(57)【要約】【課題】物干し本体の軸受け部に嵌合された掛止部材の嵌合軸部に対する縮径規制操作の簡便化を図りながら、縮径規制機能の喪失を抑制する。【解決手段】物干し本体の筒状の軸受け部１２Ｄに掛止部材１１の嵌合軸部１１Ｃが回転自在に嵌合装着され、この掛止部材１１の嵌合軸部１１Ｃには、軸受け部１２Ｄの端縁に抜止め状態で係止可能な係止部１１ｂと、軸受け部１２Ｄの軸受け孔を通過可能な外径にまでの係止部１１ｂの弾性変形による縮径を許容する溝部１１aとが形成され、嵌合軸部１１Ｃの溝部１１ａには、係止部１１ｂの縮径側への弾性変形を規制する軸受け孔の内径よりも小なる縮径規制部材１３Ｃの装着部１３Ａが形成され、軸受け部１２Ｄには、嵌合軸部１１Ｃの溝部１１ａの装着部１３Ａに対して縮径規制部材１３Ｃを径方向外方から挿入する挿入孔１３Ｂが形成されている。【選択図】図１３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
物干し本体の筒状の軸受け部に掛止部材の嵌合軸部が回転自在に嵌合装着され、この掛止部材の嵌合軸部には、前記軸受け部の端縁に抜止め状態で係止可能な係止部と、前記軸受け部の軸受け孔を通過可能な外径にまで前記係止部の弾性変形による縮径を許容する溝部とが形成されている物干し器であって、
前記嵌合軸部の溝部には、前記係止部の縮径側への弾性変形を規制する前記軸受け孔の内径よりも小なる長さの縮径規制部材の装着部が形成され、前記軸受け部には、前記嵌合軸部の溝部の装着部に対して前記縮径規制部材を径方向外方から挿入する挿入孔が形成されている物干し器。
【請求項２】
前記挿入孔が、前記軸受け部の周方向一箇所に形成されている請求項１記載の物干し器。
【請求項３】
前記装着部が、前記嵌合軸部の溝部の溝幅よりも大なる対向間隔で当該溝部の両側縁に形成された凹部から構成されている請求項１又は請求項２記載の物干し器。
【請求項４】
前記縮径規制部材の外径が、前記挿入孔の内径と同径又はそれよりも僅かに大径に形成されている請求項１〜３のいずれか１項に記載の物干し器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、洗濯物等の干し物を脱着自在支持する物干し器で、詳しくは、物干し本体の筒状の軸受け部に掛止部材の嵌合軸部が回転自在に嵌合装着され、この掛止部材の嵌合軸部には、前記軸受け部の端縁に抜止め状態で係止可能な係止部と、前記軸受け部の軸受け孔を通過可能な外径にまで前記係止部の弾性変形による縮径を許容する溝部とが形成されている物干し器に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の物干し器では、物干し本体の軸受け部に対して掛止部材の嵌合軸部を押し込み操作するだけで、軸受け部の軸受け孔を通過した際の係止部の弾性復元力を利用して当該係止部を軸受け部の端縁に抜止め係止させることができる。
【０００３】
しかし、鴨居や壁付けされたタオル掛け具など、物干し器の掛止部材の一例であるフック部材を、例えば、鴨居や壁付けされたタオル掛け具など、物干し器の重心位置から水平方向に偏倚した部位の被掛止部に掛止したとき、物干し本体の軸受け部に嵌合されたフック部材の嵌合軸部に対して、物干し器の荷重のみならず干し物の荷重が拗れ状態で作用し、しかも、これに人による不適切な操作力や衝撃力が加わると、前記係止部が溝部の溝幅範囲で縮径側に弾性変形して軸受け部の軸受け孔から抜け落ちる可能性がある。
【０００４】
そこで、従来では、前記フック部材の嵌合軸部の先端に、当該嵌合軸部の溝部に嵌め込むことにより前記係止部の縮径側への弾性変形を規制する縮径規制体を薄肉のヒンジ部を介して一体成形した物干し器が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実公昭５５−３２０７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従来の物干し器では、前記縮径規制体の先端が嵌合軸部の溝部の一方の内側面に圧接された摩擦力で保持されているだけであり、しかも、前記縮径規制体の基端と嵌合軸部の先端とを繋ぐヒンジ部の弾性復元力が縮径規制体の抜け出し力として作用し易く、さらに、前記縮径規制体全体が外部に露出しているため、当該縮径規制体が他物と引っ掛かる可能性があり、その結果、前記縮径規制体が嵌合軸部の溝部から抜け出す機会が多くなり、この縮径規制体の抜け出し発生によって係止部の縮径阻止機能が喪失している状態で使用を続けると、前記フック部材の嵌合軸部から物干し本体の軸受け部が抜け落ちる可能性がある。
【０００７】
本発明は、上述の実状に鑑みて為されたものであって、その主たる課題は、物干し本体の軸受け部に嵌合された掛止部材の嵌合軸部に対する縮径規制操作の簡便化を図りながら、縮径規制機能の喪失を抑制することのできる物干し器を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明による第１の特徴構成は、物干し本体の筒状の軸受け部に掛止部材の嵌合軸部が回転自在に嵌合装着され、この掛止部材の嵌合軸部には、前記軸受け部の端縁に抜止め状態で係止可能な係止部と、前記軸受け部の軸受け孔を通過可能な外径にまで前記係止部の弾性変形による縮径を許容する溝部とが形成されている物干し器であって、
前記嵌合軸部の溝部には、前記係止部の縮径側への弾性変形を規制する前記軸受け孔の内径よりも小なる長さの縮径規制部材の装着部が形成され、前記軸受け部には、前記嵌合軸部の溝部の装着部に対して前記縮径規制部材を径方向外方から挿入する挿入孔が形成されている点にある。
【０００９】
上記構成によれば、物干し本体の軸受け部に対して掛止部材の嵌合軸部を押し込み操作することにより、軸受け部の軸受け孔を通過した際の係止部の弾性復元力を利用して当該係止部を軸受け部の端縁に抜止め係止させることができる。
【００１０】
この嵌合状態において、前記軸受け部に形成されている挿入孔を通して、前記縮径規制部材を径方向外方から嵌合軸部の溝部の装着部に挿入するだけで、軸受け部の係止部が溝幅範囲で縮径側に弾性変形することを阻止することができる。
【００１１】
しかも、前記縮径規制部材は軸受け部の軸受け孔の内径よりも小なる長さに構成されているため、この縮径規制部材が溝部の装着部に挿入された状態では挿入孔側に飛び出すことがないため、掛止部材の嵌合軸部と物干し本体の軸受け部との相対回転が阻害されることはなく、さらに、この相対回転によって、前記軸受け部の挿入孔と嵌合軸部の溝部の装着部とが合致する機会が少なくなり、且つ、合致した状態で縮径規制部材に抜き出し方向の外力が作用する確率は更に小さくなる。
【００１２】
したがって、前記軸受け部の挿入孔を通して縮径規制部材を径方向外方から押し込み操作するだけであるから、物干し本体の軸受け部に嵌合された掛止部材の嵌合軸部に対する縮径規制操作の簡便化を図ることができ、しかも、前記軸受け部の挿入孔と嵌合軸部の溝部の装着部とが合致した状態で縮径規制部材に抜き出し方向の外力が作用する確率は極めて小さいため、縮径規制部材による縮径規制機能が喪失することを効果的に抑制することができる。
【００１３】
本発明による第２の特徴構成は、前記挿入孔が、前記軸受け部の周方向一箇所に形成されている点にある。
【００１４】
上記構成によれば、前記軸受け部に形成された一つの挿入孔と嵌合軸部の溝部の装着部とが合致する機会が更に少なくなり、しかも、前記挿入孔が軸受け部の直径方向で相対向する二箇所に形成してある場合のように、一方の挿入孔を通しての縮径規制部材の押し込み力が他方の挿入孔への縮径規制部材の抜け出し力として働くことがなく、常に、一つの挿入孔を通しては縮径規制部材の押し込み力のみを付与し易い形態となるから、縮径規制部材の抜け出しに起因する縮径規制機能の喪失を一層効果的に抑制することができる。
【００１５】
本発明による第３の特徴構成は、前記装着部が、前記嵌合軸部の溝部の溝幅よりも大なる対向間隔で当該溝部の両側縁に形成された凹部から構成されている点にある。
【００１６】
上記構成によれば、前記溝部の両側縁に形成された装着部の凹部に縮径規制部材を挿入すると、この両凹部の対向間隔が溝部の溝幅よりも大きいため、挿入された縮径規制部材が溝部内でずれ動くことがなく、縮径規制部材による縮径規制機能を確実に発揮させることができる。
【００１７】
本発明による第４の特徴構成は、前記縮径規制部材の外径が、前記挿入孔の内径と同径又はそれよりも僅かに大径に形成されている点にある。
【００１８】
上記構成によれば、前記軸受け部に形成されている挿入孔を通して、前記縮径規制部材を径方向外方から嵌合軸部の溝部の装着部に挿入したとき、当該縮径規制部材が溝部の装着部に密着状態又は圧着状態で保持されるため、縮径規制部材の抜き出し移動を効果的に抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の第１実施形態の物干し器の展開姿勢を示す全体の斜視図
【図２】物干し器の展開姿勢を示す全体の正面図
【図３】物干し器の展開姿勢を示す全体の平面図
【図４】物干し器の展開姿勢を示す全体の側面図
【図５】一方の物干し枠体を途中まで折り畳み操作したときの全体の断面正面図
【図６】一方の物干し枠体の斜視図
【図７】物干し器の展開姿勢を示す片側の拡大断面正面図
【図８】図３におけるVIII−VIII線拡大断面図
【図９】物干し器の折り畳み姿勢を示す全体の側面図
【図１０】物干し器の折り畳み姿勢を示す全体の拡大断面正面図
【図１１】図９におけるXI―XI線拡大断面図
【図１２】図９におけるXII―XII線拡大断面図
【図１３】中央支持部材及び吊下げフックの分解斜視図
【図１４】中央支持部材及び吊下げフックの要部の拡大分解断面図
【図１５】中央支持部材及び吊下げフックの要部の拡大断面図
【図１６】（ａ），（ｂ）は中央支持部材の第１取付け部に対する吊り杆の一端部の組付け手順を示す要部の斜視図
【図１７】（ａ），（ｂ）は中央支持部材の第１取付け部に対する吊り杆の一端部の組付け手順を示す要部の断面正面図
【図１８】（ａ），（ｂ）は中央支持部材の第１取付け部に対する吊り杆の一端部の組付け手順を示す要部の断面側面図
【図１９】（ａ）〜（ｃ）は吊下げフックの移動操作手順を示す要部の断面側面図
【図２０】（ａ），（ｂ）は吊下げフックの主フック部と副フック部を鴨居に掛止したときの側面図
【図２１】吊下げフックの副フック部を壁付けのタオル掛け具に掛止したときの側面図
【発明を実施するための形態】
【００２０】
〔第１実施形態〕
図１〜図２１に示す洗濯物用の物干し器の物干し本体Ｂは、掛止部材の一例である合成樹脂製のフック部材１１を上下軸芯周りで回動自在に支持する合成樹脂製の取付け基台１２を備え、且つ、物干し器の短辺方向でもある長手方向の中央側が上方に突出するアーチ状で横断面形状が縦長断面形状に成形された合成樹脂製の中央支持部材１の両端部に、合成樹脂製の矩形環状の物干し枠を構成する平面視コの字状又は略コの字状の一対の物干し枠体２の各基端部２ａが、水平面に沿って一直線状に連続する展開姿勢と互いに対面する状態でフック部材１１側に起立近接させた上下方向に沿う折り畳み姿勢とに物干し器の短辺方向となる水平な軸芯Ｘ周りで揺動切り換え自在に枢着されているとともに、前記フック部材１１と取付け基台１２及び中央支持部材１が、折り畳み姿勢に切り換えられた両物干し枠体２の内周面で区画形成される内側空間内に格納される大きさに構成されている。
【００２１】
図１、図３に示すように、前記各物干し枠体２の長辺方向に沿う一対の長辺枠体部２Ａのうち、折り畳み姿勢で前記中央支持部材１の長手方向中央部及び前記フック部材１１における下端側の嵌合軸部１１Ｃの近傍上側部と重合する部位で、且つ、両物干し枠体２の内側空間を揺動軸芯Ｘに対して直交する方向（物干し器の長辺方向）で略三等分する二箇所に亘って、前記両物干し枠体２の揺動軸芯Ｘ方向が長手方向となる、換言すれば、物干し器の短辺方向に沿う姿勢の横杆３が一体形成されている。
【００２２】
前記各物干し枠体２の短辺方向に沿う短辺枠体部２Ｂと前記両横杆３とに亘る部位で、且つ、折り畳み姿勢で前記中央支持部材１の長手方向中央部とフック部材１１及び取付け基台１２と重合する中央領域に対応した二箇所に、物干し器の長辺方向に沿う姿勢の縦杆４が一体形成され、前記両横杆３と両縦杆４とが格子状に構成されている。
【００２３】
図３、図６に示すように、前記両縦杆４の対向間には、折り畳み姿勢で一つのピンチＰを格納可能な二つの第１格納空間Ｓ１が区画形成され、前記両縦杆４と物干し枠体２の両長辺枠体部２Ａとの対向間には、折り畳み姿勢で二つのピンチＰを格納可能な四つの第２格納空間Ｓ２が区画形成されているとともに、前記両横杆３のうち、揺動軸芯Ｘ側に位置する第１横杆３と物干し枠体２の両長辺枠体部２Ａとで区画される揺動軸芯Ｘ側に開口する領域には、折り畳み姿勢で五つのピンチＰを格納可能な一つの第３格納空間Ｓ３が形成されている。
【００２４】
図３、図６、図１３に示すように、前記中央支持部材１の両端部に物干し器の長辺方向に沿う姿勢で一体形成された連結体１Ａには、物干し器の長辺方向に設定間隔を置いて両物干し枠体２の揺動軸芯Ｘを構成する二つのボス部５が一体形成され、前記各物干し枠体２の両基端部２ａの内側面には、前記中央支持部材１のボス部５の貫通孔５ａを通過可能な外径にまで弾性復元力に抗して縮径させるためのスリット６ａと、通過直後にボス部５の内側端面に抜止め状態で係合可能な係止爪６ｂとを備えた枢着軸６が一体形成され、当該枢着軸６が中央支持部材１のボス部５に揺動軸芯Ｘ周りで回動自在に抜け止め係止状態で嵌合保持されている。
【００２５】
この場合、図１１に示すように、前記中央支持部材１の両端部に両物干し枠体２の両基端部２ａを枢着する枢着軸６の間隔を広く構成することができ、前記折り畳み姿勢では、両物干し枠体２の対向面間に中央支持部材１とフック部材１１及び取付け基台１２を格納するための空間を容易に現出することができる。
【００２６】
図１、図３に示すように、前記両物干し枠体２の両長辺枠体部２Ａの内側面及び短辺枠体部２Ｂの内側面に亘って、展開姿勢での平面視でコの字状に連続する補強リブ７が一体形成され、この補強リブ７の短辺枠体部２Ｂに対応する部位のピンチ取付け箇所には、ピンチＰの吊下げ連結体４７を揺動自在に係止保持する半円形状の取付け環８が一体形成されているとともに、前記両横杆３のうち、前記折り畳み姿勢で下方側に位置する部位のピンチ取付け箇所には、ピンチＰの吊下げ連結体４７を揺動自在に係止保持する半円形状の取付け環８が一体形成されている。
【００２７】
また、図９〜図１１に示すように、前記両物干し枠体２が折り畳み姿勢にあるとき、前記短辺枠体部２Ｂ側の補強リブ７の対向面間に前記フック部材１１が入り込み可能な空間が形成されている。
【００２８】
図１、図６〜図８に示すように、前記第１横杆３のうち、前記両物干し枠体２が折り畳み姿勢にある状態で前記中央支持部材１の長手方向中央部と重合する領域よりも少し広い中央領域３ａ、及び、前記揺動軸芯Ｘ側から最も離間する第２横杆３のうち、第１横杆３の中央領域３ａと同じ広さに設定された中央領域３ａが、折り畳み姿勢において前記物干し枠体２の両長辺枠体部２Ａに連続する第１・第２横杆３の両端部領域３ｂよりも前記中央支持部材１から離間する側（展開姿勢で下面側）に屈曲形成されているとともに、前記第１・第２横杆３の中央領域３ａ及び両端部領域３ｂの横断面形状が同一又は略同一の楕円形に構成され、さらに、前記第１・第２横杆３の中央領域３ａ及び両端部領域３ｂにはピンチＰを吊下げ支持する前記取付け環８が配設されている。
【００２９】
そして、上述の如く、前記折り畳み姿勢において第１・第２横杆３の中央領域３ａが、それに連続する両端部領域３ｂよりも中央支持部材１から離間する側に屈曲形成されているので、図１２に示すように、前記折り畳み姿勢では、両物干し枠体２の第１・第２横杆３の中央領域３ａの対向面間に中央支持部材１とフック部材１１及び取付け基台１２とを格納するための空間を現出することができ、両物干し枠体２の折り畳み姿勢でのコンパクト化を図ることができる。
【００３０】
それでいて、前記第１・第２横杆３の中央領域３ａ及び両端部領域３ｂの横断面形状が同一又は略同一の楕円形に構成されているので、両物干し枠体２の第１・第２横杆３の中央領域３ａの対向面間に中央支持部材１を格納するための空間を現出しながらも、両物干し枠体２の強度低下を回避することができる。
【００３１】
さらに、前記第１・第２横杆３の中央領域３ａは、前記両物干し枠体２が展開姿勢にある使用時の水平吊下げ状態では下方に突出することになるから、この第１・第２横杆３の中央領域３ａに配置されるピンチＰは、第１・第２横杆３の両端部領域３ｂに配置されるピンチＰよりも下方に突出位置することになり、前記両物干し枠体２の中央側に位置するピンチＰの取り扱いが容易になる。
【００３２】
図１、図６〜図８に示すように、前記両縦杆４における前記横杆３の中央領域３ａに連続する中間側領域４ａが、折り畳み姿勢において前記物干し枠体２の短辺枠体部２Ｂに連続する縦杆４の端部領域４ｂよりも前記フック部材１１から離間する側（展開姿勢で下面側）に屈曲形成されているとともに、前記両縦杆４の中間側領域４ａ及び両端部領域４ｂの横断面形状が同一又は略同一の楕円形に構成されている。
【００３３】
そして、上述の如く、前記両物干し枠体２の短辺枠体部２Ｂと第１・第２横杆３とに亘って、それらに直交する姿勢（交差姿勢の一例）で両縦杆４を一体形成して、両物干し枠体２の機械強度を高めながらも、前記第１・第２横杆３の中央領域３ａに連続する縦杆４の中間側領域４ａを、第１・第２横杆３の中央領域３ａと同方向に同じ寸法だけ屈曲形成してあるので、図１１、図１２に示すように、前記折り畳み姿勢では、両物干し枠体２の第１・第２横杆３の中央領域３ａの対向面間及び両縦杆４の中間側領域４ａの対向面間に前記中央支持部材１とフック部材１１及び取付け基台１２とを格納するための空間をより容易に現出することができ、両物干し枠体２を体裁よくコンパクトに折り畳むことができる。
【００３４】
しかも、前記両縦杆４の中間側領域４ａ及び両端部領域４ｂの横断面形状が同一又は略同一の楕円形に構成されているので、両物干し枠体２の両縦杆４の中間側領域４ａの対向面間にフック部材１１及び取付け基台１２を格納するための空間を現出しながらも、両物干し枠体２の強度低下を回避することができる。
【００３５】
前記第１・第２横杆３の横断面形状及び前記両縦杆４の横断面形状が、当該第１・第２横杆３杆の中央領域３ａ及び両縦杆４の中間側領域４ａの屈曲方向が長軸芯となる楕円形又は略楕円形に構成されているとともに、前記両物干し枠体２の両長辺枠体部２Ａ及び短辺枠体部２Ｂの横断面形状が、前記第１・第２横杆３杆の中央領域３ａ及び両縦杆４の中間側領域４ａの屈曲方向が長軸芯となる楕円形又は略楕円形に構成されている。
【００３６】
そのため、前記両物干し枠体２の曲げや捩れ等の外力に対する機械的強度を向上することができるばかりでなく、前記両物干し枠体２と両横杆３及び両縦杆４とで区画される第１〜第３格納空間Ｓ１〜Ｓ３を大きく構成することができ、折り畳み姿勢でのピンチＰの格納等を有利に構成することができる。
【００３７】
次に、前記中央支持部材１とフック部材１１及び取付け基台１２との構成について詳述する。
図１、図１３〜図１５に示すように、前記中央支持部材１の両側面には、これの長手方向中央側ほど上方に位置する円弧状のガイド経路を構成するガイド部１０が形成され、この中央支持部材１のガイド部１０には、前記取付け基台１２が、円弧状ガイド経路の高位から低位への移動に連れてフック部材１１の姿勢が垂直姿勢から次第に前傾姿勢に傾動する状態で移動自在に取付けられているとともに、前記中央支持部材１と取付け基台１２との間には、前記取付け基台１２を円弧状ガイド経路の複数位置で選択的に係止保持する位置係止手段Ｃが設けられている。
【００３８】
前記ガイド部１０は、前記円弧状ガイド経路での取付け基台１２の位置変更領域Ｒ１と前記中央支持部材１に対する取付け基台１２の装着領域Ｒ２とを形成可能な長さに構成されているとともに、前記ガイド部１０の装着領域Ｒ２において装着された取付け基台１２の移動範囲を前記ガイド部１０の位置変更領域Ｒ１に規制する移動範囲規制手段Ｄが設けられている。
【００３９】
前記ガイド部１０の位置変更領域Ｒ１は、前記中央支持部材１の長手方向中央側から一端側に形成され、換言すれば、前記中央支持部材１の長手方向一端側から長手方向中央位置よりも他端側に少し越えた部位までの範囲に形成され、また、前記ガイド部１０の装着領域Ｒ２は、前記中央支持部材１の長手方向中央側から他端側に形成され、換言すれば、前記中央支持部材１の長手方向一端側から長手方向中央位置よりも少し手前の範囲に形成されている。
【００４０】
当該実施形態では、前記位置変更領域Ｒ１と装着領域Ｒ２とが少し重複する状態で形成されているが、前記装着領域Ｒ２は、取付け基台１２を装着するときにおいてのみ必要とされるものであり、また、前記装着領域Ｒ２は、装着された取付け基台１２を移動案内するものであるから、前記位置変更領域Ｒ１と装着領域Ｒ２とが一部重複していても問題は発生しない。
【００４１】
ただ、上述の如く、前記アーチ状に形成された中央支持部材１の略頂点を境にする両側をガイド部１０の位置変更領域Ｒ１と装着領域Ｒ２とに略分配形成することによって、ガイド部１０の位置変更領域Ｒ１に要求される位置変更ガイド機能と装着領域Ｒ２に要求される装着機能とに基づいて各別に構成することができ、取付け基台１２のガイドの円滑化と組付けの容易化を図ることができる。
【００４２】
前記ガイド部１０は、前記中央支持部材１の両側面に円弧状ガイド経路に沿って弧状に湾曲する長円環状形状に突出形成された環状突起１０ａと、この環状突起１０ａで区画形成された円弧状のガイド溝１０ｂとから構成されているとともに、前記環状突起１０ａの上側突起部における装着領域Ｒ２には、前記取付け基台１２の上方からの装着を許容する切欠き部１０ｃが形成されている。
【００４３】
前記ガイド溝１０ｂを構成する環状突起１０ａで中央支持部材１を補強することができるとともに、前記環状突起１０ａの一部に切欠き部１０ｃを切欠き形成するだけで、取付け基台１２をスムーズに装着することのできる装着領域Ｒ２を構成することができる。
【００４４】
図１３〜図１５に示すように、前記取付け基台１２の下側部１２Ａは、前記中央支持部材１に対して上方から外装可能な側面視略逆Ｔ字状の二股状に構成され、この二股状下側部１２Ａの相対向する内側面には、前記両ガイド部１０の円弧状ガイド溝１０ｂに沿って摺動自在に嵌合する円弧状の嵌合摺動部１２Ｂが内方に張り出す状態で一体形成されているとともに、前記嵌合摺動部１２Ｂの円弧状ガイド経路に沿う長さが、前記ガイド部１０の円弧状ガイド溝１０ｂの上下方向の嵌合幅よりも大なる寸法で、且つ、前記二股状下側部１２Ａの下端部分におけるガイド経路長さよりも少し小なる寸法に構成されている。
【００４５】
前記物干し本体Ｂの取付け基台１２の上側部には、前記中央支持部材１の長手方向に対して直行する方向（物干し器の長辺方向）に貫通する長円形の貫通孔１２Ｃが形成されているとともに、前記取付け基台１２の上端部には、フック部材１１における下端側の嵌合軸部１１Ｃを回転自在に嵌合支持するための円筒状の軸受け部１２Ｄが、それの下側部分を長円形貫通孔１２Ｃ内に突出させた状態で一体形成されている。
【００４６】
前記フック部材１１には、逆Ｕの字状に構成された主フック部１１Ａと、当該主フック部１１Ａの背面に一体形成された逆Ｌ字状の副フック部１１Ｂとが備えられているとともに、前記フック部材１１の主フック部１１Ａの左右側面と掛止面を構成する内側面とに亘る領域には滑り止め用のゴム被覆層１１ｄが形成されているとともに、前記副フック部１１Ｂの左右側面と掛止面を構成する内側面とに亘る領域にも滑り止め用のゴム被覆層１１ｅが形成されている。
【００４７】
前記主フック部１１Ａの下端部の嵌合軸部１１Ｃには、前記取付け基台１２の上端部に形成された円筒状の軸受け部１２Ｄの下側端面における軸受け孔１２ｄの周縁に抜止め状態で係止可能な部分球状の係止部１１ｂと、前記軸受け部１２Ｄの軸受け孔１２ｄを通過可能な外径にまで前記係止部１１ｂを弾性復元力に抗して縮径させるためのスリット状の溝部１１ａとが一体形成され、前記係止部１１ｂが軸受け孔１２ｄの通過直後に弾性復元力で拡径して軸受け部１２Ｄの下側端面における軸受け孔１２ｄの周縁に抜止め状態で係止することにより、前記フック部材１１の嵌合軸部１１Ｃが取付け基台１２の軸受け部１２Ｄに縦軸芯周りで回動自在に抜け止め状態で嵌合保持される。
【００４８】
そして、図１３〜図１５に示すように、前記取付け基台１２の軸受け部１２Ｄに嵌合保持されたフック部材１１の嵌合軸部１１Ｃの縮径を阻止する抜け止め手段１３が設けられている。
この抜け止め手段１３は、前記嵌合軸部１１Ｃの溝部１１ａの上下中間部位の両内側面において該溝部１１ａの幅よりも大なる間隔で相対向する状態で窪み形成された一対の弧状の凹部１３ａからなる装着部１３Ａと、当該装着部１３Ａに対応する前記軸受け部１２Ｄの周方向一箇所に貫通形成した挿通孔１３Ｂと、前記装着部１３Ａの両凹部１３ａにわたって密着状態で挿入装着することにより前記係止部１１ｂの縮径側への弾性変形を阻止する横断面円形のピン又は軸状の合成樹脂製の縮径規制部材１３Ｃとから構成されている。
【００４９】
前記装着部１３Ａの両凹部１３ａは、溝部１１ａの一部を利用して真円状の装着孔が構成され、この装着孔の内径と前記縮径規制部材１３Ｃの外径とが同径に構成されている。
【００５０】
前記縮径規制部材１３Ｃは、軸受け部１２Ｄの軸受け孔１２ｄの内径よりも小なる長さに形成され、この縮径規制部材１３Ｃを、前記軸受け部１２Ｄの一つの挿通孔１３Ｂを通して径方向外方から前記嵌合軸部１１Ｃの装着部１３Ａ内に押込み装着することにより、前記フック部材１１の嵌合軸部１１Ｃと取付け基台１２の軸受け部１２Ｄとの縦軸芯周りでの相対回転を維持したまま、前記係止部１１ｂの縮径側への弾性変形に起因する抜け落ちを阻止する。
【００５１】
そして、前記縮径規制部材１３Ｃは軸受け部１２Ｄの軸受け孔１２ｄの内径よりも小なる長さに構成されているため、この縮径規制部材１３Ｃが溝部１１ａの装着部１３Ａに挿入された状態では挿入孔１３Ｂ側に飛び出すことがないため、フック部材１１の嵌合軸部１１Ｃと物干し本体Ｂの軸受け部１２Ｄとの相対回転が阻害されることはなく、さらに、この相対回転によって、前記軸受け部１２Ｄの挿入孔１３Ｂと嵌合軸部１１Ｃの装着部１３Ａとが合致する機会が少なくなり、且つ、合致した状態で縮径規制部材１３Ｃに抜き出し方向の外力が作用する確率は更に小さくなる。
【００５２】
さらに、前記挿入孔１３Ｂが軸受け部１２Ｄの周方向一箇所に形成されているので、この一つの挿入孔１３Ｂと嵌合軸部１１Ｃの装着部１３Ａとが合致する機会が更に少なくなり、しかも、前記挿入孔１３Ｂが軸受け部１２Ｄの直径方向で相対向する二箇所に形成されている場合のように、一方の挿入孔１３Ｂを通しての縮径規制部材１３Ｃの押し込み力が他方の挿入孔１３Ｂへの縮径規制部材１３Ｃの抜け出し力として働くことがなく、常に、一つの挿入孔１３Ａを通しては縮径規制部材１３Ｃの押し込み力のみを付与し易い形態となるから、縮径規制部材１３Ｃの抜け出しに起因する縮径規制機能の喪失を一層効果的に抑制することができる。
【００５３】
前記移動範囲規制手段Ｄを構成するに、図１３〜図１５に示すように、前記中央支持部材１のガイド溝１０ｂの底面には、取付け基台１２の移動範囲を位置変更領域Ｒ１に規制するための円弧状の規制長孔１５が形成されているとともに、前記取付け基台１２の二股状下側部１２Ａ及び嵌合摺動部１２Ｂの円弧状ガイド経路方向中央位置には、前記規制長孔１５の内周面に沿って摺動自在な鍔１６ａ付きの連結筒ピン１６と当該連結筒ピン１６を抜け止め固定する鍔１７ａ付きの抜止めピン１７とを両側から装着するための連結孔１８が貫通形成されている。
【００５４】
前記抜止めピン１７には、前記連結筒ピン１６の連結筒部１６ｂに通過可能な外径にまで弾性復元力に抗して縮径させるためのスリット１７ｂと、通過直後に連結筒ピン１６の連結筒部１６ｂに形成された係止孔１６ｃに抜止め状態で係合可能な係止爪１７ｃとが形成されている。
【００５５】
そして、前記取付け基台１２の嵌合摺動部１２Ｂを中央支持部材１のガイド部１０に嵌合させた状態で、当該取付け基台１２の連結孔１８と取付け基台１２の規制長孔１５とに対して連結筒ピン１６及び抜止めピン１７を嵌合装着することにより、取付け基台１２の移動範囲を前記ガイド部１０の位置変更領域Ｒ１に規制した状態で中央支持部材１に取付けることができるとともに、この取付け状態では、前記連結筒ピン１６の筒部１６ｂの外周面が前記規制長孔１５の内周面に摺接し、前記取付け基台１２を円弧状ガイド経路に沿って移動案内するための補助的な摺動ガイド部に構成されている。
【００５６】
前記位置係止手段Ｃを構成するに、図１３〜図１５に示すように、前記中央支持部材１の位置変更領域Ｒ１に相当する部位に一体形成された上方に延びる板状の延長板部２０と、当該延長板部２０の両側面における複数の設定係止位置（当該実施形態では６箇所）に形成された上方及び側方に開口する係止凹部２１と、前記係止凹部２１に対して選択的に上方から自重で係合可能な状態で取付け基台１２に設けられた係止部材２２とから構成されているとともに、前記取付け基台１２の二股状下側部１２Ａには、前記係止部材２２を係合操作位置と係合解除操作位置とに亘って移動案内する上下に長い長円形状の操作ガイド部２３が形成されている。
【００５７】
前記係止部材２２は、前記中央支持部材１の延長板部２０のうち、それの両側面の係止凹部２１間に位置する薄肉板部分２０ａに対して上方から摺動可能な状態で嵌合する嵌合溝２２ａ及び長辺方向の両側に突出する長円形状の連結筒部２２ｂを備えた中央係止体２２Ａと、当該中央係止体２２Ａの両連結筒部２２ｂの上下両側に形成された係止凹部２２ｃに対して係合する係止爪２２ｄ及び前記連結筒部２２ｂに内嵌する連結突起２２ｅを備えた一対の抜止め体２２Ｂとから構成されているとともに、前記両抜止め体２２Ｂの外側面には、自重に抗して係合解除操作位置に持ち上げ操作するための指操作凹部２２ｆが形成されている。
【００５８】
前記操作ガイド部２３は、図１４に示すように、中央係止体２２Ａと両抜止め体２２Ｂとで形成される長円軸部が嵌通する小径長孔２３ａと、前記両抜止め体２２Ｂの鍔部２２ｇが摺動可能な状態で入り込む大径溝部２３ｂとから構成されている。
【００５９】
図１〜図５、図１３、図１６〜図１８に示すように、前記中央支持部材１の長手方向両端側で、且つ、前記両物干し枠体２の枢着部よりも上方に偏倚した第１取付け部Ｅと、前記各物干し枠体２における前記第１取付け部Ｅから物干し枠体２の揺動軸芯Ｘの直交方向（物干し器の長辺方向）に偏倚した第２取付け部Ｆとにわたって、展開姿勢にある両物干し枠体２２の荷重の一部を負担する一対の吊り杆３０の両端部がそれぞれ相対回動自在に取付けられている。
【００６０】
前記各吊り杆３０に、両物干し枠体２の揺動に伴う中央支持部材１の第１取付け部Ｅと両物干し枠体２の第２取付け部Ｆとの距離変動を吸収する距離変動吸収手段Ｇが設けられているとともに、前記中央支持部材１の第１取付け部Ｅと両物干し枠体２の第２取付け部Ｆ及び吊り杆３０が、前記折り畳み姿勢にある両物干し枠体２内の格納空間側に配置されているとともに、前記両物干し枠体２が折り畳み姿勢にあるとき、前記吊り杆３０が物干し枠体２の両長辺枠体部２Ａの内側面に沿って近接配置される構成になっている。
【００６１】
そして、前記展開姿勢にある各物干し枠体２の荷重の一部を負担する一対の吊り杆３０の両端部が、前記中央支持部材１の長手方向両端部の第１取付け部Ｅと各物干し枠体２における前記第１取付け部Ｅから物干し枠体２の揺動軸芯Ｘの直交方向に偏倚した第２取付け部Ｆとにわたってそれぞれ相対回動自在に設けられているが故に、中央支持部材１に設けられるフック部材１１及び取付け基台１２の構成に制約を与えることを回避することができるばかりでなく、折り畳み操作時に、前記中央支持部材１の第１取付け部Ｅ及び両物干し枠体２の第２取付け部Ｆと吊り杆３０の両端部との間での拗れ発生を抑制することができる。
【００６２】
しかも、前記吊り杆３０が、物干し枠体２の揺動軸芯Ｘに対して直交又は略直交する姿勢にあり、且つ、前記中央支持部材１の長手方向両端側に位置するため、前記吊り杆３０の長さが短くなるとともに、折り畳み姿勢で前記吊り杆３０が物干し枠体２の内方側に大きく張り出すことも抑制することができる。
【００６３】
前記中央支持部材１側の各第１取付け部Ｅを構成するに、図１３、図１６〜図１８に示すように、前記中央支持部材１の長手方向両側に一体形成された三角形状の第２延長板部３１の端部側となる取付け部形成箇所には、物干し器の短辺方向で相対向する固定板部３２間に横断面略Ｔ字状の被係止部３３を備え、且つ、前記吊り杆３０の揺動を許容する状態で上方及び物干し器の長辺方向に開口する嵌合凹部３４が形成されている。
【００６４】
さらに、前記両吊り杆３０の一端部に形成した円筒状の取付け筒部３０Ａの嵌通孔３０ａに回動自在に挿通される軸部３５Ａと、該軸部３５Ａの外径に対応した外嵌可能な内径に構成された軸受け穴３５Ｂ、及び、前記嵌合凹部３４の被係止部３３に係合可能な一対の爪状の係止部３５Ｃとを主要構成として備えた同一構造の二つの軸受部材３５が、前記吊り杆３０の取付け筒部３０Ａの貫通孔３０ａに挿通させた軸部３５Ａの先端部を相手側の軸受部材３５の軸受け穴３５Ｂに嵌合させた状態で重ね合わされ、この重ね合わされた両軸受部材３５は中央支持部材１の嵌合凹部３４に嵌合され、該両軸受部材３５の係止部３５Ｃが嵌合凹部３４の被係止部３３に係合して抜止め固定される。
【００６５】
また、前記両軸受部材３５の重ね合わせ時の結合力及び両軸受部材３５を嵌合凹部３４に嵌合装着したときの取付け強度の向上を図るために、前記両軸受部材３５の内面には、合わせ時に互いに相手側と嵌合する位置合わせ用の嵌合ピン３５Ｄとピン穴３５Ｅ、及び、前記吊り杆３０の取付け筒部３０Ａの一部が嵌り込む半円状の嵌合窪み３５Ｆが形成されているとともに、前記両軸受部材３５の外面には、両固定板部３２の対向面に設けた上下方向の第１角柱状突起３２Ａに対して上方から嵌合する第１嵌合溝３５Ｇが形成され、さらに、前記両係止部３５Ｃの根元間には、前記被係止部３３の上面に設けた水平方向の第２角柱状突起３３Ａに対して上方から嵌合する第２嵌合溝３５Ｈが形成されている。
【００６６】
前記両物干し枠体２側の各第２取付け部Ｆを構成するに、前記各物干し枠体２の両長辺枠体部２Ａの内側面における両横杆３の隣接間で、且つ、揺動軸芯Ｘ側に位置する第１横杆３の近傍箇所には、前記補強リブ７にも連続する状態で物干し枠体２の上側縁よりも上方に突出する取付け基部３７が一体形成され、この取付け基部３７の内側面には、先端に抜け止め突起３８Ａを備えた係止部３８が一体形成されている。
【００６７】
前記距離変動吸収手段Ｇは、図１、図５、図１６に示すように、前記両物干し枠体２の第２取付け部Ｆに設けた係止部３８に移動自在に係合する状態で前記吊り杆３０の他方側に形成された長孔３９から構成されている。
【００６８】
前記両物干し枠体２の折り畳み操作に連れて前記吊り杆３０の長孔３９側の他端部が、両物干し枠体２の第２格納空間Ｓ２の下面側に突出しながら両物干し枠体２に略沿う姿勢に起立回動するから、前記距離変動吸収手段Ｇの構造の簡素化を図ることができるばかりでなく、前記折り畳み姿勢で前記吊り杆３０が物干し枠体２の内方側に大きく張り出すことがなく、折り畳み時のピンチＰの絡み付きを良好に抑制することができる。
【００６９】
図２、図９、図１０に示すように、前記両物干し枠体２の基端部２ａには、該両物干し枠体２を折り畳み姿勢から展開姿勢に揺動切り換えしたとき、前記中央支持部材１の両連結体１Ａの長辺方向中央位置に一体形成された板状の当り部４１に当接するストッパー部４１が一体形成されているとともに、前記折り畳み姿勢にあるとき、前記ストッパー部４１の下面となるストッパー面４１ａが、前記中央支持部材１の両連結体１Ａの下面よりも下方に突出する状態で安定接地可能な偏平接地面に兼用構成され、このストッパー部４１が、折り畳み姿勢で両物干し枠体２を自立させる脚部に構成されている。
【００７０】
前記中央支持部材１の長手方向中央部の下面には、展開姿勢にある物干し器のフック部材１１を鴨居等の高所に掛止する場合に把持するＵ字状の把手４３が一体形成されている。
この把手４３は、他の物干し器を吊り下げることが可能な機械的強度に構成されている。
【００７１】
前記ピンチＰは、開閉操作自在な合成樹脂製の一対の挾持部材４５と、当該両挾持部材４５を挾持状態に付勢する周方向１箇所が切断された略円環状のバネ線材４６と、このバネ線材４６を前記物干し枠Ｂの取付け環８に吊下げ支持する合成樹脂製の吊下げ連結体４７とから構成されているとともに、前記吊下げ連結体４７には、前記両物干し枠体２が折り畳み姿勢にあるとき、展開姿勢で上面となる取付け環８の一側面に当接して相手側の物干し枠体２内側に侵入揺動することを阻止する揺動規制片４７ａが一体形成されている。
【００７２】
〔その他の実施形態〕
（１）上述の第１実施形態では、掛止部材の一例であるフック部材１１として、逆Ｕの字状に構成された主フック部１１Ａと逆Ｌ字状の副フック部１１Ｂとを一体形成してなるフック部材１１を例に挙げて説明したが、逆Ｕの字状に構成されたフック部１１Ａのみを備えたフック部材１１に構成してもよく、さらに、吊下げリングを備えた掛止部材であってもよい。
【００７３】
（２）上述の第１実施形態では、前記第１横杆３のうち、前記両物干し枠体２が折り畳み姿勢にある状態で前記中央支持部材１の長手方向中央部と重合する領域よりも少し広い中央領域３ａ、及び、前記揺動軸芯Ｘ側から最も離間する第２横杆３のうち、第１横杆３の中央領域３ａと同じ広さに設定された中央領域３ａを、折り畳み姿勢において前記物干し枠体２の両長辺枠体部２Ａに連続する第１・第２横杆３の両端部領域３ｂよりも前記中央支持部材１から離間する側（展開姿勢で下面側）に略扁平コの字状又は略扁平開拡コの字形状に屈曲形成したが、この屈曲形成された横杆３の中央領域３ａを、前記中央支持部材１の長手方向中央部と重合する領域と略同じ領域に設定してもよく、さらに、前記横杆３の中央領域３ａを、横杆３の両端部領域３ｂよりも前記中央支持部材１から離間する側に弧状に屈曲形成してもよい。
また、前記第２横杆３の中央領域３ａを第１横杆３の中央領域３ａと同じ広さに設定したが、この前記第２横杆３の中央領域３ａを、前記両物干し枠体２が折り畳み姿勢にある状態で前記フック部材１１及び取付け基台１２と重合する領域と略同じ又はそれよりも少し広い領域に設定してもよい。
【００７４】
（３）上述の第１実施形態では、二本（複数本）の横杆３と二本（複数本）の縦杆４とを格子状に一体形成したが、二本（複数本）の横杆３だけで構成してもよく、さらに、一本の横杆３だけで構成してもよい。
【００７５】
（４）上述の第１実施形態では、前記横杆３を物干し器の短辺方向に沿った一直線状に構成したが、この横杆３を短辺方向中央側が長辺方向側に突出する湾曲状態に構成してもよい。
また、前記縦杆４を長辺方向に沿った一直線状に構成したが、この縦杆４を、長手方向の一端側に対して他端側が短辺方向の一方に位置ずれした傾斜姿勢、或いは、長手方向中間部が短辺方向の一方に張り出す湾曲姿勢又は屈曲姿勢に構成してもよい。
【００７６】
（５）上述の第１実施形態では、前記位置係止手段Ｃを構成するにあたって、延長板部２０の両側面における複数の設定係止位置に係止凹部２１を形成したが、この係止凹部２１を延長板部２０の片面に形成してもよい。
また、上述の第１実施形態では、前記中央支持部材１の延長板部２０の複数箇所に上方及び側方に開口する係止凹部２１を形成したが、この係止凹部２１としては上方にのみ開口する構造であってもよい。
さらに、上述の第１実施形態では、前記取付け基台１２に設けられた係止部材２２を、前記係止凹部２１に対して選択的に上方から自重で係合させるように構成したが、この係止部材２２をバネ等の弾性付勢力で係合方向に移動付勢してもよい。
要するに、前記位置係止手段Ｃとしては、前記中央支持部材１と取付け基台１２との間において、前記取付け基台１２を円弧状ガイド経路の複数位置で選択的に係止保持することのできるものであれば、いかなる構造のものを用いて実施してもよい。
【００７７】
（６）上述の第１実施形態では、前記距離変動吸収手段Ｇを、前記両物干し枠体２の第２取付け部Ｆに設けた係止部３８に移動自在に係合する状態で前記吊り杆３０の他方側に形成された長孔３９から構成したが、この距離変動吸収手段Ｇを、前記吊り杆３０を腰折れリンクにすることにより構成してもよい。
要するに、前記吊り杆３０に設けられる距離変動吸収手段Ｇとしては、両物干し枠体２の揺動に伴う中央支持部材１の第１取付け部Ｅと両物干し枠体２の第２取付け部Ｆとの距離変動を吸収することのできるものであれば、いかなる構造のものを用いて実施してもよい。
【００７８】
（７）上述の第１実施形態では、前記中央支持部材１の両端部に対して一方の物干し枠体２の両基端部２ａを枢着する枢着軸６と、前記中央支持部材１の両端部に対して他方の物干し枠体２の両基端部２ａを枢着する枢着軸６とを、前記揺動軸芯Ｘに対して直交方向に間隔を置いて配置したが、両物干し枠体２の両基端部２ａを中央支持部材１の両端部に対して同一の揺動軸芯Ｘで揺動自在に枢着してもよい。
【００７９】
（８）上述の第１実施形態では、前記横杆３全体の横断面形状及び前記縦杆４全体の横断面形状を前記屈曲方向が長軸芯となる楕円形又は略楕円形に構成したが、前記横杆３の中央領域３ａと両端部領域３ｂとの横断面形状、及び、前記縦杆４の中央領域４ａと両端部領域４ｂとの横断面形状がそれぞれ同一又は略同一になるものであれば、楕円形以外の断面形状に構成して実施してもよい。
【００８０】
（９）前記移動範囲規制手段Ｄとしては、前記取付け基台１２の移動範囲を前記ガイド部１０の位置変更領域Ｒ１に規制することのできるものであれば、いかなる構造のものを用いて実施してもよい。
【００８１】
（１０）上述の第１実施形態では、前記中央支持部材１を、長辺方向視において長手方向の中央側が上方に突出するアーチ状に構成したが、この中央支持部材１を、長辺方向視において横長の矩形状で且つ横断面形状が縦長断面形状に構成してもよい。
また、上述の第１実施形態では、アーチ状の中央支持部材１の両側面に、これの長手方向中央側ほど上方に位置する円弧状のガイド経路を構成するガイド部１０を形成したが、このガイド部１０を中央支持部材１の片面にのみ形成してもよい。
さらに、前記の横長の矩形状の中央支持部材１の場合でも、当該中央支持部材１の少なくとも片面に、長手方向中央側ほど上方に位置する円弧状のガイド経路を構成するガイド部１０を形成するとよい。
【００８２】
（１１）上述の第１実施形態では、前記挿入孔１３Ｂを軸受け部１２Ｄの周方向一箇所に形成したが、軸受け部１２Ｄの周方向複数箇所に形成してもよい。
この場合、複数の挿入孔１３Ｂが径方向で相対向しない配置にすることが望ましい。
【００８３】
（１２）上述の第１実施形態では、前記縮径規制部材１３Ｃの外径を前記装着部１３Ａの内径と同一に構成したが、この縮径規制部材１３Ｃの外径を前記装着部１３Ａの内径よりも僅かに大径に構成して、前記軸受け部１２Ｄに形成されている挿入孔１３Ｂを通して、前記縮径規制部材１３Ｃを径方向外方から嵌合軸部１１Ｃの溝部１１ａの装着部１３Ａに挿入したとき、当該縮径規制部材１３Ｃが装着部１３Ａの両凹部１３ａに圧着されるように構成してもよい。
【００８４】
（１３）上述の第１実施形態では、前記縮径規制部材１３Ｃを、横断面円形のピン又は軸状に構成したが、前記横断面形状が四角形又は三角形等のピン又は軸状に形成してもよく、さらに、前記溝部１１ａに係合する突条を備えた横断面円形が十字形又はＴ字形の異形柱体に構成してもよい。
さらに、前記縮径規制部材１３Ｃの外周面に摩擦係数の大きなゴム層を形成してもよい。
【００８５】
（１４）上述の第１実施形態では、折り畳み型式の物干し器を例に挙げて説明したが、折り畳み機能のない物干し器や壁掛け専用の物干し器等の他の種類の物干し器に本発明の技術を適用してもよい。
さらに、上述の第１実施形態では、前記物干し本体Ｂの軸受け部１２Ｄに対して上方からフック部材等の掛止部材１１の嵌合軸部１１Ｃを嵌合装着したが、前記物干し本体Ｂの軸受け部１２Ｄに対して下方から掛止部材１１の嵌合軸部１１Ｃを嵌合装着する下方嵌合タイプの物干し器に本発明の技術を適用してもよい。
尚、下方嵌合タイプの場合は、前記掛止部材１１に他の物干し器等を吊り下げることになるとともに、前記掛止部材１１の形状によっては把手として使用することができる。
【符号の説明】
【００８６】
Ｂ        物干し本体
１１      掛止部材（フック部材）
１１Ｃ    嵌合軸部
１１ａ    溝部
１１ｂ    係止部
１２Ｄ    軸受け部
１２ｄ    軸受け孔
１３Ａ    装着部
１３Ｂ    挿入孔
１３Ｃ    縮径規制部材
１３ａ    凹部
【図１】
2011110109.tif 000003
【図２】
2011110109.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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