(57)【要約】【課題】簡易に設置および取り外しが可能な短焦点型の投影型表示装置を提供する。【解決手段】画像投影面に対して画像投射を可能とする投射手段を有する装置本体２と、装置本体２に一部が組み込まれ、装置本体２を保持する第１の保持部３と、第１の保持部３に一端が固定され、他端が第２の保持部４に保持される支柱５と、支柱５とプレート６との間に設けられ、該プレート６と固定される第２の保持部４と、磁石を有するプレート６とを備える。【選択図】図１
2011175092.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像投影面に対して画像投射を可能とする投射手段を有する装置本体と、
前記装置本体に一部が組み込まれ、前記装置本体を保持する第１の保持部と、
前記第１の保持部に一端が固定され、他端が第２の保持部に保持される支持部材と、
前記支持部材とプレートとの間に設けられ、該プレートと固定される第２の保持部と、
磁石を有するプレートとを備えたことを特徴とする投射型表示装置。
【請求項２】
前記第１の保持部は、前記装置本体を回転可能に保持することを特徴とする請求項１に記載の投射型表示装置。
【請求項３】
前記第２の保持部は、前記支持部材を回転可能に保持することを特徴とする請求項１または２のいずれかに記載の投射型表示装置。
【請求項４】
前記第２の保持部および前記プレートは、前記支持部材の回動位置に応じ、前記磁石の磁気力を制御する磁気力制御手段を備えることを特徴とする請求項３に記載の投射型表示装置。
【請求項５】
前記プレートは、取り付け側の面に、滑り防止処理が施されていることを特徴とする請求項１から４にいずれかに記載の投射型表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、投射型表示装置に関する。さらに詳述すると、短い投射距離で大画面の表示が可能な短焦点型の投射型表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、フロント投射型の投射型表示装置（プロジェクタ）は、比較的安価で、小型軽量化が進み可搬性にも優れるため広く普及しており、これを用いた会議やプレゼンテーション等が一般的になっている。このような背景において、ホールや大きな会議室などの広いスペースにおける使用に限らず、オフィス内の比較的小さな会議室や、単に間仕切り（パーテーション）等で仕切られたスペースにおいてもプロジェクタを使った打合せ等が頻繁に行われるようになっている。さらに、急な場合等では、通路などの空きスペースを利用して、通路の壁などをスクリーンに見立てて打合せ等を行う場合も増えている。
【０００３】
しかしながら、上記のような比較的狭いスペースにおいて、プロジェクタを使用する場合、プロジェクタは設置台（テーブル等）の上に置かれ、投射距離を確保するためにスクリーンとの距離を長くとらなければならないため、十分に大きく画面を表示させることができない等の問題があった。また、使用者や物がプロジェクタと投影面との間に入り、スクリーン上に影ができてしまうという問題があった。
【０００４】
このような問題に対して、例えば、特許文献１にはスクリーンの至近距離から短い投射距離で大画面の表示が可能な超短焦点の投射光学装置が開示されている。また、特許文献２には、プロジェクタ設置用器具を用い、会議用テーブルの天板の端に設置する手段や、壁にプロジェクタ設置用器具を取付け、そこにプロジェクタに取付けられた器具を嵌合させて設置するプロジェクション表示システムが開示されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献に記載された技術では、設置台とスクリーンとの間が必要以上に開いている場合には、投影画面が所望の大きさ以上の画面サイズとなり、画面が見づらくなる等の不具合が生じ、また、テーブルなど設置台そのものがない場合には利用できないという問題があった。
【０００６】
また、プロジェクタを壁面に取付ける際に、設置用の器具を取付ける必要があるため、設置に手間およびコストがかかり、さらに、上述のように仕切り板や通路の壁などをスクリーンとして投影を行う場合には、器具を取り付けることができず、設置することができないという問題があった。
【０００７】
一方、近年では、表面やその内側に鉄板などの強磁性体材料を有し、マグネットを吸着させることができる機能を備えた壁面を有する部屋や建物が増えており、かつ、これらの壁面の一部は、スクリーンとしての利用に適した白色や、平面性が高く構成されている。また、壁面に限らず仕切り板等にもマグネットを吸着させる機能を備えたものが多く利用されている。
【０００８】
そこで本発明は、そのような壁面や仕切り板を用いることにより、設置台や設置用の器具を用いることなく、簡易に設置および取り外しができるようにする投射型表示装置を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
かかる目的を達成するため、請求項１に記載の投射型表示装置は、画像投影面に対して画像投射を可能とする投射手段を有する装置本体と、装置本体に一部が組み込まれ、装置本体を保持する第１の保持部と、第１の保持部に一端が固定され、他端が第２の保持部に保持される支持部材と、支持部材とプレートとの間に設けられ、該プレートと固定される第２の保持部と、磁石を有するプレートとを備えたものである。
【００１０】
また、請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の投射型表示装置において、第１の保持部は、装置本体を回転可能に保持するものである。
【００１１】
また、請求項３に記載の発明は、請求項１または２のいずれかに記載の投射型表示装置において、第２の保持部は、支持部材を回転可能に保持するものである。
【００１２】
また、請求項４に記載の発明は、請求項３に記載の投射型表示装置において、第２の保持部およびプレートは、支持部材の回動位置に応じ、磁石の磁気力を制御する磁気力制御手段を備えるものである。
【００１３】
また、請求項５に記載の発明は、請求項１から４までのいずれかに記載の投射型表示装置において、プレートは、取り付け側の面に、滑り防止処理が施されているものである。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、簡易に設置および取り外しすることが可能な投影型表示装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明に係る投射型表示装置の概略構成図である。
【図２】投射型表示装置の使用態様の一例を示す概略構成図である。
【図３】第１の保持部の概略構成図（１）である。
【図４】第１の保持部の概略構成図（２）である。
【図５】第１の保持部によるプロジェクタの位置決めの様子を示す模式図である。
【図６】第２の保持部の概略構成図（１）である。
【図７】固定手段によるプロジェクタの位置決めの様子を示す模式図である。
【図８】第２の保持部の概略構成図（２）である。
【図９】第２の保持部の概略構成図（３）である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明に係る構成を図１から図９に示す実施の形態に基づいて詳細に説明する。
【００１７】
（投射型表示装置構成）
本発明に係る投射型表示装置は、画像投影面（スクリーン、壁面等）９に対して画像投射を可能とする投射手段を有する装置本体２と、装置本体２に一部が組み込まれ、装置本体２を保持する第１の保持部３と、第１の保持部３に一端が固定され、他端が第２の保持部４に保持される支持部材（支柱５）と、支持部材とプレート６との間に設けられ、該プレート６と固定される第２の保持部４と、磁石を有するプレート６とを備えたものである。
【００１８】
図１は、本発明に係る投射型表示装置の一実施形態に係るプロジェクタ１の概略構成図であり、図１（ａ）はプロジェクタ１の側面図、図１（ｂ）は（ａ）における矢印Ａ方向から見た背面図である。
【００１９】
プロジェクタ１の装置本体２は、パーソナルコンピュータなどの情報処理装置と図示しないインターフェースにより接続されるものである。また、装置本体２は、画像投影面９に対して画像投射を可能とする投射手段を有しており、情報処理装置から入力される画像信号を投射光８に変換する機能を有する。この投射光８が投射ミラー７等を介して、画像投影面９に投射されることにより、画像信号に基づく投影画像が拡大表示される。
【００２０】
本実施形態に係るプロジェクタ１としては、至近距離から拡大投射画像が得られる短焦点型のプロジェクタであることが好ましい。このようなプロジェクタによれば、使用者（プレゼンター）１０が投射画像の近くに立ってもその影が映りこむことが防止できる。なお、短焦点型のプロジェクタとしては、例えば、図１に示すような投射光８を出射する最終段に画像拡大用の投射ミラー７を有するものが一般的であるが、レンズだけで構成されるものを用いても良い。また、プロジェクタ１の機能、構成、形状等は、特にかぎられるものではない。
【００２１】
プロジェクタ１は、その両側面に取り付けられた第１の保持部３を介して、支持部材としての支柱５に保持されており、支柱５は、第２の保持部４に保持され、第２の保持部４はプレート６に固定されている。すなわち、第１の保持部３、第２の保持部４、支柱５およびプレート６によりプロジェクタ１の取り付け機構が構成されている。ここで、プレート６は、第２の保持部４が固定される面と反対側の面（取り付け側の面）に磁石を有するマグネットプレートである。
【００２２】
なお、本実施形態では、プロジェクタ１の取り付け機構を装置本体２の両側面に設けた例について説明するが、装置本体２が小型軽量等であって、一方の取り付け機構により充分な支持が可能な場合は、いずれか一方にのみ設けるようにしても良い。
【００２３】
以上の構成によるプロジェクタ１によれば、強磁性体材料からなる、すなわち、磁力を有する物体を吸着する機能を備えた壁や間仕切り（パーテーション）などに対して、簡易に設置および取り外すことが可能となる。
【００２４】
図２は、図１に示したプロジェクタ１の使用態様の一例を示す概略構成図である。磁力を有する物体を吸着する機能を備えた壁面９に、プロジェクタ１が取り付けられている様子を示している。ここで、プロジェクタ１は、他になんらの取り付け器具等を介さずに、プレート６の磁力によって壁面９に保持されるものである。
【００２５】
＜第１の保持部＞
先ず、第１の保持部３について説明する。図３および図４は、プロジェクタ１の第１の保持部３の概略構成図を示している。第１の保持部３は、第一部品１２、ネジ（小ネジ）１３、第二部品１５およびネジ（大ネジ）１７から構成される。なお、図３および図４において、装置本体２の側面部１１に対し、小ネジ１３が示される側が装置本体２の外部である。
【００２６】
図３は、第一部品１２が装置本体２に取り付けられる様子を説明する図面であり、図３（ａ）は第１の保持部３の側面図であって、装置本体２の側面部１１への取り付け前の様子、図３（ｂ）は同じく第１の保持部３の側面図であって、装置本体２の側面部１１への取り付け時の様子、図３（ｃ）は装置本体２の側面部１１を装置本体２の外部から見た図を示している。
【００２７】
図３（ａ）に示すように、装置本体２の側面部１１には、直径ｄ２の穴１１ａと、小ネジ穴１３ａが設けられている。また、第一部品１２は、直径ｄ１（但し、ｄ１＞ｄ２）の円筒部１２ａと、側面部１１に設けられた穴１１ａを隙間なく通過することができる直径ｄ３（直径ｄ２より僅かに小さい）の円筒部１２ｂとが一体成形された部品であり、円筒部１２ｂには大ネジ穴１４が設けられている。大ネジ穴１４は、第二部品１５との取り付けに用いられる。
【００２８】
図３（ｂ）に示すように、第一部品１２は、小ネジ１３により側面部１１に固定される。よって、図３（ｃ）に示すように、第一部品１２の円筒部１２ａはプロジェクタ外部から視認されず、側面部１１から円筒部１２ｂが突出した状態となる。なお、本実施形態では、４本の小ネジ１３により第一部品１２を側面部１１に取り付けているが、小ネジ１３の数は特に限られるものではない。
【００２９】
次に、図４に示すように、側面部１１に第一部品１２が取り付けられた状態から、第一部品１２と第二部品１５とを嵌合し、第１の保持部３が形成される。図４は、図３（ｂ），（ｃ）の状態から第一部品１２と第二部品１５とを嵌合する様子を説明する図面であり、図４（ａ）は第１の保持部３の側面図、図４（ｂ）は側面部１１を装置本体２の外部から見た図を示している。
【００３０】
第二部品１５は、円筒状の部品であって、第一部品１２の円筒部１２ｂの側面部１１から突出した部分に嵌合するように、直径ｄ４（直径ｄ３より僅かに大きい）の円筒状にくり抜かれた部品である。これを図４に示すように、第一部品１２と嵌合させる。
【００３１】
また、第二部品１５には、大ネジ１７が通過する２つの穴１６Ａ，１６Ｂが設けられており、いずれか一方の穴位置と大ネジ穴１４の位置が合ったところで、大ネジ１７によって固定することができる。また、第二部品１５には、支柱５が取り付けられる。なお、第二部品１５と支柱５とは一体成形されるものであっても良い。
【００３２】
以上が第１の保持部３の構成である。このような構成の第１の保持部３を装置本体２の両側面の対向する位置に設けることにより、装置本体２を、支柱５に対して回転可能に保持することができる。また、図４（ｂ）に示したように、２つの穴１６Ａおよび１６Ｂのうちいずれか一方の穴位置とネジ穴１４の位置が合ったところで、位置決め用の大ネジ１７によって装置本体２の姿勢を２通りに固定することができる。
【００３３】
例えば、穴１６Ｂの位置で固定した場合は、装置本体２がプレート６に対して垂直の向きとなり（図５（ａ））、穴１６Ａの位置で固定した場合は、装置本体２がプレート６に対して平行な向きとなる（図５（ｂ））。換言すれば、図５（ａ）、（ｂ）のように保持できるように、穴１６とネジ穴１４との位置関係を構成するものである。ここで、図５（ａ）のような姿勢に固定する場合は、図２に示したように、壁面などに取り付けて使用する場合に適しており、図５（ｂ）のような姿勢に固定すれば机やテーブルなどの上にそのまま置き、通常のスタイルで使用する場合に適している。このように、壁面に設置するだけでなく、通常の利用形態である机上等への設置でも簡単に使用することが可能であり、高い利便性を有するプロジェクタとすることができる。なお、本実施形態では、２つの穴１６Ａ，Ｂを設け、２通りの位置決めを可能としているが、穴１６の数およびその位置は一例であって、これに限られるものではない。
【００３４】
＜第２の保持部＞
次に、第２の保持部４について説明する。図６は、プロジェクタ１の第２の保持部４の概略構成図を示している。第２の保持部４は、円筒部品１８および受け部品１９，２０から構成される。図６は、マグネットプレート６に対して支柱５、すなわち装置本体２を回動可能にする部分の構成図を示している。
【００３５】
図６に示すように、直径ｄ５の円筒状の円筒部品１８は、支柱５と固定されている。ここで、円筒部品１８と支柱５とは、ネジ等により固定されていてもよいし、一体成型されるものであってもよい。また、受け部品１９，２０は、円筒状の部品であって、それぞれ円筒部品１８の両端を受けるように、直径ｄ６（直径ｄ５より僅かに大きい）の円筒状にくり抜かれた部品である。また、受け部品１９，２０は、例えば、ネジ等によりプレート６に固定される。
【００３６】
このような構成の第２の保持部４を装置本体２の両側面の対向する位置に設けることにより、装置本体２を、支柱５と一体として回転可能に保持することができる。したがって、折り畳んで持ち運びしやすいプロジェクタを実現することができる。
【００３７】
以上説明したように、本実施形態に係るプロジェクタによれば、設置台や設置用の器具を用いることなく、表面や内側に鉄板などの強磁性体材料を有し、マグネットを吸着させることができる機能を備えた壁面に対して簡易に設置および取り外しができ、いつでも使用を可能とすることができる。また、簡単に設置および取り外しができることにより、他の場所への持ち出しが容易となり、１つのプロジェクタを多くの場所、場面で使用することが可能となり、プロジェクタの使用範囲、用途を広げることができる。よって、利用効率を上げ、ユーザにとって装置コストの軽減を図ることができる。
【００３８】
（その他の実施形態）
装置本体２をプレート６に固定させる手段の他の実施形態について説明する。装置本体２をプレート６に固定させる手段としては、上述（図３〜図５）のようにネジを用いて固定するようにしてもよいが、これに替えて、または、これに併せて、図７に示すような固定手段を用いることも好ましい。図７に示す固定手段は、第一支持棒２２、第二支持棒２４および支持部２１，２３，２５により構成される。
【００３９】
図７に示すように、第一支持棒２２は一端を支持部２１によって支柱５に回転可能に取り付けられており、他端を支持部２３によって第二支持棒２４に回転可能に取り付けられている。また、第二支持棒２４は一端を支持部２３に回転可能に取り付けられており、他端を支持部２５によってプレート６に回転可能に取り付けられている。
【００４０】
このような固定手段によれば、第一および第二支持棒２２，２４が一直線になったときに装置本体２は実使用状態に固定され（図７（ａ））、第一および第二支持棒２２，２４が折り畳まれたときにはプロジェクタ１全体をコンパクトにすることができ（図７（ｂ））、持ち運びおよび収納に適したプロジェクタとなる。なお、図７（ｂ）に示すように、投射ミラー７も装置本体２に収納可能に構成することにより、さらにコンパクトにすることが可能となる。
【００４１】
次に、磁気力制御手段を備えた第２の保持部４およびプレート６について説明する。図８は支柱５を起こしてプロジェクタ１を実使用状態としたときの様子、図９は支柱５を倒して折りたたんだ状態としたときの様子を示している。なお、それぞれ（ａ）は背面図、（ｂ）は側面図を示しており、（ｂ）では、受け部材１９，２０の図示は省略している。また、図８および図９では、プレート６の内部構成を示すためプレート６の内部断面図を示している。
【００４２】
本実施形態において、円筒部品１８は、上述の構成に加えて、中央部が半円筒状にくり抜かれており、該中央部にアーム２６が、軸芯２７を介して回転可能に取り付けられている。また、アーム２６の他端は、軸芯３０を介して円筒部材２９に回転可能に取り付けられている。円筒部材２９は、円筒部品１８と同様に、アーム２６が取り付けられるように中央部が半円筒状にくり抜かれた形状である。また、円筒部材２９は、プレート６内部のマグネット本体３１と固定されて一体で動く構造になっている。また、プレート６の上面側には、アーム２６を通し、かつ円筒部材２９が上下動するための溝部２８が設けられている。
【００４３】
以上の構成により、図８に示すように、支柱５を起こしてプロジェクタ１を実使用状態とした場合は、アーム２６を介してプレート６内のマグネット本体３１が下方に押され、設置される壁面９などとの距離が縮まって吸着力が増加する。したがって、壁面９などに強固に固定することができ、保持力を高め、安全に使用することができる。
【００４４】
一方、図９に示すように、支柱５を倒した状態とした場合は、アーム２６によってマグネット本体３１が上方に引き上げられ、壁面９などとの間隔が開いて吸着力が低下する。したがって、着脱を容易にすることができ、使い勝手の向上を図ることができる。
【００４５】
以上説明した構成の第２の保持部４およびプレート６によれば、支柱５の回動位置に応じ、マグネット３１のプレート６の取り付け側の面に対する位置を動かし、プレート６の磁気力を制御することができる（磁気力制御手段）。したがって、例えば、壁面９に設置する際には磁気力が強くなるように、壁面９から取り外す際には磁気力を弱めるようにして、高い保持力と着脱作業の容易性の双方を実現し、使い勝手を向上させることができる。
【００４６】
また、プレート６の取り付け側の面には、滑りを防止するための処理（滑り防止処理）が施されていることが好ましい。この滑り防止処理は、特に限られるものではないが、例えば、粘着性を有し表面に微小な凹凸を有するゴム系材料やウレタンなどの合成樹脂を貼り付けたりすることによれば良い。このようにすることにより、プロジェクタ本体２の保持力を高め、滑らかな壁面などであっても、重力方向への滑り落ちを防ぐことができる。
【００４７】
尚、上述の実施形態は本発明の好適な実施の例ではあるがこれに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々変形実施可能である。
【符号の説明】
【００４８】
１  投射型表示装置（プロジェクタ）
２  装置本体
３  第１の保持部
４  第２の保持部
５  支柱
６  プレート
７  投射ミラー
８  投射光
９  画像投影面（スクリーン、壁面）
１０  使用者
１１  側面部
１１ａ  穴（直径ｄ２）
１２  第一部品
１２ａ，１２ｂ  円筒部
１３  ネジ（小ネジ）
１３ａ  ネジ穴（小ネジ穴）
１４  ネジ穴（大ネジ穴）
１５  第二部品
１６Ａ，１６Ｂ  穴（大ネジ用）
１７  ネジ（大ネジ）
１８  円筒部品
１９，２０  受け部品
２１，２３，２５  支持部
２２  第一支持棒
２４  第二支持棒
２６  アーム
２７，３０  軸芯
２８  溝部
２９  円筒部材
３１  マグネット本体
【先行技術文献】
【特許文献】
【００４９】
【特許文献１】特開２００９−  ８６３１５号公報
【特許文献２】特開２００４−２５２０４９号公報
【図６】
2011175092.tif 000003
【図８】
2011175092.tif 000004
【図９】
2011175092.tif 000005
【図１】
2011175092.tif 000006
【図２】
2011175092.tif 000007
【図３】
2011175092.tif 000008
【図４】
2011175092.tif 000009
【図５】
2011175092.tif 000010
【図７】
2011175092.tif 000011