(57)【要約】【課題】河川や海岸の法面等の護岸の工事において、施工する方向が限定されることのない護岸ブロックを用いることにより、効率的な作業を行うことで、工期の短縮及び工費の低減を図ることのできる護岸ブロック及びその護岸工事方法を提供する。【解決手段】左右横長の大ブロック体２とこの大ブロック体２の前方に備える小ブロック体３とから平面視略Ｔ字形にすると共に、この大ブロック体２における左右両側及び後側の側面に、凸状の第一係止片１１，１２を形成し、大ブロック体２における前側の側面と小ブロック体３における左右両側及び前側の側面とに、前記第一係止片１１，１２に重なり合う凹状の第二係止片１３，１４，１５を形成した護岸ブロックである。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右横長の大ブロック体２とこの大ブロック体２の前方に備える小ブロック体３とから平面視略Ｔ字形にすると共に、この大ブロック体２における左右両側及び後側の側面に、凸状または凹状の第一係止片１１，１２を形成し、大ブロック体２における前側の側面と小ブロック体３における左右両側及び前側の側面とに、前記第一係止片１１，１２に重なり合う凹状または凸状の第二係止片１３，１４，１５を形成したことを特徴とする護岸ブロック。
【請求項２】
請求項１に記載した護岸ブロックにおいて、大ブロック体２と小ブロック体３とから平面視略Ｔ字形にすると共に、第一係止片１１，１２を大ブロック体３における左右両側及び後側の側面に形成し、この第一係止片１１，１２に重なり合う第二係止片１３，１４，１５を大ブロック体２における前側の側面と小ブロック体３における左右両側及び前側の側面とに形成したことにより、当該護岸ブロックを河川や海岸の法面等に複数段にわたって千鳥状に敷設して行く際、１段目の護岸ブロックを敷設した後、この１段目の護岸ブロックの左右両方向に２段目の護岸ブロックを敷設可能とし、３段目以降の護岸ブロックも左右両方向に順次敷設可能として、護岸ブロックの敷設を左右どちらの方向にもできるようにしたことを特徴とする護岸ブロックの護岸工事方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、河川や海岸の法面等に敷設することにより、河川や海岸の法面等を保護する護岸ブロック及びその護岸工事方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、河川や海岸の法面等に多数の護岸ブロックを敷設することで、河川や海岸の法面等を保護するようにした護岸工事方法が知られており、これに用いる護岸ブロックとしては、たとえば実開平２−１２９４３２号公報に記載されている。
【０００３】
この実開平２−１２９４３２号公報に記載された護岸ブロックは、左右横長の長方形の板状のブロック体の相対する２個の隅角に切欠部を設けた形状とし、このブロック体における切欠部を含む右側及び後側の側面下部に凸状の係止片を形成すると共に、ブロック体における切欠部を含む左側及び前側の側面下部に前記凸状の係止片に重なり合う凹状の係止片を形成していた。このような形状にすることにより、護岸ブロックは、左右方向において非対称となる左右非対称形状であった。
【０００４】
そして、この護岸ブロックが、ブロック体における右側及び後側の側面下部に凸状の係止片を形成し、ブロック体における左側及び前側の側面下部に凹状の係止片を形成した左右非対称形状となることから、この護岸ブロックを用いた河川や海岸の法面等の護岸工事方法にあっては、必ず左側から右側に向かって施工するという、要するに、施工する方向が限定されるものであった。
【０００５】
この河川や海岸の法面等の護岸工事方法について、具体的に述べると、先ず初めに、工事現場の左端部となる場所において護岸ブロックを法面傾斜方向の下端側に敷設し、その最初に敷設した護岸ブロックにおける法面傾斜方向の上側及び右側に、２番目、３番目の護岸ブロックを、最初の護岸ブロックに形成した凸状の係止片に、２番目、３番目の護岸ブロックに形成した凹状の係止片が重なり合うようにして、上側、右側に隣接するように敷設する。そして、２番目、３番目の護岸ブロックを敷設したら、次に、２番目、３番目の護岸ブロックそれぞれの法面傾斜方向の上側及び右側に、４番目、５番目、６番目の護岸ブロックを同様に敷設して行く。これを繰り返しながら順次行う。このように、護岸ブロックを敷設する際、必ず左側から右側に向かって行うようになっており、施工する方向が限定されていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】実開平２−１２９４３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
かかる従来の護岸ブロックにあっては、河川や海岸の法面等の護岸工事方法において、常に施工する方向が限定されるため、この場合、左側から右側に向かって行われるようになるため、効率的な作業ができないといった問題がった。
【０００８】
これは、護岸の工事を行う際、工事現場の左端部から順番に護岸ブロックを敷設して行くようになるため、たとえば工事現場の全長が３００ｍから４００ｍ程度の場合、その作業が長期間にわたって行われるようになり、工期が非常に長くなるといった問題があり、工事を短期間に完了させることができなかった。
【０００９】
また、護岸ブロックの敷設が常に左側から右側に向かって行うようになると、その工事現場によっては、既存の護岸や障害物等により逆である右側から左側に向かって作業する方が作業を良好に行うことができる場合もあり、このような特別な現場の場合、左右の形状を逆にした護岸ブロックを新たに用意しなくてはならず、このために工費が嵩むといった問題もあった。
【００１０】
本発明は、前述したこれらの各問題に鑑み、河川や海岸の法面等の護岸の工事において、施工する方向が限定されることのない護岸ブロックを用いることにより、効率的な作業を行うことで、工期の短縮及び工費の低減を図ることのできる護岸ブロック及びその護岸工事方法を提供することを、その課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
第一の発明は、左右横長の大ブロック体とこの大ブロック体の前方に備える小ブロック体とから平面視略Ｔ字形にすると共に、この大ブロック体における左右両側及び後側の側面に、凸状または凹状の第一係止片を形成し、大ブロック体における前側の側面と小ブロック体における左右両側及び前側の側面とに、前記第一係止片に重なり合う凹状または凸状の第二係止片を形成した護岸ブロックである。
【００１２】
第二の発明は、第一の発明の護岸ブロックにおいて、大ブロック体と小ブロック体とから平面視略Ｔ字形にすると共に、第一係止片を大ブロック体における左右両側及び後側の側面に形成し、この第一係止片に重なり合う第二係止片を大ブロック体における前側の側面と小ブロック体における左右両側及び前側の側面とに形成したことにより、当該護岸ブロックを河川や海岸の法面等に複数段にわたって千鳥状に敷設して行く際、１段目の護岸ブロックを敷設した後、この１段目の護岸ブロックの左右両方向に２段目の護岸ブロックを敷設可能とし、３段目以降の護岸ブロックも左右両方向に順次敷設可能として、護岸ブロックの敷設を左右どちらの方向にもできるようにした護岸ブロックの護岸工事方法である。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、護岸ブロックの敷設を左右どちらの方向にもできるようにして、施工する方向が限定されないようにしたことで、工事現場の左右方向におけるどの場所からでも護岸ブロックの敷設を開始でき、また、一ヶ所からでも、あるいは、二ヶ所、三ヶ所、それ以上の複数の箇所から一斉に開始することもでき、これにより、効率的な作業を行うことで、工期の大幅な短縮を図ることができると共に、工費の低減も図ることができる。
【００１４】
また、工事現場において、既存の護岸や障害物等により施工する方向が限定されるといった特別な現場においても、左右どちらの方向にも護岸ブロックを敷設でき、施工する方向が限定されないことから、従来のような形状の異なる別の護岸ブロックを新たに用意する必要がなく、これによって、特別な現場でも、工費が嵩むといった問題を無くすことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明による護岸ブロックの平面図である。
【図２】本発明による護岸ブロックの前面図である。
【図３】本発明による護岸ブロックの後面図である。
【図４】本発明による護岸ブロックの右側面図である。
【図５】本発明による別の例の護岸ブロックの平面図である。
【図６】本発明による護岸ブロックを千鳥状に配置した状態説明図である。
【図７】本発明による別の例の護岸ブロックの平面図である。
【図８】本発明による護岸ブロックの護岸工事方法を示す工程図である。
【図９】本発明による護岸ブロックの護岸工事方法を示す工程図である。
【図１０】本発明による護岸ブロックの護岸工事方法を示す工程図である。
【図１１】本発明による護岸ブロックの護岸工事方法を示す工程図である。
【図１２】本発明による護岸ブロックの護岸工事方法を示す工程図である。
【図１３】本発明による護岸ブロックの護岸工事方法を示す工程図である。
【図１４】本発明による護岸ブロックの護岸工事方法を示す工程図である。
【図１５】本発明による護岸の工事における護岸ブロックを敷設した状態説明図である。
【図１６】本発明による護岸の工事における完了後の断面説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明による護岸ブロック及びその護岸工事方法の一実施形態について説明する。
護岸ブロック１としては、河川や海岸の法面等に敷設して、その上に土砂を被せることで、法面等を保護しつつ、植物等の生育による緑化を行うことのできる覆土タイプである。ただし、この覆土タイプに限定されるものではなく、法面等の表面に現れるタイプでも良い。
【００１７】
図１、図２、図３、図４に示すように、護岸ブロック１は、左右横長の長方形の板状の大ブロック体２と、この大ブロック体２より左右の長さが短くなる長方形の板状の小ブロック体３とから成り、大ブロック体２の前方に小ブロック体３を備えることで、全体の形状を平面視略Ｔ字形にする。なお、左右とは、護岸ブロック１の平面方向における左右であって、また、前後とは、護岸ブロック１の平面方向における前後であり、前後は左右に対して平面方向において直交する。
【００１８】
また、大ブロック体２と小ブロック体３とにあっては、前後に向かう複数の鉄筋４にて連結している。なお、大ブロック体２と小ブロック体３との連結については、鉄筋４に限定されるものではなく、鉄板等により連結しても良く、また、図５に示すように、連結するのではなく、大ブロック体２と小ブロック体３とを一体にしても良い。ただし、大ブロック体２と小ブロック体３とを複数の鉄筋４にて連結した場合、この鉄筋４によって大ブロック体２と小ブロック体３とにおいて屈撓性を有するようになり、河川や海岸の法面等に敷設したとき、部分沈下等の地盤の変形にも柔軟に対応することができる。
【００１９】
一方、この大ブロック体２と小ブロック体３とにあっては、その前後の寸法を同じにすると共に、大ブロック体２と小ブロック体３との左右の寸法については、図６に示すように、当該護岸ブロック１を千鳥状に配置した際、大ブロック体２と小ブロック体３とが左右方向において交互に隣接できるような寸法比にする。
【００２０】
また、大ブロック体３と小ブロック体３との表面にはひし形模様となる突起部５を形成しており、当該護岸ブロック１を敷設した後、この突起部５により護岸ブロック１の上に被せた土砂が流出しないような構造にしている。なお、この突起部５の模様はひし形に限定されるものではなく、円形や半円形、三角形や四角形、波形等の他の模様でも良い。
【００２１】
そして、大ブロック体２における左右両側の側面に凸状の第一係止片１１を形成すると共に、大ブロック体２における後側の側面にも凸状の第一係止片１２を形成する。この凸状の第一係止片１１，１２としては、下方に向かって傾斜しながら突出する形状にする。一方、大ブロック体２における前側の側面に凹状の第二係止片１３を形成し、また、小ブロック体３における左右両側に凹状の第二係止片１４を形成すると共に、小ブロック体３における前側の側面にも凹状の第二係止片１５を形成する。この凹状の第二係止片１３，１４，１５としては、下方に向かって傾斜しながらくぼむ形状にする。そして、大ブロック体２における前側の側面に形成した凹状の第二係止片１３と小ブロック体３における前側の側面に形成した凹状の第二係止片１５とは、大ブロック体２における後側の側面に形成した凸状の第一係止片１２に重なり合うようになり、また、小ブロック体３における左右両側に形成した凹状の第二係止片１４は、大ブロック体２における左右両側の側面に形成した凸状の第一係止片１１に重なり合うようになっている。
【００２２】
なお、護岸ブロック１において、大ブロック体２における左右両側及び後側の側面に形成した第一係止片１１，１２を凸状にし、大ブロック体２における前側の側面と小ブロック体３における左右両側及び前側の側面とに形成した第二係止片１３，１４，１５を凹状にしているが、この第一係止片１１，１２と第二係止片１３，１４，１５における凸状と凹状の形状を逆転させる、要するに、図７に示すように、大ブロック体２における左右両側及び後側の側面に形成する第一係止片１１，１２を凹状にし、大ブロック体２における前側の側面と小ブロック体３における左右両側及び前側の側面とに形成した第二係止片１３，１４，１５を凸状にしても良い。
【００２３】
また、大ブロック体２における左右両側及び後側の側面に形成した凸状の第一係止片１１，１２と、大ブロック体２における前側の側面と小ブロック体３における左右両側及び前側の側面とに形成した凹状の第二係止片１３，１４，１５とにあっては、下方に向かって傾斜しながら突出する形状あるいは下方に向かって傾斜しながらくぼむ形状にしているが、これに限定されるものではなく、たとえば、凸状の第一係止片１１，１２を、真横に突出する薄板状にすると共に、凹状の第二係止片１３，１４，１５を、凸状の第一係止片１１，１２に相対した真横にくぼむような薄段溝状にしても良い。
【００２４】
そして、大ブロック体２と小ブロック体３とにあっては、左右中央に前後に向かう貫通孔２１を、大ブロック体２のみの左右両側に前後に向かう貫通孔２２を、それぞれ形成しており、この貫通孔２１，２２によって、多数の護岸ブロック１を敷設した際、これらの貫通孔２１，２２に鉄筋等を通すことで、前後に隣接する護岸ブロック１において面としての一体化を図るようにしている。なお、各貫通孔２１，２２の端部については、テーパー形状となる円錐状（ラッパ状）にすることによって、内部に鉄筋等を挿入する際、ここに引っかかることなく容易に挿入することができるようにしている。
【００２５】
また、大ブロック体２と小ブロック体３との左右両側にはフック２５をそれぞれ形成しており、これらのフック２５を利用して左右に隣接する護岸ブロック１において面としての一体化を図ることができるようにしている。ただし、このフック２５については、大ブロック体２と小ブロック体３とに形成した各貫通孔２１，２２に前後にわたって鉄筋等を通す場合、このフック２５を利用することなく、鉄筋等によって、前後に隣接する護岸ブロック１において面としての一体化を図るようにすることができ、フック２５は不要であるが、逆に、鉄筋等を使用しない場合には、このフック２５を利用することにより、隣接する護岸ブロック１において面としての一体化を図ることができる。
【００２６】
このような構造となる護岸ブロック１を多数敷設する場合、図６に示すように、護岸ブロック１を千鳥状に配置して行くが、このとき、護岸ブロック１において、大ブロック体２の左右両側に小ブロック体３が、小ブロック体３の左右両側に大ブロック体２が、それぞれ隣り合うようになり、要するに、隣接する護岸ブロック１が、大ブロック体２と小ブロック体３とにおいて嵌り合うことによって、隣接する護岸ブロック１において面としての一体化を図るようにしている。
【００２７】
次に、河川や海岸の法面等に多数の護岸ブロックを敷設する護岸工事方法について工程順に沿って述べる。
【００２８】
先ず初めに、工事現場である河川や海岸の法面等に遮水シートを全体にわたって敷設する。そして、図８に示すように、工事現場における法面傾斜方向の下端部となる場所に、所定の隙間を空けて複数のベースブロック３０を左右方向にわたって等間隔に敷設する。なお、このベースブロック３０は、当該護岸ブロック１の大ブロック体２と同じ大きさ及び形状であり、その左右両側及び後側の側面に、凸状の第一係止片３１，３２を形成している。また、左右に隣り合うベースブロック３０の隙間としては、護岸ブロック１の小ブロック体３と同じ大きさにする。
【００２９】
次に、図９に示すように、護岸ブロック１を用意する。このとき、護岸ブロック１における前後方向は河川や海岸の法面等における法面傾斜方向と同じである。そして、図１０に示すように、等間隔に敷設した複数のベースブロック３０の間に法面傾斜方向の１段目となる護岸ブロック１を敷設する。このとき、護岸ブロック１の大ブロック体２における前側の側面と小ブロック体３における左右両側及び前側の側面とに形成した凹状の第二係止片１３，１４，１５が、ベースブロック３０の左右両側及び後側の側面に形成した凸状の第一係止片３１，３２に重なり合って、護岸ブロック１の小ブロック体３が左右に間隔を空けて隣り合うベースブロック３０の隙間に嵌り込む。なお、この護岸ブロック１の敷設については、工事現場の左右方向におけるどの場所からでも開始でき、また、一ヶ所からでも、あるいは、二ヶ所、三ヶ所、それ以上の複数の箇所から一斉に開始することができる。
【００３０】
そして、図１１に示すように、法面傾斜方向の１段目の護岸ブロック１を敷設したら、次に、２段目の護岸ブロック１を用意して、１段目に敷設した複数の護岸ブロック１の間に２段目の護岸ブロック１を敷設する。このときも、護岸ブロック１の大ブロック体２における前側の側面と小ブロック体３における左右両側及び前側の側面とに形成した凹状の第二係止片１３，１４，１５が、１段目の護岸ブロック１の大ブロック体２における左右両側及び後側の側面に形成した凸状の第一係止片１１，１２に重なり合って、護岸ブロック１の小ブロック体３が左右に間隔を空けて隣り合う１段目の護岸ブロック１の隙間に嵌り込む。このようにして、護岸ブロック１を千鳥状に敷設して行く。
【００３１】
次に、図１２に示すように、２段目を敷設したら、３段目の護岸ブロック１を用意する。そして、図１３に示すように、３段目を敷設したら、４段目以降も同様に敷設し、これを法面傾斜方向の上段に向かって繰り返し行い、最終的に、法面傾斜方向の最上段まで行うと共に、左側から右側に向かって、右側から左側に向かっての左右の両方向に向かって行うことにより、図１４に示すように、工事現場である河川や海岸の法面等に護岸ブロック１を千鳥状に敷設するようになる。
【００３２】
また、法面等に千鳥状に敷設した多数の護岸ブロック１において、大ブロック体２と小ブロック体３とにそれぞれ形成した貫通孔２１，２２に鉄筋等を前後に向けて通し、前後に隣接する護岸ブロック１において面としての一体化を図るようにする。
【００３３】
そして、図１５に示すように、河川や海岸の法面等に多数の護岸ブロック１を千鳥状に敷設した後、最後に、図１６に示すように、法面等に敷設した多数の護岸ブロック１の上に土砂を被せる。これにより、護岸の工事が完了する。
【００３４】
このように、河川や海岸の法面等に多数の護岸ブロック１を千鳥状に敷設する護岸工事方法にあっては、護岸ブロック１を、大ブロック体２と小ブロック体３とから平面視略Ｔ字形にすると共に、凸状の第一係止片１１，１２を大ブロック体２における左右両側及び後側の側面に形成すると共に、この凸状の第一係止片１１，１２に重なり合う凹状の第二係止片１３，１４，１５を大ブロック体２における前側の側面と小ブロック体３における左右両側及び前側の側面とに形成したことにより、１段目の護岸ブロック１を敷設し、この１段目の護岸ブロック１を敷設した後、１段目の護岸ブロック１の左右両方向に２段目の護岸ブロック１を敷設し、さらに、３段目以降の護岸ブロック１も左右両方向に順次敷設する。要するに、護岸ブロック１の敷設を、左側から右側に向かって、右側から左側に向かっての左右どちらの方向にもできるようにして、施工する方向が限定されることがないようにしている。
【００３５】
なお、護岸ブロック１において、前述した第一係止片１１，１２と第二係止片１３，１４，１５における凸状と凹状の形状を逆転させた図７に示すような護岸ブロック１を用いる場合にあっては、河川や海岸の法面等に当該護岸ブロック１を敷設する際、その向きを法面傾斜方向において前後逆転させて配置することにより、河川や海岸の法面等に千鳥状に敷設することができる。
【００３６】
このような護岸ブロック及びその護岸工事方法にあっては、護岸ブロック１の敷設を左右どちらの方向にもできるようにして、施工する方向が限定されないようにしたことで、工事現場の左右方向におけるどの場所からでも護岸ブロック１の敷設を開始でき、また、一ヶ所からでも、あるいは、二ヶ所、三ヶ所、それ以上の複数の箇所から一斉に開始することもでき、これにより、効率的な作業を行うことで、工期が従来の工事と比べて非常に短くすることができ、工期の大幅な短縮を図ることができ、具体的には、従来の工期の半分以下、さらには３分の１、４分の１にすることも可能である。しかも、工費の低減も図ることができる。
【００３７】
さらに、工事現場において、既存の護岸や障害物等により施工する方向が限定されるといった特別な現場においても、当該護岸ブロック及びその護岸工事方法にあっては、左右どちらの方向にも護岸ブロック１を敷設でき、施工する方向が限定されないことから、従来のような形状の異なる別の護岸ブロックを新たに用意する必要がなく、これによって、特別な現場でも、工費が嵩むといった問題を無くすことができる。
【００３８】
以上のように、河川や海岸の法面等の護岸の工事において、施工する方向が限定されることのない護岸ブロック１を用いることにより、効率的な作業を行うことで、工期の短縮及び工費の低減を図ることができる。
【符号の説明】
【００３９】
１…護岸ブロック、２…大ブロック体、３…小ブロック体、４…鉄筋、５…突起部、１１…第一係止片、１２…第一係止片、１３…第二係止片、１４…第二係止片、１５…第二係止片、２１…貫通孔、２２…貫通孔、２５…フック、３０…ベースブロック、３１…第一係止片、３２…第一係止片
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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