(57)【要約】【課題】コンパクトでありながら、効果的なリハビリテーションを行うことができるリハビリ機器を提供する。【解決手段】腕回転運動用のリハビリ機器αと脚回転運動用のリハビリ機器βを備えた回転運動用のリハビリ機器２００が、連続歩行用のリハビリ機器１００のループ状の手すり棒１０６の内側に配置されて、複合リハビリ機器１０が構成されている。回転運動用のリハビリ機器２００により、腕回転運動や脚回転運動のリハビリテーションができ、手すり棒１０６を使って、連続的な歩行運動ができる。【選択図】図１
2011217992.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体支持部に対して回転自在に支持されており、しかも、両端部が多角柱の形状になっている回転軸と、
基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の一方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の一方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第１の手用のクランクと、
前記回転軸に対して略平行となる状態で、第１の手用のクランクの先端部に設けた第１の手用軸と、
前記第１の手用軸に回転自在に組み付けられた第１のハンドルと、
基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の他方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の他方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第２の手用のクランクと、
前記回転軸に対して略平行となる状態で、第２の手用のクランクの先端部に設けた第２の手用軸と、
前記第２の手用軸に回転自在に組み付けられた第２のハンドルと、
を有することを特徴とする腕回転運動用のリハビリ機器。
【請求項２】
前記嵌合孔の形状は、正多角形であり、
前記回転軸の両端部の形状は、前記嵌合孔に緊密に嵌合する複数の辺を有する多角柱形状になっていることを特徴とする請求項１の腕回転運動用のリハビリ機器。
【請求項３】
前記第２のハンドルは、人間の手及び前腕を支持する支持板と、前記支持板を前記前腕に取り付けるバインダー部と、第２の手用軸が回転自在且つ緊密に嵌入する把持孔が形成された把持軸と、前記把持軸が取付けられるとともに前記把持軸が前記支持板に対して略平行となるように前記支持板に取り付けられる把持板とで成る前腕ホルダーであることを特徴とする請求項１または請求項２の腕回転運動用のリハビリ機器。
【請求項４】
本体支持部に対して回転自在に支持されており、しかも、両端部が多角柱の形状になっている回転軸と、
基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の一方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の一方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第１の足用のクランクと、
前記回転軸に対して略平行となる状態で、第１の足用のクランクの先端部に設けた第１の足用軸と、
前記第１の足用軸に回転自在に組み付けられた第１のペダルと、
基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の他方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の他方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第２の足用のクランクと、
前記回転軸に対して略平行となる状態で、第２の足用のクランクの先端部に設けた第２の足用軸と、
第２の足用軸に回転自在に組み付けられた第２のペダルと、
を有することを特徴とする脚回転運動用のリハビリ機器。
【請求項５】
前記嵌合孔の形状は、正多角形であり、
前記回転軸の両端部の形状は、前記嵌合孔に緊密に嵌合する複数の辺を有する多角柱形状になっていることを特徴とする請求項４の脚回転運動用のリハビリ機器。
【請求項６】
前記第２のペダルは、人間の足を支える足固定部本体及び人間の足を前記足固定部本体に固定する足固定手段で構成された足固定部と、前記足固定部の底面に配置されると共に回動連接具により回動可能に前記足固定部に連接された基台と、前記基台の底面に配置されて前記第２の足用軸を回転自在に支持する嵌入支持部とでなる足ホルダーであることを特徴とする請求項４または請求項５の脚回転運動用のリハビリ機器。
【請求項７】
前記足固定手段は、足甲を囲む鼻緒であることを特徴とする請求項６の脚回転運動用のリハビリ機器。
【請求項８】
前記足固定手段は、踵を囲む踵固定部であることを特徴とする請求項６の脚回転運動用のリハビリ機器。
【請求項９】
前記嵌入支持部は、前記基台の裏面に設けられており前記第２の足用軸に嵌合する嵌合手段と、前記嵌合手段に嵌合された前記第２の足用軸を前記嵌合手段に対して係止及び係止解除可能な係止手段とから成ることを特徴とする請求項６の脚回転運動用のリハビリ機器。
【請求項１０】
請求項１に記載の腕回転運動用のリハビリ機器と、
請求項４に記載の脚回転運動用のリハビリ機器と、
前記腕回転運動用のリハビリ機器の回転軸と前記脚回転運動用のリハビリ機器の回転軸との間で回転力を伝達する回転力伝達機構と、
を有することを特徴とするリハビリ機器。
【請求項１１】
前記回転力伝達機構は、前記腕回転運動用のリハビリ機器の前記回転軸に設けられた腕用のプーリーと、前記脚回転運動用のリハビリ機器の前記回転軸に設けられた脚用のプーリーと、前記腕用のプーリーと前記脚用のプーリーとの間で回転力を伝達する回転力伝達手段とから成ることを特徴とする請求項１０のリハビリ機器。
【請求項１２】
前記腕用のプーリー及び前記脚用のプーリーは共に歯付きプーリーであり、前記回転力伝達手段は歯付きベルトであることを特徴とする請求項１１のリハビリ機器。
【請求項１３】
前記腕用のプーリー及び前記脚用のプーリーは共にチェーンスプロケットであり、前記回転力伝達手段はチェーンであることを特徴とする請求項１１のリハビリ機器。
【請求項１４】
複数本の支持棒と、この複数本の支持棒の頂部に連結されて水平に支持されたループ状の手すり棒とでなる連続歩行用のリハビリ機器と、
請求項１乃至請求項１３の何れか一項に記載のリハビリ機器とを備え、
前記手すり棒の内側に、少なくとも請求項１乃至請求項１３の何れか一項に記載のリハビリ機器が配置されていることを特徴とする複合リハビリ機器。
【請求項１５】
前記連続歩行用のリハビリ機器の前記ループ状の手すり棒には、少なくとも１カ所の開閉手段を有することを特徴とする請求項１４の複合リハビリ機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はリハビリ機器に関するものである。
特に本発明は、脳梗塞、脳血栓、くも膜下出血等の脳血管障害で倒れた後に、片麻痺の後遺症が残った片麻痺症状者が、効果的なリハビリテーション（機能回復訓練）を行うことができるように、種々の工夫をしたものである。
【背景技術】
【０００２】
脳血管障害が発症した場合には、病院に入院して、医師により外科的治療（手術）や薬物を用いた内科的治療が行われる。
このような外科的治療・内科的治療が行われて、例えば筋肉、靱帯等の軟組織を痛めた急性症状の状態から脱却したとしても、身体運動に携わっている脳内の機能組織が損傷してしまうことが多くみられる。このような脳内機能組織の損傷が発生すると、身体の左右のうちどちらか一方（片側）に麻痺が起こり、身体の半分を動かすことができなくなる状態、即ち、片麻痺（半身付随）となる。
この場合、脳内に発生した損傷の位置や程度等に応じて、片麻痺の出る部分や、片麻痺の程度などが変わり、片麻痺の程度や障害の種類は個人差が大きい。
【０００３】
脳血管障害の後遺症として片麻痺が発生した場合には、片麻痺を軽減し更には身体機能を回復して家庭や職場に社会復帰するために、リハビリテーションが行われる。
脳血管障害の場合、急性期（発症から約１カ月以内）と回復期（発症後の約１カ月〜１年間）において、各時期に応じた最適な種類のリハビリテーションを如何に効果的に行うかが、機能回復において重要であると言われている。
【０００４】
従前では、片麻痺になると、破壊された脳神経細胞は再生しないから、片麻痺は治療しても回復しないと考えられていた。このため、片麻痺症状者のリハビリテーションは、麻痺の無い側の下肢や上肢を鍛えて、歩行や日常生活ができるようにすることが目標とされてきた。
しかし、近年の脳科学の進歩によって、脳の一部が損傷されても、損傷を免れた他の部位が損傷された部位の役割を代行する能力、即ち、可塑性があることが明らかになり、麻痺を克服することを目的としたリハビリテーション治療も行われてきている。
【０００５】
このため、リハビリテーションにおいては、麻痺の無い側を鍛えて歩行や日常生活ができるようにするのみならず、麻痺の有る側を他人の介助等を受けながら動かして、麻痺側の腕や脚から脳に対して刺激を送ることにより神経系の可塑化（脳神経の代行能力の獲得、神経の再生化、再組織化）を促す必要がある。
神経系の可塑化を行う際には、麻痺側の腕や脚を介助者等により動かすのに併せて、麻痺症状者は麻痺側の腕や足を動かすようにイメージして、脳側から身体側に運動情報指令が伝わるようにイメージすることが効果的であると言われている。
つまり、麻痺側の腕や脚を強制的に動かして麻痺側の身体から脳に対して刺激（運動情報指令）を送るのに同期して、脳側から麻痺側の身体に向かって身体を動かすように指令する運動情報指令を送るようにイメージするという、双方向からの運動情報指令の連動により、可塑化を促進して機能回復を効果的に行うことができると言われている。
【０００６】
このため例えば筋肉、靱帯等の軟組織を痛めている急性症状の状態から脱した後は、積極的にリハビリテーションが行われている。
急性期（発症から約１カ月以内）でのリハビリテーションは「理学療法」が中心となり、回復期（発症後の約１カ月〜１年間）でのリハビリテーションは、更に「作業療法」が追加される。
【０００７】
理学療法とは、身体機能に障害が生じた際に、その基本的な動作能力の改善を目的として運動療法や徒手的治療を行い、基本的身体能力の改善を図る療法である。この理学療法では、医師の指示にしたがい、理学療法士の補助によって、ゆっくりと寝返りをうったり、体を動かしたりしてみることから始まる。
【０００８】
作業療法とは、いわば応用動作能力の改善を図る療法であり、ベッドに腰掛けたり、物を握ったりする訓練から開始する。これにより、手足関節が拘縮することを防止している。
更に、回復が進んでくると、更衣（着替え）・整容（姿・形を整える）といった身の廻り動作や、歩行訓練や、食事・トイレ・入浴・洗面などの日常生活動作の獲得・改善を目的とした動作訓練を行う。このような作業療法は、当初はベッドサイドで開始し、その後は実際の場面での動作訓練を行う。
【０００９】
回復期のリハビリテーションが完了し、ある程度まで機能回復が得られたら、病院から退院をする。
退院後も、病院やリハビリ施設に定期的に通院してリハビリテーションを行うことが必要であり、医師や理学療法士が指示したメニューに沿った機能回復訓練を継続的に実行する。更に、片麻痺症状者自身も自発的・意欲的に身体を動かすように、との指導がされる。
このため自宅でのリハビリテーションの実行が重要であり、片麻痺の克服に向けての強い意欲と自主訓練の実行が必要である。
【００１０】
病院やリハビリ施設においては、各種のリハビリ機器を備えこのリハビリ機器を用いたリハビリテーションが行われており、また自宅用のリハビリ機器も開発されている。
リハビリ機器としては、例えば、一対の直線状の並行棒を支柱により手すり状に水平に支持した歩行訓練用並行棒や、滑車に紐を掛けて紐の両端を左右の手で握り左右交互に紐を下方に引っ張る上肢上下運動訓練器や、自転車のペダル状の物を左右の手で握り回転させる上肢回転運動訓練器や、昇降階段や、スライドレール上で往復移動するスライド板の上に足を乗せて足をスライド移動させる足スライド運動訓練器など、各種のものが開発されている。
【００１１】
しかし、いずれのリハビリ機器も筋肉トレーニング的な機器が多く、更には症状に適したものが少ない上、使用が困難である。また、機器そのものが高価であり、一般家庭で容易にリハビリを継続することは困難であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】実用新案登録第３０８２４６８号公報
【特許文献２】実用新案登録第３０９２３５５号公報
【特許文献３】特開２００２−１５９５８９号公報
【特許文献４】特開２００５−７４０６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
上述したように、病院やリハビリ施設や自宅において、リハビリテーションが行われているが、実際に脳梗塞となり、後遺症として片麻痺となり、闘病やリハビリテーションを行ってきた体験者の話しによると、現状のリハビリテーションでは、種々の不具合があることが判明した。
【００１４】
例えば入院時においては、片麻痺症状者は、リハビリテーションを行う熱意や意志があるにもかかわらず、殆どの時間をベッドの上で静養しつつ待機しており、リハビリテーションを行う時間が短く、また、その頻度も少ないものである。
これは、身体の片側の手足が不自由な片麻痺症状者が一人でリハビリテーション訓練を行うと危険が伴うことから、片麻痺症状者が一人でリハビリテーション訓練をするのは無理があり、安全を確保すると共に効果的な訓練指導や介助を行うために、理学療法士や介助者が付き添って訓練をしなければならないからである。
また、リハビリ設備の広さやリハビリ機器の設置台数に制限があると共に、理学療法士や介助者の員数にも制限があるため、来院された多数の片麻痺症状者の全員が充分にリハビリテーションを行うことができないという事情もある。
【００１５】
一方、退院後においては、自宅でリハビリテーションを行う必要がある。このため各種の自宅用のリハビリ機器は存在するが、それらは、構造が複雑で大掛かりな上、回復対象機能が少なく高価なため、自宅で使用するには不便であり、しかも効果的な機能回復訓練をするには不足なものであった。
【００１６】
更に、片麻痺症状者となった者の実体験から言うと、現在のリハビリ機器は、片麻痺症状者の身体的・精神的状態や要望を充分には考慮したものとなっていない。
例えば、歩行訓練用並行棒では、平行棒の一方の端部から他方の端部まで平行棒を支えとして歩いてくると、片麻痺症状者は方向転換して今度は逆方向に向かって歩いていかなくてはならないが、方向転換をするのに、平行棒の持ち替えやつまづき等によるバランス崩し等で転倒の危険が伴うため、介助者などが付き添っている必要がある。このため、一台の歩行訓練用並行棒は、一人の片麻痺症状者のみしか使用することができず、また、片麻痺症状者が一人で自主的に訓練をすることができないものであった。
【００１７】
また、ハンドルやペダルを回す上下肢回転運動訓練等では、ハンドルやペダルを把持しなければ、訓練に入ることができない。
しかし、例えば一方の腕が麻痺状態となっている場合、この麻痺側の手でハンドルやペダルを把持することはできず、したがって訓練中に外れるのを防止するため、何らかの方法（バンドで締める等）により、麻痺側の手をハンドルやペダルに固定しなければならない。
また、片麻痺症状者にとっては、麻痺側の腕の感覚が無いため、麻痺側の腕の位置を視覚によって確認することはできるが、麻痺側の腕の位置がどこにあるのかを身体感覚的に把握することができない。このため、麻痺側の腕を、ハンドルやペダルに近づけるという動作自体が、困難なものであった。
かかる事情が、一人で自主的に訓練することの阻害要因の一つになっていた。
【００１８】
更に、上下肢回転運動訓練器等、種々のリハビリ機器では、片麻痺症状者の腕や足を、電動式機構により運動させるようになっているものもある。
電動式の機器では、確かに腕や脚が動かされて血行が良くなるというような一定の効果はある。しかし、それはあくまでも受動的な運動であり、片麻痺症状者が意図して自発的に行う運動ではなく、機能回復というより積極的な観点から見ると、リハビリテーションの効果が薄いものであった。
【００１９】
また、従来のリハビリ機器の回転運動では、身体をほぼ同一の軌跡に沿い回転移動運動をさせるようになっており、障害の度合や、リハビリテーションの回復度合に合わせて、身体の移動運動を微妙に変化させることはできない。このため、障害度合に合わせた適切な訓練ができないという不具合や、身体や脳さらには筋肉や神経に対する刺激が単調であるという不具合があった。
例えば、左右の腕を回転運動させる場合、従来の機器では、右腕と左腕の回転位相角度差は、１８０度に固定されており、回転位相角度差を片麻痺状態者の麻痺状態等に合わせて、変化調整することはできなかった。
これに対し、リハビリの初期の患者は、麻痺した腕が動き難いため、左右の腕が同じとなるクランク方向（クランク相互の位相差θ＝０）が操作し易く、リハビリ中期では左右のクランク相互の位相に違いがあっても（０＜θ＜１８０°）回転することができ、リハビリ後期ではクランク相互の位相差が１８０°近辺でも（θ＝１８０°）回転させ易くなるようである。即ち、現在の機器では最初からリハビリ後期の仕様となっており、症状により程度差があるが、好ましい方法とはいえない。
【００２０】
更に、麻痺の無い側（健常側）の身体と、麻痺側の身体とを連動させて自発的に訓練するという発想は、従来のリハビリ機器には存在していなかった。つまり、健常側の身体の力や動作を、麻痺側の身体に伝達して、麻痺側の身体を自発的、積極的に回復させ、これにより神経系の可塑化（脳神経の代行能力の獲得、神経の再生化、再組織化）を積極的に促すリハビリ機器は存在していなかった。
また従来のリハビリ機器は単機能のものが殆どであったが、これでは訓練に厭き易い上、使用筋肉等が決まるので、広範な可塑化対応ができなかった。
【００２１】
本発明は、上記従来のリハビリ機器の不具合を解消して、健常側の身体によりリハビリ機器を動作させ、動力伝達機構を介して上・下肢間の動力伝達をして、麻痺側の身体を健常側の力で動かすことにより効果的なリハビリテーションを行い、麻痺側の身体を積極的に機能回復させることができるリハビリ機器を提供することを目的とする。
即ち健常側の力でリハビリ機器を動かし、これに付随して麻痺側を動かすようにしたり、更にその運動後、同種の運動を行うようにしたりしたので、先の健常側の力、或いは先の運動により脳に刺激を与えた後、その刺激を回想しながら麻痺側を動かすことになり、脳の記憶の可塑化が一層促進される。
この理由から、リハビリに必要な機能をリハビリ機器に複合化させることにより、短時間で関連域或いは他機能に移行することができ、したがって脳の可塑化を一層効果的にできると共に、装置としてもコンパクトなリハビリ機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２２】
上記課題を解決する本発明の腕回転運動用のリハビリ機器の構成は、
本体支持部に対して回転自在に支持されており、しかも、両端部が多角柱の形状になっている回転軸と、
基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の一方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の一方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第１の手用のクランクと、
前記回転軸に対して略平行となる状態で、第１の手用のクランクの先端部に設けた第１の手用軸と、
前記第１の手用軸に回転自在に組み付けられた第１のハンドルと、
基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の他方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の他方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第２の手用のクランクと、
前記回転軸に対して略平行となる状態で、第２の手用のクランクの先端部に設けた第２の手用軸と、
前記第２の手用軸に回転自在に組み付けられた第２のハンドルと、
を有することを特徴とする。
この場合、
前記嵌合孔の形状は、正多角形であり、
前記回転軸の両端部の形状は、前記嵌合孔に緊密に嵌合する複数の辺を有する多角柱形状になっていることを特徴とし、
前記第２のハンドルは、人間の手及び前腕を支持する支持板と、前記支持板を前記前腕に取り付けるバインダー部と、第２の手用軸が回転自在且つ緊密に嵌入する把持孔が形成された把持軸と、前記把持軸が取付けられるとともに前記把持軸が前記支持板に対して略平行となるように前記支持板に取り付けられる把持板とで成る前腕ホルダーであることを特徴とする。
【００２３】
また本発明の脚回転運動用のリハビリ機器は、
本体支持部に対して回転自在に支持されており、しかも、両端部が多角柱の形状になっている回転軸と、
基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の一方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の一方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第１の足用のクランクと、
前記回転軸に対して略平行となる状態で、第１の足用のクランクの先端部に設けた第１の足用軸と、
前記第１の足用軸に回転自在に組み付けられた第１のペダルと、
基端部には、前記回転軸の端部に緊密に嵌合する多角形の嵌合孔が形成されており、当該嵌合孔に前記回転軸の他方の端部を嵌合することにより前記回転軸に組み付けられ、しかも、前記回転軸の他方の端部に対する前記嵌合孔の回転位相位置をずらすことにより、前記回転軸に対する回転位相位置を変化させることができる第２の足用のクランクと、
前記回転軸に対して略平行となる状態で、第２の足用のクランクの先端部に設けた第２の足用軸と、
第２の足用軸に回転自在に組み付けられた第２のペダルと、
を有することを特徴とする。
この場合、
前記嵌合孔の形状は、正多角形であり、
前記回転軸の両端部の形状は、前記嵌合孔に緊密に嵌合する複数の辺を有する多角柱形状になっていることを特徴とし、
前記第２のペダルは、人間の足を支える足固定部本体及び人間の足を前記足固定部本体に固定する足固定手段で構成された足固定部と、前記足固定部の底面に配置されると共に回動連接具により回動可能に前記足固定部に連接された基台と、前記基台の底面に配置されて前記第２の足用軸を回転自在に支持する嵌入支持部とでなる足ホルダーであることを特徴とし、
前記足固定手段は、足甲を囲む鼻緒であることを特徴とし、
前記足固定手段は、踵を囲む踵固定部であることを特徴とし、
前記嵌入支持部は、前記基台の裏面に設けられており前記第２の足用軸に嵌合する嵌合手段と、前記嵌合手段に嵌合された前記第２の足用軸を前記嵌合手段に対して係止及び係止解除可能な係止手段とから成ることを特徴とする。
【００２４】
また本発明のリハビリ機器は、
前記の腕回転運動用のリハビリ機器と、
前記の脚回転運動用のリハビリ機器と、
前記腕回転運動用のリハビリ機器の回転軸と前記脚回転運動用のリハビリ機器の回転軸との間で回転力を伝達する回転力伝達機構と、
を有することを特徴とする。
この場合、
前記回転力伝達機構は、前記腕回転運動用のリハビリ機器の前記回転軸に設けられた腕用のプーリーと、前記脚回転運動用のリハビリ機器の前記回転軸に設けられた脚用のプーリーと、前記腕用のプーリーと前記脚用のプーリーとの間で回転力を伝達する回転力伝達手段とから成ることを特徴とし、
前記腕用のプーリー及び前記脚用のプーリーは共に歯付きプーリーであり、前記回転力伝達手段は歯付きベルトであることを特徴とし、
前記腕用のプーリー及び前記脚用のプーリーは共にチェーンスプロケットであり、前記回転力伝達手段はチェーンであることを特徴とする。
【００２５】
また本発明の複合リハビリ機器は、
複数本の支持棒と、この複数本の支持棒の頂部に連結されて水平に支持されたループ状の手すり棒とでなる連続歩行用のリハビリ機器と、
前記の腕回転運動用リハビリ機器と前記の脚回転運動用のリハビリ機器とを備え、
前記手すり棒の内側に、前記のリハビリ機器が配置されていることを特徴とする。
また本発明の複合リハビリ機器において、前記ループ状の手すり棒には、少なくとも１カ所の開閉手段を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２６】
本発明の回転運動用のリハビリ機器によれば、健常側の身体（手や足）により発した力を、機械により伝達して、麻痺側の身体（手や足）を動かしてリハビリテーションをするため、片麻痺症状者の自発的なイメージにより、健常側と麻痺側の身体（脳内の関連領域を含む）がペアとなって連動運動するため、可塑性に対して効果的なリハビリテーションができる。
更に、前腕ホルダーや足ホルダーを使用することにより、麻痺側の身体（手や足）を、リハビリ機器のクランクに支持することができ、介助者等がいなくても片麻痺症状者だけで容易・安全且つ可塑性に対しても十分効果的にリハビリテーションを行うことができる。
【００２７】
また本発明のリハビリ機器によれば、手すり棒をループ状に形成したため、平行棒に比べ身体の真反対の方向転換をすることなく連続的に歩行訓練をすることができる。
【００２８】
また連続歩行用のリハビリ機器と回転運動用のリハビリ機器を合体させた複合機器としたので、複数のリハビリテーションが可能であると共に、全体として機器構成をコンパクトにすることができ、病院等のみならず、設置スペースが限られている自宅においても使用することができる。
更には、ループ状に形成した手すり棒の中に、回転運動用のリハビリ機器を設けるという複合化構成にしたため、極めて短時間で、回転運動と手すりを利用した歩行運動とを行えるので、可塑性に対しても両運動を結合することができる。
【００２９】
また本発明は、脳血管障害等により片麻痺となった片麻痺症状者が、リハビリテーションを行うのに利用できる他、パーキンソン病等の運動機能低下を呈する症状者が、運動機能を維持するために利用したり、高齢者など身体機能能力が衰えた人が、健康度を向上するために利用したりすることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明の実施例に係る複合リハビリ機器を示す斜視図。
【図２】本発明の実施例に係る複合リハビリ機器を示す斜視図。
【図３】回転軸とクランクとの組み付け状態を示す構成図。
【図４】回転軸とクランクとの組み付け状態を示す分解斜視図。
【図５】前腕ホルダーを示す構成図。
【図６】足ホルダーを示す構成図。
【図７】本発明の実施例に係る複合リハビリ機器を使用状態と共に示す構成図。
【図８】本発明の実施例に係る複合リハビリ機器を使用状態と共に示す構成図。
【図９】本発明の実施例に係る複合リハビリ機器を使用状態と共に示す構成図。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下、本発明を実施するための形態について、身体の左側が麻痺した患者用とした実施例に基づき詳細に説明する。
【実施例】
【００３２】
図１，図２は本発明の実施例に係る複合リハビリ機器１０を示す。
この複合リハビリ機器１０は、連続歩行用のリハビリ機器１００と回転運動用のリハビリ機器２００とを合体させた複合機器となっている。
【００３３】
連続歩行用のリハビリ機器１００では、前縁棒１０１と、右縁棒１０２と、左縁棒１０３が接合・連結されて、コ字状の底面構造体が形成されている。
このように、前縁棒１０１と、右縁棒１０２と、左縁棒１０３を連結してなるコ字状の底面構造体に、底板１０４が固定されている。
【００３４】
支柱１０５ａは、右縁棒１０２のうち中央位置よりもやや前寄り（前縁棒１０１側）の位置に接合されており、垂直上方に伸びている。支柱１０５ｂは、右縁棒１０２のうち後縁側の位置に接合されており、垂直上方に伸びている。
支柱１０５ｃは、左縁棒１０３のうち中央位置よりもやや前寄り（前縁棒１０１側）の位置に接合されており、垂直上方に伸びている。支柱１０５ｄは、左縁棒１０３のうち後縁側の位置に接合されており、垂直上方に伸びている。
【００３５】
ループ状の手すり棒１０６は、Ｕ字状の手すり棒材１０６ａとＵ字状の手すり棒材１０６ｂを連結して構成したものである。
このうち、Ｕ字状の手すり棒材１０６ａは、４本の支柱１０５ａ，１０５ｂ，１０５ｃ，１０５ｄの頂部に連結されて、水平に支持されている。
【００３６】
Ｕ字状の手すり棒材１０６ｂの一端（右端）は、手すり棒材１０６ａの一端（右端）に回転自在に連結されており、手すり棒材１０６ｂの他端（左端）は手すり棒材１０６ａの他端（左端）に対して着脱自在に連結されている。
このため、図１に示すように、手すり棒材１０６ｂの他端（左端）を手すり棒材１０６ａの他端（左端）に連結したときには、連結された手すり棒材１０６ａ，１０６ｂによりループ状で水平な手すり棒１０６が形成される。
一方、図２に示すように、手すり棒材１０６ｂの他端（左端）を手すり棒材１０６ａの他端（左端）から開放して、手すり棒材１０６ｂをその一端（右端）を中心に回転させると、ループ状の手すり棒１０６の一部が開放される。このように開放状態になると、ループ状の手すり棒１０６で囲まれた内部空間と、ループ状の手すり棒１０６の外周側である外部空間との間で、人間が出入りすることができる。
【００３７】
なお、人間がループ状の手すり棒１０６内に出入りするには、図２に示すように、手すり棒材１０６ｂを回転開閉して行う他、手すり棒材１０６ａの一部を除去することでも可能である。
即ち、図１に示すように、手すり棒材１０６ａの右縁側または左縁側の一部（以下、左縁側で説明する）である手すり開閉部材１０６ｃを切り取り、この手すり開閉部材１０６ｃの左端にスライド部材１０８ａを設け、右端に蝶番部材１０８ｂを設ける。
このような構成にすることにより、スライド部材１０８ａを右にスライドさせると、手すり棒材１０６ａと手すり開閉部材１０６ｃとの断端が露出するので、蝶番部材１０８ｂの所から手すり開閉部材１０６ｃを下方に折曲するとループ状の手すり棒１０６は開状態になる。
次に開状態から閉状態にするには、下方に垂れている手すり開閉部材１０６ｃを蝶番部材１０８ｂを回転中心として上方に回動させて水平状態とし、スライド部材１０８ａを左にスライドさせて、手すり開閉部材１０６ｃと手すり部材１０６ａとを連結する。
【００３８】
ループ状の手すり棒１０６に更に強度が必要な場合には、手すり棒材１０６ａの右側端から左側端にわたり、連結棒１０７が配置されることが望ましい。
【００３９】
回転運動用のリハビリ機器２００は、連続歩行用のリハビリ機器１００のループ状の手すり棒１０６の内側に位置するように配置されている。
【００４０】
回転運動用のリハビリ機器２００の本体支柱（本体支持部）２０１は、その下端が前縁棒１０１の略中央部に連結・固定され、その上部が支持棒２０２を介して手すり棒材１０６ａに連結・固定されている。
なお、支持棒２０２が１本で弱い場合には、図示はしないが２本の支持棒でＶ字状にし、Ｖ字状の合わさり部分を本体支柱２０１に連結・固定する等して、剛性アップを図ってもよい。
このようにして、本体支柱２０１は、前縁棒１０１及び手すり棒材１０６ａに固定されて、全体で斜めになった状態で立設されている。
【００４１】
本体支柱２０１の上側部分には、回転軸ホルダー２１０が固定されている。この回転軸ホルダー２１０は、長方形の板金を折り曲げ加工して４角筒形に形成したものであり、回転軸２１１を回転自在に支持している。具体的には、ころがり軸受やすべり軸受等を用いて、回転軸２１１を回転軸ホルダー２１０に回転自在に支持している。
なお、回転軸ホルダー２１０は、前記機能を有するものであれば、形状や構成を限定するものではない。
【００４２】
回転軸２１１の中央位置、即ち、回転軸２１１のうち回転軸ホルダー２１０の内部空間に位置する部分には、プーリー２１２が固定されている。したがって、回転軸２１１とプーリー２１２は一体となって回転する。
【００４３】
回転軸２１１の右端には、手用のクランク２１３ａの基端部が着脱自在に組み付けられており、クランク２１３ａの先端部には、回転軸２１１に対して略平行な第１の手用軸２１４ａが固着・設置されている。この第１の手用軸２１４ａには、健常な手で把持し易い円筒状等のハンドル２１５ａが回転自在かつ着脱自在に組み付けられている。
回転軸２１１の左端には、手用のクランク２１３ｂの基端部が着脱自在に組み付けられており、クランク２１３ｂの先端部には、回転軸２１１に対して略平行な第２の手用軸２１４ｂが固着・設置されている。この第２の手用軸２１４ｂには、健常な手で把持し易い円筒状等のハンドル２１５ｂや、麻痺した前腕を支持する手段である後述の前腕ホルダー３００が、回転自在かつ着脱自在に組み付けられるようになっている。
【００４４】
このようにして、回転軸ホルダー２１０、回転軸２１１、プーリー２１２、クランク２１３ａ，２１３ｂ、手用軸２１４ａ，２１４ｂ、ハンドル２１５ａ、２１５ｂにより、腕回転運動用のリハビリ機器αが構成されている。
なお、図１に示すように、クランク２１３ａ，２１３ｂの先端部に固着・設置した手用軸２１４ａ，２１４ｂに、それぞれ、ハンドル２１５ａ，２１５ｂを組み付けてもよいが、後述するように、片麻痺症状者の状態やリハビリテーションに応じて、図２に示すように、ハンドル２１５ａ，２１５ｂの一方のみを組み付けるようにすることもできる。
なお図２の形態は、左側の初期の片麻痺（未回復状態）における使用状態を示し、手用軸２１４ｂには後述する前腕ホルダー３００が取り付けられるようになっている。
【００４５】
本体支柱２０１の下側部分には、回転軸ホルダー２２０が固定されている。この回転軸ホルダー２２０は、長方形の板金を折り曲げ加工して４角筒形に形成したものであり、回転軸２２１を回転自在に支持している。具体的には、ころがり軸受やすべり軸受等を用いて、回転軸２２１を回転軸ホルダー２２０に回転自在に支持している。
なお、回転軸ホルダー２２０は、前記機能を有するものであれば、形状や構成を限定するものではない。
【００４６】
回転軸２２１の中央位置、即ち、回転軸２２１のうち回転軸ホルダー２２０の内部空間に位置する部分には、プーリー２２２が固定されている。したがって、回転軸２２１とプーリー２２２は一体となって回転する。
【００４７】
回転軸２２１の右端には、足用のクランク２２３ａの基端部が着脱自在に組み付けられており、クランク２２３ａの先端部には、回転軸２２１に対して略平行な第１の足用軸２２４ａが固着・設置されている。この第１の足用軸２２４ａには、ペダル２２５ａが回転自在かつ着脱自在に組み付けられている。
回転軸２２１の左端には、足用のクランク２２３ｂの基端部が着脱自在に組み付けられており、クランク２２３ｂの先端部には、回転軸２２１に対して略平行な第２の足用軸２２４ｂが固着・設置されている。この第２の足用軸２２４ｂには、ペダル２２５ｂや、麻痺した前足を支持する手段である後述の足ホルダー４００が、回転自在かつ着脱自在に組み付けられるようになっている。
【００４８】
このようにして、回転軸ホルダー２２０、回転軸２２１、プーリー２２２、クランク２２３ａ，２２３ｂ、足用軸２２４ａ，２２４ｂ、ペダル２２５ａ、２２５ｂにより、脚回転運動用のリハビリ機器βが構成されている。
なお、クランク２２３ａ，２２３ｂの先端部に固着・設置した足用軸２２４ａ，２２４ｂに、それぞれ、ペダル２２５ａ，２２５ｂの両方を組み付けてもよいが、後述するように、片麻痺症状者の状態やリハビリテーションに応じて、ペダル２２５ａ，２２５ｂの一方のみを組み付けるようにすることもできる。
【００４９】
歯付きベルト２３０は、上側の腕回転運動用のリハビリ機器αのプーリー２１２と、下側の脚回転運動用のリハビリ機器βのプーリー２２２との間に掛け渡されている。即ち、両プーリー２１２，２２２は、歯付きベルト２３０とかみ合い可能な歯付きプーリーである。
このため、上側のプーリー２１２が回転駆動されると、この回転力が歯付きベルト２３０を介して下側のプーリー２２２に伝達し、逆に、下側のプーリー２２２が回転駆動されると、この回転力が歯付きベルト２３０を介して上側のプーリー２１２に伝達する。
以上は、歯付きベルト２３０と歯付きプーリー２１２，２２２で説明したが、チェーンとスプロケットでもよく、更には傘歯車を用いた回転軸伝達機構でもよい。
【００５０】
ここで、腕回転運動用のリハビリ機器αにおける、回転軸２１１とクランク２１３ａ，２１３ｂとの組み付け状態について、図３（ａ），図４を参照して説明する。
図３（ａ），図４に示すように、回転軸２１１の両端部分は、主形状が多角柱の形状（本例では４角柱の形状）になっている。一方、クランク２１３ａ，２１３ｂの基端部には、回転軸２１１の両端部分の形状（本例では４角柱の形状）に対応する主形状が多角形（本例では４角形）の嵌合孔ｈが形成されている。つまり、クランク２１３ａ，２１３ｂに形成した嵌合孔ｈが、回転軸２１１の両端部に、緊密に嵌合することができるようになっている。
【００５１】
このため、クランク２１３ａの基端部の嵌合孔ｈを回転軸２１１の右端部分に嵌入し、ボルト等で固定することにより、クランク２１３ａと回転軸２１１との組み付けができる。また、クランク２１３ｂの基端部の嵌合孔ｈを回転軸２１１の左端部分に嵌入し、ボルト等で固定することにより、クランク２１３ｂと回転軸２１１との組み付けができる。
この場合、回転軸２１１に対して、クランク２１３ａ，２１３ｂの回転位相位置は、９０度づつずらした任意の位置とすることができる。
【００５２】
したがって、左右のクランク２１３ａ，２１３ｂの相対的な回転位相角度差を、図４に実線で示すように、１８０度にしたり、図４に点線で示すように、＋９０度、−９０度、０度にしたりすることもできる。図４では、右側のクランク２１３ａの回転位相位置を固定して左側のクランク２１３ｂの回転位相位置をずらしているが、左側のクランク２１３ｂの回転位相位置を固定して右側のクランク２１３ａの回転位相位置をずらすようにしてもよい。
【００５３】
更に、回転軸２１１の両端部分の多角柱の形状及びクランク２１３ａ，２１３ｂの嵌合孔ｈの形状を、４角形よりも多い多角形とすることにより、左右のクランク２１３ａ，２１３ｂの相対的な回転位相角度差の種類を増加することもできる。
なお、回転位相角度差を構成させるには、多角形は正多角形が好ましいが、この場合、図３（ｂ），（ｃ）に示すように、嵌合孔ｈは正多角形であることが必要であるが、回転軸２１１の端部の形状は、嵌合孔ｈと緊密に嵌合する主形状が正多角形であれば、一部の切欠があってもよい。つまり、回転軸２１１の端部の形状は、正多角形である嵌合孔ｈに緊密に嵌合する複数の辺を有する多角柱形状であればどのような形状であっても構わない。
【００５４】
脚回転運動用のリハビリ機器βにおける、回転軸２２１とクランク２２３ａ，２２３ｂとの組み付け状態は、前述した、腕回転運動用のリハビリ機器αにおける、回転軸２１１とクランク２１３ａ，２１３ｂとの組み付け状態と同様になっている。
つまり、回転軸２２１の両端部分は、多角柱の形状（本例では４角柱の形状）になっており、クランク２２３ａ，２２３ｂの基端部には、回転軸２２１の両端部分の形状（本例では４角柱の形状）に対応する多角形（本例では４角形）の嵌合孔ｈが形成されている。つまり、クランク２２３ａ，２２３ｂに形成した嵌合孔ｈが、回転軸２２１の両端部に、緊密に嵌合することができるようになっている（なお、クランク２２３ａ，２２３ｂに形成した嵌合孔の符号ｈは、図示していない）。
【００５５】
このため、クランク２２３ａの基端部の嵌合孔ｈを回転軸２２１の右端部分に嵌入し、クランク２２３ｂの基端部の嵌合孔ｈを回転軸２２１の左端部分に嵌入し、ボルト等で固定することにより、クランク２２３ａ，２２３ｂと回転軸２２１との組み付けができる。
また、左右のクランク２２３ａ，２２３ｂの相対的な回転位相角度差を、１８０度にしたり、＋９０度、−９０度、０度にしたりすることもできる。
更に、回転軸２２１の両端部分の多角柱の形状及びクランク２２３ａ，２２３ｂの嵌合孔ｈの形状を、４角形よりも多い多角形とすることにより、左右のクランク２２３ａ，２２３ｂの相対的な回転位相角度差の種類を増加することもできる。
なお、回転位相角度差を構成させるには、多角形は正多角形が好ましく、この場合、嵌合孔ｈは正多角形であることが必要であるが、回転軸２２１の端部の形状は主形状が正多角形であれば、一部の切欠があってもよい。つまり、回転軸２２１の端部の形状は、嵌合孔ｈに緊密に嵌合する複数の辺を有する多角柱形状であればどのような形状であっても構わない。
【００５６】
次に、上述した複合リハビリ機器１０を用いてリハビリテーションを行う際に用いる、前腕ホルダー３００と足ホルダー４００について、順に説明する。
【００５７】
図５（ａ）は前腕ホルダー３００を示す側面図、図５（ｂ）は前腕ホルダー３００を示す正面図である。
【００５８】
この前腕ホルダー３００は、支持板３０１と、バインダー部３０２ａ，３０２ｂと、把持軸部３０４により構成されている。
【００５９】
支持板３０１は、人間（片麻痺症状者）の手及び前腕を支える長さと広さを持った板材である。
【００６０】
バインダー部３０２ａ，３０２ｂは、前腕の長手方向の中央部位置と前腕の長手方向の肘に近い位置において、支持板３０１に固定されており、前腕と支持板３０１を、その外周側から囲って縛ることにより、支持板３０１を前腕に取り付ける。バインダー部３０２ａ，３０２ｂによる支持板３０１への前腕の固定及び固定解除は、マジックテープ（登録商標）により形成することができる。
【００６１】
支持板３０１のうち、前腕の手の位置には、把持軸部３０４が備えられている。この把持軸部３０４は、把持軸３０４ａと、把持軸３０４ａの中心に形成された把持孔３０４ｂと、Ｌ形板となっている把持板３０４ｃと、取付ネジ３０４ｄにより構成されている。
把持軸３０４ａは取付ネジ３０４ｄにより、支持板３０１に取り付けられている。把持軸３０４ａは、支持板３０１に対して略平行となるように、把持板３０４ｃに取り付けられている。
【００６２】
このように、支持板３０１のうち、手の位置には、把持軸部３０４が備えられており、把持軸３０４ａの把持孔３０４ｂに、手用軸２１４ａまたは手用軸２１４ｂを回転自在かつ緊密に嵌入することにより、腕回転運動用のリハビリ機器αに接続される。
【００６３】
図５（ａ），（ｂ）に示す図は、左手麻痺用であるが、右手麻痺用にするには、図５（ｂ）に示す２本の取付ネジ３０４ｄを外した後、現在左側から支えている把持軸３０４ａを右側から支えるように、把持板３０４ｃを左右に１８０°入れ替えて取付ネジ３０４ｄを締めつければ良い。
【００６４】
図６（ａ）は、第２のペダルに相当する麻痺側の足用の取付具である足ホルダー４００を示す平面図、図６（ｂ）は足ホルダー４００を示す側面図である。
【００６５】
この足ホルダー４００は、足固定部４０１と、基台４０２と、支持パイプ（嵌入支持部）４０３により構成されている。
【００６６】
足固定部４０１は、人間の足の足底，踵，足首に至る足固定部本体４０１ａと、足甲を囲む鼻緒４０１ｂと、踵を囲む踵固定部４０１ｃとで構成されている。
基台４０２は、足固定部４０１の底面に、足幅方向及び長手方向に伸びる状態で形成されており、足固定部４０１とは回動連接具であるネジ４０４で回動可能に連接されている。ただし、前記回動は、２箇所のストッパ４０２ａで回動角が制限されており、またカバー４０２ｂにより足固定部４０１が基台４０２から離間するのを制限されている。
更に、基台４０２の裏面には足と直交して（足幅方向に沿い）支持パイプ４０３が設けられており、この支持パイプ４０３には、クランク２２３ａ，２２３ｂの先端部の足用軸２２４ａ，２２４ｂが回転自在かつ緊密に嵌入することができるようになっていて、嵌入後は図示しないネジ等で抜けなくなっている。
【００６７】
なお状況によっては足ホルダー４００の代わりに、通常の靴や下駄やスリッパの底部に、足幅方向に沿い、支持パイプとして機能するパイプなどを取り付けた物を使用することもできる。靴等の底部に取り付けたパイプには、クランク２２３ａ，２２３ｂの先端部の足用軸２２４ａ，２２４ｂが回転自在かつ緊密に嵌入できるように、パイプの内径を設定しておく。
【００６８】
つまり、足に履く足ホルダー（靴等）の底に、クランク２２３ａ，２２３ｂの先端部の足用軸２２４ａ，２２４ｂが緊密に嵌入することができる、支持パイプ４０３が形成されていてもよい。
【００６９】
次に、上述した複合リハビリ機器１０を用いてリハビリテーションを行う際の、使用動作状態を説明する。
【００７０】
片麻痺症状者の麻痺部が、例えば左腕であるときに、リハビリテーションを行う際の使用動作状態を、図７を参照して説明する。
図７に示すように、底板１０４の上に昇降台５００を置く。この昇降台５００は、縦，横，高さの寸法が、例えば、３００ｍｍ、２５０ｍｍ，２００ｍｍとなっている台であり、台の向きを変えることにより高さを変えて椅子としても使用することができるものである。
また腕回転運動用のリハビリ機器αの右側クランク２１３ａにはハンドル２１５ａを取り付けておくが、左側クランク２１３ｂからはハンドル２１５ｂを取り外しておく。
【００７１】
片麻痺症状者Ｐの左腕の前腕に、前腕ホルダー３００を取り付ける。次に、片麻痺症状者Ｐは、手すり棒１０６の内部に入り、昇降台５００の上に座る。手すり棒１０６の内部に入る時には、図２に示すように手すり棒材１０６ｂを回動して開けて入るか、または、図１のスライド部材１０８ａを右に移動させると手すり開閉部材１０６ｃの断端が現れるので、手すり開閉部材１０６ｃを蝶番部材１０８ｂで下方に折ると、手すり開閉部材１０６ｃの断端から蝶番部材１０８ｂまでが開くので、ここから入る。
【００７２】
そして、前腕ホルダー３００の把持軸３０４ａに設けた把持孔３０４ｂに手用軸２１４ｂを緊密に嵌入する。このようにすることにより、左側の前腕に取り付けられた前腕ホルダー３００を、左側のクランク２１３ｂにより支持することができる。
【００７３】
片麻痺症状者Ｐは、右手で右側のハンドル２１５ａを握り、右足を右側のペダル２２５ａの上に載せ、左足を左側のペダル２２５ｂの上に載せる。
【００７４】
以上は左足の麻痺が軽度な場合であるが、重度の場合には左足を左側のペダル２２５ｂに安定して載せられない。この時にはペダル２２５ｂの代わりに、図６の足ホルダー４００を用いることが好ましい。
足ホルダー４００は、基台４０２の支持パイプ４０３に、足用軸２２４ｂを挿入嵌合して取り付ける。このとき人により異なる足の開角を補正するため、基台４０２に可変角度で取り付けられた足固定部４０１を、回動連接具であるネジ４０４を旋回中心として補正量に合わせて回転させる。また、麻痺した足を、踵固定部４０１ｃと鼻緒４０１ｂとで、足固定部４０１に固定する。
なお、足固定部４０１の爪先側の浮き防止は、基台４０２に設けたカバー４０２ｂで行い、足固定部４０１の旋回角度制限はストッパピン４０２ａで行う。
【００７５】
右手でハンドル２１５ａを握りクランク２１３ａを回転させると、この回転力が左側のクランク２１３ｂに伝達されて、左側のクランク２１３ｂが回転する。また、ペダル２２５ａ、２２５ｂを漕いでクランク２２３ａ，２２３ｂを回転させると、この回転力が歯付きベルト２３０を介して左側のクランク２１３ｂに伝達されて、左側のクランク２１３ｂが回転する。
【００７６】
このため、左側のクランク２１３ｂに支持された、前腕ホルダー３００と、この前腕ホルダー３００が取り付けられた左側の前腕が回転して、麻痺している左側の前腕・上腕・肩が連動した運動をする。また左側のクランク２２３ｂに支持された足ホルダー４００も回転運動をする。
この場合、健常側の右腕及び両脚または片脚の力、つまり、片麻痺症状者Ｐ自身が自己の意志で動かした身体（手足）の力が、麻痺している左側の腕に伝達されて、麻痺している左側の腕の回転運動ができるため、左側の腕の回転運動はいわば自発的な運動になる。
このような自発的な運動は、機能回復訓練として効果的であり、前述した神経系の可塑化（脳神経の代替能力の獲得、神経の再生化、再組織化）を積極的に促すことができる。
【００７７】
なお、図７に示す状態から、両足をペダル２２５ａ，２２５ｂから外し、右腕だけで回転力を発生させたり、右腕をハンドル２１５ａから離し、右足だけで回転力を発生させたりすることもできる。
このように、健常側の身体の動きを変化させることによっても、身体や神経や脳に対する刺激が変化し、効果的な機能回復訓練ができる。
【００７８】
更に、図４に示すように、クランク２１３ａとクランク２１３ｂの回転位相角度差を、１８０度のみならず、＋９０度、−９０度、０度と変化させることによっても、回転運動をする際に左右の腕の回転位相位置の関係が変化するため、身体や神経や脳に対する刺激が変化し、効果的な機能回復訓練ができる。
【００７９】
上述したのは、左腕が麻痺している場合であるが、右腕が麻痺している場合には、腕回転運動用のリハビリ機器αの右側クランク２１３ａからはハンドル２１５ａを取り外しておくが、左側クランク２１３ｂにはハンドル２１５ｂを取り付けておくとともに、右側の前腕に前腕ホルダー３００を取り付ける。なお、左用の前腕ホルダー３００を右用に変更するには、前述したように、２本の取付ネジ３０４ｄを外した後、現在左側から支えている把持軸３０４ａを右側から支えるように、把持板３０４ｃを左右に１８０°入れ替えて取付ネジ３０４ｄを締めつければ良い。
そして、上述した左腕の回復訓練と同様にして、右腕の回復訓練を行うことができる。
【００８０】
片麻痺症状者の麻痺部が、例えば左脚であるときに、リハビリテーションを行う際の使用動作状態を、図８を参照して説明する。
図８に示すように、底板１０４の上に昇降台５００を置く。また脚回転運動用のリハビリ機器βの右側クランク２２３ａにはペダル２２５ａを取り付けておくが、左側クランク２２３ｂからはペダル２２５ｂを取り外しておく。
【００８１】
片麻痺症状者Ｐは、手すり棒１０６の内部に入り、昇降台５００の上に座る。次に、片麻痺症状者Ｐの左脚の足に、足ホルダー４００を取り付ける。
【００８２】
そして、足ホルダー４００の支持パイプ４０３に、クランク２２３ｂの先端部の足用軸２２４ｂを緊密に嵌入して図示しないネジ等でロックして抜けなくする。このようにすることにより、左側の足に取り付けられた足ホルダー４００を、左側のクランク２２３ｂにより支持することができる。
【００８３】
片麻痺症状者Ｐは、右手で右側のハンドル２１５ａを握り、右足を右側のペダル２２５ａの上に載せる。
右側のペダル２２５ａを漕いでクランク２２３ａを回転させると、この回転力が左側のクランク２２３ｂに伝達されて、左側のクランク２２３ｂが回転する。また、右及び可能な範囲で左の手でハンドル２１５ａ，２１５ｂを握りクランク２１３ａ，２１３ｂを回転させると、この回転力が歯付きベルト２３０を介して左側のクランク２２３ｂに伝達されて、左側のクランク２２３ｂが回転する。
【００８４】
このため、左側のクランク２２３ｂに支持された、足ホルダー４００と、この足ホルダー４００が取り付けられた左側の足が回転して、麻痺している左側の足・脚が回転運動する。
この場合、健常側の右腕及び右脚の力、つまり、片麻痺症状者Ｐ自身が自己の意志で動かした身体（手足）の力が、麻痺している左側の足・脚に伝達されて、麻痺している左側の足・脚の回転運動ができるため、左側の足・脚の回転運動はいわば自発的な運動になる。
このような自発的な運動は、機能回復訓練として効果的であり、前述した神経系の可塑化（脳神経の代替能力の獲得、神経の再生化、再組織化）を積極的に促すことができる。
【００８５】
なお、図８に示す状態から、両手をハンドル２１５ａ，２１５ｂから外し、右脚だけで回転力を発生させたり、右脚をペダル２２５ａから離し、右手だけで回転力を発生させたりすることもできる。
このように、健常側の身体の動きを変化させることによっても、身体や神経や脳に対する刺激が変化し、効果的な機能回復訓練ができる。
【００８６】
更に、クランク２２３ａとクランク２２３ｂの回転位相角度差を、１８０度のみならず、＋９０度、−９０度、０度と変化させることによっても、回転運動をする際に左右の足・脚の回転位相位置の関係が変化するため、身体や神経や脳に対する刺激が変化し、効果的な機能回復訓練ができる。
【００８７】
上述したのは、左脚が麻痺している場合であるが、右脚が麻痺している場合には、脚回転運動用のリハビリ機器βの右側クランク２２３ａからはペダル２２５ａを取り外しておくが、左側クランク２２３ｂにはペダル２２５ｂを取り付けておくとともに、右側の足に足ホルダー４００を取り付ける。
そして、上述した左脚の回復訓練と同様にして、右脚の回復訓練を行うことができる。
【００８８】
片麻痺症状者のリハビリテーションが進み麻痺が軽減した場合や、運動機能低下を呈する症状者が運動機能を維持するために利用したり、高齢者など身体機能能力が衰えた人が健康度を向上するために利用したりする場合には、図９に示すように、左右の手でハンドル２１５ａ，２１５ｂを握ると共に、左右の足をペダル２２５ａ，２２５ｂに載せて、回転運動をすることもできる。
【００８９】
昇降運動をするときには、図７〜図９に二点鎖線で示すように、昇降台５００の向きを変更してその高さを最適な高さとし、片麻痺症状者Ｐは手すり棒１０６に掴まりつつ、底板１０４と昇降台５００との間で、昇降移動運動をすることができる。
【００９０】
立ち・座り運動をするときには、図７〜図９に実線で示すように、昇降台５００の向きを変更してその高さを椅子として最適な高さとし、片麻痺症状者Ｐは手すり棒１０６に掴まりつつ、椅子としての昇降台５００に腰掛けたり、立ち上がったりする立ち・座り運動をすることができる。
【００９１】
歩行運動をするときには、片麻痺症状者は手すり棒１０６の外側（外周側）に出て、手すり棒１０６に掴まりつつ、手すり棒１０６に沿い周回して歩行運動をすることができる。この場合、手すり棒１０６が、腕回転運動用のリハビリ機器α、脚回転運動用のリハビリ機器β、昇降台５００などを包含したループ状になっているため、ループの外側では手すり棒１０６を持ちながら身体の方向転換をすることなく連続的に歩行運動（歩行訓練）をすることができる。
【００９２】
上述した複合リハビリ機器１０は、連続歩行用のリハビリ機器１００と回転運動用のリハビリ機器２００とを合体させているため、コンパクトな構成機器となっている。
このため、病院やリハビリ施設で使用する場合のみならず、設置スペースが制限される自宅においても使用することができる。
【００９３】
また、前腕ホルダー３００を用いることにより腕回転運動用のリハビリ機器αによる腕回転運動が容易にでき、足ホルダー４００を用いることにより脚回転運動用のリハビリ機器βによる脚回転運動が容易にでき、ループ状の手すり棒１０６に沿い連続的な歩行訓練ができるため、介助者等による介助を受けることなく、片麻痺症状者が自分自身の健常側の身体能力を用いることによって、自発的に複数のリハビリテーションを一人で（単独で）行うことができる。
【００９４】
なお上記実施例では、複合リハビリ機器１０として、連続歩行用のリハビリ機器１００と回転運動用のリハビリ機器２００を合体させた複合機器となっているが、連続歩行用のリハビリ機器１００や回転運動用のリハビリ機器２００をそれぞれ単独の機器として構成することも可能である。
【００９５】
また回転運動用のリハビリ機器２００としては、腕回転運動用のリハビリ機器αと脚回転運動用のリハビリ機器βの両方を備えたものとしたが、腕回転運動用のリハビリ機器αと脚回転運動用のリハビリ機器βの一方のみを備えたものとすることも可能である。
【００９６】
以上、本発明の装置（複合リハビリ機器１０）によると、片麻痺症状者（患者）が健常な腕と麻痺した腕との連携、また健常な脚と麻痺した脚との連携、更には腕と脚との連携ができることを詳述し、さらに機能的には昇降運動、立ち・座り運動、歩行運動等が可能であることを示した。
特に腕・脚の連携は関連しているが、他の運動との連携による効果は定かではない。
しかしながら本装置を用いて片麻痺症状者に操作を依頼したところ、腕・脚の関連だけでなく、例えば脚回転運動用のリハビリ機器βを用いた後、立ち・座り運動や歩行運動を行ったところ、通常の病院での訓練に比べ、その後の歩行や連携動作に滑らかさが顕著に増加したことが見えたと共に、患者本人も「身体が動く」ということが感想であった。
とはいえ一気に健常者になるものではないが、その要点として、異種作業を複数同時に行うことの他、作業と作業との間の時間を短くすることで、その効果が著しい。
即ち、作業を終えても短時間で次の作業に移れば、前作業による筋肉の活性化に加え、前作業と次の作業による「可塑性」が活発に連動し、相乗効果が現実に期待できる。
事実、作業と作業の間に休憩的時間を設けると、殆ど相乗的効果が見えないどころか、長時間（例えば何カ月）経ても初期状態を維持している患者が多い。
当初に述べた通り、病院でのリハビリは種類が少ない上、作業間の時間が長い。
それに比べ本装置は短時間で次の作業に移ることができ、更に手（腕）・足（脚）の関連作業を連動或いは短時間で連動させるようにしたので、患者を飽きさせることなく「可塑性」を含め高い効果が期待できる。
【００９７】
＜装置全体の構成効果＞
手すり棒からなるループ内に複数のリハビリ機器を包含し、手及び足のリハビリ機器も可能な限り関連づけて操作できるようにしたので、
（１）手足のリハビリ運動を同時或いは共働しながら自発的に行うことができ、
（２）異種のリハビリ機器に、短時間で移動できる。
上記の（１）、（２）が実現できるので、脳の可塑化が期待できると共に、少スペースで安価な複合リハビリ機器が実現できる。
【符号の説明】
【００９８】
１０  複合リハビリ機器
１００  連続歩行用のリハビリ機器
１０６  手すり棒
２００  回転運動用のリハビリ機器
２０１  本体支柱（本体支持部）
３００  前腕ホルダー
４００  足ホルダー
５００  昇降台
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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