(57)【要約】【課題】近年、遠赤外線を利用した商品や技術がたくさん開発されているが、効果の安定性や均一性に問題があるものがほとんどである。その主な理由として遠赤外線の発生源や周波数が特定されておらず、また現在の技術レベルで解析することが難しいためと考えられる。本発明では効果が明確で、持続性のある遠赤外線発振材を安価で提供することを目的としている。【解決手段】地球の表面積の７０％が水に覆われ、人体の６０％以上が水で構成されていることに着目し、水に共鳴共振する遠赤外線領域の共鳴電磁波を発振する物体を研究し、一つの方法として、４０℃〜２５０℃で１気圧〜１０気圧の加熱圧縮空気や複数のカルボキシル基を配位子とするナトリューム錯体や加熱処理された金属やセラミックから適当と思われる電磁波が放射されていることを見出し、その電磁波を一定温度下で他の材料に転写することにより、遠赤外線効果を得られる基材が安価で大量に提供できる。【選択図】図１
2011120854.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
規定の周波数の遠赤外線領域の電磁波を放射する特定の物体から発振される電磁波を、一定条件を満たす気体または液体または固体物質に、一定時間、一定温度下で照射することにより、当該気体または液体または固体物質自体が、当該電磁波の発振源となることを特徴とする規定の周波数の遠赤外線領域の共鳴電磁波の発振及び転写装置。
【請求項２】
請求項１に記載の特定の物体を、３０℃〜２５０℃で１〜１０気圧の加熱圧縮空気や複数のカルボキシル基を配位子とするナトリューム錯体や３０℃〜２５０℃で処理された高伝導金属や天然石とすることを特徴とする共鳴電磁波の発振及び転写装置。
【請求項３】
請求項１に記載の遠赤外線領域の共鳴電磁波の規定の周波数を５〜５０テラヘルツとすることを特徴とする共鳴電磁波の発振及び転写装置。
【請求項４】
請求項１に記載の一定時間を２時間以上とすることを特徴とする共鳴電磁波の発振及び転写装置。
【請求項５】
請求項１に記載の一定温度を３０℃〜２５０℃とすることを特徴とする共鳴電磁波の発振及び転写装置。
【請求項６】
請求項１に記載の一定条件を満たす物質を、天然石、金属、セラミック、加熱圧縮空気、金属錯体等から発振される電磁波を、アルミニュームや銅のような自由電子の多い高伝導素材やガラスのように非晶質または結晶構造の不安定な物質や水素結合を含む分子構造を有する物質や炭素原子を構造の基本骨格に持つ化合物質とすることを特徴とする共鳴電磁波の発振及び転写装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の共鳴電磁波を発振する天然石、金属、セラミック、加熱圧縮空気、金属錯体等から発振される電磁波を、アルミニュームや銅のような自由電子の多い高伝導素材やガラスのように非晶質または結晶構造の不安定な物質や水素結合を含む分子構造を有する物質や炭素原子を構造の基本骨格に持つ化合物に照射することにより当該電磁波の受振体として、自らを共鳴電磁波の発振源とする５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の共鳴電磁波の発振及び転写装置を提供する。
【背景技術】
【０００２】  近年、遠赤外線を利用した商品や技術がたくさん開発されているが、効果の安定性や均一性に問題があるものがほとんどである。その主な理由として遠赤外線の発生源や周波数が特定されておらず、また現在の技術レベルで解析することが難しいためと考えられる。【０００３】  また一方で、生命体やＤＮＡ二重螺旋構造、超伝導エネルギーギャップ、固体中の電子の散乱等の重要な現象に遠赤外線領域の電磁波が深い関係を持っているとされているが、電子デバイスとしての上限周波数以上であり、水への吸収性が大きい事から利用困難な未開拓領域とされてきた。近年になり、１００ギガヘルツから１００テラヘルツの遠赤外線領域の共鳴電磁波を利用した各種製品や装置が提案され始めている。（例えば特願２００６−２９８３１５号参照）
【特許文献１】特開２００６−２９８３１５
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】  従来の遠赤外線領域や放射線領域の共鳴電磁波を利用した発振及び転写装置では、水分子と共振しないため効果の持続が困難であった。また共鳴電磁波発生機材も高価なものが多く汎用性に問題があった。【０００５】  また、規定の温度及び圧力の加熱圧縮空気で遠赤外線領域の共鳴電磁波を発生させ空気及び水を活性化する装置も開発され、遠赤外線領域の共鳴電磁波の効果を発揮している物もあるが、装置が大型で高価なためと遠赤外線領域の電磁波の発振源が高温空気であるため転写装置としての汎用性に問題があった。【０００６】  また、金属イオンに配位子と呼ばれる分子やイオンを結合している金属錯体の中には、機能錯体と呼ばれて、電磁波を吸収または発振するものもあるが、対象物体に含浸または塗布する必要があり、物体種類が限定されたり、処理工程が複雑化したり、安定して持続的に共鳴電磁波を発振することに問題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００７】  このような課題を解決するために本発明者は、地球の表面積の７０％が水に覆われ、人体の６０％以上が水で構成されていることに着目し、水に共鳴共振する遠赤外線領域の共鳴電磁波を発振する物体を研究した。一つの方法として、４０℃〜２５０℃で１気圧〜１０気圧の加熱圧縮空気で水を曝気したところ、当該空気から発振される電磁波で水が活性化され、ＰＨが２ポイント程度上昇し、酸化還元電位が還元側になり、溶存酸素が増えることを見出し、本発明をなすに至った。また、複数のカルボキシル基を配位子とするナトリューム錯体水溶液を含浸した布を空気取り入れ口に取り付けた送風機から排出される空気で曝気した水でも前述の加熱圧縮空気と同じ効果が得られることも発見した。【０００８】  すなわち、本発明では、５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の電磁波を発振する加熱圧縮空気やナトリューム錯体水溶液や天然石の周辺に、アルミニュームや銅のような自由電子の多い高伝導素材やガラスのように非晶質または結晶構造の不安定な物質や水素結合を含む分子構造を有する物質や炭素原子を構造の基本骨格に持つ化合物質を配し、３０℃〜２５０℃の範囲で周辺温度を制御することにより、当該物質に５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の電磁波を転写し、当該物質自身から５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の電磁波を発振する共鳴電磁波の発振体が得られる。【０００９】  上記のように５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の電磁波を転写された上記物質から放射される共鳴電磁波を水に２〜４時間照射すると、当該物質から放射された共鳴電磁波で水の水素結合の電子が励起され水中に放出され水の酸化還元電位を還元側になることが確認された。また水中に放出された電子は、空気中にも放出され、空気中の窒素の外郭に取り込まれ、その結果、窒素がマイナスイオン化して活性化される。【００１０】  また、５〜５０テラヘルツの遠赤外線の共鳴電磁波で水素結合を切り離された単分子化した水は、水分子間の空隙が微細化され、水分子間に安定して、大量に酸素が溶存されることが確認されている。【００１１】  さらに、５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の共鳴電磁波で励起された電子を受け取ることによりマイナスイオン化した窒素は水素結合が分離して空気中に存在する水素イオンと結合しアミノ基（ＮＨ基）となり、水に溶解して水のＰＨを上昇させることが確認されている。【００１２】  以上のように、本発明によれば、効果の安定性や均一性に問題のあった遠赤外線を放射する製品や装置を、水を媒体としてＰＨや溶存酸素量や酸化還元電位を測定することにより一定品質で製造することが可能となる。
【発明の効果】
【００１３】  本発明によれば、効果が明確で持続性の高い５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の共鳴電磁波を放射する装置を低コストで提供できる。【００１４】  また本発明の遠赤外線領域の共鳴電磁波の発振及び転写装置により、５〜５０テラヘルツの固有振動数を有するアルミニュームや銅のような自由電子の多い高伝導素材やガラスのように非晶質または結晶構造の不安定な物質や水素結合を含む分子構造を有する物質や炭素原子を構造の基本骨格に持つ化合物質を低コストで提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】は、遠赤外線領域の電磁波を転写する方式の概念を示す。
【図２】は、遠赤外線領域の電磁波を転写する装置の概念の断面を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１６】  以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。
図１は、遠赤外線領域の電磁波を転写する方式の概念を示す。
図２は、遠赤外線領域の電磁波を転写する装置の概念の断面を示す。
【００１７】  図１に示すように、遠赤外線領域の電磁波を転写する方式において、５〜５０テラヘルツの電磁波２を発振する発振源１とし、３０℃〜２５０℃で１〜１０気圧の加熱圧縮空気や複数のカルボキシル基を配位子とするナトリューム錯体や３０℃〜２５０℃で処理された高伝導金属や天然石に、加熱圧縮空気或いはナトリューム錯体或いは天然石のような第１次発振源１から発振される５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の第１次遠赤外線電磁波２を、第１次受振及び第２次共鳴電磁波発振体３に２〜４時間程度照射する。
【００１８】  当該電磁波２を照射された当該第１次受振及び第２共鳴電磁波次発振体３から５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の第２次共鳴電磁波４が放射される。
【００１９】  当該第２次共鳴電磁波４を第２次受振及び第３次共鳴電磁波発振体５に、２〜４時間照射することにより、５〜５０テラヘルツの固有振動数を有するアルミニュームや銅のような自由電子の多い高伝導素材やガラスのように非晶質または結晶構造の不安定な物質や水素結合を含む分子構造を有する物質や炭素原子を構造の基本骨格に持つ化合物質の共鳴電磁波発振材５から５〜５０テラヘルツの第３次共鳴電磁波６が放射され、様々な遠赤外線効果を発揮するようになる。
【００２０】  具体的には、図２に示すように、遠赤外線領域電磁波転写箱１０には５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の共鳴電磁波の転写装置として最適な間隔である５〜３０ｃｍの間隔で棚１１が設けられている。
【００２１】  当該棚１１の上には３０℃〜２５０℃の温度調節が可能な面ヒーター１２が設けられていて、当該面ヒーター２の上に第２次共鳴電磁波発振体１３が設置されている。第２次共鳴電磁波発振体１３の基材として５〜５０テラヘルツの固有振動数を有するアルミニュームや銅のような自由電子の多い高伝導素材やガラスのように非晶質または結晶構造の不安定な物質や水素結合を含む分子構造を有する物質や炭素原子を構造の基本骨格に持つ化合物質が考えられるが、本発明では、コストや使いやすさを配慮して主にアルミ蒸着シートを使用している。
【００２２】  当該第２次共鳴電磁波発振体１３の上に、５〜５０テラヘルツの固有振動数を有するアルミニュームや銅のような自由電子の多い高伝導素材やガラスのように非晶質または結晶構造の不安定な物質や水素結合を含む分子構造を有する物質や炭素原子を構造の基本骨格に持つ化合物質からなる第３次共鳴電磁波発振体１５を配置し、面ヒーター１２の温度を材質や大きさに合わせて調節して第２次共鳴電磁波発振体１３から発振される５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の共鳴電磁波１４を２〜４時間照射する。
【００２３】  当該共鳴電磁波１４を照射された当該第３次共鳴電磁波発振体１５は、自らが第３次共鳴電磁波６の発振源となり、様々な産業分野で、様々な効果を発揮する。
【００２４】  本実施形態に係わる５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の電磁波１５を発振する第３次共鳴電磁波発振体１５を使用した効果は、当該電磁波１５が水を活性化することを応用して、以下のように作用することで立証できる。
【００２５】  本発明に係わる第３次共鳴電磁波発振体１５を水に接触または、水の周辺に配置することにより当該発振体１５から放出される５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の共鳴電磁波６により、水中の水分子の水素結合が共振励起され、当該水素結合が分離され、水分子の回転運動を励起され、水のクラスターが微細化される。
【００２６】  そして水素結合の分離により放出される電子を空気中の窒素の外殻に取り込むことで活性窒素となり、ＮＨ基を結合する。そして結合されたＮＨ基が水溶し、水酸基ＯＨ−を発生し、水のＰＨが上昇し、酸化還元電位が低くなる。この事は、遠赤外線領域の電磁波を放射された水のｐＨが、長期間に渡り、通常水より１〜１．５ポイント上昇することと酸化還元電位が還元側電位となることで証明される。
【００２７】  この５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の電磁波により水の水素結合も前述と同様に切り離され、水のクラスターが微細化し、小さくなった隙にナノバブル化された酸素が安定して溶存される。この事は、遠赤外線領域の電磁波を放射された水の溶存酸素が、長期間に渡り、通常水の２倍以上の数値を示すことで証明されている。
【実施例】
【００２８】  本発明を実施した場合、下記の５要素が単独または組み合わされて効果を発揮することが証明されている。
（１）本発明の第３次共鳴電磁波発振体が５〜５０テラヘルツの遠赤外線領域の共鳴電磁波を発振し、当該発振体の周辺の物質を構成する分子や原子の電子を励起し、軌道上から高速で放出することにより、衝突エネルギーを発生させ、当該エネルギーを蓄積し、当該物質の内部エネルギーを増加させる。（ＴＨ効果）
（２）本発明の第３次共鳴電磁波発振体周辺の空気中の窒素が活性化されている。（Ｎ−効果）
（３）本発明の第３次共鳴電磁波発振体周辺の空気を水に散気したり、接しさせることにより当該水の水素結合が分離されクラスターの小さい、界面活性能力の大きな水になる。（Ｈ＋効果）
（４）本発明の第３次共鳴電磁波発振体により活性化された空気で水を曝気することにより、水のＰＨが上昇する。（ＰＨ効果）
（５）本発明の第３次共鳴電磁波発振体により活性化された空気で水を曝気することにより、ナノバブル化された溶存酸素の多い水になる。（ＤＯ効果）【００２９】  上記要素が組み合わされて、下記のようにいろいろな用途に応用される。
（１）第３次共鳴電磁波発振体を空調室内機の吸気フィルターに取り付けると冷房設定温度を３〜５℃高く設定しても同等の冷房効果が得られた。
（２）また上記を暖房装置使用した場合、暖房時の設定温度を低くして同等の暖房効果が得られた。
（３）上記を換気装置の吸気フィルターとして上記を使用した場合、タバコやアンモニア臭にたいして消臭効果があった。
（４）上記を換気装置の吸気フィルターとして上記を使用した場合、結露がなくなった。
（５）上記を曝気装置の空気吸い込み側に取り付けることのより、曝気された水のＰＨが高められた。
（６）上記を曝気装置の空気吸い込み側に取り付けることのより、汚水が浄化されＣＯＤ、ＢＯＤの数値が下がった。
（７）上記を曝気装置の空気吸い込み側に取り付けることのより、循環水の配管へのスケール付着が防止された。
（８）上記を冷凍庫の中に上記を置いただけで庫内の霜の発生が抑えられ、冷凍効率が高められた。
（９）上記を患部に貼ると、肩こりや腰痛や膝の痛みが軽減された。
（１０）上記を空気吸い込み側に取り付けた空気送風装置で曝気された水は、健康促進効果や動植物の成長促進効果が確認された。
（１１）第３次共鳴電磁波発振体を天然繊維や化学繊維製の衣類とした場合、夏涼しく冬暖かい、疼痛緩和や健康効果の有る繊維製品となることが確認された。
（１２）第３次共鳴電磁波発振体をプラスチック製品とすることにより野菜や果実のような生鮮食品の鮮度保持に効果が有ることが確認できた。
（１３）第３次共鳴電磁波発振体を太陽電池パネルとすることにより、太陽電池の起電力が２０〜３０％増えることが確認できた。
（１４）第３次共鳴電磁波発振体を炭素やその他電極物質とすることにより、当該電極物質の電気抵抗を２０％〜４０％程度減少することができることが確認できた。
【産業上の利用可能な分野】
【００３０】  本活発明は、前述の５つの要素を組み合わせて得られる効果により、医療・健康美容分野、農水蓄産業分野、環境保全分野、工業分野、食品加工分野に利用できる。
【符号の説明】
【００３１】  １    第１次発振源
２    第１次遠赤外線電磁波
３    第１次受振及び第２次共鳴電磁波発振体
４    第２次共鳴電磁波
５    第２次受振及び第３次共鳴電磁波発振体
６    第３次共鳴電磁波
１０  遠赤外線領域電磁波転写箱
１１  棚
１２  面ヒーター
１３  第２次共鳴電磁波発振体
１４  第２次共鳴電磁波
１５  第３次共鳴電磁波発振体
【図１】
2011120854.tif 000003
【図２】
2011120854.tif 000004