(57)【要約】【課題】使用者に身体鍛錬の効果を容易に与えることのできる身体鍛錬装置を提供する。【解決手段】身体鍛錬装置１は、円環状に形成された本体部１０と、この本体部１０の中空通路１１を移動する移動物体２０とを含む。そして、本体部１０の外側には、電磁石３０が設けられている。電磁石３０と移動物体２０との間に磁気回路が形成されることにより、移動物体２０は中空通路１１を移動する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状に形成された本体部と、この本体部の内部に設けられた中空通路を移動する移動物体とを含み、この移動物体の移動に伴い生じる遠心力により身体を鍛錬する身体鍛錬装置において、
前記移動物体を移動させる力を付与する駆動手段を含む
ことを特徴とする身体鍛錬装置。
【請求項２】
請求項１に記載の身体鍛錬装置において、
前記移動物体は、磁性体を含み、
前記駆動手段は、磁力により前記移動物体を移動させる
ことを特徴とする身体鍛錬装置。
【請求項３】
請求項２に記載の身体鍛錬装置において、
前記駆動手段の磁力を制御する制御手段を含む
ことを特徴とする身体鍛錬装置。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の身体鍛錬装置において、
前記中空通路内の前記移動物体の位置を検出する位置検出手段を含み、
この位置検出手段により検出された前記移動物体の位置に基づいて前記駆動手段を制御する
ことを特徴とする身体鍛錬装置。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の身体鍛錬装置において、
前記駆動手段は、コイルであり、
前記移動物体の移動にともない前記コイルに誘起される電圧に基づいて前記中空通路内の前記移動物体の位置を検出し、
検出された前記移動物体の位置に基づいて前記駆動手段を制御する
ことを特徴とする身体鍛錬装置。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の身体鍛錬装置において、
前記中空通路は、円環形状であり、
前記移動物体は、前記中空通路に沿った円弧形状の部位を含む
ことを特徴とする身体鍛錬装置。
【請求項７】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の身体鍛錬装置において、
前記中空通路は、円環形状であり、
前記移動物体は、前記中空通路に沿った円環形状である
ことを特徴とする身体鍛錬装置。
【請求項８】
請求項７に記載の身体鍛錬装置において、
前記移動物体の回転中心は、前記中空通路の円環中心と同心である
ことを特徴とする身体鍛錬装置。
【請求項９】
請求項７に記載の身体鍛錬装置において、
前記移動物体の回転中心は、前記中空通路の円環中心とは異なるところに位置する
ことを特徴とする身体鍛錬装置。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の身体鍛錬装置において、
前記中空通路と前記移動物体との間には、前記移動物体との摩擦力を低減するための摺動部材が設けられる
ことを特徴とする身体鍛錬装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、環状に形成された本体部と、この本体部の内部に設けられた中空通路を移動する移動物体とを含み、この移動物体の移動による遠心力により身体を鍛錬する身体鍛錬装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
使用者の腕や肩をシェイプアップすることを目的とした運動器具として、例えば特許文献１に記載のものが知られている。
上記運動器具は、中空円環状に形成された本体と、本体内部を移動する球体と、この本体部と一体化されるとともに使用者が把持するためのグリップとを含む。この運動器具の使い方としては、球体が本体内部を本体の円環中心を回転中心として回転するように使用者が運動器具を揺動させる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−２７８８４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、このような運動器具は、使用者が自ら運動器具を揺動させることにより球体を回転させなければならない。このため、運動器具の取り扱いに慣れていない使用者が運動器具を揺動させても球体が上手く回転しないおそれがある。この場合には、球体の回転による遠心力が発生しないおそれがある。そのため、シェイプアップの効果を十分に得ることができない。
【０００５】
本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、使用者が身体鍛錬の効果を容易に得ることのできる身体鍛錬装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の身体鍛錬装置は、環状に形成された本体部と、この本体部の内部に設けられた中空通路を移動する移動物体とを含み、この移動物体の移動に伴い生じる遠心力により身体を鍛錬し、前記移動物体を移動させる力を付与する駆動手段を含むことを特徴とする。
【０００７】
この身体鍛錬装置において、前記移動物体は、磁性体を含み、前記駆動手段は、磁力により前記移動物体を移動させることが好ましい。
この身体鍛錬装置において、前記駆動手段の磁力を制御する制御手段を含むことが好ましい。
【０００８】
この身体鍛錬装置において、前記中空通路内の前記移動物体の位置を検出する位置検出手段を含み、この位置検出手段により検出された前記移動物体の位置に基づいて前記駆動手段を制御することが好ましい。
【０００９】
この身体鍛錬装置において、前記駆動手段は、コイルであり、前記移動物体の移動にともない前記コイルに誘起される電圧に基づいて前記中空通路内の前記移動物体の位置を検出し、検出された前記移動物体の位置に基づいて前記駆動手段を制御することが好ましい。
【００１０】
この身体鍛錬装置において、前記中空通路は、円環形状であり、前記移動物体は、前記中空通路に沿った円弧形状の部位を含むことが好ましい。
この身体鍛錬装置において、前記中空通路は、円環形状であり、前記移動物体は、前記中空通路に沿った円環形状であることが好ましい。
【００１１】
この身体鍛錬装置において、前記移動物体の回転中心は、前記中空通路の円環中心と同心であることが好ましい。
この身体鍛錬装置において、前記移動物体の回転中心は、前記中空通路の円環中心とは異なるところに位置することが好ましい。
【００１２】
この身体鍛錬装置において、前記中空通路と前記移動物体との間には、前記移動物体との摩擦力を低減するための摺動部材が設けられることが好ましい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、使用者が身体鍛錬の効果を容易に得ることのできる身体鍛錬装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の身体鍛錬装置の第１実施形態について、（ａ）は同装置の上面構造を示す平面図、（ｂ）は（ａ）のＡ−Ａ線の断面構造を示す断面図、（ｃ）は同装置を使用者が装着した状態を示す模式図。
【図２】本発明の身体鍛錬装置の第２実施形態について、（ａ）は同装置の上面構造を示す平面図、（ｂ）は各モードの電圧波形を示すグラフ。
【図３】本発明の身体鍛錬装置の第３実施形態について、（ａ）は同装置の上面構造を示す平面図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ線の断面構造を示す断面図。
【図４】同実施形態の制御部の構成を示すブロック図。
【図５】同実施形態の制御部による制御態様の一例について、カウンタとＰＷＭ指令値との変化の一例を示すタイムチャート。
【図６】本発明の身体鍛錬装置の第４実施形態について、（ａ）は同装置の上面構造を示す平面図、（ｂ）は（ａ）のＣ−Ｃ線の断面構造を示す断面図。
【図７】本発明の身体鍛錬装置のその他の実施形態について、同装置の断面構造を示す断面図。
【図８】本発明の身体鍛錬装置のその他の実施形態について、同装置の上面構造を示す平面図。
【図９】本発明の身体鍛錬装置のその他の実施形態について、（ａ）は同装置の上面構造を示す平面図、（ｂ）は（ａ）のＤ−Ｄ線の断面構造を示す断面図。
【図１０】本発明の身体鍛錬装置のその他の実施形態について、同装置の上面構造を示す平面図。
【図１１】本発明の身体鍛錬装置のその他の実施形態について、同装置の断面構造を示す断面図。
【図１２】本発明の身体鍛錬装置のその他の実施形態について、（ａ）は同装置の上面構造を示す平面図、（ｂ）は（ａ）のＥ−Ｅ線の断面構造を示す断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
（第１実施形態）
図１を参照して、本発明の第１実施形態について説明する。なお図１（ａ）では、ケース２および本体部１０の上部を省略して示している。
【００１６】
身体鍛錬装置１の構成について説明する。
図１（ａ）に示すように、身体鍛錬装置１には、同装置１の筐体を構成するケース２（図１（ｃ）参照）内に中空円環状の本体部１０が設けられている。本体部１０の内部には、密閉された円環空間である中空通路１１が設けられている。この中空通路１１内には、同通路１１を移動可能な１つの移動物体２０が収容されている。この移動物体２０は、楕円球状の磁石により構成されている。
【００１７】
本体部１０の外側には、同本体部１０を全周にわたり外囲するとともに駆動手段を構成する電磁石３０と、この電磁石３０に電力を供給する駆動電源４０とが設けられている。
電磁石３０は、複数の鉄心３１と、各鉄心３１に連続して巻回される１本の導電線３２とを含む。また鉄心３１に導電線３２が巻回されることにより、コイル３３が形成されている。導電線３２の各鉄心３１への巻回方向は、隣り合う鉄心３１同士において反対方向となる。これにより、コイル３３に電力が供給された状態において、隣り合うコイル３３の磁極は互い反対になる。導電線３２の巻き始めの端部３２Ａと巻き終わりの端部３２Ｂとは駆動電源４０にそれぞれ電気的に接続されている。
【００１８】
駆動電源４０は、電池と駆動回路とにより構成されている。駆動回路は、電力増幅器により導電線３２への電力供給態様を正弦波駆動にするとともに、所定周期毎にコイル３３に発生する磁極を切り替えている。この所定周期は、移動物体２０が円滑に移動するための駆動電源４０からコイル３３への電流の切り替え周期であり、実験等により予め設定されている。
【００１９】
図１（ｂ）に示すように、中空通路１１の断面形状は、四角形状である。移動物体２０が中空通路１１を移動するとき、移動物体２０の外周面２１の一部は中空通路１１の内周面１０Ａに接触する。移動物体２０の外周面２１の外径Ｒ１と中空通路１１の内周面１０Ａの内径Ｈ１，Ｈ２とは互いに概ね等しい。
【００２０】
図１（ｃ）に示すように、使用者は、身体鍛錬装置１を装着するとき、本体部１０（図１（ａ）参照）の中空空間Ｓに手を通すとともに前腕に本体部１０を装着する。このとき、使用者の前腕と本体部１０とは互いに密着することが望ましい。
【００２１】
身体鍛錬装置１の動作について説明する。
図１（ａ）に示すように、使用者が図示しない電源スイッチをオン操作することにより、駆動電源４０からコイル３３に電力が供給される。これにより、隣り合うコイル３３には、互いに極性の異なる磁場が形成される。そして、電磁石３０と移動物体２０との間に磁気回路が形成されることより、移動物体２０は例えば時計回りに回転する。
【００２２】
移動物体２０の回転に伴い使用者の前腕には遠心力ＦＷ（図１（ｃ）参照）が作用する。使用者は、遠心力ＦＷに抗して前腕の位置を保つように腕を動かすことにより、または遠心力ＦＷに抗して前腕に力を入れることにより、前腕を鍛錬することができる。
【００２３】
本実施形態によれば、以下の効果を奏することができる。
（１）本実施形態では、使用者が電源スイッチをオン操作することにより、電磁石３０が移動物体２０を移動させる。したがって、移動物体２０を回転させるために使用者が腕等を動かすことを省略することができる。その結果、移動物体２０を回転させるのに技術を必要としないため、使用者に対して容易に身体鍛錬の効果を与えることができる。
【００２４】
（２）本実施形態では、移動物体２０の外周面２１の外径Ｒ１の大きさと本体部１０の内周面１０Ａの内径Ｈ１，Ｈ２の大きさとは互いに概ね等しい。これにより、移動物体２０の回転に伴うがたつきを小さくすることができる。これにより、移動物体２０が中空通路１１を円滑に回転するとともに、移動物体２０と内周面１０Ａとが衝突することにより発生する騒音を小さくすることができる。
【００２５】
（３）本実施形態では、身体鍛錬装置１が使用者の腕に装着される。すなわち、使用者は、鍛錬するときに身体鍛錬装置１を把持する必要がない。したがって、使用者は、身体鍛錬装置１を使用中において、使用者は他の作業を行うことができる。
【００２６】
（第２実施形態）
図２を参照して、本発明の第２実施形態について説明する。なお、図２（ａ）では、本体部１０の上部を省略して示している。
【００２７】
本実施形態では、第１実施形態と異なる点について詳細に説明し、第１実施形態と共通する構成には同一符号を付して、その説明を省略する。
第１実施形態は駆動電源４０からコイル３３に電力を供給している。これに対して本実施形態は、駆動電源４０とコイル３３との間に制御手段を構成する制御部５０を設けるとともに、制御部５０によりコイル３３に供給する電力を制御する。
【００２８】
制御部５０のコイル３３に供給する電力の制御態様について説明する。
使用者が図示しない制御スイッチを操作することにより、制御部５０は制御スイッチのモードに応じてコイル３３に供給する電流量をＰＷＭ（pulse-width modulation）により制御する。
【００２９】
制御スイッチには、強モード、通常モードおよび弱モードが設けられている。制御部５０は、設定されたモードに基づいてコイル３３に供給する電流量を変更する。すなわち強モードに設定されたとき、制御部５０はコイル３３に供給する電流量を最大、すなわちパルス幅Ｔを最大にする（図２（ｂ）参照）。弱モードに設定されたとき、制御部５０はコイル３３に供給する電流量を最小、すなわちパルス幅Ｔを最小にする（図２（ｂ）参照）。通常モードに設定されたとき、制御部５０はコイル３３に供給する電流量を弱モードの電流量と強モードの電流量との間の所定値、すなわちパルス幅Ｔを弱モードのパルス幅Ｔと強モードのパルス幅Ｔとの間の所定幅に設定する（図２（ｂ）参照）。このように電流量を変更することにより、強モードでは、移動物体２０の回転速度が最大となる。弱モードでは、移動物体２０の回転速度が最小となる。通常モードでは、移動物体２０の回転速度が、弱モードの回転速度と強モードの回転速度との間の所定値に設定される。
【００３０】
本実施形態によれば、第１実施形態の効果（１）〜（３）に加え、以下の効果を奏することができる。
（４）本実施形態では、使用者が制御スイッチを操作することにより、移動物体２０の回転速度を変更する。したがって、使用者は、制御スイッチを操作することにより、前腕に作用する負荷（遠心力ＦＷ）を変更することができる。
【００３１】
（第３実施形態）
図３〜図５を参照して、本発明の第３実施形態について説明する。なお図３では、本体部１０の上部を省略して示している。
【００３２】
本実施形態では、第２実施形態と異なる点について詳細に説明し、第２実施形態と共通する構成には同一符号を付して、その説明を省略する。
本実施形態は、第２実施形態の構成に移動物体２０が通過したことを検出する位置検出手段を構成するホール素子６０を追加した構成である。さらにホール素子６０によって検出した移動物体２０の位置に基づいて制御部５０がコイル３３への供給電力を制御する点にて異なる。
【００３３】
図３に示すように、ホール素子６０は、移動物体２０の回転中心Ｃ１に対して点対称となる第１位置Ｐ１および第２位置Ｐ２に設けられている。このホール素子６０は、本体部１０よりも外側に設けられている（図３（ｂ）参照）。
【００３４】
移動物体２０が第１位置Ｐ１または第２位置Ｐ２を通過したとき、ホール素子６０は制御部５０に検知信号を出力する。これにより、制御部５０は、第１位置Ｐ１から第２位置Ｐ２までの第１領域Ｑ１にあること、第２位置Ｐ２から第１位置Ｐ１までの第２領域Ｑ２にあること、第１位置Ｐ１を通過したこと、および第２位置Ｐ２を通過したことを確認することができる。制御部５０は、確認した移動物体２０に基づいてフィードバック制御を行う。
【００３５】
図４を参照して、制御部５０の構成について説明する。
制御部５０には、演算部５１が設けられている。演算部５１は、移動物体２０の目標位置とホール素子６０により検出された移動物体２０の実位置との位置関係に基づいて制御信号であるＰＷＭ指令値（電流量）をコイル３３に出力する。
【００３６】
制御部５０は、フィードバック制御により次のように移動物体２０を制御する。
すなわち、図３（ａ）に示すように、第２領域Ｑ２の移動物体２０の回転速度を第１領域Ｑ１の移動物体２０の回転速度よりも小さくする。具体的には、ホール素子６０が第１位置Ｐ１を通過したことを検出したときには、演算部５１（図４参照）は相対的に小さい値のＰＷＭ指令値、すなわちパルス幅Ｔを相対的に小さくする指令値をコイル３３に出力する。またホール素子６０が第２位置Ｐ２を通過したことを検出したときには、演算部５１は相対的に大きい値のＰＷＭ指令値、すなわちパルス幅Ｔを相対的に大きくする指令値をコイル３３に出力する。
【００３７】
また、制御部５０は、移動物体２０の回転数が予め設定された所定値になったとき、移動物体２０の移動方向を反転させる。具体的には、制御部５０には、図示しないカウンタが設けられている。このカウンタは、図５に示すように、移動物体２０が第１位置Ｐ１および第２位置Ｐ２（ともに図３（ａ）参照）を通過した回数を初期値である「０」からカウントする。制御部５０は、カウンタの値が予め設定された閾値ＣＸに達したときにＰＷＭ指令値を反転した値（負の値）としてコイル３３に出力する。またこのときカウンタは初期化される。これにより、電磁石３０の磁極が反転するとともに移動物体２０の移動方向が反転する。
【００３８】
本実施形態では、第１実施形態の効果（１）〜（３）と第２実施形態の効果（４）に加え、以下の効果を奏することができる。
（５）本実施形態では、ホール素子６０によって移動物体２０の位置を把握した上でその位置に基づいて電磁石３０を制御する。したがって、移動物体２０の回転に起因して身体に加わる力の方向を制御することができる。これにより、身体鍛錬をより効果的に行うことができる。
【００３９】
（６）本実施形態では、第２領域Ｑ２の移動物体２０の回転速度を第１領域Ｑ１の移動物体２０の回転速度よりも小さくする。したがって、移動物体２０の遠心力ＦＷに加え、本体部１０には第１領域Ｑ１側に向けて付勢する力が作用する。これにより、使用者の前腕のうちの局所的な部位の筋肉を鍛錬することができる。
【００４０】
（７）本実施形態では、移動物体２０の回転数が所定値になったとき、移動物体２０の移動方向を反転させる。したがって、移動物体２０の回転方向の反転に伴い反対方向の遠心力ＦＷが作用ため、使用者の前腕のうちの異なる部位を鍛錬することができる。したがって、使用者の前腕の複数の部位の鍛錬を行うことができる。
【００４１】
（第４実施形態）
図６を参照して、本発明の第４実施形態について説明する。なお図６では、本体部１０の上部および駆動電源４０をそれぞれ省略して示している。
【００４２】
本実施形態では、第１実施形態と異なる点について詳細に説明し、第１実施形態と共通する構成には同一符号を付して、その説明を省略する。
第１実施形態では、移動物体２０が楕円球状に形成されたが、本実施形態では、移動物体２０が平面視において中空通路１１に沿う円環形状に形成されている。
【００４３】
具体的には、図６（ａ）に示すように、移動物体２０には、円環形状の円環本体２２と、円環本体２２の中心に対して点対称に設けられた一対の拡径部２３とが設けられている。また移動物体２０の回転中心Ｃ１を含む径方向に沿った断面形状は円形状に形成されている。加えて、移動物体２０の重心Ｇは、移動物体２０の回転中心Ｃ１と同心となる。
【００４４】
図６（ｂ）に示すように、拡径部２３の外周面の外径Ｒ２の大きさは、円環本体２２の外周面の外径Ｒ３の大きさよりも大きい。そして外径Ｒ２は、本体部１０の内周面１０Ａの内径Ｈ１，Ｈ２の大きさと概ね等しい。これにより、移動物体２０が回転するときには、主に拡径部２３の外周面が内周面１０Ａに対して摺動する。
【００４５】
本実施形態によれば、第１実施形態の効果（１）〜（３）に加え、以下の効果を奏することができる。
（８）本実施形態では、移動物体２０が平面視において中空通路１１に沿う円環形状に形成されている。したがって、移動物体２０が楕円球状よりも移動物体２０が中空通路１１を円滑に移動することができる。
【００４６】
（９）本実施形態では、移動物体２０の重心Ｇは、移動物体２０の回転中心Ｃ１と同心となるように形成されている。これにより、使用者が身体鍛錬装置１を回転中心Ｃ１から傾けることにより、ジャイロモーメントが発生する。したがって、使用者が身体鍛錬装置１を傾ける動作を行うことにより、前腕にジャイロモーメントを作用させることができる。これにより、使用者の動作に応じて使用者に作用させる負荷を調整することができる。
【００４７】
（１０）本実施形態では、移動物体２０が回転するとき、主に拡径部２３が内周面１０Ａと摺動する。これにより、拡径部２３が省略された移動物体と比較して、移動物体が回転するときに内周面１０Ａと摺動する面積を小さくすることができるため、移動物体２０を円滑に回転させることができる。
【００４８】
（その他の実施形態）
本発明の身体鍛錬装置は、上記各実施形態に限定されることなく、例えば以下の変更が可能である。また、以下の変形例は、上記各実施形態についてのみ適用されるものでなく、異なる変形例同士を互いに組み合わせて実施することもできる。
【００４９】
・第１実施形態では、駆動電源４０は正弦波駆動により電磁石３０の極性を制御していたが、駆動電源４０は、電流の向きを反転させることにより電磁石３０の極性を制御することもできる。この場合、駆動回路を簡略化することができる。
【００５０】
・第２実施形態では、制御部５０がＰＷＭ指令値をコイル３３に出力することによりコイル３３の電力供給を制御したが、制御部５０の電力供給の制御態様はこれに限られない。例えば、ＰＷＭに代えてＰＡＭ（pulse-amplitude modulation）によりコイル３３の電力供給を制御することもできる。
【００５１】
・第２実施形態では、制御部５０により強モード、通常モードおよび弱モードの３モードによりコイル３３の電力供給を制御したが、電力供給の制御態様はこれに限られない。例えば、強モードおよび弱モードの２モードにより制御することもできる。また４モード以上により制御することもできる。
【００５２】
・第２実施形態では、パルス幅Ｔを変更することにより強モード、通常モードおよび弱モードの３モードをそれぞれ設定したが、各モードの内容はパルス幅Ｔの変更のみに限られない。例えば、ＰＷＭの周波数を変更することもできる。具体的には、強モードの周波数が最も大きく、弱モードの周波数が最も小さくなるように設定する。そして通常モードの周波数は、弱モードの周波数と強モードの周波数との間の所定周波数に設定する。
【００５３】
・第３実施形態では、点対称の位置にホール素子６０を２個設けたが、ホール素子６０の個数はこれに限定されることはない。ホール素子６０は１個でも３個以上であってもよい。
【００５４】
・第３実施形態では、移動物体２０の位置を検出する位置検出手段としてホール素子６０を用いたが、ホール素子６０に代えて図７に示すように位置検出手段としてフォトインタラプタ６１を用いることもできる。この場合、フォトインタラプタ６１が配置される本体部１０の部位には、フォトインタラプタ６１の光を通過させるための透光部材が設けられる。そして、フォトインタラプタ６１に移動物体２０がフォトインタラプタ６１を遮光することにより、フォトインタラプタ６１が信号を制御部５０（図３（ａ）参照）に出力する。これにより、移動物体２０がフォトインタラプタ６１を通過したことを検知する。
【００５５】
・また位置検出手段として、図８に示すように移動物体２０がコイル３３を通過することによる誘起電圧を検出することにより、移動物体２０の位置を検出する構成を採用することもできる。具体的には、移動物体２０が図中の実線の位置から破線の位置に移動したとき、図８中の所定のコイル３３Ｘには図に示す誘起電圧が生じる。これにより、移動物体２０がコイル３３Ｘを通過したことを検知することができる。したがって、移動物体２０の位置を検出するための専用のセンサを省略することができる。
【００５６】
・第３実施形態では、第１領域Ｑ１の回転速度が第２領域Ｑ２の回転速度よりも大きくなるように制御したが、第１領域Ｑ１の回転速度が第２領域Ｑ２の回転速度よりも小さくなるように制御することもできる。
【００５７】
・第３実施形態では、カウンタに基づいて移動物体２０の回転方向を変更したが、例えばタイマが所定時間に達したことに基づいて移動物体２０の回転方向を変更することもできる。
【００５８】
・第２および第３実施形態では、移動物体２０の回転速度を制御したが、移動物体２０の制御パラメータはこれに限られない。例えば、移動物体２０の加速度を制御することもできる。
【００５９】
・第１〜第３の各実施形態では、移動物体２０が楕円球状に形成されたが、移動物体２０の形状はこれに限られない。例えば、図９に示すように移動物体２０を平面視において中空通路１１に沿った円弧形状に形成することもできる。この場合、移動物体２０の回転中心Ｃ１を含む径方向の断面形状は円形状に形成される。このような移動物体２０の形状により、移動物体２０が楕円球状の場合よりも移動物体２０が中空通路１１を円滑に移動することができる。
【００６０】
・第４実施形態において、移動物体２０の重心Ｇは、移動物体２０の回転中心Ｃ１とは異なるところに位置してもよい。具体的には、図１０に示すように移動物体２０の外周面の外径を大きくする拡径部２３を１つ設けることにより、移動物体２０の重心Ｇを拡径部２３側に偏らせる。この場合、移動物体２０の回転に伴い使用者に振動を付与することができる。なお、移動物体２０の一部の外周面の外径を小さくする縮径部を１つ設けることにより、移動物体２０の重心Ｇを縮径部とは反対側に偏らせるようにしてもよい。要するに、移動物体２０の重心Ｇが移動物体２０の回転中心Ｃ１とは異なるところに位置することができれば、拡径部２３および縮径部の個数は１つに限られない。
【００６１】
・上記各実施形態では、本体部１０の内周面１０Ａに移動物体２０が摺動する構成であったが、図１１に示すように本体部１０の内周面１０Ａに摺動部材７０を設けることにより、移動物体２０が摺動部材７０と摺動する構成とすることもできる。この摺動部材７０は、フィルム状のポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）を用いる。これにより、移動物体２０と摺動部材７０との摩擦力が低減されるため、移動物体２０が円滑に回転する。
【００６２】
・また、摺動部材７０と本体部１０とは別体としたが、本体部１０と摺動部材７０とを単一部材として構成することもできる。すなわち、本体部１０をＰＴＦＥにより構成することもできる。
【００６３】
・また摺動部材７０として、ＰＴＦＥに代えて転動体を用いることもできる。この場合、転動体は、内周面１０Ａのうちの本体部１０の外周側の面に設けることが望ましい。
・上記各実施形態では、移動物体２０が磁石であったが、移動物体２０の材質はこれに限られない。例えば、移動物体２０は鉄であってもよい。要するに移動物体２０は電磁石３０との間に磁気回路を形成する磁性体であればよい。
【００６４】
・上記各実施形態では、移動物体２０が一つであったが、移動物体２０は複数であってもよい。
・上記各実施形態では、各鉄心３１に１本の導電線３２を連続して巻回することによりコイル３３を形成する、いわゆる単相であったが、３本の導電線３２を隣り合う３つの鉄心に巻回する、いわゆる３相とすることもできる。
【００６５】
・上記各実施形態では、電磁石３０を本体部１０の外側に設けたが、電磁石３０を本体部の内側に設けることもできる。
・また、電磁石３０に代えて、図１２に示すように中空空間Ｓに駆動手段を構成する磁石８０を配置するとともに、この磁石８０を回転させるモータ８１を磁石８０に固定することができる。これにより、磁石８０と移動物体２０との間に磁気回路が形成される。そして、モータ８１の回転に伴い磁石８０が回転中心Ｃ１を中心に回転するとき、磁石８０の回転に伴い移動物体２０が回転する。またこの場合、中空空間Ｓに使用者の腕を入れることができないため、本体部１０にバンドを設ける。使用者は、バンドを腕に巻きつけることにより身体鍛錬装置１が装着される。
【００６６】
・上記各実施形態では、駆動手段として、鉄心３１と導電線３２とから形成されたコイル３３を含む電磁石３０を用いたが、駆動手段はこれに限られない。例えば、鉄心３１を省略して、導電線３２のみからコイル３３を形成し、これを駆動手段とすることもできる。
【００６７】
・上記各実施形態では、駆動手段として、磁性体の移動物体２０を電磁石３０により移動物体２０を回転させる構成であったが、駆動手段はこれに限られない。例えば、中空通路１１に空気を送り込む送風ファンを設けるとともに、空気より移動物体２０を移動させる構成とすることもできる。この場合、移動物体２０は磁性体以外の材質であってもよい。
【００６８】
・上記各実施形態では、本体部１０を円環状に形成したが、本体部１０は平面視において楕円形状の環状とすることもできる。要するに、本体部１０は中空通路１１を移動物体２０が滑らかに移動可能な環状であればよい。
【００６９】
・上記各実施形態では、駆動電源４０として電池としたが、電池に代えて商用電源を用いることもできる。この場合、駆動電源４０は、コンセントに接続するプラグと、プラグとコイル３３とを電気的に接続するケーブルと、ＡＣ／ＤＣコンバータとを含む。
【００７０】
・上記各実施形態では、身体鍛錬装置１を使用者の前腕に装着したが、身体鍛錬装置１の装着態様はこれに限定されることはない。例えば、使用者の上腕に身体鍛錬装置１を装着することもできる。また、使用者の脚に身体鍛錬装置１を装着することもできる。
【符号の説明】
【００７１】
１…身体鍛錬装置、１０…本体部、１１…中空通路、２０…移動物体、３０…電磁石（駆動手段）、３３…コイル、５０…制御部（制御手段）、６０…ホール素子（位置検出手段）、６１…フォトインタラプタ（位置検出手段）、７０…摺動部材、８０…磁石（駆動手段）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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