(57)【要約】 【課題】簡易な構造で、付着型の蔓性植物を付着させ易く、緑化効率の良好な壁面緑化構造を提供する。【解決手段】壁面緑化構造１０は、壁面１４から離間して配設されるとともに、微小メッシュが形成され、第１緑化植物１６を付着させる可塑性の繊維状ネット２０と、繊維状ネット２０の外方に配設され、第２緑化植物１７を係合させる補助フェンス４０と、を備えて構成される。第１緑化植物１６は、付着型の蔓性植物からなり、第２緑化植物１７は、巻きつき型の蔓性植物ないし下垂性植物からなる。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
壁面から離間して配設されるとともに、微小メッシュが形成され、第１緑化植物を付着させる可塑性の繊維状ネットと、
該繊維状ネットの外方に配設され、第２緑化植物を係合させる補助フェンスと、
を備えた壁面緑化構造。
【請求項２】
該繊維状ネットが、合成繊維に耐候性樹脂を被覆してなる請求項１に記載の壁面緑化構造。
【請求項３】
該微小メッシュの目合いが、５ｍｍ〜３０ｍｍに形成される請求項２に記載の壁面緑化構造。
【請求項４】
該繊維状ネットが、高さ方向に１５ｋＮ／ｍ以上の引張強度を有する請求項３に記載の壁面緑化構造。
【請求項５】
該第１緑化植物が、付着型の蔓性植物からなり、
該第２緑化植物が、巻きつき型の蔓性植物ないし下垂性植物からなる請求項４に記載の壁面緑化構造。
【請求項６】
該第１緑化植物、該第２緑化植物のうち一方が登はんし、他方が下垂することで、壁面を上下両方向から緑化するようになされた請求項５に記載の壁面緑化構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の外壁等における壁面を緑化するための壁面緑化構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、壁面を緑化する手法として、蔓性植物を直接壁面に付着させ登はんさせる手法がある。この手法では、壁面がコンクリートや金属等の平滑面の場合に蔓性植物を付着させることが難しく、蔓性植物の吸盤や気根等によって壁面を傷める可能性もある。また、壁面にマット状の基盤材を貼り詰め、この基盤材に蔓性植物を付着させるものがあるが、壁面が汚れ易く、重厚で構造が煩雑となる。
【０００３】
これに対して、格子金網等からなる補助資材を壁面から離間した位置に設け、この補助資材に蔓性植物を絡ませ登はんさせるようにした壁面緑化構造が知られている（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平９−１４４１２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１に記載される如くの壁面緑化構造を、ヘデラ等の付着型の蔓性植物に適用した場合には、気根等による付着力が比較的弱いこともあって、格子金網等からなる補助資材に蔓性植物を付着させ登はんさせることが難しかった。また、このような蔓性植物を繁茂させるためには一般に長期間を要し、緑化効率が悪かった。
【０００６】
そこで本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その主な目的とするところは、簡易な構造で、付着型の蔓性植物を付着させ易く、緑化効率の良好な壁面緑化構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の壁面緑化構造は、壁面から離間して配設されるとともに、微小メッシュが形成され、第１緑化植物を付着させる可塑性の繊維状ネットと、該繊維状ネットの外方に配設され、第２緑化植物を係合させる補助フェンスと、を備えて構成される。
【０００８】
本発明の壁面緑化構造は好ましくは、該繊維状ネットが、合成繊維に耐候性樹脂を被覆してなる。
【０００９】
本発明の壁面緑化構造はさらに好ましくは、該微小メッシュの目合いが、５ｍｍ〜３０ｍｍに形成される。
【００１０】
本発明の壁面緑化構造はさらに好ましくは、該繊維状ネットが、高さ方向に１５ｋＮ／ｍ以上の引張強度を有する。
【００１１】
本発明の壁面緑化構造はさらに好ましくは、該第１緑化植物が、付着型の蔓性植物からなり、該第２緑化植物が、巻きつき型の蔓性植物ないし下垂性植物からなる。
【００１２】
本発明の壁面緑化構造はさらに好ましくは、該第１緑化植物、該第２緑化植物のうち一方が登はんし、他方が下垂することで、壁面を上下両方向から緑化するように構成される。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の壁面緑化構造によれば、簡易な構造で、付着型の蔓性植物を付着させ易く、緑化効率を良好にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施形態に係る壁面緑化構造を示す平面図である。
【図２】実施形態に係る繊維状ネットを示す正面図である。
【図３】実施形態に係る補助フェンスを示す正面図である。
【図４】実施形態に係る壁面緑化構造による緑化状況を示す側面断面図である。
【図５】実施形態に係る繊維状ネットを示す拡大斜視図である。
【図６】他の実施形態に係る壁面緑化構造を示す平面図である。
【図７】他の実施形態に係る壁面緑化構造による緑化状況を示す側面断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の一実施形態について、図１〜図５を参照して詳細に説明する。図１は実施形態に係る壁面緑化構造１０を示す平面図、図２は実施形態に係る繊維状ネット２０を示す正面図、図３は実施形態に係る補助フェンス４０を示す正面図、図４は壁面緑化構造１０による緑化状況を示す側面図である。図５は繊維状ネット２０を示す拡大斜視図である。
【００１６】
図１〜図４に示すように、本実施形態の壁面緑化構造１０は、中層規模の建物１２の外壁１３に緑化を施すもので、繊維状ネット２０と、補助フェンス４０と、を主に備える。外壁１３の壁面１４に沿って、複数の繊維状ネット２０、２０…が幅方向Ｗに並べ設けられ、これに対向するように複数の補助フェンス４０、４０…が繊維状ネット２０の外方に並べ設けられることで、壁面１４の一定領域を面状に覆う壁面緑化構造１０が構成される。図４に示すように、繊維状ネット２０には、第１緑化植物１６が登はんし、補助フェンス４０には、第２緑化植物１７が登はんする。
【００１７】
繊維状ネット２０は、図１および図４に示すように、壁面１４から所定距離Ａを隔てて略鉛直に配設される。この実施形態の繊維状ネット２０は、図２および図４に示すように、壁面１４の高さに略相当する高さを有する長尺矩形状に形成される。上記の距離Ａは、第１緑化植物１６の種類等によって異なるが、好ましくは３０ｍｍ〜２００ｍｍ程度に設定される。この距離Ａが小さくなり過ぎると、第１緑化植物１６が壁面１４から輻射熱等の影響を受け易くなり、逆に大きくなり過ぎると、第１緑化植物１６の壁面被覆による省エネ効果等が損減するおそれがある。
【００１８】
繊維状ネット２０は、第１緑化植物１６を付着させ登はんさせるもので、図２に示すように、多数の微小メッシュ２４を有する。この実施形態の繊維状ネット２０は、幅方向Ｗに沿って延設される横紐部２２と、高さ方向Ｈに沿って延設される縦紐部２３と、を備え、これによりの四辺形状（目合い２５ｍｍ程度）の微小メッシュ２４が形成されている。
【００１９】
繊維状ネット２０は可塑性を有するとともに、表面にはざらつきがあり、無数の微細な凹凸が形成されている。繊維状ネット２０は、耐候性に優れ、少なくとも高さ方向Ｈに高引張強度を有するものが好ましい。「高引張強度」とは、ＪＩＳ  Ｌ  １０９６に準じて測定された引張強度が１５ｋＮ／ｍ以上、より好ましくは２０ｋＮ／ｍ以上のものをいう。このような繊維状ネット２０は、所定の高強度繊維からなる合成繊維を格子状に織編、融着、結束等したものを、耐候性樹脂で被覆処理することにより得ることができる。上記合成繊維としては、例えばポリエステル、ポリアミド、ポリエチレン、ポリプロピレン、アラミド、ポリビニルアルコール、ビニロン等が用いられる。耐候性樹脂としては、例えばアクリル系樹脂が好ましく用いられる。この実施形態の繊維状ネット２０は、ポリエステルのマルチフィラメントにて太さ１〜３ｍｍ程度の横紐部２２、縦紐部２３を構成し、これを格子状に織編するとともに、アクリル系樹脂溶液に含浸させ、適宜の熱処理を施すことによって製造されており、幅方向Ｗに１５ｋＮ／ｍ以上、高さ方向Ｈに２３ｋＮ／ｍ以上の引張強度を有する。このような繊維状ネット２０を用いることにより、第１緑化植物１６の繁茂に伴って、繊維状ネット２０が、第１緑化植物１６の荷重や風の影響を受けて崩壊するのを確実に防止できるようになる。
【００２０】
繊維状ネット２０は、適宜の支持手段を介して壁面１４に支持される。この実施形態では支持手段として、図１および図２に示すように、アイボルト３１、ワイヤー３５等が用いられる。アイボルト３１は、繊維状ネット２０の四隅位置において、ナット３２、ワッシャー３３および図示しないアンカーにより壁面１４に固設され、各アイボルト３１の突端に、ターンバックル３６を介してワイヤー３５が緊結される。そして、このワイヤー３５と繊維状ネット２０の四辺とを、クリップ３７で適当な間隔をあけて挟着することで、繊維状ネット２０が僅かに弛ませた所定状態（後述する）をなして張設されるようになっている。
【００２１】
補助フェンス４０は、図１および図４に示すように、繊維状ネット２０からさらに所定距離Ｂを隔てて略鉛直に配設される。この実施形態の補助フェンス４０は、図３に示すように、正方形状の格子金網によって構成される。補助フェンス４０は、繊維状ネット２０と略等しい幅を有しており、高さ方向Ｈに隣接して設けられる複数の補助フェンス４０、４０…が、一の繊維状ネット２０にちょうど相対するようになっている。上記の距離Ｂは、第１緑化植物１６と第２緑化植物１７とが絡み合わないように比較的大きく確保されているのがよいが、第２緑化植物１７の壁面被覆による省エネ効果等を考慮すると、１５０ｍｍ程度以内が好ましく、５０ｍｍ前後がより好ましい。
【００２２】
補助フェンス４０は、第２緑化植物１７を係合させ登はんさせるもので、金属等の堅強な素材によって構成される。この実施形態の補助フェンス４０はステンレス製で、径６ｍｍ程度の丸鋼からなる枠材４２と、この枠材４２内に荒目の格子状をなして配置され、径３ｍｍ程度の丸鋼からなる横材４３、縦材４４と、を備える。第２緑化植物１７の種類等によって異なるが、横材４３、縦材４４の各間隔は通常、１００〜２００ｍｍ程度以上が好ましい。この間隔が小さ過ぎると、第２緑化植物１７を巻きつかせる等係合させることが難しくなるおそれがある。図示しないが、横材４３、縦材４４を適宜形状に屈曲し、第２緑化植物１７の横材４３、縦材４４への係合を促進するようにしてもよい。
【００２３】
補助フェンス４０は、適宜の支持手段を介して壁面１４に支持される。この実施形態では支持手段として、図１および図３に示すように、寸切ボルト５１、取付金具５５等が用いられる。寸切ボルト５１は、補助フェンス４０の外周よりも内側位置において、ナット５２、ワッシャー５３および図示しないアンカーにより壁面１４に固設され、各寸切ボルト５１の突端に、取付金具５５が螺着される。そして、この取付金具５５に補助フェンス４０の横材４３を適宜取付けることで、補助フェンス４０が所定位置に支持されるようになっている。寸切ボルト５１は、繊維状ネット２０の微小メッシュ２４を挿通して設けられる。
なお、上記した補助フェンス４０の形態は一例であり、第２緑化植物１７の種類等に応じて適宜のものを採用することができる。この実施形態のように、補助フェンス４０を格子金網によって構成する場合には、第２緑化植物１７が繁茂した際の耐風性能が向上し、繊維状ネット２０に付着した第１緑化植物１６の剥落も防止し易くなる。また、未緑化時における壁面緑化構造１０の見栄えを良好にできる。
【００２４】
第１緑化植物１６、第２緑化植物１７としては、蔓性植物が好ましい。とりわけ第１緑化植物１６には、付着型の蔓性植物が好ましく用いられる。付着型の蔓性植物とは、気根（付着根）や吸盤（付着盤）を介して対象物に付着しながら登はんするもので、例えばオオイタビ、ノウゼンカズラ、イタビカズラ、テイカカズラ、キヅタ、ツルマサキ、ヘデラ・カナリエンシス、ヘデラ・ヘリックス、ヘデラ・ヘリックス・アイバレース、ヘデラ・ヘリックス・ゴールドハート、ハトスヘデラ、ヘデラ・コルシカ、イワガラミ、ツルアジサイ、ナツヅタ等が挙げられる。これら付着型の蔓性植物のうち複数種類を混植して第１緑化植物１６を構成してもよい。
【００２５】
一方、第２緑化植物１７としては、巻きつき型の蔓性植物が好ましく用いられる。巻きつき型の蔓性植物とは、巻きひげ、茎、葉柄等を介して対象物に巻きつきながら登はんするもので、例えばビグノニア、トケイソウ、ヘチマ、カラスウリ、ブドウ類、フジ、ムベ、サネカズラ、アケビ、キウイ、カロライナジャスミン、スイカズラ、ツキヌキニンドウ、ツルウメモドキ、クズ、アサガオ、サルナシ、ヒョウタン、クレマチス類、テッセン、カザグルマ等が挙げられる。これら巻きつき型の蔓性植物のうち複数種類を混植して第２緑化植物１７を構成してもよい。
【００２６】
また、第１緑化植物１６、第２緑化植物１７を、それぞれ繊維状ネット２０、補助フェンス４０に登はんさせる他、下垂させるようにしてもよい。下垂させる第１緑化植物１６としては、例えばオオイタビ、イタビカズラ等の対象物に付着しながら下垂するものが好ましい。下垂させる第２緑化植物１７として、例えばハイビャクシン、コトネアスター類、ビンカ・マジョール等の下垂特性を有する下垂性植物を用いることもできる。
【００２７】
上記の如く構成される壁面緑化構造１０の設置に際しては、建物１２における壁面１４の所定位置にアイボルト３１、寸切ボルト５１を固設しておく。アイボルト３１の突端には、ターンバックル３６を介してワイヤー３５を緊結し、このワイヤー３５と繊維状ネット２０の四辺とをクリップ３７で挟着して、繊維状ネット２０を張設する。繊維状ネット２０の張設を終えた箇所では、微小メッシュ２４を挿通する寸切ボルト５１の突端に、取付金具５５を螺着し、この取付金具５５を介して補助フェンス４０を順次取付ける。繊維状ネット２０を張設したのちに、微小メッシュ２４を挿通させた寸切ボルト５１を壁面１４に固設するようにしてもよい。
このようにして、壁面１４に沿って、複数の繊維状ネット２０、２０…と、これに対向する複数の補助フェンス４０、４０…と、を簡単に配設してゆくことができる。
【００２８】
そして、繊維状ネット２０、補助フェンス４０には、図４に示すようにして、それぞれ第１緑化植物１６、第２緑化植物１７を登はんさせる。繊維状ネット２０、補助フェンス４０の下方には、自然土ないし人工土からなる栽培土壌１９が設けられ、第１緑化植物１６、第２緑化植物１７が植栽される。本実施形態では、壁面緑化構造１０を設置時の第１緑化植物１６、第２緑化植物１７として、あらかじめ或る程度まで生育伸長させたものを用いているが、これらの苗や種子等を栽培土壌１９に植栽することもできる。第１緑化植物１６、第２緑化植物１７の登はん開始期には、図示しない結束バンドやテープ等を用いて、それぞれ繊維状ネット２０、補助フェンス４０における登はんを誘引するのが好ましい。第１緑化植物１６や第２緑化植物１７に灌水をおこなうための自動灌水設備（図示せず）等を適宜付設することもできる。
【００２９】
第１緑化植物１６は、繊維状ネット２０の各微小メッシュ２４の周辺（横紐部２２や縦紐部２３）に付着しながら登はんする。この実施形態の繊維状ネット２０は、ポリエステル繊維にアクリル系樹脂を被覆してなり、横紐部２２、縦紐部２３の表面に適度のざらつきがあるとともに、無数の微細な凹凸が形成されているため、第１緑化植物１６の気根や吸盤が付着し易いものとなっている。また、高さ方向Ｈに沿って延設される縦紐部２３を備えることから、第１緑化植物１６の上方に向けた登はんが促進される。
【００３０】
繊維状ネット２０の横紐部２２、縦紐部２３は、比較的硬質に形成されるが、可塑性を備えており、所定状態をなして張設される。より詳細には繊維状ネット２０は、図５に示すように、横紐部２２、縦紐部２３が、微小メッシュ２４の介在とも相俟ってそれぞれ幅方向Ｗ、高さ方向Ｈに略沿った波状をなして張設されるようになっている。これにより繊維状ネット２０の外方側に、山（高地）と谷（低地）とが不規則に連続する自然物に近い擬似的な起伏面が形成されることから、第１緑化植物１６の付着および登はんが活発化されるようになる。上記のような起伏面が形成されるためには、微小メッシュ２４の目合い（目合い寸法）は、５〜３０ｍｍ程度が好ましく、１０〜２５ｍｍ程度がより好ましい。微小メッシュ２４の目合いが大きくなり過ぎると、第１緑化植物１６が横紐部２２、縦紐部２３に気根や吸盤を付着させることも難しくなる。逆に微小メッシュ２４の目合いが小さくなり過ぎると、繊維状ネット２０の軽量化等を図れなくなるおそれもある。
【００３１】
これに対して第２緑化植物１７は、補助フェンス４０に係合しながら登はんする。この実施形態では、第２緑化植物１７が、補助フェンス４０の横材４３や縦材４４に茎等を巻きつかせながら登はんしている。第１緑化植物１６、第２緑化植物１７の生育伸長に伴い、壁面１４の一定領域が、第１緑化植物１６および第２緑化植物１７によって下方から順次被覆される。
【００３２】
このような壁面緑化構造１０によれば、所定の繊維状ネット２０および補助フェンス４０を備えた構成により、第１緑化植物１６を付着させ易く、登はん途中で第１緑化植物１６が剥落するのを防ぐこともできる。
また、壁面緑化構造１０によれば、第１緑化植物１６および第２緑化植物１７により、短期間で壁面１４を繁茂被覆し易く、緑化効率を良好にできる。第１緑化植物１６、第２緑化植物１７として、落葉性と常緑性のものを組み合わせて用いるようにすれば、冬季等で一方が落葉する間にも、葉の残る他方によって壁面１４を被覆した状態を保つことも可能となる。
さらに、壁面緑化構造１０は、上記したとおりの簡易な構造であるため、建物１２における壁面緑化の導入から維持管理等に至るコストを低く抑えることができる。壁面緑化構造１０であれば、壁面１４にかかる負荷（荷重）が非常に小さく、壁面１４が第１緑化植物１６や繊維状ネット２０で汚れる等のおそれも低い。
【００３３】
他の実施形態について、図６〜図７を参照して説明する。図６は他の実施形態に係る壁面緑化構造１１０を示す平面図、図７は壁面緑化構造１１０による緑化状況を示す側面断面図である。上記実施形態と共通する構成には同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。
【００３４】
図６〜図７に示すように、この実施形態の壁面緑化構造１１０は、繊維状ネット２０および補助フェンス４０と、補助フェンス４０のさらに外方に配設される保護部材１４７と、を主に備える。保護部材１４７は、補助フェンス４０と同様の格子金網からなり、補助フェンス４０と略同サイズの正方形状に形成される。保護部材１４７は、取付金具５５に連結される連結具１４８および取付金具１５５により、補助フェンス４０に対向して配設される。補助フェンス４０と保護部材１４７との間には、隙間部１４９が形成されている。保護部材１４７は、必ずしも全ての補助フェンス４０に亘って設けられる必要はなく、補助フェンス４０を部分的にカバーするものであってもよい（図７参照）。
【００３５】
壁面緑化構造１１０では、図７に示すように、第１緑化植物１６は、上記実施形態と同様の要領で、繊維状ネット２０を登はんするが、第２緑化植物１１７は、補助フェンス４０に適宜係合しながら上記隙間部１４９内を下垂する。建物１２の屋上には植栽容器１１７ａが設置され、植栽容器１１７ａに栽培土壌１１７ｂが充填されるとともに第２緑化植物１１７が植栽されている。  
【００３６】
このような壁面緑化構造１１０によれば、第１緑化植物１６が高さ方向Ｈの上方へ登はんする一方で、第２緑化植物１１７が高さ方向Ｈの下方へ下垂して、壁面１４が上下両方向から被覆されるため、壁面１４の一定領域を全体的に被覆するための期間が短縮され、壁面１４の早期被覆が可能となる。第１緑化植物１６として下垂させるものを混植したり、第２緑化植物１１７として登はんさせるものを混植するようにしてもよい。
また、壁面緑化構造１１０によれば、所定の保護部材１４７を備えた構成により、第２緑化植物１１７が風によって吹き上げられる等して、下方への生育伸長を妨害されるおそれを低下させることができる。第２緑化植物１１７として用いられる巻きつき型の蔓性植物や下垂性植物の中には、下垂時の巻きつき力が弱いか巻きつき力を持たないものがあるため、このような保護部材１４７を設けることが効果的となり得る。
【００３７】
以上の実施形態の記述は、本発明をこれに限定するものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の修正や設計変更等が可能である。
例えば、繊維状ネット２０、補助フェンス４０、これらを壁面１４にそれぞれ支持する支持手段等の具体的な形態は、壁面１４の状況や第１緑化植物１６ないし第２緑化植物１７の種類等に応じて適宜変更してよい。
また、繊維状ネット２０と補助フェンス４０とをあらかじめ適当な大きさのユニットとして一体に構成しておき、これを壁面１４に沿って配設することもできる。
上記では、壁面緑化構造１０（１１０）を建物１２に設置する場合を例に挙げて説明したが、本発明の壁面緑化構造はこれに限らず、様々な規模・形状・用途の建物、工作物、構築物等に適用できる。壁面は、傾斜面や法面、湾曲面等であってもよい。また、本発明の壁面緑化構造は、既設の壁面に設置する以外に、壁面の新設と併せて設置することもできる。
【符号の説明】
【００３８】
１０  壁面緑化構造
１２  建物
１４  壁面
１６  第１緑化植物
１７  第２緑化植物
２０  繊維状ネット
２２  横紐部
２３  縦紐部
２４  微小メッシュ
４０  補助フェンス
Ｗ  幅方向
Ｈ  高さ方向
【図１】
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【図２】
2011244755.tif 000004
【図３】
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【図４】
2011244755.tif 000006
【図５】
2011244755.tif 000007
【図６】
2011244755.tif 000008
【図７】
2011244755.tif 000009