(57)【要約】      （修正有）【課題】広帯域チャネルを利用可能な新規デバイス、および、狭帯域チャネルのみを利用可能なレガシーデバイスの両方を含むネットワークにおいて、両方の種類のデバイスが同じネットワークで協同処理を行う。【解決手段】ネットワークコントローラは、アップリンク受領確認のコンカレント送信に、どのデバイスがどの狭帯域チャネルを利用するかを定義することができる。さらにネットワークコントローラは、これらデバイスが、ネットワークコントローラにおける銘々の送信の受信信号強度に基づいてグループとして応答できるようにスケジュールすることができる。【選択図】図１
2011217373.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線ネットワークにおいて通信する装置であって、
プロセッサと、メモリと、無線装置とを有する無線ネットワークコントローラ（ＮＣ）を備え、
前記無線装置は複数のデバイスに対して送信を送り、
前記送信には、前記複数のデバイスの各々が受領確認の送信に利用するチャネルを示す情報が含まれる装置。
【請求項２】
前記チャネルを示す前記情報が媒体アクセス制御（ＭＡＣ）ヘッダに含まれる請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記ＮＣは、前記送信を送った後に、前記複数のデバイスからの前記受領確認をコンカレントに受信する請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記情報はさらに、前記複数のデバイスの各々が自身の応答を送信するときを示すタイミング情報を含む請求項１に記載の装置。
【請求項５】
前記ＮＣは、前記複数のデバイスを、各デバイスの受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）の値に基づいて少なくとも２つのグループへとソートして、前記複数のデバイスのうち１つのグループに含まれるデバイスに、銘々の受領確認をコンカレントに送信させる請求項１に記載の装置。
【請求項６】
前記１つのグループに含まれるデバイスの前記ＲＳＳＩは、互いについて予め定義された範囲内の値を有する請求項５に記載の装置。
【請求項７】
前記ＲＳＳＩは、前記デバイスから予め受信された信号の信号強度から前記ＮＣが決定する請求項５に記載の装置。
【請求項８】
前記情報は、特定の受領確認を同時に送信するための複数のチャネルを、前記複数のデバイスのうちの少なくとも１つに割り当てるべきである旨を示す請求項１に記載の装置。
【請求項９】
前記ネットワークコントローラは、前記複数のデバイスのうちの２つからの前記受領確認を、少なくとも１つの他のチャネルにより分離される２つのチャネル上で読み取る請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
無線ネットワークにおいて通信する方法であって、
複数のデバイスに対して、前記複数のデバイスの各々が受領確認の送信に利用するチャネルを示す情報を含むダウンリンク送信を送る段階を備える方法。
【請求項１１】
前記チャネルを示す前記情報が媒体アクセス制御（ＭＡＣ）ヘッダに含まれる請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記送信を送る段階の後に、前記複数のデバイスからの前記受領確認をコンカレントに受信する段階を備える請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
前記情報は、前記複数のデバイスの各々が自身の応答を送信するときを示すタイミング情報を含む請求項１０に記載の方法。
【請求項１４】
１つのグループに含まれるデバイスの受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）が、互いについて予め定義された範囲内の値を有するように、前記複数のデバイスを少なくとも２つのグループへとソートする段階と、
前記１つのグループに含まれるデバイスに銘々の受領確認をコンカレントに送信させるさらなる情報を、前記１つのグループに含まれるデバイスに送信する段階と
をさらに備える請求項１０に記載の方法。
【請求項１５】
前記ＲＳＳＩは、前記デバイスから予め受信された信号の信号強度から決定される請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
複数の特定のチャネルを特定のデバイスに割り当て、前記特定のデバイスが特定の受領確認を前記複数の特定のチャネルの全ての上にコンカレントに送信するべきである旨を示す段階を備える請求項１０に記載の方法。
【請求項１７】
ネットワークコントローラが、前記複数のデバイスのうちの２つからの前記受領確認を、少なくとも１つの他のチャネルにより分離される２つのチャネル上で読み取る請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
１以上のプロセッサにより実行されると請求項１０から請求項１７のいずれか一項に記載の方法を含む処理を実行させる命令を含む有形コンピュータ可読媒体を備える物品。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
工業規格ＩＥＥＥ８０２．１１ｎに準拠する無線通信デバイスは、４０ＭＨｚの帯域幅（２つの隣接する２０ＭＨｚチャネルからなる）を有するチャネルにより通信を行うが、これより古いレガシーデバイスは、２０ＭＨｚチャネルによる通信しか行うことができない。両方の種類のデバイスが同じネットワークで協同処理を行うことができるようにするには、８０２．１１ｎデバイスが、広帯域の４０ＭＨｚチャネルでダウンリンク送信を受信して、広帯域チャネルを構成している狭帯域の２０ＭＨｚチャネルの各々に同時にアップリンクの受領確認を送信する必要がある。レガシーデバイスは、この受領確認を、これら狭帯域チャネルの少なくとも一方から受信して復号することができるので、自身の狭帯域チャネルがビジーである旨を知ることができ、その間は干渉信号を送信しない。しかしダウンリンク送信が複数の８０２．１１ｎデバイスに送られる場合には、銘々の受領確認を連続して送信して互いの間に干渉が生じないようにする必要がある。これら連続送信は、該当チャネルにおいて不当な時間を要し、その間は他のデバイスが利用できない。
【０００２】
本発明の一部の実施形態は、以下の記載を、本発明の実施形態を例示する添付図面とともに読むことで理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【０００３】
【図１】本発明の一実施形態における無線通信ネットワークを示す。
【図２】本発明の一実施形態におけるネットワークコントローラと４つのモバイルデバイスとの間の通信シーケンスを示す。
【図３】本発明の一実施形態におけるＲＳＳＩグルーピングに基づくネットワークコントローラと７つのモバイルデバイスとの間の通信シーケンスを示す。
【図４】本発明の一実施形態における、デバイスからの送信を複数のチャネル上に複製する通信シーケンスを示す。
【図５】本発明の一実施形態におけるＭＵ  ＭＩＭＯを利用する通信シーケンスを示す。
【図６】本発明の一実施形態におけるポーリングされた受領確認を利用する通信シーケンスを示す。
【図７】本発明の一実施形態における、アップリンク受領確認のためにネットワークコントローラがチャネルを割り当てる処理を示すフロー図を示す。
【発明を実施するための形態】
【０００４】
以下の記載において、複数の詳細を述べる。しかし本発明の実施形態は、これら特定の詳細なしに実行可能であることを理解されたい。また他方では、公知の回路、構造、および技術は詳細に示さないことにより、本記載の理解を曖昧にしないようにしている箇所もある。
【０００５】
「一実施形態」「１つの実施形態」「例示的な実施形態」「様々な実施形態」といった言い回しは、本発明の実施形態が、特定の特徴、構造、または特性を含みうるが、必ずしも全ての実施形態がこれら特定の特徴、構造、または特性を含まねばならないというわけではない。さらに一部の実施形態では、他の実施形態について記載されている特徴の一部、全てを含んでもよく、また１つも含まなくてもよい。
【０００６】
以下の記載および請求項において、「連結」および「接続」という用語およびこれらの派生語を利用する場合がある。この２つの用語は互いに類似語を意図していないことに留意されたい。特定の実施形態においては、「接続」は２以上の部材が互いに直接の物理的または電気的接触状態にあることを示している。「連結」は２以上の部材が互いに協同または相互作用するものの、それらの間に物理的または電気的なコンポーネントが介在しなくてもよい。
【０００７】
請求項で利用される場合、そうではないと明記されている場合を除いて、「第１」「第２」「第３」等の序数を利用して共通の部材を示している場合、これは単に同様の部材の異なるインスタンスを示しているにすぎず、これら部材が、時間的、空間的、ランク上、または任意の他の順序ではなければならないわけではない。
【０００８】
本発明の様々な実施形態は、ハードウェア、ファームウェア、およびソフトウェアのうちの１つ、またはこれらの任意の組み合わせによる実装が可能である。さらに本発明は、コンピュータ可読媒体の中、またはその上に含まれる命令としての実装も可能であり、これらを１以上のプロセッサにより読み出し、実行することで、ここに記載する処理が実行される。コンピュータ可読媒体は、情報を１以上のコンピュータが読み出すことのできる形式で格納する任意のメカニズムを含んでよい。例えばコンピュータ可読媒体は有形格納媒体（例えば、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、磁気ディスク格納媒体、光格納媒体、フラッシュメモリデバイス等を含むがこれらに限定はされない）を含んでよい。
【０００９】
「無線」という用語は、非固形の媒体による変調電磁放射を利用してデータを通信する回路、デバイス、システム、方法、技術、通信チャネル等を記載する際に利用されることがある。用語は、関連するデバイスがいずれの無線も含まないことを意味するわけではないが、一部の実施形態では含まない場合もある。無線デバイスは、少なくとも１つのアンテナ、少なくとも１つの無線装置、および少なくとも１つのプロセッサを含んでよく、無線装置のトランスミッタは、データを表す信号を、アンテナを介して送信し、無線装置のレシーバは、データを表す信号を、アンテナを介して受信し、プロセッサは送信データおよび受信データを処理することができる。プロセッサはさらに、送信データでも受信データでもない他のデータを処理することもできる。
【００１０】
本明細書で利用されている「ネットワークコントローラ（ＮＣ）」という用語は、ネットワークの他のデバイスが利用する無線通信を少なくとも部分的にスケジュールして制御するデバイスを含むことを意図している。ＮＣはさらに基地局（ＢＳ）、アクセスポイント（ＡＰ）、中央ポイント（ＣＰ）、またはネットワークコントローラの機能を記載する際に必要となりうる他の用語で知られている場合もある。
【００１１】
本明細書で利用される「モバイルデバイス（ＭＤ）」という用語は、ネットワークコントローラにより少なくとも部分的に無線通信をスケジュールされ制御されるデバイスを含むことを意図している。ＭＤは、さらにモバイルノード、ＳＴＡ、サブスクライバステーション（ＳＳ）、ユーザ機器（ＵＥ）、またはモバイルデバイスの機能を記載する際に必要となりうる他の用語で知られている場合もある。モバイルデバイスは、これら通信中に移動する場合があるが、移動は必須ではない。
【００１２】
本明細書で利用される「同時」送信という用語は、２以上の送信が互いに時間的に完全に重なることを意味するが、「コンカレント」送信という用語は、２以上の送信が少なくとも部分的に時間的に互いに重なるが、時間的に重ならない部分もある際に利用される（例えば、異なる長さの２つの送信が同時に開始されたが、異なる時点で終了するような場合が含まれる）。「同時」および「コンカレント」という用語は、異なるデバイスからの異なる信号の受信に対して利用されてよい。
【００１３】
本明細書で利用される「周波数チャネル」という用語は、特定の中央周波数および帯域幅を有する送信（または受信）のことを意味し、「空間チャネル」は、送信または受信が物理的空間で指向性を有することを意味する。場合によっては、異なる周波数チャネルがコンカレントに単一の空間チャネルを利用する場合があり、および／または、異なる空間チャネルがコンカレントに同じ周波数チャネルを利用する場合がある。
【００１４】
本明細書で利用される「狭帯域」のチャネルは、周波数スペクトルで予め定義された帯域幅を有する周波数チャネルのことであり、「広帯域」のチャネルは、これら狭帯域チャネルのうちの複数のチャネルが占有する周波数スペクトルの部分の組み合わせを有する周波数チャネルである。一部の実施形態では、広帯域チャネルは隣接した狭帯域チャネルのみを含むが、他の実施形態では、これら狭帯域チャネルが隣接していなくてもよい（つまり、広帯域チャネルに含まれる２つの狭帯域チャネルが、広帯域チャネルに含まれない１以上の狭帯域チャネルにより分離されてもよい）。記載を簡略化する目的から、狭帯域チャネルはここではしばしば２０ＭＨｚ帯域幅を有するとして記載される場合があり、広帯域チャネルは、狭帯域チャネル幅の整数倍である帯域幅を有するものとして記載される場合があり、他の実施形態では、狭帯域チャネルの帯域幅が２０ＭＨｚ以外であってもよい。本明細書で利用される「チャネル」という用語は、広帯域チャネルあるいは空間チャネルであると明記しない限り、狭帯域の周波数チャネルのことである。
【００１５】
本明細書で利用される「マルチユーザ多入力多出力（ＭＵ  ＭＩＭＯ）送信」という用語は、多数のデバイス各々が同じ公称中央周波数の１以上のアンテナから送信を行うことを意味しており、これにより組み合わせられた送信が同時に各デバイスから１以上の空間チャネルを生成することができる（これら空間チャネルの数は、送信デバイス側の送信アンテナの数により限定される）。同様に、「ＭＵ  ＭＩＭＯ」受信という用語は、同じ公称中央周波数の複数の信号が、各々が１以上のアンテナを利用して１以上の空間チャネルを送信する複数の異なる送信デバイスから同時に受信され、これら空間チャネルの各々が別個に復号されるような場合を示す。
【００１６】
様々な実施形態においては、広帯域チャネル上の異なるモバイルデバイスに対して送信するネットワークコントローラは、送信において各モバイルデバイスが受領確認を送るときに、狭帯域チャネルのいずれを利用するかを示すことができる。銘々が受領確認を異なるチャネル上で送信することにより、全てのモバイルデバイスが互いと干渉しあうことなく銘々の受領確認をコンカレント送信することができる。ＮＣは、異なるチャネル上で受信した異なる受領確認を復号する機能を有するべきである。他の実施形態では、ネットワークコントローラは、この受領確認を処理する現行の方法が有する特定の課題を解決する様々な方法で、チャネルを割り当て、および／または、これらの受領確認の時間をスケジュールすることができる。
【００１７】
図１は、本発明の一実施形態における無線通信ネットワークを示す。ネットワーク１００では、ネットワーク（ＮＣ）が、ＮＣからそれぞれ異なる方向に位置してよい複数のモバイルデバイス（ＭＤ−１からＭＤ−７）と無線通信する。デバイスＮＣおよびＭＤ−１からＭＤ−７の各々は、少なくとも１つのプロセッサ、少なくとも１つのメモリ、少なくとも１つの無線装置、および少なくとも１つのアンテナを含むことができ、各無線装置は送信用にデジタルデータを無線周波数（ＲＦ）信号に変換し、受信したＲＦ信号をデジタルデータに変換することができる。一部の実施形態では、ＮＣは複数の無線装置および複数のアンテナを含んでよく、ＭＵ  ＭＩＭＯ技術を利用することで、異なる空間チャネルで、且つ、同じ周波数チャネル（狭帯域であっても広帯域であってもよい）で、各モバイルデバイスとコンカレントに通信することができる。本例では、ＮＣは７つのＭＤと通信しており、これは、ＮＣに少なくとも７つのアンテナがあることを示唆しており、この数が必要となる場合に各ＭＤに対して１つの空間チャネルを許可することができる。しかしながらこの数はあくまで例示であり、無線装置およびアンテナの数はこれに限られない。
【００１８】
図２は、本発明の一実施形態におけるネットワークコントローラと４つのモバイルデバイスとの間の通信シーケンスを示す。通信は、単一の８０ＭＨｚの広帯域チャネルに組み合わせられうる４つの狭帯域チャネル（それぞれが２０ＭＨｚチャネル）で行われるとして示されている。本例では２０ＭＨｚの帯域幅を有する４つの狭帯域チャネルが示されているが、狭帯域チャネルの数はこれに限られず、および／または、他のチャネル帯域幅を利用することもできる。
【００１９】
図２は、ＮＣにより４つの狭帯域の２０ＭＨｚチャネルの各々で同時に送信されるプリアンブルＡを示しており、受信デバイスはこれら狭帯域チャネルのいずれを信号の同期に利用してもよい。プリアンブルＡは、後続する広帯域チャネルを構成する狭帯域チャネルを定義する際にも利用可能である。プリアンブルＡに続き、プリアンブルＢが広帯域チャネル（本例では８０ＭＨｚ）で送信され、これにより受信デバイスが８０ＭＨｚチャネル上で同期することができる。そして、８０ＭＨｚの帯域幅のチャネル上にデータ部分が後続する。
【００２０】
そして受信デバイス（ＭＤ１−ＭＤ４）の各々が、ＮＣに対して受領確認を、各々別個の狭帯域チャネル上に返信する。銘々が受領確認を連続してではなくコンカレントに送信することで（「同時に」でもよい）、１つの受領確認のみの送信に必要な時間が経つと４つの狭帯域チャネル全てが自由になり、他の目的に利用することができるようになる。広帯域チャネルを受領確認用に利用することもできるが、その場合には受領確認を連続送信する必要がある。さらに、この領域のレガシーデバイスは、チャネルがビジーであることを知ることができる程度に広帯域チャネルを復号することができないので、受領確認と干渉してしまうような信号の送信を試みる可能性がある。
【００２１】
モバイルデバイスＭＤ１−ＭＤ４の各々が確実に受領確認送信にそれぞれ異なる狭帯域チャネルを利用するようにするには、ＮＣがダウンリンク送信中に各モバイルデバイスに狭帯域チャネルを割り当てると好適である。この割り当ては、ダウンリンク送信中の任意の実現可能な位置に位置させることができる。割り当てのフォーマットは、任意の実現可能なフォーマットであってよく、例としては、情報エレメント、テーブル、インデックスポインター、簡単なチャネル番号等が挙げられるがこれらに限定はされない。
【００２２】
各ＭＤが受領確認の送信にそれぞれ異なるチャネルを利用しても、あるチャネル上の強い信号が依然として別のチャネル上の弱い信号と干渉する可能性がある。これは周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）通信において顕著な問題であり、この通信では通常、１）ＭＤの送信信号の帯域外エミッションが非常に低く、２）ＮＣが非常にタイトなデジタルフィルタを有する、ことが必要となる。これら両方を解決しようとするとハードウェアの複雑性および費用が増加する。本発明の実施形態のなかには、この問題をこのような複雑性および費用なしに解決することができるものがいくつかあり、これらを以下で説明する。
【００２３】
例えば、あるチャネル上の強い信号が別のチャネル上の弱い信号と干渉する可能性を低くするべく、ＮＣは、受信信号の相対信号強度に基づいてチャネルおよび／または応答時間を割り当てる、という方法がある。各ＭＤからのアップリンク送信の信号強度を監視することにより、ＮＣは、各ＭＤについて受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）を決定し維持することができ、これにより後続するアップリンク通信における各ＭＤからの信号強度の予測概算値を提供することができるようになる。信号強度は、頻繁に変化しうる数多くの要因に応じて決まるので（例えばトランスミッタとレシーバとの間の距離、信号経路における障害、アンテナの向き、トランスミッタの電力レベル等）、監視は頻繁に行う必要があろう。
【００２４】
この知識を利用してＭＤをそれぞれのＲＳＳＩ値でグループ分けすることで、効果が生じるであろう。同時に送信する同様のＲＳＳＩ値を有するＭＤのみをスケジュールすることで（つまり、互いについて予め定義された範囲内で）、ＮＣは、あるチャネル上の強い信号が別のチャネル上の弱い信号と干渉する可能性を低くすることができる。ＲＳＳＩが効果的な処理にどのくらい整合しているかは、多くの要因に応じて決まり、これら要因の詳細は本明細書の範囲外である。
【００２５】
図３は、本発明の一実施形態におけるＲＳＳＩグルーピングに基づくネットワークコントローラと７つのモバイルデバイスとの間の通信シーケンスを示す。本例では、ＮＣは予めＭＤ１、３、５および６（図１参照）が、コンカレント応答において同じグループにグループ分けされてもかまわない程度に十分近似したＲＳＳＩ値を有し、ＭＤ２、４、および７もまた、銘々の応答同士を同様にスケジュールできる程度に十分近似したＲＳＳＩ値を有する。従ってＭＤ１、３、５、および６は、４つの固有チャネルを割り当てられ、銘々の受領確認をこれら４つのチャネルにおいて同時に送信するようスケジュールされる。同様に、ＭＤ２、４、および７も、銘々の受領確認をこれら４つのチャネルのうちの３つの上に、且つ、ＭＤ１、３、５、および６よりも遅れてコンカレント送信するよう割り当てられる。この技術により、ＭＤの送信における電力制御の必要性は低減するが、ＲＳＳＩの差をさらに低減させるためには電力制御を利用し続けることもできる。
【００２６】
図４は、本発明の一実施形態における、デバイスからの送信を複数のチャネル上に複製する通信シーケンスを示す。図４では、各ＭＤが自身の受領確認を２つの隣接するチャネルに同時に送信する。１を超える数のチャネル上のメッセージの復号に成功する確率が増えることに加えて、ＮＣは隣接していないチャネル上でのみ受信をすることができるようになる。例えばＭＤ−１からの受領確認を最上位のチャネル上においてのみ復号して、ＭＤ−２からの受領確認を最下位のチャネル上においてのみ復号することにより、ＮＣは利用中のチャネル間を最大分離させることができる。ＭＤ３および４はこれより後に送信を行う必要があるのでネットワーク時間がさらにかかることになるが、非常にノイズの多い環境下では合理的なトレードオフであるといえよう。
【００２７】
図５は、本発明の一実施形態におけるＭＵ  ＭＩＭＯを利用する通信シーケンスを示す。本例では、２つのＭＵ  ＭＩＭＯ空間チャネルが存在しており、このうちの一方がＭＤ１および２をカバーして、他方がＭＤ６および７をカバーしている。ＭＤ１および２は、ＮＣからＭＤ６および７とは完全に異なる方向にあるので（図１参照）、２つの空間チャネル間の無線装置の分離の維持は難しくないと思われる。第１の空間チャネル内において、ＭＤ−１は自身の受領確認を先ず４つのチャネル全てに送信して、次に、ＭＤ−２の受領確認を同じ４つのチャネルに送信するようスケジュールされる。他方の空間チャネルでは、ＭＤ−６は自身の受領確認を先ず４つのチャネル全て上に送信して、次に、ＭＤ−７の受領確認を同じ４つのチャネル上に送信するようスケジュールされる。これら空間チャネルの両方に対して同じ周波数チャネルをコンカレントに利用することができるが、これは空間チャネルが高度な指向性を有しているためである。
【００２８】
図６は、本発明の一実施形態におけるポーリングされた受領確認を利用する通信シーケンスを示す。前の例では、受領確認の各々のタイミングおよび／またはチャネルの割り当ては、受領されたことが確認されたダウンリンク通信においてスケジュールされていた。しかし一部の実施形態では、受領確認を別途スケジュールすることもできる。図６の例では、ＭＤ１および２からの受領確認が予めスケジュールされているが、ＭＤ３および４からの受領確認は、最初のダウンリンク送信の後いくらかの時間が経った後にＮＣが送信するブロック受領確認要求（ＢＡＲ）ポールを通じて要求される。図示されている実施形態は、利用中の狭帯域の２０ＭＨｚチャネル各々に別個のＢＡＲが送信される例を示しているが、他の実施形態があってもかまわない（単一のＢＡＲを広帯域の８０ＭＨｚチャネルで送信する等）。
【００２９】
様々な技術を個々に記載してきたが（つまり、図２のチャネル割り当て、図３のＲＳＳＩグループ分け、図４のチャネル複製、図５のＭＵ  ＭＩＭＯ、図６のポーリングされた受領確認）、これら別個の技術を適宜組み合わせることで銘々に特有の利点を活用することができる。
【００３０】
図７は、本発明の一実施形態におけるアップリンク受領確認のためにチャネルを割り当てるネットワークコントローラのフロー図を示す。フロー図７００において、７１０で、ネットワークコントローラが利用可能な狭帯域チャネルのうちの複数個からなる広帯域チャネルを定義してよい。この広帯域チャネルは後に複数のモバイルデバイスへのダウンリンク送信の少なくとも一部に利用することができ、受信側のモバイルデバイスは、このダウンリンク送信の受信に成功した旨を示すアップリンクの受領確認を特定の狭帯域チャネルに送信するよう要求されてよい。各モバイルデバイスは、自身の受領確認の送信に利用するために、これら狭帯域チャネルのうち１以上のチャネルを割り当てられてよく、この割り当ての通信はダウンリンク送信において行われてよい。
【００３１】
チャネル割り当ての３つの方法が７２０、７３０、および７４０に示されている。これら３つは、いずれを単独で利用しても、または他の１または２つの方法と組み合わせてもチャネル割り当てを決定することができるので、並列に示されている。７２０に示すモバイルデバイスを同様のＲＳＳＩ値に基づいて各グループにまとめることに関しては図３に関する説明を参照のこと。７３０に示すＭＵ  ＭＩＭＯを利用するチャネル割り当てについては、図５に関する説明を参照のこと。図４に示すモバイルデバイスが利用する複製チャネルの割り当てについては、図４の７４０に関する説明を参照のこと。
【００３２】
チャネル割り当てにどの特定の方法、あるいは方法の組み合わせを利用する場合であっても、ＮＣは７５０で、どのチャネルをモバイルデバイスが受領確認送信に利用すべきかを示す情報を含むダウンリンク送信をモバイルデバイスに送ることにより、これらの割り当てをモバイルデバイスに伝えることができる。一部の実施形態では、モバイルデバイスは、自身の受領確認を送信する前にポーリングされる必要があろう。他の実施形態では、受領確認のタイミングは、遵守すべき企画その他の考慮すべき点に基づいて予め決定しておくこともできる。いずれの場合においても、受領確認は７６０で特定のチャネル（１または複数）で特定の時点（１または複数）で受信することができる。
【００３３】
上記に示した例では、アップリンク受領確認に利用される狭帯域チャネルが、ダウンリンクの広帯域チャネルを構成する各チャネルと同様であることを前提としたが、一部の実施形態では、受領確認に利用される狭帯域チャネルは、ダウンリンクで利用された各チャネルと異なっていてもよい。ダウンリンクで利用されるリンクが利用可能なチャネル全体の一部にすぎない場合、この柔軟性によってＮＣは、急速に変化するネットワーク条件下において利用可能なチャネルをより効率的に利用することができるようになる。
【００３４】
これまでの記載は例示であって限定を意図していない。当業者は変形例を想到するであろう。これらの変形例は、以下の請求項の範囲によってのみ限定される本発明の様々な実施形態に含まれることが意図されている。
【図１】
2011217373.tif 000003
【図２】
2011217373.tif 000004
【図３】
2011217373.tif 000005
【図４】
2011217373.tif 000006
【図５】
2011217373.tif 000007
【図６】
2011217373.tif 000008
【図７】
2011217373.tif 000009
【手続補正書】
【提出日】平成23年5月27日(2011.5.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線ネットワークにおいて通信する装置であって、
プロセッサと、メモリと、無線装置とを有する無線ネットワークコントローラ（ＮＣ）を備え、
前記無線装置は複数のデバイスに対して送信を送り、
前記送信には、前記複数のデバイスの各々が受領確認の送信に利用するチャネルを示す情報が含まれる装置。
【請求項２】
前記チャネルを示す前記情報が媒体アクセス制御（ＭＡＣ）ヘッダに含まれる請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記ＮＣは、前記送信を送った後に、前記複数のデバイスからの前記受領確認をコンカレントに受信する請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記情報はさらに、前記複数のデバイスの各々が自身の応答を送信するときを示すタイミング情報を含む請求項１に記載の装置。
【請求項５】
前記ＮＣは、前記複数のデバイスを、各デバイスの受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）の値に基づいて少なくとも２つのグループへとソートして、前記複数のデバイスのうち１つのグループに含まれるデバイスに、銘々の受領確認をコンカレントに送信させる請求項１に記載の装置。
【請求項６】
前記１つのグループに含まれるデバイスの前記ＲＳＳＩは、互いについて予め定義された範囲内の値を有する請求項５に記載の装置。
【請求項７】
前記ＲＳＳＩは、前記デバイスから予め受信された信号の信号強度から前記ＮＣが決定する請求項５に記載の装置。
【請求項８】
前記情報は、特定の受領確認を同時に送信するための複数のチャネルを、前記複数のデバイスのうちの少なくとも１つに割り当てるべきである旨を示す請求項１に記載の装置。
【請求項９】
前記ネットワークコントローラは、前記複数のデバイスのうちの２つからの前記受領確認を、少なくとも１つの他のチャネルにより分離される２つのチャネル上で読み取る請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
無線ネットワークにおいて通信する方法であって、
複数のデバイスに対して、前記複数のデバイスの各々が受領確認の送信に利用するチャネルを示す情報を含むダウンリンク送信を送る段階を備える方法。
【請求項１１】
前記チャネルを示す前記情報が媒体アクセス制御（ＭＡＣ）ヘッダに含まれる請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記送信を送る段階の後に、前記複数のデバイスからの前記受領確認をコンカレントに受信する段階を備える請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
前記情報は、前記複数のデバイスの各々が自身の応答を送信するときを示すタイミング情報を含む請求項１０に記載の方法。
【請求項１４】
１つのグループに含まれるデバイスの受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）が、互いについて予め定義された範囲内の値を有するように、前記複数のデバイスを少なくとも２つのグループへとソートする段階と、
前記１つのグループに含まれるデバイスに銘々の受領確認をコンカレントに送信させるさらなる情報を、前記１つのグループに含まれるデバイスに送信する段階と
をさらに備える請求項１０に記載の方法。
【請求項１５】
前記ＲＳＳＩは、前記デバイスから予め受信された信号の信号強度から決定される請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
複数の特定のチャネルを特定のデバイスに割り当て、前記特定のデバイスが特定の受領確認を前記複数の特定のチャネルの全ての上にコンカレントに送信するべきである旨を示す段階を備える請求項１０に記載の方法。
【請求項１７】
ネットワークコントローラが、前記複数のデバイスのうちの２つからの前記受領確認を、少なくとも１つの他のチャネルにより分離される２つのチャネル上で読み取る請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
コンピュータに、請求項１０から請求項１７のいずれか一項に記載の方法を実行させるためのプログラム。
【外国語明細書】
2011217373000001.pdf