(57)【要約】【課題】  ブラシレスモータあるいはブラシ付きモータにおいて、少なくとも正転方向の出力トルクを簡単な構造で増加させる。【解決手段】  ブラシレスモータの磁極センサ４６の取付位置をモータ軸４１の逆転方向に所定角度オフセットすることで、制御手段４７がステータ４５の回転磁界を制御する際に相互に引き合うロータ４３およびステータ４５の異種極間の位相差を９０°＋前記所定角度に設定するので、モータ軸４１の正転時の出力トルクを逆転時の出力トルクよりも大きくすることができる。このとき、制御手段４７によるステータ４５の回転磁界を制御する制御プログラムを何ら変更することなく、磁極センサ４６の取付位置を所定角度オフセットするだけで済むため、極めて低コストで実現可能である。ブラシ付きモータの場合は、ブラシの取付位置をモータ軸４１の逆転方向に所定角度オフセットすることで、同様の作用効果を達成することができる。【選択図】        図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
正逆転が可能であって逆転方向のトルクを受けるモータ軸（４１）と、前記モータ軸（４１）に支持されたロータ（４３）と、前記ロータ（４３）を囲むように固定されたステータ（４５）と、前記ロータ（４３）の回転位置を検出する磁極センサ（４６）と、前記磁極センサ（４６）で検出した前記ロータ（４３）の回転位置に応じて前記ステータ（４５）に発生させる回転磁界を制御する制御手段（４７）とを備えるブラシレスモータであって、
前記磁極センサ（４６）の取付位置を前記モータ軸（４１）の逆転方向に所定角度（α）オフセットすることで、前記制御手段（４７）は相互に引き合う前記ロータ（４３）および前記ステータ（４５）の異種極間の位相差を９０°＋前記所定角度（α）に設定することを特徴とするブラシレスモータ。
【請求項２】
正逆転が可能であって逆転方向のトルクを受けるモータ軸（４１）と、前記モータ軸（４１）に支持されたロータ（４３）と、前記ロータ（４３）を囲むように固定されたステータ（４５）と、前記ロータ（４３）の回転位置を検出する磁極センサ（４６）と、前記磁極センサ（４６）で検出した前記ロータ（４３）の回転位置に応じて前記ステータ（４５）に発生させる回転磁界を制御する制御手段（４７）とを備えるブラシレスモータであって、
前記制御手段（４７）は、前記ロータ（４３）の回転方向が正転方向である場合には、前記磁極センサ（４６）で検出した前記ロータ（４３）の回転位置を進角方向に補正するとともに、前記ロータ（４３）の回転方向が逆転方向である場合には、前記磁極センサ（４６）で検出した前記ロータ（４３）の回転位置を遅角方向に補正することを特徴とするブラシレスモータ。
【請求項３】
正逆転が可能であって逆転方向のトルクを受けるモータ軸（４１）と、前記モータ軸（４１）に支持されたロータ（４３）と、前記ロータ（４３）を囲むように固定されたステータ（４５）と、前記ロータ（４３）のコイル（４８）に供給する電流の極性を切り換えるブラシ（５１）とを備えるブラシ付きモータであって、
前記ブラシ（５１）の取付位置を前記モータ軸（４１）の逆転方向に所定角度（α）オフセットすることで、相互に引き合う前記ロータ（４３）および前記ステータ（４５）の異種極間の位相差を９０°＋前記所定角度（α）に設定することを特徴とするブラシ付きモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、正逆転が可能であって外部から逆転方向のトルクを受けるモータ軸と、前記モータ軸に支持されたロータと、前記ロータを囲むように固定されたステータと、前記ロータの回転位置を検出する磁極センサと、前記磁極センサで検出した前記ロータの回転位置に応じて前記ステータに発生させる回転磁界を制御する制御手段とを備えるブラシレスモータに関する。また本発明は正逆転が可能であって外部から逆転方向のトルクを受けるモータ軸と、前記モータ軸に支持されたロータと、前記ロータを囲むように固定されたステータと、前記ロータのコイルに供給する電流の極性を切り換えるブラシとを備えるブラシ付きモータに関する。
【背景技術】
【０００２】
シリンダヘッドに揺動自在に支持したコントロールアームにサブカムおよびロッカアームを設け、カムシャフトに設けた動弁カムでサブカムおよびロッカアームを介して機関弁を開閉駆動するとともに、電動モータでコントロールシャフトを介してコントロールアームを揺動させることで、機関弁のバルブリフトやバルブタイミングを変更する可変動弁機構が、下記特許文献１により公知である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−０３６０３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、かかる可変動弁機構のコントロールシャフトに設けたコントロールカムは、それが当接するコントロールアームのカムフォロワから駆動反力を受けるため、電動モータが正転してコントロールシャフトを一方向に駆動するときに受ける反力トルクが大きくなり、電動モータを逆転駆動してコントロールシャフトを他方向に駆動するときに受ける反力トルクが小さくなる。そのため、電動モータの正転時の回転数と逆転時の回転数とが異なってしまい、バルブリフトを増加させるときとバルブリフトを減少させるときとで、制御応答性に差が出る問題がある。この問題を解決するには、電動モータが大きな反力トルクを受けるときに、その出力トルクが大きくなるように制御する必要がある。
【０００５】
本発明は前述の事情に鑑みてなされたもので、ブラシレスモータあるいはブラシ付きモータにおいて、少なくとも正転方向の出力トルクを簡単な構造で増加させることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、請求項１に記載された発明によれば、正逆転が可能であって外部から逆転方向のトルクを受けるモータ軸と、前記モータ軸に支持されたロータと、前記ロータを囲むように固定されたステータと、前記ロータの回転位置を検出する磁極センサと、前記磁極センサで検出した前記ロータの回転位置に応じて前記ステータに発生させる回転磁界を制御する制御手段とを備えるブラシレスモータであって、前記磁極センサの取付位置を前記モータ軸の逆転方向に所定角度オフセットすることで、前記制御手段は相互に引き合う前記ロータおよび前記ステータの異種極間の位相差を９０°＋前記所定角度に設定することを特徴とするブラシレスモータが提案される。
【０００７】
また請求項２に記載された発明によれば、正逆転が可能であって外部から逆転方向のトルクを受けるモータ軸と、前記モータ軸に支持されたロータと、前記ロータを囲むように固定されたステータと、前記ロータの回転位置を検出する磁極センサと、前記磁極センサで検出した前記ロータの回転位置に応じて前記ステータに発生させる回転磁界を制御する制御手段とを備えるブラシレスモータであって、前記制御手段は、前記ロータの回転方向が正転方向である場合には、前記磁極センサで検出した前記ロータの回転位置を進角方向に補正するとともに、前記ロータの回転方向が逆転方向である場合には、前記磁極センサで検出した前記ロータの回転位置を遅角方向に補正することを特徴とするブラシレスモータが提案される。
【０００８】
また請求項３に記載された発明によれば、正逆転が可能であって外部から逆転方向のトルクを受けるモータ軸と、前記モータ軸に支持されたロータと、前記ロータを囲むように固定されたステータと、前記ロータのコイルに供給する電流の極性を切り換えるブラシとを備えるブラシ付きモータであって、前記ブラシの取付位置を前記モータ軸の逆転方向に所定角度オフセットすることで、相互に引き合う前記ロータおよび前記ステータの異種極間の位相差を９０°＋前記所定角度に設定することを特徴とするブラシ付きモータが提案される。
【発明の効果】
【０００９】
請求項１の構成によれば、ブラシレスモータの磁極センサの取付位置をモータ軸の逆転方向に所定角度オフセットすることで、制御手段がステータの回転磁界を制御する際に相互に引き合うロータおよびステータの異種極間の位相差を９０°＋前記所定角度に設定するので、モータ軸の正転時の出力トルクを逆転時の出力トルクよりも大きくすることができる。このとき、制御手段によるステータの回転磁界を制御する制御プログラムを何ら変更することなく、磁極センサの取付位置を所定角度オフセットするだけで済むため、極めて低コストで実現可能である。
【００１０】
また請求項２の構成によれば、磁極センサで検出したブラシレスモータのロータの回転位置に基づいて制御手段がステータの回転磁界を制御する際に、制御手段は、ロータの回転方向が正転方向である場合には、磁極センサで検出したロータの回転位置を進角方向に補正するとともに、ロータの回転方向が逆転方向である場合には、磁極センサで検出したロータの回転位置を遅角方向に補正するので、モータ軸の正転時にも逆転時にもロータおよびステータの異種極間の位相差を９０°よりも大きくし、モータ軸の正転時の出力トルクおよび逆転時の出力トルクを共に大きくすることができる。このとき、磁極センサの取付位置を何ら変更することなく、制御手段の制御プログラムを変更するだけで済むため、極めて低コストで実現可能である。
【００１１】
また請求項３の構成によれば、ブラシ付きモータのブラシの取付位置をモータ軸の逆転方向に所定角度オフセットすることで、相互に引き合うロータおよびステータの異種極間の位相差を９０°＋前記所定角度に設定するので、モータ軸の正転時の出力トルクを逆転時の出力トルクよりも大きくすることができる。その際に、ブラシの取付位置を所定角度オフセットするだけで済むため、極めて低コストで実現可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】可変動弁装置の高リフト時の縦断側面図。（第１の実施の形態）
【図２】可変動弁装置の低リフト時の縦断側面図。（第１の実施の形態）
【図３】磁極センサのオフセット量を０°としたブラスレスモータを示す図。（第１の実施の形態）
【図４】磁極センサのオフセット量を−２０°としたブラスレスモータを示す図。（第１の実施の形態）
【図５】磁極センサのオフセット量を変化させたときのモータ回転数およびモータトルクの関係を示すグラフ。（第１の実施の形態）
【図６】磁極センサのオフセット量を変化させたときのバルブリフト変更の応答性を示すグラフ。（第１の実施の形態）
【図７】磁極センサのオフセット量を変化させたときのモータ回転数およびモータトルクの関係を示すグラフ。（第２の実施の形態）
【図８】制御手段による電動モータの制御のフローチャート。（第２の実施の形態）
【図９】ブラシ付きモータの縦断面図。（第３の実施の形態）
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、図１〜図６に基づいて本発明の第１の実施の形態を説明する。
【００１４】
図１および図２に示すように、機関本体１１の一部を構成するシリンダヘッド１２には、各気筒毎に一対の吸気弁１３，１３が開閉作動可能に支持される。吸気弁１３，１３を開閉駆動する可変動弁装置１４は、吸気弁１３，１３を駆動する動弁カム１５が設けられたカムシャフト１６と、カムシャフト１６の軸線Ｌ１に直交する平面内で変位可能なサブカムシャフト１７で揺動可能に支持されて動弁カム１５に従動して揺動するサブカム１８と、サブカム１８に従動して吸気弁１３，１３を駆動するロッカアーム１９と、カムシャフト１６の軸線Ｌ１と平行な軸線Ｌ２まわりに揺動可能に支持されて該軸線Ｌ２からオフセットした位置でサブカムシャフト１７を支持するコントロールアーム２０と、コントロールアーム２０を揺動させる駆動手段２１とを備えるものであり、コントロールアーム２０の揺動に伴って前記サブカムシャフト１７の位置を変位させることで、吸気弁１３，１３のリフト量を含む作動特性を変化させることができる。
【００１５】
コントロールアーム２０は、その両側面部から前記軸線Ｌ２に沿って突出する一対の軸部２０ａ，２０ａを備えており、軸部２０ａ，２０ａはシリンダヘッド１２に揺動可能に支持される。ロッカアーム１９の一端部はロッカアームシャフト２２を介してコントロールアーム２０に揺動可能に支持される。またロッカアーム１９の中間部には支軸２３を介して第１ローラ２４が軸支されており、第１ローラ２４はサブカム１８のカム面１８ａに転がり接触する。サブカム１８にはロッカアーム１９の第１ローラ２４に当接するカム面１８ａが形成されるとともに、動弁カム１５に当接する第２ローラ２５が支軸２６を介して回転自在に支持される。よってサブカム１８は、カムシャフト１６の動弁カム１５に第２ローラ２５が接触することでサブカムシャフトまわりに揺動する。
【００１６】
サブカムシャフト１７の両端部とコントロールアーム２０の内面との間に、一対の捩じりばねよりなるロストモーションスプリング２７，２７の本体部２７ａが巻き付けられており、各ロストモーションスプリング２７の第１腕部２７ｂがサブカム１８に第２ローラ２５を支持する支軸２６に係止され、また各ロストモーションスプリング２７の第２腕部２７ｃがロッカアーム１９を支持するロッカアームシャフト２２に係止される。サブカム１８はロストモーションスプリング２７，２７の弾発力で付勢され、サブカム１８に設けた第２ローラ２５が動弁カム１５に弾発的に当接する。
【００１７】
前記駆動手段２１は、サブカムシャフト１７と平行なコントロールシャフト２８と、コントロールシャフト２８に設けられたコントロールカム２９と、ロッカアームシャフト２２に支持された第３ローラ３０と、コントロールシャフト２８を正逆両方向に回転駆動するブラシレスモータよりなる電動モータ３１とで構成される。ロストモーションスプリング２７，２７の弾発力でサブカム１８に設けた第２ローラ２５が動弁カム１５に当接することでコントロールアーム２０が矢印ｂ方向に付勢され、これにより第３ローラ３０がコントロールカム２９に弾発的に当接する。従って、電動モータ３１を駆動するとコントロールカム２９および第３ローラ３０を介してコントロールアーム２０が軸部２０ａ，２０ａまわりに揺動し、サブカム１８をコントロールアーム２０に支持するサブカムシャフト１７の位置が変化する。
【００１８】
次に、上記構成を備えた可変同弁機構の作用を説明する。
【００１９】
カムシャフト１６に設けた動弁カム１５で吸気弁１３，１３を開閉駆動しているとき、サブカム１８はロストモーションスプリング２７，２７の弾発力でサブカムシャフト１７まわりに付勢されることで、その第２ローラ２５が動弁カム１５に圧接される。即ち、ロストモーションスプリング２７，２７の第２腕部２７ｃ，２７ｃがロッカアームシャフト２２に当接し、ロッカアームシャフト２２から受ける反力で第１腕部２７ｂ，２７ｂが第２ローラ２５を支持する支軸２６を押圧することで、サブカム１８はサブカムシャフト１７まわりに図中矢印ａ方向に付勢される。
【００２０】
またコントロールアーム２０は、ロストモーションスプリング２７，２７の弾発力で第２ローラ２５が動弁カム１５に圧接される反力で軸部２０ａ，２０ａまわりに図中ｂ方向に付勢されることで、その第３ローラ３０がコントロールシャフト２８のコントロールカム２９に圧接される。またロッカアーム１９は第１ローラ２４をサブカム１８のカム面１８ａに押圧されてロッカアームシャフト２２まわりに図中ｃ方向に付勢されることで、その先端が吸気弁１３，１３の上端に圧接される。
【００２１】
電動モータ３１、コントロールシャフト２８、コントロールカム２９および第３ローラ３０よりなる駆動手段２１によりコントロールアーム２０が図１に示す位置に駆動されるときには、サブカムシャフト１７まわりに揺動するサブカム１８のカム面１８ａはサブカムシャフト１７から遠い部分でロッカアーム１９を大きく揺動させるため、吸気弁１３，１３の上端の開弁方向への駆動量が大きくなって吸気弁１３，１３のリフト量が最大となる。
【００２２】
また駆動手段２１によりコントロールアーム２０が図２に示す位置に駆動されるときには、サブカムシャフト１７まわりに揺動するサブカム１８のカム面１８ａはサブカムシャフト１７から近い部分でロッカアーム１９を小さく揺動させるため、吸気弁１３，１３の上端の開弁方向への駆動量が小さくなって吸気弁１３，１３のリフト量が最小となる。
【００２３】
コントロールアーム２０を駆動手段２１で軸部２０ａ，２０ａまわりに揺動させることにより吸気弁１３，１３のリフト量が変化するが、コントロールアーム２０の揺動によって動弁カム１５が第２ローラ３２に接触するタイミングも変化するため、吸気弁１３，１３の開閉タイミングも変化することになる。
【００２４】
ところで、上述したように、ロストモーションスプリング２７，２７の弾発力でコントロールアーム２０は矢印ｂ方向に付勢されるため、コントロールアーム２０に設けた第３ローラ３０によってコントロールカム２９を押圧されたコントロールシャフト２８は矢印ｄ方向のトルクを受けることになる。従って、コントロールシャフト２０を矢印ｄ′方向に駆動してバルブリフトを増加させるとき、電動モータ３１はロストモーションスプリング２７，２７の弾発力に抗する分だけ大きなトルクを発生する必要があり、逆にコントロールシャフト２０を矢印ｄ方向に駆動してバルブリフトを減少させるとき、電動モータ３１はロストモーションスプリング２７，２７の弾発力で付勢される分だけ小さなトルクを発生すれば良い。
【００２５】
そのために、電動モータ３１がバルブリフトを増加させる正転時と、バルブリフトを減少させる逆転時とに同じトルクを発生すると、バルブリフトの増加時の制御応答性が低くなり、逆にバルブリフトの減少時の制御応答性が高くなるという問題が発生する。
【００２６】
本発明は上記問題を電動モータ３１の出力トルク特性により補償するものである。
【００２７】
図３は従来例を示すもので、ブラシレスモータよりなる電動モータ３１は、モータ軸４１と、モータ軸４１に固定されて外周に永久磁石４２の磁極が配置されたロータ４３と、ロータ４３を囲む複数のコイル４４を備えた環状のステータ４５と、ロータ４３の回転位置を検出する磁極センサ４６と、磁極センサ４６で検出した。ロータ４３の回転位置に基づいてステータ４５のコイル４４に対する通電を制御する制御手段４７とを備える。磁極センサ４６はホール素子を用いたもので、ロータ４３の永久磁石４２が発生する磁界の方向からロータ４３の回転位置を検出する。尚、モータ軸４１の回転方向は、矢印で示す時計方向を正転方向とし、反時計方向を逆転方向とする。
【００２８】
図３（Ａ）に示す状態では、ロータ４３のＮ極が磁極センサ４６（Ａ）に対向しており、ロータ４３がこの回転位置にあるときに、制御手段４７はステータ４５のコイル４４（Ｂ），４４（Ｄ）がＳ極となるように該コイル４４（Ｂ），４４（Ｄ）への通電を制御するととともに、ステータ４５のコイル４４（Ａ），４４（Ｃ）がＮ極となるように該コイル４４（Ａ），４４（Ｃ）への通電を制御する。このとき、ロータ４３のＮ極とステータ４５のＳ極との位相差、あるいはロータ４３のＳ極とステータ４５のＮ極との位相差は９０°となり、電動モータ３１が回転を停止している状態ではロータ４３に最大のトルクが発生する。
【００２９】
図３（Ａ）に示す状態からモータ軸４１が９０°正転して図３（Ｂ）の状態になると、ロータ４３のＮ極が磁極センサ４６（Ｂ）に対向しており、ロータ４３がこの回転位置にあるときに、制御手段４７はステータ４５のコイル４４（Ａ），４４（Ｃ）がＳ極となるように該コイル４４（Ａ），４４（Ｃ）への通電を制御するととともに、ステータ４５のコイル４４（Ｂ），４４（Ｄ）がＮ極となるように該コイル４４（Ｂ），４４（Ｄ）への通電を制御する。このとき、ロータ４３のＮ極とステータ４５のＳ極との位相差、あるいはロータ４３のＳ極とステータ４５のＮ極との位相差は９０°となり、電動モータ３１が回転を停止している状態ではロータ４３に最大のトルクが発生する。
【００３０】
このようにして、ロータ４３の回転位置を磁極センサ４６（Ａ），４６（Ｂ）で検出し、その回転位置に応じてステータ４５のコイル４４（Ａ）〜４４（Ｄ）の極性を順次変化させることで、ステータ４５に回転磁界を発生させてロータ４３を回転駆動することができる。その際に、ロータ４３およびステータ４５の異種極、つまりロータ４３のＮ極とステータ４５のＳ極との位相差、あるいはロータ４３のＳ極とステータ４５のＮ極との位相差が９０°になるように、ステータ４５の回転磁界が制御される。
【００３１】
しかしながら、上述した従来例では、ロータ４３の正転方向の出力トルクと逆転方向の出力トルクとが等しくなるため、駆動負荷が大きくなる電動モータ３１の正転時には制御応答性が低くなり、駆動負荷が小さくなる電動モータ３１の逆転時には制御応答性が高くなるという問題が発生する。
【００３２】
この問題を解決するために、本実施の形態では、図４に示すように、磁極センサ４６の取付位置を従来例に比べて逆転方向（反時計方向）に所定角度α（例えば、２０°）ずらしている。従って、実施の形態の磁極センサ４６は実際のロータ４３の回転位置よりも角度α進角した位置をロータ４３の回転位置として検出する。その結果、ロータ４３が図４（Ａ）の位置にあっても、制御手段４７はロータ４３が所定角度αだけ正転方向に回転した図４（Ｂ）の位置にあると認識する。つまり、制御手段４７は磁極センサ４６で検出したロータ４３の回転位置を所定角度αだけ進角した位置として認識し、この所定角度αだけ進角した位置に基づいてステータ４５の回転磁界を制御する。
【００３３】
図５は、磁極センサ４６の取付位置のオフセット量が０°の場合と、磁極センサ４６の取付位置のオフセット量が逆転方向に２０°（−２０°）の場合と、磁極センサ４６の取付位置のオフセット量が正転方向に２０°（＋２０°）の場合とについて、モータトルクがどのように変化するかを示すものである。
【００３４】
実線で示すオフセット量が０°の場合は、図３で説明した従来例に対応するものであり、モータ回転数が０の場合のモータトルクは最大になり、モータ回転数の増加に応じてモータトルクは次第に減少する。
【００３５】
破線で示すオフセット量が逆転方向に２０°の場合は、図４で示した実施の形態においてロータ４３が正転する場合に対応する。この場合、モータ回転数が０の場合のモータトルクは従来例よりも低くなるが、モータ回転数が増加したときのモータトルクの減少率は従来例よりも小さくなる。鎖線で示すオフセット量が正転方向に２０°の場合は、図４で示した実施の形態でロータ４３が逆転する場合に対応する。この場合、モータ回転数が０の場合のモータトルクは従来例よりも低くなり、しかもモータ回転数が増加したときのモータトルクの減少率は従来例よりも大きくなる。
【００３６】
従って、例えばモータ回転数がＮであるとき、本実施の形態でロータ４３が正転するとき、つまり電動モータ３１が受ける駆動負荷が大きいときに、従来例よりもモータトルクをＴ１だけ増加させて大きい駆動負荷を補償し、制御応答性が目標値よりも低くなるのを防止することができる。逆に、本実施の形態でロータ４３が逆転するときには、従来例よりもモータトルクがＴ２だけ減少してしまうが、このとき電動モータ３１が受ける駆動負荷が小さくなっているために制御応答性に対する影響は問題とはならない。
【００３７】
図６は、バルブリフトの制御応答性を示すグラフであり、細い実線で示す矩形波が目標値である。太い実線は磁極センサ４６のオフセット量が０°の場合（図３で説明した従来例）であり、バルブリフトの増加時の応答性が目標値に対して大きく遅れていることが分かる。破線は磁極センサ４６のオフセット量が−２０°の場合（図４で説明した実施の形態における正転時）であり、電動モータ３１の出力トルクが増加したことでバルブリフトの増加時の応答性の遅れが小さくなっていることが分かる。
【００３８】
以上のように、本実施の形態によれば、ブラシレスモータよりなる電動モータ３１の制御手段４７によるステータ４５の回転磁界の制御プログラムを従来と同じにしても、磁極センサ４６の取付位置を逆転方向に所定角度αオフセット量する簡単な変更を施すだけで、電動モータ３１の正転方向のトルクを増加させることができ、これによりバルブリフトの増加時の制御応答性の低下を補償することができる。
【００３９】
次に、図７および図８に基づいて本発明の第２の実施の形態を説明する。
【００４０】
図７は磁極センサ４６のオフセット量を変化させたときのモータ回転数およびモータトルクの関係を示すグラフである。バルブリフトの変更時の制御応答性が問題になるのは電動モータ３１を停止状態から起動したときであり、バルブリフトを増加させるべく電動モータ３１を正転駆動するときは図７の第１象限に対応し、バルブリフトを減少させるべく電動モータ３１を逆転駆動するときは図７の第３象限に対応する。
【００４１】
電動モータ３１を正転駆動するとき（図７の第１象限参照）、電動モータ３１の回転数が低い領域では、磁極センサ４６のオフセット量が０°であるときにモータトルクの絶対値が最大になり、電動モータ３１の回転数が高い領域では、磁極センサ４６のオフセット量をマイナス方向、つまり電動モータ３１の回転方向と逆方向に増加させるほどモータトルクの絶対値が大きくなることが分かる。同様に、電動モータ３１を逆転駆動するとき（図７の第３象限参照）、電動モータ３１の回転数が低い領域では、磁極センサ４６のオフセット量が０°であるときにモータトルクの絶対値が最大になり、電動モータ３１の回転数が高い領域では磁極センサ４６のオフセット量をプラス方向、つまり電動モータ３１の回転方向に増加させるほどモータトルクの絶対値が大きくなることが分かる。
【００４２】
第１の実施の形態では、磁極センサ４６の取付位置を逆転方向にオフセットして電動モータ３１の正転時のトルクを増加させていたが、第２の実施の形態は、図３に示すように磁極センサ４６のオフセット量を０°に保持したまま、制御手段４７において電動モータ３１の回転数および回転方向に応じて、磁極センサ４６が出力するロータ４３の回転位置を補正することで、電動モータ３１の正転方向および逆転方向の出力トルクを、電動モータ３１の低回転数領域から高回転数領域まで高めるようになっている。
【００４３】
上記作用を図８のフローチャートに基づいて説明すると、先ずステップＳ１で磁極センサ４６で検出したロータ４３の回転位置をｍｏｔθとし、ステップＳ２で図示せぬモータ回転数センサで検出したモータ回転数をｍｏｔωとする。続くステップＳ３でモータ回転数ｍｏｔωをパラメータとするテーブル（表１参照）からロータ回転位置補正値ｍｏｔθｏｓを検索し、ステップＳ４でロータ回転位置ｍｏｔθにロータ回転位置補正値ｍｏｔθｏｓを加算した値を制御用ロータ回転位置をｍｏｔθとし、この制御用ロータ回転位置をｍｏｔθに基づいてステータ４５の回転磁界を、図３で説明した従来例と同様にして制御する。
【００４４】
【表１】
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【００４５】
表１はモータ回転数ｍｏｔωからロータ回転位置補正値ｍｏｔθｏｓを検索するテーブルを示すもので、電動モータ３１のモータ回転数ｍｏｔωが正転方向に増加するのに応じて、磁極位置補正値ｍｏｔθｏｓを０°から正方向に＋５°→＋１０°→＋１５°→＋２０°と次第に増加させ、電動モータ３１のモータ回転数ｍｏｔωが逆転方向に増加するのに応じて、磁極位置補正値ｍｏｔθｏｓを０°から負方向に−５°→−１０°→−１５°→−２０°と次第に減少させる。
【００４６】
これにより、図３に示す従来の電動モータ３１をそのまま使用し、制御手段４７における制御プログラムを僅かに変更するだけで、電動モータ３１の正転方向および逆転方向のトルクを全ての回転数領域で増加させることができ、特に電動モータ３１が受ける駆動負荷が増加するバルブリフトの増加時の制御応答性の低下を補償することができる。
【００４７】
次に、図９に基づいて本発明の第３の実施の形態を説明する。
【００４８】
上述した第１、第２の実施の形態はブラシレスモータよりなる電動モータ３１を対象としているが、第３の実施の形態はブラシ付きモータよりなる電動モータ３１を対象とするものである。電動モータ３１は、モータ軸４１に固定されたロータ４３と、ロータを囲むステータ４５とを備えており、ロータ４３は３個のコイル４８を備えるとともに、ステータ４５はそれぞれＳ極およびＮ極をロータ４３に対向させた一対の永久磁石４９を備える。ロータ４３は３個のコイル４８に接続された３個のコミュテータ５０を備え、これらのコミュテータ５０に２個のブラシ５１が摺接する。
【００４９】
図９（Ａ）は従来例を示すもので、２個のブラシ５１の位相はステータ４５の２個の永久磁石４９の位相に一致している。図９（Ｂ）は本実施の形態を示すもので、２個のブラシ５１の位相がステータ４５の２個の永久磁石４９の位相に対してロータ４３の逆転方向に所定角度α（例えば２０°）ずれている。
【００５０】
ブラシ５１はコミュテータ５０と協働してロータ４３の回転位置を検出してコイル４８の極性を切り換えるためのもので、第１の実施の形態の磁極センサ４６に対応するものである。このブラシ５１の位相をロータ４３の逆転方向に所定角度αずらしたことで、ロータ４３の位相が実際の位相よりも所定角度α進角したものとして制御されるため、第１の実施の形態と同様に、電動モータ３１が受ける駆動負荷が増加する正転時に電動モータ３１のトルクを増加させ、バルブリフトの増加時の制御応答性を高めることができる。
【００５１】
この実施の形態によっても、ブラシ５１の位相をオフセットするだけの簡単な変更で電動モータ３１の正転方向の出力トルクを増加させることができるため、極めて低コストで実現可能である。
【００５２】
以上、本発明の実施の形態を説明したが、本発明はその要旨を逸脱しない範囲で種々の設計変更を行うことが可能である。
【００５３】
例えば、本発明の所定角度αは実施の形態の２０°に限定されるものではない。
【００５４】
また本発明における電動モータ３１の極数は任意であり、かつ本発明における角度は全て電気角である。
【符号の説明】
【００５５】
４１        モータ軸
４３        ロータ
４４        コイル
４５        ステータ
４６        磁極センサ
４７        制御手段
４８        コイル
５１        ブラシ
α          所定角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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