(57)【要約】      （修正有）【課題】簡易な構造でより確実に電子機器の積載を防止することが可能な積載防止電子機器を提供する。【解決手段】水平な載置台上に縦置きにする場合に、本体２００を安定的に支持する平板状の基台１００と、基台の辺縁部の少なくとも一部に設けられた第一横置き支持部１１０aと、横置き状態において本体を支持するように、本体に設けられた第二横置き支持部２１０とを備え、水平な載置台上に横置きにする場合に、第一横置き支持部と第二横置き支持部とで、本体が不安定になるように支持する積載防止電子機器とする。【選択図】図１
2011171326.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
水平な載置台上に縦置きにする場合に、本体を安定的に支持する基台と、
横置き状態において前記載置台上に接地する、前記基台の辺縁部の少なくとも一部に設けられた第一横置き支持部と、
横置き状態において前記本体を支持するように前記載置台上に接地する、前記本体に設けられた第二横置き支持部と、を備え、
前記水平な載置台上に横置きにする場合に、前記第一横置き支持部と前記第二横置き支持部とで、前記本体が不安定になるように支持する
ことを特徴とする積載防止電子機器。
【請求項２】
請求項１に記載の積載防止電子機器において、
前記水平な載置台上に横置きにする場合に、前記載置台上と接触する前記第一横置き支持部と、前記載置台上と接触する前記第二横置き支持部とが一直線上に位置し、前記本体は、前記一直線を軸として、シーソー状に容易に揺動する
ことを特徴とする積載防止電子機器。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の積載防止電子機器において、
前記基台は長方形であって、前記第一横置き支持部は、前記長方形の長辺略中央に設けられた突起の少なくとも一部である
ことを特徴とする積載防止電子機器。
【請求項４】
請求項１乃至請求項３のいずれか一項に記載の積載防止電子機器において、
前記第二横置き支持部は、前記本体を縦置きした状態で、前記本体の上面略中央に、前記本体の両側面から辺縁部が突出して設けられた略円形の支持部材である
ことを特徴とする積載防止電子機器。
【請求項５】
請求項１乃至請求項３のいずれか一項に記載の積載防止電子機器において、
前記第二横置き支持部は、前記本体の両側面の少なくとも一部に設けられた凸状形状の少なくとも一部である
ことを特徴とする積載防止電子機器。
【請求項６】
請求項５に記載の積載防止電子機器において、
前記本体の両側面は、凸状に湾曲した形状であって、
前記第二横置き支持部は、前記本体の両側面の少なくとも一部である
ことを特徴とする積載防止電子機器。
【請求項７】
請求項１乃至請求項６のいずれか一項に記載の積載防止電子機器において、
前記縦置きした場合に、前記本体の高さ調整が可能なように、前記本体は、高さ調整機構を介して前記基台に固定される
ことを特徴とする積載防止電子機器。
【請求項８】
請求項７に記載の積載防止電子機器において、
前記高さ調整機構は、
前記本体の側面に配設されたスライドレールと、
前記スライドレールに嵌め込まれて長手方向に摺動可能な、前記基台に突設されたスライド軸とを含み、
前記スライド軸を前記スライドレールに対して摺動させて任意の位置で係止することにより、前記本体が任意の高さで固定される
ことを特徴とする積載防止電子機器。
【請求項９】
請求項１乃至請求項８のいずれか一項に記載の積載防止電子機器において、
前記基台の辺縁部に、前記水平な載置台上に縦置きした状態で略垂直な面を有する壁掛け部を備える
ことを特徴とする積載防止電子機器。
【請求項１０】
請求項９に記載の積載防止電子機器において、
前記壁掛け部は、前記本体と前記略垂直な面との間隔を調整可能なように、前記基台にスライド収納される前記基台に平行なスライド収納面を備え、
前記スライド収納面が前記基台にスライド収納された場合に、前記第一横置き支持部が前記壁掛け部の前記略垂直な面よりも外側に突出する
ことを特徴とする積載防止電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、横置き状態での装置の上積みを防止できる積載防止電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
光加入者線終端端末（ＯＮＵ）を代表とするネットワーク機器を含む電子機器は、一般に薄型箱形状をしており、それを横置き又は縦置きして卓上等に設置する。このような電子機器を横置きする場合には、一般に、本体の底面に突設されたフットにより本体が直接接地しないように設置される。
【０００３】
一方、電子機器を縦置きする場合には、本体が転倒しないように、一般に縦置き用スタンドを電子機器に嵌めて利用する場合が多い。図９は、従来の縦置き用スタンドの例を示す図である。
【０００４】
図９には、縦置き用スタンド８２０と、この縦置き用スタンド８２０によって縦置きにされている電子機器８１１とが示されている。図９において、２つの縦置き用スタンド８２０を１組として、これらを電子機器８１１に嵌め込んで使用している。
【０００５】
また、図９に示すように、縦置き用スタンド８２０は、基台８２１に立設されるとともにフット８１２と対向するのスタンド板８２２を備える。スタンド板８２２には、フット８１２と嵌合する係止穴８２３が配設されている。係止穴８２３とフット８１２とを嵌合させることによって、電子機器８１１から縦置き用スタンド８２０が離脱することを防止できる。
【０００６】
すなわち、係止穴８２３は、縦置き用スタンド８２０の電子機器８１１からの脱落防止機能を有する。また、基台８２１とスタンド板８２２との素材（典型的にはプラスチック等合成樹脂）が持つ弾性力による撓みによって、縦置き用スタンド８２０から電子機器８１１を挿抜できる。
【０００７】
また、図１０は、ゲーム機やパソコン等の電子機器９２００を縦置きにするための縦置き用スタンド９１２０と、壁掛け用具９３００とを説明する図である。図１０に示すように、縦置き用スタンド９１２０は、基台９１００と、基台９１００に立設された一対の垂直板９１１０とから構成される。
【０００８】
一対の垂直板９１１０は、底面側から電子機器９２００の側面を挟持して、電子機器９２００を安定的に基台９１００に固定する。また、電子機器９２００を壁に設置する場合には、壁掛け用具９３００を壁にネジ止め等で固定し、電子機器９２００を壁掛け用具９３００に係止する。この場合に、電子機器９２００は、壁掛け用具９３００にフック等で係止してもよい。
【０００９】
上述した従来の電子機器とそのスタンド等は、例えば下記特許文献１乃至特許文献３等に記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開２００２−１２４７７８号公報
【特許文献２】特開２００２−２３２１５６号公報
【特許文献３】特開２００５−１５７９９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
光加入者線終端端末（ＯＮＵ）を代表とするネットワーク機器やゲーム機やパソコン等の電子機器が高機能化されるのに伴い、電子機器にはより多くの電子部品が高密度実装される傾向にある。高密度実装の傾向は近年益々顕著になっており、各種電子機器からの発熱量が増大しているので、電子機器の放熱対策が近年さらに重要性を増している。
【００１２】
特に電子機器を横置きにした場合には、従来、縦置き状態における電子機器の側面に対応して、一定の安定した平面が電子機器の上面に形成されることになるので、その上面に容易に他の電子機器等が積載される懸念があった。
【００１３】
電子機器が複数段に積載されることにより、各電子機器の放熱特性が悪化するので、各電子機器が所望の機能を発揮できず、熱障害が生じる懸念があった。また、より少ない別付け部材で、必要に応じて適宜自在に壁掛けや縦置きや横置きに対応できる電子機器の実現が望まれていた。また、縦置きした場合でも、電源タップやケーブル等の配設スペースを載置台上に別途設ける必要が少ない、省スペースな電子機器が望まれていた。
【００１４】
本発明は、上述の問題点に鑑み為されたものであり、簡易な構造でより確実に電子機器の積載を防止することが可能な積載防止電子機器を提供することを目的とする。
【００１５】
また、本発明は、必要に応じて縦置きと横置きと壁掛けとを適宜選択できるスタンド壁掛け具一体型の積載防止電子機器を提供することを目的とする。
【００１６】
また、本発明は、縦置きにした場合でも、電源タップやケーブル等の配設スペースを載置台上に別途設ける必要が少ない、省スペースな積載防止電子機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
本発明にかかる積載防止電子機器は、水平な机上に縦置きにする場合に、本体を安定的に支持する平板状の基台と、基台の辺縁部の少なくとも一部に設けられた第一横置き支持部と、横置き状態において本体を支持するように、本体に設けられた第二横置き支持部とを備え、水平な机上に横置きにする場合に、第一横置き支持部と第二横置き支持部とで、本体が不安定になるように支持することを特徴とする。
【００１８】
本発明にかかる積載防止電子機器は、好ましくは水平な机上に横置きにする場合に、机上と接触する第一横置き支持部と、机上と接触する第二横置き支持部とが一直線上に位置し、本体は、一直線を軸として、シーソー状に容易に揺動することを特徴とする。
【００１９】
本発明にかかる積載防止電子機器は、さらに好ましくは基台が長方形であって、第一横置き支持部は、長方形の長辺略中央に設けられた突起の少なくとも一部であることを特徴とする。
【００２０】
本発明にかかる積載防止電子機器は、さらに好ましくは第二横置き支持部が、本体を縦置きした状態で、本体の上面略中央に、本体の両側面から辺縁部が突出して設けられた略円形の支持部材であることを特徴とする。
【００２１】
本発明にかかる積載防止電子機器は、さらに好ましくは第二横置き支持部が、本体の両側面の少なくとも一部に設けられた凸状形状の少なくとも一部であることを特徴とする。
【００２２】
本発明にかかる積載防止電子機器は、さらに好ましくは本体の両側面が、凸状に湾曲した形状であって、第二横置き支持部は、本体の両側面の少なくとも一部であることを特徴とする。
【００２３】
本発明にかかる積載防止電子機器は、さらに好ましくは縦置きした場合に、本体の高さ調整が可能なように、本体が、高さ調整機構を介して基台に固定されることを特徴とする。
【００２４】
本発明にかかる積載防止電子機器は、さらに好ましくは高さ調整機構が、本体の側面に配設されたスライドレールと、スライドレールに嵌め込まれて長手方向に摺動可能な、基台に突設されたスライド軸とを含み、スライド軸をスライドレールに対して摺動させて任意の位置で係止することにより、本体が任意の高さで固定されることを特徴とする。
【００２５】
本発明にかかる積載防止電子機器は、さらに好ましくは基台の辺縁部に、水平な机上に縦置きした状態で略垂直な面を有する壁掛け部を備えることを特徴とする。
【００２６】
本発明にかかる積載防止電子機器は、さらに好ましくは壁掛け部が、本体と略垂直な面との間隔を調整可能なように、基台にスライド収納される基台に平行なスライド収納面を備え、スライド収納面が基台にスライド収納された場合に、第一横置き支持部が壁掛け部の略垂直な面よりも外側に突出することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２７】
本発明により、簡易な構造でより確実に電子機器の積載を防止することが可能な積載防止電子機器を提供できる。
【００２８】
また、本発明により、必要に応じて縦置きと横置きと壁掛けとを適宜選択できるスタンド壁掛け具一体型の積載防止電子機器を提供できる。
【００２９】
また、本発明により、縦置きにした場合でも、電源タップやケーブル等の配設スペースを載置台上に別途設ける必要が少ない、省スペースな積載防止電子機器を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】第一の実施形態にかかる積載防止電子機器の構成概要を説明する斜視図である。
【図２】積載防止電子機器を縦置きした状態で壁掛け部のスライド収納について説明する概念図である。
【図３】横置きした積載防止電子機器を基台側から観察した状態を説明する概念図である。
【図４】壁掛け部を上側にして横置きした積載防止電子機器について底面側から説明する概念図である。
【図５】第二の実施形態にかかる積載防止電子機器について説明する斜視図である。
【図６】積載防止電子機器の壁掛け部のスライド収納について説明する概念図である。
【図７】積載防止電子機器について壁掛け部を底面側として横置きした状態を説明する図である。
【図８】第三の実施形態にかかる積載防止電子機器を説明する斜視図である。
【図９】従来の縦置き用スタンドの例を示す図である。
【図１０】ゲーム機やパソコン等の電子機器を縦置きにするための縦置き用スタンドと壁掛け用具とを説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
実施形態で説明する積載防止電子機器は、本体とスタンドとが一体化されており、横置きにされた場合に、典型的には本体の一点とスタンドの基台の一点とが机等の載置台上に接地する。
【００３２】
このため、基台には例えば凸状に形成された第一横置き支持部が設けられ、本体にも例えば凸状に形成された第二横置き支持部が設けられる。積載防止電子機器は、横置きにされた場合に、第一横置き支持部と第二横置き支持部とにおいて、載置台上における一直線上で接地し、この直線を軸としてシーソー状態で揺動可能となる。
【００３３】
このため、横置きされた積載防止電子機器の上に、複数段となるようにさらに他の電子機器等を積載することは実質的に不可能となる。すなわち、実施形態で説明する積載防止電子機器は、縦置きする場合には一体化されたスタンドにより安定的に載置台上に配置される。
【００３４】
その一方で、実施形態で説明する積載防止電子機器は、横置きする場合には第一横置き支持部と第二横置き支持部とにより例えば２点で支持されるため、揺動して不安定となり、積載防止電子機器の上面に他の電子機器を搭載できる程度に安定した平面を形成しない。
【００３５】
積載防止電子機器の第一横置き支持部と第二横置き支持部とを結ぶ机上表面における仮想直線は、典型的には積載防止電子機器の比較的重心付近を通る支軸であり、この支軸を中心として積載防止電子機器がシーソー状態となる。また、積載防止電子機器は、横置きした場合に、載置台に対して、典型的には支軸となる一直線上に位置しない支持点を有さない。これは、例えば支軸上の離間した２点と、支軸外の１点との計３点で、積載防止電子機器が載置台上に支持されれば、比較的安定した載置が実現されてしまうからである。
【００３６】
また、積載防止電子機器は、本体との距離を調整可能な壁掛け部を備える。壁掛け部は、基台に平行なスライド収納面を基台内にスライド収納可能なように構成されている。従って、スライド収納面を基台内にスライド収納することにより、本体との距離を適宜調整できる。また、壁掛け部をスライド収納することにより、壁掛け部が位置する側を底面として積載防止電子機器を横置きした場合でも、基台に設けられた第一横置き支持部が、壁掛け部よりも突出し、載置台に接地することとなり、これにより不安定な支持が実現される。以下、図面に基づいて各実施形態について説明する。
【００３７】
（第一の実施形態）
図１乃至図４を参照して、第一の実施形態の積載防止電子機器１０００について説明する。図１は、第一の実施形態にかかる積載防止電子機器１０００の構成概要を説明する斜視図である。
【００３８】
図１に示すように、積載防止電子機器１０００は、本体２００と、縦置き時に安定的に本体２００を支える基台１００と、壁掛け部３３０とを備える。
【００３９】
図１において、基台１００は全体としては略矩形状であって、二つの長辺から突出した半円板状の第一横置き支持部１１０（ａ），１１０（ｂ）（以下、適宜第一横置き支持部１１０と総称する）を備える。第一横置き支持部１１０（ａ），１１０（ｂ）は、横置きする場合に、積載防止電子機器１０００を載置面に対して支持する。
【００４０】
また、本体２００の上面には円形で平板状の第二横置き支持部２１０が、本体２００の辺縁部から両側面に突出して設けられている。第二横置き支持部２１０は、円形や楕円形のフレーム状であってもよい。
【００４１】
第一横置き支持部１１０（ａ），１１０（ｂ）と第二横置き支持部２１０とは、積載防止電子機器１０００を横置きした場合に、載置台と接地して積載防止電子機器１０００を不安定に支持する。
【００４２】
また、基台１００には、四本のスライド軸４００（ａ），４００（ｂ），４００（ｃ），４００（ｄ）（以下、適宜スライド軸４００と称する）が立設されている。四本のスライド軸４００（ａ），４００（ｂ），４００（ｃ），４００（ｄ）は、本体２００に配設された四本のスライドレール２２０（ａ），２２０（ｂ），２２０（ｃ），２２０（ｄ）（以下、適宜スライドレール２２０と称する）に各々嵌合する。なお、図１においては、スライドレール２２０（ｃ），２２０（ｄ）は、本体２００の紙面裏面側に位置するので記載を省略する。
【００４３】
スライドレール２２０（ａ），２２０（ｂ）等に各々設けられた係止孔２２１（ａ），２２１（ｂ）等と、スライド軸４００（ａ），４００（ｂ）等に各々設けられた係止孔４１０（ａ），４１０（ｂ）等とを、同軸上に一致させてピン挿入やネジ止めすることにより、任意の高さ位置で本体２００を固定配置することができる。
【００４４】
これにより、積載防止電子機器１０００は、基台１００と本体２００との間に、電源タップや配線等を配置することができる空間を確保することができる。従って、積載防止電子機器１０００は、載置台上に電源タップや配線等の配置スペースを別途確保する必要性が低減されるので、空間の有効活用が可能であり省スペースな機器とできる。
【００４５】
また、壁掛け部３３０は、基台１００に垂直な面３００と、基台１００内にスライド収納される基台１００に平行なスライド収納面３２０とを有する。基台１００に垂直な面３００は、壁掛け配置する場合に、安定するように壁に面一に接合するようにしてもよい。また、基台１００に垂直な面３００には、壁にネジ止め等するためのネジ孔３１０等を設けてもよい。
【００４６】
図１から理解されるように、スライド収納面３２０と基台１００に垂直な面３００とは、第一横置き支持部１１０（ｂ）に対応する箇所において、貫通した切り欠き孔状の窓部３４０を備える。貫通した切り欠き孔状の窓部３４０があることにより、第一横置き支持部１１０（ｂ）と壁掛け部３３０とが、基台１００の同一辺縁部において、互いに阻害されることなく配置される。
【００４７】
また、スライド収納面３２０が、基台１００内にスライド収納されることにより、壁掛け部３３０は本体２００に、より近接配置されることとなるので、第一横置き支持部１１０（ｂ）が、基台１００に垂直な面３００よりも側面外側に突出する。なお、スライド収納面３２０は、例えばスライド伸縮レール等を用いて構成してもよい。
【００４８】
図２は、積載防止電子機器１０００を縦置きした状態で、壁掛け部３３０のスライド収納について説明する概念図である。
【００４９】
図２においては、図１と同一の箇所には同一の符号を付してその説明を省略する。図２から理解されるように、スライド収納面３２０が基台１００内にスライド収納されることにより、第一横置き支持部１１０（ｂ）が、基台１００に垂直な面３００よりも図２における左方向に突出する。
【００５０】
これにより、壁掛け部３３０の側を底面側として積載防止電子機器１０００を横置きした場合においても、壁掛け部３３０に阻害されることなく、第一横置き支持部１１０（ｂ）と第二横置き支持部２１０とが、良好に載置台と接地して、積載防止電子機器１０００を不安定に維持することができる。
【００５１】
ここで、積載防止電子機器１０００を横置きした場合に不安定に維持される状態とは、自然状態で必ずしもやじろべえのようなシーソー運動をする必要はない。すなわち、横置き状態の積載防止電子機器１０００の上面に、他の電子機器等の積載を躊躇して複数段の段積みを断念する程度の不安定さであればよい。好ましくは、横置き状態の積載防止電子機器１０００の上において、積載しようとする電子機器等の配置の少し（典型的には、数ミリ〜１センチメートル程度以内）の位置ずれが生じた場合に、シーソーの傾き状態が反対側へ変化する程度であればよい。
【００５２】
図３は、横置きした積載防止電子機器１０００を、基台１００側から観察した状態を説明する概念図である。図３においては、図１と図２と同一の箇所には同一の符号を付してその説明を省略する。
【００５３】
図３において、積載防止電子機器１０００は、壁掛け部３３０が底面側すなわち載置台側となるように横置きされている。図３から理解されるように、破線で示されたスライド収納面３２０を基台１００に収納することで、第一横置き支持部１１０（ｂ）が載置台１３００に対して点または線で接地し、接地箇所を支点または支軸としていわばやじろべえや天秤のように揺動可能となる。
【００５４】
また、図４は、壁掛け部３３０を上側にして横置きした積載防止電子機器１０００について、底面側から説明する概念図である。図４においても、図１乃至図３と同一の箇所には同一の符号を付してその説明を省略する。
【００５５】
図４において、横置きされた積載防止電子機器１０００がシーソー状態で揺動する場合に、第一横置き支持部１１０（ａ）のうち現実に載置台と接地する部分を、第一接地部１１１（ａ）としてハッチングで示す。また、同様に、横置きされた積載防止電子機器１０００がシーソー状態で揺動する場合に、第二横置き支持部２１０のうち現実に載置台と接地する部分を、第二接地部２１１としてハッチングで示す。
【００５６】
図４から理解されるように、第一接地部１１１（ａ）は、第一横置き支持部１１０（ａ）の厚さと揺動時の接地線の位置変動とに対応する一定の面積を有する。また、同様に第二接地部２１１は、第二横置き支持部２１０の厚さと揺動時の接地線の位置変動とに対応する一定の面積を有する。第一横置き支持部１１０（ａ）と第二横置き支持部２１０との厚さが実質的に無視できる程度である場合には、載置台に対して共に点接触することとなる。
【００５７】
また、ある任意の時点においては、横置きされた積載防止電子機器１０００は、第一接地部１１１（ａ）と第二接地部２１１とを通る一つの仮想直線を支軸Ａとして載置台上に、支持されている。また、この支軸Ａは、図４に示すように、本体２００の最も面積が大きな一側面が水平な状態において、典型的には積載防止電子機器１０００の重心Ｇの載置台上への投影点を通ることが好ましい。
【００５８】
図４から理解されるように、ある任意の時点において、横置きされた積載防止電子機器１０００は、載置台との間に、支軸Ａ上において他の接地点や接地線を有していてもよい。しかし、ある任意の時点において、他の接地点等が、仮に支軸Ａ上以外の箇所にあると、支軸Ａ上の第一接地部１１１（ａ）と支軸Ａ上の第二接地部２１１と他の接地点との間で多角形が形成されることとなるので、その状態で横置きされた積載防止電子機器１０００が安定することとなり好ましくない。
【００５９】
すなわち、ある任意の時点において、横置きされた積載防止電子機器１０００は、載置面における仮想的な少なくとも同一直線上に位置する複数の支持点または支持線により、その一直線を支軸としてシーソー状に不安定に、載置台上に支持されることが好ましい。
【００６０】
また、上述したように積載防止電子機器１０００は、縦置きされる場合には、基台１００とスライドレール４００とからなるスタンドにより安定して載置されることとなる。また、本体２００の基台１００に対する高さ調整により、本体２００の下部の空間を有効に活用することができる。
【００６１】
さらに、積載防止電子機器１０００は、スライド収納可能な壁掛け部３３０を一体的に備えるので、別付けの部品等を低減しつつ壁掛け配置も可能となる。また、積載防止電子機器１０００は、横置きする場合に、シーソー状に不安定に載置されるので、他の電子機器等を複数段に上に積載される畏れが低減されて、積載により生じる蓄熱等による熱障害が生じる懸念を払拭できる。
【００６２】
また、積載防止電子機器１０００は、機器使用者等の配慮を要することなく、横置きする場合には、必然的に不安定に載置され積載を防止する構造を有するので、使用者等の判断ミス等に拘泥されないフールプルーフかつフェイルセーフな電子機器となる。
【００６３】
また、積載防止電子機器１０００は横置きする場合に、壁掛け部３３０が不安定に載置することを阻害しないように、基台１００にスライド収納されるので、より確実かつ安全に、段積み積載を防止することができる。
【００６４】
なお、上述の説明においては、積載防止電子機器１０００が、スライドレール４００を四本備えるものとして説明したが、任意の本数としてもよく、また他の公知の高さ調整機構を採用してもよい。
【００６５】
また、積載防止電子機器１０００は、第一横置き支持部１１０と第二横置き支持部２１０とが円形または半円形の板状であるものとして説明したが、楕円形状でもよく、第一横置き支持部１１０と第二横置き支持部２１０とのいずれか一方または両方を、載置面と点接触可能な突起状としてもよい。
【００６６】
また、第一横置き支持部１１０と第二横置き支持部２１０との突出程度は、積載防止電子機器１０００の本体２００の大きさや重量に対応して、所望の不安定さを実現できるように適宜調整してもよい。
【００６７】
第一横置き支持部１１０と第二横置き支持部２１０とを過度に突出させると、横置き時の傾きが過度に大きくなるだけではなく、シーソー状態で反対側に傾き変動した場合の衝撃が大きくなる懸念をも生じる。このような場合には、フット等の緩衝材を適宜配置することができる。
【００６８】
一方、第一横置き支持部１１０と第二横置き支持部２１０との突出が過小であれば、横置きした場合に、積載を防止する程度の有効な傾きとシーソー状の不安定状態とを生じないこととなる。このため、例えば横置きした場合の積載防止電子機器１０００のシーソー方向での傾きが±１０°〜±３０°程度となるとともに、他の電子機器を積載しようとする場合程度の比較的小さな付勢で、シーソー状に積載防止電子機器１０００の傾きが変動する程度とすることが好ましい。
【００６９】
（第二の実施形態）
第二の実施形態にかかる積載防止電子機器２０００について、図５乃至図７を用いて説明する。図５乃至図７においては、第一の実施形態において既に説明した図１乃至図４と対応する箇所には同一の符号を付して、説明の重複を避けるためにここでは説明を省略する。
【００７０】
図５は、第二の実施形態にかかる積載防止電子機器２０００について説明する斜視図である。図５に示すように、積載防止電子機器２０００は、横置き時に底面側または上面側となる本体２００の一対の側面が、全体として凸状に湾曲している。
【００７１】
このため、積載防止電子機器２０００を横置きする場合には、図５における本体２００の上方辺縁部である第二横置き支持部２２１０（ａ），２２１０（ｂ）のいずれか一方が、載置台と接地する。また、積載防止電子機器２０００は、横置きした場合に、第二横置き支持部２２１０（ａ），２２１０（ｂ）の底面側となるいずれか一方と、第一横置き支持部１１０（ａ），１１０（ｂ）の底面側となるいずれか一方とで、載置台上に不安定に支持される。
【００７２】
また、図６は、積載防止電子機器２０００の壁掛け部３３０のスライド収納について説明する概念図である。図６（ａ）は、壁掛け部３３０が延伸された状態を説明する図であり、この状態で壁にフックやネジ等で配置される。また、図６（ｂ）は、壁掛け部３３０のスライド収納面３２０が基台１００にスライド収納された状態を説明する図である。
【００７３】
壁掛け部３３０の構造や機構は第一の実施形態と何ら変わるものではなく、壁掛け部３３０は、スライド伸縮レール等公知のスライド収納機構を適宜用いてもよく、収納と延伸とが自在な他の公知の機構を採用してもよい。
【００７４】
図７は、積載防止電子機器２０００について、壁掛け部３３０を底面側として横置きした状態を説明する図である。
【００７５】
図７から理解されるように、積載防止電子機器２０００は、第一の実施形態で説明した積載防止電子機器１０００と同様に、基台１００に垂直な面３００に阻害されることなく、第一横置き支持部１１０（ｂ）が、第一接地部１１１（ａ）において載置台１３００と接地することができる。
【００７６】
また、図７から理解されるように、積載防止電子機器２０００は、第二横置き支持部２２１０（ｂ）において、載置台１３００と接地する。
【００７７】
これにより、積載防止電子機器２０００は、横置きされた場合に、第一横置き支持部１１０（ｂ）と第二横置き支持部２２１０（ｂ）とで、不安定に支持されることとなる。この場合に、上述したように、積載防止電子機器２０００は、仮想的な載置面上の一直線を支軸として、シーソー状に不安定に揺動可能となる。そして、積載防止電子機器２０００は、ある時点における支軸上に位置しない他の支持点を有さない。
【００７８】
図７においては、積載防止電子機器２０００が横置きされた場合に、本体２００が紙面右側に向けて下方に傾いている状態を説明している。しかし、図７に示す状態に限られず、積載防止電子機器２０００が横置きされた場合に、本体２００が紙面右側に向けて上方に傾いていてもよく、水平であってもよい。これは、第一横置き支持部１１０（ｂ）と第二横置き支持部２２１０（ｂ）との突出程度の相対関係を適宜調整することで、容易に調整可能である。
【００７９】
すなわち、積載防止電子機器２０００は、図７に示す状態において、紙面左右方向においてシーソー状に揺動するものではなく、紙面手前側と紙面奥行き側とにおいてシーソー状に揺動するものとする。
【００８０】
積載防止電子機器２０００は、第一の実施形態で説明した積載防止電子機器１０００に対して第二横置き支持部２２１０（ｂ）が異なるだけであり、不安定に支持される仕組みやその程度、及びその作用効果は同じであるので、説明の重複を避けるためにここでは説明を省略する。
【００８１】
（第三の実施形態）
図８は、第三の実施形態にかかる積載防止電子機器３０００を説明する斜視図である。図８においては、図１乃至図７で説明した積載防止電子機器１０００，２０００と対応する箇所には、同一の符号を付して説明の重複を避けるためにここではその説明を省略する。
【００８２】
図８から理解されるように、積載防止電子機器３０００は、本体２００の側面の一部分に、凸状に湾曲隆起した第二横置き支持部３２１０（ａ），３２１０（ｂ）を備える。図８において、第二横置き支持部３２１０（ａ），３２１０（ｂ）は、各々半円柱状であるものとして示したが、これに限定されることはなく、横置きされた積載防止電子機器３０００を不安定に支持するものであれば、各々半球状や突起状等であってもよい。
【００８３】
また、積載防止電子機器３０００が横置きされた場合に、第二横置き支持部３２１０（ａ），３２１０（ｂ）における載置台に対する接地は直線状または点状となるが、直線状である場合にその延長線上に第一横置き支持部１１０（ａ），１１０（ｂ）のいずれか一方における載置台との接地点または接地線が位置する。すなわち、当該直線が、支軸となるのであって、横置きされてシーソー状に不安定である場合のある任意の時点において、積載防止電子機器３０００は、載置面における仮想的な直線状の支軸上に位置しない他の支持箇所を有さない。
【００８４】
これにより、積載防止電子機器３０００が横置きされた場合に、この直線を支軸として積載防止電子機器３０００が載置台上に支持されて、容易にシーソー状に揺動するように不安定な状態に維持することができる。
【００８５】
また、各実施形態で説明した積載防止電子機器１０００，２０００，３０００においては、スタンドや壁掛け具が別添えとならず本体一体型であるので、これらの部材を紛失する虞がない。また、本体を基台から浮かせて配置することで、本体下部の空間を有効活用することができる。
【００８６】
また、実施形態で示した平板状の基台１００は、積載防止電子機器１０００等を載置台に安定して縦置きできるように、載置台との間で一定の支持面を確保できる形状であればよく、具体的にはメッシュ状やフレーム状等であってもよく、またフット等緩衝部材をその底面に備えていてもよい。また、基台１００それ自体を円形板状または楕円板状等に形成することで、基台１００の辺縁部のいずれかの箇所が、第一横置き支持部１１０（ａ），１１０（ｂ）となるように形成してもよい。
【００８７】
また、実施形態にかかる積載防止電子機器１０００，２０００，３０００は、横置きした場合の段積みを効果的に防ぐことができるので、放熱が阻害されることを回避して熱障害の発生を回避できる。また、実施形態にかかる積載防止電子機器１０００，２０００，３０００は、光加入者線終端端末やゲーム機、パソコン等に限定されることはなく、電気を消費して発熱する電子機器全般に適用することが可能である。
【００８８】
また、上述した各実施形態における積載防止電子機器１０００，２０００，３０００の構造と載置状態等とは、各実施形態での説明に限定されることはなく、自明な範囲で構成を適宜変更してもよく、また自明な範囲で形状や構造やそれらの組み合わせ及び材料等を適宜変更してもよい。
【産業上の利用可能性】
【００８９】
本発明は、光加入者線終端端末やゲーム機、パソコン等の電子機器一般に幅広く適用できる。
【符号の説明】
【００９０】
１００・・基台、２００・・本体、３３０・・壁掛け部、１０００・・積載防止電子機器。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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