(57)【要約】【課題】耐摩耗性及びウェット路面におけるトラクション性能の維持を前提に、耐偏摩耗性を向上させたタイヤを提供する。【解決手段】タイヤは、トレッド部１に、略タイヤ周方向に延びる複数本の周方向溝２と、隣接する２本の周方向溝２を連通する複数本の横溝３を配設することによって、ブロック陸部４を区画形成してなる。また、ブロック陸部４は、一方の周方向端部から他方の周方向端部側に向かって延在する少なくとも一本の切り欠き６を具える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレッド部に、略タイヤ周方向に延びる複数本の周方向溝と、隣接する２本の周方向溝を連通する複数本の横溝を配設することによって、ブロック陸部を区画形成してなるタイヤであって、
該ブロック陸部は、一方の周方向端部から他方の周方向端部側に向かって延在する少なくとも一本の切り欠きを具えることを特徴とするタイヤ。
【請求項２】
前記切り欠きは、該ブロック陸部内で終端してなる、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記切り欠きのブロック陸部内で終端してなる終端部は、曲率を有する、請求項１又は２に記載のタイヤ。
【請求項４】
同一ブロック陸部内に前記ブロック陸部内で終端してなる切り欠きを複数本具え、該複数本の切り欠きはタイヤ幅方向に隣接し、該複数本の切り欠きのタイヤ周方向長さは、タイヤ幅方向内側の切り欠きよりも、タイヤ幅方向外側の切り欠きにおいて大きい、請求項１〜３のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項５】
前記切り欠きのタイヤ幅方向長さは、周方向端部からブロック陸部の中心部に向かって漸増してなる、請求項１〜４に記載のタイヤ。
【請求項６】
前記切り欠きは、ブロック陸部に隣接する２本の横溝を連通するよう延在してなる、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項７】
前記切り欠きの深さは、ブロック陸部の中央部側よりも、タイヤ周方向端部側において大きい、請求項１〜６のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項８】
前記切り欠きの深さは、ブロック陸部の中央部側に向かって漸減してなる、請求項１〜７のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項９】
前記切り欠きのタイヤ周方向長さは、ブロック陸部のタイヤ周方向長さの５０〜１００％の範囲にある、請求項１〜８のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項１０】
前記切り欠きは、ブロック陸部のタイヤ幅方向外側の領域に配設してなる、請求項１〜９のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項１１】
前記切り欠きのタイヤ幅方向長さは、ブロック陸部のタイヤ幅方向長さの２５％以下である、請求項１〜１０のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項１２】
前記切り欠きの深さは、横溝の深さよりも小さい、請求項１〜１１のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項１３】
ブロック陸部をタイヤ幅方向断面でみたとき、前記切り欠きは、ブロック陸部の一方のタイヤ幅方向端から切り欠きまでの長さとブロック陸部の他方のタイヤ幅方向端から切り欠きまでの長さとの比が常に一定である、請求項１〜１２のいずれか一項に記載のタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、トレッド部に、略タイヤ周方向に延びる複数本の周方向溝と、隣接する２本の周方向溝を連通する複数本の横溝を配設することによって、ブロック陸部を区画形成してなるタイヤ、特には重荷重用タイヤに関するものであり、かかるタイヤのウェット路面におけるトラクション性能及び耐摩耗性を維持しつつも、耐偏摩耗性の向上を図る。
【背景技術】
【０００２】
一般に、重荷重用空気入りタイヤは、相当の重量を支えることを可能とするために、タイヤの偏平率を大きくし、ベルト剛性を高くしている。また、ウェット路面や積雪路面等の様々な走行条件下での走行を可能とするために、トレッド部全域にブロック陸部を配したトレッドパターンとすることが多い。
【０００３】
しかし、かかるトレッドパターンを有するタイヤでは、直進走行時に、ブロック陸部の周方向端近傍が局所的に摩耗し、周方向端側の摩耗量がブロック陸部の中央側の摩耗量よりも多くなり偏摩耗する虞がある。そこで、トラクション性能を損なうことなく、耐偏摩耗性を向上させる方策として、例えば特許文献１には、ブロックパターンを有するタイヤのブロック陸部間の横溝の一部を浅くする、すなわち横溝に底上げ部を設けることにより、ブロック陸部のタイヤ周方向への倒れ込み変形に抗する応力を高めて、倒れ込み変形に起因した偏摩耗を防止する方法が開示されている。
【０００４】
しかし、特許文献１に記載のタイヤでは、コーナリング走行時に特にはショルダー側のブロック陸部に横力が負荷され、ブロック陸部の幅方向外側端がその他の部分よりも早期に摩耗し、ブロック陸部が偏摩耗してしまう。その対策として、特許文献２には、ショルダー側のブロック陸部にタイヤ幅方向に延びる複数本の切り欠きを設けることにより、タイヤ負荷転動時の路面に対する接地面積の低下を抑制して、ショルダー側のブロック陸部の耐偏摩耗性を向上させたタイヤが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平０６−１７１３１８号公報
【特許文献２】特開２００５−３２９７９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、特許文献２のタイヤは、耐偏摩耗性を向上させるために多くの本数の切り欠きをブロック陸部に設ける必要があり、そのことにより、ブロック陸部の剛性が充分に確保されずに、耐摩耗性が低下し、タイヤ寿命が短くなるという問題を有する。
【０００７】
したがって、この発明の目的は、ブロック陸部を有するタイヤにおいて、ブロック形状の適正化を図ることにより、耐摩耗性及びウェット路面におけるトラクション性能の維持を前提に、耐偏摩耗性を向上させたタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、この発明は、トレッド部に、略タイヤ周方向に延びる複数本の周方向溝と、隣接する２本の周方向溝を連通する複数本の横溝を配設することによって、ブロック陸部を区画形成してなるタイヤであって、かかるブロック陸部は、一方の周方向端部から他方の周方向端部側に向かって延在する少なくとも一本の切り欠きを具えることを特徴とするタイヤである。ここで、「略タイヤ周方向」とは溝幅の中心位置を結んだ仮想線とタイヤ周方向とのなす角が±３０°となる方向を言うものとする。
【０００９】
また、切り欠きは、該ブロック陸部内で終端することが好ましい。このとき、切り欠きのブロック陸部内で終端してなる終端部は、曲率を有することが好ましい。また、切り欠きのタイヤ幅方向長さは、周方向端部からブロック陸部の中心部に向かって漸増してなることが好ましい。更に、同一ブロック陸部内にブロック陸部内で終端してなる切り欠きを複数本具え、複数本の切り欠きはタイヤ幅方向に隣接し、複数本の切り欠きのタイヤ周方向長さは、タイヤ幅方向内側の切り欠きよりも、タイヤ幅方向外側の切り欠きにおいて大きいことが好ましい。
【００１０】
或いは、切り欠きは、ブロック陸部に隣接する２本の横溝を連通するよう延在してなることが好ましい。
【００１１】
また、切り欠きの深さは、ブロック陸部の中央部側よりも、タイヤ周方向端部側において大きいことが好ましい。ここで、「切り欠きの深さ」とは、トレッド部踏面から切り欠きの底部までをタイヤ径方向距離をいうものとする。
【００１２】
更に、切り欠きの深さは、ブロック陸部の中央部側に向かって漸減してなることが好ましい。
【００１３】
更にまた、切り欠きのタイヤ周方向長さは、ブロック陸部のタイヤ周方向長さの５０〜１００％の範囲にあることが好ましい。
【００１４】
加えて、切り欠きは、ブロック陸部のタイヤ幅方向外側の領域に配設してなることが好ましい。
【００１５】
加えてまた、切り欠きのタイヤ幅方向長さは、ブロック陸部のタイヤ幅方向長さの２５％以下であることが好ましい。
【００１６】
また、切り欠きの深さは、横溝の深さよりも小さいことが好ましい。
【００１７】
更に、ブロック陸部をタイヤ幅方向断面でみたとき、切り欠きは、ブロック陸部の一方のタイヤ幅方向端から切り欠きまでの長さとブロック陸部の他方のタイヤ幅方向端から切り欠きまでの長さとの比が常に一定であることが好ましい。
【発明の効果】
【００１８】
この発明によれば、ブロック陸部を有するタイヤにおいて、ブロック形状の適正化を図ることにより、耐摩耗性及びウェット路面におけるトラクション性能の維持を前提に、耐偏摩耗性を向上させたタイヤを提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】（ａ）は、この発明に従う代表的なタイヤのトレッド部の一部の展開図であり、（ｂ）は、（ａ）におけるＩ―Ｉ線断面図である。
【図２】（ａ）は、この発明に従うその他のタイヤのトレッド部の一部の展開図のブロック陸部を示した図であり、（ｂ）は、（ａ）におけるＩＩ―ＩＩ線断面図である。
【図３】（ａ）は、この発明に従うその他のタイヤのトレッド部の一部の展開図のブロック陸部を示した図であり、（ｂ）は、（ａ）におけるＩＩＩ―ＩＩＩ線断面図である。
【図４】（ａ）は、この発明に従うその他のタイヤのトレッド部の一部の展開図のブロック陸部を示した図であり、（ｂ）は、（ａ）におけるＩＶ―ＩＶ線断面図である。
【図５】（ａ）は従来例タイヤのブロック陸部を示した図であり、（ｂ）は（ａ）におけるＶ―Ｖ線断面図である。
【図６】（ａ）は実施例タイヤ１のブロック陸部を示した図であり、（ｂ）は（ａ）におけるＶＩ―ＶＩ線断面図である。
【図７】（ａ）は実施例タイヤ２のブロック陸部を示した図であり、（ｂ）は（ａ）におけるＶＩＩ―ＶＩＩ線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図面を参照しつつこの発明の実施の形態を説明する。図１（ａ）は、この発明に従う代表的なタイヤのトレッド部の一部についての展開図であり、図１（ｂ）は、図１（ａ）のＩ−Ｉ線断面図である。図２（ａ）は、この発明に従うその他のタイヤのトレッド部の一部の展開図であり、図２（ｂ）は、図２（ａ）におけるＩＩ―ＩＩ線断面図である。図３（ａ）は、この発明に従うその他のタイヤのトレッド部の一部の展開図であり、図３（ｂ）は、図３（ａ）におけるＩＩＩ―ＩＩＩ線断面図である。図４（ａ）は、この発明に従うその他のタイヤのトレッド部の一部の展開図であり、図４（ｂ）は、図４（ａ）におけるＩＶ―ＩＶ線断面図である。
【００２１】
この発明のタイヤは、図１（ａ）及び（ｂ）に示すように、トレッド部１に、タイヤ周方向に延びる複数本の周方向溝２と、隣接する２本の周方向溝２を連通する複数本の横溝３を配設することによって、多数個のブロック陸部４からなるブロック陸部列５を区画形成している。かかるショルダー側のブロック陸部列５のブロック陸部４は、一方の周方向端部から他方の周方向端部に向かって延在し、ブロック陸部内で終端する切り欠き６を具える。また、ショルダー側のブロック陸部列５とタイヤ赤道面側のブロック陸部列との間には、リブ状陸部７が設けられている。ブロック陸部４にタイヤ周方向に延びる切り欠き６を設けることにより、コーナリング走行時の横力によるブロック陸部４の変形が切り欠き６によって区切られることから、ブロック陸部内で変形が伝わらずに、有効に偏摩耗を抑制することが可能となる。また、タイヤ周方向に延びる切り欠き６を一本設けたとしてもブロック陸部４の剛性が低くなりすぎないことから、耐摩耗性も維持されることとなる。また、ネガティブ率も大きく変化しないことから、ウェット路面における走行性能も維持されることとなる。
【００２２】
なお、図１に示すように、切り欠き６がブロック陸部４内で終端する場合には、直進走行時にブロック陸部４の踏込端の変形量が大きく、踏込端側の摩耗量が蹴出端の摩耗量よりも大きいことを鑑みて、切り欠き６が踏込端側に配置されるように、タイヤを車両に装着することが好ましい。
このとき、図２（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、切り欠き６のブロック陸部４内で終端してなる終端部６０は、曲率を有することが好ましい。終端部６０を曲率を有する形状とすると、タイヤ負荷転動する際のブロック陸部の変形時に、終端部６０に曲率を有さない切り欠き６に比べ、終端部６０の角部に応力が集中しにくくなる。その結果、かかる角部への応力の過剰な集中に起因したクラックの発生が抑制され、ブロック陸部４の耐久性、すなわち、タイヤの耐久性が向上することとなる。
また、図３（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、切り欠き６のタイヤ幅方向長さＷ１は、周方向端部からブロック陸部の中心部に向かって漸増してなることが好ましい。なぜなら、かかる構成を採用することにより、ブロック陸部のエッジ成分が増加し、ウェット路面及び雪上路面における走行性能が向上するからである。このとき、図示は省略するが、切り欠き６の終端部６０の角部に曲率を設け、上述したように、かかる角部におけるクラックの抑制し、タイヤの耐久性を向上させることも可能であることには留意されたい。
【００２３】
また、図４（ａ）及び（ｂ）に示すように、切り欠き６の深さＤ１を、ブロック陸部４の中央部側よりも、ブロック陸部４のタイヤ周方向端部側において大きくしてなることが好ましい。なぜなら、ブロック陸部４の変形は、ブロック陸部４の周方向端部側程大きいことから、ブロック陸部４の中央部側において切り欠きの深さを小さくすることにより、タイヤ負荷転動時のブロック陸部４の変形を抑制し、耐偏摩耗性を更に向上させることが可能となるからである。また、ブロック陸部４の中央部側の切り欠きが浅くなるよう調節することにより、ブロック陸部全体で見たときに、剛性の低下を最小限に抑制することも可能となり、耐摩耗性の低下も抑制することができる。更に、ブロック陸部４の剛性を周方向に徐々に変化させて、剛性段差を生じさせないようにすることにより、耐偏摩耗性をより向上させる観点から、切り欠きの深さは、ブロック陸部の中央部側から、タイヤ周方向端部に向かって漸増してなることが好ましい。また、図２（ｂ）に示すように、ブロック陸部４の形状を対称形状とすると、タイヤの装着方向が限定されない点において、図１に示すタイヤに比して好ましい。
【００２４】
更に、切り欠き６の周方向長さＬ１は、ブロック陸部４のタイヤ周方向長さＬ２の５０〜１００％の範囲にあることが好ましい。なぜなら、切り欠き６の周方向長さＬ１が、ブロック陸部４の周方向長さＬ２の５０％未満の場合には、切り欠き４が小さくなり過ぎて、切り欠き４を設けることによりブロック陸部６の変形を抑制する効果が充分に得られない可能性があるからである。
【００２５】
更にまた、切り欠き６は、ブロック陸部４のタイヤ幅方向外側の領域Ｒに配設してなることが好ましい。なぜなら、ブロック陸部４のタイヤ幅方向外側の領域Ｒが、その他の領域に比して摩耗し易いため、ブロック陸部４のタイヤ幅方向外側の領域Ｒに切り欠き６を設けることにより、耐摩耗性を向上させることが可能となるからである。このとき、切り欠き６の位置は、ブロック陸部４のタイヤ幅方向中心位置（１／２位置）から、タイヤ幅方向外側の１／４位置までの範囲にあることが好ましい。なぜなら、切り欠き６が、タイヤ幅方向外側の１／４位置よりもタイヤ幅方向外側に配設された場合には、切り欠き６を設けた領域のタイヤ幅方向外側のブロック陸部部分の剛性が低下し過ぎて、かかるブロック陸部部分が早期に摩耗してしまう可能性があるからである。
【００２６】
加えて、切り欠き６のタイヤ幅方向長さＷ１は、ブロック陸部４のタイヤ幅方向長さＷ２の２５％以下であることが好ましい。なぜなら、切り欠き６のタイヤ幅方向長さＷ１が、ブロック陸部４のタイヤ幅方向長さＷ２の２５％を超える場合には、ブロック陸部４の剛性が低下し過ぎて、耐摩耗性が低下してしまう可能性があるからである。なお、一般に、技術的に製造可能な切り欠き６のタイヤ幅方向長さＷ１は、約０．５ｍｍである。
【００２７】
加えてまた、切り欠き６の深さＤ１は、横溝３の深さＤ２よりも小さいことが好ましい。なぜなら、切り欠き６の深さＤ１が横溝３の深さＤ２よりも大きいと、切り欠き６が深くなり過ぎて、タイヤの構成部材であるベルト（図示せず）が露出してしまい、製品タイヤとして欠陥を有するものとなる可能性があるからである。
【００２８】
また、図１、２及び４に示すように、ブロック陸部４をタイヤ幅方向断面でみたとき、切り欠き６は、ブロック陸部４の一方のタイヤ幅方向端から切り欠き６までの長さＡとブロック陸部４の他方のタイヤ幅方向端から切り欠き６までの長さＢとの比が常に一定であることが好ましい。なぜなら、コーナリング走行時のブロック陸部４の変形をブロック陸部全域にわたって均一化して、ブロック陸部の摩耗量を均一とし、偏摩耗を抑制させる観点から、上記比を一定とすることが好ましいからである。
【００２９】
更に、図示は省略するが、ブロック陸部４に上記切り欠き６をタイヤ幅方向に並べて複数設けることもでき、複数の切り欠き６を設けた場合には、タイヤ幅方向内側にある切り欠き６のタイヤ周方向長さが、タイヤ幅方向外側にある切り欠き６のタイヤ周方向長さよりも小さいことが好ましい。なぜなら、ブロック陸部４内において、偏摩耗し易いタイヤ幅方向外側の切り欠き６を長くし、偏摩耗しにくいタイヤ幅方向内側の切り欠き６を短くすることにより、切り欠き４を設けることによるブロック陸部４の剛性の低下を抑制しつつも、偏摩耗の更なる低減が可能となるからである。
【００３０】
なお、上述したところはこの発明の実施形態の一部を示したに過ぎず、この発明の趣旨を逸脱しない限り、これらの構成を交互に組み合わせたり、種々の変更を加えたりすることができる。
【実施例】
【００３１】
次に、トレッド部のショルダー側にブロック陸部を具え、かかるブロック陸部には切り欠きを設けていないが、それ以外の構成がこの発明の空気入りタイヤと類似している空気入りタイヤ（従来例タイヤ）、及び、トレッド部のショルダー側にブロック陸部を具え、かかるブロック陸部に切り欠きを設けたこの発明に従う空気入りタイヤ（実施例タイヤ１〜２）を、タイヤサイズ１１Ｒ／２２．５の重荷重用空気入りタイヤとして、夫々試作し、性能評価を行ったので、以下に説明する。
【００３２】
従来例タイヤ及び実施例タイヤ１〜２は、ショルダー側のブロック陸部の形状を除き、全て図１（ａ）に示す構成のトレッド部を具える。トレッド部には、タイヤ赤道面を挟んで、２列のブロック陸部列、かかる２列のブロック陸部列を挟む２列のリブ状陸部列を具え、かかるリブ状陸部列を挟むように、ショルダー側に２列のブロック陸部列を具える。従来例タイヤは、図５（ａ）及び（ｂ）に示すように、ショルダー側のブロック陸部列のブロック陸部に、切り欠きが設けられていない。実施例タイヤ１は、図６（ａ）及び（ｂ）に示すように、ショルダー側のブロック陸部列のブロック陸部に、ブロック陸部内で終端する切り欠きが設けられている。実施例タイヤ２は、図７（ａ）及び（ｂ）に示すように、ショルダー側のブロック陸部列のブロック陸部に、ブロック陸部を挟む横溝間を連通する切り欠きが設けられている。なお、切り欠きは、ブロック陸部の一方のタイヤ幅方向端から切り欠きまでの長さとブロック陸部の他方のタイヤ幅方向端から切り欠きまでの長さとの比が常に一定となっている。また、表１に、従来例タイヤ及び実施例タイヤ１〜２の諸元を示す。
【００３３】
【表１】
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【００３４】
ウェット路面におけるトラクション性能は、これら各供試タイヤをサイズ７．５×２２．５のリムに取付けてタイヤ車輪とし、テストに使用するトラクター車両の駆動輪に装着して、空気圧：９００ｋＰａ（相対圧）、タイヤ負荷荷重８．３４ｋＮ（１本あたり）を適用し、鉄板を敷いたテストコースにて、水膜２ｍｍのウェット路面条件で、発進加速試験を行い、所定距離を走行することに要した時間を測定し、従来例タイヤの所要時間を基準値として、指数化し、その他のタイヤについて相対値を求め、それらを比較することで評価した。なお、数値が大きい程、ウェット路面におけるトラクション性能に優れることを表し、その結果を表２に示す。
【００３５】
耐偏摩耗性は、上述の車両をテスト道にて、ショルダー側のブロック陸部の摩耗率が３０％に到達するまで走行した後に、ブロック陸部内における最大段差量を測定し、従来例タイヤを基準として指数化し、その他のタイヤについての相対値を求め、それらを比較することで評価した。なお、数値が大きい程、耐偏摩耗性に優れていることを示す。その結果を表２に示す。
【００３６】
耐摩耗性は、上述の車両をテスト道にて、従来例タイヤのショルダー側のブロック陸部の摩耗率が３０％に到達するまでの走行距離を調査した後に、同様の走行距離を走行させた際の摩耗量を測定し、従来例タイヤを基準として指数化し、その他のタイヤについての相対値を求め、それらを比較することで評価した。その結果を表２に示す。
【００３７】
耐クラック性は、上述の車両をテスト道にて、各種タイヤを走行させた後に、ブロック陸部にクラックが発生するまでの距離を測定し、従来例タイヤを基準として指数化し、その他のタイヤについての相対値を求め、それらを比較することで評価した。その結果を表２に示す。
【００３８】
【表２】
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【００３９】
表２の結果から明らかなように、従来例タイヤに比べ、実施例タイヤ１〜２は、ウェット路面におけるトラクション性能が向上し、偏摩耗が抑制されていた。また、実施例タイヤ１〜２は、従来例タイヤと同様、耐摩耗性及び耐クラック性を有効に維持していた。
【００４０】
更に、トレッド部のショルダー側にブロック陸部を具え、かかるブロック陸部に切り欠きを設けたこの発明に従う空気入りタイヤ（実施例タイヤ３〜５）を、タイヤサイズ１１Ｒ／２２．５の重荷重用空気入りタイヤとして、夫々試作し、性能評価を行ったので、以下に説明する。
【００４１】
実施例タイヤ３〜５は、ショルダー側のブロック陸部の形状を除き、全て図１（ａ）に示す構成のトレッド部を具える。トレッド部には、タイヤ赤道面を挟んで、２列のブロック陸部列、かかる２列のブロック陸部列を挟む２列のリブ状陸部列を具え、かかるリブ状陸部列を挟むように、ショルダー側に２列のブロック陸部列を具える。実施例タイヤ３は、図１（ａ）及び（ｂ）に示すように、ショルダー側のブロック陸部列のブロック陸部に、ブロック陸部内で終端する切り欠きが設けられている。実施例タイヤ４は、図２（ａ）及び（ｂ）に示すように、ショルダー側のブロック陸部列のブロック陸部に、ブロック陸部内で終端する切り欠きが設けられており、かかる切り欠きの終端部が曲率を有している。実施例タイヤ５は、図３（ａ）及び（ｂ）に示すように、ショルダー側のブロック陸部列のブロック陸部に、ブロック陸部内で終端する切り欠きが設けられている。かかる切り欠きのタイヤ幅方向長さは、周方向端部からブロック陸部の中心部に向かって漸増している。また、表３に、実施例タイヤ３〜５の諸元を示す。
【００４２】
【表３】
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【００４３】
ウェット路面におけるトラクション性能は、耐偏摩耗性、耐摩耗性、及び、耐クラック性は、上述の方法により評価した。その結果を表４に示す。
【００４４】
【表４】
2011102114.tif 000006
【００４５】
表４の結果から明らかなように、従来例タイヤに比べ、実施例タイヤ３〜５は、ウェット路面におけるトラクション性能が向上し、偏摩耗が抑制されていた。また、実施例タイヤ３〜５は、従来例タイヤと同様、耐摩耗性を有効に維持していた。また、実施例タイヤ３及び５は、従来例タイヤに比べ耐クラック性が悪化していたのに対し、実施例タイヤ４においては、従来例タイヤと同様の耐クラック性を維持していた。
【産業上の利用可能性】
【００４６】
以上のことから明らかなように、この発明によれば、ブロック陸部を有するタイヤにおいて、ブロック形状の適正化を図ることにより、耐摩耗性及びウェット路面におけるトラクション性能の維持を前提に、耐偏摩耗性を向上させたタイヤを提供することが可能となった。
【符号の説明】
【００４７】
１  トレッド部
２  周方向溝
３  横溝
４  ブロック陸部
５  ブロック陸部列
６  切り欠き
６０  終端部
７  リブ状陸部
【図１】
2011102114.tif 000007
【図２】
2011102114.tif 000008
【図３】
2011102114.tif 000009
【図４】
2011102114.tif 000010
【図５】
2011102114.tif 000011
【図６】
2011102114.tif 000012
【図７】
2011102114.tif 000013