(57)【要約】【課題】連結用の専用部品を増やさずに簡単な操作で連結でき且つ連結部分の摩耗を抑制可能なクローラ用の芯金を提供すること。【解決手段】隣り合う同士が連結されて無端状クローラベルト１３を構成する芯金２０は、一対のガイド壁部２６とこれに設けられ幅方向Ｗへ延びる第１貫通孔３６及び第２貫通孔３４とを有する芯金本体２２と、第１貫通孔３６と隣り合う芯金本体２２の第２貫通孔３４に挿通されて芯金２０同士を連結する連結部材２８とを備え、連結部材２８が一対のガイド壁部２６間に配置されるピン部３２部とこれの両端部から幅方向外側へ延出する一対の翼部３０を有し、第１貫通孔３６の内壁には翼部３０の一部が収まる溝部３６Ａが形成され、溝部３６Ａに翼部３０の一部が収められた状態においてはピン部３２の幅方向への移動がガイド壁部２６との当接により規制されて専用部品を増やさずに簡単な操作で連結でき且つ連結部分の摩耗を抑制できる。【選択図】図７
2011240820.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
周方向に一定間隔で配置され、前記周方向に隣り合う同士が連結されて無端状のクローラベルトを構成するクローラ用の芯金であって、
前記クローラベルトの幅方向に離間して配置され前記クローラベルトの内周側に突出すると共に前記周方向へ延出する一対の内周側突起部、前記内周側突起部に設けられ前記幅方向へ貫通する第１貫通孔、及び、前記内周側突起部の前記第１貫通孔から前記周方向へ離間した位置に設けられ前記幅方向へ貫通する第２貫通孔、を有する芯金本体と、
前記芯金本体の第１貫通孔と隣り合う前記芯金本体の第２貫通孔とに挿通されて、前記芯金本体と隣り合う前記芯金本体とを連結する連結部材と、
を備え、
前記連結部材は、前記第１貫通孔を通り抜けて前記一対の内周側突起部間に配置される軸部、及び、当該軸部の両端部から前記幅方向外側へ延出して前記第１貫通孔を通る一対の翼部、を有し、
前記第１貫通孔の内壁には、前記第２貫通孔に対して反対側に前記幅方向に延びて前記翼部の少なくとも一部が収まる溝部が形成され、
前記溝部に前記翼部の少なくとも一部が収められた状態においては、前記軸部の前記幅方向への移動が前記内周側突起部との当接により規制されるクローラ用の芯金。
【請求項２】
前記軸部の周方向最大長さは、前記翼部の周方向最大長さよりも長い請求項１に記載のクローラ用の芯金。
【請求項３】
前記芯金本体は、前記一対の内周側突起部の間に設けられ当該一対の内周側突起部を連結すると共に、少なくとも一部が前記第２貫通孔に沿って配置された連結部を有する請求項１又は請求項２に記載のクローラ用の芯金。
【請求項４】
前記一対の内周側突起部の間隔は、前記第１貫通孔側よりも前記第２貫通孔側で狭く、
隣り合う前記芯金同士を連結した状態において前記芯金本体の一対の内周側突起部の第１貫通孔側に、隣り合う前記芯金本体の一対の内周側突起部の第２貫通孔側が入り込んでいる請求項１〜３のいずれか１項に記載のクローラ用の芯金。
【請求項５】
前記内周側突起部は、前記幅方向の内側面及び外側面の少なくとも一方に設けられ、前記幅方向に突出し、前記第１貫通孔から前記第２貫通孔へ延びる補強リブを備えている請求項４に記載のクローラ用の芯金。
【請求項６】
前記補強リブの一部は、前記第１貫通孔及び前記溝部に沿って配置されている請求項５に記載のクローラ用の芯金。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載のクローラ用の芯金を用いて構成されたクローラベルトの外周側にゴム弾性体が配設されたゴムクローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クローラ用の芯金及びゴムクローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
ゴムクローラの中には、複数種類のクローラ補強部材を組み付けて構成した無端状のクローラ補強体の少なくも一部をゴム弾性体に埋設して構成されるものがある（例えば、特許文献１参照）。特許文献１では、直方体ブロックをクローラ周方向に千鳥状に配置して２列の直方体ブロック列を形成し、１列目の直方体ブロックの貫通孔と２列目の直方体ブロックの貫通孔とに棒体を嵌め込んで、直方体ブロックをクローラ周方向に連結してクローラ補強体を構成している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−３７１５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、特許文献１では、直方体ブロックの貫通孔に棒体を嵌め込んでクローラ補強体を構成していることから、例えば、直方体ブロックと棒体とをクローラ幅方向に相対変位させる力が作用した場合、直方体ブロックと棒体とのクローラ幅方向への相対変位を十分に抑制できずに、直方体ブロックの貫通孔と棒体との間の摩耗が促進される傾向にある。直方体ブロックの貫通孔の内壁と棒体との間の摩耗が進むと、摩耗の進行に応じてクローラ補強体（ゴムクローラ）の耐久性が低下してしまう。
このため、直方体ブロックと棒体とのクローラ幅方向の相対変位を抑制するのに、固定具などを別途用いることも考えられるが、固定具などの専用部品が増えてしまい、連結操作が煩雑なものとなってしまう。
【０００５】
本発明は、連結用の専用部品を増やさずに簡単な操作で連結でき、且つクローラ走行時における芯金連結部分の摩耗を抑制して耐久性を向上させたクローラ用の芯金、及びこれを用いたゴムクローラの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第１の態様のクローラ用の芯金は、周方向に一定間隔で配置され、前記周方向に隣り合う同士が連結されて無端状のクローラベルトを構成するクローラ用の芯金であって、前記クローラベルトの幅方向に離間して配置され前記クローラベルトの内周側に突出すると共に前記周方向へ延出する一対の内周側突起部、前記内周側突起部に設けられ前記幅方向へ貫通する第１貫通孔、及び、前記内周側突起部の前記第１貫通孔から前記周方向へ離間した位置に設けられ前記幅方向へ貫通する第２貫通孔、を有する芯金本体と、前記芯金本体の第１貫通孔と隣り合う前記芯金本体の第２貫通孔とに挿通されて、前記芯金本体と隣り合う前記芯金本体とを連結する連結部材と、を備え、前記連結部材は、前記第１貫通孔を通り抜けて前記一対の内周側突起部間に配置される軸部、及び、当該軸部の両端部から前記幅方向外側へ延出して前記第１貫通孔を通る一対の翼部、を有し、前記第１貫通孔の内壁には、前記第２貫通孔に対して反対側に前記幅方向に延びて前記翼部の少なくとも一部が収まる溝部が形成され、前記溝部に前記翼部の少なくとも一部が収められた状態においては、前記軸部の前記幅方向への移動が前記内周側突起部との当接により規制されている。
【０００７】
請求項１のクローラ用の芯金では、芯金本体の第１貫通孔と隣り合う芯金本体の第２貫通孔とに連結部材を挿通し、溝部に翼部の少なくとも一部を収めることで、芯金本体と隣り合う芯金本体が連結される。すなわち、連結用の専用部品を増やさずに隣り合う芯金同士を連結することができる。また、隣り合う芯金同士の連結操作も、芯金本体の第１貫通孔と隣り合う芯金本体の第２貫通孔とに連結部材を挿通し、溝部に翼部の少なくとも一部を収めるという簡単な操作で行なえる。
【０００８】
また、隣り合う芯金同士を連結した状態（溝部に前記翼部の少なくとも一部が収められた状態）においては、軸部の幅方向への移動が内周側突起部との当接により規制される。すなわち、芯金本体と連結部材との幅方向の相対変位が規制される。これにより、幅方向の相対変位による第１貫通孔の内壁と軸部との間の摩耗（特に、第１貫通孔の内壁の摩耗）が抑制される。結果、芯金の耐久性が向上する。
【０００９】
以上、請求項１のクローラ用の芯金によれば、連結用の専用部品を増やさずに簡単な操作で連結でき、且つクローラ走行時における芯金連結部分（第１貫通孔の内壁及び軸部）の摩耗を抑制して耐久性を向上することができる。
【００１０】
請求項２のクローラ用の芯金は、請求項１のクローラ用の芯金において、前記軸部の周方向最大長さは、前記翼部の周方向最大長さよりも長い。
【００１１】
クローラ走行時には、翼部が路面からの入力を受ける。この翼部が軸部の端部に設けられている場合、翼部が受ける路面からの入力が軸部にも分散されるため、応力による翼部の変形等が抑制される。
ここで、請求項２のクローラ用の芯金では、軸部の周方向最大長さを翼部の周方向最大長さよりも長くしていることから、例えば、軸部の周方向最大長さと翼部の周方向最大長さとが同じもの又は軸部の周方向最大長さを翼部の周方向最大長さよりも短くしたものと比べて、軸部の強度を十分に確保することができ、翼部が受ける路面からの入力による軸部の変形などを効果的に抑制することができる。
【００１２】
請求項３のクローラ用の芯金は、請求項１又は請求項２のクローラ用の芯金において、前記芯金本体は、前記一対の内周側突起部の間に設けられ当該一対の内周側突起部を連結すると共に、少なくとも一部が前記第２貫通孔に沿って配置された連結部を有する。
【００１３】
請求項３のクローラ用の芯金では、一対の内周側突起部が連結部により連結されることから、一対の内周側突起部の間隔や、一対の内周側突起部の各々の孔位置が保持される。
また、連結部の少なくとも一部が第２貫通孔に沿って配置されることから、隣り合う芯金同士を連結した状態における芯金本体の第２貫通孔と隣り合う芯金本体の連結部材の軸部との接触面積を、例えば、連結部材の少なくとも一部が第２貫通孔に沿って配置されていないものと比べて、大きくすることができる。これにより、第２貫通孔の内壁の摩耗が抑制されて、芯金の耐久性が向上する。
特に、隣り合う芯金同士を連結した状態で、隣り合う芯金本体の軸部と接触する芯金本体の第２貫通孔の内壁部分は摩耗の進行が他の部分よりも早い傾向があるため、第２貫通孔の前記内壁部分に沿って連結部の少なくとも一部を配置することが好ましい。第２貫通孔の前記接触部分に沿って連結部の少なくとも一部を配置した場合には、隣り合う芯金同士を連結した状態で付与されて周方向の張力に対して十分な耐久性を有する。
なお、第２貫通孔の摩耗抑制の観点からは、第２貫通孔の全周に連結部を配置することが最も好ましい。
【００１４】
請求項４のクローラ用の芯金は、請求項１〜３のいずれか１項のクローラ用の芯金において、前記一対の内周側突起部の間隔は、前記第１貫通孔側よりも前記第２貫通孔側で狭く、隣り合う前記芯金同士を連結した状態において前記芯金本体の一対の内周側突起部の第１貫通孔側に、隣り合う前記芯金本体の一対の内周側突起部の第２貫通孔側が入り込んでいる。
【００１５】
請求項４のクローラ用の芯金では、隣り合う芯金同士を連結した状態において芯金の一対の内周側突起部の第１貫通孔側に、隣り合う前記芯金の一対の内周側突起部の第２貫通孔側が入り込んでいることから、芯金本体とこれに隣り合う芯金本体の幅方向の相対移動が、芯金本体の一対の内周側突起部の第１貫通孔側と、隣り合う芯金本体の一対の内周側突起部の第２貫通孔側との当接により抑制される。
【００１６】
請求項５のクローラ用の芯金は、請求項４のクローラ用の芯金において、前前記内周側突起部は、前記幅方向の内側面及び外側面の少なくとも一方に設けられ、前記幅方向に突出し、前記第１貫通孔から前記第２貫通孔へ延びる補強リブを備えている。
【００１７】
請求項５のクローラ用の芯金では、内周側突起部の幅方向の内側面及び外側面の少なくとも一方に、幅方向に突出し第１貫通孔から第２貫通孔へ延びる補強リブが設けられていることから、第１貫通孔及び第２貫通孔の各々の内壁に作用する周方向の引っ張り、及びこれに起因する剪断力に対する内周側突起部の耐久性が向上する。
また、請求項５のクローラ用の芯金は、単に内周側突起部全体の厚みを増して耐久性を向上させる芯金と比べて、重量増加を抑制しつつ耐久性を向上させることができる。
【００１８】
請求項６のクローラ用の芯金は、請求項５のクローラ用の芯金において、前記補強リブの一部は、前記第１貫通孔及び前記溝部に沿って配置されている。
【００１９】
請求項６のクローラ用の芯金では、補強リブの一部が第１貫通孔及び溝部の形状に沿って設けられていることから、クローラ走行時に連結部材の翼部から周方向の張力を受ける第１貫通孔及び溝部が補強される。これにより、クローラ走行時の張力による第１貫通孔及び溝部の変形がそれぞれ抑制されて、芯金の耐久性が向上する。
【００２０】
請求項７のゴムクローラは、請求項１〜６のいずれか１項に記載のクローラ用の芯金を用いて構成されたクローラベルトの外周側にゴム弾性体が配設されている。
【００２１】
請求項７のゴムクローラでは、連結用の専用部品を増やさずに簡単な操作で連結でき且つ芯金連結部分の摩耗を抑制できるクローラ用の芯金を連結して構成されたクローラベルトを用いることから、ゴムクローラの生産性が向上し、さらに、芯金連結部分の摩耗が抑制されてゴムクローラの耐久性が向上する。
【発明の効果】
【００２２】
以上説明したように、本発明のクローラ用の芯金は、連結用の専用部品を増やさずに簡単な操作で連結でき、且つ芯金連結部分の摩耗を抑制できる。また、本発明のゴムクローラは、連結用の専用部品を増やさずに簡単な操作で連結でき且つ芯金連結部分の摩耗を抑制できるクローラ用の芯金を連結して構成するクローラベルトを用いることから、生産性が向上し、さらに、ゴムクローラの耐久性が向上する。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の第１実施形態のゴムクローラの側面図である。
【図２】本発明の第１実施形態のゴムクローラの内周面を見た平面図である。
【図３】図２の３−３線断面図である。
【図４】本発明の第１実施形態の芯金を斜め上方から見た斜視図である。
【図５】（Ａ）は第１実施形態の芯金の平面図である。（Ｂ）は図５（Ａ）の芯金の側面図である。（Ｃ）は矢印Ｃ方向から見た図５（Ａ）の芯金の正面図である。（Ｄ）は図５（Ａ）の芯金のＤ−Ｄ線断面図である。
【図６】第１実施形態の芯金同士を連結する動作を示す、芯金を斜め上方から見た斜視図である。
【図７】第１実施形態の芯金同士を連結した状態を示す、芯金を斜め上方から見た斜視図である。
【図８】第１実施形態の芯金同士を連結して構成されたクローラベルトの内周面を見た平面図である。
【図９】（Ａ）は第１実施形態の隣り合う同士が連結された芯金の側面図である。（Ｂ）は図９（Ａ）のＢ部拡大図である。
【図１０】（Ａ）第１実施形態の芯金の変形例の芯金同士を連結する動作を示す、芯金を斜め上方から見た斜視図である。  （Ｂ）図１０（Ａ）の芯金同士を連結した状態を示す、芯金を斜め上方から見た斜視図である。
【図１１】本発明の第２実施形態の芯金を斜め上方から見た斜視図である。
【図１２】（Ａ）は第２実施形態の芯金の平面図である。（Ｂ）は図１２（Ａ）の芯金の側面図である。（Ｃ）は矢印Ｃ方向から見た図１２（Ａ）の芯金の正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
［第１実施形態］
以下、本発明のクローラ用の芯金及びこれを用いたゴムクローラの第１実施形態について図１〜図９を用いて説明する。
【００２５】
図１に示すように、第１実施形態のゴムクローラ１０は、クローラ車のスプロケット１００及びアイドラー１０２に巻きかけられて用いられるものであり、無端状のクローラベルト１３の外周側に、ゴムなどの弾性体で構成された無端状のゴム弾性体１２が配設されたものである。
【００２６】
以下、単に「周方向」というときは、ゴムクローラ１０の周方向をいい、矢印Ｓで示す。また、「幅方向」というときは、ゴムクローラ１０の幅方向をいい、矢印Ｗで示す。なお、幅方向は、周方向と直交している。
さらに、「内外方向」というときは、ゴムクローラ１０の内外方向をいい、この内外方向を矢印ＩＮ、ＯＵＴで示す。矢印ＩＮは、ゴムクローラ１０の内周側を示し、単に「内周側」という。一方、矢印ＯＵＴは、ゴムクローラ１０の外周側を示し、単に「外周側」という。
【００２７】
図１及び図３に示すように、ゴム弾性体１２の外周面には、周方向に所定の間隔をあけてラグ１４が形成されている。このラグ１４は、本実施形態においては、幅方向に沿って延びる構成とするが、これに限らず、例えば、ラグ１４を幅方向に対して傾斜させる構成としてもよい。また、ラグ１４の形状は、ゴムクローラの牽引力などを十分に発揮できれば、どのような形状としてもよい。
【００２８】
図１及び図２に示すように、ゴム弾性体１２の内周側には、周方向に一定間隔で複数の芯金２０（図４及び図５参照）が埋設されている。これら複数の芯金２０は、周方向に隣り合う同士が互いに連結されて無端状のクローラベルト１３を構成している。なお、クローラベルト１３及び芯金２０の詳細については後述する。
【００２９】
図２に示すように、ゴム弾性体１２の幅方向中央部には、スプロケット１００の歯部が係合（嵌合）するスプロケット係合孔１６（ゴム弾性体１２の内周面から外周面への貫通孔）が形成されている。このスプロケット係合孔１６にスプロケット１００の歯部が係合することで、スプロケット１００からの駆動力がゴムクローラ１０へ伝達されるようになっている。なお、本実施形態では、スプロケット１００の歯部が係合（嵌合）するスプロケット係合孔１６をゴム弾性体１２に形成する構成としているが、スプロケット１００の歯部が係合（嵌合）することができれば、ゴム弾性体１２の内周面に凹部を形成する構成としても構わない。
【００３０】
図２及び図３に示すように、ゴム弾性体１２に埋設された芯金２０は、後述する一対のガイド壁部２６が内周側へ突出して、ゴム弾性体１２の内周面から各々の頂面２６Ｄが露出している。なお、本実施形態では、一対のガイド壁部２６の各々の頂面２６Ｄがそれぞれゴム弾性体１２の内周面から露出する構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、一対のガイド壁部２６の各々の頂面２６Ｄが露出しない構成としてもよい。
【００３１】
図１に示すように、スプロケット１００及びアイドラー１０２は、一対のガイド壁部２６の間（図２及び図３参照）を通るようになっている。また、円柱状の大径部と、この大径部の側面に軸心を一致させて設けられた円柱状の小径部１０４Ａとで構成される転輪１０４は、小径部１０４Ａがガイド壁部２６の頂面２６Ｄ上を通り、大径部が一対のガイド壁部２６の間を通るようになっている。具体的には、転輪１０４は、小径部１０４Ａの外周面がガイド壁部２６の頂面２６Ｄ（露出の場合）又は頂面２６Ｄ上のゴム（ゴム被覆の場合）に接地して支持され、大径部の外周面が一対のガイド壁部２６の間のゴム部（スプロケット係合部２４上のゴム部）に接触しないようになっている。なお、転輪１０４は、大径部の両側面に小径部１０４Ａを設けたものでも、大径部の片側面に小径部１０４Ａを設けたものでも構わない。
また、本実施形態の転輪１０４は、一対のガイド壁部２６の間を通る大径部と、ガイド壁部２６の頂面２６Ｄ上を通る小径部１０４Ａとで構成されているが、転輪１０４の構成はその他の構成でも構わない。例えば、転輪１０４は、一対のガイド壁部２６の各々の頂面２６Ｄ上を通る小径部１０４Ａと、小径部１０４Ａの両側面に設けられて一対のガイド壁部２６を跨ぐ一対の大径部とで構成されたものでも構わない。
なお、スプロケット１００及びアイドラー１０２についても、図１に示す本実施形態とは別の形態であっても構わない。
【００３２】
次に、芯金２０について説明する。
（芯金全体構成）
図４及び図５（Ａ）〜（Ｄ）に示すように、芯金２０は、芯金本体２２と、連結部材２８と、を備えている。なお、本実施形態の芯金本体２２は、本発明の芯金本体の一例であり、連結部材２８は、本発明の連結部材の一例である。
【００３３】
芯金本体２２は、幅方向に離間して配置され内周側へ突出すると共に周方向へ延出する一対のガイド壁部２６と、一対のガイド壁部２６の外周側部分（外周側の部分）にそれぞれ設けられ幅方向へ貫通する第１貫通孔３６と、一対のガイド壁部２６の第１貫通孔３６から周方向へ離間した位置に設けられ幅方向へ貫通する第２貫通孔３４と、一対のガイド壁部２６の間に設けられ当該一対のガイド壁部２６を連結すると共に少なくとも一部が第２貫通孔３４に沿って配置されたスプロケット係合部２４と、を有している。
なお、本実施系形態の芯金本体２２は、図５（Ａ）、（Ｂ）に示すように、幅方向中心線ＣＬを基準にして左右対称とされている。また、芯金本体２２は、一対のガイド壁部２６、第１貫通孔３６、第２貫通孔３４、及びスプロケット係合部２４を一体形成して構成されている。
【００３４】
図６及び図７に示すように、連結部材２８は、芯金本体２２の一対のガイド壁部２６の各々の第１貫通孔３６と、隣り合う芯金本体２２の一対のガイド壁部２６の各々の第２貫通孔３４とに挿通されて隣り合う芯金本体２２同士を連結するようになっている。また、図４及び図５（Ａ）に示すように、連結部材２８は、第１貫通孔３６を通り抜けて一対のガイド壁部２６間に配置されるピン部３２と、このピン部３２の両端部から幅方向外側へ延出して第１貫通孔３６を通る一対の翼部３０と、を有している。
なお、本実施系形態の連結部材２８は、図５（Ａ）、（Ｂ）に示すように、幅方向中心線ＣＬを基準にして左右対称とされている。また、連結部材２８は、ピン部３２と一対の翼部３０を一体形成して構成されている。
【００３５】
（ガイド壁部）
図４及び図５（Ｂ）、（Ｄ）に示すように、ガイド壁部２６は、側面視で略台形状とされ、頂面２６Ｄ（内周側の端面）が平坦状とされている。なお、ガイド壁部２６の形状は側面視で略台形状に限定されるものではなく、その他の形状、例えば、逆台形状や、矩形状などでも構わない。なお、転輪１０４の小径部１０４Ａ（図１参照）が、頂面２６Ｄ上を通過する場合、頂面２６Ｄを平坦状とすることでゴムクローラ１０の振動を効果的に抑制することができる。
【００３６】
また、図４及び図５（Ａ）〜（Ｃ）に示すように、ガイド壁部２６は、第１貫通孔３６側の幅広壁部２６Ａと、幅広壁部２６Ａよりも幅方向内側に位置する第２貫通孔３４側の幅狭壁部２６Ｂと、幅広壁部２６Ａと幅狭壁部２６Ｂを連結する連結壁部２６Ｃとで構成されている。このため、図５（Ａ）に示すように、内周側から見た一対のガイド壁部２６は、互いに対向する幅広壁部２６Ａの間隔（幅方向の距離）よりも互いに対向する幅狭壁部２６Ｂの間隔（幅方向の距離）が狭くなっている。
【００３７】
図７に示すように、隣り合う芯金２０同士を連結した状態において一方の芯金本体２２の互いに対向する幅広壁部２６Ａ間に他方の芯金本体２２の互いに対向する幅狭壁部２６Ｂが入り込むように、幅広壁部２６Ａの幅方向内壁面の距離と、幅狭壁部２６Ｂの幅方向内壁面の距離が設定されている。
【００３８】
また、図７に示すように、隣り合う芯金２０同士を連結してクローラベルト１３を構成すると、それぞれのガイド壁部２６が周方向に沿って一直線上に並ぶようになっている。
この構成により、クローラ走行時に、スプロケット１００、アイドラー１０２及び転輪１０４がガイド壁部２６によって所定の位置へとガイドされ、スプロケット１００、アイドラー１０２及び転輪１０４の脱輪が抑制される。
【００３９】
（第１貫通孔、第２貫通孔）
図４及び図５（Ｂ）、（Ｄ）に示すように、第１貫通孔３６は、丸孔であり、内径が後述するピン部３２の外径と同等又は大きくなるように設定されることが好ましい。同様に、第２貫通孔３４は、丸孔であり、内径が後述するピン部３２の外径と同じ又は大きくなるように設定されることが好ましい。
【００４０】
（ピン部、翼部）
図４及び図５（Ａ）〜（Ｄ）に示すように、ピン部３２は、円柱状とされ、両端部から翼部３０が幅方向外側へ幅方向に沿ってそれぞれ延びている。この一対の翼部３０は、断面形状が略矩形状（角部が丸められている矩形状）とされ、ピン部３２に対して一直線上となるように設けられている。また、図５（Ｂ）に示すように、ピン部３２の周方向最大長さ（直径）Ｌ１が翼部３０の周方向最大長さ（翼部３０の延在方向と直交する方向の断面における周方向最大長さ）Ｌ２よりも長くなっている。さらに、ピン部３２と翼部３０との境界部分には、翼部３０が受ける路面からの入力による応力集中を緩和するためのテーパ部３３が形成されている。
【００４１】
なお、本実施形態では、ピン部３２と一対の翼部３０とが一直線上となるように構成されているが、本発明はこの構成に限定されず、ピン部３２に対して一対の翼部３０が傾斜又は湾曲しながら幅方向外側へそれぞれ延びる構成としてもよい。
【００４２】
（溝部）
図４及び図５（Ｂ）、（Ｄ）に示すように、ガイド壁部２６の第１貫通孔３６を構成する内壁（以下、単に第１貫通孔３６の内壁）には、第２貫通孔３４に対して反対側に幅方向に延びる溝部３６Ａが形成されている。この溝部３６Ａには、翼部３０の少なくとも一部である周方向端部３０Ａが収まるようになっている。なお、本実施形態では、溝部３６Ａの形状は、翼部３０の周方向端部３０Ａの形状と略同一とされている。
【００４３】
また、図９（Ａ）、（Ｂ）に示すように、翼部３０の周方向端部３０Ａを溝部３６Ａに収めた状態においては、幅方向から見て、ピン部３２の一部がガイド壁部２６に重なるようになっている。これにより、芯金本体２２と連結部材２８とが幅方向へ相対移動した場合に、ピン部３２とガイド壁部２６とが当接して、芯金本体２２と連結部材２８との幅方向へ相対変位が規制される。
【００４４】
（スプロケット係合部）
図４に示すように、スプロケット係合部２４は、一対のガイド壁部２６の間に設けられ一対のガイド壁部２６を連結すると共に、少なくとも一部が第２貫通孔３４に沿って配置されている。具体的には、本実施形態のスプロケット係合部２４は、円筒状とされ、第２貫通孔３４の全周に配置されて、一対のガイド壁部２６の各々の第２貫通孔３４同士を連通させている。このスプロケット係合部２４により、各第２貫通孔３４が補強される。なお、本実施形態のスプロケット係合部２４は、本発明の連結部の一例である。
【００４５】
なお、本実施形態では、円筒状のスプロケット係合部２４を第２貫通孔３４の全周に配置する構成としているが、本発明はこの構成に限らず、その他の形状（円筒状以外）のスプロケット係合部２４を第２貫通孔３４の周方向の張力を受ける部分に配置する構成としても構わない。
一方で、本実施形態のように、円筒状のスプロケット係合部２４を第２貫通孔３４の全周に配置した場合には、ピン部３２が接触する部分の接触面積が増し、第２貫通孔３４の摩耗を抑制することができる。
【００４６】
また、図８に示すように、隣り合う芯金２０同士を連結してクローラベルト１３を構成すると、一方の芯金本体２２のスプロケット係合部２４と他方の芯金本体２２のスプロケット係合部２４の間に中空部が形成される。図２に示すように、ゴム弾性体１２のスプロケット係合孔１６は、前記中空部に対応した位置に形成されている。これにより、スプロケット１００の歯部がスプロケット係合孔１６に係合（嵌合）すると、スプロケット１００からの駆動力がスプロケット係合部２４及びこのスプロケット係合部２４に挿通された連結部材２８を介してクローラベルト１３（ゴムクローラ１０）に伝達される。
【００４７】
なお、本実施形態では、円筒状のスプロケット係合部２４を第２貫通孔３４の全周に配置する構成としているが、本発明はこの構成に限らず、スプロケット係合部２４を設けない構成としても構わない。
一方で、スプロケット係合部２４を設けた場合には、スプロケット１００からの駆動力がスプロケット係合部２４を介して連結部材２８に伝達されるため、スプロケット１００から連結部材２８へ直接駆動力が入力されるよりも連結部材２８が受ける負担が減少し、連結部材２８の耐久性の低下を抑制することができる。
【００４８】
ここで、本実施形態の隣り合う芯金２０同士を連結した状態とは、（一方の）芯金本体２２の一対のガイド壁部２６の各々の第１貫通孔３６と、隣り合う（他方の）芯金本体２２の一対のガイド壁部２６の各々の第２貫通孔３４とに連結部材２８を挿通し、芯金本体２２の各溝部３６Ａに一対の翼部３０の各々の周方向端部３０Ａを収めた状態を指している（図７、図９（Ａ）参照）。
【００４９】
次に芯金２０の連結操作について図６〜図９を用いて説明する。
まず、図６に示すように、一方の芯金本体２２と他方の芯金本体２２とを近づけて、一方の芯金本体２２の各第１貫通孔３６と、他方の芯金本体２２の各第２貫通孔３４との中心軸合わせを行なう。次に、図７に示すように、一方の芯金本体２２の各第１貫通孔３６と、他方の芯金本体２２の各第２貫通孔３４とに連結部材２８を挿通させる。そして、一方の芯金本体２２の各溝部３６Ａに、連結部材２８の各々の翼部３０の周方向端部３０Ａを収める。これにより、一方の芯金本体２２と他方の芯金本体２２とが連結した状態となる。
【００５０】
図９（Ａ）、（Ｂ）に示すように、隣り合う芯金本体２２同士を連結した状態においては、幅方向から見て、ピン部３２の一部がガイド壁部２６に重なる。これにより、芯金本体２２と連結部材２８との幅方向の相対移動が、ピン部３２とガイド壁部２６との当接により規制されるようになる。
【００５１】
また、一方の芯金本体２２の各第１貫通孔３６と、他方の芯金本体２２の各第２貫通孔３４との中心軸合わせを行なうときには、一方の芯金２０の互いに対向する幅広壁部２６Ａ間に他方の芯金２０の互いに対向する幅狭壁部２６Ｂ間が入り込む。
これにより、一方の芯金本体２２と他方の芯金本体２２との幅方向の相対移動が、一方の芯金本体２２の幅広壁部２６Ａと他方の芯金本体２２の幅狭壁部２６Ｂとの当接により規制される。
【００５２】
以上のように、連結した芯金２０同士は、隣り合う芯金本体２２同士の幅方向の相対移動（相対変位）が規制され、且つ、芯金本体２２と連結部材２８との幅方向への相対移動（相対変位）が規制される。
【００５３】
そして、前述した連結操作により、隣り合う芯金２０同士を連結することで、無端状のクローラベルト１３が構成される。
【００５４】
次に、ゴムクローラ１０の製造方法について説明する。
まず、上述した連結操作で複数の芯金２０を連結して無端状のクローラベルト１３を構成する。
【００５５】
次に、クローラベルト１３の外周側に長尺な未加硫のゴム弾性体１２を巻き付けて無端状の未加硫のゴム弾性体を形成する。このとき、未加硫のゴム弾性体１２の内周側にクローラベルト１３が埋設されるようにする。なお、芯金２０の一対のガイド壁部２６の各々の頂面２６Ｄは、未加硫のゴム弾性体１２に埋設されてもよく、埋設されなくてもよい。なお、クローラベルト１３の内周側に未加硫のゴム弾性体を巻き付けてもよいことは言うまでもない。
【００５６】
その後、未加硫のゴム弾性体１２を加硫することで、ゴム弾性体１２が加硫されてクローラベルト１３と加硫接着され、ゴムクローラ１０が製造される。
【００５７】
なお、本実施形態では、芯金２０を連結してクローラベルト１３を構成した後で、このクローラベルト１３の外周側にゴム弾性体１２を形成してゴムクローラ１０を製造する構成としたが、これに限らず、芯金本体２２の少なくとも外周側に加硫済みゴム弾性体片を形成し、これらの加硫済みゴム弾性体片付き芯金本体２２を連結部材２８で連結して、無端状のクローラベルト１３を構成しつつ、無端状のゴムクローラ１０を構成することもできる。
また、複数の芯金２０を連結してゴムクローラ１本分の長さの帯状の芯金連結体を構成し、この芯金連結体の少なくとも外周側にゴム弾性体を加硫して帯状のクローラ構成部材を形成し、この帯状のクローラ構成部材の長手方向端部同士（周方向一端部にある第１貫通孔３６と周方向他端部にある第２貫通孔３４）を連結部材２８で連結して無端状のゴムクローラ１０を構成することもできる。
一方、複数の芯金２０を連結して足し合わせるとゴムクローラ１本分となる複数本の帯状の芯金連結体を構成し、これらの芯金連結体の少なくとも外周側にゴム弾性体をそれぞれ加硫して帯状のクローラ構成部材を複数本形成し、これらの帯状のクローラ構成部材の長手方向端部を連結部材２８で連結して１本の帯状のクローラ構成部材とし、その後、１本のクローラ構成部材の長手方向端部同士を連結部材２８で連結して無端状のゴムクローラ１０を構成することもできる。
【００５８】
次に、第１実施形態の芯金２０及びゴムクローラ１０の作用効果について説明する。
前述したように、芯金２０同士の連結は、図６及び図７に示すように、一方の芯金本体２２の各第１貫通孔３６と、他方の芯金本体２２の各第２貫通孔３４とに連結部材２８を挿通させて、一方の芯金本体２２の各溝部３６Ａに、連結部材２８の各々の翼部３０の周方向端部３０Ａを収めることでなされる。すなわち、連結用の専用部品を増やさずに芯金２０同士を連結することができる。
【００５９】
また、芯金２０の連結操作も一方の芯金本体２２の一対のガイド壁部２６の各々の第１貫通孔３６と、他方の芯金本体２２の一対のガイド壁部２６の各々の第２貫通孔３４とに連結部材２８を挿通させて、一方の芯金本体２２の各第１貫通孔３６の各々の溝部３６Ａに、連結部材２８の各々の翼部３０の周方向端部３０Ａを収めるという簡単な操作で行なえる。
【００６０】
図２に示すように、芯金２０同士を連結して構成されたクローラベルト１３は、芯金２０のそれぞれのガイド壁部２６が周方向に沿って並ぶ。このため、一対のガイド壁部２６の間を通るスプロケット１００及びアイドラー１０２の脱輪が抑制される。また、大径部が一対のガイド壁部２６の間を通る転輪１０４の脱輪が抑制される。
【００６１】
ところで、従来のゴムクローラとしては、無端状のゴム弾性体の内周側に周方向一定間隔で芯金を配置し、この芯金の外周を外囲いするようにスチールコードを螺旋巻き又は並列巻きしたものが知られている。この種の従来のゴムクローラでは、例えば、ゴム弾性体に傷などが付き、その傷から水などが浸入した場合、スチールコードに錆が生じ、スチールコードが破断してゴムクローラの張力が低下する虞がある。
【００６２】
しかし、ゴムクローラ１０では、従来のゴムクローラの張力を保持するスチールコードを仮になくしても張力保持可能であり、芯金２０を連結して構成されたクローラベルト１３を用いるため、ゴム弾性体１２に傷などが付き、その傷から水などが浸入しても、従来のゴムクローラのスチールコードと比べて芯金２０が破損しにくいことから、ゴムクローラ１０の張力の低下が抑制される。
【００６３】
また、第１貫通孔３６及び第２貫通孔３４を一対のガイド壁部２６にそれぞれ形成することから、一対のガイド壁部２６とは別の部位に新たに第１貫通孔３６及び第２貫通孔３４を形成するよりも、芯金本体２２の構造が簡単となり、さらに、芯金２０の重量増加も抑制することができる。
【００６４】
前述したように、隣り合う芯金２０同士を連結した状態においては、一方の芯金本体２２の互いに対向する幅広壁部２６Ａ間に他方の芯金本体２２の対向する幅狭壁部２６Ｂ間が入り込むことから、一方の芯金本体２２（芯金２０）と他方の芯金本体２２（芯金２０）との幅方向の相対移動が、一方の芯金本体２２の幅広壁部２６Ａと他方の芯金本体２２の幅狭壁部２６Ｂとの当接により、規制される。
【００６５】
さらに、隣り合う芯金２０同士を連結した状態においては、幅方向から見て、ピン部３２の一部がガイド壁部２６と重なる。このため、芯金本体２２と連結部材２８との幅方向の相対移動が、ピン部３２とガイド壁部２６との当接により、規制される。
これにより、第１貫通孔３６の内壁とピン部３２との間の摩耗（特に、第１貫通孔３６内壁の摩耗）が抑制され、結果、芯金２０及び、クローラベルト１３の耐久性が向上する。
【００６６】
また、クローラ走行時には、翼部３０が路面からの入力を受ける。この翼部３０が受けた入力は、一体形成されたピン部３２へ分散されることから、応力による翼部３０の変形等が抑制される。
ここで、ピン部３２の周方向最大長さ（直径）Ｌ１を翼部３０の周方向最大長さＬ２よりも長くしていることから、例えば、ピン部３２の周方向最大長さと翼部３０の周方向最大長さとが同じもの又はピン部３２の周方向最大長さを翼部３０の周方向最大長さよりも短くしたものと比べて、ピン部３２の強度を十分に確保することができ、翼部３０が受ける路面からの入力によるピン部３２の変形などを効果的に抑制することができる。
【００６７】
そして、前述したように、スプロケット係合部２４を第２貫通孔３４の全周に配置したことにより、ピン部３２が接触する部分の接触面積が大きくなって、第２貫通孔３４の摩耗を抑制することができる。
また、一対のガイド壁部２６がスプロケット係合部２４により連結されることから、一対のガイド壁部２６の間隔や、一対のガイド壁部２６の各々の孔位置が保持される。
【００６８】
従って、本実施形態の芯金２０は、連結用の専用部品を増やさずに簡単な操作で連結でき、且つ芯金連結部分（第１貫通孔３６の内壁及び第２貫通孔３４の内壁）の摩耗を効果的に抑制することができる。結果、芯金２０の耐久性が向上する。
【００６９】
以上のように、連結用の専用部品を増やさずに簡単な操作で連結することができ且つ前記芯金連結部分の摩耗を抑制することができる芯金２０を連結して構成されたクローラベルト１３を用いることから、ゴムクローラ１０の生産性が向上し、さらに、前記芯金連結部分の摩耗が抑制されてゴムクローラ１０の耐久性が向上する。
【００７０】
前述の第１実施形態では、図６及び図７に示すように、第１貫通孔３６の溝部３６Ａに翼部３０の周方向端部３０Ａを収める構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、図１０（Ａ）及び図１０（Ｂ）に示すように、根元部分に突起部４０Ａが形成された翼部４０の当該突起部４０Ａを第１貫通孔３６の溝部３６Ａに収める構成としてもよい。なお、翼部４０を有する連結部材３８は、本発明の連結部材の一例である。
また、溝部３６Ａの形状は、翼部３０の周方向端部３０Ａが収められる形状や翼部４０の突起部４０Ａが収められる形状など、翼部の少なくとも一部が収められる形状であれば特に限定はしない。例えば、溝部の形状は、略半円形状や略三角形状などでも構わない。
【００７１】
［第２実施形態］
以下、本発明のクローラ用の芯金及びこれを用いたゴムクローラの第２実施形態について説明する。なお、本実施形態では、第１実施形態と同様の部分については同一の符号を付して示し、その部分の詳細な説明は省略する。
【００７２】
図１１及び図１２には、第２実施形態の芯金５０が示されている。
図１１及び図１２に示すように、芯金本体２２は、ガイド壁部２６の幅広壁部２６Ａの幅方向外側面から幅方向に突出し、幅狭壁部２６Ｂへ向かって周方向へ延びる補強リブ５２、を有している。具体的には、補強リブ５２は、第１貫通孔３６から第２貫通孔３４へ延びている。なお、補強リブ５２は、ガイド壁部２６と一体形成されている。
【００７３】
図１１及び図１２に示すように、補強リブ５２の一部は、第１貫通孔３６及び溝部３６Ａに沿って形成され、且つ第２貫通孔３４に沿って形成されている。なお、補強リブ５２の幅方向への突出量は適宜設定することが好ましい。
【００７４】
次に、第２実施形態の芯金５０及びゴムクローラ４６の作用効果について説明する。
ガイド壁部２６に補強リブ５２を形成したことにより、連結した芯金５０に作用する周方向の張力に起因する剪断力に対するガイド壁部２６の耐久性が向上する。特に、本実施形態のガイド壁部２６のように、幅広壁部２６Ａと幅狭壁部２６Ｂとの幅方向間隔が異なる場合には、幅広壁部２６Ａと幅狭壁部２６Ｂとを連結する連結壁部２６Ｃに応力が集中しやすいことから、補強リブ５２による耐久性の向上効果が効果的に発揮される。また、単にガイド壁部２６全体の厚みを増して耐久性を向上させる場合と比べて、重量増加を抑制しつつ耐久性を向上させることができる。
【００７５】
また、図１２に示すように、補強リブ５２の一部が第１貫通孔３６及び溝部３６Ａの形状に沿って形成されていることから、クローラ走行時に張力を受ける第１貫通孔３６及び溝部３６Ａが補強される。これにより、クローラ走行時の張力によって第１貫通孔３６及び溝部３６Ａが変形するのが効果的に抑制される。
同様に、補強リブ５２の一部が第２貫通孔３４の形状に沿って形成されていることから、第２貫通孔３４とピン部３２との接触面積がより大きくなり、第２貫通孔３４の摩耗がより効果的に抑制される。
【００７６】
前述の第２実施形態では、補強リブ５２がガイド壁部２６の幅方向外側面に形成される構成としたが、本発明はこの構成に限定されず、補強リブ５２がガイド壁部２６の幅方向内側面に形成される構成や、補強リブ５２がガイド壁部２６の幅方向外側面及び内側面に形成される構成としてもよい。
【００７７】
なお、上述の実施形態の芯金２０、５０は金属材料を一体形成したものであるが、これに限らず、芯金２０、５０がクローラベルト１３として十分な強度、及び耐久力を有するのであれば、例えば、芯金２０、５０を樹脂成型品としてもよく、また、強度が必要とされる部位のみ金属材料を用いた樹脂成型品としてもよい。
【００７８】
以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。
【符号の説明】
【００７９】
１０    ゴムクローラ
１２    ゴム弾性体
１３    クローラベルト
２０    芯金
２２    芯金本体
２４    スプロケット係合部（連結部）
２６    ガイド壁部（内周側突起部）
２８    連結部材
３０    翼部
３２    ピン部（軸部）
３４    第２貫通孔
３６    第１貫通孔
３６Ａ  溝部
３８    連結部材
４６    ゴムクローラ
５０    芯金
５２    補強リブ
Ｓ      周方向
Ｗ      幅方向
ＩＮ    内周側
ＯＵＴ  外周側
【図１】
2011240820.tif 000003
【図２】
2011240820.tif 000004
【図３】
2011240820.tif 000005
【図４】
2011240820.tif 000006
【図５】
2011240820.tif 000007
【図６】
2011240820.tif 000008
【図７】
2011240820.tif 000009
【図８】
2011240820.tif 000010
【図９】
2011240820.tif 000011
【図１０】
2011240820.tif 000012
【図１１】
2011240820.tif 000013
【図１２】
2011240820.tif 000014