(57)【要約】【課題】圧力洩れ等が生じにくく、ひいては使い勝手の向上をも図ることができる圧力フライヤーを提供する。【解決手段】周縁に被り部３２ａを設けた蓋本体３２の裏面の周縁近傍で、バー部材３４を傾倒姿勢とした際に油槽３の開口３ａ縁と対向する位置に平面パッキンシール４１を取り付けるとともに、油槽３の外周面の開口３ａ近傍にＯリング４３を取り付けており、平面パッキンシール４１とＯリング４３との二箇所で油槽３と蓋本体３２との間をシールするように構成した。【選択図】図６
2011244942.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ハウジングに、上面に開口する油槽と、該油槽の開口を密閉する蓋とが設置されてなる圧力フライヤーであって、
前記蓋が、前記開口を開閉する蓋本体と、前記蓋本体を支持するフレーム部材と、前記フレーム部材に対して前記蓋本体を所定方向へスライドさせるためのスライド機構とを備え、さらに前記フレーム部材が、前記蓋本体が前記開口の上方に位置しない起立姿勢と前記蓋本体が前記開口の上方に位置する傾倒姿勢との間を回動自在に前記ハウジングへ取り付けられており、
前記フレーム部材を前記起立姿勢から前記傾倒姿勢まで回動させた後、前記蓋本体を前記油槽側へスライドさせて前記開口を密閉する一方、
前記蓋本体により前記開口を密閉する際、前記蓋本体の裏面と前記開口の端面との間をシールする第１シール手段と、前記第１シール手段によりシールされる位置よりも外側で前記蓋本体と前記油槽との間をシールする第２シール手段とが設けられていることを特徴とする圧力フライヤー。
【請求項２】
前記蓋本体の周縁部に、前記開口を密閉する際に前記油槽の外周面に被る被り部を設ける一方、
前記第１シール手段が、前記蓋本体の裏面で、前記フレーム部材を傾倒姿勢とした際に前記端面と対向する位置に設けられた第１シール部材であるとともに、
前記第２シール手段が、前記油槽の外周面で、前記開口の近傍となる位置に設けられた第２シール部材であり、
前記蓋本体により前記開口を密閉する際、前記第１シール部材が前記蓋本体の裏面と前記端面との間をシールし、前記第２シール部材が前記被り部の内面と前記油槽の外周面との間をシールすることを特徴とする請求項１に記載の圧力フライヤー。
【請求項３】
前記開口の前記端面に、平面部とテーパ面部とを形成する一方、
前記第１シール手段が、前記蓋本体の裏面で、前記フレーム部材を傾倒姿勢とした際に前記平面部と対向する位置に設けられた平面状の第１シール部であるとともに、
前記第２シール手段が、前記第１シール部と一体的に成形され、前記フレーム部材を傾倒姿勢とした際に前記テーパ面部と対向する位置に設けられた凸状の第２シール部であり、
前記蓋本体により前記開口を密閉する際、前記第１シール部が前記蓋本体の裏面と前記平面部との間をシールし、前記第２シール部が前記蓋本体の裏面と前記テーパ面部との間をシールすることを特徴とする請求項１に記載の圧力フライヤー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、油槽内に収容した調理油を加熱して食材の調理を行う圧力フライヤーに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、圧力フライヤーには、上面に開口して調理油を収容可能な油槽と、該油槽を加熱するパルス燃焼器等の加熱手段とが備えられているとともに、上記油槽の開口を密閉するための蓋が備えられている（たとえば特許文献１）。そして、当該蓋により調理油及び食材が収容された油槽の開口を密閉するとともに、加熱手段により油槽内の調理油を加熱することによって、油槽内の食材を加熱及び加圧調理可能となっている。
【０００３】
このような圧力フライヤーにおいて、上記蓋には、油槽の開口を密封するためのシール構造を設けている。そして、シール構造としては平面パッキンシールを用い、該平面パッキンシールを蓋の内面に取り付けて、開口を密閉する際に油槽の開口縁に圧接させることにより、開口を密封可能とした構造が一般的となっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−２５４８５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記従来技術によれば、蓋におけるシール構造が平面パッキンシールのみの１重となっているため、平面パッキンシールに生じた亀裂等に起因して、調理時に圧力洩れ等が生じやすく、シール性能の耐久性に乏しいという問題がある。また、当該事態を防止するためには、使用する度に平面パッキンシールの点検を行わなければならず、さらに亀裂等を発見する度に平面パッキンシールを交換する必要があるため、使い勝手の面でも問題となっていた。
【０００６】
そこで、本発明は、上記問題に鑑みなされたものであって、圧力洩れ等が生じにくく、ひいては使い勝手の向上をも図ることができる圧力フライヤーを提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明のうち請求項１に記載の発明は、ハウジングに、上面に開口する油槽と、該油槽の開口を密閉する蓋とが設置されてなる圧力フライヤーであって、蓋が、開口を開閉する蓋本体と、蓋本体を支持するフレーム部材と、フレーム部材に対して蓋本体を所定方向へスライドさせるためのスライド機構とを備え、さらにフレーム部材が、蓋本体が開口の上方に位置しない起立姿勢と蓋本体が開口の上方に位置する傾倒姿勢との間を回動自在にハウジングへ取り付けられており、フレーム部材を起立姿勢から傾倒姿勢まで回動させた後、蓋本体を油槽側へスライドさせて開口を密閉する一方、蓋本体により開口を密閉する際、蓋本体の裏面と開口の端面との間をシールする第１シール手段と、第１シール手段によりシールされる位置よりも外側で蓋本体と油槽との間をシールする第２シール手段とが設けられていることを特徴とする。
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、蓋本体の周縁部に、開口を密閉する際に油槽の外周面に被る被り部を設ける一方、第１シール手段が、蓋本体の裏面で、フレーム部材を傾倒姿勢とした際に端面と対向する位置に設けられた第１シール部材であるとともに、第２シール手段が、油槽の外周面で、開口の近傍となる位置に設けられた第２シール部材であり、蓋本体により開口を密閉する際、第１シール部材が蓋本体の裏面と端面との間をシールし、第２シール部材が被り部の内面と油槽の外周面との間をシールすることを特徴とする。
請求項３に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、開口の端面に、平面部とテーパ面部とを形成する一方、第１シール手段が、蓋本体の裏面で、フレーム部材を傾倒姿勢とした際に平面部と対向する位置に設けられた平面状の第１シール部であるとともに、第２シール手段が、第１シール部と一体的に成形され、フレーム部材を傾倒姿勢とした際にテーパ面部と対向する位置に設けられた凸状の第２シール部であり、蓋本体により開口を密閉する際、第１シール部が蓋本体の裏面と平面部との間をシールし、第２シール部が蓋本体の裏面とテーパ面部との間をシールすることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、第１シール手段及び第２シール手段によって油槽と蓋との間を二重にシールするようになっている。したがって、従来よりも高いシール性能を期待することができる上、たとえ第１シール手段と第２シール手段との何れか一方に亀裂が生じたとしても、亀裂のない他方のシール手段によりシール状態を維持し得る。すなわち、シールの耐久性の向上をも期待することができる。さらに、第１シール手段及び第２シール手段の両方に亀裂が生じるまでシール部材を交換することなく使用することも可能で、使い勝手も良い。
また、蓋本体を支持するフレーム部材が、蓋本体が開口の上方に位置しない起立姿勢と、蓋本体が開口の上方に位置する傾倒姿勢との間を回動自在にハウジングへ取り付けられているため、フレーム部材を起立姿勢とすることにより油槽の上方を広く開放することができる。したがって、油槽内への食材の出し入れや油槽内の清掃等が行いやすく、使い勝手の一層の向上を図ることができる。
さらに、特に請求項３に記載の発明によれば、１つのシール部材により第１シール手段と第２シール手段とを構成することができ、部品点数を削減することができるし、蓋本体側のみを点検するだけで第１シール手段と第２シール手段との両方の状態を点検することができ、点検作業を容易に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】圧力フライヤーの内部構造の一部を示した斜視説明図である。
【図２】圧力フライヤーを側方から示した概略説明図である。
【図３】蓋によって油槽の開口を密閉する様子を、図１中のＡ−Ａ線断面で示した説明図である。
【図４】蓋によって油槽の開口を密閉する様子を、図１中のＡ−Ａ線断面で示した説明図である。
【図５】蓋によって油槽の開口を密閉する様子を、図１中のＡ−Ａ線断面で示した説明図である。
【図６】蓋によって油槽の開口を密閉する様子を、図１中のＡ−Ａ線断面で示した説明図である。
【図７】蓋の要部を拡大して示した説明図である。
【図８】本発明の第１変更例を示した説明図である。
【図９】本発明の第２変更例を示した説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の一実施形態となる圧力フライヤーについて、図面にもとづき説明する。
【００１１】
図１は、圧力フライヤー１の内部構造の一部を示した斜視説明図であり、図２は、圧力フライヤー１を側方から示した概略説明図である。
圧力フライヤー１は、ハウジング２内に、調理油が満たされる平面視四角形状の油槽３と、油槽３内の調理油を加熱する加熱手段としてのパルス燃焼器４と、パルス燃焼器４の動作を制御するコントローラ２２とが設置されてなる。また、油槽３の上方には、油槽３の開口３ａを開閉可能な蓋５が設けられており、油槽３の前方（ハウジング２の前面）には、調理モードや調理温度等をコントローラ２２に指示入力するための操作パネル２３が設けられている。
【００１２】
パルス燃焼器４は、油槽３の前側の内面に設けられて燃料ガスと燃焼用空気との混合ガスを燃焼させる燃焼室６と、その燃焼室６からの燃焼排気が排出される熱交換部としての左右一対のテールパイプ７、７と、該テールパイプ７、７の下流側に設けられた排気マフラーと、ハウジング２の後方に回り込んで立設された排気管９とが接続された燃焼排気系を有している。
【００１３】
一方、油槽３の前面外部には、エアチャンバ１０が設けられている。このエアチャンバ１０は、フラッパバルブを介して燃焼室６と連通する図示しない混合室を内設し、ハウジング２の底面に設けられたファン１１からマフラー１２及び給気管１３を介して燃焼用空気が供給可能となっている。さらに、エアチャンバ１０内の混合室に接続されたガス導管１４には、パルス燃焼器４への燃料ガスの供給路を開閉制御する電磁弁とガスガバナとを備えた点滅器１５が設けられている。尚、１６は、油槽３の底部に接続されるオイルタンクで、油槽３からオイルタンク１６に移した調理油をオイルタンク１６に設けたフィルタで濾過してポンプ１７で油槽３内に戻すことにより、調理油のフィルタリングが可能となっている。
【００１４】
以上のような圧力フライヤー１においては、調理を行うにあたり、まず油槽３に調理油を満たし、操作パネル２３で所定の調理モードを選択して運転スイッチをＯＮする。すると、コントローラ２２が、ファン１１を所定時間回転させて給気した後、燃焼室６内で混合ガスを断続的に燃焼させてパルス燃焼器４を動作させる。すなわち、燃焼室６内に設けた図示しない点火プラグにより、混合ガスに点火して燃焼室６内で爆発燃焼させ、その燃焼に伴う燃焼室６内の圧力上昇によって燃焼排気をテールパイプ７、７へ強制的に排出すると共に、その燃焼排気の排出により負圧となる燃焼室６内に燃料ガスと燃焼用空気とを吸入する動作（ＯＮ／ＯＦＦ動作）を繰り返す。したがって、テールパイプ７との熱交換によって油槽３内の調理油が調理温度まで加熱される。そこで、バスケット（図示せず）を介して食材を油槽３内に投入し、蓋５を閉じると、食材は油槽３内で加熱及び加圧調理されることになる。
【００１５】
ここで、本発明の要部となる油槽３のシール構造について、図３〜図７にもとづき詳細に説明する。図３〜図６は、蓋５によって油槽３の開口３ａを密閉する様子を、図１中のＡ−Ａ線断面で示した説明図である。また、図７は、蓋５の要部を拡大して示した説明図である。
蓋５は、ハウジング２に回動可能に支持されるフレーム部材３１と、フレーム部材３１に支持される蓋本体３２と、蓋本体３２をフレーム部材３１に対してスライドさせるスライド機構３３とからなる。フレーム部材３１は、油槽３の上方を横切って架け渡し可能なバー部材３４と、バー部材３４の一端に取り付けられた軸孔３５を有する支持板３６と、バー部材３４の他端に取り付けられたロック部材３７とを備えている。そして、該フレーム部材３１は、バー部材３４が起立し、バー部材３４に取り付けられた後述する蓋本体３２が開口３ａの上方に位置しない起立姿勢と、バー部材３４が水平に傾倒し、蓋本体３２が開口３ａの上方に位置する傾倒姿勢との間を回動自在となっているとともに、ロック部材３７によって傾倒姿勢でロック可能とされている。
【００１６】
また、スライド機構３３は、バー部材３４の長手方向で略中央において表裏に貫通するネジ孔３８と、該ネジ孔３８に螺合しており、バー部材３４に対して回転操作可能に取り付けられたハンドル３９とからなり、ハンドル３９の回転軸３９ａの先端は、バー部材３４を貫通した先で蓋本体３２の表面（上面）と連結されている。したがって、たとえばバー部材３４を傾倒姿勢とした状態でハンドル３９を回転操作すると、ハンドル３９と一体的に蓋本体３２をバー部材３４とは独立に上下へ昇降させることができる。尚、ハンドル３９には、開口３ａを密閉する密閉位置で蓋本体３２を固定する図示しない固定機構が設けられている。
【００１７】
さらに、蓋本体３２は、油槽３の開口３ａを完全に被覆可能な板状体であって、その周縁には、バー部材３４側とは逆側へ折り曲げられた被り部３２ａが設けられており、蓋本体３２により開口３ａを密閉する際、被り部３２ａが油槽３の外周面に被る（図６や図７に示す如く、油槽３の前後左右の側面に外側から重なる）ようになっている。また、蓋本体３２の裏面（油槽３と対向する側の面）の周縁近傍で、バー部材３４を傾倒姿勢とした際に油槽３の開口３ａ縁と対向する位置には、溝４０が全周に亘って刻設されているとともに、該溝４０内に平面パッキンシール４１が収納されている。そして、蓋本体３２により開口３ａを密閉する際に、平面パッキンシール４１が開口３ａの端面に当接し、蓋本体３２と油槽３との間をシールするようになっている。
【００１８】
一方、油槽３は、上述したように上面に開口３ａを有する平面視四角形状に形成されており、外周面（前後左右の側面）の開口３ａ近傍には、上下一対のリブ４２、４２が全周に亘って周設されているとともに、リブ４２、４２間にＯリング４３が嵌め込まれている。そして、蓋本体３２により開口３ａを密閉する際、Ｏリング４３が蓋本体３２の被り部３２ａ内面に当接し、蓋本体３２と油槽３との間をシールするようになっている。
【００１９】
そして、上記蓋５により油槽３を密閉するにあたっては、まず図３に示すような起立姿勢にあるフレーム部材３１を回動させ、図４に示すような姿勢を経て図５に示すような傾倒姿勢とする。すると、ロック部材３７の先端部３７ａが油槽３の外周面に設けられた矢尻状の係止爪３０に係止し、該傾倒姿勢のままフレーム部材３１がロックされる。次にハンドル３９を回転操作して蓋本体３２を所定の密閉位置まで下降させ、図６や図７（Ｂ）に示すように被り部３２ａの内面をＯリング４３に密接させるとともに、平面パッキンシール４１を開口３ａの端面に圧着させれば、蓋５により油槽３の開口３ａを密閉することができる。そして、このとき油槽３と蓋５とは、平面パッキンシール４１とＯリング４３との二重のシール構造により、シールされた状態となる。尚、油槽３を開放するにあたっては、上記手順とは逆の手順で行うことができる。すなわち、ハンドル３９を回転操作して蓋本体３２を上昇させ、ロック部材３７の解除レバー３７ｂを手前に引き出し、先端部３７ａと係止爪３０との係止を解除してロック解除した後、フレーム部材３１を起立姿勢となるまで回動してやればよい。
【００２０】
上述したような構成を有する圧力フライヤー１によれば、周縁に被り部３２ａを設けた蓋本体３２の裏面の周縁近傍で、バー部材３４を傾倒姿勢とした際に油槽３の開口３ａ縁と対向する位置に平面パッキンシール４１を取り付けるとともに、油槽３の外周面の開口３ａ近傍にＯリング４３を取り付けており、平面パッキンシール４１とＯリング４３との二箇所で油槽３と蓋本体３２との間をシールするようになっている。したがって、従来よりも高いシール性能（密封性）を期待することができる上、たとえ平面パッキンシール４１とＯリング４３との何れか一方に亀裂が生じたとしても、亀裂のない他方によりシール状態を維持し得る。すなわち、シールの耐久性の向上をも期待することができる。さらに、平面パッキンシール４１とＯリング４３との両方に亀裂が生じるまでシール部材を交換することなく使用することも可能で、使い勝手も良い。
また、蓋本体３２を支持するフレーム部材３１が、蓋本体３２が開口３ａの上方に位置しない起立姿勢と蓋本体３２が開口３ａの上方に位置する傾倒姿勢との間を回動自在にハウジング２へ取り付けられているため、フレーム部材３１を起立姿勢とすることにより、油槽３の上方を広く開放することができる。したがって、油槽３内への食材の出し入れや油槽３内の清掃等が行いやすく、使い勝手の一層の向上を図ることができる。
【００２１】
なお、本発明の圧力フライヤーに係る構成は、上記実施形態の態様に何ら限定されるものではなく、シール構造に係る構成等を、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で必要に応じて適宜変更することができる。
【００２２】
たとえば、上記実施形態では、油槽３の外周面にＯリング４３を取り付けるにあたり、油槽３の外周面に一対のリブ４２、４２を上下に設け、該リブ４２、４２間にＯリング４３を嵌め込むという構成を採用しているが、図８に示すような構成を採用することも可能である。すなわち、油槽３の外周面の開口３ａ近傍に凹溝４５を全周に亘って周設するとともに、該凹溝４５内にＯリング４３を嵌め込んで構成する。そして、蓋本体３２により油槽３の開口３ａを密閉する際、平面パッキンシール４１が開口３ａの端面に当接し、Ｏリング４３が被り部３２ａの内面に当接するようにした。したがって、当該構成を採用しても、上記実施形態と同様に、平面パッキンシール４１とＯリング４３との二箇所で油槽３と蓋本体３２との間をシールすることができ、シール性能やその耐久性、使い勝手等を向上することができる。
また、上記実施形態や変更例においては、油槽３にＯリング４３を設けているが、Ｏリング４３を蓋本体３２の被り部３２ａ内面に配設するように構成してもよい。該構成を採用することにより、平面パッキンシール４１とＯリング４３との両方について亀裂や破損等を点検するに際し、起立姿勢にある蓋本体３２側のみを点検すればよいため、当該点検作業を容易に行うことができるというメリットがある。
【００２３】
さらに、シール構造に関し、図９に示すような構成を採用することもできる。図９に示すシール構造では、油槽３の開口３ａの端面に、略水平となる平面部３ｂと、平面部３ｂの外側において、外側へ向かうにつれて下方へ傾斜するテーパ面部３ｃとを形成する一方、蓋本体３２の溝４０内にシール部材４６を収納する。該シール部材４６は、蓋部材３２により開口３ａを密閉する際、開口３ａの平面部３ｂに当接する平面状の第１シール部４６ａを内周側に、テーパ面部３ｃに当接する凸状の第２シール部４６ｂを外周側に夫々備えている。したがって、当該シール構造を採用した場合、第１シール部４６ａと第２シール部４６ｂとの二箇所で油槽３と蓋本体３２との間はシールされることになる。そのため、当該シール構造を採用しても、上記実施形態と同様、二箇所で油槽３と蓋本体３２との間をシールすることができ、シール性能の向上は勿論、たとえ第１シール部４６ａと第２シール部４６ｂとの何れか一方に亀裂等が生じたとしてもシール状態が損なわれないため、シールの耐久性や使い勝手の向上も図ることができる。また、当該構成によれば、シール部材が１つで済むため、部品点数の削減といった効果もあるし、蓋本体３２側のみを点検するだけで第１シール部４６ａと第２シール部４６ｂとの両方の状態を点検することができ、点検作業を容易に行うことができるというメリットがある。
【００２４】
尚、図９に示すようなシール構造を採用するにあたっては、蓋本体３２に被り部３２ａを設けずともよい。また、図９に示すシール構造では、テーパ面部３ｃを平面部３ｂから連続して形成しているが、必ずしも平面部３ｂから連続して形成する必要はない。平面部３ｂから連続して形成しない構造としては、たとえば、開口３ａの外周縁に上下方向での高さが内周縁側よりも低くなる段部を形成し、当該段部の上面をテーパ面部３ｃとするような構造が考えられる。さらに、図９に示すシール構造では、テーパ面部３ｃを平面部３ｂの外側に設けているが、平面部３ｂの内側、すなわち開口３ａの内周縁に沿ってテーパ面部３ｃを設けてもよい。当該シール構造としては、たとえば、開口３ａの端面に、略水平となる平面部３ｂと、平面部３ｂの内側において、内側へ向かうにつれて下方へ傾斜するテーパ面部３ｃとを設ける一方、平面状の第１シール部４６ａを外周側に、凸状の第２シール部４６ｂを内周側に夫々備えたシール部材４６を蓋本体３２に取り付けるような構造が考えられる。
【００２５】
加えて、油槽の形状や大きさは適宜変更可能であり、蓋本体の大きさや形状等についても油槽に応じて同様に変更可能であるし、シール構造に関連のない構成についても当然設計変更可能であって、たとえば上記実施形態では加熱手段としてパルス燃焼器を採用しているが、バーナ等により直接油槽を加熱するような加熱手段を採用することも可能である。
【符号の説明】
【００２６】
１・・圧力フライヤー、２・・ハウジング、３・・油槽、３ａ・・開口、３ｂ・・平面部、３ｃ・・テーパ面部、５・・蓋、３１・・フレーム部材、３２・・蓋本体、３２ａ・・被り部、３３・・スライド機構、３４・・バー部材、３５・・軸孔、３６・・支持板、３７・・ロック部材、３８・・ネジ孔、３９・・ハンドル、３９ａ・・回転軸、４０・・溝、４１・・平面パッキンシール（第１シール手段）、４２・・リブ、４３・・Ｏリング（第２シール手段）、４５・・凹溝、４６・・シール部材、４６ａ・・第１シール部（第１シール手段）、４６ｂ・・第２シール部（第２シール手段）。
【図１】
2011244942.tif 000003
【図２】
2011244942.tif 000004
【図３】
2011244942.tif 000005
【図４】
2011244942.tif 000006
【図５】
2011244942.tif 000007
【図６】
2011244942.tif 000008
【図７】
2011244942.tif 000009
【図８】
2011244942.tif 000010
【図９】
2011244942.tif 000011