(57)【要約】【課題】通信の最小単位としてスロットを用いた無線フレームを構成する無線通信エリアを対象とした無線通信システムにおいて、通信制御内容を無線通信エリア固有の内容に変更することが可能な無線通信方法を得る。【解決手段】無線通信方法は以下のステップ(a)，(b)を備える。(a)論理スロット変換規則Ｒ１に基づき物理スロットＰＳＬに１対１に対応した論理スロットＬＳＬを予め設ける。(b)論理スロットＬＳＬを基準として通信バーストの割り当てによる無線基地局，無線基地局間の通信等の所定の通信制御を行う。【選択図】図２
2011018961.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信エリアにおいて物理スロットを用いて所定の通信制御を行う無線通信方法であって、
(a)論理スロット変換規則に基づき前記物理スロットに１対１に対応した論理スロットを予め設けるステップと、
(b)前記論理スロットを基準として前記所定の通信制御を行うステップと、
を備える無線通信方法。
【請求項２】
請求項１記載の無線通信方法であって、
前記所定の通信制御は前記物理スロットに通信バーストを割り当てて行う無線基地局と無線端末局との間の通信制御を含み、
前記ステップ(b)は、
(b-1)前記通信バーストを前記論理スロット上に割り当てるステップと、
(b-2)前記論理スロット変換規則に基づき、前記ステップ(b-1)で割り当てた前記通信バーストを前記物理スロット上に変換して割り当てるステップとを含む、
無線通信方法。
【請求項３】
請求項２記載の無線通信方法であって、
前記無線通信エリアは互いに干渉する可能性のある所定数の無線通信エリアを含み、
前記論理スロット変換規則は、互いに変換内容が異なり、前記所定数の無線通信エリアに対応して設けられる所定数の論理スロット変換規則を含み、
前記ステップ(b-1)は、
前記所定数の無線通信エリアそれぞれにおいて前記通信バーストを前記論理スロット上に割り当てるステップを含み、
前記ステップ(b-2)は、
前記所定数の無線通信エリアそれぞれにおいて、前記所定数の論理スロット変換規則に基づき、前記ステップ(b-1)で割り当てた前記通信バーストを前記物理スロット上に変換して割り当てるステップを含む、
無線通信方法。
【請求項４】
複数の無線通信エリアを有し、前記無線通信エリア単位で通信可能な無線通信システムであって、
前記複数の無線通信エリアのうち互いに干渉する可能性のある少なくとも一部を所定数の無線通信エリアとして、請求項３記載の無線通信方法を適用したことを特徴とする、
無線通信システム。
【請求項５】
無線インタフェース処理部と、
論理スロットの構成を規定した論理スロット構成情報、物理スロットの構成を規定した物理スロット構成情報及び前記物理スロットと前記論理スロットとを１対１に対応させる論理スロット変換規則を規定した論理スロット変換規則情報のうち、少なくとも物理スロット構成情報及び論理スロット変換規則情報を有する記憶部とを備え、
前記無線インタフェース処理部は、
前記論理スロット構成情報あるいは前記物理スロット構成情報及び前記論理スロット変換規則情報に基づき前記論理スロットの構成を認識し、通信バーストを前記論理スロット上に割り当てて論理スロット用通信バースト割り当て情報を得る通信バースト割り当て処理部と、
前記論理スロット用通信バースト割り当て情報及び前記論理スロット変換規則情報に基づき、論理スロット上に割り当てた通信バーストを物理スロット上に変換して物理スロット用通信バースト割り当て情報を得る論理スロット・物理スロット変換部と、
前記物理スロット構成情報に基づき前記物理スロットの構成を認識し、前記物理スロット用通信バースト割り当て情報に基づき、通信バーストを前記物理スロット上に割り当て、Down Linkの通信バースト及びDown LinkとUp Linkの割り当て情報を所定の無線端末局に伝送する無線伝送処理を行う無線伝送処理部とを含む、
無線基地局。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
通信の最小単位としてスロットを用いた無線フレームを構成する無線通信システム、当該無線通信システムが用いる無線通信方法及び当該無線通信システムにおける無線基地局に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムは、無線通信エリアに在圏する、１台または複数の無線端末局と無線基地局との間で無線通信信号による無線通信を行うシステムである。
【０００３】
一般に、無線通信システムでは、複数のチャネル（周波数帯）うち予め割り当てられた一のチャネルで動作する無線基地局を各々が有する複数の無線通信エリアにおいて、異なるチャネルの無線基地局を有する無線通信エリアを繰り返して面展開し、当該無線通信システム全体のサービスエリアを構成する。
【０００４】
無線通信エリア内における無線端末局は、上記サービスエリアにおいて、自局が在圏する無線基地局の無線通信エリアを構成する当該無線基地局と無線通信を行うことで無線通信サービスの提供を受ける。
【０００５】
このような構成の無線通信システムにおいて、同じチャネルを用いる複数の無線通信エリア間の干渉が生じる場合がある。そのような上記干渉を抑圧するためには、同じチャネルを用いる無線通信エリアにおいて、同時に無線通信を行わないことが必要である。
【０００６】
この点を考慮した無線通信システムにおける帯域制御方法として、例えば、特許文献１に開示された帯域制御方法がある。この帯域制御方法は、複数の無線通信エリア間における干渉の抑圧と通信容量の向上を両立させる一方法としてしめされている。
【０００７】
すなわち、特許文献１で開示された帯域制御方法は、ＯＦＤＭＡ方式の無線フレームの一部をセクタ数に対応した複数の通信帯域に分割し、各セクタに割り当て、あるセクタ内の通信に必要な帯域が当該セクタに割り当てられた帯域を超える場合は、当該セクタ以外の帯域を使用することにより、干渉の抑圧と通信容量の確保を両立させている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】国際公開第２００８／１４９７２６号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、上記帯域制御方法では、ＯＦＤＭＡ方式を用いたセクタ化された無線通信エリアを対象としており、その適用範囲が限定的なものとなっており、通信の最小単位としてスロットを用いた無線フレームによる無線通信システムを想定していないという問題点があった。
【００１０】
この発明は上記問題点を解決するためになされたもので、通信の最小単位としてスロットを用いた無線フレームを構成する無線通信エリアを対象とした無線通信システムにおいて、複数の無線通信エリア間の干渉の抑圧と通信容量の確保を両立可能にすべく、通信制御内容を無線通信エリア固有の内容に変更することが可能な無線通信方法、無線通信システム及び無線基地局を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
この発明における請求項１記載の無線通信方法は、無線通信エリアにおいて物理スロットを用いて所定の通信制御を行う無線通信方法であって、(a)論理スロット変換規則に基づき前記物理スロットに１対１に対応した論理スロットを予め設けるステップと、(b)前記論理スロットを基準として前記所定の通信制御を行うステップとを備える。
【００１２】
この発明における請求項５記載の無線基地局は、無線インタフェース処理部と、論理スロットの構成を規定した論理スロット構成情報、物理スロットの構成を規定した物理スロット構成情報及び前記物理スロットと前記論理スロットとを１対１に対応させる論理スロット変換規則を規定した論理スロット変換規則情報のうち、少なくとも物理スロット構成情報及び論理スロット変換規則情報を有する記憶部とを備え、前記無線インタフェース処理部は、前記論理スロット構成情報あるいは前記物理スロット構成情報及び前記論理スロット変換規則情報に基づき前記論理スロットの構成を認識し、通信バーストを前記論理スロット上に割り当てて論理スロット用通信バースト割り当て情報を得る通信バースト割り当て処理部と、前記論理スロット用通信バースト割り当て情報及び前記論理スロット変換規則情報に基づき、論理スロット上に割り当てた通信バーストを物理スロット上に変換して物理スロット用通信バースト割り当て情報を得る論理スロット・物理スロット変換部と、前記物理スロット構成情報に基づき前記物理スロットの構成を認識し、前記物理スロット用通信バースト割り当て情報に基づき、通信バーストを前記物理スロット上に割り当て、Down Linkの通信バースト及びDown LinkとUp Linkの割り当て情報を所定の無線端末局に伝送する無線伝送処理を行う無線伝送処理部とを含む。
【発明の効果】
【００１３】
この発明における請求項１記載の無線通信方法は、論理スロット変換規則に基づき物理スロットに１対１に対応した論理スロットを基準として所定の通信制御を行っている。
【００１４】
したがって、論理スロット上における所定の通信制御内容が固定されていても、論理スロット変換規則に基づくことにより、物理スロット上における所定の通信制御内容を無線通信エリア固有の内容に変更することができる。
【００１５】
この発明における請求項５記載の無線基地局は、論理スロット・物理スロット変換部において、論理スロット上に割り当てた通信バーストを物理スロット上に変換している。
【００１６】
したがって、請求項５記載の無線基地局は、論理スロット変換規則に基づき、論理スロット上における通信バーストの配置構成から、物理スロット上における通信バーストの配置構成を無線通信エリア固有の内容に変更することができる効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】実施の形態１の論理スロット構成方法を示す説明図である。
【図２】一次元配列のスロット構成の物理スロットと論理スロットとの間の論理スロット変換規則を模式的に示す説明図である。
【図３】論理スロットを構成するためのスロット番号付与方法例（二次元配列のスロット構成）を示す説明図である。
【図４】二次元配列のスロット構成の物理スロットと論理スロットとの間の論理スロット変換規則を模式的に示す説明図である。
【図５】一次元論理スロット構成例（その１）を模式的に示す説明図である。
【図６】一次元論理スロット構成例（その２）を模式的に示す説明図である。
【図７】二次元論理スロット構成例（その１）を模式的に示す説明図である。
【図８】二次元論理スロット構成例（その２）を模式的に示す説明図である。
【図９】二次元論理スロット構成例（その３）を模式的に示す説明図である。
【図１０】二次元論理スロット構成例（その４）を模式的に示す説明図である。
【図１１】論理スロットを基準として通信バーストの割り当てを行った場合の通信バーストの物理スロット位置変更例（一次元スロット構成）を示す説明図である。
【図１２】論理スロットを基準として通信バーストの割り当てを行った場合の通信バーストの物理スロット位置変更例（二次元スロット構成）を示す説明図である。
【図１３】干渉関係にある２つの通信エリアにおける物理スロット群の干渉低減方法（一次元スロット構成）の第１の態様を示す説明図である。
【図１４】干渉関係にある４つの通信エリアにおける物理スロット群の干渉低減方法（一次元スロット構成）の第２の態様を示す説明図である。
【図１５】図１４で示した第２の態様において、通信バーストとして取り得る物理スロットエリアを模式的に示す説明図である。
【図１６】図１４で示した通信エリア間における４つの通信エリア間の通信バーストとして取り得る物理スロットエリアを表形式で示した説明図である。
【図１７】干渉関係にある２つの通信エリアにおける物理スロット群の干渉低減方法（二次元スロット構成）の第３の態様を示す説明図である。
【図１８】干渉関係にある４つの通信エリアにおける物理スロット群の干渉低減方法（二次元スロット構成）の第４の態様を示す説明図である。
【図１９】図１８で示した第４の態様において、通信バーストとして取り得る物理スロットエリアを模式的に示す説明図である。
【図２０】図１８で示した通信エリア間における４つの通信エリア間の通信バーストとして取り得る物理スロットエリアを表形式で示した説明図である。
【図２１】図３０に示した無線通信システムのサービスエリア構成（３セル繰り返し）に対する干渉低減実現例を示す説明図である。
【図２２】干渉関係にある３つの通信エリアにおける物理スロット群の干渉低減方法例（一次元スロット構成）を示す説明図である。
【図２３】１セル繰り返しを考慮した無線フレーム構成例（２次元スロット構成）を示す説明図である。
【図２４】１セル繰り返しを考慮した無線セル構成例を示す説明図である。
【図２５】図２４の無線セルの干渉低減構成例（２ケース）を示す説明図である。
【図２６】干渉関係にある３つの通信エリアにおける物理スロット群の干渉低減方法例（２ケース、二次元スロット構成）を示す説明図である。
【図２７】図２５の無線セルを用いた無線セル展開例を示す説明図である。
【図２８】実施の形態５である、無線通信システムにおける無線基地局の構成を示すブロック図である。
【図２９】無線通信システムの基本形態概念を示す説明図である。
【図３０】無線通信システムのサービスエリア構成例を模式的に示す説明図である。
【図３１】同一チャネルの無線通信エリア間の干渉モデルを示す説明図である。
【図３２】通信の最小単位としてスロットを用いた無線フレーム構成例を示す説明図である。
【図３３】図３２で示した無線フレーム構成を用いた無線通信概念を示す説明図である。
【図３４】図３２で示した無線フレーム構成を用いた無線通信における無線通信エリア間の干渉モデル概念を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
＜前提技術＞
図２９は無線通信システムの基本形態概念を示す説明図である。同図に示すように、無線通信エリア５０に在圏する、１台または複数の無線端末局５１（図２９では１台のみ示す）と無線基地局５２との間で無線通信信号５３による無線通信を行うことができる。
【００１９】
図３０は、無線通信システムのサービスエリア構成例を模式的に示す説明図である。同図に示すように、３種類のセル（無線通信エリア）であるセルＣＬ２１〜ＣＬ２３が繰り返して（３セル繰り返し）配置されている。
【００２０】
一般に、無線通信システムでは、複数のチャネル（周波数帯）で動作する無線基地局による無線通信エリアを複数セル繰り返して面展開し、当該無線通信システム全体のサービスエリアを構成する。
【００２１】
無線端末局は、上記サービスエリアにおいて、自局が在圏する無線基地局の無線通信エリアを構成する当該無線基地局と無線通信を行うことで無線通信サービスの提供を受ける。このような構成の無線通信システムにおいて、同じチャネルを用いる無線通信エリア間で干渉が生じる場合がある。図３０で示す無線通信システムでは、例えば、ハッチングで示したチャネルＣＨ１のセルＣＬ２１，ＣＬ２１（Ｃｅｌｌ＃１１〜＃１６，＃１８）間で干渉が生じる場合がある。
【００２２】
図３１は、同一チャネルの無線通信エリア間の干渉モデルを示す説明図である。同図に示すように、同じチャネルＣＨ１を用いる無線通信エリア５０，６０それぞれにおいて、無線端末局５１，無線基地局５２間の無線通信信号５３による無線通信、無線端末局６１，無線基地局６２間の無線通信信号６３による無線通信が同時に行われる場合を考える。この場合、一方の通信（図３１では干渉通信エリアを無線通信エリア６０とする）がもう一方の通信（図３１では被干渉通信エリアを無線通信エリア５０とする）に対して干渉する。ここで述べる干渉とは、希望する信号（図３１では被干渉通信エリアである無線通信エリア５０の無線通信信号５３）と上記希望する信号（無線通信信号５３）に影響を与える希望しない信号（図３１では干渉通信エリアである無線通信エリア６０の干渉信号６４〜６７）が同時に受信されることで、上記希望する信号に対して信号品質を劣化させる悪影響を与えることである。
【００２３】
このように、無線通信エリア５０，６０が互いに重複していない場合でも、比較的近い位置関係にあれば、干渉が生じる。このことから上記干渉を抑圧するためには、同じチャネルを用いる無線通信エリアにおいて、同時に無線通信を行わないことが必要である。
【００２４】
図３２は、通信の最小単位としてスロットを用いた無線フレーム構成例を示す説明図である。同図に示すように、無線フレームを時間上に並べ、どの無線フレームかを特定するために時間軸に従ってシーケンシャルに無線フレーム毎に無線フレーム番号ＭＦＮが付与される。また、当該無線フレームの全部または一部では、スロットを時間軸に並べ、どのスロットかを特定するために時間軸に従ってシーケンシャルにスロット番号ＳＬＮ（図３２ではｍ〜ｎ）が付与される。ここで、一般にスロット番号ＳＬＮはある無線フレームにおける当該スロットの物理的な位置を特定する識別子であり、無線フレームごとに同じスロット番号が用いられる。例えば、「無線フレーム番号ＭＦＮ：ａ」の「スロット番号ＳＬＮ：Ｘ」で一のスロット（図中網掛け）であることが特定できる。
【００２５】
図３３は図３２で示した無線フレーム構成を用いた無線通信概念を示す説明図である。同図に示すように、チャネルＣＨ１の無線通信エリア５０内における無線基地局と無線端末局との間の通信では、当該スロットを単位とした区間（スロット番号ＳＬＮ：ｍ〜ｎ）に、無線基地局から無線端末局方向へのDownlinkバーストＤＬ１、及び無線端末局から無線基地局方向へのUplinkバーストＵＬ１をそれぞれ独立に割り当て、上記通信バースト（ＤＬ１，ＵＬ１）を通して情報伝送を行う。
【００２６】
上記通信バーストの割り当て位置は、スロットの位置を特定できるスロット番号ＳＬＮにより、無線基地局及び無線端末局間で共通に認識される。上記通信バーストの割り当て位置は、予め定められている、もしくは通信バーストを用いて通知されることにより、無線基地局及び無線端末局双方で共通に認識される。
【００２７】
図３３で示す例では、スロット番号ＳＬＮ：（ｍ＋１）に対応してDownlinkバーストＤＬ１−１が割り当てられ、スロット番号ＳＬＮ：（ｍ＋３）〜（ｍ＋６）に対応してDownlinkバーストＤＬ１−２が割り当てられる。一方、スロット番号ＳＬＮ：（ｎ−６），（ｎ−５）に対応してUplinkバーストＵＬ１−１が割り当てられ、（ｎ−３）〜（ｎ−１）に対応してUplinkバーストＵＬ１−２が割り当てられる。
【００２８】
なお、本明細書中において、説明の都合上、図示したスロット番号ｍ〜ｎまでの区間が１フレームとして説明するが、スロット番号ｍ〜ｎまでの区間が１フレームの一部であっても構わない。
【００２９】
図３４は、図３２で示した無線フレーム構成を用いた無線通信における無線通信エリア間の干渉モデル概念を示す説明図である。この干渉モデルは、フレーム同期、スロット同期が得られている通信の最小単位としてスロットを用いた通信システムにおける干渉モデルであり、同じチャネルと用いる無線通信エリアにおいて、同時に同じ物理スロットに通信バーストを割り当てた場合に生じる干渉モデルである。
【００３０】
同図では、チャネルＣＨ１の無線通信エリア５０，６０それぞれ内における無線基地局と無線端末局との間の通信を示している。この通信において、当該スロットを単位とした区間（スロット番号ＳＬＮ：ｍ〜ｎ）に、無線基地局から無線端末局方向へのDownlinkバーストＤＬ１，ＤＬ２、及び無線端末局から無線基地局方向へのUplinkバーストＵＬ１，ＵＬ２をそれぞれ独立に割り当て、上記通信バースト（ＤＬ１，ＵＬ１，ＤＬ２，ＵＬ２）を通して情報伝送（無線伝送処理）を行う。
【００３１】
図３４で示す例では、無線通信エリア５０において、図３３で示す無線通信同様、DownlinkバーストＤＬ１−１，ＤＬ１−２及びUplinkバーストＵＬ１−１，ＵＬ１−２が割り当てられる。
【００３２】
一方、無線通信エリア６０において、スロット番号ＳＬＮ：（ｍ＋１）に対応してDownlinkバーストＤＬ２−１が割り当てられ、スロット番号ＳＬＮ：（ｍ＋４），（ｍ＋５）に対応してUplinkバーストＵＬ２−１が割り当てられる。一方、スロット番号ＳＬＮ：（ｎ−６）〜（ｎ−４）に対応してDownlinkバーストＤＬ２−２が割り当てられ、スロット番号ＳＬＮ：（ｎ−３），（ｎ−２）に対応してUplinkバーストＵＬ２−２が割り当てられる。
【００３３】
このように、無線通信エリア５０，６０において無線通信が行われる場合、無線通信エリア５０と無線通信エリア６０との間で以下に示す干渉が生じる。
【００３４】
(1)DownlinkバーストＤＬ１−１，DownlinkバーストＤＬ２−１間のスロット番号ＳＬＮ：（ｍ＋１）における干渉区間６９の干渉、
(2)DownlinkバーストＤＬ１−２，UplinkバーストＵＬ２−１間のスロット番号ＳＬＮ：（ｍ＋４），（ｍ＋５）における干渉区間６９の干渉、
(3)UplinkバーストＵＬ１−１，DownlinkバーストＤＬ２−２間のスロット番号ＳＬＮ：（ｎ−６），（ｎ−５）における干渉区間６９の干渉、
(4)UplinkバーストＵＬ１−２，UplinkバーストＵＬ２−２間のスロット番号ＳＬＮ：（ｎ−３），（ｎ−２）における干渉区間６９の干渉。
【００３５】
このことから、上記(1)〜(4)で示した干渉を抑圧するためには、同じチャネル（チャネルＣＨ１）を用いる無線通信エリア５０，６０間において、同時に同じスロットを使用しないこと、つまり、互いに干渉となりうる無線通信を同時に行わないことが必要とされる。しかし、複数の無線通信エリア間で互いに干渉となりうる無線通信を行わないように、通信バーストのスロットを割り当てることは、無線通信機会の減少を意味し、通信容量（システムスループット）の低下を招くため、上記干渉の抑圧と通信容量の確保を両立させることが重要な課題となる。
【００３６】
＜実施の形態１＞
（論理スロット構成方法の説明）
論理スロットとは、物理スロットに１対１で対応する概念上のスロットであり、当該論理スロットの構成方法例を以下に説明する。
【００３７】
論理スロットを用いて通信バーストの割り当てを規定することで、物理スロットの使用方法を柔軟に変更可能なスロット構成変更手段を得ることができる。
【００３８】
以下では、一次元配列のスロット構成、二次元配列のスロット構成について説明するが、当該方法の適用範囲を規定しているわけではなく、三次元以上の配列のスロット構成でも同様に適用できる。
【００３９】
以下の説明における物理スロットに付与されるスロット番号（以下では、物理スロット番号ＰＳＮ）は非負整数とし、時間軸に従ってシーケンシャルに付与されるものとする。また、論理スロットに付与されるスロット番号を論理スロット番号ＬＳＮと称する。
【００４０】
［１次元スロットの場合］
まず、ＴＤＭＡ(Time Division Multiple Access)などに用いられる一次元配列のスロット構成の場合について説明する。
【００４１】
図１は実施の形態１の論理スロット構成方法である、論理スロットを構成するためのスロット番号付与方法例（一次元配列のスロット構成）を示す説明図である。同図に示すように、従来の物理的な位置を特定する物理スロット番号ＰＳＮに加えて、論理スロット番号ＬＳＮを付与する。図１では物理スロット番号ＰＳＮとしてｍ〜ｎが付与され、論理スロット番号ＬＳＮとしてａ〜ｇが付与された例を示している。
【００４２】
ここで、（ｍ＋２）＜Ｘ＜（ｎ−２）、物理スロット番号ＰＳＮ及び論理スロット番号ＬＳＮは非負整数とする。
【００４３】
論理スロット番号ＬＳＮは、物理スロット番号ＰＳＮと１対１で対応するように付与され、論理スロット番号ＬＳＮを用いて物理スロット番号ＰＳＮを特定できるようにする。論理スロット番号ＬＳＮは、物理スロット番号ＰＳＮと１対１で対応するように付与される条件を満足すれば、どのように付与してもよい。ただし、論理スロット番号ＬＳＮの値域は物理スロット番号ＰＳＮと同一とすることが望ましい。
【００４４】
図２は、一次元配列のスロット構成の物理スロットと論理スロットとの間を１対１で対応づける論理スロット変換規則Ｒ１を模式的に示す説明図である。
【００４５】
同図に示すように、論理スロット番号ＬＳＮの付与方法（一例）において、番号付与範囲を物理スロットと同じｍからｎの値域で付与すれば、物理スロット構成と論理スロット構成を同一とすることができる。
【００４６】
図２の(b)で示す論理スロットと(a)で示す物理スロットとの関係が論理スロット変換規則Ｒ１となる。論理スロット変換規則Ｒ１を用いることにより、物理スロットを論理スロット変換規則Ｒ１によって異なる配置に変更した論理スロット構成を得ることができる。逆に、論理スロットを論理スロット変換規則Ｒ１によって異なる配置に変更した物理スロット構成を得ることもできる。
【００４７】
［２次元スロットの場合]
次に、ＯＦＤＭＡ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing Access）などに用いられる二次元配列のスロット構成の場合について説明する。
【００４８】
ＯＦＤＭＡにおけるスロット構成では、ＯＦＤＭＡシンボルを単位とする時間軸方向、サブキャリアを単位として構成するサブチャネルを単位とする周波数軸方向（周波数の増減方向と一致しない場合があるが、以下、本説明では周波数方向として記載する）に展開される。本実施の形態では、物理スロットを特定する方法として、物理時間軸番号と物理周波数軸番号との組合せである論理スロット番号対で特定することを想定する。なお、物理スロットを特定する方法は、各物理スロットが特定できれば他の方法を用いても良い。
【００４９】
以下の説明における物理スロットの特定のために付与される物理時間軸番号ＰＴＮ、物理周波数軸番号ＰＦＮは非負整数とし、時間軸、周波数軸に従ってシーケンシャルに付与されることとする。また、論理スロットには論理時間軸番号ＬＴＮ、論理周波数軸番号ＬＦＮが付与されることとする。
【００５０】
図３は論理スロットを構成するためのスロット番号付与方法例（二次元配列のスロット構成）を示す説明図である。同図に示すように、従来の物理的な位置を特定する物理スロット番号対ＰＳＮＰ（物理時間軸番号ＰＴＮ，物理周波数軸番号ＰＦＮの組合せ）に加えて、論理スロット番号対ＬＳＮＰ（論理時間軸番号ＬＴＮ，論理周波数軸番号ＬＦＮの組合せ）を付与する。ただし、物理スロット番号対ＰＳＮＰと論理スロット番号対ＬＳＮＰとは図３では図示していない。図３では物理時間軸番号ＰＴＮとしてｍ〜ｎが付与され、論理時間軸番号ＬＴＮとしてａ〜ｇが付与され、物理周波数軸番号ＰＦＮとしてｉ〜ｊが付与され、論理周波数軸番号ＬＦＮとしてＡ〜Ｇが付与された例を示している。
【００５１】
ここで、（ｍ＋２）＜Ｘ＜（ｎ−２）、（ｉ＋２）＜Ｙ＜（ｊ−２）、物理時間軸番号ＰＴＮ、論理時間軸番号ＬＴＮ、物理周波数軸番号ＰＦＮ及び論理周波数軸番号ＬＦＮは非負整数とする。
【００５２】
論理スロット番号対ＬＳＮＰ（論理時間軸番号ＬＴＮ，論理周波数軸番号ＬＦＮの組合せ）は、物理スロット番号対ＰＳＮＰ（物理時間軸番号ＰＴＮ，物理周波数軸番号ＰＦＮの組合せ）と１対１で対応するように付与し、論理スロット番号対ＬＳＮＰを用いて物理スロット番号対ＰＳＮＰを特定できるようにする。論理スロット番号対ＬＳＮＰは、物理スロット番号対ＰＳＮＰと１対１で対応するように付与すれば、どのように付与してもよい。ただし、論理スロット番号対ＬＳＮＰの値域は論理スロット番号対ＬＳＮＰと同一とすることが望ましい。
【００５３】
図４は、二次元配列のスロット構成の物理スロットと論理スロットとを１対１で対応づける論理スロット変換規則Ｒ２を模式的に示す説明図である。
【００５４】
論理スロット番号対ＬＳＮＰの付与方法例（二次元配列のスロット構成）において、論理スロット番号対ＬＳＮＰ（論理時間軸番号ＬＴＮ，論理周波数軸番号ＬＦＮ）の値域と物理スロット番号ＰＳＮ（物理時間軸番号ＰＴＮ，物理周波数軸番号ＰＦＮ）の値域を同一とするように付与すれば、物理スロット構成と論理スロット構成を同一とすることができる。
【００５５】
図４の(b)で示す論理スロット番号対ＬＳＮＰと、(a)で示す物理スロット番号ＰＳＮＰとの関係が論理スロット変換規則Ｒ２となる。論理スロット変換規則Ｒ２を用いることにより、物理スロットを論理スロット変換規則Ｒ２によって異なる配置に変更した論理スロット構成を得ることができる。逆に、論理スロットを論理スロット変換規則Ｒ２によって異なる配置に変更した物理スロット構成を得ることもできる。
【００５６】
このように、実施の形態１の論理スロット構成方法は、物理スロット構成を論理スロット変換規則によって異なる配置に変更した論理スロット構成として仮想的に構成することができる。
【００５７】
実施の形態１の論理スロット構成方法を採用した無線通信方法（以下、「実施の形態１の無線通信方法」と称する場合あり）として、無線通信エリアにおいて物理スロットＰＳＬを用いて所定の通信制御を行う無線通信方法が考えられる。実施の形態１の無線通信方法は以下のステップ(a)，(b)を備える。
【００５８】
(a)論理スロット変換規則Ｒ１，Ｒ２等（図２，図４参照）に基づき物理スロットＰＳＬに１対１に対応した論理スロットＬＳＬを予め設ける。
【００５９】
(b)論理スロットＬＳＬを基準として通信バーストの割り当てによる無線端末局５１，無線基地局５２間の通信等の所定の通信制御を行う。
【００６０】
実施の形態１の無線通信方法は、論理スロット変換規則Ｒ１，Ｒ２等に基づき物理スロットに１対１に対応した論理スロットを基準として所定の通信制御を行っている。
【００６１】
したがって、論理スロット上における所定の通信制御内容が固定されていても、論理スロット変換規則Ｒ１，Ｒ２等に基づくことにより、物理スロット上における所定の通信制御内容を無線通信エリア固有の内容に変更することができる効果を奏する。
【００６２】
＜実施の形態２＞
（論理スロット構成の具体化の説明）
次に、論理スロットの構成方法を用いて、論理スロットの具体的な構成例について説明する。
【００６３】
以下で説明する論理スロット構成例は、あくまで一例であることは言うまでもなく、物理スロットに１対１で対応する論理スロットを構成すれば、どのように構成しても良い。
【００６４】
［1次元スロットの場合］
まず、一次元論理スロット構成例について説明する。ここでは、一次元軸のシーケンシャルな番号付与方法例として、開始物理スロット番号、時間軸方向をパラメータとした一次元論理スロット構成例を説明する。
【００６５】
図５は、一次元論理スロット構成例（その１）を模式的に示す説明図である。同図に示すように、論理スロット番号ＬＳＮは、「開始物理スロット番号ＰＳＮ：Ｘ、時間軸方向：順方向」とした論理スロット変換規則Ｒ１１に基づき、物理スロット番号ＰＳＮに対応して設けられる。
【００６６】
すなわち、論理スロット番号ＬＳＮは、物理スロット番号ＰＳＮ:Ｘをｍ（開始番号）とし、時間軸の順方向にシーケンシャルに付与する。但し、物理スロット番号ＰＳＮ：ｎに対応して論理スロット番号ＬＳＮ：（ｎ−Ｘ＋ｍ）を付与した後、物理スロット番号ＰＳＮ：ｍから時間軸の順方向にα，β，γ，・・・とシーケンシャルに付与する。
【００６７】
図６は、一次元論理スロット構成例（その２）を模式的に示す説明図である。同図に示すように、論理スロット番号ＬＳＮは、「開始物理スロット番号ＰＳＮ：Ｘ、時間軸方向：逆方向」とした論理スロット変換規則Ｒ１２に基づき、物理スロット番号ＰＳＮに対応して設けられる。
【００６８】
すなわち、論理スロット番号ＬＳＮは、物理スロット番号ＰＳＮ:Ｘをｍ（開始番号）とし、時間軸の逆方向にシーケンシャルに付与する。但し、物理スロット番号ＰＳＮ：ｍに対応して論理スロット番号ＬＳＮ：Ｘを付与した後、物理スロット番号ＰＳＮ：ｎから時間軸の逆方向に（Ｘ＋１），（Ｘ＋２），（Ｘ＋３）・・・とシーケンシャルに付与する。
【００６９】
以上のように構成することにより、任意の物理スロットから時間軸の順方向または逆方向に物理スロットの利用が可能となり、論理スロット構成に対する論理スロット変換規則Ｒ１１，Ｒ１２は、開始物理スロット番号ＰＳＮ、時間軸方向の２つのパラメータで表現できることがわかる。
【００７０】
［２次元スロットの場合］
次に、二次元論理スロット構成例について説明する。ここでは、二次元軸のシーケンシャルな番号付与方法例として、開始物理スロット番号対（開始物理時間軸番号ＰＴＮと開始物理周波数軸番号ＰＦＮとの組合せ）、時間方向及び周波数方向をパラメータとした二次元論理スロット構成例を説明する。以下では、スロット番号対の標記を（時間軸番号、周波数軸番号）として説明する。
【００７１】
図７は、二次元論理スロット構成例（その１）を模式的に示す説明図である。同図に示すように、論理スロット番号対ＬＳＮＰ（論理時間軸番号ＬＴＮと論理周波数軸番号ＬＦＮの組合せ）は、「開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（開始物理時間軸番号ＰＴＮ：Ｘ、開始物理周波数軸番号ＰＦＮ：Ｙ）、時間軸方向：順方向、周波数軸方向：順方向」とした論理スロット変換規則Ｒ２１に基づき、物理スロット番号対ＰＳＮＰ（物理時間軸番号ＰＴＮと物理周波数軸番号ＰＦＮの組合せ）に対応して設けられる。
【００７２】
すなわち、論理時間軸番号ＬＴＮは、物理時間軸番号ＰＴＮ:Ｘをｍ（開始番号）とし、時間軸の順方向にシーケンシャルに付与する。但し、物理時間軸番号ＰＴＮ：ｎまで付与（論理時間軸番号ＬＴＮ：（ｎ−Ｘ＋ｍ））した後、物理時間軸番号ＰＴＮ：ｍから時間軸の順方向にα，β，γ，・・・とシーケンシャルに付与する。
【００７３】
一方、論理周波数軸番号ＬＦＮは、物理周波数軸番号ＰＦＮ：Ｙをｉ（開始番号）とし、周波数軸の順方向にシーケンシャルに付与する。但し、物理周波数軸番号ＰＦＮ：ｊまで付与（論理周波数軸番号ＬＦＮ：（ｊ−Ｙ＋ｉ））した後、物理周波数軸番号ＰＦＮ：ｉから周波数軸の順方向にδ，ε，ζ，・・・とシーケンシャルに付与する。
【００７４】
図８は、二次元論理スロット構成例（その２）を模式的に示す説明図である。同図に示すように、論理スロット番号対ＬＳＮＰ（論理時間軸番号ＬＴＮと論理周波数軸番号ＬＦＮの組合せ）は、「開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（開始物理時間軸番号ＰＴＮ：Ｘ、開始物理周波数軸番号ＰＦＮ：Ｙ）、時間軸方向：逆方向、周波数軸方向：逆方向」とした論理スロット変換規則Ｒ２２に基づき、物理スロット番号対ＰＳＮＰ（物理時間軸番号ＰＴＮと物理周波数軸番号ＰＦＮの組合せ）に対応して設けられる。
【００７５】
すなわち、論理時間軸番号ＬＴＮは、物理時間軸番号ＰＴＮ:Ｘをｍ（開始番号）とし、時間軸の逆方向にシーケンシャルに付与する。但し、物理時間軸番号ＰＴＮ：ｍまで付与（論理時間軸番号ＬＴＮ：Ｘ））した後、物理時間軸番号ＰＴＮ：ｎから時間軸の逆方向に（Ｘ＋１），（Ｘ＋２），（Ｘ＋３）・・・とシーケンシャルに付与する。
【００７６】
一方、論理周波数軸番号ＬＦＮは、物理周波数軸番号ＰＦＮ：Ｙをｉ（開始番号）とし、周波数軸の逆方向にシーケンシャルに付与する。但し、物理周波数軸番号ＰＦＮ：ｉまで付与（論理周波数軸番号ＬＦＮ：Ｙ）した後、物理周波数軸番号ＰＦＮ：ｊから周波数軸の逆方向に（Ｙ＋１），（Ｙ＋２），（Ｙ＋３）・・・とシーケンシャルに付与する。
【００７７】
図９は、二次元論理スロット構成例（その３）を模式的に示す説明図である。同図に示すように、論理スロット番号対ＬＳＮＰ（論理時間軸番号ＬＴＮと論理周波数軸番号ＬＦＮの組合せ）は、「開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（開始物理時間軸番号ＰＴＮ：Ｘ、開始物理周波数軸番号ＰＦＮ：Ｙ）、時間軸方向：順方向、周波数軸方向：逆方向」とした論理スロット変換規則Ｒ２３に基づき、物理スロット番号対ＰＳＮＰ（物理時間軸番号ＰＴＮと物理周波数軸番号ＰＦＮの組合せ）に対応して設けられる。
【００７８】
すなわち、論理時間軸番号ＬＴＮは、物理時間軸番号ＰＴＮ:Ｘをｍ（開始番号）とし、時間軸の順方向にシーケンシャルに付与する。但し、物理時間軸番号ＰＴＮ：ｎまで付与（論理時間軸番号ＬＴＮ：（ｎ−Ｘ＋ｍ））した後、物理時間軸番号ＰＴＮ：ｍから時間軸の順方向にα，β，γ，・・・とシーケンシャルに付与する。
【００７９】
一方、論理周波数軸番号ＬＦＮは、物理周波数軸番号ＰＦＮ：Ｙをｉ（開始番号）とし、周波数軸の逆方向にシーケンシャルに付与する。但し、物理周波数軸番号ＰＦＮ：ｉまで付与（論理周波数軸番号ＬＦＮ：Ｙ））した後、物理周波数軸番号ＰＦＮ：ｊから周波数軸の逆方向に（Ｙ＋１），（Ｙ＋２），（Ｙ＋３）・・・とシーケンシャルに付与する。
【００８０】
図１０は、二次元論理スロット構成例（その４）を模式的に示す説明図である。同図に示すように、論理スロット番号対ＬＳＮＰ（論理時間軸番号ＬＴＮと論理周波数軸番号ＬＦＮの組合せ）は、「開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（開始物理時間軸番号ＰＴＮ：Ｘ、開始物理周波数軸番号ＰＦＮ：Ｙ）、時間軸方向：逆方向、周波数軸方向：順方向」とした論理スロット変換規則Ｒ２４に基づき、物理スロット番号対ＰＳＮＰ（物理時間軸番号ＰＴＮと物理周波数軸番号ＰＦＮの組合せ）に対応して設けられる。
【００８１】
すなわち、論理時間軸番号ＬＴＮは、物理時間軸番号ＰＴＮ:Ｘをｍ（開始番号）とし、時間軸の逆方向にシーケンシャルに付与する。但し、物理時間軸番号ＰＴＮ：ｍまで付与（論理時間軸番号ＬＴＮ：Ｘ））した後、物理時間軸番号ＰＴＮ：ｎから時間軸の逆方向に（Ｘ＋１），（Ｘ＋２），（Ｘ＋３）・・・とシーケンシャルに付与する。
【００８２】
一方、論理周波数軸番号ＬＦＮは、物理周波数軸番号ＰＦＮ：Ｙをｉ（開始番号）とし、周波数軸の順方向にシーケンシャルに付与する。但し、物理周波数軸番号ＰＦＮ：ｊまで付与（論理周波数軸番号ＬＦＮ：（ｊ−Ｙ＋ｉ））した後、物理周波数軸番号ＰＦＮ：ｉから周波数軸の順方向にδ，ε，ζ，・・・とシーケンシャルに付与する。
【００８３】
以上のように構成することにより、任意の物理スロットから、時間軸の順方向または逆方向と周波数軸の順方向または逆方向の組合せで物理スロットの利用が可能となり、当該論理スロット構成に対する論理スロットへの論理スロット変換規則Ｒ２１〜Ｒ２４は、開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（開始物理時間軸番号ＰＴＮと開始物理周波数軸番号ＰＦＮの組合せ）、時間軸方向及び周波数軸方向の３つパラメータで表現できることがわかる。
【００８４】
（論理スロットの使用方法例の説明）
次に、当該論理スロットの使用方法例について説明する。上述した論理スロットを基準として通信バーストの割り当てを行うことにより、割り当てた通信バーストの物理スロット位置は、論理スロット変換規則（Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ２１〜Ｒ２４等）に依存して決定される。
【００８５】
言い換えれば、物理スロットと１対１に対応する論理スロットを基準として、通信バーストの割り当てを行うことにより、当該割り当てた通信バーストの物理スロット位置を、論理スロット変換規則に基づき変更することができる。
【００８６】
フレーム同期、スロット同期が得られている通信の最小単位としてスロットを用いた通信システムにおける干渉低減とは、干渉関係にある同じチャネルを用いる無線通信エリアにおいて、同時に同じ物理スロットに通信バーストを割り当てないあるいは割り当てる確率を低減することである。
【００８７】
したがって、無線通信システムにおいて、干渉関係にある同じチャネルを用いる複数の無線通信エリア間において異なる論理スロット変換規則を適用することにより、物理スロットの通信バースト割り当て位置を操作可能である。その結果、同時に同じ物理スロットに通信バーストを割り当てないあるいは割り当てる確率を低減することが可能となるため、干渉低減効果を発揮することができ、省エネルギー化を図ることができる。
【００８８】
（論理スロットを基準として通信バーストの割り当てを行った場合の通信バースト位置変更）
まず、論理スロットを基準として通信バーストの割り当てを行った場合の通信バーストの物理スロット位置変更について、一次元配列のスロット構成の場合について説明する。ここでは、論理スロット構成方法として、図５，図６で示した開始物理スロット番号、時間軸方向をパラメータとした一次元論理スロット構成方法を用いて説明する。
【００８９】
図１１は、論理スロットを基準として通信バーストの割り当てを行った場合の通信バーストの物理スロット位置変更例（一次元スロット構成）を示す説明図である。
【００９０】
同図に示すように、論理スロットＬＳＬを基準として、通信バーストＡ４１Ｌを論理スロット番号ＬＳＮ：ｍ、（ｍ＋１）に割り当てた場合において、論理スロット変換規則に基づき通信バーストＡ４１Ｌに対応する物理スロット位置が変更されることを示している。なお、論理スロット番号ＬＳＮはｍ〜ｎで割り当てられ、物理スロット番号ＰＳＮもｍ〜ｎで割り当てられている。
【００９１】
同図において、論理スロット構成方法において、物理通信バースト割当ＰＣＢ１が用いる論理スロット変換規則Ａを「開始物理スロット番号ＰＳＮ：ｍ、時間軸方向：順方向」（図２で示した論理スロット変換規則Ｒ１と同じ）とし、物理通信バースト割当ＰＣＢ２が用いる論理スロット変換規則Ｂを「開始物理スロット番号ＰＳＮ：Ｘ、時間軸方向：順方向」（図６で示した論理スロット変換規則Ｒ１２と同じ）としている。
【００９２】
論理スロット変換規則Ａを適用して論理スロットを基準として割り当てた物理通信バースト割当ＰＣＢ１における通信バーストＡ４１Ｐ１は、物理スロット番号ＰＳＮ：ｍ、（ｍ＋１）に配置される。
【００９３】
一方、論理スロット変換規則Ｂを適用して論理スロットを基準として割り当てた物理通信バースト割当ＰＣＢ２における通信バーストＡ４１Ｐ２は、物理スロット番号ＰＳＮ：Ｘ、（Ｘ＋１）に配置される。
【００９４】
以上より、同じ論理スロットに通信バーストＡ４１Ｌを割り当てた場合において、論理スロットを基準として、異なる論理スロット変換規則Ａ，Ｂを用いることにより、割り当てた通信バーストＡ４１Ｐ１，４１Ｐ２の物理スロット位置を互いに重複することなく変更できることがわかる。
【００９５】
次に、論理スロットを基準として通信バーストの割り当てを行った場合の通信バーストの物理スロット位置変更について、二次元配列のスロット構成の場合について説明する。ここでは、論理スロット構成方法として、開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ、時間軸方向、周波数軸方向をパラメータとした二次元論理スロット構成方法を用いて説明する。
【００９６】
図１２は、論理スロットを基準として通信バーストの割り当てを行った場合の通信バーストの物理スロット位置変更例（二次元スロット構成）を示す説明図である。
【００９７】
同図に示すように、論理スロットＬＳＬを基準として、通信バーストＡ４１Ｌを論理スロット（ｍ、ｉ）、（ｍ＋１，ｉ）に割り当てた場合において、論理スロット変換規則に基づき通信バーストＡ４１Ｌに対応する物理スロット位置が変更されることを示している。なお、論理時間軸番号ＬＴＮ及び物理時間軸番号ＰＴＮはｍ〜ｎで割り当てられ、論理周波数軸番号ＬＦＮ及び物理周波数軸番号ＰＦＮはｉ〜ｊで割り当てられている。
【００９８】
同図において、論理スロット構成方法において、物理通信バースト割当ＰＣＢ１が用いる論理スロット変換規則Ａを「開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ：（ｍ，ｉ）、時間軸方向：順方向、周波数方向：順方向」（図４で示した論理スロット変換規則Ｒ２と同じ）としている。一方、物理通信バースト割当ＰＣＢ２が用いる論理スロット変換規則Ｂを「開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ：（Ｘ，Ｙ）、時間軸方向：順方向、周波数方向：順方向」（図７で示した論理スロット変換規則Ｒ２１と同じ）としている。
【００９９】
論理スロット変換規則Ａを適用して論理スロットを基準として割り当てた物理通信バースト割当ＰＣＢ１における通信バーストＡ４１Ｐ１は、物理スロット番号対ＰＳＮＰ：「（ｍ，ｉ）、（ｍ＋１，ｉ）」に配置される。
【０１００】
一方、論理スロット変換規則Ｂを適用して論理スロットを基準として割り当てた物理通信バースト割当ＰＣＢ２における通信バーストＡ４１Ｐ２は、物理スロット番号対ＰＳＮＰ：「（Ｘ，Ｙ）、（Ｘ＋１，Ｙ）」に配置される。
【０１０１】
このように、実施の形態２の論理スロット構成方法は、実施の形態１と同様、物理スロット構成を論理スロット変換規則によって異なる配置に変更した論理スロット構成として仮想的に構成することができる効果を奏する。
【０１０２】
そして、実施の形態２の論理スロット構成では、一次元スロット構成、二次元スロット構成それぞれにおいて、多様な論理スロット変換規則を用いることにより、論理スロット構成を共通にしても、互いに異なる多様な物理スロット構成を得ることができる効果を奏する。
【０１０３】
すなわち、従来、無線通信システム全体で固定となっていたスロット構成を論理スロット構成として適用しても、多様な論理スロット変換規則を選択的に採用することにより、物理スロット構成を無線通信エリア毎に変更できる（固定概念を開放できる）という効果を奏する。
【０１０４】
実施の形態２の論理スロット構成方法を採用した無線通信方法（以下、単に「実施の形態２の無線通信方法」と称する場合有り）として、無線通信エリアにおいて物理スロットＰＳＬを用いて所定の通信制御（通信バーストの割り当てによる無線基地局，無線端末局間の通信）を行う無線通信方法が考えられる。実施の形態２の無線通信方法は以下のステップ(a)，(b-1)，及び(b-2)を備える。
【０１０５】
(a)論理スロット変換規則Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ２１〜Ｒ２４等に基づき物理スロットＰＳＬに１対１に対応した論理スロットＬＳＬを予め設ける。
【０１０６】
(b-1)通信バーストを論理スロット上に割り当てる。
【０１０７】
(b-2)論理スロット変換規則に基づき、上記ステップ(b-1)で割り当てた通信バーストを物理スロット上に変換して割り当てる。
【０１０８】
実施の形態２の論理スロット構成方法を適用した無線通信方法は、上記ステップ(b-2)において、論理スロット変換規則に基づき、上記ステップ(b-1)で割り当てた通信バーストを物理スロット上に変換して割り当てている。
【０１０９】
したがって、実施の形態２の無線通信方法は、論理スロット変換規則に基づき、論理スロット上における通信バーストの配置構成から、物理スロット上における通信バーストの配置構成を無線通信エリア固有の内容に変更することができる効果を奏する。
【０１１０】
＜実施の形態３＞
［通信エリア間の干渉低減方法］
次に、同じチャネルの通信エリアにおいて、同時に同じ物理スロットに通信バーストを割り当てないあるいは割り当てる確率を低減する、実施の形態３の論理スロットによる干渉低減方法について説明する。
【０１１１】
以下で説明する干渉低減方法は、あくまで一例であることは言うまでもなく、同時に同じ物理スロットに通信バーストを割り当てないあるいは割り当てる確率を低減するように、通信エリア間の論理スロット変換規則を構成すれば、どのように構成しても良い。
【０１１２】
［一次元スロット構成の場合］
まず、一次元スロット構成の場合について説明する。ここでは、論理スロット構成方法として、実施の形態２で説明したように、開始物理スロット番号ＰＳＮ、時間軸方向をパラメータとした一次元論理スロット構成方法を用いて説明する。
【０１１３】
まず、前提条件として、論理スロットを基準として通信バーストの割り当てを行い、当該割り当ては論理スロット番号ＬＳＮをｍからｎにシーケンシャルに割り当てられることとする。
【０１１４】
図１３は、干渉関係にある２つの通信エリアにおける物理スロット番号ＰＳＮ：ｍ〜ｎの物理スロット群の干渉低減方法（一次元スロット構成）の第１の態様を示す説明図である。
【０１１５】
同図に示すように、通信エリア１１と通信エリア１２とは、無線フレーム同期、スロット同期がとられており、互いの通信バーストが同じ物理スロット番号ＰＳＮの物理スロットを使用した場合、干渉が生じる状態にあると仮定する。
【０１１６】
図１３の(a)に示すように、通信エリア１１には、論理スロット変換規則Ｒ３１として、開始物理スロット番号ＰＳＮ:ｍ、時間軸方向：順方向を適用している。一方、図１３の(b)に示すように、通信エリア１２には、論理スロット変換規則Ｒ３２として、開始物理スロット番号ＰＳＮ:ｎ、時間軸方向：逆方向を適用している。
【０１１７】
このように、通信エリア１１，１２間で異なる論理スロット変換規則Ｒ３１，Ｒ３２を適用して、同一の論理スロットに通信バーストを割り当てる場合を想定する。この場合、通信エリア１１において割り当てた通信バーストの物理スロット数と通信エリア１２において割り当てた通信バーストの物理スロット数の合計が（ｎ−ｍ＋１）を超えるまで、同じ物理スロットが使用されないことが容易に理解できる。
【０１１８】
一般に、ユーザトラヒックなどを通信バーストとして割り当てる場合、その割り当て数は時間によって変動するピーク値が分散するため、同じ物理スロットを使用しない確率を向上することができ、結果として通信エリア１１，１２間の干渉を低減できる効果を奏する。
【０１１９】
図１４は、干渉関係にある４つの通信エリア１１〜１４における物理スロット番号ＰＳＮ：ｍ〜ｎの物理スロット群の干渉低減方法（一次元スロット構成）の第２の態様を示す説明図である。第２の態様は、干渉関係通信エリア数を第１の態様の“２”から“４”に拡張した場合の干渉低減方法例である。
【０１２０】
通信エリア１１〜１４は、無線フレーム同期、スロット同期がとられており、互いの通信バーストが同じ物理スロット番号ＰＳＮの物理スロットを使用した場合、干渉が生じる場合を想定する。
【０１２１】
図１４の(a)に示すように、通信エリア１１には、論理スロット変換規則Ｒ３１として、開始物理スロット番号ＰＳＮ：ｍ、時間軸方向：順方向を適用する。同様に、図１４の(b)に示すように、通信エリア１２には、論理スロット変換規則Ｒ３２として、開始物理スロット番号ＰＳＮ:ｎ、時間軸方向：逆方向を適用する。また、図１４の(c)に示すように、通信エリア１３には、論理スロット変換規則Ｒ３３として、開始物理スロット番号ＰＳＮ：（ｎ＋ｍ）／２、時間軸方向：逆方向を適用し、図１４の(d)に示すように、通信エリア１４には、論理スロット変換規則Ｒ３４として、開始物理スロット番号ＰＳＮ：｛（ｎ＋ｍ）／２＋１｝、時間軸方向：順方向を適用する。
【０１２２】
以下、通信エリア１１〜１４間における２つの通信エリア間の関係について述べる。通信エリア１１、通信エリア１２の関係は、通信エリア１１において割り当てた通信バーストの物理スロット数と通信エリア１２において割り当てた通信バーストの物理スロット数の合計が（ｎ−ｍ＋１）を超えるまで、同じ物理スロットが使用されることはない。
【０１２３】
通信エリア１１、通信エリア１３の関係は以下の通りである。通信エリア１１において割り当てた通信バーストの物理スロット数と通信エリア１３において割り当てた通信バーストの物理スロット数の合計が｛（ｎ−ｍ）／２＋１｝を超えるまで、同じ物理スロットが使用されることはない。
【０１２４】
通信エリア１１、通信エリア１４の関係は以下の通りである。通信エリア１１において割り当てた通信バーストの物理スロット数が｛（ｎ−ｍ）／２＋１｝を超える、または、通信エリア１４において割り当てた通信バーストの物理スロット数が（ｎ−ｍ）／２を超えるまで、同じ物理スロットが使用されることはない。
【０１２５】
通信エリア１２、通信エリア１３の関係は以下の通りである。通信エリア１２において割り当てた通信バーストの物理スロット数が（ｎ−ｍ）／２を超える、または、通信エリア１３において割り当てた通信バーストの物理スロット数が｛（ｎ−ｍ）／２＋１｝を超えるまで、同じ物理スロットが使用されることはない。
【０１２６】
通信エリア１２、通信エリア１４の関係は以下の通りである。通信エリア１２において割り当てた通信バーストの物理スロット数と通信エリア１４において割り当てた通信バーストの物理スロット数の合計が（ｎ−ｍ）／２を超えるまで、同じ物理スロットが使用されることはない。
【０１２７】
通信エリア１３、通信エリア１４の関係は以下の通りである。通信エリア１３において割り当てた通信バーストの物理スロット数と通信エリア１４において割り当てた通信バーストの物理スロット数の合計が（ｎ−ｍ＋１）を超えるまで、同じ物理スロットが使用されることはない。
【０１２８】
図１５は上述した通信エリア１１〜１４間における２つの通信エリア間の関係において、物理スロット番号ＰＳＮ：ｎ〜ｍによって特定される物理スロットＰＳＬのうち、互いの通信エリアに通信バーストを設ける際に干渉を生じさせることなく通信バーストとして取り得る物理スロットエリアを模式的に示す説明図である。
【０１２９】
同図の(a)に示すように、物理スロットエリアＡ１（物理スロット番号ＰＳＮがｍ〜ｎまでの（ｎ−ｍ＋１）個）、同図の(b)に示すように、物理スロットエリアＡ２（物理スロット番号ＰＳＮがｍ〜（ｎ＋ｍ）／２までの｛（ｎ−ｍ）／２＋１｝個）、同図の(c)に示すように、物理スロットエリアＡ３（物理スロット番号ＰＳＮが｛（ｎ＋ｍ）／２＋１｝〜ｎまでの｛（ｎ−ｍ）／２｝個）が考えられる。
【０１３０】
図１６は通信エリア１１〜１４間における２つの通信エリア間において、互いの通信エリアに通信バーストを設ける際に干渉を生じさせることなく通信バーストとして取り得る物理スロットエリアを表形式で示した説明図である。
【０１３１】
以下、同図を参照して通信バーストとして取り得る物理スロットエリアについて説明する。通信エリア１１，１２間においては通信エリア１１，１２共通に物理スロットエリアＡ１が取り得る。通信エリア１１，１３間においては通信エリア１１，１３共通に物理スロットエリアＡ２が取り得る。また、通信エリア１１，１４間においては通信エリア１１及び１４はそれぞれ物理スロットエリアＡ２及びＡ３が取り得る。
【０１３２】
通信エリア１２，１３間において通信エリア１３及び１２がそれぞれ物理スロットエリアＡ２及びＡ３が取り得る。通信エリア１２，１４間において通信エリア１２，１４共通に物理スロットエリアＡ３が取り得る。通信エリア１３，１４間において通信エリア１３，１４共通に物理スロットエリアＡ１が取り得る。
【０１３３】
以上のように、通信エリア１１〜１４間における２つの通信エリア間の関係は、いずれも、干渉が生じにくいように物理スロットに通信バーストが割り当てられることが容易に理解できる。
【０１３４】
そして、（ｎ−ｍ）を十分大きな値とするとすべての通信エリア間の関係は上述した通り、同じ物理スロットが使用される可能性は極めて低くなることから、実施の形態３の第１及び第２の態様における論理スロットによる干渉低減方法（一次元スロット構成対応）による無線通信エリア間の干渉低減効果を効果的に発揮し、省エネルギー化を図ることができるのは明白である。
【０１３５】
［二次元スロット構成の場合］
次に、二次元スロット構成の場合について説明する。ここでは、論理スロット構成方法として、開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ、時間軸方向、周波数軸方向をパラメータとした二次元論理スロット構成方法を用いて説明する。
【０１３６】
まず、前提条件として、論理スロットを基準として通信バーストの割り当てを行い、当該割り当ては論理スロット番号対ＬＳＮＰ：（ｍ，ｉ）〜（ｎ，ｉ）、（ｍ，ｉ＋１）〜（ｎ，ｉ＋１）・・・にシーケンシャルに割り当てられることとする。
【０１３７】
図１７は、干渉関係にある２つの通信エリアにおける物理スロット番号対ＰＳＮＰ：（ｍ〜ｎ、ｉ〜ｊ）の物理スロット群の干渉低減方法（二次元スロット構成）の第３の態様を示す説明図である。
【０１３８】
同図に示すように、通信エリア２１と通信エリア２２は、無線フレーム同期、スロット同期がとられており、互いの通信バーストが同じ物理スロット番号対ＰＳＮＰの物理スロットを使用した場合、干渉が生じる状態にあると仮定する。
【０１３９】
図１７の(a)に示すように、通信エリア２１には、論理スロット変換規則Ｒ４１として、開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（ｍ，ｉ）、時間軸方向：順方向、周波数軸方向：順方向を適用している。
【０１４０】
一方、図１７の(b)に示すように、通信エリア２２には、論理スロット変換規則Ｒ４２として、開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（ｎ，ｊ）、時間軸方向：逆方向、周波数軸方向：逆方向を適用している。
【０１４１】
このように、通信エリア２１，２２間で異なる論理スロット変換規則Ｒ４１，Ｒ４２を適用して、同一の論理スロットに通信バーストを割り当てる場合を想定する。この場合、通信エリア２１において割り当てた通信バーストの物理スロット数と通信エリア２２において割り当てた通信バーストの物理スロット数の合計が（ｎ−ｍ＋１）×（ｊ−ｉ＋１）を超えるまで、同じ物理スロットが使用されることはないことが容易に理解できる。
【０１４２】
一般に、ユーザトラヒックなどを通信バーストとして割り当てる場合、その割り当て数は時間によって変動しピーク値が分散するため、同じ物理スロットを使用しない確率を向上することができ、結果として通信エリア２１，２２間の干渉を低減できる効果を奏する。
【０１４３】
図１８は、干渉関係にある４つの通信エリア２１〜２４における物理スロット番号対ＰＳＮＰ：ｍ〜ｎ，ｉ〜ｊの物理スロット群の干渉低減方法（二次元スロット構成）の第４の態様を示す説明図である。第４の態様は、二次元スロット構成における干渉関係通信エリア数を第３の態様の“２”から“４”に拡張した場合の干渉低減方法例である。
【０１４４】
通信エリア２１〜２４は、無線フレーム同期、スロット同期がとられており、互いの通信バーストが同じ物理スロット番号対ＰＳＮＰの物理スロットを使用した場合、干渉が生じる状態にあると仮定する。
【０１４５】
図１８の(a)に示すように、通信エリア２１には、論理スロット変換規則Ｒ４１として、開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（ｍ，ｉ）、時間軸方向：順方向、周波数軸方向：順方向を適用する。
【０１４６】
図１８の(b)に示すように、通信エリア２２には、論理スロット変換規則Ｒ４２として、開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（ｎ，ｊ）、時間軸方向：逆方向、周波数軸方向：逆方向を適用する。
【０１４７】
図１８の(c)に示すように、通信エリア２３には、論理スロット変換規則Ｒ４３として、開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（ｍ，｛（ｉ＋ｊ）／２＋１｝）、時間軸方向：順方向、周波数軸方向：順方向を適用する。
【０１４８】
図１８の(d)に示すように、通信エリア２４には、論理スロット変換規則Ｒ４４として、開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（ｎ，｛（ｉ＋ｊ）／２｝）、時間軸方向：逆方向、周波数軸方向：逆方向を適用する。
【０１４９】
以下、通信エリア２１〜２４間における２つの通信エリア間の関係について述べる。通信エリア２１、通信エリア２２の関係は以下の通りである。通信エリア２１において割り当てた通信バーストの物理スロット数と通信エリア２２において割り当てた通信バーストの物理スロット数の合計が（ｎ−ｍ＋１）×（ｊ−ｉ＋１）を超えるまで、同じ物理スロットが使用されることはない。
【０１５０】
通信エリア２１、通信エリア２３の関係は以下の通りである。通信エリア２１において割り当てた通信バーストの物理スロット数が（ｎ−ｍ＋１）×（（ｊ−ｉ）／２＋１）を超える、または、通信エリア２３において割り当てた通信バーストの物理スロット数が（ｎ−ｍ＋１）×（（ｊ−ｉ）／２）を超えるまで、同じ物理スロットが使用されることはない。
【０１５１】
通信エリア２１、通信エリア２４の関係は以下の通りである。通信エリア２１において割り当てた通信バーストの物理スロット数と通信エリア２４において割り当てた通信バーストの物理スロット数の合計が（ｎ−ｍ＋１）×（（ｊ−ｉ）／２＋１）を超えるまで、同じ物理スロットが使用されることはない。
【０１５２】
通信エリア２２、通信エリア２３の関係は以下の通りである。通信エリア２２において割り当てた通信バーストの物理スロット数と通信エリア２３において割り当てた通信バーストの物理スロット数の合計が（ｎ−ｍ＋１）×（（ｊ−ｉ）／２）を超えるまで、同じ物理スロットが使用されることはない。
【０１５３】
通信エリア２２、通信エリア２４の関係は以下の通りである。通信エリア２２において割り当てた通信バーストの物理スロット数が（ｎ−ｍ＋１）×（（ｊ−ｉ）／２）を超える、または、通信エリア２４において割り当てた通信バーストの物理スロット数が（ｎ−ｍ＋１）×（（ｊ−ｉ）／２＋１）を超えるまで、同じ物理スロットが使用されることはない。
【０１５４】
通信エリア２３、通信エリア２４の関係は以下の通りである。通信エリア２３において割り当てた通信バーストの物理スロット数と通信エリア２４において割り当てた通信バーストの物理スロット数の合計が（ｎ−ｍ＋１）×（ｊ−ｉ＋１）を超えるまで、同じ物理スロットが使用されることはない。
【０１５５】
図１９は上述した通信エリア２１〜２４間における２つの通信エリア間の関係において、論理スロット番号対ＬＳＮＰ：ｍ〜ｎ，ｉ〜ｊによって特定される物理スロットＰＳＬのうち、互いの通信エリアに通信バーストを設ける際に干渉を生じさせることなく通信バーストとして取り得る物理スロットエリアを模式的に示す説明図である。
【０１５６】
同図に示すように、物理スロットエリアＢ１（物理時間軸番号ＰＴＮがｍ〜ｎ、物理スロットＰＳＬがｉ〜ｊまでの（ｎ−ｍ＋１）×（ｊ−ｉ＋１）個）、物理スロットエリアＢ２（物理時間軸番号ＰＴＮがｍ〜ｎ、物理周波数軸番号ＰＦＮがｉ〜｛（ｉ＋ｊ）／２｝までの｛（ｎ−ｍ＋１）×（（ｊ−ｉ）／２＋１）｝個）、物理スロットエリアＢ３（物理時間軸番号ＰＴＮがｍ〜ｎ、物理周波数軸番号ＰＦＮが｛（ｉ＋ｊ）／２＋１｝〜ｊまでの｛（ｎ−ｍ＋１）×（（ｊ−ｉ）／２）｝個）個）が考えられる。
【０１５７】
図２０は通信エリア２１〜２４間における２つの通信エリア間において、互いの通信エリアに通信バーストを設ける際に干渉を生じさせることなく通信バーストとして取り得る物理スロットエリアを表形式で示した説明図である。
【０１５８】
以下、同図を参照して通信バーストとして取り得る物理スロットエリアについて説明する。通信エリア２１，２２間においては通信エリア２１，２２共通に物理スロットエリアＢ１が取り得る。通信エリア２１，２３間においては通信エリア２１及び２３それぞれ物理スロットエリアＢ２及びＢ３が取り得る。また、通信エリア２１，２４間においては通信エリア２１，２４共通に物理スロットエリアＢ２が取り得る。
【０１５９】
通信エリア２２，２３間において通信エリア２２，２３共通に物理スロットエリアＢ３が取り得る。通信エリア２２，２４間において通信エリア２４及び２２それぞれ物理スロットエリアＢ２及びＢ３が取り得る。通信エリア２３，２４間において通信エリア２３，２４共通に物理スロットエリアＢ１が取り得る。
【０１６０】
以上のように、通信エリア２１〜２４間における２つの通信エリア間の関係は、いずれも、干渉が生じにくいように物理スロットに通信バーストが割り当てられることが容易に理解できる。
【０１６１】
そして、（ｎ−ｍ）及び（ｊ−ｉ）を十分大きな値とするとすべての通信エリア間の関係は上述した通り、同じ物理スロットが使用される可能性は極めて低くなることから、実施の形態３の第３及び第４の態様の論理スロットによる干渉低減方法（二次元スロット構成対応）による無線通信エリア間の干渉低減効果を効果的に発揮することができるのは明白である。
【０１６２】
以上、説明した論理スロットは、通信の最小単位としてスロットを用いた無線フレームのうち、そのすべてのスロット群または一部のスロット群に対して適用できることは言うまでもなく、その適用するスロット群の範囲及び回数に制限はない。
【０１６３】
実施の形態３の干渉低減方法を採用した無線通信方法（以下、単に「実施の形態３の無線通信方法」と称する場合有り）として、無線通信エリアにおいて物理スロットＰＳＬを用いて所定の通信制御（通信バーストの割り当てによる無線基地局，無線端末局間の通信）を行う無線通信方法が考えられる。
【０１６４】
そして、無線通信エリアは互いに干渉する可能性のある所定数（干渉関係通信エリア数）の無線通信エリア１１〜１４，２１〜２４等を含み、論理スロット変換規則は、互いに変換内容が異なり、所定数の無線通信エリアに対応して設けられる所定数の論理スロット変換規則Ｒ３１〜Ｒ３４，Ｒ４１〜Ｒ４４等を含む。
【０１６５】
そして、実施の形態３による無線通信方法は以下のステップ(a)，(b-1)，及び(b-2)を備える。
【０１６６】
(a)論理スロット変換規則Ｒ３１〜Ｒ３４，Ｒ４１〜Ｒ４４等に基づき物理スロットＰＳＬに１対１に対応した論理スロットＬＳＬを予め設ける。
【０１６７】
(b-1)所定数の無線通信エリアそれぞれにおいて通信バーストを論理スロット上に割り当てる。
【０１６８】
(b-2)所定数の無線通信エリアそれぞれにおいて、所定数の論理スロット変換規則に基づき、上記ステップ(b-1)で割り当てた上記通信バーストを前記物理スロット上に変換して割り当てる。
【０１６９】
このような実施の形態３による無線通信方法は、上記ステップ(b-2)において、所定数の無線通信エリアそれぞれにおいて、所定数の論理スロット変換規則に基づき、ステップ(b-1)で割り当てた通信バーストを物理スロット上に変換して割り当てている。
【０１７０】
したがって、実施の形態３の無線通信方法は、所定数の論理スロット変換規則に基づくことにより、論理スロット上における通信バーストの配置構成が所定数の無線通信エリア間で共通であっても、物理スロット上における通信バーストの配置構成を所定数の無線通信エリア間で異なる内容にすることができる。
【０１７１】
その結果、実施の形態３の無線通信方法は、通信容量を低減させることなく、互いに干渉する可能性のある所定数の無線通信エリア間における干渉可能性を大幅に低減することができる効果を奏する。
【０１７２】
＜実施の形態４＞
［当該技術を用いた無線通信システムの干渉低減実現例］
次に、実施の形態３での述べた通信エリア間の干渉低減方法を用いた無線通信システムにおける干渉低減実現例を実施の形態４の無線通信システムとして説明する。
【０１７３】
以下で説明する干渉低減実現例は、あくまで一例であることは言うまでもなく、通信エリア間の干渉を低減するように構成すれば、どのように構成しても良い。
【０１７４】
図２１は、図３０に示した無線通信システムのサービスエリア構成（３セル繰り返し）に対する干渉低減実現例を示す説明図である。
【０１７５】
３セル繰り返しでは、図２１に示すように同じチャネルのセルの中心間の距離は、セル直径ｄｃの√３（３の平方根）倍の間隔になるように配置され、ひとつのセルに対して最大７つのセルが当該間隔で配置される。すなわち、３セル繰り返しでは、同じＣＨの隣接セルは、自セルの周りに正六角形で配置されるため、自セル＋隣接セル数は、最大７セルとなる。
【０１７６】
図２１に示すように、同じチャネルＣＨ１のセルＣＬ１ａ〜ＣＬ１ｃは、異なる論理スロット変換規則Ａ〜Ｃを採用している。その結果、チャネルＣＨ１でかつ同じ論理スロット変換規則を有するセルＣＬ１ａ，ＣＬ１ａ間、セルＣＬ１ｂ，ＣＬ１ｂ間、及びセルＣＬ１ｃ，ＣＬ１ｃ間の距離を（３×ｄｃ）に拡げることができる。
【０１７７】
図２２は、干渉関係にある３つの通信エリアであるセルＣＬ１ａ〜ＣＬ１ｃにおける物理スロット番号ＰＳＮ：ｍ〜ｎの物理スロット群の干渉低減方法例（一次元スロット構成）を示す説明図である。
【０１７８】
同図に示すように、異なる３つの論理スロット変換規則ＲＸ〜ＲＺを有するセルＣＬ１ａ〜ＣＬ１ｃを３セル繰り返しの干渉低減に適用した場合を考える。この場合、図２１を用いて前述したように（但し、論理スロット変換規則ＲＸ〜ＲＺを規則Ａ〜Ｃとして示している）セルＣＬ１ａ〜ＣＬ１ｃ間において３セル繰り返し時のセルＣＬ１〜ＣＬ３と同様の規則で異なる３つの論理スロット変換規則ＲＸ〜ＲＺのセルＣＬ１ａ〜ＣＬ１ｃを配置すれば、同じ論理スロット変換規則を用いるセルＣＬ１の繰り返し距離がセル直径ｄｃの３倍となることがわかる。
【０１７９】
ここで、異なる３つの論理スロット変換規則ＲＸ〜ＲＺのセルＣＬ１ａ〜ＣＬ１ｃは、従来（論理スロット変換規則を適用しない場合）より、同一チャネルＣＨ１かつ同一論理スロット変換規則のセル間距離を大きくするができるため、干渉低減効果が向上することは明白である。このように、実施の形態３による論理スロット構成による干渉低減方法を採用した図２１及び図２２に示す構成のセル展開方法を用いれば、干渉低減効果を発揮できることは明白である。
【０１８０】
図２３は、同じチャネルのセルが連続して配置される、１セル繰り返しを考慮した無線フレーム構成例（２次元スロット構成）を示す説明図である。同図に示すように、無線フレームを時間軸で分割したゾーン、さらにゾーンを周波数軸で分割したセグメントから構成される。
【０１８１】
図２３において、ゾーンＺＮ１を構成するセグメントＳＧ１〜ＳＧ３はそれぞれ周波数分割されているので、互いに干渉しない。このため、ゾーンＺＮ１では論理スロット構成を不適用とし、干渉が生じる可能性のあるゾーンＺＮ２に実施の形態１〜実施の形態３で述べた論理スロット構成を適用し、干渉低減を行うものとする。
【０１８２】
但し、ゾーンＺＮ１に対しても無線セルを面展開することにより、干渉が生じるので、論理スロット構成を適用してもよい。
【０１８３】
図２４は、１セル繰り返しを考慮した無線セル構成例を示す説明図である。同図において、（無線）通信エリア３１〜３３は、図２３で示したゾーンＺＮ１（セグメントＳＧ１〜ＳＧ３）及びゾーンＺＮ２を採用している。
【０１８４】
図２４に示すように、通信エリア３１をゾーンＺＮ１のセグメントＳＧ１及びゾーンＺＮ２で構成し、通信エリア３２をゾーンＺＮ１のセグメントＳＧ２及びゾーンＺＮ２で構成し、通信エリア３３をゾーンＺＮ１のセグメントＳＧ３及びゾーンＺＮ２で構成する。そして、通信エリア３１〜３３を互いに１２０度の指向性をもった通信エリアとして組合せて構成し、互いに干渉しないゾーンＺＮ１のセグメントＳＧ１〜ＳＧ３それぞれを干渉に弱いセル端付近に配置し、互いに干渉する可能性のあるゾーンＺＮ２をセル中央付近に配置することで、一の無線セルを構成する。この際、当該無線セルを構成するゾーンＺＮ２で干渉が生じるため、実施の形態１〜実施の形態３で述べた論理スロット構成を用いて、当該干渉を低減することを想定する。
【０１８５】
図２５は、図２４の無線セルの干渉低減構成例（２ケース）を示す説明図である。図２６は、干渉関係にある３つの通信エリアにおける物理スロット番号対ＰＳＮＰ：（ｍ〜ｎ、ｉ〜ｊ）の物理スロット群（ゾーンＺＮ２）の干渉低減方法例（２ケース、二次元スロット構成）を示す説明図である。
【０１８６】
異なる３つの論理スロット変換規則の通信エリアを図２４の無線セルの干渉低減に適用した場合を考える。ケース１では、図２５の(a)に示すように、無線セルを構成する通信エリア３１ａ〜３３ａのゾーンＺＮ２に対して、互いに異なる３つの論理スロット変換規則ＲＡ〜ＲＣを適用する。
【０１８７】
一方、ケース２では、図２５の(b)に示すように、無線セルを構成する通信エリア３１ｂ〜３３ｂに対して、互いに異なる３つの論理スロット変換規則ＲＤ〜ＲＦを適用する。
【０１８８】
図２６は、前述したように、干渉関係にある２ケース、かつ３つの通信エリア３１ａ〜３３ａ，３１ｂ〜３３ｂにおける物理スロット番号対ＰＳＮＰ：（ｍ〜ｎ，ｉ〜ｊ）の物理スロット群の干渉低減方法を示している。
【０１８９】
通信エリア３１ａ〜３３ａ、通信エリア３１ｂ〜３３ｂは、無線フレーム同期、スロット同期がとられており、互いの通信バーストが同じ物理スロット番号対ＰＳＮＰの物理スロットを使用した場合、干渉が生じる状態にあると仮定する。
【０１９０】
図２６の(a)に示すように、通信エリア３１ａには、論理スロット変換規則ＲＡとして、開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（ｍ，ｉ）、時間軸方向：順方向、周波数軸方向：順方向を適用する。
【０１９１】
図２６の(b)に示すように、通信エリア３２ａには、論理スロット変換規則ＲＢとして、開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（ｍ，｛（ｊ−ｉ）／３＋ｉ＋１｝）、時間軸方向：順方向、周波数軸方向：順方向を適用する。
【０１９２】
図２６の(c)に示すように、通信エリア３３ａには、論理スロット変換規則ＲＣとして、開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（ｍ，｛２・（ｊ−ｉ）／３＋ｉ＋１｝）、時間軸方向：順方向、周波数軸方向：順方向を適用する。
【０１９３】
図２６の(d)に示すように、通信エリア３１ｂには、論理スロット変換規則ＲＤとして、開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（ｎ，ｊ）、時間軸方向：逆方向、周波数軸方向：逆方向を適用する。
【０１９４】
図２６の(e)に示すように、通信エリア３２ｂには、論理スロット変換規則ＲＥとして、開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（ｎ，｛２・（ｊ−ｉ）／３＋ｉ｝）、時間軸方向：逆方向、周波数軸方向：逆方向を適用する。
【０１９５】
図２６の(f)に示すように、通信エリア３３ｂには、論理スロット変換規則ＲＦとして、開始物理スロット番号対ＰＳＮＰ（ｎ，｛（ｊ−ｉ）／３＋ｉ｝）、時間軸方向：逆方向、周波数軸方向：逆方向を適用する。
【０１９６】
通信エリア３１ａ〜３３ａ及び３１ｂ〜３３ｂそれぞれの間における２つの通信エリア間の関係は、図１８で示した実施の形態３の場合と同様、いずれも、干渉が生じにくいように物理スロットに通信バーストが割り当てられるように構成している。
【０１９７】
そして、（ｎ−ｍ）及び（ｊ−ｉ）を十分大きな値とするとすべての通信エリア間の関係は上述した通り、同じ物理スロットが使用される可能性は極めて低くなることから、実施の形態３の論理スロットによる干渉低減方法（二次元スロット構成対応）による無線通信エリア間の干渉低減効果を効果的に発揮することができる。
【０１９８】
このように、実施の形態４の干渉低減効果を図った無線セルでは、異なる３つの論理スロット変換規則ＲＡ〜ＲＣ（ＲＤ〜ＲＦ）を採用した通信エリア３１ａ〜３３ａ（３１ｂ〜３３ｂ）のゾーンＺＮ２間は、図２４を構成する通信エリア３１〜３３のゾーンＺＮ２間（論理スロット変換規則を適用しない場合）より干渉低減効果を有することは明白である。したがって、図２５に示す構成の無線セル構成方法を用いれば、干渉低減効果を発揮することができるのは明白である。
【０１９９】
また、図２５の(a)に示すケース１、(b)に示すケース２の無線セルは、互いに異なる論理スロット変換規則ＲＡ〜ＲＣとＲＤ〜ＲＦとをそれぞれ適用するため、無線セル間の干渉の低減効果があることは明白である。
【０２００】
図２７は、図２５の無線セルを用いた無線セル展開例を示す説明図である。同図に示すように、通信エリア３１ａ〜３３ａからなる第１の無線セルと通信エリア３１ｂ〜３３ｂからなる第２の無線セルとを組み合わせて無線通信エリアを構築している。この際、第１の無線セル同士間の境界、第２の無線セル同士間の境界及び第１及び第２の無線セル間の境界は、セグメントＳＧ１〜ＳＧ３のうち同じセグメントで隣接しないように規則的に配置している。
【０２０１】
図２７に示すように第１及び第２の無線セルを配置することにより、隣接する無線セル間において干渉低減効果を発揮させることができる。例えば、図２５の(a)で示すケース１の無線セル群のみで展開した場合と比較して、干渉低減効果を向上させることができるのは明白である。
【０２０２】
実施の形態４の論理スロットによる干渉低減方法を適用した無線通信システム（以下、単に「実施の形態４の無線通信システム」と称する場合有り）として、複数の無線通信エリアを有し、無線通信エリア単位で通信可能な無線通信システムが考えられる。
【０２０３】
そして、実施の形態４の無線通信システムは、上記複数の無線通信エリアのうち互いに干渉する可能性のある少なくとも一部を所定数の無線通信エリア（セルＣＬ１ａ〜ＣＬ１ｃ等）として、実施の形態３の無線通信方法を適用したことを特徴としている。
【０２０４】
したがって、実施の形態４の無線通信システムは、複数の無線通信エリアのうち互いに干渉する可能性のある少なくとも一部を上記所定数の無線通信エリアとして、実施の形態３の無線通信方法を適用することにより、互いに干渉する可能性のある所定数の無線通信エリア間における干渉可能性を大幅に低減することができる効果を奏する。
【０２０５】
＜実施の形態５＞
次にこのような無線通信エリアを構成する、実施の形態５の無線基地局の構成例について説明する。以下で説明する無線基地局構成例は、あくまで一例であることは言うまでもなく、本発明を実現できるように構成すれば、どのように構成しても良い。
【０２０６】
図２８は、本願発明の実施の形態５である、無線通信システムにおける無線基地局の構成を示すブロック図である。同図に示すように、無線基地局７は、無線インタフェース処理部１、有線インタフェース処理部２及び記憶部３から構成される。有線インタフェース処理部２は、基幹ネットワークとのインタフェース機能を有している。無線インタフェース処理部１は、無線とのインタフェース機能を有している。記憶部３は処理部１，２の動作などを決定する情報を記憶する。
【０２０７】
無線インタフェース処理部１は、ＭＡＣ（Media Access Control）層の機能を実現する無線アクセス制御処理部４及びPHY（Physical）層の機能を実現する無線伝送処理部５から構成され、無線アクセス制御処理部４は通信バースト割り当て処理部４Ａ及び論理スロット・物理スロット変換部４Ｂから構成される。また、記憶部３は論理スロット構成情報Ｄ１、論理スロット変換規則情報Ｄ２及び物理スロット構成情報Ｄ３を有している。
【０２０８】
なお、論理スロット構成情報Ｄ１は論理スロット番号ＬＳＮ（論理スロット番号対ＬＳＮＰ）により特定付けられる仮想的な論理スロットの構成を規定する情報である。物理スロット構成情報Ｄ３は、物理スロット番号ＰＳＮ（物理スロット番号対ＰＳＮＰ）により特定付けられる実際の物理スロットの構成を規定する情報である。論理スロット変換規則情報Ｄ２は、論理スロットを特定する論理スロット番号ＬＳＮ（論理スロット番号対ＬＳＮＰ）と、物理スロットを特定する物理スロット番号ＰＳＮ（物理スロット番号対ＰＳＮＰ）との１対１の対応関係を示す論理スロット変換規則を規定する情報である。
【０２０９】
無線アクセス制御処理部４内の通信バースト割り当て処理部４Ａは、通信バースト割り当てを行う処理部であり、無線アクセス制御処理部４内で生成される制御情報やユーザ情報のDown Link、Up Linkの伝送要求情報を元に、Down Link、Up Linkの通信バーストを統括して割り当てる通信バーストの割り当て処理を実行する。通信バースト割り当て処理部４Ａは、論理スロット構成情報Ｄ１を記憶部３より得ること、または、物理スロット構成情報Ｄ３及び論理スロット変換規則情報Ｄ２を記憶部３より得て物理スロット構成情報Ｄ３より論理スロット変換規則Ｄ２を用いて論理スロット構成情報を得ることにより、論理スロット構成を認識し、論理スロット上に上記通信バーストの割り当て処理を実行する。
【０２１０】
通信バースト割り当て処理部４Ａで論理スロットを基準として割り当てた通信バーストの内容を規定した（論理スロット用）通信バースト割り当て情報Ｄ４Ｌは、論理スロット・物理スロット変換部４Ｂに伝送される。
【０２１１】
論理スロット・物理スロット変換部４Ｂは通信バースト割り当て情報Ｄ４Ｌに基づき、論理スロット上に割り当てられた通信バーストを認識し、該通信バーストを物理スロット上に変換するスロット変換処理を実行することにより、変換後の通信バーストを規定した（物理スロット用）通信バースト割り当て情報Ｄ４Ｐを得る。論理スロット・物理スロット変換部４Ｂによる上記スロット変換処理は、記憶部３から得る論理スロット変換規則情報Ｄ２に基づき実行される。
【０２１２】
物理スロット上に割り当てられた通信バーストを規定した通信バースト割り当て情報Ｄ４Ｐは、無線伝送処理部５へ伝送される。無線伝送処理部５は物理スロット構成情報Ｄ３を記憶部３より得ることにより物理スロット構成を認識し、認識した物理スロット構成に基づき、Down Linkの通信バーストを伝送するとともに、Down LinkとUp Linkの割り当て情報を無線端末局へ伝送する無線伝送処理を実行する。
【０２１３】
ここで、無線端末局へ伝送するDown LinkとUp Linkの割り当て情報を物理スロット構成基準、論理スロット構成基準とするのは任意であるが、物理スロット構成基準とする場合は物理スロット構成、論理スロット基準とする場合は物理スロット構成かつ論理スロット構成を無線端末局が認識できる手段を提供する必要がある。当該手段は、例えば、物理スロット構成情報、論理スロット構成情報を知らない状態で受信可能な報知バーストを用いて通知しても良い。
【０２１４】
このように構成することで、実施の形態５の無線基地局７を構成することができる。また、このような構成の無線基地局７は、通信バーストの割り当てと物理スロット使用方法を独立させる効果を併せもち、通信バーストの割り当て方法の変更を伴うことなく、物理スロット使用方法を変更する装置を構成できる利点がある。
【０２１５】
このように、実施の形態５の無線基地局７は、論理スロット・物理スロット変換部４Ｂにおいて、論理スロット上に割り当てた通信バーストを物理スロット上に変換している。
【０２１６】
したがって、実施の形態５の無線基地局７は、論理スロット変換規則情報Ｄ２で規定された論理スロット変換規則に基づき、論理スロット上における通信バーストの配置構成から、物理スロット上における通信バーストの配置構成を無線基地局７に固有の内容に変更することができる効果を奏する。
【産業上の利用可能性】
【０２１７】
この発明は、通信の最小単位としてスロットを用いた無線フレームを構成する無線通信システム、及び当該無線通信システムにおける無線通信方法及び無線通信システムを構成する無線基地局として利用できる。
【符号の説明】
【０２１８】
１  無線インタフェース処理部、２  有線インタフェース処理部、３  記憶部、４  無線アクセス制御処理部、４Ａ  通信バースト割り当て処理部、４Ｂ  論理スロット・物理スロット変換部、５  無線伝送処理部、１１〜１４，２１〜２４，３１〜３３，３１ａ〜３３ａ，３１ｂ〜３３ｂ  通信エリア、ＣＬ１ａ〜ＣＬ１ｃ，ＣＬ２，ＣＬ３  セル、Ｄ１  論理スロット構成情報、Ｄ２  論理スロット変換規則情報、Ｄ３  物理スロット構成情報。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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