判定することで、一定間隔で消費電流の値を測定できる。なお、判定手段２４と、測定手段１２−２とは、制御手段１１を介して接続されている。制御手段１１は、各手段を仲介し、音声通話の管理、通信端末の機能の管理、及び通信端末の消費電流の値の表示の管理を行う。測定手段１２−２は、制御手段１１を介して、判定手段２４から、発行手段１０−２から発行された監視タイマがタイムアウトしたことを伝達されると、通信端末における消費電流の値の測定を開始する。続いて、測定手段１２−２に接続された記憶手段１３−２が、測定手段１２−２によって測定された消費電流の値を、一時的に記憶する。記憶手段１３−２は、例えばメモリ、ストレージディスクである。そして、表示手段１４−２が、記憶手段１３−２よって記憶された消費電流の値を表示する。表示手段１４−２は、例えばディスプレイ、プロジェクタである。
【００１９】
ここで、算出手段１５と、記憶手段１３−２及び測定手段１２−２とは、制御手段１１を介して接続されている。算出手段１５は、記憶手段１３−２に記憶されていた消費電流の値、及び通信端末の電池の残量から、通信端末の残り稼動時間を算出することができる。したがって、表示手段１４−２は、算出手段１５が算出した通信端末の残り稼動時間を表示してもよい。あらかじめ残り稼動時間として表示されるため、通信端末の残り稼動時間を容易に把握することができる。なお、図７に示すように、表示手段１４−２は、電池の残量の値の表示２５又は消費電流の値に応じた表示２６の双方を表示してもよい。電池の残量の値の表示２５と、通信端末で消費されている電流の値に応じた表示２６とを、同時又は交互に確認できるので、通信端末の残り稼動時間を正確に把握できる。
【００２０】
さらに、入力手段１６と判定手段２４とは、制御手段１１を介して接続されている。入力手段１６は、通信端末の外部から情報を取得することができる。したがって、監視タイマがタイムアウトする時間の設定を、入力手段１６から取得した値としてもよい。タイムアウトする時間を入力手段１６から取得した値とすることで、消費電流の値を測定する間隔を、通信端末に搭載された機能毎に設定することができ、通信端末に搭載された機能毎の消費電流の値を正確に知ることができる。なお、入力手段１６は、例えばキーボード、ポインティングデバイスである。
【００２１】
さらに、上述した算出手段１５と判定手段２４とは、制御手段１１を介して接続されており、算出手段１５は、消費電流の値から監視タイマに設定するタイムアウトまでの時間を算出することもできる。したがって、監視タイマがタイムアウトする時間の設定を、算出手段１５が算出した値に応じて、自動的に設定してもよい。消費電流の値を測定する間隔を、消費電流の値に応じて変化させることで、通信端末に搭載された機能毎の消費電流の値を正確に知ることができる。
【００２２】
また、Ａ／Ｄ変換手段１７、Ｄ／Ａ変換手段１９及びデータ符号／複合処理手段２１は、制御手段１１を介して接続されている。制御手段１１に接続されたＡ／Ｄ変換手段１７は、音声入力手段１８から入力されたアナログ音声をデジタル情報に変換する。音声入力手段１８は、例えばマイクである。そして、制御手段１１に接続されたＤ／Ａ変換手段１９は、音声出力手段２０へデジタル情報をアナログ変換して出力する。音声出力手段２０は、例えばスピーカーである。また、制御手段１１に接続されたデータ符合／複合処理手段２１は、通信内容について符合化、又は複合化を行う。データ符号／複合処理手段２１に接続された無線手段２２は、通信内容についてアンテナ２３を通じて、基地局へと送信する。入力された音声は、音声入力手段１８から、Ａ／Ｄ変換手段１７、制御手段１１、データ符号／複合処理手段２１及び無線手段２２を経て、アンテナ２３から基地局へと送信される。そして、アンテナ２３から受信された音声は、無線手段２２、データ符号／複合処理手段２１、制御手段１１、Ｄ／Ａ変換手段１９を経て、音声出力手段２０へと出力される。
【００２３】
なお、本発明は、電池により稼動する携帯通信端末に適用することが好ましい。電池の残量の値と、消費電流の値とを比較することで、通信端末の残り稼動時間を正確に把握することができる。そして、本発明における通信端末は有線であってもよい。この場合は、無線手段２２、アンテナ２３に代えて、有線手段（不図示）による通信を行う。
【００２４】
次に、図５及び図７を参照して、本発明の通信端末の動作の実施形態について説明する。図５は、本発明の通信端末における表示方法を示したフローチャートである。具体的には、まず、発行手順Ｓ１１−２において、監視タイマが発行される。次に、測定手順Ｓ１３−２において、監視タイマに従い、通信端末の消費電流の値の測定を開始する。ここで、測定手順Ｓ１３−２の前に、判定手順Ｓ１２において、監視タイマがタイムアウトしたか否かを判定することが好ましい。監視タイマのタイムアウトの時間に従うことで、一定間隔で通信端末の消費電流の値を測定できる。測定された消費電流の値は、記憶手順Ｓ１５−２において、記憶領域に記憶される。そして、表示手順Ｓ１６−２において、記憶領域に記憶された消費電流の値を基に、消費電流の値の表示を行い、発行手順Ｓ１１−２の前へ戻る。
【００２５】
また、測定手順Ｓ１３−２と、記憶手順Ｓ１５−２との間に有する算出手順Ｓ１４において算出した通信端末の残り稼動時間を、表示手順Ｓ１６−２において表示してもよい。あらかじめ残り稼動時間として表示されるため、通信端末の残り稼動時間を容易に把握することができる。さらに、タイムアウトする時間は、発行手順Ｓ１１−２の前に有する入力手順Ｓ１０において設定をされてもよく、又は、算出手順Ｓ１４において算出された値に応じて、自動的に設定されてもよい。消費電流の値を測定する間隔を、消費電流の値に応じて変化させることで、通信端末に搭載された機能毎の消費電流の値を正確に知ることができる。
【００２６】
なお、表示手順Ｓ１６−２において行われる表示の例としては、図７に示すように、消費電流の値の範囲が、０〜１００ｍＡの時は“消費電流小”（図７（ａ））、１０１ｍＡ〜２００ｍＡの時は“消費電流中”（図７（ｂ））、２０１ｍＡ以上の時は“消費電流大”（図７（ｃ））と区分けし、区分けに対応させてあらかじめ用意しておいたアイコンを表示手段１４−２へ、消費電流の値の表示２６として出力する。なお、アイコンの種類は、消費電流の区分けを３段階としたため３種類としているが、段階を増やして３種類以上にしてもよい。例えば、０〜５０ｍＡの時は“消費レベル１”、５１〜１００ｍＡの時は“消費レベル２”、１０１〜１５０ｍＡの時は“消費レベル３”、１５１〜２００ｍＡの時は“消費レベル４”、２０１ｍＡの時は“消費レベル５”のように５段階に区分けすることもできる。ここで、表示手順Ｓ１６−１又は表示手順Ｓ１６−２において、通信端末の電池の残量の値の表示２５又は消費電流の値に応じた表示２６の双方を表示してもよい。電池の残量の値の表示２５と、通信端末で消費されている電流の値の表示２６を同時又は交互に確認できるので、通信端末の残り稼動時間を正確に把握することができる。
【００２７】
次に、図６及び図７を参照して、本発明の通信端末の表示プログラムの実施形態について説明する。図６は、本発明の通信端末における表示プログラムを示したフローチャートである。具体的には、発行ステップＳ２１−２において、監視タイマが発行される。次に、測定ステップＳ２３−２において、監視タイマに従い、通信端末の消費電流の値の測定を開始する。ここで、測定ステップＳ２３−２の前に、判定ステップＳ２２において、監視タイマがタイムアウトしたか否かを判定することが好ましい。監視タイマのタイムアウトの時間に従うことで、一定間隔で通信端末の消費電流の値を測定できる。測定された消費電流の値は、記憶ステップＳ２５−２において、記憶領域に記憶される。そして、表示ステップＳ２６−２において、記憶領域に記憶された消費電流の値を基に、消費電流の値の表示を行い、発行ステップＳ２１−２の前へ戻る。
【００２８】
また、測定ステップＳ２３−２と、記憶ステップＳ２５−２との間に有する算出ステップＳ２４において算出した通信端末の残り稼動時間を、表示ステップＳ２６−２において表示してもよい。あらかじめ残り稼動時間として表示されるため、通信端末の残り稼動時間を容易に把握することができる。さらに、タイムアウトする時間は、発行ステップＳ２１−２の前に有する入力ステップＳ２０において設定をされてもよく、又は、算出ステップＳ２４において算出された値に応じて、自動的に設定されてもよい。消費電流の値を測定する間隔を、消費電流の値に応じて変化させることで、通信端末に搭載された機能毎の消費電流の値を正確に知ることができる。
【００２９】
表示ステップＳ２６−２において行われる表示の例としては、図７に示すように、消費電流の値の範囲が、０〜１００ｍＡの時は“消費電流小”（図７（ａ））、１０１ｍＡ〜２００ｍＡの時は“消費電流中”（図７（ｂ））、２０１ｍＡ以上の時は“消費電流大”（図７（ｃ））と区分けし、区分けに対応させてあらかじめ用意しておいたアイコンを表示手段１４−２へ、消費電流の値の表示２６として出力する。なお、アイコンの種類は、消費電流の区分けを３段階としたため３種類としているが、段階を増やして３種類以上にしてもよい。例えば、０〜５０ｍＡの時は“消費レベル１”、５１〜１００ｍＡの時は“消費レベル２”、１０１〜１５０ｍＡの時は“消費レベル３”、１５１〜２００ｍＡの時は“消費レベル４”、２０１ｍＡの時は“消費レベル５”のように５段階に区分けすることもできる。ここで、表示ステップＳ２６−２において、通信端末の電池の残量の値の表示２５又は消費電流の値に応じた表示２６の双方を表示してもよい。電池の残量の値の表示２５と、通信端末で消費されている電流の値の表示２６を同時又は交互に確認できるので、通信端末の残り稼動時間を正確に把握することができる。
【符号の説明】
【００３０】
１０−１，１０−２：発行手段
１１：制御手段
１２−１，１２−２：測定手段
１３−１，１３−２：記憶手段
１４−１，１４−２：表示手段
１５：算出手段
１６：入力手段
１７：Ａ／Ｄ変換手段
１８：音声入力手段
１９：Ｄ／Ａ変換手段
２０：音声出力手段
２１：データ符合／複合処理手段
２２：無線手段
２３：アンテナ
２４：判定手段
２５：電池の残量の値の表示
２６：消費電流の値の表示
Ｓ１０：入力手順
Ｓ１１−１，Ｓ１１−２：発行手順
Ｓ１２：判定手順
Ｓ１３−１，Ｓ１３−２：測定手順
Ｓ１４：算出手順
Ｓ１５−１，Ｓ１５−２：記憶手順
Ｓ１６−１，Ｓ１６−２：表示手順
Ｓ２０：入力ステップ
Ｓ２１−１，Ｓ２１−２：発行ステップ
Ｓ２２：判定ステップ
Ｓ２３−１，Ｓ２３−２：測定ステップ
Ｓ２４：算出ステップ
Ｓ２５−１，Ｓ２５−２：記憶ステップ
Ｓ２６−１，Ｓ２６−２：表示ステップ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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