(57)【要約】      （修正有）【課題】胃内容物が逆流することを防止するとともに、食道に消化液が滞留することを防止しながら消化管内に栄養剤や薬液等の投与を行える消化管用チューブを提供すること。【解決手段】メインルーメンとバルーンルーメンとを備えたチューブ本体１２と、チューブ本体１２の外周面に設けられバルーンルーメンを介して空気が送られることにより膨張するバルーン１５とを備えた消化管用チューブのチューブ本体１２に滞留防止ルーメンを設けた。この滞留防止ルーメンは、チューブ本体１２の外周面におけるバルーン１５が設けられた部分よりも基端側部分からチューブ本体１２の外周面におけるバルーン１５が設けられた部分よりも先端側部分に連通する。また、液体供給用のインナーチューブ１８をチューブ本体１２内に移動可能に設けた。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基端部から先端部に延びるメインルーメンと前記基端部から先端側に向かって延びる拡張操作ルーメンとを備えたチューブ本体と、前記チューブ本体の外周面に設けられ前記拡張操作ルーメンを介して所定の操作が行われることにより前記チューブ本体の径方向に拡張する拡張部とを備えた消化管用チューブであって、
前記チューブ本体の外周面における前記拡張部が設けられた部分よりも基端側部分と、前記チューブ本体の外周面における前記拡張部が設けられた部分よりも先端側部分とにそれぞれ側孔を設け、前記チューブ本体の管壁に、前記両側孔を連通する滞留防止ルーメンを設けたことを特徴とする消化管用チューブ。
【請求項２】
前記メインルーメンが前記チューブ本体の先端に開口しており、前記チューブ本体の基端部から前記メインルーメン内を延びて前記開口から突出する液体供給用のインナーチューブが前記チューブ本体に設けられている請求項１に記載の消化管用チューブ。
【請求項３】
前記チューブ本体の外周面における前記拡張部が設けられた部分よりも先端側部分に吸引用側孔を設け、前記チューブ本体の管壁に、前記チューブ本体の基端部から前記吸引用側孔に連通する吸引用ルーメンを設けた請求項１または２に記載の消化用管チューブ。
【請求項４】
前記拡張部をバルーンで構成し、前記拡張操作ルーメンを介して行われる所定の操作を前記バルーンに液体または気体を送り込む操作とした請求項１ないし３のうちのいずれか一つに記載の消化管用チューブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、体内の消化管内に留置されて胃内容物が食道から逆流することを防止しながら消化管内に栄養剤や薬剤等の投与を行うための消化管用チューブに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、例えば、患者に対して消化管用チューブを経鼻挿入して胃や腸の内部に到達させ栄養剤や薬剤等を投与したり、イレウス治療をしたりすることが行われている。このような場合に用いられる消化管用チューブとして、チューブの外周面にバルーンを設け、このバルーンを膨張させて胃噴門部や食道を閉塞することにより、胃内容物が胃から食道側に逆流することを防止するものがある（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
この消化管用チューブ（イレウス用チューブ）では、チューブ本体に、基端部から先端近傍まで通じる腸内容物吸引孔ルーメンと、基端部から中間部分まで延びる胃内容物吸引孔用ルーメンと、基端部から中間部分まで延びる胃用バルーン用ルーメンとを設けている。そして、チューブ本体の先端近傍に腸内容物吸引孔ルーメンに連通する腸内容物吸引孔を設けるとともに、中間部分に胃内容物吸引孔用ルーメンに連通する胃内容物吸引孔を設けている。また、チューブ本体の中間部分には胃用バルーン用ルーメンに連通するバルーンを設けている。このため、腸内容物吸引孔ルーメンから腸内容物を吸引して除去できるとともに、胃内容物吸引孔用ルーメンから胃内容物を吸引して除去できる。また、胃噴門部や食道でバルーンを膨張させることにより、胃内容物が食道から逆流することを防止できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平８―１７３５４１号公報
【発明の概要】
【０００５】
しかしながら、前述した消化管用チューブを用いた場合には、胃内容物が胃から食道側に逆流することは防止できるが、膨張したバルーンの食道側部分に、唾液等の消化液が滞留してしまう。このような消化液の滞留により患者が不快になる。
【０００６】
本発明はこのような事情に鑑みなされたもので、その目的は、胃内容物が胃から食道側に逆流することを防止するとともに、食道に消化液が滞留することを防止しながら消化管内に栄養剤や薬液等の投与を行える消化管用チューブを提供することにある。
【０００７】
前述した目的を達成するため、本発明に係る消化管用チューブの構成上の特徴は、基端部から先端部に延びるメインルーメンと基端部から先端側に向かって延びる拡張操作ルーメンとを備えたチューブ本体と、チューブ本体の外周面に設けられ拡張操作ルーメンを介して所定の操作が行われることによりチューブ本体の径方向に拡張する拡張部とを備えた消化管用チューブであって、チューブ本体の外周面における拡張部が設けられた部分よりも基端側部分と、チューブ本体の外周面における拡張部が設けられた部分よりも先端側部分とにそれぞれ側孔を設け、チューブ本体の管壁に、両側孔を連通する滞留防止ルーメンを設けたことにある。
【０００８】
本発明に係る消化管用チューブでは、チューブ本体の外周面における拡張部が設けられた部分を挟んで、チューブ本体の外周面における拡張部が設けられた部分よりも基端側部分と拡張部が設けられた部分よりも先端側部分とに開口する滞留防止ルーメンをチューブ本体の管壁に設けている。このため、この消化管用チューブの先端を胃内に留置する際に、胃噴門部で拡張部をチューブ本体の径方向に拡張させて食道を閉塞することにより胃内容物が胃から食道側に逆流することを防止した場合に、拡張部の食道側に消化液が溜まってもその消化液は、滞留防止ルーメンを通過して、胃内に入っていく。このため、食道に消化液が滞留することを防止できる。
【０００９】
この場合、滞留防止ルーメンは、胃から食道側への消化液等の移動ができない構造にしておくことが好ましい。例えば、滞留防止ルーメンにおける拡張部よりもチューブ本体の先端側部分に位置する開口に、消化液等が滞留防止ルーメン内に入ろうとしたときに、開口を閉塞する弁体を設けることにより、滞留防止ルーメンの一方向のみに消化液等を通過させることができる。また、胃や腸への栄養剤や薬液等の投与は、チューブ本体のメインルーメンによって行う。なお、拡張部は、拡張操作ルーメンを介して行える所定の操作によってチューブ本体の径方向に拡張できるものであればよく、液体や気体を入れることにより膨張する袋状のものや、ワイヤ等を用いて所定の部分を移動させることにより広がる傘のような機構等種々のものを用いることができる。また、メインルーメンの先端は、チューブ本体の先端に開口してもよいし、チューブ本体の先端部の側部に開口してもよい。
【００１０】
また、本発明に係る消化管用チューブの他の構成上の特徴は、メインルーメンがチューブ本体の先端に開口しており、チューブ本体の基端部からメインルーメン内を延びて開口から突出する液体供給用のインナーチューブがチューブ本体に設けられていることにある。
【００１１】
この場合、胃や腸への栄養剤や薬液等の投与は、チューブ本体のメインルーメンでなく、インナーチューブによって行う。これによると、チューブ本体の先端を胃内に僅かに入ったところまで到達させたのちに拡張部を拡張させてチューブ本体を固定し、インナーチューブだけを胃の腸側部分や腸内に挿入して胃や腸への栄養剤や薬液等の投与を行うことができる。すなわち、拡張部を胃噴門部に固定して、胃内容物が胃から食道側に逆流することを防止し、その状態で、インナーチューブの先端を任意の位置に到達させて胃の腸側部分や腸内に挿入して胃や腸への栄養剤や薬液等の投与を行うことができる。
【００１２】
また、本発明に係る消化管用チューブのさらに他の構成上の特徴は、チューブ本体の外周面における拡張部が設けられた部分よりも先端側部分に吸引用側孔を設け、チューブ本体の管壁に、チューブ本体の基端部から吸引用側孔に連通する吸引用ルーメンを設けたことにある。これによると、チューブ本体の先端側部分に吸引用ルーメンの開口が位置するため、必要に応じて、胃内を吸引したり減圧したりすることができる。
【００１３】
また、本発明に係る消化管用チューブのさらに他の構成上の特徴は、拡張部をバルーンで構成し、拡張操作ルーメンを介して行われる所定の操作をバルーンに液体または気体を送り込む操作としたことにある。これによると、簡単な構造で食道や胃噴門部を確実に閉塞できるようになる。また、バルーンが膨張したときの形状は、球形や俵形等種々の形状にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１実施形態に係る消化管用チューブを示した側面図である。
【図２】図１の２−２断面図である。
【図３】消化管用チューブを胃に留置した状態を示した説明図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係る消化管用チューブを示した側面図である。
【図５】本発明の第３実施形態に係る消化管用チューブを示した側面図である。
【図６】図５の６−６断面図である。
【図７】図６の消化管用チューブを胃に留置した状態を示した説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
（第１実施形態）
以下、本発明に係る消化管用チューブの第１実施形態を図面を用いて詳しく説明する。図１は、同実施形態に係る消化管用チューブ１０を示しており、この消化管用チューブ１０は、経鼻的に患者の胃Ｓまたは腸Ｉ（図３および図７参照）に栄養剤や薬液等を投与するために使用されるものである。消化管用チューブ１０は、アウターチューブ１１と、アウターチューブ１１内に移動可能に設けられたインナーチューブ１８とで構成されている。アウターチューブ１１は、樹脂製の細長いチューブからなるチューブ本体１２と、チューブ本体１２の基端部１２ａから分岐した２本の樹脂製の分岐管１３，１４と、チューブ本体１２の先端部近傍に設けられた本発明に係る拡張部としてのバルーン１５とを備えている。
【００１６】
図２に示したように、チューブ本体１２の内部中央には、直径の大きなメインルーメン１２ｂが形成され、チューブ本体１２の管壁におけるメインルーメン１２ｂの側方（図２では下方）には本発明に係る拡張操作ルーメンとしての直径の小さなバルーンルーメン１２ｃが形成されている。チューブ本体１２の基端部１２ａは、メインルーメン１２ｂおよびバルーンルーメン１２ｃに連通する二つの流路を備えている。メインルーメン１２ｂは、基端部１２ａの中央に形成された流路からチューブ本体１２の先端に延びている。また、メインルーメン１２ｂの基端は、基端部１２ａ内の流路を介して分岐管１３に真っ直ぐに連通している。分岐管１３の後端部には、接続部１３ａが形成されており、この接続部１３ａを介して、必要に応じて分岐管１３に他の装置やチューブ等を接続することができる。
【００１７】
バルーンルーメン１２ｃは、基端部１２ａに形成されたもう一方の流路からチューブ本体１２の先端側に延びてバルーン１５に連通している。また、バルーンルーメン１２ｃの基端は、基端部１２ａ内の流路を介して分岐管１４に連通している。分岐管１４は、分岐管１３と略同径の管体で構成されており、基端部１２ａの側部から傾斜して斜め後方に延びている。そして、分岐管１４の後端部に、接続部１４ａが形成されている。この接続部１４ａには、水または空気をバルーン１５に送るためのシリンジ等の供給装置が接続される。
【００１８】
この供給装置を作動させてバルーン１５内に水または空気を送ることにより、バルーン１５を適度な状態に膨張させることができる。バルーン１５は、伸縮可能な軟質樹脂膜で構成されており、後端部１５ａと先端部１５ｂとがそれぞれチューブ本体１２の外周面に固定されている。そして、収縮時には、図１に示したように、チューブ本体１２の外周面に密着した状態になっているが、水または空気が供給されて膨張すると球形、俵形または紡錘形等になる。
【００１９】
また、チューブ本体１２の外周面におけるバルーン１５が設けられた部分の基端側には、入口側孔１６ａ，１７ａが周方向に１８０度の間隔を保って形成され、チューブ本体１２の外周面におけるバルーン１５が設けられた部分の先端側には、出口側孔１６ｂ，１７ｂが周方向に１８０度の間隔を保って形成されている。入口側孔１６ａと出口側孔１６ｂとはチューブ本体１２の管壁に形成された滞留防止ルーメン（図示せず）によって連通しており、入口側孔１７ａと出口側孔１７ｂとはチューブ本体１２の管壁に形成された滞留防止ルーメン（図示せず）によって連通している。また、チューブ本体１２には、Ｘ線不透過剤からなる造影ラインＬ１が先端側から基端側にかけて形成されている。
【００２０】
インナーチューブ１８は、先端側部分をアウターチューブ１１の先端から突出させて、アウターチューブ１１内に設置されており、基端側部分をアウターチューブ１１に対して進退することにより、アウターチューブ１１の先端からの突出長さを変えることができる。また、インナーチューブ１８には、基端部から先端に延びるルーメン（図示せず）されており、その基端部には、ルーメンに、栄養剤や薬液等を供給するための供給装置が接続される。
【００２１】
そして、インナーチューブ１８の先端には、栄養供給用側孔１８ａを備えた錘１８ｂが取り付けられている。錘１８ｂの内部には、インナーチューブ１８のルーメンに連通する孔が軸方向に形成されており、その閉塞された先端近傍から孔に直交してそれぞれ反対側に延びる二つの栄養供給用側孔１８ａが形成されている。また、インナーチューブ１８の本体には、Ｘ線不透過剤からなる造影ラインＬ２が先端側から基端側にかけて形成されている。
【００２２】
この構成において、消化管用チューブ１０を用いて患者の胃Ｓまたは腸Ｉに、栄養剤や薬液等を投与する場合には、まず、インナーチューブ１８の内腔にスタイレット（図示せず）を挿入し、スタイレットのアダプタをインナーチューブ１８の基端部に固定する。ついで、図１の状態の消化管用チューブ１０をインナーチューブ１８の錘１８ｂ側から鼻の内部にスタイレットとともに挿入していく。そして、図３に示したように、アウターチューブ１１のバルーン１５が胃噴門部Ｓ１に達したときに、供給装置から分岐管１４およびバルーンルーメン１２ｃを介してバルーン１５内に空気を供給してバルーン１５を膨張させる。これによって、バルーン１５は、胃噴門部Ｓ１を閉塞して胃Ｓと食道Ｅとを遮断し、アウターチューブ１１の先端側部分はバルーン１５を介して固定される。
【００２３】
つぎに、アウターチューブ１１に対してインナーチューブ１８を移動し、その先端の錘１８ｂを胃Ｓの腸側部分または胃Ｓと腸Ｉとの境界部である幽門Ｉ１に到達させる。この場合のインナーチューブ１８の先端部の移動は、インナーチューブ１８の先端に設けた錘１８ｂに所定の重さがあることによってスムーズに行われる。なお、チューブ本体１２の外周面には、位置調節可能な状態でストッパ（図示せず）が取り付けられており、このストッパによって消化管用チューブ１０は適正な長さだけ挿入される。挿入後、患者の体にＸ線を照射してチューブ本体１２に形成された造影ラインＬ１およびインナーチューブ１８の本体に形成された造影ラインＬ２を撮影することによりそれらの位置を確認する。
【００２４】
その状態で、インナーチューブ１８の内腔からスタイレットを抜いて、インナーチューブ１８の基端部に供給装置を接続し、供給装置からインナーチューブ１８のルーメンを介して胃Ｓまたは腸Ｉに、栄養剤や薬液等を供給する。このとき、膨張したバルーン１５によって、胃Ｓの内容物が食道Ｅ側に逆流することが防止される。また、膨張したバルーン１５における食道Ｅ側の周面には、消化液等の液体が溜まるが、その液体は、アウターチューブ１１における食道Ｅ側の入口側孔１６ａ，１７ａから各滞留防止ルーメン内に入り、各滞留防止ルーメンを通過して胃Ｓ側の出口側孔１６ｂ，１７ｂから胃Ｓ内に流れていく。
【００２５】
このように、本実施形態に係る消化管用チューブ１０では、チューブ本体１２の外周面におけるバルーン１５が設けられた部分よりも基端側に入口側孔１６ａ，１７ａを設けるとともに、バルーン１５が設けられた部分よりも先端側に出口側孔１６ｂ，１７ｂを設けている。そして、入口側孔１６ａと出口側孔１６ｂおよび入口側孔１７ａと出口側孔１７ｂとをそれぞれチューブ本体１２の管壁に形成された滞留防止ルーメンで連通している。また、アウターチューブ１１内には、インナーチューブ１８がアウターチューブ１１に対して移動可能に設けられている。
【００２６】
このため、この消化管用チューブ１０の先端を胃Ｓ内に位置させて、胃噴門部Ｓ１でバルーン１５を膨張させることにより胃Ｓの内容物が食道Ｅ側に逆流することを防止できるとともに、そのときに、バルーン１５の食道Ｅ側に溜まる消化液は、二つの滞留防止ルーメンを通過して、胃Ｓ内に入っていく。このため、食道Ｅに消化液が滞留することを防止できる。また、胃Ｓや腸Ｉへの栄養剤や薬液等の投与は、アウターチューブ１１に対して移動可能になったインナーチューブ１８によって行うため、インナーチューブ１８だけを胃Ｓの腸側部分や腸Ｉ内の任意の部位に挿入して栄養剤や薬液等の投与を行うことができる。
【００２７】
（第２実施形態）
図４は、本発明の第２実施形態に係る消化管用チューブ２０を示している。この消化管用チューブ２０では、拡張部としてバルーン１５でなく、ドーム形の拡張ドーム２５が設けられている。この拡張ドーム２５は、やや硬質の樹脂からなる複数の骨部２５ａとその骨部２５ａに貼り付けられた伸縮可能な軟質樹脂膜からなるドーム状袋部２５ｂと、チューブ本体２２の外周面に沿って移動可能になった摺動部（図示せず）とで構成されている。骨部２５ａとドーム状袋部２５ｂとのそれぞれの中央部がチューブ本体２２の外周面に固定されており、摺動部は、分岐管２４からチューブ本体２２に設けられた本発明に係る拡張操作ルーメンとしてのドームルーメン（図２に示したバルーンルーメン１２ｃと同じもの）を介して延びてくるワイヤ（図示せず）に連結されている。
【００２８】
そして、ワイヤを引いて摺動部をチューブ本体２２の基端側に移動させると、摺動部が骨部２５ａの中央側部分を押して、骨部２５ａとドーム状袋部２５ｂとはドーム状に押し広げられる。このとき、ドーム状袋部２５ｂはドーム状に伸びていく。また、ワイヤを押して摺動部をチューブ本体２２の先端側に移動させると、骨部２５ａがドーム状袋部２５ｂの収縮によってチューブ本体２２の外周面側に付勢されてチューブ本体２２の外周面に密着し棒状になる。この場合、各骨部２５ａの先端部は、ドーム状袋部２５ｂの収縮によって不意に開くことは防止されるが、別途、各骨部２５ａの先端部が開くことを防止するための部材や機構を設けてもよい。
【００２９】
この消化管用チューブ２０のそれ以外の部分の構成については、前述した消化管用チューブ１０と同一である。したがって、同一部分に同一符号を記して説明は省略する。本実施形態に係る消化管用チューブ２０によると、拡張ドーム２５の胃Ｓ側の面が凹面になるため、胃Ｓの内容物が食道Ｅ側に逆流することをより確実に防止できる。この消化管用チューブ２０のそれ以外の作用効果については、前述した消化管用チューブ１０の作用効果と同様である。なお、第２実施形態に係る消化管用チューブ２０の変形例として、拡張ドーム２５の向きを逆にすることもできる。これによると、拡張ドーム２５の胃Ｓ側の面が凸面になって、胃噴門部Ｓ１を覆うように塞ぐため、胃Ｓの内容物が食道Ｅ側に逆流することを防止できる。また、消化管用チューブ２０の挿入の際に、拡張ドーム２５が抵抗になることを防止できる。
【００３０】
（第３実施形態）
図５は、本発明の第３実施形態に係る消化管用チューブ３０を示している。この消化管用チューブ３０では、アウターチューブ３１が、細長いチューブからなるチューブ本体３２と、チューブ本体３２の基端部３２ａから分岐した３本の樹脂製の分岐管３３，３４，３６と、チューブ本体３２の先端部から基端部側に所定距離だけ離れた部分に設けられたバルーン３５とを備えている。また、図６に示したように、チューブ本体３２の内部中央には、直径の大きなメインルーメン３２ｂが形成され、チューブ本体３２の管壁におけるメインルーメン３２ｂの周囲にはバルーンルーメン３２ｃと、２個の吸引用ルーメン３２ｄとが形成されている。
【００３１】
チューブ本体３２の基端部３２ａは、メインルーメン３２ｂ、バルーンルーメン３２ｃおよび吸引用ルーメン３２ｄに連通する三つの流路を備えている。メインルーメン３２ｂは、基端部３２ａ内の中央の流路を介して分岐管３３に連通し、バルーンルーメン３２ｃは、基端部３２ａに形成されたもう一つの流路を介して分岐管３４に連通している。また、吸引用ルーメン３２ｄは、基端部３２ａに形成された残りのもう一つの流路を介して分岐管３６に連通している。分岐管３３は基端部３２ａから真っ直ぐに延び、分岐管３４，３６は、基端部３２ａの両側部からそれぞれ傾斜して反対方向の斜め後方に延びている。そして、分岐管３６の後端部には接続部３６ａを介して吸引器等の吸引装置が接続される。
【００３２】
チューブ本体３２におけるバルーン３５が設けられた部分よりも先端側部分は前述した消化管用チューブ１０のチューブ本体１２の先端部分よりも長く形成されており、その外周面に、吸引用ルーメン３２ｄに連通する複数の吸引用側孔３７が開口している。すなわち、このアウターチューブ３１は、前述した消化管用チューブ１０のアウターチューブ１１に、分岐管３６および吸引用ルーメン３２ｄを設けるとともに、基端部３２ａの流路を一つ増やし、チューブ本体３２の先端側部分を延ばして、その部分に吸引用ルーメン３２ｄに連通する複数の吸引用側孔３７を形成したものである。この消化管用チューブ３０のそれ以外の部分の構成については、前述した消化管用チューブ１０と同一である。したがって、同一部分に同一符号を記して説明は省略する。
【００３３】
この消化管用チューブ３０を用いて患者の胃Ｓまたは腸Ｉに、栄養剤や薬液等を投与する場合には、前述した消化管用チューブ１０を用いる場合と同様にして、消化管用チューブ３０を胃Ｓに留置する。この場合、図７に示したように、チューブ本体３２の先端側部分が、胃Ｓの腸側部分に位置するようになる。このため、胃Ｓの内容物が食道Ｅ側に逆流することを防止するために、胃Ｓ内を減圧したり、胃Ｓの液体等を取り出したりする必要がある場合には、吸引装置を作動して胃Ｓ内を吸引することができる。これによって、胃Ｓ内の気体や液体は、吸引用側孔３７から吸引用ルーメン３２ｄ内に入り、分岐管３６から吸引装置に吸引される。この消化管用チューブ３０のそれ以外の作用効果については、前述した消化管用チューブ１０の作用効果と同様である。
【００３４】
また、他の実施形態として、前述した消化管用チューブ３０のバルーン３５に代えて、前述した第２実施形態の拡張ドーム２５を用いてもよい。これによっても、消化管用チューブ３０と同様の作用効果を得ることができる。さらに、他の実施形態として、前述した消化管用チューブ１０，２０，３０からそれぞれインナーチューブ１８を除いたものを消化管用チューブとすることができる。この場合、分岐管１３，３３の接続部１３ａ，３３ａに供給装置を接続し、アウターチューブ１１，３１のメインルーメン１２ｂ，３２ｂから胃Ｓまたは腸Ｉに栄養剤や薬液等を供給する。
【００３５】
また、本発明に係る医療用チューブは、前述した各実施形態に限定するものでなく、適宜変更して実施することができる。例えば、前述した各実施形態では、出口側孔１６ｂ，１７ｂをチューブ本体１２，３２の外周面に開口した孔としているが、この出口側孔１６ｂ，１７ｂに弁を設けて、滞留防止ルーメンの胃Ｓから食道Ｅへの消化液等の移動ができないようにすることもできる。例えば、出口側孔１６ｂ，１７ｂの開口縁部の一部に、出口側孔１６ｂ，１７ｂの開口を覆うことのできる舌片を固定して、この舌片が胃Ｓの内部側には揺動できるが出口側孔１６ｂ，１７ｂの内部側に押圧されると出口側孔１６ｂ，１７ｂを閉塞するようにすることによって胃Ｓから食道Ｅへの消化液等の移動を防止できる。
【００３６】
また、出口側孔１６ｂ，１７ｂの開口に、二つの片を設け、この二つの片の先端部が胃Ｓの内部側に突出するようにして互いに付勢されるようにすることによっても胃Ｓから食道Ｅへの消化液等の移動を防止できる。この場合には、消化液等が食道Ｅ側から胃Ｓ側に移動するときには、二つの片は開き、消化液等が胃Ｓ側から食道Ｅ側に移動しようとするときには、二つの片は閉じる。さらに、出口側孔１６ｂ，１７ｂをスリット状にして、消化液等を滞留防止ルーメンから胃Ｓには通すことができるが、胃Ｓから滞留防止ルーメン内には通すことができないようにしてもよい。また、拡張部は、バルーン１５，３５や拡張ドーム２５に限らず、所定の操作を行うことにより、チューブ本体１２，２２，３２の径方向に膨張するものであればよい。
【符号の説明】
【００３７】
１０，２０，３０…消化管用チューブ、１１，３１…アウターチューブ、１２，２２，３２…チューブ本体、１２ｂ，３２ｂ…メインルーメン、１２ｃ，３２ｃ…バルーンルーメン、１５，３５…バルーン、１６ａ，１６ｂ…入口側孔、１７ａ，１７ｂ…出口側孔、３７…吸引用側孔、１８…インナーチューブ、２５…拡張ドーム、３２ｄ…吸引用ルーメン。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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