(57)【要約】【課題】地山条件に影響を受けることなく、高品質な施工を行うことが可能な堀削装置を提案すること。【解決手段】地山に堀削孔Ｈを形成する堀削装置Ａは、鉛直軸周りに回転可能な軸部材（ステムバー）２と、軸部材２の先端に取り付けられ軸部材２の回転に伴って回転する切削部材（ドリリングバケット）３と、軸部材２が挿通可能な挿通部４２を有し軸部材２を軸支する支持部材（スタビライザー）４と、を備える。軸部材２は、支持部材４に対して軸方向にスライド可能に構成される。支持部材４には、当該支持部材４を堀削孔Ｈに固定する押圧部材５及び係止部材６が取り付けられる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地山に堀削孔を形成する堀削装置であって、
鉛直軸周りに回転可能な軸部材と、
前記軸部材の先端に取り付けられ、前記軸部材の回転に伴って回転する切削部材と、
前記軸部材が挿通可能な挿通部を有し、前記軸部材を軸支する支持部材と、
前記支持部材に取り付けられ、前記軸部材の軸方向に交差する方向に伸縮可能な押圧部材と、
を備え、
前記軸部材は、前記支持部材に対して軸方向にスライド可能に構成され、
前記押圧部材は、伸長した状態で前記堀削孔の内壁を押圧して、前記堀削孔に前記支持部材を固定することを特徴とする堀削装置。
【請求項２】
前記押圧部材の先端に取り付けられ、前記押圧部材が伸長した状態で前記堀削孔の内壁に係止する係止部材、をさらに備えたことを特徴とする請求項１に記載の堀削装置。
【請求項３】
前記支持部材は、外径が前記堀削孔の内径よりも小さく、且つ周方向に沿って複数の開口部が貫通形成された円筒体から成り、
前記係止部材は、前記押圧部材が収縮した状態で前記支持部材の内側に収容され、前記押圧部材が伸長した状態で前記開口部を通じて前記支持部材の外側に突出することを特徴とする請求項２に記載の堀削装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地山に掘削孔を形成する堀削装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、現場打ちコンクリート杭などの施工時に、地山に堀削孔を形成する堀削装置が多数開発されている。
【０００３】
例えば、特許文献１に記載の堀削装置は、上端がワイヤを介して楊重機に吊持され且つ当該楊重機の駆動装置に支持されたケリーバーと、ケリーバーの先端に取り付けられたドリリングバケットと、ケリーバーに固定されたスタビライザーとを主に備えて構成されている。スタビライザーは、堀削孔と略同径に構成されており、ドリリングバケットの堀削に伴って、堀削孔に沿って降下することにより、堀削孔に対してケリーバーが芯ずれすることを防止している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１０−１８４２５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、従来の堀削装置では、スタビライザーがドリリングバケットの堀削に伴って降下する構成となっていたため、スタビライザーと孔壁との間に若干の隙間があり、堀削孔に対してスタビライザーが傾いてしまう場合がある。そのため、地盤強度の強い部分や岩などにドリリングバケットが当接して、ドリリングバケットがこれらを避けるように徐々に移動して、堀削孔が徐々に曲がった場合には、スタビライザーも徐々に傾いてしまい、最終的には堀削孔が大きく曲がり、ケリーバーまでもが曲がってしまう場合があった。その結果、堀削孔の軸がぶれてしまい、再度堀削作業をし直す必要があるため、工期の遅れや施工費用の嵩みを招くという問題があった。
【０００６】
本発明は、前記の問題を解決するためになされたものであり、地山条件に影響を受けることなく、高品質な施工を行うことが可能な堀削装置を提案することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
このような課題を解決するために、本発明は、地山に堀削孔を形成する堀削装置であって、鉛直軸周りに回転可能な軸部材と、前記軸部材の先端に取り付けられ、前記軸部材の回転に伴って回転する切削部材と、前記軸部材が挿通可能な挿通部を有し、前記軸部材を軸支する支持部材と、前記支持部材に取り付けられ、前記軸部材の軸方向に交差する方向に伸縮可能な押圧部材と、を備え、前記軸部材は、前記支持部材に対して軸方向にスライド可能に構成され、前記押圧部材は、伸長した状態で前記堀削孔の内壁を押圧して、前記堀削孔に前記支持部材を固定することを特徴とする。
【０００８】
本発明によれば、押圧部材が堀削孔の内壁を押圧することで、支持部材が堀削孔に固定され、軸部材が切削箇所（切削部材）に近い位置で支持部材に支持された状態で、当該軸部材を支持部材にスライドさせつつ堀削作業を行えるため、軸部材を支える支持性が高まり、堀削孔の軸のぶれが抑えられた高品質な堀削孔の施工を行うことができる。
【０００９】
また、押圧部材の先端に取り付けられ、押圧部材が伸長した状態で堀削孔の内壁に係止する係止部材、をさらに備えることが望ましい。
このようにすると、堀削孔に支持部材をより一層強固に固定することができる。
【００１０】
また、支持部材は、外径が堀削孔の内径よりも小さく、且つ周方向に沿って複数の開口部が貫通形成された円筒体から成り、係止部材は、押圧部材が収縮した状態で支持部材の内側に収容され、押圧部材が伸長した状態で開口部を通じて支持部材の外側に突出することが望ましい。
このようにすると、軸部材、切削部材及び支持部材を、堀削孔内に挿入する際や堀削孔外に取り出す際に、押圧部材及び係止部材が堀削孔の内壁に衝突するのを阻止することができる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の堀削装置によれば、地山条件に影響を受けることなく、高品質な施工を行うことが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施形態に係る堀削装置を示す全体図である。
【図２】実施形態に係るスタビライザーを示す垂直断面図である。
【図３】図２のＸ−Ｘ線断面図である。
【図４】実施形態に係るシリンダと油圧ホースの接続状態を示す概略図である。
【図５】（ａ）及び（ｂ）は実施形態に係る堀削装置の使用状況を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明の好適な実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。なお、以下の説明において、同一要素には同一の符号を用い、重複する説明は省略する。
本実施形態では、本発明の堀削装置を、現場打ちコンクリート杭の堀削孔の削孔時に使用する場合について説明するが、堀削装置の使用目的を限定するものではない。
【００１４】
図１は本発明の実施形態に係る堀削装置を示す全体図であり、図２は実施形態に係るスタビライザーを示す垂直断面図であり、図３は図２のＸ−Ｘ線断面図である。なお、図１乃至図３では、油圧ホース、油圧カプラ及び油圧ブロックなどを省略して描いている。
本実施形態の堀削装置Ａは、図１に示すように、楊重機であるクレーンＣと、ケリーバー１と、ケリーバー１の先端に取り付けられたステムバー２と、ステムバー２の先端に取り付けられたドリリングバケット３と、ステムバー２を軸支するスタビライザー４と、を主に備えて構成されている。
【００１５】
軸部材の一つであるケリーバー１は、図１に示すように、上端がワイヤＷに接続され、ワイヤＷを介してクレーンＣに吊持されている。また、ケリーバー１の上端側は、クレーンＣに設置された駆動装置Ｋに支持されている。ケリーバー１は、駆動装置Ｋからの駆動力を受けて、鉛直軸周りに回転可能に構成されている。
なお、駆動装置Ｋは、例えば、油圧モータなどである。
【００１６】
軸部材の一つであるステムバー２は、ケリーバー１の回転に伴って鉛直軸周りに回転可能に構成されるとともに、スタビライザー４に対して軸方向にスライド可能に構成されている。ステムバー２の上端には、図２に示すように、ケリーバー１と連結するためのソケット部２１が設けられている。ステムバー２は、ソケット部２１にケリーバー１の下端（先端）を挿入した状態で、ソケット部２１とケリーバー１とに固定ピンＰを挿通することによりケリーバー１に固定される。なお、ケリーバー１へのステムバー２の固定方法は限定されるものではない。
【００１７】
ステムバー２の上端側及び下端側には、フランジ部２２，２２がそれぞれ設けられている。下端側に形成されたフランジ部２２は、スタビライザー４がその自重により下方に向かって移動した際の移動を規制するストッパとして機能し、スタビライザー４がドリリングバケット３に衝突するのを阻止する役割を担っている（図５（ａ）参照）。
【００１８】
切削部材としてのドリリングバケット３は、ケリーバー１の回転に伴って回転し、地盤Ｇの切削を行いつつ切削した土砂の回収を行う部材である。ドリリングバケット３の下端（先端）には、地盤Ｇを切削する切削刃やビット（図示省略）などが設けられる。
【００１９】
また、ドリリングバケット３の上端には、図２に示すように、ステムバー２と連結するためのソケット部３１が設けられている。ドリリングバケット３は、ソケット部３１にステムバー２の下端を挿入した状態で、ソケット部３１とステムバー２とに固定ピンＰを挿通することによりステムバー２に固定される。
なお、本実施形態では、切削部材としてドリリングバケット３を用いたが、これに限定されることなく、例えば、スクリュードリルなどを用いてもよい。また、ステムバー２へのドリリングバケット３の固定方法は限定されるものではない。
【００２０】
支持部材としてのスタビライザー４は、削穴時における、ステムバー２の傾きやずれを抑止する部材である。
本実施形態のスタビライザー４は、図２に示すように、軸方向に沿った両端部が開口されて円筒状に形成された本体部材４１と、ステムバー２が挿通される円筒状の挿通部４２と、挿通部４２を本体部材４１に対して固定する複数（本実施形態では四つ）のフレーム４３と（図３参照）、フレーム４３を補強する複数のリブ４４と、ステムバー２のフランジ部２２に当接する受け部４５と、を備えて構成されている。
また、スタビライザー４には、当該スタビライザー４を堀削孔Ｈに固定するための押圧部材５及び係止部材６が設けられている。
【００２１】
本体部材４１は、図２及び図３に示すように、外径が堀削孔Ｈの内径よりも小さく形成され、複数の（本実施形態では四つ）の開口部４１ｄが周方向に等角度（等間隔）離間して貫通形成された円筒体から成る。本体部材４１は、図２に示すように、鉛直方向に沿って一定の外径を有する中央部４１ａと、中央部４１ａの上端に固定され且つ下側から上側に向かうにつれて徐々に縮径するテーパ状に形成された上部４１ｂと、中央部４１ａの下端に固定され且つ上側から下側に向かうにつれて徐々に縮径するテーパ状に形成された下部４１ｃと、から構成されている。
なお、開口部４１ｄの数は、押圧部材５及び係止部材６の数に合わせて適宜設定してよい。
【００２２】
挿通部４２は、図２及び図３に示すように、本体部材４１の内部空間の中心に配置されている。挿通部４２の内周面には、砲金製の円筒体から成るブッシュ４６が固定されている。このように挿通部４２とステムバー２との間にブッシュ４６を設けることで、ブッシュ４６が緩衝材として機能し、挿通部４２とステムバー２とが直接接触するのを回避することが可能になるため、ステムバー２の破損を抑止することができる。
なお、ブッシュ４６を構成する材質は適宜設定してよいし、挿通部４２の内周面にブッシュ４６を設けなくてもよい。
【００２３】
四つのフレーム４３，４３は、図３に示すように、挿通部４２の周方向に等角度離間して十字状（放射状）に配置されている。各フレーム４３は、本体部材４１と挿通部４２の間に介設され、本体部材４１と挿通部４２とを連結している。
なお、フレーム４３の形状は適宜設定してよく、例えば、棒状や中空パイプ状に形成してよい。
【００２４】
リブ４４は、図２及び図３に示すように、挿通部４２の外面と各フレーム４３の外面とに跨って接合されるとともに、隣り合うフレーム４３，４３間に跨って接合されている。
【００２５】
受け部４５は、図２に示すように、上下に離間して二箇所に設けられている。上側の受け部４５は、挿通部４２の上端面及びリブ４４の上端面に固定され、下側の受け部４５は、挿通部４２の下端面及びリブ４４の下端面に固定されている。このように受け部４５を設けることで、受け部４５が挿通部４２の保護部材として機能し、ステムバー２のフランジ部２２が挿通部４２及びリブ４４に直接接触するのを回避することが可能になるため、スタビライザー４の破損を抑止することができる。
【００２６】
押圧部材５は、係止部材６を介して、堀削孔Ｈの内壁を押圧する部材である。押圧部材５は、図３に示すように、挿通部４２の周方向に等角度離間して、本体部材４１に形成された開口部４１ｄに臨む位置に複数（本実施形態では四つ）配置されている。
なお、本実施形態の押圧部材５及び係止部材６は四つ設けられているが、押圧部材５及び係止部材６の数は適宜設定してよく、例えば、三つ設けても構わない。
【００２７】
押圧部材５は、油圧ジャッキであり、シリンダ５１と、シリンダ５１に対して径方向に（ステムバー２の軸方向に交差する方向に）伸縮可能な（進退可能な）シリンダロッド５２と、シリンダロッド５２の基端（一端）に取り付けられ、シリンダ５１内を伸長用油室５１Ａと収縮用油室５１Ｂとに仕切るシリンダピストン５３と、を主に備えて構成されている。
【００２８】
シリンダ５１は、図３に示すように、隣り合うフレーム４３，４３間に配置されたリブ４４に固定され、シリンダロッド５２は、基端側がシリンダ５１の内部に収容されている。シリンダ５１は、油圧ホース５４を介して、クレーンＣに備えられた油圧ポンプ（図示省略）に接続されている。
【００２９】
ここで、図４を参照して、シリンダ５１と油圧ホース５４の接続状態について説明する。図４は実施形態に係るシリンダと油圧ホースの接続状態を示す概略図である。なお、図４では、スタビライザーなどを省略して描いている。
本実施形態の油圧ホース５４は、伸長用油圧ホース５４ａと、収縮用油圧ホース５４ｂと、シリンダ５１の伸長用油室５１Ａ又は収縮用油室５１Ｂに接続された分岐ホース５４ｃ，５４ｄと、から構成されている。
【００３０】
伸長用油圧ホース５４ａ及び収縮用油圧ホース５４ｂの端部は、油圧カプラ５４ｅ，５４ｅに各々接続されている。油圧カプラ５４ｅ，５４ｅは、スタビライザー４の本体部材４１に取り付けられた油圧ブロック５４ｆ，５４ｆにねじ込まれて固定されている。油圧ブロック５４ｆ，５４ｆには、分岐ホース５４ｃ，５４ｄが各々４本ずつ接続されている。換言すると、伸長用油圧ホース５４ａ及び収縮用油圧ホース５４ｂの端部には、油圧カプラ５４ｅ及び油圧ブロック５４ｆを介して、分岐ホース５４ｃ，５４ｄが接続されている。
【００３１】
そして、シリンダロッド５２の伸長時には、伸長用油圧ホース５４ａを通ってきた圧油が、油圧ブロック５４ｆ及び分岐ホース５４ｃを介して、伸長用油室５１Ａに供給されるとともに、収縮用油室５１Ｂ内の圧油は、分岐ホース５４ｄ及び油圧ブロック５４ｆを介して、収縮用油圧ホース５４ｂに戻されるように構成されている。また、シリンダロッド５２の収縮時には、収縮用油圧ホース５４ｂを通ってきた圧油が、油圧ブロック５４ｆ及び分岐ホース５４ｄを介して、収縮用油室５１Ｂに供給されるとともに、伸長用油室５１Ａ内の圧油は、分岐ホース５４ｃ及び油圧ブロック５４ｆを介して、伸長用油圧ホース５４ａに戻されるように構成されている。
【００３２】
なお、分岐ホース５４ｃ，５４ｄの数は、シリンダ５１の数に合わせて適宜設定してよい。また、本実施形態では、１本の伸長用油圧ホース５４ａ及び収縮用油圧ホース５４ｂの端部に、分岐ホース５４ｃ，５４ｄを各々４本ずつ接続させ、この分岐ホース５４ｃ，５４ｄを各シリンダ５１に接続させたが、シリンダ５１と油圧ホース５４の接続方法はこれに限定されることなく、例えば、油圧カプラ５４ｅ及び油圧ブロック５４ｆを省略し、伸長用油圧ホース５４ａ及び収縮用油圧ホース５４ｂを、各シリンダ５１に１本ずつ接続させてもよい。また、これらの接続方法において、分岐ホース５４ｃ，５４ｄごと、又は複数の伸長用油圧ホース５４ａ及び収縮用油圧ホース５４ｂごとに電磁弁を設け、各電磁弁の開閉を制御することで、複数の押圧部材５を同時に又は別々に作動させてもよい。
【００３３】
係止部材６は、図２及び図３に示すように、各シリンダロッド５２の先端に取り付けられており、シリンダロッド５２の伸縮に応じて径方向に移動可能となっている。
係止部材６は、連結部６１と、支持部６２と、一対の係止突起部６３，６３と、を備えて構成されている。
【００３４】
連結部６１は、図２に示すように、シリンダロッド５２と連結する部位であり、一対の板状部材から成る。係止部材６は、一対の連結部６１，６１がシリンダロッド５２を上下から挟み込んだ状態で、一対の連結部６１，６１とシリンダロッド５２とに固定ピンＰを挿入することによりシリンダロッド５２に連結される。
なお、本実施形態の係止部材６は、ピン軸周りに揺動自在に連結されているが、ピン軸周りに揺動しないように連結されてもよい。また、連結部６１の形状は適宜設定してよく、例えば、四角筒状に形成しても構わない。この場合、係止部材６は、連結部６１にシリンダロッド５２の先端を挿入した状態で、連結部６１とシリンダロッド５２とに固定ピンＰを挿通することによりシリンダロッド５２に連結される。
【００３５】
支持部６２は、図２及び図３に示すように、係止突起部６３を支持する部位であり、連結部６１の先端に固定されている。支持部６２は、図３に示すように、堀削孔Ｈの内壁面と略同じ曲率の円弧形状に成形され、シリンダロッド５２よりも幅広に形成されている。
【００３６】
一対の係止突起部６３，６３は、図２及び図３に示すように、堀削孔Ｈの内壁に係止する（突き刺さる）部位であり、シリンダロッド５２が伸長した際には、開口部４１ｄを通じて本体部材４１の外側に突出した状態になり（図２及び図３の二点鎖線参照）、シリンダロッド５２が収縮した際には、本体部材４１の内側に収容された状態になる。一対の係止突起部６３，６３は、周方向に沿って延在し、且つ上下に離間して支持部６２の先端面（周面）に固定されている。係止突起部６３は、図２に示すように、縦断面視略Ｖ字状を呈し、径方向内側（支持部６２側）から径方向外側（堀削孔Ｈの内壁側）に向かうにつれて幅狭となり、先端が尖るように形成されている。このような構成により、係止突起部６３が堀削孔Ｈの内壁に突き刺さり易くなる。
なお、係止突起部６３の個数、配置方向、配置間隔、寸法などは、限定されるものではない。例えば、鉛直方向に沿って延在し、周方向に離間して配置されてもよい。また、係止突起部６３の形状は、堀削孔Ｈの内壁に係止可能であれば、いかなる形状であってもよい。
【００３７】
本発明の実施形態に係る堀削装置Ａは、基本的には以上のように構成されるものであり、次に、図５を参照して、本実施形態に係る堀削装置Ａにより堀削孔Ｈを形成する方法について説明する。図５（ａ）及び（ｂ）は実施形態に係る堀削装置の使用状況を示す説明図である。なお、図５（ａ）及び（ｂ）では、油圧ホース、油圧カプラ及び油圧ブロックなどを省略して描いている。
【００３８】
まず、クレーンＣを操作して、ケリーバー１、ステムバー２、ドリリングバケット３及びスタビライザー４を堀削孔Ｈ内に挿入し（図１参照）、堀削孔Ｈの底壁Ｈ１にドリリングバケット３を着底させる（図５（ａ）参照）。
【００３９】
ドリリングバケット３の着底後に、シリンダ５１の伸長用油室５１Ａ内に圧油を送り、シリンダロッド５２を伸長させる（図５（ｂ）参照）。
シリンダロッド５２が伸長することで、係止部材６の係止突起部６３が開口部４１ｄを通じて本体部材４１の外側に突出し、係止突起部６３が堀削孔Ｈの内壁に係止する。
そして、シリンダロッド５２が堀削孔Ｈの内壁を押圧する押圧力と、係止突起部６３が堀削孔Ｈの内壁に係止することによって、スタビライザー４が堀削孔Ｈに対して固定される。
【００４０】
スタビライザー４の固定後、駆動装置Ｋを作動し、ケリーバー１を回転させながら下降させる（図５（ｂ）参照）。
ケリーバー１が回転することで、ステムバー２及びドリリングバケット３が回転しながら下降し、ドリリングバケット３の切削刃（ビット）が堀削孔Ｈの底壁Ｈ１を切削しつつ、切削した土砂がドリリングバケット３内に取り込まれる。
このとき、ステムバー２は、支持部材であるスタビライザー４の挿通部４２にスライド可能に軸支されているので、ドリリングバケット３の水平方向の移動を抑制することができる。
【００４１】
ドリリングバケット３内に一定量の土砂が取り込まれたら、ドリリングバケット３が掘り進んだ距離分（約２ｍ）スタビライザー４が落下しないようにするために、ドリリングバケット３を堀り進んだ距離分だけ引き揚げる。
そして、シリンダ５１の収縮用油室５１Ｂ内に圧油を送り、シリンダロッド５２を収縮させる（図５（ａ）参照）。
シリンダロッド５２が収縮することで、係止部材６の係止突起部６３が堀削孔Ｈの内壁から抜き取られ、係止突起部６３が開口部４１ｄを通じて本体部材４１の内側に収容される。
【００４２】
スタビライザー４の固定解除後、クレーンＣを操作して、ケリーバー１、ステムバー２、ドリリングバケット３及びスタビライザー４を堀削孔Ｈ外に引き揚げる。
そして、ドリリングバケット３内の堀削土砂を排出した後、再度地山の堀削を行う。
以上の作業を堀削孔Ｈが所望の深度に達するまで繰り返し行う。
【００４３】
以上、本実施形態に係る堀削装置Ａによれば、押圧部材５及び係止部材６により、スタビライザー４が堀削孔Ｈに固定され、ステムバー２が切削箇所に近い位置でスタビライザー４に支持された状態で、当該ステムバー２をスタビライザー４にスライドさせつつ堀削作業を行える。したがって、ステムバー２を支える支持性が高まり、地盤強度の異なる部分や岩などが堀削孔Ｈの断面内に含まれていた場合でも、ドリリングバケット３が鉛直方向に沿って真っ直ぐ堀進し、ケリーバー１及びステムバー２が曲折せず、堀削孔Ｈの軸のぶれが抑えられた高品質な施工を行うことができる。
また、ケリーバー１及びステムバー２の曲折を阻止することで、ケリーバー１及びステムバー２の損傷を阻止することができる。
【００４４】
また、本実施形態では、シリンダロッド５２が伸長した状態で、係止部材６の係止突起部６３が堀削孔Ｈの内壁に係止するため、堀削孔Ｈにスタビライザー４をより一層強固に固定することができる。
【００４５】
さらに、シリンダロッド５２が収縮した状態で、係止突起部６３がスタビライザー４の内側に収容されるため、ケリーバー１、ステムバー２、ドリリングバケット３及びスタビライザー４を、堀削孔Ｈ内に挿入する際や堀削孔Ｈ外に取り出す際に、係止突起部６３が堀削孔Ｈの内壁に衝突するのを阻止することができる。
【００４６】
以上、本発明について、好適な実施形態について説明したが、本発明は前記各実施形態に限られず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜設計変更が可能である。
例えば、本実施形態では、スタビライザー４がステムバー２を軸支したが、これに限定されることなく、スタビライザー４がケリーバー１を軸支してもよい。
【００４７】
また、本実施形態では、押圧部材５及び係止部材６を備えたスタビライザー４を１つ設置したが、これに限定されることなく、複数設置してもよい。
【００４８】
また、本実施形態の押圧部材５及び係止部材６を備えたスタビライザー４と、押圧部材５及び係止部材６を備えない従来公知のスタビライザーとを併用してもよい。
【００４９】
また、本実施形態では、支持部６２の先端面に係止突起部６３を取り付けたが、当該係止突起部６３を取り付けずに、支持部６２の周面を堀削孔Ｈの内壁に面接触させ、押圧部材５の押圧力によって、スタビライザー４を堀削孔Ｈに固定してもよい。
【００５０】
また、本実施形態では、シリンダロッド５２の先端に係止部材６を取り付けたが、当該係止部材６を取り付けずに、シリンダロッド５２の先端面を堀削孔Ｈの内壁に当接させ、押圧部材５の押圧力によって、スタビライザー４を堀削孔Ｈに固定してもよい。
【００５１】
さらに、本実施形態では、連結部６１及び支持部６２を介して、シリンダロッド５２の先端に係止突起部６３を取り付けたが、連結部６１及び支持部６２を省略し、シリンダロッド５２の先端に係止突起部６３を直接取り付けてもよい。
【符号の説明】
【００５２】
Ａ      堀削装置
１      ケリーバー（軸部材）
２      ステムバー（軸部材）
３      ドリリングバケット（切削部材）
４      スタビライザー（支持部材）
４１ｄ  開口部
４２    挿通部
５      押圧部材
６      係止部材
６３    係止突起部
Ｈ      堀削孔
【図１】
2011162998.tif 000003
【図２】
2011162998.tif 000004
【図３】
2011162998.tif 000005
【図４】
2011162998.tif 000006
【図５】
2011162998.tif 000007