(57)【要約】【課題】ＣＰＵのパフォーマンスの向上や消費電力の低減を図る制御装置を提供する。【解決手段】スペック制御部１０は、サービスのステータス情報を取得する通知取得部１２と、提供しているサービスの個数に関する情報を管理する稼動サービス管理部１４と、サービスの想定所要時間の情報、およびサービスのみを提供する場合の基本所要時間の情報を含む属性情報をステータス情報から取得する属性情報取得部１６と、個数に関する情報、および基本所要時間の情報に基づいて、見込み所要時間を算出する見込み所要時間算出部１８と、見込み所要時間が想定所要時間を越える場合、想定所要時間を越えない範囲で処理速度の高速化を決定し、他方で、見込み所要時間が想定所要時間を越えない場合、想定所要時間を越えない範囲で処理速度の低速化を決定するＣＰＵスペック決定部２２と、決定に基づき処理速度を設定するＣＰＵスペック設定部２４と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンピューターの処理速度を制御する制御装置であって、
所定のサービスの提供の開始および終了に関するステータス情報を前記サービスから取得するステータス情報取得部と、
前記ステータス情報に基づいて、前記コンピューターで提供している前記サービスの個数に関する情報を管理する管理部と、
前記サービスの提供に際して想定される想定所要時間の情報、および前記コンピューターが所定の前記処理速度で前記サービスのみを提供する場合に所要する基本所要時間の情報を少なくとも含み、前記サービスに関する情報を示す属性情報を前記ステータス情報から取得する属性情報取得部と、
取得した前記属性情報を記憶する記憶部と、
前記管理部が管理する前記個数に関する情報、および前記記憶部が記憶する前記基本所要時間の情報に基づいて、前記コンピューターが前記サービスを提供するのに見込まれる見込み所要時間を算出する算出部と、
前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越える場合、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない範囲で前記処理速度の高速化を決定し、他方で、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない場合、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない範囲で前記処理速度の低速化を決定する決定部と、
前記決定部の決定に基づき前記コンピューターの前記処理速度を設定する設定部と、を備えることを特徴とする制御装置。
【請求項２】
コンピューターの処理速度を制御する制御プログラムであって、
所定のサービスの提供の開始および終了に関するステータス情報を前記サービスから取得する機能と、
前記ステータス情報に基づいて、前記コンピューターで提供している前記サービスの個数に関する情報を管理する機能と、
前記サービスの提供に際して想定される想定所要時間の情報、および前記コンピューターが所定の前記処理速度で前記サービスのみを提供する場合に所要する基本所要時間の情報を少なくとも含み、前記サービスに関する情報を示す属性情報を前記ステータス情報から取得する機能と、
取得した前記属性情報を記憶する機能と、
前記個数に関する情報、および前記基本所要時間の情報に基づいて、前記コンピューターが前記サービスを提供するのに見込まれる見込み所要時間を算出する機能と、
前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越える場合、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない範囲で前記処理速度の高速化を決定し、他方で、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない場合、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない範囲で前記処理速度の低速化を決定する機能と、
前記決定に基づき前記コンピューターの前記処理速度を設定する機能と、を前記コンピューターに実行させることを特徴とする制御プログラム。
【請求項３】
コンピューターの処理速度を制御する制御方法であって、
所定のサービスの提供の開始および終了に関するステータス情報を前記サービスから取得する工程と、
前記ステータス情報に基づいて、前記コンピューターで提供している前記サービスの個数に関する情報を管理する工程と、
前記サービスの提供に際して想定される想定所要時間の情報、および前記コンピューターが所定の前記処理速度で前記サービスのみを提供する場合に所要する基本所要時間の情報を少なくとも含み、前記サービスに関する情報を示す属性情報を前記ステータス情報から取得する工程と、
取得した前記属性情報を記憶する工程と、
前記個数に関する情報、および前記基本所要時間の情報に基づいて、前記コンピューターが前記サービスを提供するのに見込まれる見込み所要時間を算出する工程と、
前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越える場合、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない範囲で前記処理速度の高速化を決定し、他方で、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない場合、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない範囲で前記処理速度の低速化を決定する工程と、
前記決定に基づき前記コンピューターの前記処理速度を設定する工程と、を有することを特徴とする制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、制御装置、制御プログラムおよび制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
コンピューター等の情報処理装置において、処理すべきジョブが競合した場合、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）やメモリー等のリソースを効率的に配分する必要がある。例えば、下記特許文献１に示すような画像形成装置では、優先度を示す情報が付加されたデータに対して、データの優先度に応じてリソースを配分している。この結果、優先度の高低に応じたリソースでデータが処理され、優先度の高低に関わらずデータが処理されるため、優先度の低いデータが、後から入力された優先度の高いデータの後回しにされ、長時間に渡り処理されずに滞留することを防いでいる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−１９３５５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記の画像形成装置では、ＣＰＵのクロック速度は一定の状態で処理するため、優先度が異なる複数のデータを処理する場合、優先度の低いデータの処理が終了するまでの時間を知ることができず、所望する時間までに処理が終了しないことがあった。他方で、何れのデータも処理すべき情報量が少ない場合、所望する時間までに処理が終了すれば十分であっても、一定のクロック速度で高速に処理されてしまい、リソースを有効に使って消費電力を抑えることはできなかった。本発明は、リソースのパフォーマンスの向上や消費電力の低減を図ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態又は適用例として実現することが可能である。
【０００６】
［適用例１］
本適用例にかかる制御装置は、コンピューターの処理速度を制御する制御装置であって、所定のサービスの提供の開始および終了に関するステータス情報を前記サービスから取得するステータス情報取得部と、前記ステータス情報に基づいて、前記コンピューターで提供している前記サービスの個数に関する情報を管理する管理部と、前記サービスの提供に際して想定される想定所要時間の情報、および前記コンピューターが所定の前記処理速度で前記サービスのみを提供する場合に所要する基本所要時間の情報を少なくとも含み、前記サービスに関する情報を示す属性情報を前記ステータス情報から取得する属性情報取得部と、取得した前記属性情報を記憶する記憶部と、前記管理部が管理する前記個数に関する情報、および前記記憶部が記憶する前記基本所要時間の情報に基づいて、前記コンピューターが前記サービスを提供するのに見込まれる見込み所要時間を算出する算出部と、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越える場合、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない範囲で前記処理速度の高速化を決定し、他方で、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない場合、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない範囲で前記処理速度の低速化を決定する決定部と、前記決定部の決定に基づき前記コンピューターの前記処理速度を設定する設定部と、を備えることを特徴とする。
【０００７】
このような構成によれば、コンピューターで提供しているサービスの個数に関する情報と、各サービスに関する属性情報に含まれる基本所要時間の情報に基づいて、コンピューターが各サービスを提供するのに見込まれる見込み所要時間を算出し、見込み所要時間が想定所要時間を越える場合、見込み所要時間が想定所要時間を越えない範囲でコンピューターの処理速度の高速化を決定し、他方で、見込み所要時間が想定所要時間を越えない場合、見込み所要時間が想定所要時間を越えない範囲でコンピューターの処理速度の低速化を決定し、コンピューターの処理速度を設定する。従って、コンピューターで複数のサービスが提供されている場合、何れのサービスの見込み所要時間が想定所要時間を越えない範囲でコンピューターの処理速度が上下に変速されるため、何れのサービスも想定所要時間に納めることでコンピューターのパフォーマンスの向上が図れ、必要以上に処理速度が設定されないので、コンピューターの消費電力の低減を図れる。
【０００８】
［適用例２］
本適用例にかかる制御プログラムは、コンピューターの処理速度を制御する制御プログラムであって、所定のサービスの提供の開始および終了に関するステータス情報を前記サービスから取得する機能と、前記ステータス情報に基づいて、前記コンピューターで提供している前記サービスの個数に関する情報を管理する機能と、前記サービスの提供に際して想定される想定所要時間の情報、および前記コンピューターが所定の前記処理速度で前記サービスのみを提供する場合に所要する基本所要時間の情報を少なくとも含み、前記サービスに関する情報を示す属性情報を前記ステータス情報から取得する機能と、取得した前記属性情報を記憶する機能と、前記個数に関する情報、および前記基本所要時間の情報に基づいて、前記コンピューターが前記サービスを提供するのに見込まれる見込み所要時間を算出する機能と、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越える場合、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない範囲で前記処理速度の高速化を決定し、他方で、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない場合、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない範囲で前記処理速度の低速化を決定する機能と、前記決定に基づき前記コンピューターの前記処理速度を設定する機能と、を前記コンピューターに実行させることを特徴とする。
【０００９】
このような構成によれば、コンピューターで提供しているサービスの個数に関する情報と、各サービスに関する属性情報に含まれる基本所要時間の情報に基づいて、コンピューターが各サービスを提供するのに見込まれる見込み所要時間を算出し、見込み所要時間が想定所要時間を越える場合、見込み所要時間が想定所要時間を越えない範囲でコンピューターの処理速度の高速化を決定し、他方で、見込み所要時間が想定所要時間を越えない場合、見込み所要時間が想定所要時間を越えない範囲でコンピューターの処理速度の低速化を決定し、コンピューターの処理速度を設定する。従って、コンピューターで複数のサービスが提供されている場合、何れのサービスの見込み所要時間が想定所要時間を越えない範囲でコンピューターの処理速度が上下に変速されるため、何れのサービスも想定所要時間に納めることでコンピューターのパフォーマンスの向上が図れ、必要以上に処理速度が設定されないので、コンピューターの消費電力の低減を図れる。
【００１０】
［適用例３］
本適用例にかかる制御方法は、コンピューターの処理速度を制御する制御方法であって、所定のサービスの提供の開始および終了に関するステータス情報を前記サービスから取得する工程と、前記ステータス情報に基づいて、前記コンピューターで提供している前記サービスの個数に関する情報を管理する工程と、前記サービスの提供に際して想定される想定所要時間の情報、および前記コンピューターが所定の前記処理速度で前記サービスのみを提供する場合に所要する基本所要時間の情報を少なくとも含み、前記サービスに関する情報を示す属性情報を前記ステータス情報から取得する工程と、取得した前記属性情報を記憶する工程と、前記個数に関する情報、および前記基本所要時間の情報に基づいて、前記コンピューターが前記サービスを提供するのに見込まれる見込み所要時間を算出する工程と、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越える場合、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない範囲で前記処理速度の高速化を決定し、他方で、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない場合、前記見込み所要時間が前記想定所要時間を越えない範囲で前記処理速度の低速化を決定する工程と、前記決定に基づき前記コンピューターの前記処理速度を設定する工程と、を有することを特徴とする。
【００１１】
このような構成によれば、コンピューターで提供しているサービスの個数に関する情報と、各サービスに関する属性情報に含まれる基本所要時間の情報に基づいて、コンピューターが各サービスを提供するのに見込まれる見込み所要時間を算出し、見込み所要時間が想定所要時間を越える場合、見込み所要時間が想定所要時間を越えない範囲でコンピューターの処理速度の高速化を決定し、他方で、見込み所要時間が想定所要時間を越えない場合、見込み所要時間が想定所要時間を越えない範囲でコンピューターの処理速度の低速化を決定し、コンピューターの処理速度を設定する。従って、コンピューターで複数のサービスが提供されている場合、何れのサービスの見込み所要時間が想定所要時間を越えない範囲でコンピューターの処理速度が上下に変速されるため、何れのサービスも想定所要時間に納めることでコンピューターのパフォーマンスの向上が図れ、必要以上に処理速度が設定されないので、コンピューターの消費電力の低減を図れる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施形態に係るスペック制御部の機能部の構成を示すブロック図。
【図２】スペック制御部とサービスとの間の処理の流れを示すフローチャート。
【図３】パフォーマンス最適化処理の流れを示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、制御装置について図面を参照して説明する。
【００１４】
（実施形態）
図１は、スペック制御部１０の機能部の構成を示すブロック図である。このスペック制御部１０は、図示を略したパーソナルコンピューターに形成され、各機能部は、パーソナルコンピューターのハードウェアであるＣＰＵ、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）および記憶装置と、ソフトウェアとが協働することで実現する。
スペック制御部１０は、通知取得部１２、稼動サービス管理部１４、見込み所要時間算出部１８、属性情報取得部１６、属性情報記憶部２０、ＣＰＵスペック決定部２２およびＣＰＵスペック設定部２４を備える。
通知取得部１２は、パーソナルコンピューター上で提供可能なサービスの開始通知や、終了通知等のステータス情報を取得するステータス情報取得部である。本実施形態において、サービスは提供を開始後、終了するまでに一定の時間を要し、パーソナルコンピューターをサーバーやクライアントマシンとした場合に稼動する各種のエージェントサービスやマネージャーサービス等を想定する。本実施形態では、各サービスからスペック制御部１０に通知される様態を採用するが、通知取得部１２が各サービスの状態を検知する様態でも良い。通知取得部１２が取得した通知の情報は、稼動サービス管理部１４および属性情報取得部１６に送られる。
【００１５】
稼動サービス管理部１４は、通知取得部１２から送られる通知の情報に基づいて、稼動して所定のサービスを提供中のサービスの個数を計数して管理する。稼動サービス管理部１４が管理する稼動中のサービスの個数に関する情報は、見込み所要時間算出部１８から必要に応じて参照される。
属性情報取得部１６は、通知取得部１２から送られる通知の情報に含まれる属性情報を取得する。本実施形態では、開始通知の情報には、サービスを開始したサービス名、所定のＣＰＵスペック時における基本所要時間および想定所要時間等の情報が含まれる。ここで、想定所要時間は、その時間までに処理が完了すれば良い時間を示し、本実施形態では、それ以上の速い処理は望まない。また、終了通知の情報には、サービスを終了したサービス名等の情報が含まれる。属性情報取得部１６で取得された属性情報は属性情報記憶部２０に記憶され、必要に応じて、見込み所要時間算出部１８やＣＰＵスペック決定部２２から参照される。尚、属性情報記憶部２０に記憶された属性情報は、サービスが終了して所定の時間経過後に削除されても良い。
見込み所要時間算出部１８は、稼動サービス管理部１４が管理する稼動中のサービスの個数に関する情報と、属性情報記憶部２０に記憶された各サービスの属性情報に基づいて、現在のサービス稼動環境下において見込まれる各サービスの見込み所要時間を算出する。
【００１６】
ここで、見込み所要時間算出部１８による見込み所要時間の算出の例を示す。パーソナルコンピューター上にロードされ、稼動している２つのサービス（サービスＡ、サービスＢ）を想定し、想定所要時間はサービスＡが１０秒以内、サービスＢが６秒以内とする。サービスＡおよびサービスＢは、同一のタスク優先度であり、２つが同時に実行する場合、ＣＰＵでの処理は均等に割り振られる。また、これらのサービスは、他のサービスに依存せずに処理可能である。
また、ＣＰＵの処理速度は内部のクロックを変化させることにより、「低スペック」、「中スペック」および「高スペック」の３段階に切り替え可能であり、１段上げることで処理速度は２倍に高速化される。この例の場合、ＣＰＵは「低スペック」であり、その場合のそれぞれ単独での基本所要時間は、サービスＡが４秒であり、サービスＢが５秒であるとする。ここで、２つのサービスが稼動している場合の、それぞれの見込み所要時間は、それぞれ次のように算出できる。
【００１７】
サービスＡ：
見込み所要時間＝サービスＡおよびサービスＢで同時に処理する時間×ＣＰＵで平行して処理させるサービス数＝４×２＝８（秒）
サービスＢ：
見込み所要時間＝サービスＡおよびサービスＢで同時に処理する時間×ＣＰＵで平行して処理させるサービス数＋（２つのサービスの基本所要時間の差分）＝４×２＋１＝９（秒）
【００１８】
このようにして算出された２つの見込み所要時間の情報は、ＣＰＵスペック決定部２２に送られる。
ＣＰＵスペック決定部２２は、見込み所要時間算出部１８が算出した稼動中のサービスの見込み所要時間と、属性情報記憶部２０に記憶された各サービスの属性情報に基づいて、ＣＰＵの処理速度を示すスペックを決定する。例えば、上記した例の場合、サービスＡの見込み所要時間は８秒であり、想定所要時間の１０秒以内を満足する。他方で、サービスＢの見込み所要時間は９秒であり、想定所要時間の６秒以内を満足しない。従って、ＣＰＵスペック決定部２２は、ＣＰＵのスペックを「低スペック」から１段上げた「中スペック」に上げた場合のサービスＢの見込み所要時間を算出する。この場合、サービスＢの見込み所要時間は、４．５秒（２×２＋０．５）となり、想定所要時間の６秒以内を満足する。ＣＰＵスペック決定部２２が決定した情報は、ＣＰＵスペック設定部２４に送られる。
ＣＰＵスペック設定部２４は、ＣＰＵスペック決定部２２が決定した情報に基づいて、ＣＰＵの処理速度に関するスペックを設定する。本実施形態では、ＣＰＵの処理速度を設定する。ＣＰＵの処理速度の変更は、例えば、所定のＡＰＩ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｇｒａｍｍｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）を呼び出すことで実現できる。尚、本実施形態では、ＣＰＵは「低スペック」、「中スペック」および「高スペック」の３段階に切り替え可能であるとしたが、これに限定されず、２段階や４段階以上であっても良い。
【００１９】
図２は、スペック制御部１０と、パーソナルコンピューター上にロードされたサービスＡおよびサービスＢとの間の処理の流れを示すフローチャートである。
最初に、スペック制御部１０は、ＣＰＵを低スペックで動作させる（ステップＳ１２０）。続いて、サービスＡは、開始命令を受け（ステップＳ１００）、サービスを開始し（ステップＳ１０２）、開始通知をスペック制御部１０に送る（ステップＳ１０４）。
次に、スペック制御部１０は、サービスＡから送られる開始通知を受ける（ステップＳ１２２）。続いて、スペック制御部１０は、ＣＰＵの処理速度を最適化するパフォーマンス最適化処理を行う（ステップＳ２００）。
ここで、パフォーマンス最適化処理について、図３を参照して説明する。最初に、スペック制御部１０は、稼動しているサービス数が増加したか、否かを判定する（ステップＳ２０２）。
【００２０】
＜サービス数が増加した場合＞
ステップＳ２０２において、スペック制御部１０が、稼動しているサービス数の増加を判定した場合（ステップＳ２０２でＹｅｓ）、スペック制御部１０はＣＰＵが「高スペック」状態であるか、否かを判定する（ステップＳ２０４）。ここで、ＣＰＵが「高スペック」状態であると判定した場合（ステップＳ２０４でＹｅｓ）、パフォーマンス最適化処理を終了する。
他方で、ＣＰＵが「高スペック」状態でないと判定した場合（ステップＳ２０４でＮｏ）、スペック制御部１０は、稼動しているサービスの見込み所要時間をそれぞれ算出する（ステップＳ２０６）。続いて、スペック制御部１０は、サービス毎の見込み所要時間と想定所要時間を比較する（ステップＳ２０８）。比較した結果、見込み所要時間が想定所要時間を越えるサービスがない場合（ステップＳ２１０でＮｏ）、パフォーマンス最適化処理を終了する。
他方で、比較した結果、見込み所要時間が想定所要時間を越えるサービスが有る場合（ステップＳ２１０でＹｅｓ）、スペック制御部１０は、ＣＰＵのスペックを高速化すべく１段上げ（ステップＳ２１２）、ＣＰＵが「高スペック」状態であるか、否かを判定する工程（ステップＳ２０４）に戻り、更に１段の上げを判定する。
【００２１】
＜サービス数が変化しないか、または減少した場合＞
ステップＳ２０２において、スペック制御部１０が、稼動しているサービス数の増加を判定しない場合、即ち、サービス数が変化しないか、または減少した場合（ステップＳ２０２でＮｏ）、スペック制御部１０はＣＰＵが「低スペック」状態であるか、否かを判定する（ステップＳ２１４）。ここで、ＣＰＵが「低スペック」状態であると判定した場合（ステップＳ２１４でＹｅｓ）、パフォーマンス最適化処理を終了する。
他方で、ＣＰＵが「低スペック」状態でないと判定した場合（ステップＳ２１４でＮｏ）、スペック制御部１０は、ＣＰＵのスペックを１段下げた場合、稼動しているサービスの見込み所要時間をそれぞれ算出する（ステップＳ２１６）。続いて、スペック制御部１０は、サービス毎の見込み所要時間と想定所要時間を比較する（ステップＳ２１８）。比較した結果、稼動している全てのサービスの見込み所要時間が、想定所要時間を越えないと判定しない場合、即ち、少なくとも１つのサービスの見込み所要時間が想定所要時間を越える場合（ステップＳ２２０でＮｏ）、パフォーマンス最適化処理を終了する。
他方で、比較した結果、稼動している全てのサービスの見込み所要時間が、想定所要時間を越えないと判定する場合（ステップＳ２２０でＹｅｓ）、スペック制御部１０は、ＣＰＵのスペックを低速化すべく１段下げ（ステップＳ２２２）、ＣＰＵが「低スペック」状態であるか、否かを判定する工程（ステップＳ２１４）に戻り、更に１段の下げを判定する。
【００２２】
図２に戻り、上述したパフォーマンス最適化処理を終了した結果、前述した例に示すように、サービスＡが単体で稼動する場合、見込み所要時間は４秒であり、希望使用時間を満足するので、スペック制御部１０はＣＰＵのスペックを変更することなく、「低スペック」の状態が維持される。
続いて、サービスＢは、開始命令を受け（ステップＳ１３０）、サービスを開始し（ステップＳ１３２）、開始通知をスペック制御部１０に送る（ステップＳ１３４）。
次に、スペック制御部１０は、サービスＢから送られる開始通知を受ける（ステップＳ１２４）。続いて、スペック制御部１０は、パフォーマンス最適化処理を行う（ステップＳ２００）。ここでパフォーマンス最適化処理を終了した結果、前述した例に示すように、サービスＢの見込み所要時間は９秒であり、想定所要時間の６秒以内を満足しないため、ＣＰＵのスペックは１段上げられ、「中スペック」の状態に遷移する。
【００２３】
続いて、サービスＡは、終了命令を受け（ステップＳ１０６）、サービスを終了し（ステップＳ１０８）、終了通知をスペック制御部１０に送る（ステップＳ１１０）。
次に、スペック制御部１０は、サービスＡから送られる終了通知を受ける（ステップＳ１２６）。続いて、スペック制御部１０は、パフォーマンス最適化処理を行う（ステップＳ２００）。ここでパフォーマンス最適化処理を終了した結果、サービスＢのみの場合の見込み所要時間は、サービスＡが稼動終了までに所要した時間に、ＣＰＵを「低スペック」に変更した場合の残り処理時間を加えた時間であり、本実施形態では算出した結果が５秒であるため、想定所要時間の６秒以内を満足することから、ＣＰＵのスペックは１段下げられ、「低スペック」の状態に遷移する。
【００２４】
以上に述べたように、スペック制御部１０は、サービスの稼動によりＣＰＵに対する負荷状態が時間の経過に応じて変化する場合、所望の見込み所要時間内にサービス処理を終了すべく、ＣＰＵのスペックを負荷状態に応じて変化できるため、ＣＰＵ等のリソースのパフォーマンスの向上や消費電力の低減を図ることができる。また、ＣＰＵのスペックは、１段の上下による変速に限定されず、想定所要時間との関係で複数段に渡って変速されるため、スペックを複数段上げることで、想定所要時間内に確実に納めることが可能であり、スペックを複数段下げることで、節電の効果をより高めることができる。
また、２つのサービス（サービスＡ、サービスＢ）のように、できる限り速い処理が望まれていないサービスは、ＣＰＵのクロックによる影響を受ける秒指定のような値をディレイ値等に使用する。これにより、ＣＰＵのクロックの速度を変更した場合、ＣＰＵのクロックの影響を受けるディレイ値を用いるため、他のサービスへの影響を軽減できる。
【００２５】
また、以上のような手法を実施する装置は、単独の装置によって実現される場合もあれば、複数の装置を組み合わせることによって実現される場合もあり、各種の態様を含むものである。
【符号の説明】
【００２６】
１０…スペック制御部、１２…通知取得部、１４…稼動サービス管理部、１６…属性情報取得部、１８…見込み所要時間算出部、２０…属性情報記憶部、２２…ＣＰＵスペック決定部、２４…ＣＰＵスペック設定部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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