(57)【要約】【課題】骨肉腫の化学療法奏効性を簡易かつ的確に予測できる方法を提供する。【解決手段】ペロキシレドキシン２（ＰＲＤＸ２）の発現量を測定し、前記ペロキシレドキシン２の発現量が上昇している場合、骨肉腫に対する抗癌剤の化学療法奏効性が低いと予測することを特徴とする。奏効性を予測できる抗癌剤は、例えば、イホスファミド（ＩＦＯ）、シスプラチン（ＣＤＤＰ）、アドリアマイシン（ＡＤＲ）及びメトトレキサート（ＭＴＸ）である。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
骨肉腫に対する抗癌剤の化学療法奏効性を予測するバイオマーカーとしてのペロキシレドキシン２（ＰＲＤＸ２）の使用。
【請求項２】
前記抗癌剤は、イホスファミド（ＩＦＯ）、シスプラチン（ＣＤＤＰ）、アドリアマイシン（ＡＤＲ）及びメトトレキサート（ＭＴＸ）のうち少なくとも何れか一つを含むことを特徴とする請求項１記載のペロキシレドキシン２の使用。
【請求項３】
前記抗癌剤は、マイトマイシンＣ（ＭＭＣ）、カルボプラチン（ＣＢＤＣＡ）、ネダプラチン（２５４−Ｓ）、プロカルバジン塩酸塩（ＰＣＺ）、ダカルパジン（ＤＴＩＣ）、ダウノルビシン（ＤＮＲ）、エピルビシン（ＥＰＩ）、ミトキサントロン（ＭＩＴ）、ブレオマイシン（ＢＬＭ）、エトポシド（ＶＰ−１６）及び塩酸イリノテカン（ＣＰＴ−１１）のうち少なくとも何れか一つを含むことを特徴とする請求項１記載のペロキシレドキシン２の使用。
【請求項４】
ペロキシレドキシン２（ＰＲＤＸ２）の発現量を測定し、前記ペロキシレドキシン２の発現量が上昇している場合、骨肉腫に対する抗癌剤の化学療法奏効性が低いと予測することを特徴とする骨肉腫の化学療法奏効性の予測方法。
【請求項５】
前記抗癌剤は、イホスファミド（ＩＦＯ）、シスプラチン（ＣＤＤＰ）、アドリアマイシン（ＡＤＲ）及びメトトレキサート（ＭＴＸ）のうち少なくとも何れか一つを含むことを特徴とする請求項４記載の骨肉腫の化学療法奏効性の予測方法。
【請求項６】
前記抗癌剤は、マイトマイシンＣ（ＭＭＣ）、カルボプラチン（ＣＢＤＣＡ）、ネダプラチン（２５４−Ｓ）、プロカルバジン塩酸塩（ＰＣＺ）、ダカルパジン（ＤＴＩＣ）、ダウノルビシン（ＤＮＲ）、エピルビシン（ＥＰＩ）、ミトキサントロン（ＭＩＴ）、ブレオマイシン（ＢＬＭ）、エトポシド（ＶＰ−１６）及び塩酸イリノテカン（ＣＰＴ−１１）のうち少なくとも何れか一つを含むことを特徴とする請求項４記載の骨肉腫の化学療法奏効性の予測方法。
【請求項７】
骨肉腫を患う患者の抗癌剤の化学療法奏効性を予測するためのキットであって、前記患者から得られた試料におけるペロキシレドキシン２（ＰＲＤＸ２）の発現量を検出又は定量する手段を含む検査用試薬キット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ペロキシレドキシン２の使用、ペロキシレドキシン２を使用する骨肉腫の化学療法奏効性の予測方法、及び、骨肉腫を患う患者の抗癌剤の化学療法奏効性を予測するための検査用試薬キットに関する。
【背景技術】
【０００２】
骨肉腫（osteosarcoma）は、肉腫組織型の１つであり、悪性の間葉性腫瘍のうち造骨細胞への分化ポテンシャルを有し、腫瘍骨を形成する能力を持つものである。骨肉腫は、初老期の患者に生じることもあるが、約７５％が２０歳未満の患者で起こり、我が国では、年間２００人〜３００人が新たに骨肉腫となっている。
【０００３】
骨肉腫は、初期には自発痛を認めないことが多いが、成長するにつれて骨を破壊し、周囲の筋肉を押し広げ、激しい痛みを伴う。骨肉腫の成長速度は早く、２〜４週間で倍の大きさになることもある。転移は肺に見られることが多く、その他に骨、肝臓、リンパ節等に転移することもある。
【０００４】
骨肉腫の療法は、基本的には腫瘍を切除するための外科手術であるが、術後の予後を良くする等の理由により、化学療法を併用することが多い。化学療法に使用される抗癌剤としては、シスプラチン（ＣＤＤＰ）、アドリアマイシン（ＡＤＲ）、イホスファミド、シクロホスファミド（ＩＦＯ）、ブレオマイシン（ＢＬＭ）等がある。
【０００５】
化学療法により、切断せずに腫瘍を治癒できる場合もあり、患者のクオリティ・オブ・ライフ（ＱＯＬ）が大幅に改善される。
【０００６】
しかし、患者個人の薬に対する感受性が相違する等の理由により、化学療法の奏効性が低い場合がある。化学療法の奏効性が低い場合は、直ちに外科手術を行うことが望ましく、化学療法を行うことによる治療期間の経過は、患者自身の有限の時間を無駄に消費し、患肢を切断する可能性を高め、更に医療資源の消費にもつながる。
【０００７】
更に、化学療法には副作用が伴う。副作用としては、白血球を減少させる血液障害はもちろんのこと、食欲不振、嘔気、嘔吐等という消化器症状があり、他に、シスプラチンには腎機能障害、神経障害等があり、アドリアマイシンには心筋障害があり、イホスファミドには心筋障害、腎機能障害、脳症等がある。化学療法の奏効性が低い場合は、治療促進効果が不十分にもかかわらず、患者を副作用にて苦しめることになる。
【０００８】
そのため、骨肉腫の化学療法奏効性の予測を的確に行う手法が要請される。
【０００９】
特許文献１には、BRCA1  mRNAの発現を測定することにより、エクテイナサイジン-743(ET-743)により治療が行われる癌患者の化学療法の結果を予測する手法が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特表２００８−５０５８６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかし、エクテイナサイジン-743は、基本的には、軟部肉腫に対する抗癌剤であり、
骨肉腫に対する抗癌剤ではない。また、特許文献１に記載されているBRCA1  mRNAの発現を測定する手法は、簡易且つ的確に化学療法奏効性の予測をするものではない。
【００１２】
本発明はかかる問題点に鑑みてなされたものであって、骨肉腫の化学療法奏効性の的確な予測方法を提供するとともに、骨肉腫の化学療法奏効性を的確に予想できるペロキシレドキシン２の使用を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の第１の観点に係るペロキシレドキシン２の使用は、骨肉腫に対する抗癌剤の化学療法奏効性を予測するバイオマーカーとしての使用である。
【００１４】
化学療法奏効性を予測できる抗癌剤は、例えば、イホスファミド（ＩＦＯ）、シスプラチン（ＣＤＤＰ）、アドリアマイシン（ＡＤＲ）及びメトトレキサート（ＭＴＸ）のうち少なくとも何れか一つを含むものである。
【００１５】
また、化学療法奏効性を予測できる他の抗癌剤は、例えば、マイトマイシンＣ（ＭＭＣ）、カルボプラチン（ＣＢＤＣＡ）、ネダプラチン（２５４−Ｓ）、プロカルバジン塩酸塩（ＰＣＺ）、ダカルパジン（ＤＴＩＣ）、ダウノルビシン（ＤＮＲ）、エピルビシン（ＥＰＩ）、ミトキサントロン（ＭＩＴ）、ブレオマイシン（ＢＬＭ）、エトポシド（ＶＰ−１６）及び塩酸イリノテカン（ＣＰＴ−１１）のうち少なくとも何れか一つを含むものである。
【００１６】
本発明の第２の観点に係る骨肉腫の化学療法奏効性の予測方法は、ペロキシレドキシン２の発現量を測定し、前記ペロキシレドキシン２の発現量が上昇している場合、骨肉腫に対する抗癌剤の化学療法奏効性が低いと予測することを特徴とする。
【００１７】
化学療法奏効性を予測できる抗癌剤は、イホスファミド（ＩＦＯ）、シスプラチン（ＣＤＤＰ）、アドリアマイシン（ＡＤＲ）及びメトトレキサート（ＭＴＸ）のうち少なくとも何れか一つを含むものである。
【００１８】
また、化学療法奏効性を予測できる他の抗癌剤は、マイトマイシンＣ（ＭＭＣ）、カルボプラチン（ＣＢＤＣＡ）、ネダプラチン（２５４−Ｓ）、プロカルバジン塩酸塩（ＰＣＺ）、ダカルパジン（ＤＴＩＣ）、ダウノルビシン（ＤＮＲ）、エピルビシン（ＥＰＩ）、ミトキサントロン（ＭＩＴ）、ブレオマイシン（ＢＬＭ）、エトポシド（ＶＰ−１６）及び塩酸イリノテカン（ＣＰＴ−１１）のうち少なくとも何れか一つを含むものである。
【００１９】
本発明の第３の観点に係る検査用試薬キットは、骨肉腫を患う患者の抗癌剤の化学療法奏効性を予測するための検査用試薬キットであって、前記患者から得られた試料におけるペロキシレドキシン２の発現量を検出又は定量する手段を含むことを特徴とする。
【発明の効果】
【００２０】
本発明の骨肉腫の化学療法奏効性の予測方法によれば、簡易かつ的確に、骨肉腫の化学療法奏効性を予測できる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】2D-DIGE法の工程を示す。
【図２】電気泳動分離実験の再現性を示す。
【図３】電気泳動実験のタンパク質スポットの検出を示す。
【図４】タンパク質スポットとタンパク質名との対応を示す。
【図５】電気泳動によるペロキシレドキシン２のタンパク質の検出を示す。
【図６】化学療法非奏効群に対する免疫染色を示す。
【図７】ウェスタンブロットによるペロキシレドキシン２のタンパク質の検出を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本実施形態においては、患者のペロキシレドキシン２（ＰＲＤＸ２）の発現量を測定する。ペロキシレドキシンは抗酸化作用を持つタンパク質ファミリーであり、ペロキシレドキシン１〜６までのタイプがある。本発明では、ペロキシレドキシン２の発現量に着目する。
【００２３】
そして、ペロキシレドキシン２の発現量が上昇している場合、骨肉腫に対する外科手術前に適用される抗癌剤の化学療法奏効性が低いと予測する。
【００２４】
ペロキシレドキシン２の発現量の測定は、特に限定されるものではなく、単にペロキシレドキシン２の有無を検出するものであってもよく、またペロキシレドキシン２の発現量を相対的又は絶対的に決定するものでもよい。ペロキシレドキシン２の発現量の測定は、免疫学的手法によるのが好適であり、例えば、電気泳動法による分離と蛍光、酵素、放射性同位元素等による検出又は定量との組み合わせ（ウェスタンブロット法、蛍光二次元電気泳動法を含む）、免疫染色法（蛍光抗体法、酵素抗体法、重金属標識抗体法、放射性同位元素標識抗体法を含む）、酵素免疫測定吸着法（ＥＬＩＳＡ）、ドット・ブロッティング法等により行うことができる。本実施形態では、患者から生体組織を採取し、その生体組織内に含有されるタンパク質について電気泳動を行い、蛍光色素によりペロキシレドキシン２の有無及び量を測定することによりなされる。
【００２５】
化学療法奏効性は、抗癌剤投与後における癌細胞の組織学的壊死を、システムを等級分けしているHuvos(Huvos grading system)によって評価する。そして、癌細胞の９０％以上が組織学的壊死である場合は、抗癌剤の化学療法奏効性が高いと評価し、一方、癌細胞の組織学的壊死が９０％より低い場合は、抗癌剤の化学療法奏効性が低いと評価する。
【００２６】
また、化学療法奏効性をＣＲ、ＰＲ、ＳＤ、ＰＤの４段階にて評価する場合は、ＣＲを化学療法奏効性が高いと評価し、一方、ＰＲ、ＳＤ及びＰＤを化学療法奏効性が低いと評価する。ここで、ＣＲはcomplete responseであり、腫瘍細胞が完全に消失し、その状態が４週間以上継続することである。ＰＲはpartial responseであり、腫瘍細胞が５０％以上消滅し、新しい腫瘍細胞の出現が４週間以上見られない状態である。ＳＤはstable diseaseであり、腫瘍細胞の状態がほとんど変わらない状態である。ＰＤはprogressive diseaseであり、腫瘍細胞が増大又は転移した状態である。
【００２７】
化学療法奏効性が予測できる抗癌剤は、特に限定されるものではないが、例えば、イホスファミド（ＩＦＯ）、シスプラチン（ＣＤＤＰ）、アドリアマイシン（ＡＤＲ）、メトトレキサート（ＭＴＸ）又はこれらの組み合わせである。
【００２８】
化学療法奏効性は、通常行われている標準的な化学療法の奏効性であるが、標準的な化学療法といえども、骨肉腫の悪性度及び進行度、患者の体重、並びに、患者の腎機能の状態等により、使用する抗癌剤の数、種類、順番及び量等が異なる。
【００２９】
抗癌剤の種類としては、例えば、上述したように、イホスファミド、シスプラチン、アドリアマイシン及びメトトレキサートが使用される。これらは、単独の抗癌剤で２０％以上の寛解率が実証されているからである。
【００３０】
抗癌剤の量は、例えば、体重から割り出した体表面積を基に算出される。例えば、標準的な化学療法では、イホスファミドは１４〜１６ｍｇ／ｍ２使用され、シスプラチンは１００〜１２０ｍｇ／ｍ２使用され、アドリアマイシンは５０〜７０ｍｇ／ｍ２使用され、メトトレキサートは８〜１２ｍｇ／ｍ２使用される。
【００３１】
抗癌剤の順番としては、例えば、イホスファミド、シスプラチン、アドリアマイシン及びメトトレキサートを使用する場合、メトトレキサートを最後に使用することができる。メトトレキサートは代謝拮抗剤であるため、効き目が現れるのが遅い場合があるからである。
【００３２】
なお、下記に、一例であるが、標準的な化学療法の工程を記載する。
１．生検（手術）にて診断を確定
２．術前補助抗がん剤治療１クール目：シスプラチン１００ｍｇ／ｍ２
３．術前補助抗がん剤治療２クール目：アドリアマイシン６０ｍｇ／ｍ２
４．術前補助抗がん剤治療３クール目：イホスファミド１４ｍｇ／ｍ２
５．原発巣切除手術
６．術後補助抗がん剤治療１クール目：シスプラチン１００ｍｇ／ｍ２
７．術後補助抗がん剤治療２クール目：アドリアマイシン６０ｍｇ／ｍ２
８．術後補助抗がん剤治療３クール目：イホスファミド１４ｍｇ／ｍ２
９．術後補助抗がん剤治療４クール目：メトトレキサート８ｍｇ／ｍ２
【００３３】
化学療法奏効性が予測できる抗癌剤は、上述したイホスファミド、シスプラチン、アドリアマイシン、メトトレキサートに限定されず、例えば、マイトマイシンＣ（ＭＭＣ）、カルボプラチン（ＣＢＤＣＡ）、ネダプラチン（２５４−Ｓ）、プロカルバジン塩酸塩（ＰＣＺ）、ダカルパジン（ＤＴＩＣ）、ダウノルビシン（ＤＮＲ）、エピルビシン（ＥＰＩ）、ミトキサントロン（ＭＩＴ）、ブレオマイシン（ＢＬＭ）、エトポシド（ＶＰ−１６）、塩酸イリノテカン（ＣＰＴ−１１）又はこれらの組み合わせである。
【００３４】
本実施形態に係る発明で、化学療法奏効性の予測が可能となる骨肉腫としては、骨内通常型骨肉腫と亜系骨肉腫とがある。
【００３５】
亜系骨肉腫は、例えば、骨内高分化型骨肉腫、円形細胞骨肉腫、表在骨肉腫、傍骨骨肉腫、骨膜骨肉腫又は表在高悪性骨肉腫である。
【００３６】
亜系骨肉腫は、化学療法を行わないものもあるが、化学療法を行う場合には、本実施形態に係る発明を適用することで、化学療法奏効性を予測できる。例えば、骨膜骨肉腫は、骨内通常型骨肉腫より異型度の低い細胞から成り、骨膜から骨皮質外方のみに成長して骨中心側へは殆ど増殖せず、比較的予後の良い亜系であるため、骨膜骨肉腫の場合は主に外科手術が中心であるが、化学療法を行う場合は、本実施形態に係る発明を適用することで、化学療法奏効性を予測できる。
【００３７】
本実施形態に係るキットは、骨肉腫を患う患者の抗癌剤の化学療法奏効性を予測するための検査用試薬キットであり、患者から得られた試料におけるペロキシレドキシン２（ＰＲＤＸ２）の発現量を検出又は定量する手段を含む。免疫学的手法により検査を行う場合には、少なくとも抗ペロキシレドキシン２抗体が検査用試薬に含まれる。抗ペロキシレドキシン２抗体は、ペロキシレドキシン２の発現を検出しうる抗体であればよく、特に限定されないが、例えばモノクローナル及びポリクローナル抗体、標識化抗体、キメラ抗体、ヒト化抗体並びにこれらの結合活性断片等が挙げられる。また検査用試薬キットには、上記抗体のほか検出用に用いる標識を含んでいてもよい。キットには、緩衝液、発色基質、二次抗体、ブロッキング剤等の試薬を含むことができる。
【００３８】
骨肉腫に対する化学療法の奏効性は、従来は抗癌剤投与後でしか判定できなかったが、本実施形態に係る発明によれば、化学療法の治療開始以前に奏効性を予測できる。
【００３９】
また、骨肉腫では、診断目的で患者の患部を切開して検査するのが普通であり、その際に生体組織を採取すれば、患者に新たな負担を強いることにはならない。
【００４０】
また、本実施形態に係る発明によれば、例えばウェスタンブロット装置の準備さえあれば、ペロキシレドキシン２の発現量の測定ができるため、簡易な手法にて骨肉腫の化学療法奏効性の予測ができる。また、例えばペロキシレドキシン２に特異的に発現する抗体を用いればウェスタンブロット以外の方法、例えば免疫染色によっても鋭敏にペロキシレドキシン２の発現量の測定ができる。
【実施例】
【００４１】
（実施例１）
下記表１に示すように、１２例の生検検体（Case No.１〜１２）のうち、外科手術前において、化学療法奏効群６例と化学療法非奏効群６例とを使用した。化学療法奏功群は、Case No.１,６,７,９,１０,１２である。また、化学療法非奏効群は、Case No.２,３,４,５,８,１１である。化学療法奏効性は、Huvos(Huvos grading system)を用いて評価した。癌細胞の９０％以上が組織学的壊死である場合は、抗癌剤の化学療法奏効性が高いと評価し、一方、癌細胞の組織学的壊死が９０％より低い場合は、抗癌剤の化学療法奏効性が低いと評価した。化学療法に使用した抗癌剤は、イホスファミド、シスプラチン及びアドリアマイシンであり、それぞれの投薬量は表1に記載した通りであった。
【００４２】
【表１】
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【００４３】
次に、上記の夫々の生検検体からの凍結サンプルをマルチビーズショッカー（登録商標、Yasui Kikai,大阪）にて粉砕した。凍結サンプルは、urea lysis 緩衝液（６Ｍ  ウレア, ２Ｍ  チオウレア, ３％ CHAPS, １％ Triton X-100）にて調整された。１５０００rpmにて３０分間遠心分離した後、上澄み液が取り出され、2D-DIGE（2 Dimensional Fluorescence Difference Gel Electrophoresis）により泳動分離がなされた。2D-DIGE法は、泳動前に比較したいサンプルを異なる蛍光色素でラベルし、このラベル化したサンプルを混合してから電気泳動を行う手法である。
【００４４】
図１は、2D-DIGE法の工程を示す工程図である。コントロールサンプル(internal control sample)は、全ての生検検体の一部を混合させて作成したものであり、５μｇ用いた。コントロールサンプルは、図１に示すように、Cy3(登録商標、CyDye DIGE Fluor saturation dye, GE Healthcare Biosciences, Uppsala, Sweden)によりラベルされた。また、夫々の生検検体は５μｇ用いられ、Cy5(登録商標、CyDye DIGE Fluor saturation dye, GE Healthcare Biosciences, Uppsala, Sweden)によりラベルされた。第１次分離は、IPG緩衝液及びDryStripゲル(24 cm length, pI range between 4 and 7, GE Healthcare Biosciences)にて実行された。第２次分離は、大きめのゲル(38 cm length, Bio-craft, Itabashi, Tokyo, Japan)を使用し、SDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動(SDS-PAGE)にて実行された。ゲルはレーザー照射(Tyhoon Trio（登録商標）, GE Healthcare Biosciences)によりスキャンされた。全てのスポットにおいて、Cy5の強度はCy3の強度により初期化され、ゲル間の差は二次元電気泳動解析ソフトウェア Progenesis PG240(Nonlinear dynamics Ltd, Newcastle upon Tyne, UK)により補正された。
【００４５】
図２は、電気泳動分離実験の再現性を示す。図２に示すように、同一サンプルにつき、３回の独立した電気泳動分離実験(exp1,exp2,exp3)を比較することにより、再現性が存在することが実証された。XMLファイルにおける数字データは、遺伝子発現データ解析ソフトウェアExpressionist(GeneData, Basel, Switzerland)に導入された。Kruskal-Wallis testとボンフェローニ(Bonferroni)検定を使用して、化学療法奏効性と化学療法非奏効性との間の強度差を有するタンパク質を同定した。このようにして、２５８６のタンパク質を検出した。
【００４６】
図３は、電気泳動実験のタンパク質スポットの検出を示す。図３に示すように、2D-DIGEにて検出した２５８６のタンパク質スポットから、２群間の比較において、Z検定においてP値＜0.01と統計学的に有意な濃度差を認めたタンパク質スポット５６個を選別した。
【００４７】
図４は、タンパク質スポットとタンパク質名との対応図である。図４における非奏効群２,３,４,５,８,１１は、夫々、上記表１のCase No.２,３,４,５,８,１１に対応する。図４における奏効群１,６,７,９,１０,１２は、夫々、上記表１のCase No.１,６,７,９,１０,１２に対応する。図４に示すように、５６個のタンパク質スポットに対して質量分析による解析を行い、タンパク質同定を実施した。質量分析は、ナノ・エレクトロスプレイイオン供給源(AMR,東京)を有するFinnigan(登録商標) LTQ(登録商標) linear イオントラップ質量分析装置(Thermo Electron, San Jose, CA)を使用した。５６個のタンパク質スポットのうち、化学療法非奏効群で濃度が増加していたタンパク質スポットは３０個であり、それに対して奏効群で増加していたタンパク質スポットは２６個であった。
【００４８】
同定したタンパク質の中から骨肉腫の化学療法奏効性に関与するバイオマーカーの候補を見出すために、市販抗体を用いてウェスタンブロッティングを用いた検証実験を行った。即ち、分離されたタンパク質がニトロセルロース膜に転写され、そのニトロセルロース膜がペロキシレドキシン２に対するポリクロナール抗体(1: 1000 dilution, Protein Tec Group, Chicago, Illinois, USA)にて培養された。ペロキシレドキシン２は、化学発光分析システム(GE Healthcare Biosciences, Chicago, Illinois, USA)及びLAS 3000 luminescent image analyzer (富士フイルム,東京)により探知された。検証実験により、同定された５６個のタンパク質スポットの中から、化学療法奏効性に関与するタンパク質としてペロキシレドキシン２を見出した。
【００４９】
図５は、骨肉腫生検検体において、電気泳動によるペロキシレドキシン２のタンパク質の検出の有無を示す。図５における非奏効群２,３,４,５,８,１１は、夫々、上記表１のCase No.２,３,４,５,８,１１に対応する。図５における奏効群１,６,７,９,１０は、夫々、上記表１のCase No.１,６,７,９,１０に対応する。βアクチンは陽性コントロールである。なお、Case No.１２は示されていない。図５に示すように、ウェスタンブロッティングによる検証が可能であった骨肉腫生検検体１１例（奏効群５例、非奏効群６例）に関する解析の結果、ペロキシレドキシン２は明らかに化学療法非奏効群６例において発現が上昇しており、それに対して、奏効群５例ではほとんど発現が認められなかった。
【００５０】
以上より、抗癌剤の化学療法奏効性が低い患者においては、ペロキシレドキシン２の発現量が上昇していることが実証された。
【００５１】
なお、骨肉腫腫瘍細胞におけるペロキシレドキシン２の発現を確認する目的で免疫染色法を実施した。図６は、化学療法非奏効群に対する免疫染色を示す。図６に示されるように、組織学的効果判定にて壊死率５０％未満の症例（図左側、ＨＥ染色）に対し、ペロキシレドキシン２による免疫染色（図右側）を施行したところ、腫瘍細胞の細胞質にびまん性にペロキシレドキシン２は染色された。
【００５２】
（実施例２）
次に、化学療法適用前に、患者のペロキシレドキシン２の発現量を調べ、その後、その患者の化学療法奏効性を実際に調べた。
【００５３】
下記表２に示すように、４例の生検検体（Case No.１３〜１６）を採取した。
【００５４】
【表２】
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【００５５】
そして、実施例１と同様にして、４例の生検検体について2D-DIGEを行い、ペロキシレドキシン２の発現量を調べた。図７は、ウェスタンブロットによるペロキシレドキシン２のタンパク質の検出を示す。図７における非奏効群１５,１６は、夫々、上記表２のCase No.１５,１６に対応する。図７における奏効群１３,１４は、夫々、上記表２のCase No.１３,１４に対応する。その結果、図７に示すように、Case No.１３とNo.１４についてはペロキシレドキシン２の発現量は少なく、Case No.１５とNo.１６についてはペロキシレドキシン２の発現量は多いとの結果が得られた。
【００５６】
その後、実施例１と同様にして、４例の生検検体について、上記表２に示す抗癌剤を投与した。なお、Case No.１５では、骨髄抑制が激しい結果、末梢の白血球数が減少しすぎて、化学療法の途中にて投薬を中止した。その結果、Case No.１３とNo.１４については化学療法の奏効性が高かったものの、Case No.１５とNo.１６については化学療法の奏効性が低かった。
【００５７】
以上より、外科手術前に、患者のペロキシレドキシン２の発現量を調査し、ペロキシレドキシン２の発現量が多い場合は、抗癌剤の化学療法奏効性が低いことが実証された。
【００５８】
これにより、簡易かつ安価な装置又は手法にてペロキシレドキシン２の発現量を調査することで、骨肉腫に対する抗癌剤の化学療法奏効性を的確に予測できることが示された。
【００５９】
本発明によれば、イホスファミド及びシスプラチンの化学療法奏効性が予測でき、イホスファミド及びシスプラチンはアルキル化剤だから、他のアルキル化剤であるマイトマイシンＣ、カルボプラチン、ネダプラチン、プロカルバジン塩酸塩等についても、化学療法奏効性が予測できることが示唆される。
また、本発明によれば、アドリアマイシンの化学療法奏効性が予測でき、アドリアマイシンはＲＮＡ合成阻害剤だから、他のＲＮＡ合成阻害剤であるダカルパジン、ダウノルビシン、エピルビシン、ミトキサントロン等についても、化学療法奏効性が予測できることが示唆される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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