(57)【要約】      （修正有）【課題】回転体の重心を直角に押して、直角の作用反作用で移動する移動方法が存在する。これを利用した移動体を提供する。【解決手段】反作用の対象となる不動の物体の他に対象上を移動する物体に移動体を取り付けて、対象上の対象として反作用をベースの対象に伝え、更に突起を複数設置した突起回転体を形成して、重力等の連続した逆方向の加速度に勝る加速度を得て、重力下無重力下に関係なく移動が実用可能となり、重心移動しない回転運動の次元の回転力を、逆回転方向に重心に直角に加力することにより、重心移動の次元に開放して、その直角成分で移動するため、速度の累積現象で大きな省エネとなり、構成が閉回路状に形成できて、互いの反作用が対象に替わる出力として利用できて、互いに反作用の相殺が容易に出来て、対象と関係なく移動できる等の実用性を得た。【選択図】図１
2011208567.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸が原動機に連結され、複数の突起を有する突起回転体と、上記回転軸が基台に対して変位可能に支持されるとともに、
上記回転軸の変位に対して、その変位を復元させる方向に上記回転軸を付勢する手段を有するとともに、
上記回転軸と上記基台との間隔が、上記突起の長さよりも短くなる位置に、上記回転軸が支持されていることを特徴とする移動体。
【請求項２】
上記原動機の回転により上記突起回転体が回転して、上記突起が上記基台に接した位置を支点に、上記突起回転体が公転して、回転軸が変位で発生する移動成分の内の直角成分で、移動することを特徴とする請求項１に記載の移動体。
【請求項３】
原動機と連結した突起回転体の突起に、回転駆動可能に対象に当接すべく車輪を取り付けて、対象上を走行移動可能に構成して、
かつ、上記車輪を支点に上記突起回転体が対象上で公転して、発生する直角成分で移動するべく構成したことを特徴とする移動体。
【請求項４】
突起回転体の公転と共に公転する附属部を、上記突起回転体に形成して、
公転しない附属部を、公転で発生する直角移動成分で、共に移動する構造を特徴とする請求項１又は請求項３に記載の移動体。
【請求項５】
請求項１又は請求項３に記載の移動体が、突起による公転で発生する互いの反作用を相殺して同一方向に移動すべく、
対、又は対の倍数、又は三方より、突起回転体を向き合わせて構成したことを特徴とする移動体。
【請求項６】
突起回転体の公転で発生する移動成分が、
移動体の現時点の移動状態の速度に付加して、累積して移動する構成としたことを特徴とする移動体。  
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
回転体および回転要素による、直角の作用反作用による移動体に関する。  
【背景技術】
【０００２】
古来回転体を含むすべての物体の移動は、重心を押して移動するロケット、あるいは車輪等で、地面等の対象に依拠して、摩擦でその重心を押して加力方向に移動する、いずれも直線の作用反作用で移動するものとされてきた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平０９−２２１０８９
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】大原出版社−高校教科書−新物理
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来、回転体を含むすべての物体の移動は、物体の重心に加力して、直線の作用反作用で、出力により移動力を伝えて移動するとされている。  
そのため、地面等の対象と移動する回転体の間に摩擦のないと、地上では回転体は移動できず、摩擦も対象も無い宇宙では、ロケット等の重心を出力で押して移動する以外に移動方法はなかった。
【０００６】
加えて、出力に対して、移動として用いる移動力は、出力の内の移動方向成分のみが
用いられて、他の方向成分は、重心を押す移動方法のために用いることが不可能であり、
排気として勇ましく廃棄されて、常識とされている。
また上記出力に対して直線の作用反作用による移動方向成分は、重心を押して移動するため物体の移動と等価とされて、効率の悪い移動方法である。
本願は、摩擦がなければ移動できない地上あるいは宇宙でも、重心を押すロケット等以外の移動方法が存在していることの原理のみでなく、実用を可能に解明して、上記欠点を解消した。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本願は、回転体の移動が、前述直線の作用反作用による重心を押して移動する方法以外に、回転体の重心を直角に押すことにより、回転体は直角に移動する成分を有することに着目して、課題を解決する。
【０００８】
本実施例では、加力する加力点となる突起を有する回転体（以下突起回転体と称す）の重心となる回転軸（以下回転軸と称す）を、回転体本来の上下前後動可能に構成して、重力下で繰り返して直角方向に公転による円弧移動ができて、突起回転体の回転により突起を支点として発生する、公転の円弧移動の移動力の反作用を、地面等の対象に直角に反作用を伝える物体であれば、その物体を介することで、反作用が直角となるから、地面等の対象に直接反作用を伝える必要はなくなる。
【０００９】
したがって、突起回転体の発生する公転移動の反作用を最終的に受ける地面等の対象が存在すればよく、移動体の下端に転がり輪を設置して、あるいは移動を求める対象上の物体に本願移動体を取り付けて、共に対象上を、反作用を対象に伝えて直角に移動可能な原動機として用いることで解決できる。
【００１０】
従来、移動方法のすべてとされている、前述直線の作用反作用による移動の欠点は、
地面等を対象として移動するには、移動体と依拠する対象となる地面等の間に摩擦がなければ、回転体は移動できない。
【００１１】
したがって摩擦がない氷上等の滑りやすい対象上では摩擦のない回転体等は移動できず、また対象も摩擦もない宇宙では、出力の噴射による重心を押す移動方法のみで、重心を押す直線の作用反作用で移動している。
【００１２】
課題を解決する本願移動体は、公転で発生する直角の作用反作用による移動力を発生するための、突起を有する突起回転体と、回転を得るための出力の原動機等を含む公転する附属部と、発生する移動力の反作用を受ける対象と、対象に反作用を伝えて、かつ自らも対象上の対象となる構造を形成する、公転しない附属部で構成される。
前提として先ず、出力で物体の重心に直角又は接線に加力して、移動しない回転体を形成する。即ち物体の重心に直角に加力しても、回転運動はしても回転体は、重心移動しない。
次いで、自身では回転しても重心移動しない回転体の重心となる回転軸（以下回転軸と称す）を，固定しないで上下前後動可能に構成する。即ち重心を固定しない。
回転体が重心移動するには、重心を押す直線の作用反作用による、従来の移動方法の他に、回転体の逆回転方向の回転軸に直角に加力して、即ち逆回転方向の接線方向（接線方向は回転体の内外径を問わない）に加力して、加力した位置の加力点（以下加力点と称す。尚加力点となる突起を設置した回転体を、突起回転体と称し、その設置位置は、回転体の内外径を問わず、また本願例示の機械的な突起と限らず、磁力、空圧等物理的な突起を意味する。）を支点として、回転体は直線移動せず、回転体全体が円弧移動して回転する。
【００１３】
すなわち、突起回転体の回転により，逆回転方向の対象（対象は加力する対象で、地面、水上、空気等の物質の他に加力の反作用となる逆方向の出力、互いの反作用が対象となる。）に当接した、加力された突起を支点に回転することは、回転軸が上下前後動可能のために、回転方向に公転することであり、回転軸の重心は円弧移動しており、以下公転と称する。
支点を公転軸とした  重心の円弧移動は直角の二方向成分の合力で成り立つ。
【００１４】
当該合力は対象に当接する支点を公転軸として発生して、重力下では、回転軸と水平位置に、即ち回転軸と直角となる支点（公転軸）が直下に、回転により加力することにより、発生が始まり、次第に回転体は加力点を支点として、円弧を描いて上昇して、支点（公転軸）の直上に回転軸が達して二方向の合力成分による公転が終了して、重力で落下する。
その合力成分は、初期に直上成分が（加力方向と逆方向）多く、次第に横方向成分（直角成分）が増して、最終横方向成分となって、摩擦の有無にかかわらず、重力下では重力で落下し、無重力下では横方向に慣性移動する。
【００１５】
したがって、公転が発生する範囲は、重力下では回転軸と公転軸（支点）が水平位置から、直下までの扇状域で発生して、その成分は扇状域の位置に依る。
その際の公転軸および公転する回転体の描く公転円（仮想円）の接線方向は、水平とならず、回転体は摩擦があっても、後方に蹴って移動できない。
合力の内の直角成分と、回転により対象に接する支点の、回転による公転の加力方向は互いに直角となり、結果互いに直角の作用反作用となる。
【００１６】
以上概述した原理により課題を解決すべく、構成物件の突起回転体の重心となる回転軸が、対象に対して、回転方向に上下前後動可能に構成して、出力で回転および公転すべく原動機と連結する。
【００１７】
連結状態は実施例１では直結状態で、実施例２では分離状態で、あるいは突起回転体の回転軸を分離した原動機で公転する附属部無しで、直接回転軸を回転する方法等があり、実施例４、５では互いの発生する反作用が対象となるが、いずれの実施例でも対象が存在することにより、突起回転体の回転による、支点を公転軸として公転が発生する。
【００１８】
重力下では、突起回転体の突起が回転軸の直下ではなく、回転方向の前方で対象となる地面等、対象上の物体、出力等に接するように形成することで回転軸に直角の加力方向成分となる。
上記より、出力で回転する突起回転体の突起は、回転軸の前方で対象に接して、接した位置を回転による加力点の支点（公転軸）として、上方と横方に回転体は公転する。
公転する突起回転体は、対象に接する方向と逆方向の反作用の成分と、横方の直角成分の二方向成分の合力成分で成り立って公転して、回転による加力方向と直角成分は、互いに直角である。
【００１９】
すなわち、直角の作用と反作用が成り立つ。
突起で  突起回転体と共に、実施例１では電動機、実施例２では回転軸の軸受けの回動具等の、公転する附属部（厳密には公転部分）が同様に直角成分を発生して、突起回転体と公転する附属部を収納する基台、筐体等の、地面等のベースとなる対象上の対象の、公転しない附属部に、発生した直角成分の移動力を伝えて、全体が共に移動する構成となる。
その際の両者間を伸縮して伝える弾性変形可能な、バネ、ゴム、油圧等による支持部材（以下支持部材と称す。）は、重力下では繰り返して水平移動するために、原点位置に復帰のために必要となり、無重力下では、必須条件とならない。
また、突起回転体の回転軸を、分離した原動機で直接回転する空圧等の駆動方法がある。
【００２０】
発生した移動力を公転しない附属部に伝えるために、原動機の外郭等と、基台等との間、最終的に、公転で重心移動する回転軸と公転しない附属部との間に支持部材で連結して支持して、あるいは本願では省略したが、突起を伸縮可能に形成して、対象となる基台等に伝えて共に移動する。
したがって無重力下では、重力方向を考慮する必要はなく、回動する質量の中心に直角の加力でなければ公転の円弧移動はなく、支持部材は必須条件とならない。
地上のように重力下では、重力方向が重心の直下方向となり、突起が回転軸の回転方向の前方で地上等の対象に当接すべく形成されているため、回転による加力方向である、支
点となる突起の公転軸の接線は、突起が前方に長ければ、長いほど回転軸と水平に近づく。
即ち、突起回転体が逆行しないで移動する範囲の、突起回転体の回転軸と突起の公転軸は水平に近づき、公転半径は大きくなる。
【００２１】
したがって、突起回転体の回転により、突起を支点として公転する、公転軸および公転する突起回転体の仮想円の接線方向は、直上方向から水平となるまで、加力方向に対して水平とならず、
仮令摩擦があっても後方に蹴って移動することはできない。
即ち、重力下では、接線方向が水平（加力方向に対して直角）となって、摩擦が有れば、はじめて後方に対象を蹴って移動が可能となり、言うところの直線の作用反作用成分で移動ができる。
対象となる地面、水面等の公転の作用に対して相対的に不動の物体および、作用に抗する反作用となる対象に依拠して移動する、すべての前記回転体の回転による移動は、ロケット等による重心移動と異なり、直線の作用反作用による移動ではなく、無重力下重力下に関係なく、上記対象に依拠した、回転体に対して逆回転方向の、加力点を支点として、円弧移動の繰り返しで重心移動して、直線移動していない。
【００２２】
重力下の対象である地面を後方に蹴って回転体が移動することは、摩擦により発生する加力点を公転軸又は支点として、回転方向と逆回転方向に水平に加力した状態である。
したがって発生する移動力は、加力点を支点として加力方向の水平方向と、直角の下方向の二成分の合力で回転体全体が回転して、即ち公転して、円弧移動を繰り返して重心移動して、慣性移動時、あるいは重心方向に加力時以外の回転軸に直角に
加力時には、直線移動していないで円弧移動している。直線移動に観える原因は、公転時の二方向成分の比率の違いである。
用いる成分は、加力方向と逆方向の成分で、重心を押す成分と同一方向の成分比率が多く、結果として直線の作用反作用に近い移動状態である。
【００２３】
本願では、後方に蹴る移動でなく、直角成分で移動するため、対象に依拠して移動する場合、対象が滑る等の状態に関係なく移動するから、公転毎に、今ある移動速度に発生した移動速度は累積する、直線の作用反作用ではあり得ない機能を有する。
直線の作用反作用による移動では、出力の発生する方向の移動力（以下出力と称す）と、受けた物体の移動は等価とされ、移動速度を上昇するには、上昇する速度分の出力がいるとする。
【００２４】
現象事実はそのように表われていない。
すなわち、出力となるすべての爆発等は、球形であり、それ自体は移動しておらず、各方向に平衡を求めて拡散している。即ち、各方向に移動力が移動している。
したがって、用いる出力はその方向力てあり、直線の作用反作用では、発生した方向力のみを用いているに過ぎず、出力全体を使用していない。
具体例では、直線の作用反作用では移動速度を１０ｋｍ毎時を２０ｋｍ毎時にするには、２０ｋｍ毎時分の出力が要る。
直角の作用反作用では、後方に蹴らないから１０ｋｍ毎時で移動する物体に、即ち１０ｋｍ毎時で慣性等で移動する物体に１０ｋｍ毎時の加速でよく、大きく省エネとなる。
敷衍すれば、移動しない爆発等の出力の、球形の出力の全方向を利用可能となり、出力の内の移動方向の移動力のみを用いて、他は勇ましく排気して、移動力を廃棄して移動する、ニュートン等先哲発見の万有引力と爆発等の出力は、その移動方向が異なることを表わしている。
【００２５】
同じ物体の移動であっても、重力は移動力の集中の場であり、爆発は拡散の場を形成して、各場における物体の移動方向は逆方向である。
かつ物体となった力の重心（質量の中心は質量容積に対して小さい）を直線の作用反作用で押す比率は小さく、重心に出力を受けて移動しないで回転運動する比率は、大きい。
宇宙では重心を押された微粒子が多く移動して、それに比して回転体は移動が少ない。
回転体は上記いずれの場でも、独立して存在して、かつ回転する物体は移動力を集中する場（次元）を形成して、上記二方向のいずれの場中でも、移動力を集中する回転運動の場を形成しており、かつ、逆回転方向の重心に直角の加力により、属する場で重心移動として、円弧移動で移動力を、その場における移動状態に関係なく開放（変換）する。
【００２６】
上記より、回転体中に存在する、内臓する回転体の回転力を同様に開放すれば、幾重の次元を超えて、（まとめて）各回転力が一気に移動力に開放されて累積して、重心移動の各次元に開放することが可能である。
すなわち、回転軸（重心）の重量は、突起である支点が対象に当接して公転するが、突起回転体全体の重量は表しても，回転力は表していない。
上記より、質量と力（移動力）は、直線の作用反作用では等価であっても、回転力と等価とならない、次元を表している。
したがって、回転力への入力方向と出力方向は同一とならず、円周方向に自由である。
本願は、前述集中と拡散の場に独立して存在する、回転体の有する回転力の開放の原理に基づく移動方法の発明である。
【００２７】
上記より古来の直線の作用反作用による発明のロケット、内燃機関等による移動は、発生する出力の内の、求める移動方向の出力による、直線の作用反作用による移動であって、出力の浪費に他ならず、ひいては環境悪化の元凶である
本願では、重力加速度の連続した、逆方向に加速度を超える事は、約１０ｍ毎秒毎秒の重力加速度は、出力比率のよい、即ちトルクの大きい玩具に用いるモーターで十分可能である。
【００２８】
対象上の対象に接する移動体、又は本移動体を取り付けて移動する移動体は、反作用をベースとなる対象に伝えて、直角移動体が構成されて、実施例２、３のように対象上を転がり輪等で移動して、実施例１では対象上にある物体に取り付けて対象上の物体の後方に蹴らない移動の動力となり、実施例３は突起（車輪）の自転と公転による併用状態を表して、省エネ状態を詳述して、また直線の作用反作用での移動状態の限界で、発生する公転移動による累積移動の省エネ移動状態を表し、実施例１、２では公転のみの直角成分による省エネ移動で成り立ち、また実施例３は突起が車輪のため移動の仮の対象となる、基台の底面ではなく、直接対象の地面、床等に接して、摩擦による走行と公転による移動を併用して、更に実施例４では重心に向けて、実施例５では、互いの反作用を相殺することが、機械的にも容易に行えて、対象を要しない移動体となり、求める移動力として、前記同様の物体に取り付けて用いる移動動力源として実用できる。
いずれの移動でも、公転移動時には移動速度は、その時点の状態に回転力が公転力として開放されて、累積して移動して省エネ移動となる。
【００２９】
また対象上の対象となる基台等の公転しない附属部に、発生した移動力を伝えるには、実施例３の長孔では、長孔の側部が直角成分の移動力を受ける等、筐体に拘泥する必要はなく、バネで構成する支持部材を下方に向けて設置して，回転軸を圧して直角成分の表われを確実に利用する。
公転しない附属部の基台との間に、上下前後動可能に前記弾性変形する支持部材で突起回転体を、公転するべく構成して、、公転で発生する移動成分を伝えて共に移動するので、支持部材は基台の底面が、地面等対象上の対象となって地面等の対象に反作用を伝える。
【００３０】
したがって支持部材の役割の範囲は、対象上の底面の原点位置に突起回転体を復帰するために両者を上下前後動可能に固着するもので、重力下では必要であるが、無重力下では、両者を直接固定して、公転が終了する直角の慣性移動毎に、回転軸と公転軸間の公転径分、斜めに階段状に反作用に抗する対象又は出力が有れば移動する。
従来の物体移動は、直線の作用反作用による移動のため、如何なる移動も、必ず移動方向と逆方向に、直線の作用反作用では余分とする出力を排気して移動している。
【００３１】
本願実施例４、５では、相手の反作用で自らの反作用を相殺して移動する、直線の作用反作用による移動では不可能な自己完結の移動体となり、しかも相殺量が等しければ直角に直線移動して、不等であれば曲がり、互いの反作用を制御して移動方向の変更ができる。
上記各実施例より、対象に依拠して、あるいは互いに対象となる反作用を相殺して移動することは、対象を蹴って直線の作用反作用で移動しておらず、すべて現時点の停止、移動等の状態に関係なく、公転で発生する合力の移動成分が、重心移動に累積付加して移動しており、省エネを意味する。
【００３２】
重心移動しない回転運動の次元の回転体の回転力を、重心移動の、前述いずれかの次元に開放して円弧移動することによる移動は、直線の作用反作用と直角の作用反作用の各次元が、即ち直線移動と円弧移動が、互いに密接して独立してあり、従来の直線移動とする各次元の発明等と等しく、直角の次元の範囲（世界）が存在して、発明等の開発も直線移動の次元同様に存在して、しかも重心移動の各次元に変換できて、課題を解決するとともに、省エネとなり次代の産業革命の萌芽である。
以上概説より、主要な使用言語を説明する。
【００３３】
移動体は、回転力と対象により公転で発生する、公転力の内の直角成分と、回転による対象への加力方向が直角の作用反作用となる原理による、対象に依拠して移動する移動体である。
自己移動する移動体となる移動体は、移動体が依拠する対象を、互いの発生する反作用を用いて、互いに相殺して互いが同一方向に、対象あるいは雰囲気、状況に関係なく、移動する移動体である。
二方向成分で構成される合力は、初期に加力方向成分が多く、終期に直角移動成分が多くなるため、公転しない附属部は、接線方向に対して回転体の重心（質量）の上昇の、即ち直角方向成分が発生するための押さえとなって、直角移動成分が発揮される。
【発明の効果】
【００３４】
反作用が直角になされるため、互いに反作用を相殺すれば、回転体そのものが、互いに地面等の対象に匹敵する対象を形成することとなり、対象を必要とせずに移動する移動体となり、地上、宇宙の区別なく、取り付けた対象となる物体の移動が可能となり、単体の突起のために困難てあった、常時抵抗となる重力加速度、空気等の流体に抗しての移動が、現下の電動機の回転数では困難で、本願では突起を増やすことにより、直角移動成分が連続発生して、重力等の逆方向の加速度で、押し戻されて逆行することがなくなる。
【００３５】
移動体は完全な閉回路状態となり、外部の対象に伝える公転の反作用のみ、あるいは相殺して不用となるため、移動体を取り付けた物体自体が公転しない附属部となり、対象上の対象となる。
その結果、対象が単に地面等だけではなく、反作用を伝える対象上の、移動を求める物体も仮の対象となり、本願移動体が、取り付けた移動体（物体）の直角移動機関として、容易に従来技術で可能となり、実用に資する。
加えて、本実施例では複数の突起を形成することにより、本願では重力加速度に優る移動力が得られ、省エネ等の実用性が得られる。
【００３６】
加えて重心を押す直線の作用反作用による移動による物体移動の概念が、回転体の有す
る回転力の次元の重心移動しない回転運動を、重心移動の各次元に開放する、次元の違う移動方法となり、従来勇ましく排気され浪費されている、出力の内の出力方向のみの、出力の移動力の利用方法の、根本的見直しに資する。
【００３７】
本願は、現象事実が表わすことに基づく発明の、公転軸および仮想円の接線方向が水平となるまで、後方に蹴って、移動できないことを証明して、原理が正しいことを証明して、現象でしかなかったその意味が、上記概略説明の通り、回転軸をフリーにした状態の回転体本来の挙動であり、直角の作用反作用となる成分で構成されていることに着目した、全く新規の回転体の移動方法の原理発見による発明を、理論的にかつ実用的に発展進化させたものである。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】は透視状態で表した筐体内を示した、移動体の全景斜面図。
【図２】は全体を表わす移動体の部分断面図。
【図３】は電動機を回転して突起を有する突起回転体を回転して、図２の状態から突起の先端を支点として、公転して前方に移動した状態を表わす動作の部分動作図。
【図４】は原動機と突起を有する回転体を分離して構成した側面図。
【図５】は図４の要部断面図。
【図６】は突起回転体の先端に、車輪の回転体を設置した全景斜面図。
【図７】は突起回転体の先端に車輪の回転体を設置して、車輪を駆動して陸上走行と同じく従来の移動方法で移動する要部の動作概念図。
【図８】は図６の移動状態に突起回転体全体を公転して、氷上走行と同じく直角の作用反作用の移動と併用して累積移動する、全体が加力点の頂点に達した要部の動作概念図。
【図９】は図６の要部断面図。
【図１０】は反作用の相殺のため結締具で移動体を重心に向けて形成した斜面動作図を兼ねた概念図。
【図１１】は反作用の相殺のため重心線に向けて移動体を取り付けた自己移動体の斜面          図を兼ねた概念図。
【図１２】は透視状態で表した移動体および突起回転体を互いに向き合わせに形成して、発生する反作用を互いに相殺して、対象を必要としないで、自己移動する移動体の斜面図。
【発明を実施するための形態】
【実施例１】
【００３９】
図１から図３において、三つの突起５を有する突起回転体４の回転軸３には、電動機２が取り付けられ、電動機２により突起回転体４が回転駆動されるべく、構成されている。
基台６上に固定された筐体７に、電動機２および突起回転体４を収納して、かつ突起５は、回転方向の前方で、対象２２となる底面に接すべく突出して形成されて、突起回転体４および連結した電動機２は、収納した筐体７の前壁１２、後壁１３、上壁１４、基台の底面の基台６と電動機２の間には、前支持部材８、後支持部材９、上支持部材１０、下支持部材１１がそれぞれ取り付けられ、それぞれ突起回転体４を、前方、後方、上方、下方に、常時付勢するように構成されている移動体１である。
【００４０】
１６は基台６に設けられた取付穴、１５は電動機に給電するための給電線、回転軸３と基台６あるいは筐体７間に設置した支持部材８、９、１０、１１は、バネ、ゴム、油圧空圧等でなるショック吸収具等の弾性変形可能な伸縮材で構成され、本実施例では弾性変形可能なゴムクッション材で形成する。
【００４１】
給電線１５を介して、電力を電動機２に供給すると、電動機２が回転し、連れて突起回転体４も回転して、突起５の一つが、回転軸３の回転方向の前方で、基台６に接し、その接点を支点として、突起回転体４が回転方向の前支持部材８、後支持部材９、上支持部材１０に抗して上方および前方に全体が回動して、公転して回転軸３が支点の直上まで、突起回転体４および電動機２を含む公転する附属部が公転して、回転軸３が支点の直上で公転が終了して、突起５が基台６から外れ、次の突起５が同様の動作を繰り返して、基台６を含む公転しない附属部全体が、共に回転軸の回転方向の移動方向を示す矢印１７方向に移動する。
【００４２】
本実施例では、突起回転体と公転する附属部の電動機を内臓して構成しているが、支持部材で底面のみを上下前後動可能に固着して、突起による公転で発生する重心移動力を公転しない附属部の基台等に伝える構造でもよい。  
、実施例で筐体の底面として例示する接する対象の範囲は、公転が発生する範囲の逆となり、重力下では、底面の水平から公転が終了する垂直位置までの範囲（扇状域）となり、回転軸と水平とは限らない。
【実施例２】
【００４３】
図４、５は、電動機２を含む原動機２’と突起回転体４を分離して構成した例示で、電力を含む出力源供給部１５’により原動機２’で発生する出力を、チェン等の伝導装置１８でプーリー等の回転具１９に取り付けた突起回転体４に伝えて、突起回転体４を公転して移動する。
図中  １９’は支持部材８、１０、１１の軸受け、３’は回動具１９の回転軸、２０は転がり輪、各支持部材はバネで例示する。
【００４４】
原動機２’を出力源供給部１５’で出力源により回転して、伝動装置１８で分離して、上下支持部材１０、１１および前支持部材１２で支えた回動具１９で突起回転体４を回転して、前実施例と同様に、突起回転体４の公転により発生した二方向成分の内の直角成分で直角移動するとともに、各支持部材の弾性変形する伸縮作用により、公転しない附属部の筐体７を含む全体が直角移動する移動体１である。
【００４５】
この場合も、突起により公転する突起回転体および公転する附属部の回動具で、円弧移動は発生して、弾性変形する支持部材で突起回転体の回転軸（重心）を移動可能に形成したため、発生した回転体本来の二方向の合力による円弧移動をして、その内の直角成分で，突起回転体４で発生する公転の移動成分により、支持部材を介して、公転しない付属部と共に全体が直角移動するが、底面の支持部材のみでも公転しない附属部に移動力は伝わる。
【００４６】
筐体は全体を覆わず要部のみで、基台が対象となる。
原動機を分離すもことで、突起回転体との間に伝動装置、回動具を設置することにより、力，速度の加減等が自由となる。
【実施例３】
【００４７】
図６〜図９は、地面等の対象上を直接移動する例示で、直線の作用反作用と直角の作用反作用を併用できる例示である。
突起回転体４に車輪２１を形成した、突起として車輪が付いた突起回転体４の構造を特徴とする。
【００４８】
前実施例の突起回転体４に、車輪２１を形成して、回転可能で、かつ突起となる車輪２１を、突起回転体４の回転軸３あるいは重心の前方で、直接地面等の対象２２に当接するべく形成した、当該突起回転体４、あるいは突起回転体４および車輪２２を、連結した原動機２’で駆動する構造を特徴とする移動体である。
したがって、実施例１および２と同様に、基台６上に収納して、直角移動が得られるとともに直接対象に接して、対象が滑る等の摩擦がない状態でも移動することが確実に得られる。
【００４９】
出力供給部１５’により駆動した原動機２’で突起回転体４を回転することにより、突起回転体４あるいは突起回転体４および各車輪２１を、選択して回転する構造であり、各先端部の車輪２１は回転軸の前方で対象２２に接して、回転力で対象上を移動する。
【００５０】
摩擦力のある対象２２上では、車輪２１のみを原動機２の力を伝動装置１８で伝えて、駆動回転して、対象２２上を走行して、対象２２が滑る等の状態では突起回転体４全体を、
、互いに接して出力を伝えるクラッチ等の切替え伝動具２３で突起回転体４に伝えて全体が回転して、車輪２１の回転とともに、突起回転体４を公転の円弧移動の矢印１７’のように公転移動して、設置した長孔１０’の回転軸３を上支持部材１０で上方に圧して、長孔１０’側部を直角に圧して、直角移動が得られる。
【００５１】
図中１０’は長孔であり、車輪２１の公転により発生する回転軸３の上下動を吸収して支持して、側部で直角成分を伝えると共に、公転しない附属部の重量で、回転軸を抑えて直角成分を発揮する。
本実施例では，回転軸は公転しない附属部の基台等に固定されておらず、長孔１０’の側部に直角移動成分を伝えて移動する構造の例示である。
【００５２】
移動体１が回転方向に移動していれば、突起回転体４の公転により開放された円弧移動の横移動成分は、直線の作用反作用ではないから、その時点の移動状態に加わって、円弧移動を示す矢印１７’のように円弧移動することを特徴とする移動体１である。
この際の円弧移動による突起回転体の上下前後動は、前実施例の支持部材に替えて、長孔１０’内で伸縮する支持部材による回転軸の上下動で対応して、実施例では下方に圧するバネで例示する。
【００５３】
本実施例では、原動機の出力をチェン等の伝動装置およびクラッチ等の切替え伝動具で車輪および突起回転体に伝えて、選択的に駆動回転して、地面等の摩擦による被移動体の直線の作用反作用とされる走行とともに、突起回転体を原動機で同時にあるいは選択的に駆動回転して公転して、地面等の対象を後方に蹴る、摩擦による移動と、公転による直角の作用反作用による公転移動が併用できて、対象が滑る等の状態と関係なく移動して、直線移動の限界を超えて、あるいは併用して氷上走行と同じ移動が可能となり、省エネとなる。    
【００５４】
すなわち  移動している車輪走行の限界で車輪が構成する突起回転体全体を公転すれば、直線の作用反作用の限界移動速度に直角の作用反作用による移動速度が累積して、陸上走行と氷上走行の差に等しい省エネ移動となる移動体である。
したがって、地上走行は車輪の回転で行い、氷上走行の状態である凍結路面等の場合は、車輪の回転と、突起回転体の回転（公転）の選択的な移動を行う。
【００５５】
通常走行以外に路面凍結時、雪上等の対象状態でも走行移動が確実にできる。
類似する例として、競技者の地上走行も氷上走行も、筋力の最大速度は後方に蹴る速度であり、いずれも各約１０ｍ毎秒である。
【００５６】
氷上走行者を回転要素による足先を支点とした回転体とすれば、加力方向の成分による直線の作用反作用成分比率の多い最大速度約１０ｍ毎秒に、位相が９０度ずれた、前述実施例と同様に、移動している氷上走行者が、公転軸となって移動走行している差し足の１０ｍ毎秒を公転軸として、公転した直角成分の速度が、走行移動している現時点の差し足の速度に累積して増すとすれば、滑るから等の屁理屈では、重心を押す直線の作用反作用では説明できない、約１４ｍ強毎秒の陸上走行との約４秒の、不思議に思われない差が正しく理解できて、重力下の真空中であれば累積状態が更に上がると予想され、省エネの証左である。
【００５７】
上述例示と同様に、摩擦を有する対象上を車輪を駆動して通常移動して、更に支点として公転して車輪を公転すれば、地上走行と氷上走行の差に匹敵する移動速度が開放されて移動して省エネとなる。ローラースケート走行は陸上走行の速度累積の証例となる。
上記各例示を敷衍すれば、野球投球のカーブ、飛行機等翼の揚力、ヨットの逆行等の、重心に直角の加力で直角移動成分が発生することが、回転体又は回転要素による直角移動であり、両側の気流の差は、直角移動の結果の表われであることが、正しく理解できる。
【００５８】
すなわち、対象上の、対象に依拠して移動する移動体を設置した物体が、その時点の移動状態に関係なく、公転の移動成分が開放されて移動するもので、回転要素による人体より、公転範囲の広い各実施例のような回転体であれば、移動速度の大きな省エネとなり、
実施例１、２の公転時の移動状態は回転力の重心移動への開放状態で速度の累積状態となり、いずれも公転移動時は累積移動して大きな省エネとなる。
本実施例では、複数の車輪として例示した車輪を、単体で構成すべく、突起回転体として表わす車輪を、単体の車輪となるタイヤの空気圧の変化としてタイヤ内に隔壁、あるいは直下方向より回転軸の前方の接地強度が大きくタイヤコード等を形成して、直下の圧より高い接地圧を前方に形成した、突起回転体を構成して同義で、省エネに資する。
【００５９】
上記３実施例はいずれも、突起回転体と公転する附属部を、移動体の公転しない附属部の基台上に設置して、回転軸を上下前後動可能にバネ等の弾性変形する支持部材で構成することにより、対象となる基台の底面あるいは直接対象に当接して公転して、発生する公転力の内の直角成分で共に移動する、分離した対象に依拠して、反作用を伝えて移動する移動体である。
【実施例４】
【００６０】
図１０および図１１において、被移動体２４の重心２５に向けて、互いに対抗して移動体１を取付部１７、あるいは結締具２６で設置することにより、互いの反作用を相殺して移動する、自己移動する移動体０を構成する。
またベルト等の結締具２６あるいは円筒体等の物体２７の重心線２５’に向けて、対、あるいは対の倍数、あるいは三方より、互いに発生する反作用を向けて相殺すべく、移動体１を取り付けて、、物体２７の直角移動が可能となることで、反作用を相殺して自己移動することを特徴とする移動体０である。
【００６１】
互いの突起回転体が発生する反作用を、取り付けた物体の重心に向けて、相殺する構成とすることが基本的条件である。
すなわち、移動体の発生する直角の反作用を相殺して移動すべく、移動体を、対又は対の倍数、あるいは三方より、物体の重心又は重心線に反作用を互いに相殺するように、物体に取り付けて、反作用を相殺して自己移動することを特徴とする移動体０である。
【実施例５】
【００６２】
図１２では、移動体１の突起回転体４の、公転する際の支点の反作用を互いに相殺すべく、突起回転体４の回転を互いに逆回転方向に向けて回転すべく組み合わせた移動体１を構成して、基台７に形成して、反作用を相殺して自己移動することを特徴とする移動体０である。
【００６３】
図面で、図面の上方に向けて、突起回転体４を互いに内向きに回転すべく、給電線１５で電動機２で移動体１の突起回転体４を互いに逆転して、それぞれの突起回転体４が公転時に直角移動で発生する、直角の反作用を互いに相殺すべく、当該突起回転体４又は移動体１どうしを、対称に互いに反作用方向を向き合わせて基台７上に直接反作用の発生する方向を向けて設置して、回転すれば、他の実施例と同様に筐体６との間に設けられた伸縮材の各バネの支持部材が伸縮して、公転して、互いに発生する加力方向の反作用を相殺して、各重心又は重心線を必要とせず、そのもの全体が突起回転体４の直角移動成分で直角移動し、また当該自己移動する移動体を取り付けた被移動体２４となる物体２７も、対象との関係なく自己移動する新たな、反作用を分離した対象に伝える必要のない、反作用を相殺して自己移動することを特徴とする移動体０である。
【００６４】
本実施例では、突起回転体が上向きに、回転して上方に進むが、逆回転方向であれば、逆方向に進行方向の矢印のように自己移動する。
本実施例では、各移動体に原動機を装置しているが、対以上の移動体を設置している場合でも、実施例３と同じく単数の原動機で各突起回転体を直角に設置して駆動可能となる。
直角の作用反作用を発生する突起回転体を、互いの直角の反作用を向き合わせて相殺する構造を形成して、周囲の重力等の有無と無関係に直角移動する、反作用を相殺して自己移動することを特徴とする移動体０である。
【００６５】
上記実施例４、５は、発生する互いの反作用を相殺して自己移動すべく、対、又は対の倍数、又は三方より、突起回転体の互いの反作用を、向き合わせて相殺して、置かれた状況と関係なく、自己完結して移動することを特徴とする自己移動する移動体である。
【００６６】
その移動状態は、重心を押す直線移動でなく、二方向成分の発生した反作用を出力として、対象に替えて、互いに向き合わせて相殺して、直線移動する移動であり、求める直角成分で直角に移動して、加力方向成分を相殺して移動する移動方法であり、自己移動の根本原理である。
その結果、重力下の地上では、摩擦力を必要としない移動が得られ、無重力下では、反作用を相殺して自己移動が可能となり、課題を解決し、加えて従来の出力の用い方の根本的な見直しを提示する発明である。
【００６７】
実施例は、複数の突起を有する突起回転体で構成されているため、単数の突起回転体では、互いに加力点が同期しなければ、相殺が困難な直角の反作用が、容易に相殺することができる。
【００６８】
いずれも反作用を相殺して対象がなくても移動が可能となり、宇宙等の対象のない場の対象に依拠しない自己移動が可能となり、航空機、ロケット等の移動体等、あるいは人体等に、移動体を対あるいは三方より設置したベルト等を形成して反作用を相殺して、人体に装着して、重力下ではスクワッド等の健康器具、あるいは歩行補助具、また無重力下の移動、あるいは宇宙船内等の浮遊防止等の目的に応じて、対象と関係なく自己移動する移動原動機として資する。
【００６９】
在来の移動体は、対象に合わせて船、車両、航空機等が開発されている。
本願移動体は、対象を直角に圧して移動を得られて、反作用を相殺することにより、究極全く対象を要せずに移動が得られる。
そのために重力下無重力下に関係なく、潜水艦、船、車両、航空機、宇宙移動機に替わる移動体となり、血管等の蹴る対象を要せずに移動する血管内医療器、そのものが移動する工作機、蹴る作用のない災害救助ロボット等、利用範囲は従来の移動要素、および回転要素を有する移動体全般に及ぶ。
各実施例は、回転軸が原動機に直結あるいは分離して連続され、複数の突起を有する突起回転体の回転軸が、反作用を受けるベースの対象上の、対象となる基台、筐体等の公転しない附属部、又は直接対象に対して、突起による公転で変位可能に支持されるとともに、公転による回転軸の変位に対して、原点位置にその変位を復元させる方向に回転軸を付勢する弾性変形可能な支持部材による手段を有するとともに、回転軸と上記基台との間隔が、公転による回転方向に対して突起の長さよりも短くなる位置に、回転軸が支持されて、公転で直角の作用反作用により、後方に蹴ることなく移動し、あるいは発生する反作用を相殺して移動することを特徴とする移動体である。
【００７０】
これを要するに、実施例１から実施例３では、対象となる基台又は地面等上を、直角に、回転体の回転で加力して摩擦等に関係なく、公転しない附属部と共に直角移動して、
実施例４、５では互いに発生する反作用を対象として、自己移動する移動体であり、いずれも現時点の移動の由来と関係なく、付加して累積して移動する移動体の発明である。
本願は出力の永久機関の発明でなく、従来の直線の作用反作用による移動方法の出力の浪費に比べ、発生する出力の無駄の少ない求める移動方向への利用方法の発明である。
【産業上の利用可能性】
【００７１】
本願は古来の直線の作用反作用による移動方法に勝る、発明の効果の項で述べた、公転移動の端緒部分の例示である。
【００７２】
回転体の公転により発生する移動成分は、回転による加力方向の逆方向成分と直角移動成分の二方向成分が、重心に直角に逆回転方向の加力で発生する。
地上では水平移動のために、伸縮する弾性変形可能な支持部材で原点位置に復帰するが、復帰する力は回転力として、回転体の回転力に用いることができる。
重力、電位差と等しい伸縮する支持部材がなければ、突起回転体は直角移動の後、直角の慣性移動体となり、無重力下では加力により公転毎に階段状に移動する。
吾人は重力下の対象上に在るために、回転体の移動を直線の作用反作用による移動と同一視して、主として対象に依拠した後方に蹴る移動方法に由来する回転力を、回転体本来の移動でなく、回転軸を固定して移動を得ている。
そのため、回転体も二方向成分の内の加力方向成分の多い、直線の作用反作用に近い、直角成分の少ない移動形態を呈して、出力効率の悪い移動方法で移動している。
【００７３】
回転体本来の状態の、回転軸をフリーにした状態であれば、上記の摩擦を要しない直角の作用反作用による移動で累積移動が可能となって、従来は廃棄されていた出力を、次元の違う出力としての利用で省エネに大きく寄与すると共に、産業上の利用も容易である。
直線の作用反作用に基づく小手先の改良でない、出力利用の根本的な見直しによる移動方法の発明の始まりで、猶予のない環境悪化等の元凶とする、出力の浪費の防止に資する。
【符号の説明】
【００７４】
０    移動体―反作用を相殺して自己移動する移動体。
１    移動体
２    電動機
２’  原動機
３    回転軸
３’  回動具１９の回転軸
４    突起回転体
５    突起
６    基台
７    筐体
８    前支持部材
９    後支持部材
１０  上支持部材
１１  下支持部材
１２  前壁
１３  後壁
１４  上壁
１５  給電線
１５’電力を含む出力源供給部
１７  移動方向を示す矢印
１７’回転軸３の円弧移動を示す矢印
１８  伝動装置
１９  回動具
１９’支持部材８、１０、１１の軸受け
２０  転がり輪
２１  車輪
２２  対象
２３  切替え伝動具
２４  被移動体
２５  重心
２５’重心線  
２６  結締具
２７  物体
２８  方向操具
２９  出力源
【図１】
2011208567.tif 000003
【図２】
2011208567.tif 000004
【図３】
2011208567.tif 000005
【図４】
2011208567.tif 000006
【図５】
2011208567.tif 000007
【図６】
2011208567.tif 000008
【図７】
2011208567.tif 000009
【図８】
2011208567.tif 000010
【図９】
2011208567.tif 000011
【図１０】
2011208567.tif 000012
【図１１】
2011208567.tif 000013
【図１２】
2011208567.tif 000014