(57)【要約】【課題】トータル的にみて完成度の高い建築物の防蟻システムを提供する。【解決手段】建築物の基礎際、基礎の水抜孔、基礎の立壁の巾止め金具、配管、玄関、勝手口、ポーチ、土間外ステップ、及びコンクリートブロックの貫通孔に、これらを含む各箇所全てに、それぞれに対応する防蟻方法を適用した防蟻防蟻システムとする。【選択図】図１３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築物の基礎際の防蟻方法であって、
前記基礎における底壁と立壁との角部に、防蟻成分を含有する接着剤により防蟻部材を接着していることを特徴とする防蟻方法。
【請求項２】
建築物の基礎際の防蟻方法であって、
前記基礎における底壁と立壁との角部に、防蟻効果を有する防蟻部材を接着していることを特徴とする防蟻方法。
【請求項３】
建築物の基礎際の防蟻方法であって、
前記基礎における底壁と立壁との角部に、防蟻成分を含有する接着剤により防蟻効果を有する防蟻部材を接着していることを特徴とする防蟻方法。
【請求項４】
建築物の基礎の防蟻方法であって、
前記基礎に穿設された水抜孔に、粒子状また発泡体状の防蟻材を充填していることを特徴とする防蟻方法。
【請求項５】
建築物の基礎の防蟻方法であって、
前記基礎に穿設された水抜孔の開口面を、防蟻成分を含有する接着剤によりシロアリが通過できない目開きの網部材を被覆していることを特徴とする防蟻方法。
【請求項６】
建築物の基礎際の防蟻方法であって、
建築物の基礎における立壁を打設する際に使用する型枠を固定する巾止め金具の側端立設片を切断し、前記基礎の立壁から外方に突出している巾止め金具の平板部の周縁に、防蟻成分を含有する接着剤を塗布することを特徴とする防蟻方法。
【請求項７】
前記巾止め金具の平板部の周縁を接着した上から、請求項１ないし３の防蟻処理を施す請求項６に記載の防蟻方法。
【請求項８】
地面又は基礎底壁から立設している配管の防蟻方法であって、
前記配管の地表又は底面近傍に防蟻処理を施していることを特徴とする防蟻方法。
【請求項９】
前記配管が、配管の周囲が断熱材で被覆された内外二層構造の保温配管であり、
地表又は底面近傍において前記保温配管の断熱材を上下所定寸法切除し、当該切除部分に粒子状または発泡体状の防蟻材を充填している請求項８に記載の防蟻方法。
【請求項１０】
地表又は底面近傍に、防蟻効果を有するテープを巻着している請求項８に記載の防蟻方法。
【請求項１１】
前記テープは、防蟻成分を含有する接着剤により巻着されている請求項１０に記載の防蟻方法。
【請求項１２】
建築物の基礎に穿設された配管孔を貫通する配管の防蟻方法であって、
前記基礎の配管孔と前記配管との隙間に発泡体状の防蟻材を充填し、
且つ、前記基礎の床面上に、少なくとも前記配管を囲むように粒子状の防蟻材を敷き詰めていることを特徴とする防蟻方法。
【請求項１３】
建築物の玄関、勝手口、ポーチの防蟻方法であって、
玄関土間、勝手口土間、ポーチ土間の床面裏コンクリートと前記基礎の立壁との角部に、それぞれ防蟻部材を接着していることを特徴とする防蟻方法。
【請求項１４】
前記接着剤が、防蟻成分を含有している請求項１３に記載の防蟻方法。
【請求項１５】
前記防蟻部材が、防蟻効果を有する請求項１３又は１４に記載の防蟻方法。
【請求項１６】
建築物の土間外ステップの防蟻方法であって、
ステップを形成する基礎コンクリートの裏面と建築物の基礎の立壁の外面との角部に、防蟻部材を接着していることを特徴とする防蟻方法。
【請求項１７】
前記接着剤が、防蟻成分を含有している請求項１６記載の防蟻方法。
【請求項１８】
前記防蟻部材が、防蟻効果を有する請求項１６又は１７に記載の防蟻方法。
【請求項１９】
建築物の床下土間に配されたコンクリートブロックの貫通孔に、粒子状または発泡体状の防蟻材を充填していることを特徴とする防蟻方法。
【請求項２０】
建築物の総合的な防蟻システムであって、
（ア）建築物の基礎の水抜孔に対して請求項４又は５に記載の防蟻方法
（イ）建築物の基礎の立壁の巾止め金具に対して請求項６又は７に記載の防蟻方法
（ウ）配管に対して請求項８乃至１２のいずれかに記載の防蟻方法
（エ）建築物の基礎際に対して請求項１乃至３のいずれかに記載の防蟻方法、または粒子状の防蟻材を敷き詰める防蟻方法
（オ）玄関、勝手口、ポーチに対して請求項１３乃至１５のいずれかに記載の防蟻方法
（カ）建築物の土間外ステップに対して請求項１６乃至１８のいずれかに記載の防蟻方法
（キ）土間に配されたコンクリートブロックの貫通孔に対して請求項１９に記載の防蟻方法
上記（ア）〜（キ）の各箇所のうち、これらを含む各箇所全てに、それぞれに対応する防蟻方法を適用する防蟻システム。
【請求項２１】
前記（ア）、（イ）、（ウ）、（エ）、（オ）、（カ）、（キ）に示す防蟻方法を、これらを含む箇所全てに、これの順に建築物に適用する請求項２０に記載の防蟻システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建築物における各箇所にシロアリ対策を施す防蟻方法と、これらを使用した建築物の総合的な防蟻システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
建築物を建築する際、床下の土間部分を中心として種々の防蟻処理が施されている。特に、近年では土台部分全体に亘ってコンクリートを敷き詰めたベタ基礎を使用した建築物が増加しており、当該ベタ基礎にはこれに合わせた特有の防蟻方法が必要となる。例えば基礎の底壁と立壁との角部、すなわち基礎際部分の防蟻方法としては、例えば特許文献１や特許文献２がある。特許文献１に記載の防蟻方法は、建築物の基礎で囲まれた土間に防蟻性能を有するシート状の防蟻材を敷設しており、基礎際に粒子状の防蟻材を所定厚みで敷き詰めている。特許文献２に記載の防蟻方法は、建築物の基礎際にシート状の防蟻材を接着している。
【０００３】
配管が基礎を貫通して配されている場合の防蟻方法としては、例えば特許文献３がある。具体的には、基礎に穿設された配管孔とこれに貫通する配管との隙間に、粘弾性を有する防蟻材を充填している。また、ベタ基礎の底壁の裏面に、これの全体を覆うシート状の防蟻材を敷設する防蟻方法が特許文献４に開示されている。なお、ここでの防蟻材とは、その形状を問わず物理的又は化学的若しくはその双方によって、シロアリの侵入防止や駆除などを可能とするものの総称であり、防蟻剤も含む概念である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−１５５２０２号公報
【特許文献２】特開２００３−２０１７４４号公報
【特許文献３】特開２００４−２３２４５４号公報
【特許文献４】特開２００１−４０７９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１の防蟻方法によれば、基礎際に粒子状の防蟻材を使用することによって、外的環境や経時変化によって防蟻効果が得られなくなることを阻止し、長期間防蟻効果を維持することを可能としている。しかし、粒子状の防蟻材を所定厚みで敷き詰めるには、これが型崩れしないように溝を掘ったり、型枠を配置する必要があり手間がかる。これに対して特許文献２の防蟻方法によれば、このような手間を必要としないので防蟻処理の負担を軽減できるが、単に基礎際にシート状の防蟻材を配しているだけなので、経時的劣化などに対するメンテナンスの頻繁が多くなる。特許文献３の防蟻方法によれば、配管の隙間からシロアリが侵入することを確実に防止できるが、強度的に他の部分よりも弱くなる隙間近傍にクラックが発生した場合にまでは対処できていないし、布基礎の土間には好適でない。
【０００６】
また、従来においては特許文献１乃至４のように基礎の主要部分に対しては種々の防蟻方法が提案されているが、例えば基礎の水抜孔や立壁形成用の型枠巾止め金具など、細かな部分に対する防蟻方法はなかった。さらに、従来は建築物の床下部分に着目したものばかりであり、例えば勝手口、玄関、ポーチ、屋外ステップなど、床下以外の箇所に対する防蟻方法は提案されていなかった。
【０００７】
そこで、本願発明の目的は、施工に手間がかからず且つ長期間メンテナンスが不要な防蟻方法を提供することにある。本願発明の目的は、いままであまり着目されることのなかった箇所に対する新規な防蟻方法を提供することにある。本願発明の目的は、トータル的にみて完成度の高い建築物の防蟻システムを提供することある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本願発明は以下の手段をとる。
（１）建築物の基礎際の防蟻方法であって、前記基礎における底壁と立壁との角部に、防蟻成分を含有する接着剤により防蟻部材を接着していることを特徴とする防蟻方法。防蟻部材とは、物理的にシロアリの侵入を防ぎ、ある程度の長さや大きさを有する形状に形成された板材や角材などの部材を意味する。
（２）建築物の基礎際の防蟻方法であって、前記基礎における底壁と立壁との角部に、防蟻効果を有する防蟻部材を接着していることを特徴とする防蟻方法。
（３）建築物の基礎際の防蟻方法であって、前記基礎における底壁と立壁との角部に、防蟻成分を含有する接着剤により防蟻効果を有する防蟻部材を接着していることを特徴とする防蟻方法。
（４）建築物の基礎の防蟻方法であって、前記基礎に穿設された水抜孔に、粒子状または発泡体状の防蟻材を充填していることを特徴とする防蟻方法。
（５）建築物の基礎の防蟻方法であって、前記基礎に穿設された水抜孔の開口面を、防蟻成分を含有する接着剤によりシロアリが通過できない目開きの網部材を被覆していることを特徴とする防蟻方法。
（６）建築物の基礎際の防蟻方法であって、建築物の基礎における立壁を打設する際に使用する型枠を固定する巾止め金具の側端立設片を切断し、前記基礎の立壁から外方に突出している巾止め金具の平板部の周縁に、防蟻成分を含有する接着剤を塗布することを特徴とする防蟻方法。
（７）前記巾止め金具の平板部の周縁を接着した上から、（１）乃至（３）の防蟻処理を施す（６）に記載の防蟻方法。
（８）地面又は基礎底壁から立設している配管の防蟻方法であって、前記配管の地表又は底面近傍に防蟻処理を施していることを特徴とする防蟻方法。
（９）前記配管が、配管の周囲が断熱材で被覆された内外二層構造の保温配管であり、地表又は底面近傍において前記保温配管の断熱材を上下所定寸法切除し、当該切除部分に粒子状または発泡体状の防蟻材を充填している（８）に記載の防蟻方法。
（１０）地表又は底面近傍に、防蟻効果を有するテープを巻着している（８）に記載の防蟻方法。これは、非保温配管と保温配管とを問わず適用できる。
（１１）前記テープは、防蟻成分を含有する接着剤により巻着されている（１０）に記載の防蟻方法。
（１２）建築物の基礎に穿設された配管孔を貫通する配管の防蟻方法であって、前記基礎の配管孔と前記配管との隙間に発泡体状の防蟻材を充填し、且つ、前記基礎の床面上に、少なくとも前記配管を囲むように粒子状の防蟻材を敷き詰めていることを特徴とする防蟻方法。
（１３）建築物の玄関、勝手口、ポーチの防蟻方法であって、玄関土間、勝手口土間、ポーチ土間の床面裏コンクリートと前記基礎の立壁との角部に、それぞれ防蟻部材を接着していることを特徴とする防蟻方法。
（１４）前記接着剤が、防蟻成分を含有している（１３）に記載の防蟻方法。
（１５）前記防蟻部材が、防蟻効果を有する（１３）又は（１４）に記載の防蟻方法。
（１６）建築物の土間外ステップの防蟻方法であって、ステップを形成する基礎コンクリートの裏面と建築物の基礎の立壁の外面との角部に、防蟻部材を接着していることを特徴とする防蟻方法。
（１７）前記接着剤が、防蟻成分を含有している（１６）に記載の防蟻方法。
（１８）前記防蟻部材が、防蟻効果を有する（１６）又は（１７）に記載の防蟻方法。
（１９）玄関框の下部に配されたコンクリートブロックの孔に、粒子状または発泡体状の防蟻材を充填することを特徴とする防蟻方法。
（２０）建築物の総合的な防蟻システムであって、
（ア）建築物の基礎の水抜孔に（４）又は（５）に記載の防蟻方法
（イ）建築物の基礎の立壁の巾止め金具に対して（６）又は（７）に記載の防蟻方法
（ウ）配管に対して（８）乃至（１２）のいずれかに記載の防蟻方法
（エ）建築物の基礎際に（１）乃至（３）のいずれかに記載の防蟻方法、または粒子状の防蟻材を敷き詰める防蟻方法
（オ）玄関、勝手口及び／又はポーチの基礎に対して（１３）乃至（１５）のいずれかに記載の防蟻方法
（カ）建築物の土間外ステップに対して（１６）乃至（１８）のいずれかに記載の防蟻方法
（キ）玄関框の下部に配されたコンクリートブロックの孔に、（１９）に記載の防蟻方法
上記（ア）〜（キ）の各箇所のうち、これらを含む各箇所全てに、それぞれに対応する防蟻方法を適用する防蟻システム。
（２１）前記（ア）、（イ）、（ウ）、（エ）、（オ）、（カ）、（キ）に示す防蟻方法を、これらを含む箇所全てに、これの順に建築物に適用する（２０）に記載の防蟻システム。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係る基礎際の防蟻方法は、防蟻部材を接着するだけでよいので施工が容易である。これによって、基礎際にクラックが発生してそこからシロアリが這い上がってきたとしても、シロアリは防蟻部材に衝突することで引き返しその侵入を防ぐことができる。このとき、接着剤又は防蟻部材、若しくはその双方が防蟻効果を有していれば、基礎と防蟻部材との間に若干の隙間ができたとしても、シロアリが忌避してその侵入を防ぐことができ、メンテナンス間隔を長くすることができる。特に接着剤に防蟻成分を含有させておけば、防蟻成分の揮発が抑えられるので、メンテナンス面において有利である。
【００１０】
基礎の水抜孔に粒子状または発泡体状の防蟻材を充填したり、水抜孔の開口面にシロアリが通過できない目開きの網部材を被覆することによって防蟻処理を施していれば、水抜孔からのシロアリの侵入も防ぐことができる。
【００１１】
基礎の立壁を打設する際に使用する型枠を固定する巾止め金具周縁に、防蟻成分を含有する接着剤を塗布しておけば、巾止め金具と防蟻部材との間に生じ得る隙間を塞ぐことができ、シロアリの侵入路を遮断することができる。
【００１２】
配管の土間底面近傍域に防蟻処理を施していることによって、配管を伝ってくるシロアリの侵入を防ぐことができる。このとき、内外二層構造の保温配管の断熱材を上下所定寸法切除して当該切除部分に粒子状または発泡体状の防蟻材を充填していれば、例えばシロアリの食害を受け得る素材の断熱材を使用してもそれ以上の食害を防ぎ、以ってシロアリの侵入を阻止できる。また、非保温配管にテープを巻着構成とすれば、その施工が容易である。
【００１３】
基礎の配管孔と配管との隙間に発泡体状の防蟻材を充填し、且つ、前記基礎の床面上に、少なくとも前記配管を囲むように粒子状の防蟻材を敷き詰めていれば、配管孔と配管との隙間からのシロアリの侵入を防ぐことができることに加え、配管孔近傍にクラックが発生したとしても、防蟻剤を敷き詰めてあるので当該クラックからシロアリが侵入することをも防止できる。
【００１４】
建築物の玄関、勝手口、ポーチ、土間外ステップ、及びコンクリートブロックに防蟻処理を施していれば、床下土間部分以外からのシロアリの侵入を防止し、総合的に完成度の高い建築物の防蟻システムを構築することができる。この場合でも、最もクラックが発生し易くシロアリの侵入確立の高い基礎際においての防蟻処理に留めているので、大掛かりな施工をする必要なく、コストを低廉にできる。また、防蟻効果を有する防蟻部材や防蟻成分を含有する接着剤を使用するだけなので、確実な防蟻効果を担保しながら施工も容易である。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】基礎際の防蟻方法の第１実施形態を示す要部拡大図である。
【図２】基礎際の防蟻方法の第１実施形態の変形例を示す要部拡大図である。
【図３】基礎際の防蟻方法の第２実施形態を示す要部拡大図である。
【図４】基礎際の防蟻方法の第２実施形態の変形例を示す要部拡大図である。
【図５】布基礎における土間の防蟻方法を示す断面図である。
【図６】基礎に穿設された水抜孔の防蟻方法の一例を示す要部拡大図である。
【図７】基礎に穿設された水抜孔の防蟻方法のその他の例を示す要部拡大図である。
【図８】巾止め金具の防蟻方法を示す要部拡大図である。
【図９】配管の防蟻方法を示す要部拡大図である。
【図１０】配管の立ち上がり部の防蟻方法の一例を示す断面図である。
【図１１】配管の立ち上がり部の防蟻方法のその他の例を示す断面図である。
【図１２】配管に防蟻方法を適用した断面図である。
【図１３】配管の立ち上がり部の防蟻方法のさらにその他の例を示す断面図である。
【図１４】玄関の防蟻方法を示す断面図である。
【図１５】土間外ステップの防蟻方法を示す断面図である。
【図１６】コンクリートブロックの防蟻方法を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下に、本発明に係る防蟻方法の実施の形態を図面を参照しながら説明する。図１乃至図４は、ベタ基礎における基礎際の防蟻方法を示している。図５は、布基礎における土間の防蟻方法を示している。図６及び図７は、基礎に穿設された水抜孔の防蟻方法を示している。図８は、基礎の立壁を形成する際の型枠を支持する巾止め金具の防蟻方法を示している。図９乃至図１３は、配管の防蟻方法を示している。図１４は、玄関や勝手口、及びポーチの防蟻方法を示している。図１５は、土間外ステップの防蟻方法を示している。図１６は、コンクリートブロックの防蟻方法を示している。
【００１７】
[基礎際の防蟻処理]
まず、図１乃至図５に示す基礎際の防蟻方法について説明する。ベタ基礎１は、建築物の床下全体にコンクリートを形成した基礎であって、床下の全体に亘って形成される床壁１ａと該床壁１ａから立設する立壁１ｂとからなり、立壁１ｂは床壁１ａの少なくとも外周全体を囲むように形成されており、これが建築物基礎の外壁となる。これに加えて、床壁１ａの内部側にも適宜立壁１ｂが形成されている。なお、図示しないが、ベタ基礎１には、これの強度を高めるための鉄筋がベタ基礎１の構造形状に即して複数本配設されている。図１などに示すように、ベタ基礎１は破石や目潰し砂利を用いて固められた基礎支持部２上に捨てコンクリート３を介して載置固定されており、基礎１の床壁１ａがほぼ地面Ｇ中に埋没した状態となっている。
【００１８】
そのうえで、ベタ基礎１の底壁１ａと立壁１ｂとの角部、すなわち基礎際に防蟻処理が施されている。当該基礎際は、地震などの振動や地盤の歪みなどによって応力が集中し、基礎の中でもクラックの発生する確立の高い部分であり、このクラックを伝ってシロアリが床下に侵入することの多い部分でもある。図１及び図２は、ベタ基礎１の基礎際の防蟻方法の第１実施形態を示しており、基礎際に沿って粒子状の防蟻材１０（以下、防蟻粒子と称す）が敷き詰められている。具体的には、基礎１の立壁１ｂと所定幅を隔てた位置に、防蟻粒子１０の型崩れを防止する防蟻部材２０を基礎際に沿って配設し、この立壁１ｂと防蟻部材２０との隙間に防蟻粒子１０を敷き詰めている。図１及び図２では、外周側立壁１ｂの一つの面に防蟻処理を施した例を示しているが、基礎１における全ての基礎際に防蟻粒子１０を敷き詰めることはいうまでもない。隣接する防蟻部材２０同士は、また釘によって固定しておく。
【００１９】
防蟻粒子１０としては、物理的又は化学的若しくはその双方での防蟻効果を有する粒子を使用することができる。物理的な防蟻効果を有する粒子としては、そのもの自体には殺虫効果はないが、シロアリが口器で運べず、且つ粒子間の隙間をシロアリが通り抜けられない大きさの粒子材を使用する。これに防蟻成分を添加などすれば、物理的防蟻効果と化学的防蟻効果との双方を有する防蟻粒子にできる。また、化学的な防蟻効果を有す粒子としては、防蟻成分を含有しシロアリの忌避又は殺虫効果を有する粒子材であれば特に限定されることはない。この意味において、化学的防蟻粒子は防蟻剤と称すこともできる。例えば有機リン剤、カーバメイト剤、ピレスロイド系剤、ホウ素化合物、フッ素化合物など周知の防蟻・防虫成分を、粒子状に形成したもの、セラミックスや合成樹脂製の担体に担持させたもの、及びマイクロカプセル化したものなどを使用できる。中でも、セラミックス担体にホウ酸カルシウムやホウ酸亜鉛などの水難溶性ホウ素化合物を付着させたり、セラミックス担体にメタアクリル酸系樹脂やウレタン系樹脂と複合化されたホウ酸ナトリウムなどの水溶性ホウ素化合物を担持させたりした、粒子状の防蟻剤が好適である。これによれば、防蟻成分であるホウ酸の溶出を抑制して長期間防蟻性を維持でき、定期メンテナンスの間隔を長くできる。
【００２０】
防蟻部材２０としては、防蟻粒子１０を敷き詰めた際、これの型崩れを防止できる程度の強度を有するものであれば特に限定されることはなく、例えば木材、合成樹脂、金属、発泡材による断熱材などによって、図１に示すような角材や図２に示すようなＬ字状の部材を使用することができる。防蟻部材２０は、底壁１ａに接着したり、図２に示すように釘２１などで固定してもよい。Ｌ字上の防蟻部材２０を使用する場合は、コンクリート釘を使用することが好ましい。また、防蟻部材２０も防蟻効果を有することが好ましく、その場合は、防蟻部材２０に各種の防蟻液などを塗布または含浸させるなどしておけばよい。木材製の防蟻部材を使用する場合は、例えばジデシルジメチルアンモニウム塩やラウリルイソキノリニウム塩などの第４級アンモニウム塩などのような、防腐効果も兼ね備えた防蟻成分を使用することが好ましい。
【００２１】
これにより、クラックの発生し易いベタ基礎１の底壁１ａと立壁１ｂとの角部にクラックが発生したとしても、物理的防蟻粒子１０であれば当該クラックを伝って昇ってきたシロアリは防蟻粒子１０を通り抜けることができないのでシロアリの被害を防止でき、また、化学的防蟻粒子１０であれば防蟻粒子１０をかじることでシロアリを殺虫でき、シロアリの被害を回避できる。防蟻部材２０も防蟻効果を備えていれば、防蟻粒子１０の隙間を抜けて防蟻部材２０に到達したとしても、この部分でシロアリを退治できるし、基礎際から少し離れた部分にクラックが発生しても、当該クラックの上端を防蟻部材２０が塞いでいるので、シロアリの侵入は防止される。
【００２２】
図３及び図４は基礎際の防蟻方法の第２実施形態を示しており、防蟻成分を含有する接着剤１１（以下、防蟻接着剤１１と称す）により防蟻部材２０をベタ基礎１に接着している。すなわち、本第２実施形態は、先の第１実施形態における防蟻粒子１０を廃した形態である。ベタ基礎１と防蟻部材２０との接着面は、図３に示すように立壁１ｂとすることに限らず、底壁１ａで接着してもよく、底壁１ａ及び立壁１ｂの双方で接着することが最も好ましい。または、図４に示すように、防蟻接着剤１１で接着したうえで、釘２１で固定することもできる。
【００２３】
防蟻接着剤１１としては、周知のものを使用することができ、例えば上記周知の防蟻成分を、アクリル系、ウレタン系、エポキシ系、クロロプレン系、シリコーン系、シアノアクリレート系、オレフィン系など各種の接着剤に添加することで得られる。
【００２４】
これによれば、防蟻粒子１０を敷き詰める手間が省けるので施工が楽にでき、その後のメンテナンスも容易になる。シロアリは盲目的に直進して、障害物に衝突すると進行方向を変更するという性質を持つ。したがって、基礎際にクラックが発生してシロアリが昇ってきても、クラックの上端に防蟻部材２０を配していることでこれに衝突して引き返す。また、防蟻接着剤１１を使用していることでシロアリの殺虫・忌避効果もあり、防蟻部材２０に防蟻液を塗布などしておけば、さらにその効果は大である。以って、シロアリの侵入を確実に防止することができる。
【００２５】
なお、図示していないが、ベタ基礎１の外表面に防蟻成分を含有させた断熱材を配したり、ベタ基礎１と捨てコンクリート３との間、若しくは基礎支持部２と捨てコンクリート３との間に防蟻シートを敷設したりしておけば、防蟻性をより高めることができる。
【００２６】
図５は、建築物の基礎として布基礎９を適用した場合の防蟻方法を示している。布基礎９は、複数の逆Ｔ字状に形成したコンクリートによって建築物を支えるものである点でベタ基礎１と異なるが、捨てコンクリート３を介して基礎支持部２に載置固定されている点や基礎内に鉄筋が配されている点などの基本的構成はベタ基礎１と同様である。この場合は、図５に示すごとく布基礎９で囲まれた土間は地面Ｇが剥き出し状態になっているので、基礎際を含む土間全体に亘って防蟻粒子１０を敷き詰めておく必要がある。
【００２７】
[水抜孔の防蟻処理]
次に、図６及び図７に示すベタ基礎１に穿設した水抜孔４の防蟻方法について説明する。建築物の基礎としてベタ基礎１を適用した場合は、床下部分が全面的にコンクリートで覆われているので水分が地中Ｇへ染み込むことができないことから、床下に水分が溜まらないよう、ベタ基礎１にこれを内外に貫通する複数個の水抜孔４を所定間隔で穿設することが必須となる。しかし、そのままでは当該水抜孔４からシロアリが侵入してくるので、ここに防蟻処理を施すことによって、確実な防蟻を図っている。
【００２８】
図６は、ベタ基礎１の底壁１ａに垂直に穿設した水抜孔４に対する防蟻処理を示しており、各水抜孔４に対して防蟻粒子１０を充填している。上述のように、防蟻粒子１０の粒径は特に限定されることはないが、物理的防蟻粒子１０であれば、シロアリの侵入路を塞ぐ観点から防蟻粒子１０間の隙間をシロアリが通ることができない程度とするために、比較的小さな粒径の防蟻粒子１０を使用することが好ましい。これによれば、シロアリの侵入路を塞ぐことができる一方、床下に溜まった水分は防蟻粒子１０間の隙間を通して地中へ排水できる。また、シロアリの忌避効果を有する化学的防蟻粒子１０であれば、比較的粒径の大きなものを使用することもできる。比較的粒径の大きな防蟻粒子１０を使用することによって、その防蟻粒子１０間の隙間がシロアリが侵入し得る間隔となっても、その忌避効果によってシロアリの侵入を防ぐことができる。この場合は、床下の水分の排水効果が向上する点で有意である。
【００２９】
また、図示していないが、水抜孔４に充填する防蟻材としては、防蟻成分を含有する発泡体（以下、防蟻発泡体１２と称す）を使用することもできる。防蟻発泡体１２としては、防蟻若しくは防虫効果を有する発泡体であれば特に限定されることはなく、一般的にはウレタンフォームやメラミンフォームなど、各種の合成樹脂に発泡剤を混合した発泡体に、上記の公知の防蟻剤を表面に付着又は内部に分散させたものが挙げられる。防虫剤としては、２−（４−エトキシフェニル）−２−メチルプロピル−３−フェノキシベンジルエーテル、α−シペルメトリン、ビフェントリン、０，０−ジメチル−０−３，５，６，−トリクロ−２−ピリジルホスホロチオエートなどが挙げられる。
【００３０】
水抜孔４に充填する防蟻材として防蟻発泡材を使用する場合は、予め水抜孔４の形状に合わせて成形固化させた状態で充填してもよいし、液状の状態で缶容器に封入し、該缶容器からスプレーして充填させた後、固化させてもよい。水抜孔４の形状への適応性と作業性が高いなどの点から、後者が好適である。後者の場合は、水抜孔４の開口面上方へ盛り上がる程度の充分な量の液状防蟻発泡材をスプレー充填し、十分に固化したところで、上方に盛り上がった部分をカッターなどで切り取ることで、防蟻発泡体１２を水抜孔４へ密に充填できる。
【００３１】
防蟻発泡体１２を水抜孔４に充填した場合は、シロアリの侵入路を確実に塞ぐことができる一方、床下の水分は防蟻発泡体１２に浸透して排水されるので、排水性も確保できる。なお、水抜孔４への防蟻処理と併用して、基礎際の防蟻処理も施すことが必要である。水抜孔４が基礎際から近い位置に穿設されている場合は、図６によく示されるように、図３に示す防蟻処理、すなわち基礎際に防蟻部材２０を接着することが好適である。これは、図４に示す防蟻処理でも同様である。一方、水抜孔４が基礎際からある程度離れた位置に穿設されている場合は、図１又は図２に示す防蟻処理、すなわち、基礎際と防蟻部材２０との間に防蟻材１０を敷き詰める態様も適用できる。
【００３２】
図７は、ベタ基礎１の立壁１ｂへ水平方向に穿設した水抜孔４に対する防蟻処理を示しており、水抜孔の開口面を、シロアリが通過できない目開き、例えば目開き２ｍｍ以下の網部材２２で被覆している。網部材２２の素材は特に限定されることはなく、金網や合成樹脂製の網などを使用できるが、例えばステンレスなどシロアリの食害を受けないような素材を選択することが好ましい。この網部材２２は、水抜孔４の開口面周辺に塗布した防蟻接着剤１１によって接着されている。このとき、網部材２２にも防蟻剤を塗布しておくと、より防蟻性を高めることができる。以って、水抜孔４からのシロアリの侵入を防ぎながら、床下の水を排水できる。
【００３３】
[巾止め金具の防蟻処理]
ベタ基礎１の立壁１ｂを打設する際に使用した巾止め金具５の防蟻処理を図８に示す。ベタ基礎１の立壁１ｂは、ベタ基礎１の底壁１ａを打設したあと、所定位置に２枚の木枠板を対向状に配設し、この木枠板で囲まれた空間にコンクリートを流し込んで形成される。このとき、対向する各木枠板が倒れてコンクリートの崩壊を防ぐために、対向する木枠板同士の下面に巾止め金具５を配して固定している。コンクリートが完全に硬化して立壁１ｂが打設されると、各木枠板は取り外すことができるが、巾止め金具５は立壁１ｂの下面に埋没しているので、取り外すことは不可能である。具体的には、巾止め金具は横長平板状の平板部５ａと、該平板部５ａの左右側端から垂直に立設する立設片５ｂとからなる上向きコ字状を呈しており、立壁１ｂを打設した際は、図８（Ａ）に示すように立壁１ｂの表面から平板部５ａの左右側方一定量と立設片５ｂとが露出した状態となっている。
【００３４】
この巾止め金具５の防蟻処理としては、図８（Ａ）に示す状態から、立設片５ｂを切除し（図８（Ｂ））、図８（Ｃ）に示すように平板部５ａの露出部周辺に防蟻接着剤１１を塗布している。これによって、巾止め金具５周辺にクラックが発生することを防いで、シロアリの侵入を防止できる。このとき、図８（Ｃ）の二点鎖線で示すように、巾止め金具５の上方に防蟻部材２０を載置することになるが、防蟻接着剤１１を塗布していることによってベタ基礎１の底壁１ａと防蟻部材２０との間に形成される巾止め金具５の厚みぶんの隙間を埋めることができ、防蟻効果を高められる。巾止め金具５の上方からの防蟻処理は、図１，２，３に示す防蟻処理でも構わないことはいうまでもない。
【００３５】
[配管の防蟻処理]
次に、各種ケーブルを束ねた配管や、水道管、ガス管などの各種の配管６に対する防蟻処理について説明する。このような配管６は、所定の外部供給源から建築物内部まで通されるが、ベタ基礎１の場合、必ずベタ基礎１のコンクリートを貫通して内部へ導入されることとなる。例えば、図９に示すように、建築物近傍まで地中を通された配管６を、そこから地上に立ち上げ、ベタ基礎１の立壁１ｂに貫通状に穿設された配管孔７を介して建築物内部に通されている。このような場合、配管６と配管孔７との間には若干の隙間が生じてシロアリの侵入を許す原因となるので、これを防ぐために該配管６と配管孔７との間に防蟻発泡体１２を充填している。このときの防蟻発泡体１２は、缶容器に封入された液体防蟻発泡体１２を使用する。そして、缶容器の排出ノズルに専用ストローを連結したうえで該ストローを配管孔７の奥方に挿入し、配管６と配管孔７との隙間全体に亘って防蟻発泡材１２を充填するようにする。
【００３６】
また、シロアリが配管６を伝ってくることを防止するため、図９，１２，及び１３に示すように、配管６の立ち上がり部にも防蟻処理を施すことが好ましい。特に、布基礎９の土間から配管６が立ち上がっている場合は、この処理は必須である。配管６が地面Ｇから立ち上がっている場合は、シロアリの移動経路であること及び外観からの意匠性などを考慮して、図９に示すように地表近傍の地中側において防蟻処理することが好ましい。なお、図９における配管６の斜線で囲まれた部分が、その防蟻処理を施す部分として示されている。防蟻処理としては、図１０に示すごとく配管６表面に防蟻効果を有するテープ（以下、防蟻テープ１３と称す）を巻着したり、配管６の外周面に断熱材層６ａが形成された内外二層構造の保温配管であれば、図１１に示すごとく表層側の断熱材層６ａの一部を切削してそこに防蟻粒子１０や防蟻発泡体１２を充填することができる。
【００３７】
防蟻テープ１３を巻着する場合は、先ず、配管６周りの地面Ｇを地表から所定寸法掘削し（図１０（Ａ））、地表近傍の地中域において配管６の表面に防蟻接着剤１１を塗布する（図１０（Ｂ））。次いで、防蟻接着剤１１の塗布面に防蟻テープ１３を巻着してから（図１０（Ｃ））、地面Ｇの掘削穴を埋める（図１０（Ｄ））ことで防蟻処理ができる。
【００３８】
防蟻テープ１３は、ポリエチレンやポリプロピレンなどの合成樹脂を、押出し成形など周知の方法でテープ状に成形し、これに上記公知の防蟻成分を添加または塗布して得られる。防蟻テープ１３の巻着形態としては、少なくとも配管６の表面全周に亘って配されていればよく、１回巻きでもよいし、複数回巻きでもよい。巻着する上下幅は、確実な防蟻効果とコスト面とを考慮すると、５〜５０ｍｍ程度であればよい。
【００３９】
配管６が保温配管の場合に好適な防蟻処理を図１１に示す。先ず、配管６周りの地面Ｇを地表から所定寸法掘削し（図１１（Ａ））、地表近傍の地中域において断熱材層６ａを上下所定寸法周回状に切欠く（図１１（Ｂ））。次いで、当該切欠部に防蟻粒子１０を詰めて接着固定、若しくは防蟻発泡体１２を充填（図１１（Ｃ））した後、地面Ｇの掘削穴を埋める（図１１（Ｄ））ことで防蟻処理ができる。防蟻粒子１０または防蟻発泡体１２を充填する上下幅も、確実な防蟻効果とコスト面とを考慮すると、５〜５０ｍｍ程度であればよい。
【００４０】
配管６がベタ基礎１の底壁１ａから立ち上がっている場合は、図１２に示すごとく底壁１ａの表面近傍に防蟻処理を施せばよい。また、この場合は、図１３に示すごとく、配管６自体への防蟻処理に代えて、図１または図２に示すような配管６周りに防蟻粒子１０を敷き詰めておいてもよい。因みに、配管６の立ち上がり箇所とベタ基礎１の立壁１ｂとの距離が短いときは、基礎際と配管６周りとを含めて防蟻部材２０で囲み、その中に防蟻粒子１０を敷き詰めると効率的である。
【００４１】
[玄関及びポーチの基礎、並びに框下の防蟻処理]
建築物の玄関３０及びポーチ部分の基礎際にも防蟻処理を施すことで、シロアリの侵入を確実に防止できる。図１４に、玄関３０の基礎際及び框下の防蟻処理を示す。玄関３０やポーチの基礎際の防蟻処理は、上記建築物の基礎際の防蟻処理と同様であって、図１ないし図４に示す防蟻処理を施せばよい。諸条件も上記基礎際の防蟻処理と同様である。框３１下の防蟻処理は、ベタ基礎１の立壁１ｂと玄関３０の床面裏コンクリート３２との角部に、防蟻部材２０を防蟻接着剤１１で接着している。これは、ポーチ側も同様である。防蟻部材２０としては、角材やＬ字板を使用できることは基礎際の防蟻処理と同様である。また、この防蟻処理は、布基礎９に対しても同様に適用できる。
【００４２】
[その他の防蟻処理]
建築物の土間外ステップ３３には、図１５に示すような防蟻処理を施すことができる。具体的には、ステップ３３を形成する基礎コンクリート３４の裏面とベタ基礎１の立壁１ｂの外面との角部に、防蟻部材２０を接着している。このとき、防蟻部材２０は、基礎コンクリート３４の下面に敷設される基礎支持部２に埋設された状態となっている。
【００４３】
また、建築物を建築する際、土間にコンクリートブロック３５を配すこともある。このコンクリートブロック３５は、短手方向に貫通する貫通孔３６が長手方向に並列して設けられた一般的なコンクリートブロック３５であり、これの防蟻処理としては、図１６に示すように、各貫通孔３６に防蟻材を充填している。各貫通孔３６に充填する防蟻材としては、防蟻粒子１０や防蟻発泡体１２を使用することができる。防蟻粒子１０を使用する場合は、接着剤で固定しておくことが好ましい。
【００４４】
[防蟻シシステム]
以上に、建築物の各部分での防蟻処理を個別に説明したが、これらを纏めて使用することで完成度の高い建築物の総合的な下記の防蟻システムを構築することができる。
（ア）建築物のベタ基礎１の水抜孔４に対しては、図６または図７に示して説明した上記防蟻方法を適用する。すなわち水抜孔４に対して防蟻粒子１０または防蟻発泡体１２を充填する、若しくは水抜孔４の開口にシロアリが通過できない目開きの網部材２２を防蟻接着剤１１で接着被覆する。
（イ）建築物のベタ基礎１の立壁１ｂの巾止め金具５に対しては、図８に示して説明した上記防蟻方法を適用する。すなわち、ベタ基礎１の立壁１ｂから外方に突出している巾止め金具５の平板部５ａの周縁に防蟻接着剤１１を塗布し、その上に防蟻部材１０を載置する。
（ウ）配管６に対しては、図９〜図１３に示して説明した上記防蟻方法を適用する。すなわち、配管６が地面Ｇ又はベタ基礎１の底壁１ａから立設している場合は、配管６の地表又は底面近傍において、防蟻テープ１３を防蟻接着剤１１で巻着する。配管６が二層構造の保温配管であれば、断熱材層６ａを上下所定寸法切除し、当該切除部分に防蟻粒子１０や防蟻発泡体１２を充填することもできる。配管６がベタ基礎１の底壁１ａから立設している場合には、基礎１の底壁１ａ（床面）上に、少なくとも配管６を囲むように防蟻部材２０を組んで、この防蟻部材２０で囲まれた空間に防蟻粒子１０を敷き詰めると効果的である。ベタ基礎１や布基礎９に穿設された配管孔７を貫通する配管６部分には、配管６と配管孔７との隙間に防蟻発泡体１２を充填する。
（エ）基礎際に対しては、図１〜図４に示して説明した上記防蟻方法を適用する。すなわち、縦壁１ｂから所定寸法離間した位置に角材状又はＬ字板の防蟻部材２０を配置し、当該防蟻部材２０と縦壁１ｂとの間の基礎際に防蟻粒子１０を敷き詰める。若しくは、基礎際に角材状又はＬ字板の防蟻部材２０を防蟻接着剤１１で接着する。
（オ）玄関３０、勝手口、ポーチの基礎、および框下に対しては、図１４に示して説明した上記防蟻方法を適用する。すなわち、玄関土間、勝手口土間、ポーチ土間の床面裏コンクリート３２とベタ基礎１又は布基礎９の立壁１ｂとの角部に、それぞれ防蟻部材１０を防蟻接着剤１１で接着する。
（カ）建築物の土間外ステップ３３に対しては、図１５に示して説明した上記防蟻方法を適用する。すなわち、ステップ３３を形成する基礎コンクリート３４の裏面とベタ基礎１又は布基礎９の立壁１ｂの外面との角部に、防蟻部材１０防蟻接着剤１１で接着する。
（キ）土間に配されたコンクリートブロック３５の貫通孔３６に対しては、図１６に示して説明した防蟻方法を適用する。すなわち、コンクリートブロック３５の貫通孔３６に、防蟻粒子１０又は防蟻発泡体１２を充填する。
そして、建築物によっては上記（ア）〜（キ）の各箇所全てを備えていないものもあろうが、少なくとも（ア）〜（キ）のうち、これらを含む各箇所全てにおいて、それぞれに対応する防蟻方法を適用することで、総合的な防蟻システムを構築できる。
【００４５】
この防蟻システムにおける上記各要素（ア）〜（キ）は、建築物を建築する際に順次施工される順に従ってそれぞれに対応する防蟻処理を施せばよい。すなわち、上記（ア）、（イ）、（ウ）、（エ）、（オ）、（カ）、（キ）に示す防蟻方法を、これらを含む箇所全てに、この記載順に建築物に適用することで構築できる。
【符号の説明】
【００４６】
１  ベタ基礎
２  基礎支持部
３  捨てコンクリート
４  水抜孔
５  巾止め金具
６  配管
７  配管孔
９  布基礎
１０  防蟻粒子
１１  防蟻接着剤
１２  防蟻発泡体
１３  防蟻テープ
２０  防蟻部材
２２  網部材
３０  玄関
３１  框
３２  床面裏コンクリート
３３  ステップ
３５  コンクリートブロック
３６  貫通孔
【図１】
2011074756.tif 000003
【図２】
2011074756.tif 000004
【図３】
2011074756.tif 000005
【図４】
2011074756.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2011074756.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
2011074756.tif 000015
【図１４】
2011074756.tif 000016
【図１５】
2011074756.tif 000017
【図１６】
2011074756.tif 000018
【手続補正書】
【提出日】平成23年1月7日(2011.1.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
地面又は基礎底壁から立設している配管の防蟻方法であって、
前記配管が、配管の周囲が断熱材で被覆された内外二層構造の保温配管であり、
地表又は基礎底面近傍において前記保温配管の断熱材を上下所定寸法切除し、当該切除部分に粒子状または発泡体状の防蟻材を充填している防蟻方法。
【請求項２】
地面又は基礎底壁から立設している配管の防蟻方法であって、
前記配管の地表又は基礎底面近傍に、防蟻効果を有するテープを防蟻成分を含有する接着剤により巻着している防蟻方法。
【請求項３】
建築物の基礎底壁に穿設された配管孔から立設している配管の防蟻方法であって、
前記基礎の配管孔と前記配管との隙間に発泡体状の防蟻材を充填し、
且つ、前記基礎の床面上に、少なくとも前記配管を囲むように粒子状の防蟻材を敷き詰めていることを特徴とする防蟻方法。
【請求項４】
建築物の玄関、勝手口、ポーチの防蟻方法であって、
玄関土間、勝手口土間、ポーチ土間の床面裏コンクリートと前記基礎の立壁との角部に、それぞれ防蟻効果を有する防蟻部材を防蟻成分を含有する接着剤により接着していることを特徴とする防蟻方法。
【請求項５】
建築物の土間外ステップの防蟻方法であって、
ステップを形成する基礎コンクリートの裏面と建築物の基礎の立壁の外面との角部に、防蟻効果を有する防蟻部材を防蟻成分を含有する接着剤により接着していることを特徴とする防蟻方法。
【請求項６】
建築物の床下土間に配されたコンクリートブロックの貫通孔に、粒子状または発泡体状の防蟻材を充填していることを特徴とする防蟻方法。
【請求項７】
建築物の総合的な防蟻システムであって、
（ア）建築物の基礎の水抜孔に対して下記（ア−１）又は（ア−２）の防蟻方法
（ア−１）前記水抜孔に、粒子状また発泡体状の防蟻材を充填する
（ア−２）前記水抜孔の開口面を、防蟻成分を含有する接着剤によりシロアリが通過できない目開きの網部材で被覆する
（イ）配管に対して下記（イ−１）ないし（イ−４）のいずれかに記載の防蟻方法
（イ−１）地面又は基礎底壁から立設している配管の地表又は基礎底面近傍に、防蟻効果を有するテープを巻着する
（イ−２）地面又は基礎底壁から立設している配管の地表又は基礎底面近傍に、防蟻効果を有するテープを、防蟻成分を含有する接着剤により巻着する
（イ−３）地面又は基礎底壁から立設している配管が、断熱材で被覆された内外二層構造の保温配管であり、地表又は基礎底面近傍において前記保温配管の断熱材を上下所定寸法切除し、当該切除部分に粒子状または発泡体状の防蟻材を充填する
（イ−４）基礎の配管孔と前記配管との隙間に発泡体状の防蟻材を充填する
（ウ）建築物の基礎際に対して下記（ウ−１）ないし（ウ−３）のいずれかに記載の防蟻方法  
（ウ−１）基礎における底壁と立壁との角部に、防蟻成分を含有する接着剤により防蟻部材を接着する
（ウ−２）基礎における底壁と立壁との角部に、防蟻効果を有する防蟻部材を接着する
（ウ−３）基礎における底壁と立壁との角部に、防蟻成分を含有する接着剤により防蟻効果を有する防蟻部材を接着する
（エ）玄関、勝手口、ポーチに対して下記（エ−１）ないし（エ−３）のいずれかに記載の防蟻方法
（エ−１）玄関土間、勝手口土間、ポーチ土間の床面裏コンクリートと基礎の立壁との角部に、それぞれ防蟻部材を接着する
（エ−２）玄関土間、勝手口土間、ポーチ土間の床面裏コンクリートと基礎の立壁との角部に、防蟻成分を含有する接着剤によりそれぞれ防蟻部材を接着する
（エ−３）玄関土間、勝手口土間、ポーチ土間の床面裏コンクリートと基礎の立壁との角部に、防蟻成分を含有する接着剤によりそれぞれ防蟻効果を有する防蟻部材を接着する
（オ）建築物の土間外ステップに対して下記（オ−１）ないし（オ−３）のいずれかに記載の防蟻方法
（オ−１）ステップを形成する基礎コンクリートの裏面と建築物の基礎の立壁の外面との角部に、防蟻部材を接着する
（オ−２）ステップを形成する基礎コンクリートの裏面と建築物の基礎の立壁の外面との角部に、防蟻成分を含有する接着剤により防蟻部材を接着する
（オ−３）ステップを形成する基礎コンクリートの裏面と建築物の基礎の立壁の外面との角部に、防蟻成分を含有する接着剤により防蟻効果を有する防蟻部材を接着する
（カ）土間に配されたコンクリートブロックの貫通孔に対して下記の防蟻方法
建築物の床下土間に配されたコンクリートブロックの貫通孔に、粒子状または発泡体状の防蟻材を充填する
上記（ア）〜（カ）の各箇所のうち、これらを含む各箇所全てに、それぞれに対応する防蟻方法を適用する防蟻システム。
【請求項８】
前記（ア）、（イ）、（ウ）、（エ）、（オ）、（カ）に示す防蟻方法を、これらを含む箇所全てに、これの順に建築物に適用する請求項７に記載の防蟻システム。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建築物における各箇所にシロアリ対策を施す防蟻方法と、これらを使用した建築物の総合的な防蟻システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
建築物を建築する際、床下の土間部分を中心として種々の防蟻処理が施されている。特に、近年では土台部分全体に亘ってコンクリートを敷き詰めたベタ基礎を使用した建築物が増加しており、当該ベタ基礎にはこれに合わせた特有の防蟻方法が必要となる。例えば基礎の底壁と立壁との角部、すなわち基礎際部分の防蟻方法としては、例えば特許文献１や特許文献２がある。特許文献１に記載の防蟻方法は、建築物の基礎で囲まれた土間に防蟻性能を有するシート状の防蟻材を敷設しており、基礎際に粒子状の防蟻材を所定厚みで敷き詰めている。特許文献２に記載の防蟻方法は、建築物の基礎際にシート状の防蟻材を接着している。
【０００３】
配管が基礎を貫通して配されている場合の防蟻方法としては、例えば特許文献３がある。具体的には、基礎に穿設された配管孔とこれに貫通する配管との隙間に、粘弾性を有する防蟻材を充填している。また、ベタ基礎の底壁の裏面に、これの全体を覆うシート状の防蟻材を敷設する防蟻方法が特許文献４に開示されている。なお、ここでの防蟻材とは、その形状を問わず物理的又は化学的若しくはその双方によって、シロアリの侵入防止や駆除などを可能とするものの総称であり、防蟻剤も含む概念である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−１５５２０２号公報
【特許文献２】特開２００３−２０１７４４号公報
【特許文献３】特開２００４−２３２４５４号公報
【特許文献４】特開２００１−４０７９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
【０００６】
従来においては特許文献１乃至４のように基礎の主要部分に対しては種々の防蟻方法が提案されているが、例えば基礎の水抜孔や立壁形成用の型枠巾止め金具など、細かな部分に対する防蟻方法はなかった。さらに、従来は建築物の床下部分に着目したものばかりであり、例えば勝手口、玄関、ポーチ、屋外ステップなど、床下以外の箇所に対する防蟻方法は提案されていなかった。
【０００７】
そこで、本願発明の目的は、いままであまり着目されることのなかった箇所に対する新規な防蟻方法を提供することにある。本願発明の目的は、トータル的にみて完成度の高い建築物の防蟻システムを提供することある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本願発明は以下の手段をとる。
（１）地面又は基礎底壁から立設している配管の防蟻方法であって、前記配管が、配管の周囲が断熱材で被覆された内外二層構造の保温配管であり、地表又は基礎底面近傍において前記保温配管の断熱材を上下所定寸法切除し、当該切除部分に粒子状または発泡体状の防蟻材を充填している防蟻方法。
（２）地面又は基礎底壁から立設している配管の防蟻方法であって、前記配管の地表又は基礎底面近傍に、防蟻効果を有するテープを防蟻成分を含有する接着剤により巻着している防蟻方法。
（３）建築物の基礎底壁に穿設された配管孔から立設している配管の防蟻方法であって、前記基礎の配管孔と前記配管との隙間に発泡体状の防蟻材を充填し、且つ、前記基礎の床面上に、少なくとも前記配管を囲むように粒子状の防蟻材を敷き詰めていることを特徴とする防蟻方法。
（４）建築物の玄関、勝手口、ポーチの防蟻方法であって、玄関土間、勝手口土間、ポーチ土間の床面裏コンクリートと前記基礎の立壁との角部に、それぞれ防蟻効果を有する防蟻部材を防蟻成分を含有する接着剤により接着していることを特徴とする防蟻方法。
（５）建築物の土間外ステップの防蟻方法であって、ステップを形成する基礎コンクリートの裏面と建築物の基礎の立壁の外面との角部に、防蟻効果を有する防蟻部材を防蟻成分を含有する接着剤により接着していることを特徴とする防蟻方法。
（６）建築物の床下土間に配されたコンクリートブロックの貫通孔に、粒子状または発泡体状の防蟻材を充填していることを特徴とする防蟻方法。
（７）建築物の総合的な防蟻システムであって、
建築物の総合的な防蟻システムであって、
（ア）建築物の基礎の水抜孔に対して下記（ア−１）又は（ア−２）の防蟻方法
（ア−１）前記水抜孔に、粒子状また発泡体状の防蟻材を充填する
（ア−２）前記水抜孔の開口面を、防蟻成分を含有する接着剤によりシロアリが通過できない目開きの網部材で被覆する
（イ）配管に対して下記（イ−１）ないし（イ−４）のいずれかに記載の防蟻方法
（イ−１）地面又は基礎底壁から立設している配管の地表又は基礎底面近傍に、防蟻効果を有するテープを巻着する
（イ−２）地面又は基礎底壁から立設している配管の地表又は基礎底面近傍に、防蟻効果を有するテープを、防蟻成分を含有する接着剤により巻着する
（イ−３）地面又は基礎底壁から立設している配管が、断熱材で被覆された内外二層構造の保温配管であり、地表又は基礎底面近傍において前記保温配管の断熱材を上下所定寸法切除し、当該切除部分に粒子状または発泡体状の防蟻材を充填する
（イ−４）基礎の配管孔と前記配管との隙間に発泡体状の防蟻材を充填する
（ウ）建築物の基礎際に対して下記（ウ−１）ないし（ウ−３）のいずれかに記載の防蟻方法  
（ウ−１）基礎における底壁と立壁との角部に、防蟻成分を含有する接着剤により防蟻部材を接着する
（ウ−２）基礎における底壁と立壁との角部に、防蟻効果を有する防蟻部材を接着する
（ウ−３）基礎における底壁と立壁との角部に、防蟻成分を含有する接着剤により防蟻効果を有する防蟻部材を接着する
（エ）玄関、勝手口、ポーチに対して下記（エ−１）ないし（エ−３）のいずれかに記載の防蟻方法
（エ−１）玄関土間、勝手口土間、ポーチ土間の床面裏コンクリートと基礎の立壁との角部に、それぞれ防蟻部材を接着する
（エ−２）玄関土間、勝手口土間、ポーチ土間の床面裏コンクリートと基礎の立壁との角部に、防蟻成分を含有する接着剤によりそれぞれ防蟻部材を接着する
（エ−３）玄関土間、勝手口土間、ポーチ土間の床面裏コンクリートと基礎の立壁との角部に、防蟻成分を含有する接着剤によりそれぞれ防蟻効果を有する防蟻部材を接着する
（オ）建築物の土間外ステップに対して下記（オ−１）ないし（オ−３）のいずれかに記載の防蟻方法
（オ−１）ステップを形成する基礎コンクリートの裏面と建築物の基礎の立壁の外面との角部に、防蟻部材を接着する
（オ−２）ステップを形成する基礎コンクリートの裏面と建築物の基礎の立壁の外面との角部に、防蟻成分を含有する接着剤により防蟻部材を接着する
（オ−３）ステップを形成する基礎コンクリートの裏面と建築物の基礎の立壁の外面との角部に、防蟻成分を含有する接着剤により防蟻効果を有する防蟻部材を接着する
（カ）土間に配されたコンクリートブロックの貫通孔に対して下記の防蟻方法
建築物の床下土間に配されたコンクリートブロックの貫通孔に、粒子状または発泡体状の防蟻材を充填する
上記（ア）〜（カ）の各箇所のうち、これらを含む各箇所全てに、それぞれに対応する防蟻方法を適用する防蟻システム。
（８）前記（ア）、（イ）、（ウ）、（エ）、（オ）、（カ）に示す防蟻方法を、これらを含む箇所全てに、これの順に建築物に適用する（７）に記載の防蟻システム。
【発明の効果】
【０００９】
【００１０】
【００１１】
【００１２】
配管の土間底面近傍域に防蟻処理を施していることによって、配管を伝ってくるシロアリの侵入を防ぐことができる。このとき、内外二層構造の保温配管の断熱材を上下所定寸法切除して当該切除部分に粒子状または発泡体状の防蟻材を充填していれば、例えばシロアリの食害を受け得る素材の断熱材を使用してもそれ以上の食害を防ぎ、以ってシロアリの侵入を阻止できる。また、非保温配管にテープを巻着構成とすれば、その施工が容易である。
【００１３】
基礎の配管孔と配管との隙間に発泡体状の防蟻材を充填し、且つ、前記基礎の床面上に、少なくとも前記配管を囲むように粒子状の防蟻材を敷き詰めていれば、配管孔と配管との隙間からのシロアリの侵入を防ぐことができることに加え、配管孔近傍にクラックが発生したとしても、防蟻剤を敷き詰めてあるので当該クラックからシロアリが侵入することをも防止できる。
【００１４】
建築物の玄関、勝手口、ポーチ、土間外ステップ、及びコンクリートブロックに防蟻処理を施していれば、床下土間部分以外からのシロアリの侵入を防止し、総合的に完成度の高い建築物の防蟻システムを構築することができる。この場合でも、最もクラックが発生し易くシロアリの侵入確立の高い基礎際においての防蟻処理に留めているので、大掛かりな施工をする必要なく、コストを低廉にできる。また、防蟻効果を有する防蟻部材や防蟻成分を含有する接着剤を使用するだけなので、確実な防蟻効果を担保しながら施工も容易である。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】基礎際の防蟻方法の第１実施形態を示す要部拡大図である。
【図２】基礎際の防蟻方法の第１実施形態の変形例を示す要部拡大図である。
【図３】基礎際の防蟻方法の第２実施形態を示す要部拡大図である。
【図４】基礎際の防蟻方法の第２実施形態の変形例を示す要部拡大図である。
【図５】布基礎における土間の防蟻方法を示す断面図である。
【図６】基礎に穿設された水抜孔の防蟻方法の一例を示す要部拡大図である。
【図７】基礎に穿設された水抜孔の防蟻方法のその他の例を示す要部拡大図である。
【図８】配管の防蟻方法を示す要部拡大図である。
【図９】配管の立ち上がり部の防蟻方法の一例を示す断面図である。
【図１０】配管の立ち上がり部の防蟻方法のその他の例を示す断面図である。
【図１１】配管に防蟻方法を適用した断面図である。
【図１２】配管の立ち上がり部の防蟻方法のさらにその他の例を示す断面図である。
【図１３】玄関の防蟻方法を示す断面図である。
【図１４】土間外ステップの防蟻方法を示す断面図である。
【図１５】コンクリートブロックの防蟻方法を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下に、本発明に係る防蟻方法の実施の形態を図面を参照しながら説明する。図１乃至図４は、ベタ基礎における基礎際の防蟻方法を示している。図５は、布基礎における土間の防蟻方法を示している。図６及び図７は、基礎に穿設された水抜孔の防蟻方法を示している。図８乃至図１２は、配管の防蟻方法を示している。図１３は、玄関や勝手口、及びポーチの防蟻方法を示している。図１４は、土間外ステップの防蟻方法を示している。図１５は、コンクリートブロックの防蟻方法を示している。
【００１７】
[基礎際の防蟻処理]
まず、図１乃至図５に示す基礎際の防蟻方法について説明する。ベタ基礎１は、建築物の床下全体にコンクリートを形成した基礎であって、床下の全体に亘って形成される床壁１ａと該床壁１ａから立設する立壁１ｂとからなり、立壁１ｂは床壁１ａの少なくとも外周全体を囲むように形成されており、これが建築物基礎の外壁となる。これに加えて、床壁１ａの内部側にも適宜立壁１ｂが形成されている。なお、図示しないが、ベタ基礎１には、これの強度を高めるための鉄筋がベタ基礎１の構造形状に即して複数本配設されている。図１などに示すように、ベタ基礎１は破石や目潰し砂利を用いて固められた基礎支持部２上に捨てコンクリート３を介して載置固定されており、基礎１の床壁１ａがほぼ地面Ｇ中に埋没した状態となっている。
【００１８】
そのうえで、ベタ基礎１の底壁１ａと立壁１ｂとの角部、すなわち基礎際に防蟻処理が施されている。当該基礎際は、地震などの振動や地盤の歪みなどによって応力が集中し、基礎の中でもクラックの発生する確立の高い部分であり、このクラックを伝ってシロアリが床下に侵入することの多い部分でもある。図１及び図２は、ベタ基礎１の基礎際の防蟻方法の第１実施形態を示しており、基礎際に沿って粒子状の防蟻材１０（以下、防蟻粒子と称す）が敷き詰められている。具体的には、基礎１の立壁１ｂと所定幅を隔てた位置に、防蟻粒子１０の型崩れを防止する防蟻部材２０を基礎際に沿って配設し、この立壁１ｂと防蟻部材２０との隙間に防蟻粒子１０を敷き詰めている。図１及び図２では、外周側立壁１ｂの一つの面に防蟻処理を施した例を示しているが、基礎１における全ての基礎際に防蟻粒子１０を敷き詰めることはいうまでもない。隣接する防蟻部材２０同士は、また釘によって固定しておく。
【００１９】
防蟻粒子１０としては、物理的又は化学的若しくはその双方での防蟻効果を有する粒子を使用することができる。物理的な防蟻効果を有する粒子としては、そのもの自体には殺虫効果はないが、シロアリが口器で運べず、且つ粒子間の隙間をシロアリが通り抜けられない大きさの粒子材を使用する。これに防蟻成分を添加などすれば、物理的防蟻効果と化学的防蟻効果との双方を有する防蟻粒子にできる。また、化学的な防蟻効果を有す粒子としては、防蟻成分を含有しシロアリの忌避又は殺虫効果を有する粒子材であれば特に限定されることはない。この意味において、化学的防蟻粒子は防蟻剤と称すこともできる。例えば有機リン剤、カーバメイト剤、ピレスロイド系剤、ホウ素化合物、フッ素化合物など周知の防蟻・防虫成分を、粒子状に形成したもの、セラミックスや合成樹脂製の担体に担持させたもの、及びマイクロカプセル化したものなどを使用できる。中でも、セラミックス担体にホウ酸カルシウムやホウ酸亜鉛などの水難溶性ホウ素化合物を付着させたり、セラミックス担体にメタアクリル酸系樹脂やウレタン系樹脂と複合化されたホウ酸ナトリウムなどの水溶性ホウ素化合物を担持させたりした、粒子状の防蟻剤が好適である。これによれば、防蟻成分であるホウ酸の溶出を抑制して長期間防蟻性を維持でき、定期メンテナンスの間隔を長くできる。
【００２０】
防蟻部材２０としては、防蟻粒子１０を敷き詰めた際、これの型崩れを防止できる程度の強度を有するものであれば特に限定されることはなく、例えば木材、合成樹脂、金属、発泡材による断熱材などによって、図１に示すような角材や図２に示すようなＬ字状の部材を使用することができる。防蟻部材２０は、底壁１ａに接着したり、図２に示すように釘２１などで固定してもよい。Ｌ字上の防蟻部材２０を使用する場合は、コンクリート釘を使用することが好ましい。また、防蟻部材２０も防蟻効果を有することが好ましく、その場合は、防蟻部材２０に各種の防蟻液などを塗布または含浸させるなどしておけばよい。木材製の防蟻部材を使用する場合は、例えばジデシルジメチルアンモニウム塩やラウリルイソキノリニウム塩などの第４級アンモニウム塩などのような、防腐効果も兼ね備えた防蟻成分を使用することが好ましい。
【００２１】
これにより、クラックの発生し易いベタ基礎１の底壁１ａと立壁１ｂとの角部にクラックが発生したとしても、物理的防蟻粒子１０であれば当該クラックを伝って昇ってきたシロアリは防蟻粒子１０を通り抜けることができないのでシロアリの被害を防止でき、また、化学的防蟻粒子１０であれば防蟻粒子１０をかじることでシロアリを殺虫でき、シロアリの被害を回避できる。防蟻部材２０も防蟻効果を備えていれば、防蟻粒子１０の隙間を抜けて防蟻部材２０に到達したとしても、この部分でシロアリを退治できるし、基礎際から少し離れた部分にクラックが発生しても、当該クラックの上端を防蟻部材２０が塞いでいるので、シロアリの侵入は防止される。
【００２２】
図３及び図４は基礎際の防蟻方法の第２実施形態を示しており、防蟻成分を含有する接着剤１１（以下、防蟻接着剤１１と称す）により防蟻部材２０をベタ基礎１に接着している。すなわち、本第２実施形態は、先の第１実施形態における防蟻粒子１０を廃した形態である。ベタ基礎１と防蟻部材２０との接着面は、図３に示すように立壁１ｂとすることに限らず、底壁１ａで接着してもよく、底壁１ａ及び立壁１ｂの双方で接着することが最も好ましい。または、図４に示すように、防蟻接着剤１１で接着したうえで、釘２１で固定することもできる。
【００２３】
防蟻接着剤１１としては、周知のものを使用することができ、例えば上記周知の防蟻成分を、アクリル系、ウレタン系、エポキシ系、クロロプレン系、シリコーン系、シアノアクリレート系、オレフィン系など各種の接着剤に添加することで得られる。
【００２４】
これによれば、防蟻粒子１０を敷き詰める手間が省けるので施工が楽にでき、その後のメンテナンスも容易になる。シロアリは盲目的に直進して、障害物に衝突すると進行方向を変更するという性質を持つ。したがって、基礎際にクラックが発生してシロアリが昇ってきても、クラックの上端に防蟻部材２０を配していることでこれに衝突して引き返す。また、防蟻接着剤１１を使用していることでシロアリの殺虫・忌避効果もあり、防蟻部材２０に防蟻液を塗布などしておけば、さらにその効果は大である。以って、シロアリの侵入を確実に防止することができる。
【００２５】
なお、図示していないが、ベタ基礎１の外表面に防蟻成分を含有させた断熱材を配したり、ベタ基礎１と捨てコンクリート３との間、若しくは基礎支持部２と捨てコンクリート３との間に防蟻シートを敷設したりしておけば、防蟻性をより高めることができる。
【００２６】
図５は、建築物の基礎として布基礎９を適用した場合の防蟻方法を示している。布基礎９は、複数の逆Ｔ字状に形成したコンクリートによって建築物を支えるものである点でベタ基礎１と異なるが、捨てコンクリート３を介して基礎支持部２に載置固定されている点や基礎内に鉄筋が配されている点などの基本的構成はベタ基礎１と同様である。この場合は、図５に示すごとく布基礎９で囲まれた土間は地面Ｇが剥き出し状態になっているので、基礎際を含む土間全体に亘って防蟻粒子１０を敷き詰めておく必要がある。
【００２７】
[水抜孔の防蟻処理]
次に、図６及び図７に示すベタ基礎１に穿設した水抜孔４の防蟻方法について説明する。建築物の基礎としてベタ基礎１を適用した場合は、床下部分が全面的にコンクリートで覆われているので水分が地中Ｇへ染み込むことができないことから、床下に水分が溜まらないよう、ベタ基礎１にこれを内外に貫通する複数個の水抜孔４を所定間隔で穿設することが必須となる。しかし、そのままでは当該水抜孔４からシロアリが侵入してくるので、ここに防蟻処理を施すことによって、確実な防蟻を図っている。
【００２８】
図６は、ベタ基礎１の底壁１ａに垂直に穿設した水抜孔４に対する防蟻処理を示しており、各水抜孔４に対して防蟻粒子１０を充填している。上述のように、防蟻粒子１０の粒径は特に限定されることはないが、物理的防蟻粒子１０であれば、シロアリの侵入路を塞ぐ観点から防蟻粒子１０間の隙間をシロアリが通ることができない程度とするために、比較的小さな粒径の防蟻粒子１０を使用することが好ましい。これによれば、シロアリの侵入路を塞ぐことができる一方、床下に溜まった水分は防蟻粒子１０間の隙間を通して地中へ排水できる。また、シロアリの忌避効果を有する化学的防蟻粒子１０であれば、比較的粒径の大きなものを使用することもできる。比較的粒径の大きな防蟻粒子１０を使用することによって、その防蟻粒子１０間の隙間がシロアリが侵入し得る間隔となっても、その忌避効果によってシロアリの侵入を防ぐことができる。この場合は、床下の水分の排水効果が向上する点で有意である。
【００２９】
また、図示していないが、水抜孔４に充填する防蟻材としては、防蟻成分を含有する発泡体（以下、防蟻発泡体１２と称す）を使用することもできる。防蟻発泡体１２としては、防蟻若しくは防虫効果を有する発泡体であれば特に限定されることはなく、一般的にはウレタンフォームやメラミンフォームなど、各種の合成樹脂に発泡剤を混合した発泡体に、上記の公知の防蟻剤を表面に付着又は内部に分散させたものが挙げられる。防虫剤としては、２−（４−エトキシフェニル）−２−メチルプロピル−３−フェノキシベンジルエーテル、α−シペルメトリン、ビフェントリン、０，０−ジメチル−０−３，５，６，−トリクロ−２−ピリジルホスホロチオエートなどが挙げられる。
【００３０】
水抜孔４に充填する防蟻材として防蟻発泡材を使用する場合は、予め水抜孔４の形状に合わせて成形固化させた状態で充填してもよいし、液状の状態で缶容器に封入し、該缶容器からスプレーして充填させた後、固化させてもよい。水抜孔４の形状への適応性と作業性が高いなどの点から、後者が好適である。後者の場合は、水抜孔４の開口面上方へ盛り上がる程度の充分な量の液状防蟻発泡材をスプレー充填し、十分に固化したところで、上方に盛り上がった部分をカッターなどで切り取ることで、防蟻発泡体１２を水抜孔４へ密に充填できる。
【００３１】
防蟻発泡体１２を水抜孔４に充填した場合は、シロアリの侵入路を確実に塞ぐことができる一方、床下の水分は防蟻発泡体１２に浸透して排水されるので、排水性も確保できる。なお、水抜孔４への防蟻処理と併用して、基礎際の防蟻処理も施すことが必要である。水抜孔４が基礎際から近い位置に穿設されている場合は、図６によく示されるように、図３に示す防蟻処理、すなわち基礎際に防蟻部材２０を接着することが好適である。これは、図４に示す防蟻処理でも同様である。一方、水抜孔４が基礎際からある程度離れた位置に穿設されている場合は、図１又は図２に示す防蟻処理、すなわち、基礎際と防蟻部材２０との間に防蟻材１０を敷き詰める態様も適用できる。
【００３２】
図７は、ベタ基礎１の立壁１ｂへ水平方向に穿設した水抜孔４に対する防蟻処理を示しており、水抜孔の開口面を、シロアリが通過できない目開き、例えば目開き２ｍｍ以下の網部材２２で被覆している。網部材２２の素材は特に限定されることはなく、金網や合成樹脂製の網などを使用できるが、例えばステンレスなどシロアリの食害を受けないような素材を選択することが好ましい。この網部材２２は、水抜孔４の開口面周辺に塗布した防蟻接着剤１１によって接着されている。このとき、網部材２２にも防蟻剤を塗布しておくと、より防蟻性を高めることができる。以って、水抜孔４からのシロアリの侵入を防ぎながら、床下の水を排水できる。
【００３３】
【００３４】
【００３５】
[配管の防蟻処理]
次に、各種ケーブルを束ねた配管や、水道管、ガス管などの各種の配管６に対する防蟻処理について説明する。このような配管６は、所定の外部供給源から建築物内部まで通されるが、ベタ基礎１の場合、必ずベタ基礎１のコンクリートを貫通して内部へ導入されることとなる。例えば、図８に示すように、建築物近傍まで地中を通された配管６を、そこから地上に立ち上げ、ベタ基礎１の立壁１ｂに貫通状に穿設された配管孔７を介して建築物内部に通されている。このような場合、配管６と配管孔７との間には若干の隙間が生じてシロアリの侵入を許す原因となるので、これを防ぐために該配管６と配管孔７との間に防蟻発泡体１２を充填している。このときの防蟻発泡体１２は、缶容器に封入された液体防蟻発泡体１２を使用する。そして、缶容器の排出ノズルに専用ストローを連結したうえで該ストローを配管孔７の奥方に挿入し、配管６と配管孔７との隙間全体に亘って防蟻発泡材１２を充填するようにする。
【００３６】
また、シロアリが配管６を伝ってくることを防止するため、図８，１１，及び１２に示すように、配管６の立ち上がり部にも防蟻処理を施すことが好ましい。特に、布基礎９の土間から配管６が立ち上がっている場合は、この処理は必須である。配管６が地面Ｇから立ち上がっている場合は、シロアリの移動経路であること及び外観からの意匠性などを考慮して、図８に示すように地表近傍の地中側において防蟻処理することが好ましい。なお、図８における配管６の斜線で囲まれた部分が、その防蟻処理を施す部分として示されている。防蟻処理としては、図９に示すごとく配管６表面に防蟻効果を有するテープ（以下、防蟻テープ１３と称す）を巻着したり、配管６の外周面に断熱材層６ａが形成された内外二層構造の保温配管であれば、図１０に示すごとく表層側の断熱材層６ａの一部を切削してそこに防蟻粒子１０や防蟻発泡体１２を充填することができる。
【００３７】
防蟻テープ１３を巻着する場合は、先ず、配管６周りの地面Ｇを地表から所定寸法掘削し（図９（Ａ））、地表近傍の地中域において配管６の表面に防蟻接着剤１１を塗布する（図９（Ｂ））。次いで、防蟻接着剤１１の塗布面に防蟻テープ１３を巻着してから（図９（Ｃ））、地面Ｇの掘削穴を埋める（図９（Ｄ））ことで防蟻処理ができる。
【００３８】
防蟻テープ１３は、ポリエチレンやポリプロピレンなどの合成樹脂を、押出し成形など周知の方法でテープ状に成形し、これに上記公知の防蟻成分を添加または塗布して得られる。防蟻テープ１３の巻着形態としては、少なくとも配管６の表面全周に亘って配されていればよく、１回巻きでもよいし、複数回巻きでもよい。巻着する上下幅は、確実な防蟻効果とコスト面とを考慮すると、５〜５０ｍｍ程度であればよい。
【００３９】
配管６が保温配管の場合に好適な防蟻処理を図１０に示す。先ず、配管６周りの地面Ｇを地表から所定寸法掘削し（図１０（Ａ））、地表近傍の地中域において断熱材層６ａを上下所定寸法周回状に切欠く（図１０（Ｂ））。次いで、当該切欠部に防蟻粒子１０を詰めて接着固定、若しくは防蟻発泡体１２を充填（図１０（Ｃ））した後、地面Ｇの掘削穴を埋める（図１０（Ｄ））ことで防蟻処理ができる。防蟻粒子１０または防蟻発泡体１２を充填する上下幅も、確実な防蟻効果とコスト面とを考慮すると、５〜５０ｍｍ程度であればよい。
【００４０】
配管６がベタ基礎１の底壁１ａから立ち上がっている場合は、図１１に示すごとく底壁１ａの表面近傍に防蟻処理を施せばよい。また、この場合は、図１２に示すごとく、配管６自体への防蟻処理に代えて、図１または図２に示すような配管６周りに防蟻粒子１０を敷き詰めておいてもよい。因みに、配管６の立ち上がり箇所とベタ基礎１の立壁１ｂとの距離が短いときは、基礎際と配管６周りとを含めて防蟻部材２０で囲み、その中に防蟻粒子１０を敷き詰めると効率的である。
【００４１】
[玄関及びポーチの基礎、並びに框下の防蟻処理]
建築物の玄関３０及びポーチ部分の基礎際にも防蟻処理を施すことで、シロアリの侵入を確実に防止できる。図１３に、玄関３０の基礎際及び框下の防蟻処理を示す。玄関３０やポーチの基礎際の防蟻処理は、上記建築物の基礎際の防蟻処理と同様であって、図１ないし図４に示す防蟻処理を施せばよい。諸条件も上記基礎際の防蟻処理と同様である。框３１下の防蟻処理は、ベタ基礎１の立壁１ｂと玄関３０の床面裏コンクリート３２との角部に、防蟻部材２０を防蟻接着剤１１で接着している。これは、ポーチ側も同様である。防蟻部材２０としては、角材やＬ字板を使用できることは基礎際の防蟻処理と同様である。また、この防蟻処理は、布基礎９に対しても同様に適用できる。
【００４２】
[その他の防蟻処理]
建築物の土間外ステップ３３には、図１４に示すような防蟻処理を施すことができる。具体的には、ステップ３３を形成する基礎コンクリート３４の裏面とベタ基礎１の立壁１ｂの外面との角部に、防蟻部材２０を接着している。このとき、防蟻部材２０は、基礎コンクリート３４の下面に敷設される基礎支持部２に埋設された状態となっている。
【００４３】
また、建築物を建築する際、土間にコンクリートブロック３５を配すこともある。このコンクリートブロック３５は、短手方向に貫通する貫通孔３６が長手方向に並列して設けられた一般的なコンクリートブロック３５であり、これの防蟻処理としては、図１５に示すように、各貫通孔３６に防蟻材を充填している。各貫通孔３６に充填する防蟻材としては、防蟻粒子１０や防蟻発泡体１２を使用することができる。防蟻粒子１０を使用する場合は、接着剤で固定しておくことが好ましい。
【００４４】
[防蟻シシステム]
以上に、建築物の各部分での防蟻処理を個別に説明したが、これらを纏めて使用することで完成度の高い建築物の総合的な下記の防蟻システムを構築することができる。
（ア）建築物のベタ基礎１の水抜孔４に対しては、図６または図７に示して説明した上記防蟻方法を適用する。すなわち水抜孔４に対して防蟻粒子１０または防蟻発泡体１２を充填する、若しくは水抜孔４の開口にシロアリが通過できない目開きの網部材２２を防蟻接着剤１１で接着被覆する。  
（イ）配管６に対しては、図８〜図１２に示して説明した上記防蟻方法を適用する。すなわち、配管６が地面Ｇ又はベタ基礎１の底壁１ａから立設している場合は、配管６の地表又は底面近傍において、防蟻テープ１３を防蟻接着剤１１で巻着する。配管６が二層構造の保温配管であれば、断熱材層６ａを上下所定寸法切除し、当該切除部分に防蟻粒子１０や防蟻発泡体１２を充填することもできる。配管６がベタ基礎１の底壁１ａから立設している場合には、基礎１の底壁１ａ（床面）上に、少なくとも配管６を囲むように防蟻部材２０を組んで、この防蟻部材２０で囲まれた空間に防蟻粒子１０を敷き詰めると効果的である。ベタ基礎１や布基礎９に穿設された配管孔７を貫通する配管６部分には、配管６と配管孔７との隙間に防蟻発泡体１２を充填する。
（ウ）基礎際に対しては、図１〜図４に示して説明した上記防蟻方法を適用する。すなわち、縦壁１ｂから所定寸法離間した位置に角材状又はＬ字板の防蟻部材２０を配置し、当該防蟻部材２０と縦壁１ｂとの間の基礎際に防蟻粒子１０を敷き詰める。若しくは、基礎際に角材状又はＬ字板の防蟻部材２０を防蟻接着剤１１で接着する。
（エ）玄関３０、勝手口、ポーチの基礎、および框下に対しては、図１３に示して説明した上記防蟻方法を適用する。すなわち、玄関土間、勝手口土間、ポーチ土間の床面裏コンクリート３２とベタ基礎１又は布基礎９の立壁１ｂとの角部に、それぞれ防蟻部材１０を防蟻接着剤１１で接着する。
（オ）建築物の土間外ステップ３３に対しては、図１４に示して説明した上記防蟻方法を適用する。すなわち、ステップ３３を形成する基礎コンクリート３４の裏面とベタ基礎１又は布基礎９の立壁１ｂの外面との角部に、防蟻部材１０防蟻接着剤１１で接着する。
（カ）土間に配されたコンクリートブロック３５の貫通孔３６に対しては、図１５に示して説明した防蟻方法を適用する。すなわち、コンクリートブロック３５の貫通孔３６に、防蟻粒子１０又は防蟻発泡体１２を充填する。
そして、建築物によっては上記（ア）〜（カ）の各箇所全てを備えていないものもあろうが、少なくとも（ア）〜（カ）のうち、これらを含む各箇所全てにおいて、それぞれに対応する防蟻方法を適用することで、総合的な防蟻システムを構築できる。
【００４５】
この防蟻システムにおける上記各要素（ア）〜（カ）は、建築物を建築する際に順次施工される順に従ってそれぞれに対応する防蟻処理を施せばよい。すなわち、上記（ア）、（イ）、（ウ）、（エ）、（オ）、（カ）に示す防蟻方法を、これらを含む箇所全てに、この記載順に建築物に適用することで構築できる。
【符号の説明】
【００４６】
１  ベタ基礎
２  基礎支持部
３  捨てコンクリート
４  水抜孔
６  配管
７  配管孔
９  布基礎
１０  防蟻粒子
１１  防蟻接着剤
１２  防蟻発泡体
１３  防蟻テープ
２０  防蟻部材
２２  網部材
３０  玄関
３１  框
３２  床面裏コンクリート
３３  ステップ
３５  コンクリートブロック
３６  貫通孔
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2011074756.tif 000019
【図２】
2011074756.tif 000020
【図３】
2011074756.tif 000021
【図４】
2011074756.tif 000022
【図５】
2011074756.tif 000023
【図６】
2011074756.tif 000024
【図７】
2011074756.tif 000025
【図８】
2011074756.tif 000026
【図９】
2011074756.tif 000027
【図１０】
2011074756.tif 000028
【図１１】
2011074756.tif 000029
【図１２】
2011074756.tif 000030
【図１３】
2011074756.tif 000031
【図１４】
2011074756.tif 000032
【図１５】
2011074756.tif 000033