(57)【要約】【課題】巻真案内穴と巻真とのガタを最低限に抑え得る時計用プラスチック地板、及び該時計用プラスチック地板を備えた時計を提供すること。【解決手段】時計１は、巻真７０が可動に挿入される巻真案内穴１１を備えた時計用プラスチック地板１０を有する。この地板１０は、断面が円形の巻真案内穴本体部２２，４２を規定する巻真案内穴周壁本体部と、該巻真案内穴周壁本体部２２，４２の少なくとも一部において、巻真案内穴本体部２２，４２の中心部に向かって径方向内向きに突出し、巻真案内穴２０，４０の周壁部と巻真７０の外周部との間の隙間を低減させる干渉壁部２１，４１とを有する。干渉壁部２１及び４１は、例えば、一対の平行な平面状壁部２１，２１及び４１，４１からなる。【選択図】図２
2011017639.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
巻真が可動に挿入される巻真案内穴を備えた時計用プラスチック地板であって、
断面が円形の巻真案内穴本体部を規定する巻真案内穴周壁本体部と、
該巻真案内穴周壁本体部の少なくとも一部において、巻真案内穴本体部の中心部に向かって径方向内向きに突出し、巻真案内穴の周壁部と巻真の外周部との間の隙間を低減させる干渉壁部と
を有する時計用プラスチック地板。
【請求項２】
前記干渉壁部が、一対の平行な平面状壁部からなる請求項１に記載の時計用プラスチック地板。
【請求項３】
前記干渉壁部が、前記一対の平行な平面状壁部に対して直交する向きに延びた別の一対の平行な平面状壁部を更に有する請求項２に記載の時計用プラスチック地板。
【請求項４】
前記干渉壁部が、周方向の複数箇所に形成された突起部からなる請求項１に記載の時計用プラスチック地板。
【請求項５】
巻真案内穴本体部の横断面が長円形であり、前記干渉壁部が巻真の中心軸線を含む平面に関して非対称に形成されている請求項１に記載の時計用プラスチック地板。
【請求項６】
、前記干渉壁部が、巻真案内穴の長手方向の複数箇所に形成されている請求項１から５までのいずれか一つの項に記載の時計用プラスチック地板。
【請求項７】
前記干渉壁部が、巻真案内穴の長手方向の三箇所以上に形成されている請求項６に記載の時計用プラスチック地板。
【請求項８】
前記干渉壁部が、地板の延在面に沿う方向に複数個形成されている請求項１から７までのいずれか一つの項に記載の時計用プラスチック地板。
【請求項９】
前記干渉壁部が、地板の延在面に垂直な方向に複数個形成されている請求項１から７までのいずれか一つの項に記載の時計用プラスチック地板。
【請求項１０】
請求項１から９までのいずれか一つの項に記載の時計用プラスチック地板を備えた時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時計用プラスチック地板及びこれを備えた時計に係る。
【背景技術】
【０００２】
時計の本体ないしムーブメントの基板をなす地板は、巻真が可動に挿入された巻真案内穴を備える。ここで、巻真は、その特殊な部分を除いて、円形の横断面を有し、また、地板の巻真案内穴も、円形の横断面を有する。
【０００３】
巻真は、カレンダ修正（日付等の修正）や時刻修正（針合せ）のために位置設定されるべく地板に対して該巻真の長手方向に出入れ（進退）せしめられたり、該巻真の中心軸線のまわりで回される（例えば、特許文献１〜２）ことから、地板の巻真案内穴の周壁と巻真との間には、最低限（少なくとも数μｍ）の隙間ないし最小ガタが残るように、巻真及び地板の巻真案内穴が形成される。一方、巻真の径及び地板の巻真案内穴の径には、夫々、少なくとも数μｍ程度の製造公差がある。従って、巻真と地板の巻真案内穴との間には、大きい場合には数１０μｍ（例えば、３０μｍ程度）ものガタ（隙間）が生じる虞れがある。
【０００４】
このようにガタが大きい状態では、例えば、ムーブメントを時計ケースに組み込む際に巻真が横方向の力を受けて該巻真の位置ズレが生じる虞れがある。その場合、巻真につづみ車やカレンダ修正伝え車が嵌合されていると、これらの車も巻真の位置ずれに従って時計の地板の延在方向や該延在方向に対して垂直な方向（時計の厚さ方向）位置ずれして、これらの車と他の歯車等との噛合等が不完全になって回転等の伝達効率が低下したり動作が不安定になったりする虞れがあり、極端な場合には動作不能になる虞れもある。
【０００５】
更に、巻真の出入に応動するレバー（例えば、規正レバーやリセットレバー）がある場合（例えば、特許文献１）には、巻真のガタ分だけ巻真がズレると、該巻真に応動するレバーもその分だけ回動する。一方、レバーの回動は、腕の長さ比分だけ増幅されて伝達されるので、ガタが数倍に増幅されて伝達されて規正動作やリセット動作に悪影響を及ぼす虞れがある。これを避けようとすると、逆に製造公差を数分の１に抑えることが必要になって、寸法管理に係るコストや金型の維持管理に係るコスト等が高くなり、製造コストの増加をまねく。
【０００６】
より詳しくは、例えば特許文献１に示したタイプの従来の電子時計１０１では、図７にその一部を示したような構造を有する。この電子時計１０１は、例えば、地板１１０、巻真１７０及び規正レバー１８０を有する。
【０００７】
地板１１０は、巻真案内穴１１１を備える。巻真案内穴１１１は、図７に加えて図８の（ａ２）に示したように、地板１１０の周面１１２から内向きに、第一穴部１２０、第二穴部１３０、第三穴部１４０及び第四穴部１５０を有すると共に、地板１１０の延在面ＸＹ内で穴１１１の延在方向Ｘに対して直交する方向Ｙに延びた第一縦穴部ないし開口部１６１、第二縦穴部ないし開口部１６２及び第三縦穴部ないし開口部１６３を有する。
【０００８】
巻真１７０は、地板１１０の巻真案内穴１１１よりも外側に位置する外側端部１７１と、主として巻真案内穴１１１の第一穴部１２０内に位置する第一軸部１７２、主として第二穴部１３０内に位置する第二軸部１７３、主として第三穴部１４０内に位置する第三軸部１７４、主として第四穴部１５０内に位置する第四軸部１７５を有すると共に、巻真案内穴１１１の第一開口部１６１近傍に位置するソロバン玉部１７６、第二開口部１６２近傍に位置する第一小径軸部１７７、及び第三横穴部１６３近傍に位置する第二小径軸部１７８を有する。
【０００９】
規正レバー１８０は、図７からわかるように、地板１１０に突設されたピン１１３のまわりでＡ１，Ａ２方向に回動自在な規正レバー本体１８１と、被係合部１８２と、レバー状バネの形態の戻しバネ部１８３と、抑え用レバーの形態の規正部１８４と、リセット用レバーの形態のリセット部１８５とを有する。戻しバネ部１８３は、地板１１０から突設されたピン１１４に先端部１８３ａで係止されて、レバー本体１８１、規正部１８４及びリセット部１８５にＡ２方向回動偏倚力を及ぼす。被係合部１８２は、レバー本体１８１と一体的で、巻真１７０が−Ｘ方向に引出される際に該巻真１７０の大径の第三軸部１７４の肩部に係合されて、規正部１８４及びリセット部１８５をＡ１方向に回動させ、規正部１８４の先端部１８４ａで五番車の如き運針用歯車１０３を規正して運針を停止させると共に、リセット部１８５の先端部１８５ａでリセットピン１０４に当接して時計用集積回路１０５からの運針に係るパルスの発信を停止させる。ここで、被係合部１８２の変位に伴う規正レバー本体部１８１の回動に応じた規正部１８４及びリセット部１８５の回動による規正部先端部１８４ａ及びリセット部先端部１８５ａの変位量は、被係合部１８２の変位量に、規正部１８４やリセット部１８５の腕の長さと規正レバー本体部１８１の実効的な腕の長さとの比し、被係合部１８２の変位が実際上拡大されて規正部先端部１８４ａ及びリセット部先端部１８５ａに伝達される。
【００１０】
巻真１７０は、大径の第三軸部１７４（の肩部）及び第一小径軸部１７７において、リセットレバー１８０の被係合部１８２から＋Ｙ方向の力を受ける。
【００１１】
なお、地板１１０の巻真案内穴１１１を構成する穴部１２０，１３０，１４０，１５０等が製造公差によって多少（例えば数μｍ程度）大きめに形成され、巻真１７０の軸部１７２，１７３，１７４，１７５等が製造公差によって多少（例えば数μｍ程度）小さめに形成された場合、地板１１０の巻真案内穴１１１を構成する穴部１２０，１３０，１４０，１５０等と巻真１７０の軸部１７２，１７３，１７４，１７５等との間に最大で数１０μｍ程度の差異が生じることもあり得る。
【００１２】
その場合、図８の（ａ２）に加えて、図８の（ａ３）及び（ａ１）に示したように、＋Ｙ方向の力を受けた巻真１７０と地板１１０の巻真案内穴１１１の穴部１２０，１３０，１４０，１５０等の周壁のうち−Ｙ側の部分との間に隙間ＧＡ１，ＧＡ２が形成されるように、巻真１７０のＹ方向の位置がずれる。
【００１３】
この場合、該巻真１７０の＋Ｙ方向の位置ズレに応じて、例えば、巻真１７０を−Ｘ方向に所定量だけ引出した際に、巻真１７０の大径係合部１７４が規正レバー１８０の被係合部１８２をＡ１方向に回動させる量（程度）が少なくなり、規正部１８４及びリセット部１８５のＡ１方向回動量が小さくなる。その結果、規正部１８４の先端部１８４ａによる規正動作が不十分になったり、リセット部１８５の先端部１８５ａによるリセット動作が不完全になったりする虞れがある。
【００１４】
この場合、巻真１７０のガタ分だけ巻真１７０がズレると、該巻真１７０に応動する規正レバー１８０もその分だけ回動する。一方、レバー１８０の回動は、腕の長さ比分だけ増幅されて伝達されるので、ガタが数倍に増幅されて伝達されて規正部１８４による規正動作やリセット部１８５によるリセット動作に悪影響を及ぼす虞れがある。これを避けようとすると、逆に製造公差を数分の１に抑えることが必要になって、寸法管理に係るコストや金型の維持管理に係るコスト等が高くなり、製造コストの増加をまねく。
【００１５】
また、例えば、製造公差等に起因して、図７において想像線で示した時計１０１の外装ケース１０２のリュウズパイプ１０２ａに対して、該外装ケース１０２内に配置されるムーブメント１０６の位置すなわちケース１０２のリュウズパイプ１０２ａに対する地板１１０の巻真案内穴１１１の位置が、−Ｙ方向にずれた場合（換言すれば、リュウズパイプ１０２ａが巻真案内穴１１１に対して＋Ｙ方向にずれた場合）、図８の（ｂ２）に加えて（ｂ１）及び（ｂ３）で示したような状態になる。
【００１６】
即ち、巻真案内穴１１１に対して巻真１７０が傾動して斜めに延びる状態になり、例えば、巻真案内穴１１１の第三穴部１４０の−Ｙ側周壁部に巻真１７０の第三軸部１７４の−Ｙ側周壁部が当たると共に第三穴部１４０の＋Ｙ側周壁部と第三軸部１７４の＋Ｙ側周壁部との間に間隙ＧＢ２が形成される。また、巻真案内穴１１１の第一穴部１２０の＋Ｙ側周壁部に巻真１７０の第一軸部１７２の＋Ｙ側周壁部が当たると共に第一穴部１２０の−Ｙ側周壁部と第一軸部１７２の−Ｙ側周壁部との間に間隙ＧＢ１が形成される。
【００１７】
この場合、つづみ車（図示せず）やカレンダ修正伝え車（図示せず）が巻真１７０に嵌合されていると該つづみ車やカレンダ修正伝え車も巻真１７０の位置ずれに従って位置ずれして、該つづみ車やカレンダ修正伝え車と他の歯車等（図示せず）との噛合等が不完全になって回転等の伝達効率が低下したり動作が不安定になる虞れがあるだけでなく、極端な場合には動作不能になる虞れもある。
【００１８】
更に、例えば、図８の（ｃ１），（ｃ２）及び（ｃ３）に示したように、断面が円形であるべき穴部１４０等が金型を含む製造設備の誤差等によって多少なりとも長円状（換言すれば「穴ビツ状」）になっている場合、図８の（ｃ２）に加えて特に（ｃ１）からわかるように、巻真案内穴１１１の第三穴部１４０及び第一穴部１２０の＋Ｙ側周壁部に巻真１７０の第三軸部１７４及び第一軸部１７２の＋Ｙ側周壁部が当たること自体は図８の（ａ１）〜（ａ２）に示した場合と同様であるとしても、第三穴部１４０がＹ方向に長円化していることにより、巻真１７０が巻真案内穴１１１に対して傾動して、第三穴部１４０の−Ｙ側周壁部と第三軸部１７４の−Ｙ側周壁部との間に大きな間隙ＧＣ２が形成され且つ第一穴部１２０の−Ｙ側周壁部と第一軸部１７２の−Ｙ側周壁部との間に間隙ＧＣ１が形成される。
【００１９】
その場合、つづみ車（図示せず）やカレンダ修正伝え車（図示せず）が巻真１７０に嵌合されていると、これらの車の位置ずれも一層大きくなって、これらの車と他の歯車等（図示せず）との噛合等が不完全になって回転等の伝達効率が低下したり動作が不安定になる虞れが増大するだけでなく、動作不能になる虞れも増大する。
【００２０】
また、図８の（ｄ）のように、電池プラス端子の如き金属板状体１９０を延設すると共にその一部を時計の厚さ方向に折曲げてバネ状支持部１９１として巻真１７０の一部を時計の厚さ方向に支える（例えば、−Ｚ方向に引上げている）場合に、巻真案内穴１１１と巻真１７０とのＺ方向のガタが大きいと、図８の（ｅ１），（ｅ２）及び（ｅ３）に示したような状態になる。
【００２１】
即ち、図８の（ｅ１），（ｅ２）及び（ｅ３）に示したように、巻真１７０の小径軸部１７７が該軸部１７７に係合したバネ状支持部１９１によって−Ｚ方向の弾性偏倚力を受けると、例えば、巻真案内穴１１１の第三穴部１４０の−Ｚ側周壁部に巻真１７０の第三軸部１７４の−Ｚ側周壁部が当たると共に第三穴部１４０の＋Ｚ側周壁部と第三軸部１７４の＋Ｚ側周壁部との間に間隙ＧＥ２が形成される。また、巻真案内穴１１１の第一穴部１２０の＋Ｚ側周壁部に巻真１７０の第一軸部１７２の＋Ｚ側周壁部が当たると共に第一穴部１２０の−Ｚ側周壁部と第一軸部１７２の−Ｚ側周壁部との間に間隙ＧＥ１が形成される。
【００２２】
この場合、例えば、巻真１７０に嵌合された歯車１７９と地板１１０で回転自在に支持され歯車１７９に噛合する歯車１１８との噛合い状態が変動する（図８の（ｄ）及び（ｅ２）の例では、深く噛合しすぎて歯車１７９，１１８が回転し難くなる虞れがある）。
【００２３】
図８の（ａ１）〜（ｅ３）において示したのはいくつかの例であって、大まかには同様な問題であっても、地板の巻真案内穴１１１の構造や該巻真案内穴１１１への巻真１７０の大小径部の構造次第では種々の異なる状況が生じ得る。また、規正レバー１８０の如き関連部品の組合わされ方次第では、種々の問題が生じる虞れがある。
【００２４】
なお、成形の際のヒケ等に起因して寸法精度が落ちるプラスチック製部品であっても該プラスチック製品のうち弾性変形可能な部分がある場合には、該プラスチック製品の弾性変形可能な部分を高精度で準備され得る他の部品に取付けることによって寸法精度を確保することは提案されている（特許文献３）。但し、この特許文献３に提案の技術は、巻真案内穴を構成する周壁部には適用され難い。
【００２５】
また、時計の地板をプラスチックで形成する場合に歯車の回転軸となるピン等を地板の一部として形成する際にはその耐久性を考慮すべきことは提案されている（特許文献４）。しかしながら、この特許文献４は主としてプラスチック材料製のピンをいかに補強すべきかに係る技術を開示しているもので、地板の巻真案内穴に係る技術を開示するものではない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００２６】
【特許文献１】特開２００１−７４８６７号公報
【特許文献２】実願昭６３−１１４３５４号（実開平２−３５０９０号）のマイクロフィルム
【特許文献３】特開２００４−３４０７０１号公報
【特許文献４】特開２０００−１４７１４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２７】
本発明は前記諸点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、巻真案内穴と巻真とのガタを最低限に抑え得る時計用プラスチック地板、及び該時計用プラスチック地板を備えた時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２８】
本発明の時計用プラスチック地板は、前記目的を達成すべく、巻真が可動に挿入される巻真案内穴を備えた時計用プラスチック地板であって、断面が円形の巻真案内穴本体部を規定する巻真案内穴周壁本体部と、該巻真案内穴周壁本体部の少なくとも一部において、巻真案内穴本体部の中心部に向かって径方向内向きに突出し、巻真案内穴の周壁部と巻真の外周部との間の隙間を低減させる干渉壁部とを有する。
【００２９】
本発明の時計用プラスチック地板では、「断面が円形の巻真案内穴本体部を規定する巻真案内穴周壁本体部の少なくとも一部において、巻真案内穴本体部の中心部に向かって径方向内向きに突出し、巻真案内穴の周壁部と巻真の外周部との間の隙間を低減させる干渉壁部」が設けられているので、巻真と巻真案内穴との隙間ないしガタが干渉壁部によって低減され得るから、巻真の巻真案内穴に対する傾動や巻真案内穴内での巻真の一側への偏在が最低限に抑えられ得、巻真が、実際上、巻真案内穴の中心軸線に沿って且つ該中心軸線と平行に位置決めされ得る。その結果、巻真の進退や回転に伴う時計の動作が、設計と異なる不測の動作になる虞れが最低限に抑えられ得る。
【００３０】
ここで、干渉壁部は、典型的には、想定され得る最大隙間（従来技術に関する前述の例でいえば例えば３０μｍ程度）を実質的に埋める程度に径方向内向きに突出する。その場合、干渉壁部によって規定される径が巻真のうち当該領域に嵌合されるべき軸部の径よりも小さくなることも生じ得る。そのような場合であっても、当該差異は、１０μ程度又はそれ以下であって、干渉壁部は、地板の材料をなすプラスチックでできているから、巻真の軸部が挿通される際に、該干渉壁部が変形されて、当該軸部の挿通を許容するので、巻真の出し入れ（進退）や中心軸線まわりでの回転を妨げることはない。但し、例えば、巻真の先端部の如く軸部の剛性が比較的低いような部分を受容する穴本体部に設けられる干渉壁部や特に巻真の自由な移動を許容したい領域においては、干渉壁部は、最小隙間（ガタ）がゼロに近いけれども僅かに残るような突出量に抑えられてもよい。
【００３１】
ここで、地板を構成するプラスチック材料は、例えば、ポリカーボネート、ポリアセタール、ポリサルフォン又はアクリル等からなる。但し、巻真の軸方向進退（出入）や回転を支え得るに十分の硬さを有し通常地板等の材料として利用されるものであって、上述の如く干渉壁部として変形可能である限り、他のどのようなプラスチック材料でもよい。
【００３２】
本発明の時計用プラスチック地板では、典型的には、前記干渉壁部が、一対の平行な平面状壁部からなる。
【００３３】
その場合、当該一対の平行な平面状壁部に直交する向き関して当該壁部間に位置する巻真の軸部を巻真案内穴の中心付近に確実に位置決めし得る。
【００３４】
本発明の時計用プラスチック地板では、典型的には、前記干渉壁部が、前記一対の平行な平面状壁部に対して直交する向きに延びた別の一対の平行な平面状壁部を更に有する。
【００３５】
その場合、巻真の軸部を巻真案内穴の中心付近に確実に位置決めし得るだけでなく、金型となる棒として、円柱状の棒の直径方向の反対側の側壁部を平面状（直線状）にカットしたものを用いて干渉壁部を備えた穴部を形成すればよいので、該金型の製造が容易であり、結果としての干渉壁部の形成が容易に行われ得る。
【００３６】
本発明の時計用プラスチック地板では、典型的には、前記干渉壁部が、周方向の複数箇所に形成された突起部からなる。
【００３７】
その場合、干渉壁部が潰れ易いので、突出量を大きめにし易いから、巻真をガタなく位置決めし易い。なお、周方向に設けられるべき干渉壁部の数は、最低二つで実際上は円を規定し得るように最低三つであり、方向性や製造し易さを考慮して、例えば、９０度間隔で四つであっても、６０度間隔で六つであっても、４５度間隔で八つであってもよい。また、場合によっては、環境次第では各種の外力等を考慮して、周方向に不等間隔であってもよい。
【００３８】
本発明の時計用プラスチック地板では、典型的には、巻真案内穴本体部の横断面が長円形であり、前記干渉壁部が巻真の中心軸線を含む平面に関して非対称に形成されている。
【００３９】
その場合、巻真案内穴が金型に起因して長円形の横断面になっていても、その矯正が実際上可能である。
【００４０】
本発明の時計用プラスチック地板では、典型的には、前記干渉壁部が、巻真案内穴の長手方向の複数箇所に形成されている。
【００４１】
この場合、巻真の傾動や（巻真案内穴の一方の側への）偏在を効果的に抑え得る。但し、場合によっては、一箇所だけであってもよい。
【００４２】
本発明の時計用プラスチック地板では、典型的には、前記干渉壁部が、巻真案内穴の長手方向の三箇所以上に形成されている。
【００４３】
その場合、巻真の傾動や（巻真案内穴の一方の側への）偏在を効果的に抑え得る。但し、巻真と巻真案内穴の周壁との抵抗を最低限に抑えるためには、干渉壁部が、巻真案内穴の長手方向の二箇所だけにあってもよい。
【００４４】
本発明の時計用プラスチック地板では、典型的には、前記干渉壁部が、地板の延在面に沿う方向に複数個形成されている。
【００４５】
その場合、地板の延在面に沿う方向における巻真の傾動や偏在を最低限に抑え得る。
【００４６】
本発明の時計用プラスチック地板では、典型的には、前記干渉壁部が、地板の延在面に垂直な方向に複数個形成されている。
【００４７】
その場合、地板の延在面に垂直な方向における巻真の傾動や偏在を最低限に抑え得る。
【００４８】
本発明の時計は、前記目的を達成すべく、上述の時計用プラスチック地板を有する。時計は、電子時計であっても、機械式時計であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】本発明の好ましい一実施例の時計用地板を備えた電子時計の一部の平面説明図。
【図２】図１の時計用地板の巻真案内穴と巻真との嵌合状態を示したもので、(ａ)は（ｂ）のＩＩＡ−ＩＩＡ線断面説明図、（ｂ）は平面断面説明図、（ｃ）は（ｂ）のＩＩＣ−ＩＩＣ線断面説明図。
【図３】本発明の一変形例の時計用地板の巻真案内穴と巻真との嵌合状態を示したもので、(ａ)は（ｃ）のＩＩＩＡ−ＩＩＩＡ線断面説明図、(ｂ)は（ｃ）のＩＩＩＢ−ＩＩＩＢ線断面説明図、（ｃ）は平面断面説明図、（ｄ）は（ｃ）のＩＩＩＤ−ＩＩＩＤ線断面説明図。
【図４】本発明の別の一変形例の時計用地板の巻真案内穴と巻真との嵌合状態を示したもので、(ａ)は（ｂ）のＩＶＡ−ＩＶＡ線断面説明図、（ｂ）は平面断面説明図、（ｃ）は（ｂ）のＩＶＣ−ＩＶＣ線断面説明図。
【図５】本発明の更に別の一変形例の時計用地板の巻真案内穴と巻真との嵌合状態を示したもので、(ａ)は（ｃ）のＶＡ−ＶＡ線断面説明図、(ｂ)は（ｃ）のＶＢ−ＶＢ線断面説明図、（ｃ）は縦断面説明図、（ｄ）は（ｃ）のＶＤ−ＶＤ線断面説明図。
【図６】本発明の好ましい実施例の時計用地板の干渉壁部の種々の変形例を示したもので、（ａ）は相互に直交する方向に延びた平行な二対の干渉壁部を備えた本発明の一変形例の時計用地板の巻真案内穴部の横断面説明図、（ｂ）は相互に向き合った二つの半円状突起部を備えた本発明の別の一変形例の時計用地板についての（ａ）と同様な横断面説明図、（ｃ）は相互に向き合い周方向に等間隔で配置された四つのの半円状突起部を備えた本発明の別の一変形例の時計用地板についての（ａ）と同様な横断面説明図、（ｄ）は相互に向き合い周方向に等間隔で配置された六つのの半円状突起部を備えた本発明の別の一変形例の時計用地板についての（ａ）と同様な横断面説明図、（ｄ）は相互に向き合い周方向に等間隔で配置された八つのの半円状突起部を備えた本発明の別の一変形例の時計用地板についての（ａ）と同様な横断面説明図。
【図７】従来の時計用地板を備えた従来の電子時計の一部の平面説明図。
【図８】図７のような従来の時計用地板の巻真案内穴と巻真との嵌合状態を示したもので、(ａ１)，（ａ２）及び（ａ３）は規正レバーによって巻真が巻真案内穴の一側に偏在（偏倚）せしめられた状態を示したもの（ここで、（ａ１）は（ａ２）のＶＩＩＩＡＩ−ＶＩＩＩＡＩ線断面説明図であり、（ａ３）は（ａ２）のＶＩＩＩＡＩＩＩ−ＶＩＩＩＡＩＩＩ線断面説明図）、(ｂ１)，（ｂ２）及び（ｂ３）は巻真が巻真案内穴に対して一方の向きに傾動せしめられた状態を示したもの（ここで、（ｂ１）は（ｂ２）のＶＩＩＩＢＩ−ＶＩＩＩＢＩ線断面説明図であり、（ｂ３）は（ｂ２）のＶＩＩＩＢＩＩＩ−ＶＩＩＩＢＩＩＩ線断面説明図）、(ｃ１)，（ｃ２）及び（ｃ３）は巻真案内穴の少なくとも一部（先端部の穴部）が長円形になって巻真が巻真案内穴に対して一側に偏在（偏倚）せしめられ且つ傾動せしめられた状態を示したもの（ここで、（ｃ１）は（ｃ２）のＶＩＩＩＣＩ−ＶＩＩＩＣＩ線断面説明図であり、（ｂ３）は（ｂ２）のＶＩＩＩＣＩＩＩ−ＶＩＩＩＣＩＩＩ線断面説明図）、（ｄ）は従来の時計用地板の巻真案内穴と巻真との嵌合状態に関して、電池プラス端子を構成する金属板状体の一部が時計の厚さ方向に折曲って延在し巻真の一部に係合した状態を更に示した縦断面説明図、(ｅ１)，（ｅ２）及び（ｅ３）は電池プラス端子の厚さ方向折曲係合部によって巻真が巻真案内穴に対して一方の向きに傾動せしめられた状態を示したもの（ここで、（ｅ１）は（ｅ２）のＶＩＩＩＥＩ−ＶＩＩＩＥＩ線断面説明図であり、（ｅ３）は（ｅ２）のＶＩＩＩＥＩＩＩ−ＶＩＩＩＥＩＩＩ線断面説明図）。
【発明を実施するための形態】
【００５０】
次に、本発明の好ましい実施の形態のいくつかを添付図面に示した好ましい実施例に基づいて説明する。
【実施例】
【００５１】
図１には、本発明の好ましい一実施例の時計用プラスチック地板１０を備えた電子時計１の一部が示されている。電子時計１は、地板１０に加えて、巻真７０及び規正レバー８０を有する。
【００５２】
地板１０は、巻真案内穴１１を備える。巻真案内穴１１は、この例では、図１に加えて図２の（ｂ）に示したように、地板１０の周面１２から内向きに、第一穴部２０、第二穴部３０、第三穴部４０及び第四穴部５０を有すると共に、地板１０の延在面ＸＹ内で穴１１の延在方向Ｘに対して直交する方向Ｙに延びた第一縦穴部ないし開口部６１、第二縦穴部ないし開口部６２及び第三縦穴部ないし開口部６３を有する。
【００５３】
巻真７０は、地板１０の巻真案内穴１１よりも外側に位置する外側端部７１と、主として巻真案内穴１１の第一穴部２０内に位置する第一軸部７２、主として巻真案内穴１１の第二穴部３０内に位置する第二軸部７３、主として巻真案内穴１１の第三穴部４０内に位置する第三軸部７４、主として巻真案内穴１１の第四穴部５０内に位置する第四軸部７５を有すると共に、巻真案内穴１１の第一開口部６１近傍に位置するソロバン玉部７６、巻真案内穴１１の第二開口部６２近傍に位置する第一小径軸部７７、及び巻真案内穴１１の第三横穴部６３近傍に位置する第二小径軸部７８を有する。
【００５４】
この電子時計１の場合、規正レバー８０は、地板１０に突設されたピン１３のまわりでＡ１，Ａ２方向に回動自在な規正レバー本体８１と、被係合部８２と、レバー状バネの形態の戻しバネ部８３と、抑え用レバーの形態の規正部８４と、リセット用レバーの形態のリセット部８５とを有する。戻しバネ部８３は、地板１０から突設されたピン１４に先端部８３ａで係止されて、レバー本体８１、規正部８４及びリセット部８５にＡ２方向回動偏倚力を及ぼす。被係合部８２は、レバー本体８１と一体的で、巻真７０が−Ｘ方向に引出される際に該巻真７０の大径の第三軸部７４の肩部に係合されて、規正部８４及びリセット部８５をＡ１方向に回動させて、規正部８４の先端部８４ａで五番車の如き運針用歯車３を規正して運針を停止させると共に、リセット部８５の先端部８５ａでリセットピン４に当接して時計用集積回路５からの運針に係るパルスの発信を停止させる。
【００５５】
電子時計１の地板１０の場合、巻真案内穴１１を構成する第一穴部２０が、図８の（ａ３）に示したような従来の電子時計１０１の地板１１０の巻真案内穴１１１の第一穴部１２０と異なり、横断面が単なる円形ではなく、断面円形の穴の＋Ｙ方向及び−Ｙ方向の対向周壁部に干渉壁部２１，２１を有する。この干渉壁部２１，２１は、穴部２０と巻真７０の対応軸部７２との間に隙間ないし間隙ＱＧＡ１がある場合にはその間隙ＱＧＡ１を埋める（ガタを詰める）べく、穴部２０の断面円形の穴部本体部を規定する穴周壁本体部としての周壁部２２から半径方向内向きに突出している。この例の場合、製造の容易性の観点から、各干渉壁部２１は、内側面２３が実際上平面になるようなかまぼこ様形状ないし三日月様形状を有する。この場合、金型となる棒として、円柱状の棒の直径方向の反対側の側壁部を平面状（直線状）にカットしたものを用いて干渉壁部２１，２１を備えた穴部２０を形成すればいので、該金型の製造が容易であり、結果としての干渉壁部２１，２１の形成が容易に行われ得る。
【００５６】
電子時計１の地板１０は、更に、巻真案内穴１１を構成する第三穴部４０が、第一穴部２０と同様な形状ないし構造を有する。すなわち、地板１０では、第三穴部４０も、図８の（ａ１）に示したような従来の電子時計１０１の地板１１０の巻真案内穴１１１の第一穴部１４０と異なり、横断面が単なる円形ではなく、断面円形の穴の＋Ｙ方向及び−Ｙ方向の対向周壁部に、穴部２０の干渉壁部２１，２１と同様な干渉壁部４１，４１を有する。この干渉壁部４１，４１も、穴部４０と巻真７０の対応軸部７４との間に隙間ないし間隙ＱＧＡ２がある場合にはその間隙ＱＧＡ２を埋める（ガタを詰める）べく、穴部４０の断面円形の穴部本体部を規定する穴周壁本体部としての周壁部４２から半径方向内向きに突出している。この穴部４０でも、製造の容易性の観点から、各干渉壁部４１は、内側面４３が実際上平面になるようなかまぼこ様形状ないし三日月様形状を有する。
【００５７】
第一穴部２０の干渉壁部２１，２１は、図２の（ｂ）及び（ｃ）を図８の（ａ２）及び（ａ３）と対比すればわかるように、該穴部２０内に位置する巻真７０の軸部７２が、＋Ｙ方向にずれるのを防止すると共に、該穴部２０内に位置する巻真７０の軸部７２が、＋Ｙ方向にずれるのを防止する。
【００５８】
同様に、第三穴部４０の干渉壁部４１，４１は、図２の（ａ）及び（ｂ）を図８の（ａ１）及び（ａ２）と対比すればわかるように、該穴部４０内に位置する巻真７０の軸部７４が、＋Ｙ方向にずれるのを防止すると共に、該穴部２０内に位置する巻真７０の軸部７４が、−Ｙ方向にずれるのを防止する。
【００５９】
従って、巻真７０の軸部７２，７４の径と巻真案内穴１１の対応穴部２０，４０の円形穴部の径との間には公差等に起因する間隙ＱＧＡ１，ＱＧＡ２が生じても、干渉壁部２１，２１や干渉壁部４１，４１が、間隙ＱＧＡ１，ＱＧＡ２を埋める（ガタを詰める）から、巻真案内穴１１内において巻真７０の対応する軸部７２，７４などを所定位置に位置決めし得るから、時計１の各種動作が確実に行われ得る。
【００６０】
なお、電子時計１Ａは、図２の（ａ）〜（ｃ）に示したような巻真案内穴１１を備えた地板１０を有する代わりに、図３の（ａ）〜（ｄ）に示したような巻真案内穴１１Ａを備えた地板１０Ａを有していてもよい。図３の（ａ）〜（ｄ）において、図２の（ａ）〜（ｃ）の電子時計１の部品や要素と同一のものには同一の符号を付し、図２の（ａ）〜（ｃ）の電子時計１の部品や要素に対応するけれども異なるところのあるものには、同一符号の後に添字Ａを付してある。
【００６１】
地板１０Ａの巻真案内穴１１Ａは、穴部２０，４０を備える点では、地板１０の巻真案内穴１１と同一であるけれども、先端部に、断面円形の第四穴部５０の代わりに、扁平な第四穴部５０Ａを備える点で、地板１０の巻真案内穴１１とは異なる。すなわち、この地板１０Ａでは、第四穴部５０Ａは、穴部２０，４０と同様に、横断面が単なる円形ではなく、断面円形の穴の＋Ｙ方向及び−Ｙ方向の対向周壁部に干渉壁部５１，５１を有する。この干渉壁部５１，５１は、穴部５０Ａと巻真７０の対応軸部７５との間に隙間ないし間隙ＱＧＡ３がある場合にはその間隙ＱＧＡ３を埋める（ガタを詰める）べく、穴部５０Ａの断面円形の周壁部５２から半径方向内向きに突出している。この例の場合も、製造の容易性の観点から、各干渉壁部５１は、内側面５３が実際上平面になるようなかまぼこ様形状ないし三日月様形状を有する。
【００６２】
この電子時計１Ａの場合、第一穴部２０の干渉壁部２１，２１及び第三穴部４０の干渉壁部４１，４１が、巻真案内穴１１Ａ内での巻真７０（の軸部７２，７４）の＋又は−方向への変位や巻真７０の巻真案内穴１１Ａに対する傾動を防ぐだけでなく、第四穴部５０Ａの干渉壁部５１，５１も巻真案内穴１１Ａ内での巻真７０（の軸部７５）の＋又は−方向への変位や巻真７０の巻真案内穴１１Ａに対する傾動を防ぐ。
【００６３】
従って、巻真７０の軸部７２，７４，７５の径と巻真案内穴１１Ａの対応穴部２０，４０，５０Ａの円形穴部の径との間には公差等に起因する間隙ＱＧＡ１，ＱＧＡ２，ＱＧＡ３が生じても、干渉壁部２１，２１及び４１，４１や干渉壁部５１，５１が、間隙ＱＧＡ１，ＱＧＡ２，ＱＧＡ３を埋める（ガタを詰める）から、巻真案内穴１１Ａ内において巻真７０の対応する軸部７２，７４，７５などを所定位置に位置決めし得るから、図８の（ａ１），（ａ２），（ａ３）や図８の（ｂ１），（ｂ２），（ｂ３）に示した従来の場合とは異なり、時計１Ａの各種動作が確実に行われ得る。
【００６４】
また、電子時計１Ｂは、図２の（ａ）〜（ｃ）に示したような巻真案内穴１１を備えた地板１０を有する代わりに、図４の（ａ）〜（ｃ）に示したような巻真案内穴１１Ｂを備えた地板１０Ｂを有していてもよい。図４の（ａ）〜（ｃ）において、図２の（ａ）〜（ｃ）の電子時計１の部品や要素と同一のものには同一の符号を付し、図２の（ａ）〜（ｃ）の電子時計１の部品や要素に対応するけれども異なるところのあるものには、同一符号の後に添字Ｂを付してある。
【００６５】
地板１０Ｂの巻真案内穴１１Ｂは、穴部２０を備える点では、地板１０の巻真案内穴１１と同一であるけれども、断面円形の第三穴部４０の代わりに、別の扁平な第三穴部４０Ｂを備える点で、地板１０の巻真案内穴１１とは異なる。この地板１０Ｂでは、第三穴部４０Ｂは、横断面が単なる円形ではない点では、穴部２０，４０と同様であるけれども、第三穴部４０Ｂの本体部ないし周壁部４２Ｂは、周壁部４２とは異なり、横断面が円形ではなく元々Ｙ方向に長い長円形である。すなわち、電子時計１Ｂの地板１０Ｂでは、第三穴部４０Ｂは、元は＋Ｙ方向及び−Ｙ方向に長く（細長く）、＋Ｙ方向及び−Ｙ方向の対向周壁部に干渉壁部４１Ｂ１，４１Ｂ２を有する。干渉壁部４１Ｂ１，４１Ｂ２は、同一形状であってもよいけれども、この例では、＋Ｙ側に位置する干渉壁部４１Ｂ１の方が、−Ｙ側に位置する干渉壁部４１Ｂ２よりも大きく突出している。ここで、干渉壁部４１Ｂ１，４１Ｂ２は、穴部４０Ｂと巻真７０の対応軸部７４との間に隙間ないし間隙ＱＧＡ４がある場合にはその間隙ＱＧＡ４を埋めるべく、穴部４０Ｂの断面長円形の周壁部４２Ｂのうち細長い端部側から中心に向かって径方向内向きに突出している。この例の場合も、製造の容易性の観点から、各干渉壁部４１Ｂ１，４１Ｂ２は、内側面４３Ｂ１，４３Ｂ２が実際上平面になるような概ねかまぼこ様形状ないし三日月様形状を有する。
【００６６】
この電子時計１Ａの場合、第一穴部２０の干渉壁部２１，２１及び第三穴部４０Ｂの干渉壁部４１Ｂ１，４１Ｂ２が、巻真案内穴１１Ｂ内での巻真７０（の軸部７２，７４）の＋又は−方向への変位や巻真７０の巻真案内穴１１Ｂに対する傾動を防ぐ。
【００６７】
従って、巻真７０の軸部７２，７４の径と巻真案内穴１１Ｂの対応穴部２０，４０Ｂの穴部との間には公差等に起因する間隙ＱＧＡ１，ＱＧＡ４が生じても、干渉壁部２１，２１及び４１Ｂ１，４１Ｂ２が、巻真案内穴１１Ｂ内において巻真７０の対応する軸部７２，７４などを所定位置に位置決めし得るから、図８の（ｃ１），（ｃ２），（ｃ３）に示した従来の場合とは異なり、時計１Ｂの各種動作が確実に行われ得る。
【００６８】
なお、巻真案内穴の横断面形状が長円化している場合だけでなく巻真案内穴の位置がずれている場合にも、干渉壁部として働く突起部の突出量を該位置ズレに応じて（部位により）変動させてもよい。
【００６９】
なお、電子時計１Ｃは、図３の（ａ）〜（ｄ）に示したような巻真案内穴１１Ａを備えた地板１０Ａを有する代わりに、図５の（ａ）〜（ｄ）に示したような巻真案内穴１１Ｃを備えた地板１０Ｃを有していてもよい。図５の（ａ）〜（ｄ）において、図２の（ａ）〜（ｃ）の電子時計１の部品や要素と同一のものには同一の符号を付し、図２の（ａ）〜（ｃ）の電子時計１の部品や要素に対応するけれども異なるところのあるものには、同一符号の後に添字Ｃを付してある。
【００７０】
電子時計１Ｃの地板１０Ｃの巻真案内穴１１Ｃは、Ｙ方向に扁平な穴２０，４０，５０Ａの代わりに、横断面形状は該穴２０，４０，５０Ａと概ね同一であるけれども、Ｙ方向に扁平ではなくてもＺ方向に扁平な穴２０Ｃ，４０Ｃ，５０Ｃを備える。穴２０Ｃは、干渉壁部２１と同様な干渉壁部２１Ｃを＋Ｚ方向及び−Ｚ方向の周壁部に有し、穴４０Ｃは、干渉壁部４１と同様な干渉壁部４１Ｃを＋Ｚ方向及び−Ｚ方向の周壁部に有し、穴５０Ｃは、干渉壁部５１と同様な干渉壁部５１Ｃを＋Ｚ方向及び−Ｚ方向の周壁部に有する。干渉壁部２１，２１は、穴部２０Ｃと巻真７０の対応軸部７２との間に隙間ないし間隙ＱＧＡ１がある場合にはその間隙ＱＧＡ１を埋めるべく、穴部２０Ｃの断面円形の穴部本体部を規定する穴周壁本体部としての周壁部２２Ｃから半径方向内向きに突出している。この場合も、各干渉壁部２１Ｃは、内側面２３Ｃが実際上平面になるようなかまぼこ様形状ないし三日月様形状を有する。同様に、干渉壁部４１Ｃ，４１Ｃは、穴部４０Ｃと巻真７０の対応軸部７４との間に隙間ないし間隙ＱＧＡ２がある場合にはその間隙ＱＧＡ２を埋めるべく、穴部４０Ｃの断面円形の穴部本体部を規定する穴周壁本体部としての周壁部４２Ｃから半径方向内向きに突出している。この場合も、各干渉壁部４１Ｃは、内側面４３Ｃが実際上平面になるようなかまぼこ様形状ないし三日月様形状を有する。更に、干渉壁部５１Ｃ，５１Ｃは、穴部５０Ｃと巻真７０の対応軸部７５との間に隙間ないし間隙ＱＧＡ３がある場合にはその間隙ＱＧＡ３を埋めるべく、穴部５０Ｃの断面円形の穴部本体部を規定する穴周壁本体部としての周壁部５２Ｃから半径方向内向きに突出している。この場合も、各干渉壁部５１Ｃは、内側面５３Ｃが実際上平面になるようなかまぼこ様形状ないし三日月様形状を有する。
【００７１】
この電子時計１Ｃでは、電池プラス端子の如き金属板状体９０が延設され、その一部が時計の厚さ方向Ｚに折曲げられてバネ状支持部９１として巻真７０の小径軸部７７を時計の厚さ方向（−Ｚ方向）に引上げている。
【００７２】
この電子時計１Ｃの場合、第一穴部２０Ｃの干渉壁部２１Ｃ，２１Ｃ及び第三穴部４０Ｃの干渉壁部４１Ｃ，４１Ｃが、巻真案内穴１１Ｃ内での巻真７０（の軸部７２，７４）の＋Ｚ又は−Ｚ方向への変位や巻真７０の巻真案内穴１１Ｃに対する傾動を防ぐだけでなく、第四穴部５０Ｃの干渉壁部５１Ｃ，５１Ｃも巻真案内穴１１Ｃ内での巻真７０（の軸部７５）の＋Ｚ又は−Ｚ方向への変位や巻真７０の巻真案内穴１１Ｃに対する傾動を防ぐ。
【００７３】
従って、巻真７０の軸部７２，７４，７５の径と巻真案内穴１１Ｃの対応穴部２０Ｃ，４０Ｃ，５０Ｃの円形穴部の径との間に公差等に起因する間隙ＱＧＡ１，ＱＧＡ２，ＱＧＡ３が生じても、干渉壁部２１Ｃ，２１Ｃ及び４１Ｃ，４１Ｃや干渉壁部５１Ｃ，５１Ｃが該間隙を最小限にするように該間隙を埋めるので、巻真案内穴１１Ｃ内において巻真７０の対応する軸部７２，７４，７５などを所定位置に位置決めし得るから、図８の（ｅ１），（ｅ２），（ｅ３）等に示した従来の場合とは異なり、例えばつづみ車やきち車の如く巻真７０に係合された歯車７９とこれに噛合する歯車１８との噛合いなども所定深さで確実に行われて、時計１Ｃの各種動作が確実に行われ得る。
【００７４】
干渉壁部は、製造公差等に起因して、巻真案内穴を構成する特定の穴部と巻真のうち該特定の穴部に主に嵌合される軸部との間に不可避的に生じる間隙を、最低限にして、巻真の該特定の軸部に該特定の穴部内で極力所定の位置を採らしめ得る限り、その位置や形状等は、種々に変更され得る。なお、干渉壁部が軸部に所定の位置を採らしめるためには、干渉壁部自体が軸部によって多少なりとも潰され得るものであり、該干渉壁部が巻真案内穴を構成する特定の穴部と巻真のうち該特定の穴部に主に嵌合される軸部との間に不可避的に生じる間隙を過度に埋めて該特定の穴部内における該特定の軸部の軸方向移動や回転が実際上禁止されるようなものであってはならない。
【００７５】
このような干渉壁部としては、例えば、図６の（ａ），（ｂ），（ｃ），（ｄ），（ｅ）に示したようなものであり得る。
【００７６】
図６の（ａ）では、干渉壁部Ｗ１は、穴部ＨのＹ方向及びＺ方向の両側において、断面円形の穴部本体部の円形周面Ｗ１ｃから概ねかまぼこ様ないし三日月状に突出した壁部Ｗａｙ，Ｗａｚからなり、穴部Ｈａの中心に対面する面Ｗａｓが平面状である。この干渉壁部Ｗ１を構成する壁部ＷａｙやＷａｚは、全体として概ね四角形を形成する点を除いて、実際上、前述の干渉壁部２１，４１，５１等と同様な構造ないし形状を有する。
【００７７】
図６の（ｂ）では、干渉壁部Ｗ２は、穴部Ｈｂの例えばＹ方向の両側において、断面円形の穴部本体部の円形周面Ｗ２ｃから突出した小半円状の壁部Ｗｂｙ，Ｗｂｙからなる。
【００７８】
図６の（ｃ）では、干渉壁部Ｗ３は、穴部ＨｃのＹ方向及びＺ方向の両側において、断面円形の穴部本体部の円形周面Ｗ３ｃから突出した小半円状の壁部Ｗｂｙ，Ｗｂｚからなる。この干渉壁部Ｗ３を構成する壁部Ｗｂｙ，Ｗｂｚは、概ね四角形を形成するように配置されている点を除いて、実際上、図６の（ｂ）の干渉壁部Ｗ２を形成する小半円状の壁部Ｗｂｙ，Ｗｂｙと同様な構造ないし形状を有する。
【００７９】
図６の（ｄ）では、干渉壁部Ｗ４は、穴部Ｈｄの周方向に関して６０度毎の位置において、断面円形の穴部本体部の円形周面Ｗ４ｃから突出した小半円状の壁部Ｗｄからなる。この干渉壁部Ｗ４を構成する壁部Ｗｄは、６０度間隔で配置されている点を除いて、実際上、図６の（ｂ）や（ｃ）の干渉壁部Ｗ２，Ｗ３を形成する小半円状の壁部Ｗｂｙ等と同様な構造ないし形状を有する。
【００８０】
図６の（ｅ）では、干渉壁部Ｗ５は、穴部Ｈｅの周方向に関して４５度毎の位置において、断面円形の穴部本体部の円形周面Ｗ５ｃから突出した小半円状の壁部Ｗｅからなる。この干渉壁部Ｗ５を構成する壁部Ｗｅは、４５度間隔で配置されている点を除いて、実際上、図６の（ｄ）の干渉壁部Ｗ４を形成する小半円状の壁部Ｗｄと同様な構造ないし形状を有する。
【００８１】
以上において、壁部Ｗｂｙ，Ｗｂｚ，Ｗｄ，Ｗｅは、製造の容易さの観点からは、穴Ｈｂ，Ｈｃ，Ｈｄ，Ｈｅの延在方向と平行に延びている方が好ましい。但し、干渉壁部Ｗ２，Ｗ３，Ｗ４，Ｗ５が、穴Ｈｂ，Ｈｃ，Ｈｄ，Ｈｅと巻真７０との間隙を埋めるためのものである観点からは、干渉壁部Ｗ２，Ｗ３，Ｗ４，Ｗ５は、ある程度潰れ易いことが好ましい。従って、干渉壁部Ｗ２，Ｗ３，Ｗ４，Ｗ５は、穴Ｈｂ，Ｈｃ，Ｈｄ，Ｈｅの延在方向に十分に短いことが好ましく、長い場合には、複数又は多数に分断されていることが好ましい。分断は、例えば、縦穴部６１，６２，６３によって確保されていてもよく、該縦穴部６１，６２，６３では不足である場合には、干渉壁部Ｗ２，Ｗ３，Ｗ４，Ｗ５の軸線方向長さを短くするために例えば縦穴部６１，６２，６３と同様な開口部を形成しておいてもよい。
【符号の説明】
【００８２】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ  電子時計
３  運針用歯車
４  リセットピン
５  時計用集積回路
１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ  地板
１１，１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃ  巻真案内穴
１２  地板の周面
１３  ピン
１４  ピン
１８  歯車
２０，２０Ｃ  第一穴部
２１，２１Ｃ  干渉壁部
２２  周壁部（巻真案内穴本体部の周壁部）
２３，２３Ｃ  内側面
３０  第二穴部
４０，４０Ｂ，４０Ｃ  第三穴部
４１，４１Ｂ１，４１Ｂ２，４１Ｃ  干渉壁部
４２，４２Ｂ  周壁部（巻真案内穴本体部の周壁部）
４３，４３Ｂ１，４３Ｂ２，４３Ｃ  内側面
５０，５０Ａ，５０Ｃ  第四穴部
５１，５１Ｃ  干渉壁部
５２Ｃ  周壁部（巻真案内穴本体部の周壁部）
５３Ｃ  内側面
６１  第一縦穴部（第一開口部）
６２  第二縦穴部（第二開口部）
６３  第三縦穴部（第三開口部）
７０  巻真
７１  外側端部
７２  第一軸部
７３  第二軸部
７４  第三軸部
７５  第四軸部
７６  ソロバン玉部
７７  第一小径軸部
７８  第二小径軸部
７９  歯車
８０  規正レバー
８１  規正レバー本体
８２  被係合部
８３  戻しバネ部
８３ａ  先端部
８４  規正部
８４ａ  先端部
８５  リセット部
８５ａ  先端部
９０  金属板状体（電池プラス端子）
９１  バネ状支持部
Ａ１，Ａ２  回動方向
ＱＧＡ１，ＱＧＡ２，ＱＧＡ３，ＱＧＡ４  間隙
Ｈａ，Ｈｂ，Ｈｃ，Ｈｄ，Ｈｅ  穴部
Ｘ，Ｙ，Ｚ  方向
Ｗ１，Ｗ２，Ｗ３，Ｗ４  干渉壁部
Ｗ１ｃ，Ｗ２ｃ，Ｗ３ｃ，Ｗ４ｃ，Ｗ５ｃ  円形周面
Ｗａｓ  （穴部の中心に対面する）面
Ｗａｙ，Ｗａｚ，Ｗｂｙ，Ｗｂｚ，Ｗｄ，Ｗｅ  壁部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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