(57)【要約】【課題】コンパクトでありながら、効果的なリハビリテーションを行うことができるリハビリ機器を提供する。【解決手段】上肢上下運動用のリハビリ機器６００が、連続歩行用のリハビリ機器１００のループ状の手すり棒１０６の内側に配置されて、複合リハビリ機器１０が構成されている。上肢上下運動用のリハビリ機器６００では、滑車６０３に巻き掛けたロープ６０４の両端に把持部６１０ａ，６１０ｂが取り付けられている。麻痺側の例えば左腕にアームホルダー６５０を取り付けそのフック用孔６５６ａに、把持部６１０ｂのフック６１１ｂを挿入し、把持部６１０ａを例えば右手で把持し、上肢の上下運動を行う。また手すり棒１０６を使って、連続的な歩行運動ができる。【選択図】図２
2011217993.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
立設された支柱と、
前記支柱の上部に回転自在に備えられた滑車と、
前記滑車に巻き掛けられたロープと、
前記ロープの両端に取り付けられており、人間の手で把持できると共に、少なくとも一方にはフックが備えられている一対の把持部と、
人間の腕に取り付けられると共に、前記フックが回転自在かつ緊密に挿入することができるフック用の孔が形成されているアームホルダーと、
を有することを特徴とするリハビリ機器。
【請求項２】
前記アームホルダーには、腕の長手方向に沿う複数箇所に、前記フック用の孔が形成されていることを特徴とする請求項１に記載のリハビリ機器。
【請求項３】
予め決めた荷重以上の荷重が上方から下方に向かって前記滑車に付加されたときに、前記滑車が下方に移動すること、または前記滑車が傾動することを許容する安全手段を設けたことを特徴とする請求項１に記載のリハビリ機器。
【請求項４】
複数本の支持棒と、この複数本の支持棒の頂部に連結されて水平に支持されたループ状の手すり棒とでなる連続歩行用のリハビリ機器と、
本体支持部に対して回転自在に支持されており、しかも、両端部が多角柱の形状になっている回転軸と、基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の一方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の一方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第１の手用のクランクと、前記回転軸に対して略平行となる状態で、第１の手用のクランクの先端部に設けた第１の手用軸と、前記第１の手用軸に回転自在に組み付けられた第１のハンドルと、基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の他方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の他方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第２の手用のクランクと、前記回転軸に対して略平行となる状態で、第２の手用のクランクの先端部に設けた第２の手用軸と、前記第２の手用軸に回転自在に組み付けられた第２のハンドルとを有する腕回転運動用のリハビリ機器と、
請求項１のリハビリ機器とを備え、
前記手すり棒の内側に、請求項１のリハビリ機器と前記腕回転運動用のリハビリ機器が配置されていることを特徴とする複合リハビリ機器。
【請求項５】
複数本の支持棒と、この複数本の支持棒の頂部に連結されて水平に支持されたループ状の手すり棒とでなる連続歩行用のリハビリ機器と、
本体支持部に対して回転自在に支持されており、しかも、両端部が多角柱の形状になっている回転軸と、基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の一方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の一方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第１の足用のクランクと、前記回転軸に対して略平行となる状態で、第１の足用のクランクの先端部に設けた第１の足用軸と、前記第１の足用軸に回転自在に組み付けられた第１のペダルと、基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の他方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の他方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第２の足用のクランクと、前記回転軸に対して略平行となる状態で、第２の足用のクランクの先端部に設けた第２の足用軸と、第２の足用軸に回転自在に組み付けられた第２のペダルとを有する脚回転運動用のリハビリ機器と、
請求項１のリハビリ機器とを備え、
前記手すり棒の内側に、請求項１のリハビリ機器と前記脚回転用のリハビリ機器が配置されていることを特徴とする複合リハビリ機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はリハビリ機器に関するものである。
特に本発明は、脳梗塞、脳血栓、くも膜下出血等の脳血管障害で倒れた後に、片麻痺の後遺症が残った片麻痺症状者が、効果的なリハビリテーション（機能回復訓練）を行うことができるように、種々の工夫をしたものである。
【背景技術】
【０００２】
脳血管障害が発症した場合には、病院に入院して、医師により外科的治療（手術）や薬物を用いた内科的治療が行われる。
このような外科的治療・内科的治療が行われて、例えば筋肉、靱帯等の軟組織を痛めた急性症状の状態から脱却したとしても、身体運動に携わっている脳内の機能組織が損傷してしまうことが多くみられる。このような脳内機能組織の損傷が発生すると、身体の左右のうちどちらか一方（片側）に麻痺が起こり、身体の半分を動かすことができなくなる状態、即ち、片麻痺（半身付随）となる。
この場合、脳内に発生した損傷の位置や程度等に応じて、片麻痺の出る部分や、片麻痺の程度などが変わり、片麻痺の程度や障害の種類は個人差が大きい。
【０００３】
脳血管障害の後遺症として片麻痺が発生した場合には、片麻痺を軽減し更には身体機能を回復して家庭や職場に社会復帰するために、リハビリテーションが行われる。
脳血管障害の場合、急性期（発症から約１カ月以内）と回復期（発症後の約１カ月〜１年間）において、各時期に応じた最適な種類のリハビリテーションを如何に効果的に行うかが、機能回復において重要であると言われている。
【０００４】
従前では、片麻痺になると、破壊された脳神経細胞は再生しないから、片麻痺は治療しても回復しないと考えられていた。このため、片麻痺症状者のリハビリテーションは、麻痺の無い側の下肢や上肢を鍛えて、歩行や日常生活ができるようにすることが目標とされてきた。
しかし、近年の脳科学の進歩によって、脳の一部が損傷されても、損傷を免れた他の部位が損傷された部位の役割を代行する能力、即ち、可塑性があることが明らかになり、麻痺を克服することを目的としたリハビリテーション治療も行われてきている。
【０００５】
このため、リハビリテーションにおいては、麻痺の無い側を鍛えて歩行や日常生活ができるようにするのみならず、麻痺の有る側を他人の介助等を受けながら動かして、麻痺側の腕や脚から脳に対して刺激を送ることにより神経系の可塑化（脳神経の代行能力の獲得、神経の再生化、再組織化）を促す必要がある。
神経系の可塑化を行う際には、麻痺側の腕や脚を介助者等により動かすのに併せて、麻痺症状者は麻痺側の腕や足を動かすようにイメージして、脳側から身体側に運動情報指令が伝わるようにイメージすることが効果的であると言われている。
つまり、麻痺側の腕や脚を強制的に動かして麻痺側の身体から脳に対して刺激（運動情報指令）を送るのに同期して、脳側から麻痺側の身体に向かって身体を動かすように指令する運動情報指令を送るようにイメージするという、双方向からの運動情報指令の連動により、可塑化を促進して機能回復を効果的に行うことができると言われている。
【０００６】
このため例えば筋肉、靱帯等の軟組織を痛めている急性症状の状態から脱した後は、積極的にリハビリテーションが行われている。
急性期（発症から約１カ月以内）でのリハビリテーションは「理学療法」が中心となり、回復期（発症後の約１カ月〜１年間）でのリハビリテーションは、更に「作業療法」が追加される。
【０００７】
理学療法とは、身体機能に障害が生じた際に、その基本的な動作能力の改善を目的として運動療法や徒手的治療を行い、基本的身体能力の改善を図る療法である。この理学療法では、医師の指示にしたがい、理学療法士の補助によって、ゆっくりと寝返りをうったり、体を動かしたりしてみることから始まる。
【０００８】
作業療法とは、いわば応用動作能力の改善を図る療法であり、ベッドに腰掛けたり、物を握ったりする訓練から開始する。これにより、手足関節が拘縮することを防止している。
更に、回復が進んでくると、更衣（着替え）・整容（姿・形を整える）といった身の廻り動作や、歩行訓練や、食事・トイレ・入浴・洗面などの日常生活動作の獲得・改善を目的とした動作訓練を行う。このような作業療法は、当初はベッドサイドで開始し、その後は実際の場面での動作訓練を行う。
【０００９】
回復期のリハビリテーションが完了し、ある程度まで機能回復が得られたら、病院から退院をする。
退院後も、病院やリハビリ施設に定期的に通院してリハビリテーションを行うことが必要であり、医師や理学療法士が指示したメニューに沿った機能回復訓練を継続的に実行する。更に、片麻痺症状者自身も自発的・意欲的に身体を動かすように、との指導がされる。
このため自宅でのリハビリテーションの実行が重要であり、片麻痺の克服に向けての強い意欲と自主訓練の実行が必要である。
【００１０】
病院やリハビリ施設においては、各種のリハビリ機器を備えこのリハビリ機器を用いたリハビリテーションが行われており、また自宅用のリハビリ機器も開発されている。
リハビリ機器としては、例えば、一対の直線状の並行棒を支柱により手すり状に水平に支持した歩行訓練用並行棒や、滑車に紐を掛けて紐の両端を左右の手で握り左右交互に紐を下方に引っ張る上肢上下運動訓練器や、自転車のペダル状の物を左右の手で握り回転させる上肢回転運動訓練器や、昇降階段や、スライドレール上で往復移動するスライド板の上に足を乗せて足をスライド移動させる足スライド運動訓練器など、各種のものが開発されている。
【００１１】
しかし、いずれのリハビリ機器も筋肉トレーニング的な機器が多く、更には症状に適したものが少ない上、使用が困難である。また、機器そのものが高価であり、一般家庭で容易にリハビリを継続することは困難であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】実用新案登録第３０４６６６３号公報
【特許文献２】実用新案登録第３０８２４６８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
上述したように、病院やリハビリ施設や自宅において、リハビリテーションが行われているが、実際に脳梗塞となり、後遺症として片麻痺となり、闘病やリハビリテーションを行ってきた体験者の話しによると、現状のリハビリテーションでは、種々の不具合があることが判明した。
【００１４】
例えば入院時においては、片麻痺症状者は、リハビリテーションを行う熱意や意志があるにもかかわらず、殆どの時間をベッドの上で静養しつつ待機しており、リハビリテーションを行う時間が短く、また、その頻度も少ないものである。
これは、身体の片側の手足が不自由な片麻痺症状者が一人でリハビリテーション訓練を行うと危険が伴うことから、片麻痺症状者が一人でリハビリテーション訓練をするのは無理があり、安全を確保すると共に効果的な訓練指導や介助を行うために、理学療法士や介助者が付き添って訓練をしなければならないからである。
また、リハビリ設備の広さやリハビリ機器の設置台数に制限があると共に、理学療法士や介助者の員数にも制限があるため、来院された多数の片麻痺症状者の全員が充分にリハビリテーションを行うことができないという事情もある。
【００１５】
一方、退院後においては、自宅でリハビリテーションを行う必要がある。このため各種の自宅用のリハビリ機器は存在するが、それらは、構造が複雑で大掛かりな上、回復対象機能が少なく高価なため、自宅で使用するには不便であり、しかも効果的な機能回復訓練をするには不足なものであった。
【００１６】
更に、片麻痺症状者となった者の実体験から言うと、現在のリハビリ機器は、片麻痺症状者の身体的・精神的状態や要望を充分には考慮したものとなっていない。
例えば、歩行訓練用並行棒では、平行棒の一方の端部から他方の端部まで平行棒を支えとして歩いてくると、片麻痺症状者は方向転換して今度は逆方向に向かって歩いていかなくてはならないが、方向転換をするのに、平行棒の持ち替えやつまづき等によるバランス崩し等で転倒の危険が伴うため、介助者などが付き添っている必要がある。このため、一台の歩行訓練用並行棒は、一人の片麻痺症状者のみしか使用することができず、また、片麻痺症状者が一人で自主的に訓練をすることができないものであった。
【００１７】
また、紐を引っ張る上肢上下運動訓練器や、ペダルを回す上肢回転運動訓練器等では、紐やペダルを把持しなければ、訓練に入ることができない。
しかし、例えば一方の腕が麻痺状態となっている場合、この麻痺側の手で紐やペダルを把持することはできず、したがって訓練中に外れるのを防止するため、何らかの方法（バンドで締める等）により、麻痺側の手を紐やペダルに固定しなければならない。
また、片麻痺症状者にとっては、麻痺側の腕の感覚が無いため、麻痺側の腕の位置を視覚によって確認することはできるが、麻痺側の腕の位置がどこにあるのかを身体感覚的に把握することができない。このため、麻痺側の腕を、紐やペダルに近づけるという動作自体が、困難なものであった。
かかる事情が、一人で自主的に訓練することの阻害要因の一つになっていた。
【００１８】
更に、上肢上下運動訓練器等、種々のリハビリ機器では、片麻痺症状者の腕や足を、電動式機構により運動させるようになっているものもある。
電動式の機器では、確かに腕や脚が動かされて血行が良くなるというような一定の効果はある。しかし、それはあくまでも受動的な運動であり、片麻痺症状者が意図して自発的に行う運動ではなく、機能回復というより積極的な観点から見ると、リハビリテーションの効果が薄いものであった。
【００１９】
また、従来のリハビリ機器では、上下運動なら身体をほぼ同一の軌跡に沿い上下移動運動をさせるようになっており、障害の度合や、リハビリテーションの回復度合に合わせて、身体の移動運動を微妙に変化させることはできない。このため、障害度合に合わせた適切な訓練ができないという不具合や、身体や脳さらには筋肉や神経に対する刺激が単調であるという不具合があった。
例えば、左右の腕を上下運動させる場合、従来の機器では、腕の吊り上げ位置が固定されており、片麻痺状態者の麻痺状態等に合わせて、腕の吊り上げ位置を変化調整することはできなかった。
【００２０】
更に、麻痺の無い側（健常側）の身体と、麻痺側の身体とを連動させて自発的に訓練するという発想は、従来のリハビリ機器には存在していなかった。つまり、健常側の身体の力や動作を、麻痺側の身体に伝達して、麻痺側の身体を自発的、積極的に回復させ、これにより神経系の可塑化（脳神経の代行能力の獲得、神経の再生化、再組織化）を積極的に促すリハビリ機器は存在していなかった。
また従来のリハビリ機器は単機能のものが殆どであったが、これでは訓練に厭き易い上、使用筋肉等が決まるので、広範な可塑化対応ができなかった。
【００２１】
本発明は、上記従来のリハビリ機器の不具合を解消して、健常側の身体によりリハビリ機器を動作させ、動力伝達機構を介して左・右腕間の動力伝達をして、麻痺側の身体を健常側の力で動かすことにより効果的なリハビリテーションを行い、麻痺側の身体を積極的に機能回復させることができるリハビリ機器を提供することを目的とする。
即ち健常側の力でリハビリ機器を動かし、これに付随して麻痺側を動かすようにしたり、更にその運動後、同種の運動を行うようにしたりしたので、先の健常側の力、或いは先の運動により脳に刺激を与えた後、その刺激を回想しながら麻痺側を動かすことになり、脳の記憶の可塑化が一層促進される。
この理由から、リハビリに必要な機能をリハビリ機器に複合化させることにより、短時間で関連域或いは他機能に移行することができ、したがって脳の可塑化を一層効果的にできると共に、装置としてもコンパクトなリハビリ機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２２】
上記課題を解決する本発明のリハビリ機器の構成は、
立設された支柱と、
前記支柱の上部に回転自在に備えられた滑車と、
前記滑車に巻き掛けられたロープと、
前記ロープの両端に取り付けられており、人間の手で把持できると共に、少なくとも一方にはフックが備えられている一対の把持部と、
人間の腕に取り付けられると共に、前記フックが回転自在かつ緊密に挿入することができるフック用の孔が形成されているアームホルダーと、
を有することを特徴とする。
この場合、前記アームホルダーには、腕の長手方向に沿う複数箇所に、前記フック用の孔が形成されていることを特徴とし、
予め決めた荷重以上の荷重が上方から下方に向かって前記滑車に付加されたときに、前記滑車が下方に移動すること、または前記滑車が傾動することを許容する安全手段を設けたことを特徴とする。
【００２３】
また本発明の複合リハビリ機器の構成は、
複数本の支持棒と、この複数本の支持棒の頂部に連結されて水平に支持されたループ状の手すり棒とでなる連続歩行用のリハビリ機器と、
本体支持部に対して回転自在に支持されており、しかも、両端部が多角柱の形状になっている回転軸と、基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の一方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の一方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第１の手用のクランクと、前記回転軸に対して略平行となる状態で、第１の手用のクランクの先端部に設けた第１の手用軸と、前記第１の手用軸に回転自在に組み付けられた第１のハンドルと、基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の他方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の他方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第２の手用のクランクと、前記回転軸に対して略平行となる状態で、第２の手用のクランクの先端部に設けた第２の手用軸と、前記第２の手用軸に回転自在に組み付けられた第２のハンドルとを有する腕回転運動用のリハビリ機器と、
前記の滑車とロープを備えたリハビリ機器とを備え、
前記手すり棒の内側に、前記の滑車とロープを備えたリハビリ機器と前記腕回転運動用のリハビリ機器が配置されていることを特徴とする。
【００２４】
また本発明の複合リハビリ機器の構成は、
複数本の支持棒と、この複数本の支持棒の頂部に連結されて水平に支持されたループ状の手すり棒とでなる連続歩行用のリハビリ機器と、
本体支持部に対して回転自在に支持されており、しかも、両端部が多角柱の形状になっている回転軸と、基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の一方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の一方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第１の足用のクランクと、前記回転軸に対して略平行となる状態で、第１の足用のクランクの先端部に設けた第１の足用軸と、前記第１の足用軸に回転自在に組み付けられた第１のペダルと、基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の他方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の他方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第２の足用のクランクと、前記回転軸に対して略平行となる状態で、第２の足用のクランクの先端部に設けた第２の足用軸と、第２の足用軸に回転自在に組み付けられた第２のペダルとを有する脚回転運動用のリハビリ機器と、
前記の滑車とロープを備えたリハビリ機器を備え、
前記手すり棒の内側に、前記の滑車とロープを備えたリハビリ機器と前記脚回転用のリハビリ機器が配置されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２５】
本発明の上肢上下運動用のリハビリ機器によれば、健常側の腕により発した力を、滑車とロープにより伝達して、麻痺側の腕を動かしてリハビリテーションをするため、片麻痺症状者の自発的なイメージにより、健常側と麻痺側の身体（脳内の関連領域を含む）がペアとなって、上下連動運動するため、効果的なリハビリテーションができる。
更に、アームホルダーを使用することにより、麻痺側の腕を、リハビリ機器の把持部のフックで支持することができ、介助者等がいなくても片麻痺症状者だけで容易且つ効果的にリハビリテーションを行うことができる。
【００２６】
また本発明の連続歩行用のリハビリ機器によれば、手すり棒をループ状に形成したため、身体の真反対の方向転換をすることなく連続的に歩行訓練をすることができる。
【００２７】
また連続歩行用のリハビリ機器と上肢上下運動用のリハビリ機器を合体させた複合機器とした場合には、複数のリハビリテーションが可能であると共に、全体として機器構成をコンパクトにすることができ、病院等のみならず、設置スペースが限られている自宅においても使用することができる。
【００２８】
また本発明は、脳血管障害等により片麻痺となった片麻痺症状者が、リハビリテーションを行うのに利用できる他、パーキンソン病等の運動機能低下を呈する症状者が、運動機能を維持するために利用したり、高齢者など身体機能能力が衰えた人が、健康度を向上するために利用したりすることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の実施例に係る複合リハビリ機器を示す斜視図。
【図２】本発明の実施例に係る複合リハビリ機器を示す斜視図。
【図３】回転軸とクランクとの組み付け状態を示す構成図。
【図４】アームホルダーを示す構成図。
【図５】足ホルダーを示す構成図。
【図６】本発明の実施例に係る複合リハビリ機器を使用状態と共に示す構成図。
【図７】本発明の実施例に係る複合リハビリ機器を使用状態と共に示す構成図。
【図８】本発明の実施例に係る複合リハビリ機器を使用状態と共に示す構成図。
【図９】上肢上下運動用のリハビリ機器を使用状態と共に示す構成図。
【図１０】上肢上下運動用のリハビリ機器の安全装置を示す構成図。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、本発明を実施するための形態について、身体の左側が麻痺した患者用の実施例に基づき詳細に説明する。
【実施例】
【００３１】
＜複合リハビリ機器の全体構成＞
図１，図２は本発明の実施例に係る複合リハビリ機器１０を示す。
この複合リハビリ機器１０は、連続歩行用のリハビリ機器１００と回転運動用のリハビリ機器２００と上肢上下運動用のリハビリ機器６００を合体させた複合機器となっている。
【００３２】
＜連続歩行用のリハビリ機器の構成＞
連続歩行用のリハビリ機器１００では、前縁棒１０１と、右縁棒１０２と、左縁棒１０３が接合・連結されて、コ字状の底面構造体が形成されている。
このように、前縁棒１０１と、右縁棒１０２と、左縁棒１０３を連結してなるコ字状の底面構造体に、底板１０４が固定されている。
【００３３】
支柱１０５ａは、右縁棒１０２のうち中央位置よりもやや前寄り（前縁棒１０１側）の位置に接合されており、垂直上方に伸びている。支柱１０５ｂは、右縁棒１０２のうち後縁側の位置に接合されており、垂直上方に伸びている。
支柱１０５ｃは、左縁棒１０３のうち中央位置よりもやや前寄り（前縁棒１０１側）の位置に接合されており、垂直上方に伸びている。支柱１０５ｄは、左縁棒１０３のうち後縁側の位置に接合されており、垂直上方に伸びている。
【００３４】
ループ状の手すり棒１０６は、Ｕ字状の手すり棒材１０６ａとＵ字状の手すり棒材１０６ｂを連結して構成したものである。
このうち、Ｕ字状の手すり棒材１０６ａは、４本の支柱１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄの頂部に連結されて、水平に支持されている。
【００３５】
Ｕ字状の手すり棒材１０６ｂの一端（右端）は、手すり棒材１０６ａの一端（右端）に回転自在に連結されており、手すり棒材１０６ｂの他端（左端）は手すり棒材１０６ａの他端（左端）に対して着脱自在に連結されている。
このため、図１に示すように、手すり棒材１０６ｂの他端（左端）を手すり棒材１０６ａの他端（左端）に連結したときには、連結された手すり棒材１０６ａ，１０６ｂによりループ状で水平な手すり棒１０６が形成される。
一方、図２に示すように、手すり棒材１０６ｂの他端（左端）を手すり棒材１０６ａの他端（左端）から開放して、手すり棒材１０６ｂをその一端（右端）を中心に回転させると、ループ状の手すり棒１０６の一部が開放される。このように開放状態になると、ループ状の手すり棒１０６で囲まれた内部空間と、ループ状の手すり棒１０６の外周側である外部空間との間で、人間が出入りすることができる。
【００３６】
なお、人間がループ状の手すり棒１０６内に出入りするには、図２に示すように、手すり棒材１０６ｂを回転開閉して行う他、手すり棒材１０６ａの一部を除去することでも可能である。
即ち、図１に示すように、手すり棒材１０６ａの右縁側または左縁側の一部（以下、左縁側で説明する）である手すり開閉部材１０６ｃを切り取り、この手すり開閉部材１０６ｃの左端にスライド部材１０８ａを設け、右端に蝶番部材１０８ｂを設ける。
このような構成にすることにより、スライド部材１０８ａを右にスライドさせると、手すり棒材１０６ａと手すり開閉部材１０６ｃとの断端が露出するので、蝶番部材１０８ｂの所から手すり開閉部材１０６ｃを下方に折曲するとループ状の手すり棒１０６は開状態になる。
次に開状態から閉状態にするには、下方に垂れている手すり開閉部材１０６ｃを蝶番部材１０８ｂを回転中心として上方に回動させて水平状態とし、スライド部材１０８ａを左にスライドさせて、手すり開閉部材１０６ｃと手すり部材１０６ａとを連結する。
【００３７】
ループ状の手すり棒１０６に更に強度が必要な場合には、手すり棒材１０６ａの右側端から左側端にわたり、連結棒１０７が配置されることが望ましい。
【００３８】
＜回転運動用のリハビリ機器の構成＞
【００３９】
回転運動用のリハビリ機器２００は、連続歩行用のリハビリ機器１００のループ状の手すり棒１０６の内側に位置するように配置されている。
【００４０】
回転運動用のリハビリ機器２００の本体支柱（本体支持部）２０１は、その下端が前縁棒１０１の略中央部に連結・固定され、その上部が支持棒２０２を介して手すり棒材１０６ａに連結・固定されている。
なお、支持棒２０２が１本で弱い場合には、図示はしないが２本の支持棒でＶ字状にし、Ｖ字状の合わさり部分を本体支柱２０１に連結・固定する等して、剛性アップを図ってもよい。
このようにして、本体支柱２０１は、前縁棒１０１及び手すり棒材１０６ａに固定されて、全体で斜めになった状態で立設されている。
【００４１】
本体支柱２０１の上側部分には、回転軸ホルダー２１０が固定されている。この回転軸ホルダー２１０は、長方形の板金を折り曲げ加工して４角筒形に形成したものであり、回転軸２１１を回転自在に支持している。具体的には、ころがり軸受やすべり軸受等を用いて、回転軸２１１を回転軸ホルダー２１０に回転自在に支持している。
なお、回転軸ホルダー２１０は、前記機能を有するものであれば、形状や構成を限定するものではない。
【００４２】
回転軸２１１の中央位置、即ち、回転軸２１１のうち回転軸ホルダー２１０の内部空間に位置する部分には、歯付きプーリー２１２が固定されている。したがって、回転軸２１１と歯付きプーリー２１２は一体となって回転する。
【００４３】
回転軸２１１の右端には、手用のクランク２１３ａの基端部が着脱自在に組み付けられており、クランク２１３ａの先端部には、回転軸２１１に対して略平行な第１の手用軸２１４ａが固着・設置されている。この第１の手用軸２１４ａには、健常な手で把持し易い円筒状等のハンドル２１５ａが回転自在かつ着脱自在に組み付けられている。
回転軸２１１の左端には、手用のクランク２１３ｂの基端部が着脱自在に組み付けられており、クランク２１３ｂの先端部には、回転軸２１１に対して略平行な第２の手用軸２１４ｂが固着・設置されている。この第２の手用軸２１４ｂには、健常な手で把持し易い円筒状等のハンドル２１５ｂや、麻痺した前腕を支持する手段である後述のアームホルダー６５０が、回転自在かつ着脱自在に組み付けられるようになっている。
【００４４】
このようにして、回転軸ホルダー２１０、回転軸２１１、歯付きプーリー２１２、クランク２１３ａ，２１３ｂ、手用軸２１４ａ，２１４ｂ、ハンドル２１５ａ、２１５ｂにより、腕回転運動用のリハビリ機器αが構成されている。
なお、図１に示すように、クランク２１３ａ，２１３ｂの先端部に固着・設置した手用軸２１４ａ，２１４ｂに、それぞれ、ハンドル２１５ａ，２１５ｂを組み付けてもよいが、後述するように、片麻痺症状者の状態やリハビリテーションに応じて、図２に示すように、ハンドル２１５ａ，２１５ｂの一方のみを組み付けるようにすることもできる。
なお図２の形態は、左側の初期の片麻痺（未回復状態）における使用状態を示し、手用軸２１４ｂには後述するアームホルダー６５０が取り付けられるようになっており、足用軸２２４ｂには後述する足ホルダー４００が取り付けられるようになっている。
【００４５】
本体支柱２０１の下側部分には、回転軸ホルダー２２０が固定されている。この回転軸ホルダー２２０は、長方形の板金を折り曲げ加工して４角筒形に形成したものであり、回転軸２２１を回転自在に支持している。具体的には、ころがり軸受やすべり軸受等を用いて、回転軸２２１を回転軸ホルダー２２０に回転自在に支持している。
なお、回転軸ホルダー２２０は、前記機能を有するものであれば、形状や構成を限定するものではない。
【００４６】
回転軸２２１の中央位置、即ち、回転軸２２１のうち回転軸ホルダー２２０の内部空間に位置する部分には、歯付きプーリー２２２が固定されている。したがって、回転軸２２１と歯付きプーリー２２２は一体となって回転する。
【００４７】
回転軸２２１の右端には、足用のクランク２２３ａの基端部が着脱自在に組み付けられており、クランク２２３ａの先端部には、回転軸２２１に対して略平行な第１の足用軸２２４ａが固着・設置されている。この第１の足用軸２２４ａには、ペダル２２５ａが回転自在かつ着脱自在に組み付けられている。
回転軸２２１の左端には、足用のクランク２２３ｂの基端部が着脱自在に組み付けられており、クランク２２３ｂの先端部には、回転軸２２１に対して略平行な第２の足用軸２２４ｂが固着・設置されている。この第２の足用軸２２４ｂには、ペダル２２５ｂや、麻痺した前足を支持する手段である後述の足ホルダー４００が、回転自在かつ着脱自在に組み付けられるようになっている。
【００４８】
このようにして、回転軸ホルダー２２０、回転軸２２１、歯付きプーリー２２２、クランク２２３ａ，２２３ｂ、足用軸２２４ａ，２２４ｂ、ペダル２２５ａ、２２５ｂにより、脚回転運動用のリハビリ機器βが構成されている。
なお、クランク２２３ａ，２２３ｂの先端部に固着・設置した足用軸２２４ａ，２２４ｂに、それぞれ、ペダル２２５ａ，２２５ｂの両方を組み付けてもよいが、後述するように、片麻痺症状者の状態やリハビリテーションに応じて、ペダル２２５ａ，２２５ｂの一方のみを組み付けるようにすることもできる。
【００４９】
図５は片麻痺症状者用のペダルとして機能する足ホルダー４００である。この足ホルダー４００は、足用軸２２４ｂに嵌合する支持パイプ４０３と、支持パイプ４０３に固定された基台４０２と、基台４０２上に旋回点４０４を中心に回動可能に設けられた足固定部４０１とからなり、麻痺側の足を踵固定部４０１ｃと鼻緒４０１ｂとで足固定部４０１に固定して、ペダル用に用いる。前記回動は麻痺者の足に合わせるためのニゲである。
【００５０】
歯付きベルト２３０は、上側の腕回転運動用のリハビリ機器αの歯付きプーリー２１２と、下側の脚回転運動用のリハビリ機器βの歯付きプーリー２２２との間に掛け渡されている。
このため、上側の歯付きプーリー２１２が回転駆動されると、この回転力が歯付きベルト２３０を介して下側の歯付きプーリー２２２に伝達し、逆に、下側の歯付きプーリー２２２が回転駆動されると、この回転力が歯付きベルト２３０を介して上側の歯付きプーリー２１２に伝達する。
【００５１】
ここで、腕回転運動用のリハビリ機器αにおける、回転軸２１１とクランク２１３ａ，２１３ｂとの組み付け状態について、図３（ａ）を参照して説明する。
図３（ａ）に示すように、回転軸２１１の両端部分は、主形状が正多角柱の形状（本例では４角柱の形状）になっている。一方、クランク２１３ａ，２１３ｂの基端部には、回転軸２１１の両端部分の形状（本例では４角柱の形状）に対応する主形状が正多角形（本例では４角形）の嵌合孔ｈが形成されている。つまり、クランク２１３ａ，２１３ｂに形成した嵌合孔ｈが、回転軸２１１の両端部に、緊密に嵌合することができるようになっている。
なお、「主形状」とは、図３（ｂ），（ｃ）に示すように、回転軸２１１の多角形の一部が切り欠かれていても、正多角形と同様にクランク２１３ａ，２１３ｂ同士に位相角度差を与えることができる形状のことをいう。なお嵌合孔ｈの形状は、正多角形であることが必要である。
【００５２】
このため、クランク２１３ａの基端部の嵌合孔ｈを回転軸２１１の右端部分に嵌入し、ボルト等で固定することにより、クランク２１３ａと回転軸２１１との組み付けができる。また、クランク２１３ｂの基端部の嵌合孔ｈを回転軸２１１の左端部分に嵌入し、ボルト等で固定することにより、クランク２１３ｂと回転軸２１１との組み付けができる。
この場合、回転軸２１１に対して、クランク２１３ａ，２１３ｂの回転位相位置は、９０度づつずらした任意の位置とすることができ症状に応じて組合わせを変えることができる。
【００５３】
更に、回転軸２１１の両端部分の多角柱の形状及びクランク２１３ａ，２１３ｂの嵌合孔ｈの形状を、４角形よりも多い多角形（嵌合の主形状が正多角形）とすることにより、左右のクランク２１３ａ，２１３ｂの相対的な回転位相角度差の種類を増加することもできる。
【００５４】
脚回転運動用のリハビリ機器βにおける、回転軸２２１とクランク２２３ａ，２２３ｂとの組み付け状態は、前述した、腕回転運動用のリハビリ機器αにおける、回転軸２１１とクランク２１３ａ，２１３ｂとの組み付け状態と同様になっている。
つまり、回転軸２２１の両端部分は、主形状が多角柱の形状（本例では４角柱の形状）になっており、クランク２２３ａ，２２３ｂの基端部には、回転軸２２１の両端部分の形状（本例では４角柱の形状）に対応する主形状が多角形（本例では４角形）の嵌合孔ｈが形成されている。つまり、クランク２２３ａ，２２３ｂに形成した嵌合孔ｈが、回転軸２２１の両端部に、緊密に嵌合することができるようになっている（なお、クランク２２３ａ，２２３ｂに形成した嵌合孔の符号ｈは、図示していない）。これによりクランク２２３ａ，２２３ｂ同士の位相角度差も同様に変えることができる。
【００５５】
以上述べた可塑化を目的とした複合リハビリ機器の主構成は、ループ状の手すり棒１０６からなる連続歩行用のリハビリ機器１００のループ内に、回転運動用のリハビリ機器２００として本体支柱２０１に腕回転運動用のリハビリ機器α及び脚回転運動用のリハビリ機器βを設け、脳の可塑化を図ることにあるが、効果的な可塑化の推進には短時間で異種作業に移行できることにもある。
そこで、腕回転運動用のリハビリ機器αによる作業の前後に、本体支柱２０１を利用して腕（上腕）の上肢上下運動用のリハビリ機器を更に設けることを本発明の特徴として以下説明する。
【００５６】
＜上肢上下運動用のリハビリ機器の構成＞
上肢上下運動用のリハビリ機器６００は、図１及び図２（ａ）に示すように、連続歩行用のリハビリ機器１００のループ状の手すり棒１０６の内側に位置するように配置されている。
【００５７】
この上肢上下運動用のリハビリ機器６００の支柱６０１は、回転運動用のリハビリ機器２００の本体支柱２０１の頂部に、伸縮可能に連結され、所定位置では固定手段により固定されて立設されている。
支柱６０１の上部には、滑車ホルダー６０２が取り付けられている。この滑車ホルダー６０２は、支柱６０１に対して垂直面内で回転できるようになっている。
滑車６０３は、滑車ホルダー６０２により回転自在に支持されている。つまり滑車６０３は、滑車ホルダー６０２を介して、支柱６０１の上部に回転自在に備えられている。
【００５８】
ロープ６０４は滑車６０３に巻き掛けられている。このためロープ６０４の一方の端部を下方に引っ張ると滑車６０３が一方向に回転してロープ６０４の他方の端部が上方に移動し、ロープ６０４の他方の端部を下方に引っ張ると滑車６０３が他方向に回転してロープ６０４の一方の端部が上方に移動する。
【００５９】
ロープ６０４の一方の端部には把持部６１０ａが備えられ、ロープ６０４の他方の端部には把持部６１０ｂが備えられている。
一対の把持部６１０ａ，６１０ｂは、三角形のリング体の一部を切り欠いたような形状となっており、人間の手で把持することができる。
この例では、三角形状をなす把持部６１０ａ，６１０ｂの底辺の部分が、フック６１１ａ，６１１ｂとしても機能する。つまり、三角形状をなす把持部６１０ａ，６１０ｂの底辺の部分は、把持部分としての機能と、フック６１１ａ，６１１ｂとしての機能を兼用している。
なお把持部６１０ａ，６１０ｂの一方を、図２（ｂ）に示すような、把持部を持たないＵ字状のフック６２０とする事も可能である。
【００６０】
この上肢上下運動用のリハビリ機器６００の構成要素であるアームホルダー６５０について、図４を参照して説明する。なお図４（ａ）は側面図、図４（ｂ）は正面図である。
【００６１】
アームホルダー６５０は、固定支持板６５１と、バインダー部６５２ａ、６５２ｂと、支持孔６５３ａを有する円筒材６５３と、それぞれフック用孔６５６ａ、６５６ｂ、６５６ｃを有する支持材６５５ａ，６５５ｂ，６５５ｃにより構成されている。支持孔６５３ａ、フック用孔６５６ａ、６５６ｂ、６５６ｃがフック用の孔として機能する。
【００６２】
固定支持板６５１は、人間の手から腕（前腕）に沿い宛がうことができる程度の広さを有する板材である。
【００６３】
バインダー部６５２ａ，６５２ｂは、前腕のうち手首近くの位置、及び、前腕のうち肘近くの位置において、固定支持板６５１に固定されており、前腕とこの前腕に宛がわれた固定支持板６５１を、その外周側から囲って縛ることにより、固定支持板６５１を前腕に取り付ける。
バインダー部６５２ａ，６５２ｂとしては、マジックテープ（登録商標）により形成することができる。
【００６４】
円筒材６５３は、手の位置において、アームホルダー６５０の支持材６５５ａに、少なくとも一端が固定された把持用の円筒材である。
各支持材６５５ａ，６５５ｂ，６５５ｃは、固定ネジ６５７ａ，６５７ｂ，６５７ｃにより固定支持板６５１に取り付けられており、各支持材６５５ａ，６５５ｂ，６５５ｃの、それぞれのフック用孔６５６ａ，６５６ｂ，６５６ｃ及び円筒材６５３の支持孔６５３ａには、把持部６１０ａ，６１０ｂのフック６１１ａ，６１１ｂが回転自在かつ緊密に挿入することができるようになっている。
なお図示はしないが、２つの孔で一対となっている各フック用孔６５６ａ，６５６ｂ，６５６ｃに、図２（ｂ）に示すＵ字状のフック６２０を掛けるようにしてもよい。
【００６５】
なお、図４に示すアームホルダー６５０では、円筒材６５３を備えているが、これはアームホルダー６５０に腕を取り付けるとき、腕が回転するのを防止すると共に、把持部を水平にして上下動をさせ易くするものである。
更に、図４に示す具体的構成に限らず、把持部のフックが回転自在かつ緊密に挿入することができるようになっているフック或いはフック用孔を有し、人間の腕に取り付けられる構成となっていれば、他の構成のアームホルダーとすることも可能である。
【００６６】
＜使用動作状態の説明＞
次に、上述した複合リハビリ機器１０を用いてリハビリテーションを行う際の、使用動作状態を説明する。
【００６７】
＜回転運動用のリハビリ機器の使用動作状態＞
片麻痺症状者の麻痺部が、例えば左腕であるときに、回転運動用のリハビリ機器２００を用いてリハビリテーションを行う際の使用動作状態を、図６を参照して説明する。
図６に示すように、底板１０４の上に昇降台５００を置く。この昇降台５００は、縦，横，高さの寸法が、例えば、３００ｍｍ、２５０ｍｍ，２００ｍｍとなっている台であり、台の向きを変えることにより高さを変えて椅子としても使用することができるものである。
また腕回転運動用のリハビリ機器αの右側クランク２１３ａにはハンドル２１５ａを取り付けておくが、左側クランク２１３ｂからはハンドル２１５ｂを取り外しておく。
【００６８】
片麻痺症状者Ｐの左腕の前腕に、アームホルダー６５０を取り付ける。次に、片麻痺症状者Ｐは、手すり棒１０６の内部に入り、昇降台５００の上に座る。手すり棒１０６の内部に入る時には、図１に示すようにスライド部材１０８ａを一方（ここでは右側）にずらし、手すり開閉部材１０６ｃを蝶番部材１０８ｂにより折曲して、手すり開閉部材１０６ｃを下に垂らせて開けるか、または図２に示すように手すり棒材１０６ｂを回動して開ける。
【００６９】
そして、アームホルダー６５０の支持孔６５３ａに、左側のクランク２１３ｂの先端部の手用軸２１４ｂを緊密に嵌入する。このようにすることにより、左側の前腕に取り付けられたアームホルダー６５０を、左側のクランク２１３ｂにより支持することができる。
【００７０】
片麻痺症状者Ｐは、右手で右側のハンドル２１５ａを握り、右足を右側のペダル２２５ａの上に載せ、左足を左側のペダル２２５ｂの上に載せる。
右手でハンドル２１５ａを握りクランク２１３ａを回転させると、この回転力が左側のクランク２１３ｂに伝達されて、左側のクランク２１３ｂが回転する。また、ペダル２２５ａ、２２５ｂを漕いでクランク２２３ａ，２２３ｂを回転させると、この回転力が歯付きベルト２３０を介して左側のクランク２１３ｂに伝達されて、左側のクランク２１３ｂが回転する。
【００７１】
このため、左側のクランク２１３ｂに支持された、アームホルダー６５０と、このアームホルダー６５０が取り付けられた左側の前腕が回転して、麻痺している左側の前腕・上腕・肩が連動した運動をする。
この場合、健常側の右腕及び両脚の力、つまり、片麻痺症状者Ｐ自身が自己の意志で動かした身体（手足）の力が、麻痺している左側の腕に伝達されて、麻痺している左側の腕の回転運動ができるため、左側の腕の回転運動はいわば自発的な運動になる。
このような自発的な運動は、機能回復訓練として効果的であり、前述した神経系の可塑化（脳神経の代替能力の獲得、神経の再生化、再組織化）を積極的に促すことができる。
【００７２】
なお、図６に示す状態から、両足をペダル２２５ａ，２２５ｂから外し、右腕だけで回転力を発生させたり、右腕をハンドル２１５ａから離し、足だけで回転力を発生させたりすることもできる。
このように、健常側の身体の動きを変化させることによっても、身体や神経や脳に対する刺激が変化し、効果的な機能回復訓練ができる。
【００７３】
更に、図３（ａ）に示すように、回転軸２１１の端部とクランク２１３ａ，２１３ｂの孔ｈを正四角形にしておくと、クランク２１３ａとクランク２１３ｂの回転位相角度差を、１８０度のみならず、＋９０度、−９０度、０度と変化させることによっても、回転運動をする際に左右の腕の回転位相位置の関係が変化するため、身体や神経や脳に対する刺激が変化し、効果的な機能回復訓練ができる。
【００７４】
上述したのは、左腕が麻痺している場合であるが、右腕が麻痺している場合には、腕回転運動用のリハビリ機器αの右側クランク２１３ａからはハンドル２１５ａを取り外しておくが、左側クランク２１３ｂにはハンドル２１５ｂを取り付けておくとともに、右側の前腕にアームホルダー６５０を取り付ける。
そして、上述した左腕の回復訓練と同様にして、右腕の回復訓練を行うことができる。
【００７５】
片麻痺症状者の麻痺部が、例えば左脚であるときに、リハビリテーションを行う際の使用動作状態を、図７を参照して説明する。
図７に示すように、底板１０４の上に昇降台５００を置く。また脚回転運動用のリハビリ機器βの右側クランク２２３ａにはペダル２２５ａを取り付けておくが、左側クランク２２３ｂからはペダル２２５ｂを取り外し、足用軸２２４ｂにしておく。
【００７６】
片麻痺症状者Ｐは、手すり棒１０６の内部に入り、昇降台５００の上に座る。次に、片麻痺症状者Ｐの左脚の足に、足ホルダー４００を取り付ける。
【００７７】
そして、足ホルダー４００の支持パイプ４０３に、クランク２２３ｂの先端部の足用軸２２４ｂを緊密に嵌入して図示しないネジ等でロックして抜けなくする。このようにすることにより、左側の足に取り付けられた足ホルダー４００を、左側のクランク２２３ｂにより支持することができる。
【００７８】
片麻痺症状者Ｐは、右手で右側のハンドル２１５ａを握り、右足を右側のペダル２２５ａの上に載せる。
右側のペダル２２５ａを漕いでクランク２２３ａを回転させると、この回転力が左側のクランク２２３ｂに伝達されて、左側のクランク２２３ｂが回転する。また、右及び可能な範囲で左の手でハンドル２１５ａ，２１５ｂを握りクランク２１３ａ，２１３ｂを回転させると、この回転力が歯付きベルト２３０を介して左側のクランク２２３ｂに伝達されて、左側のクランク２２３ｂが回転する。
【００７９】
このため、左側のクランク２２３ｂに支持された、足ホルダー４００と、この足ホルダー４００が取り付けられた左側の足が回転して、麻痺している左側の足・脚が回転運動する。
この場合、健常側の右腕及び右脚の力、つまり、片麻痺症状者Ｐ自身が自己の意志で動かした身体（手足）の力が、麻痺している左側の足・脚に伝達されて、麻痺している左側の足・脚の回転運動ができるため、左側の足・脚の回転運動はいわば自発的な運動になる。
このような自発的な運動は、機能回復訓練として効果的であり、前述した神経系の可塑化（脳神経の代替能力の獲得、神経の再生化、再組織化）を積極的に促すことができる。
【００８０】
なお、図７に示す状態から、両手をハンドル２１５ａ，２１５ｂから外し、右脚だけで回転力を発生させたり、右脚をペダル２２５ａから離し、右手だけで回転力を発生させたりすることもできる。
このように、健常側の身体の動きを変化させることによっても、身体や神経や脳に対する刺激が変化し、効果的な機能回復訓練ができる。
【００８１】
更に、回転軸２２１の端部とクランク２２３ａ，２２３ｂの孔ｈを正四角形にしておくと、クランク２２３ａとクランク２２３ｂの回転位相角度差を、１８０度のみならず、＋９０度、−９０度、０度と変化させることによっても、回転運動をする際に左右の足・脚の回転位相位置の関係が変化するため、身体や神経や脳に対する刺激が変化し、効果的な機能回復訓練ができる。
【００８２】
上述したのは、左脚が麻痺している場合であるが、右脚が麻痺している場合には、脚回転運動用のリハビリ機器βの右側クランク２２３ａからはペダル２２５ａを取り外しておくが、左側クランク２２３ｂにはペダル２２５ｂを取り付けておくとともに、右側の足に足ホルダー４００を取り付ける。
そして、上述した左脚の回復訓練と同様にして、右脚の回復訓練を行うことができる。
【００８３】
片麻痺症状者のリハビリテーションが進み麻痺が軽減した場合や、運動機能低下を呈する症状者が運動機能を維持するために利用したり、高齢者など身体機能能力が衰えた人が健康度を向上するために利用したりする場合には、図８に示すように、左右の手でハンドル２１５ａ，２１５ｂを握ると共に、左右の足をペダル２２５ａ，２２５ｂに載せて、回転運動をすることもできる。
【００８４】
なお、昇降運動をするときには、図６〜図８に二点鎖線で示すように、昇降台５００の向きを変更してその高さを最適な高さとし、片麻痺症状者Ｐは手すり棒１０６に掴まりつつ、底板１０４と昇降台５００との間で、昇降移動運動をすることができる。
【００８５】
また、立ち・座り運動をするときには、図６〜図８に実線で示すように、昇降台５００の向きを変更してその高さを椅子として最適な高さとし、片麻痺症状者Ｐは手すり棒１０６に掴まりつつ、椅子としての昇降台５００に腰掛けたり、立ち上がったりする立ち・座り運動をすることができる。
【００８６】
＜連続歩行用のリハビリ機器の使用動作状態＞
歩行運動をするときには、片麻痺症状者は手すり棒１０６の外側（外周側）に出て、手すり棒１０６に掴まりつつ、手すり棒１０６に沿い周回して歩行運動をすることができる。この場合、手すり棒１０６がループ状になっているため、身体の方向転換をすることなく連続的に歩行運動（歩行訓練）をすることができる。
【００８７】
＜上肢上下運動用のリハビリ機器の使用動作状態＞
上肢上下運動用のリハビリ機器６００を用いてリハビリテーションを行う際の使用動作状態を、図９を参照して説明する。なお図９では、連続歩行用のリハビリ機器１００と回転運動用のリハビリ機器２００は図示省略している。
【００８８】
片麻痺症状者の麻痺部が、例えば左腕であるときには、片麻痺症状者Ｐの左腕の前腕に、アームホルダー６５０を取り付ける。次に、片麻痺症状者Ｐは、手すり棒１０６の内部に入り、図６〜図８に示す位置よりも後方に移した昇降台５００の上に座る。
【００８９】
そして、アームホルダー６５０の支持孔６５３ａまたはフック用孔６５６ａ，６５６ｂ，６５６ｃの何れか一つ、例えば支持孔６５３ａに、左側の把持部６１０ｂのフック６１１ｂを緊密に嵌入する。このようにすることにより、左側の前腕に取り付けられたアームホルダー６５０を、左側の把持部６１０ｂにより支持することができる。
【００９０】
片麻痺症状者Ｐは、右手で把持部６１０ａを握りロープ６０４の右側の端部を下方に引っ張ると、滑車６０３が右方向に回転してロープ６０４の左側の端部が上方に移動し、アームホルダー６５０が取り付けられた左腕が上方に移動する。
片麻痺症状者Ｐが、ロープ６０４の右側の端部を下方に引っ張る力を緩めると、アームホルダー６５０が取り付けられた左腕の重さにより、ロープ６０４の左側の端部が下方に引っ張られ、滑車６０３が左方向に回転してロープ６０４の右側の端部が上方に移動し、右腕が上方に移動する。
【００９１】
このような動作を繰り返すことにより、左側の把持部６１０ｂに支持されたアームホルダー６５０と、このアームホルダー６５０が取り付けられた左側の前腕が上下運動して、麻痺している左側の前腕・上腕・肩が上下運動する。
この場合、健常側の右腕の力、つまり、片麻痺症状者Ｐ自身が自己の意志で動かした身体（手足）の力が、麻痺している左側の腕に伝達されて、麻痺している左側の腕や肩の上下運動ができるため、左側の腕・肩の上下運動はいわば自発的な運動になる。
このような自発的な運動は、機能回復訓練として効果的であり、前述した神経系の可塑化（脳神経の代替能力の獲得、神経の再生化、再組織化）を積極的に促すことができる。
【００９２】
更に、左側の把持部６１０ｂのフック６１１ｂを嵌入する位置を、支持孔６５３ａからフック用孔６５６ａやフック用孔６５６ｂやフック用孔６５６ｃに変更すると、上下運動をする際に腕の上下移動軌跡が変化するため、身体や神経や脳に対する刺激が変化し、効果的な機能回復訓練ができる。
【００９３】
また、左側の把持部６１０ｂのフック６１１ｂを支持孔６５３ａからフック用孔６５６ａ，６５６ｂ、６５６ｃの何れかに嵌入して上下運動をする場合、麻痺症状によっては、支持孔６５３ａ，フック用孔６５６ａ，６５６ｂ、６５６ｃの何れか一つの位置では上下運動をすることが可能であるが、他の位置では上下運動をすることが不可能ないし苦痛である場合がある。この場合には、把持部６１０ｂのフック６１１ｂを嵌入する支持孔６５３ａ，フック用孔６５６ａ，６５６ｂ、６５６ｃのうち、麻痺症状に応じて最適な位置にあるものを選択することにより、片麻痺症状者が苦痛を感じることなく麻痺症状に応じた回復訓練を行うことができる。
【００９４】
上述したのは、左腕が麻痺している場合であるが、右腕が麻痺している場合には、右側の前腕にアームホルダー６５０を取り付ける。
そして、上述した左腕の回復訓練と同様にして、右腕及び右肩の回復訓練を行うことができる。
【００９５】
＜安全対策＞
図１，図２，図９で示されるように、上肢上下運動用のリハビリ機器６００は、上肢である腕を吊るための滑車６０３及び周辺機器が片麻痺症状者（患者）の背丈と同等か或いは高くなる場合も考えられる。
この場合、本発明の装置内で、患者のよろめき或いは転倒があった場合、ロープ６０４が患者の身体に巻き付いたり或いは引掛かったりする等の不慮の事故も想定でき、その安全対策も必要である
そこで、患者の転倒等により、患者の身体に巻き付き等したロープ６０４が下方に強く引っ張られて、予め決めた荷重以上の荷重が上方から下方に向かって滑車６０３に付加されたときに、滑６０３が下方に移動、または滑車６０３ａが傾動して、ロープ６０４が下方に移動することにより不慮の事故を防止する安全手段（安全装置）を設けた。以下にその具体例を示す。
【００９６】
図１０（ａ）は、支柱６０１の引き込み方式の安全装置を示す構成図である。通常は摩擦手段６０により支柱６０１は本体支柱２０１の中で係止している。
ロープ６０４を介して、予め決めた荷重以上の荷重が上方から下方に向かって滑車６０３に付加されると、本体支柱２０１内に配置したバネ６１に抗して支柱６０１が下方に移動し（沈み）、余分な荷重を回避して安全を確保するようにしている。
【００９７】
図１０（ｂ）は、ロープ外れ方浮きの安全装置を示す構成図である。滑車６０３は板バネで構成した滑車ホルダー６０２ａにより回転自在に支持されている。通常では、ロープ６０４は滑車６０３の溝に収まってロープ６０４の張力により回転する。一方、ロープ６０４を介して、予め決めた荷重以上の荷重が上方から下方に向かって滑車６０３に付加されると、滑車６０３を支持する板バネ６０２ａが図中において左に撓んで傾動し、ロープ６０４が滑車６０３からはずれて、安全を確保するようにしている。
なお必要があれば、滑車６０３の溝を形成している２つのフランジのうち外れる側の径を他方より小さくすると更に効果的である。
ここで、符号６０６は初期の外れ防止具である。
【００９８】
図１０（ｃ）は、荷重リミット方式の安全装置を示す構成図である。支柱６０１の上端に設けたアーム６０５が支点６０６上を揺動するようになっている。
アーム６０５の、支点６０６に対し滑車６０３の反対側には、押え板６０５ａが設けられており、押え板６０５ａの端部には断端よりスリット（図示せず）が設けられ、該スリットにはバネ６０７ｂを介して付勢された押力調整機構６０７のボルト６０７ａが嵌合されている。
したがって、ロープ６０４を介して、予め決めた荷重以上の荷重が上方から下方に向かって滑車６０３に付加されると、アーム６０５は支点６０６に対して右回転のモーメント（図中に矢印で示す）が働き、これにより押え板６０５ａもバネ６０７ｂが圧縮方向に移動し、またボルト６０７ａに沿って押え板６０５ａのスリットも移動し、遂には押え板６０５ａの端がバネ６０７ｂの押付力点を越えると押え板６０５ａが押力調整機構６０７から外れて、安全を確保するようにしている。
【００９９】
図１０（ｄ）は、磁石による吸着方式による安全装置を示す構成図である。アーム６０５から、滑車６０３は、磁石吸着装置６０９を介して懸架されている。
磁石吸着装置６０９は、磁石装置６０９ａと吸着板６０９ｂとからなっている。磁石装置６０９ａは、永久磁石を用いたものでも良く、電磁石でも良い。
ロープ６０４を介して、予め決めた荷重以上の荷重が上方から下方に向かって滑車６０３に付加されると、吸着板６０９ａが磁石装置６０９ａから離れ、滑車６０３と共に下方に落下して、安全を確保するようにしている。
【０１００】
＜実施例の効果＞
上述した複合リハビリ機器１０は、連続歩行用のリハビリ機器１００と回転運動用のリハビリ機器２００と上肢上下運動用のリハビリ機器６００を合体させているため、コンパクトな構成機器となっている。
このため、病院やリハビリ施設で使用する場合のみならず、設置スペースが制限される自宅においても使用することができる。
【０１０１】
また、アームホルダー６５０を用いることにより腕回転運動用のリハビリ機器αによる腕回転運動が容易にでき、足ホルダー４００を用いることにより脚回転運動用のリハビリ機器βによる脚回転運動が容易にでき、アームホルダー６５０を用いることにより上肢上下運動用のリハビリ機器６００による上肢（腕や肩）の上下運動が容易にでき、ループ状の手すり棒１０６に沿い連続的な歩行訓練ができるため、介助者等による介助を受けることなく、片麻痺症状者が自分自身の健常側の身体能力を用いることによって、自発的に複数のリハビリテーションを一人で（単独で）行うことができる。
【０１０２】
＜変形構成例＞
なお上記実施例では、複合リハビリ機器１０として、連続歩行用のリハビリ機器１００と回転運動用のリハビリ機器２００と上肢上下運動用のリハビリ機器６００を合体させた複合機器となっているが、連続歩行用のリハビリ機器１００や回転運動用のリハビリ機器２００や上肢上下運動用のリハビリ機器６００をそれぞれ単独の機器として構成することも可能である。
【０１０３】
また回転運動用のリハビリ機器２００としては、腕回転運動用のリハビリ機器αと脚回転運動用のリハビリ機器βの両方を備えたものとしたが、腕回転運動用のリハビリ機器αと脚回転運動用のリハビリ機器βの一方のみを備えたものとすることも可能である。
【０１０４】
＜装置全体の構成効果＞
手すり棒からなるループ内に複数のリハビリ機器を包含し、手及び足のリハビリ機器も可能な限り関連づけて操作できるようにしたので、
（１）手足のリハビリ運動を同時或いは共働しながら自発的に行うことができ、
（２）異種のリハビリ機器に、短時間で移動できる。
上記の（１）、（２）が実現できるので、脳の可塑化が期待できると共に、少スペースで安価な複合リハビリ機器が実現できる。
【符号の説明】
【０１０５】
１０  複合リハビリ機器
１００  連続歩行用のリハビリ機器
１０６  手すり棒
２００  回転運動用のリハビリ機器
２０１  本体支柱（本体支持部）
４００  足ホルダー
５００  昇降台
６００  上肢上下運動用のリハビリ機器
６０１  支柱
６０３  滑車
６０４  ロープ
６１０ａ，６１０ｂ  把持部
６１１ａ，６１１ｂ  フック
６５０  アームホルダー
６５６ａ，６５６ｂ，６５６ｃ  フック用孔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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