(57)【要約】【課題】ゴムを屋外で運搬・一時保管することによってゴム中に生じるゲル状の異物を低減できるゴム包装用フィルム、および、該ゴム包装用フィルムで包装したゴムを提供すること。【解決手段】下記要件（１）〜（３）を全て充足するゴム包装用フィルム。（１）厚みが２０μｍ以上２００μｍ以下である。（２）融点が８０℃以上１２０℃以下である。（３）波長２２０ｎｍ〜５５０ｎｍの光の透過率が４０％以下である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記要件（１）〜（３）を全て充足するゴム包装用フィルム。
（１）厚みが２０μｍ以上２００μｍ以下である。
（２）融点が８０℃以上１２０℃以下である。
（３）波長２２０ｎｍ〜５５０ｎｍの光の透過率が４０％以下である。
【請求項２】
密度が８８０ｋｇ／ｍ3以上９５０ｋｇ／ｍ3以下のエチレン系重合体と酸化チタンとを含有し、酸化チタンの含有量が、エチレン系重合体と酸化チタンとの総量を１００重量％として、０．１重量％以上１０重量％以下である請求項１に記載のゴム包装用フィルム。
【請求項３】
酸化防止剤の含有量が５０ｐｐｍ以下である請求項１または２に記載のゴム包装用フィルム。
【請求項４】
請求項１〜３記載のいずれかに記載のゴム包装用フィルムで包装されたゴム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴム包装用フィルムおよび該ゴム包装用フィルムで包装されたゴムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム等のエチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムは、自動車用および工業用製品に広く用いられている。該ゴムは通常ベールに成形され、ベール状のゴムとして出荷される。
ゴムの出荷においては、ゴムへの異物混入およびゴム同士の互着を防止するため、ベール状のゴムは、夫々、フィルムで包装されている。このゴム包装用フィルムとしては、エンボス加工を施したエチレン系重合体フィルム（特許文献１参照。）、シリカを０．１重量部配合したエチレン系重合体フィルム（特許文献２参照。）が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−２２５９１４号
【特許文献２】特開平８−３０２０８７号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のゴム包装用フィルムで包装されたゴムを、出荷後、屋外で運搬・一時保管した場合、ゴム中にゲル状の異物が生じることがあり、ゴムの品質保持において、十分満足のいくものではなかった。
かかる状況のもと、本発明が解決しようとする課題は、ゴムを屋外で運搬・一時保管することによってゴム中に生じるゲル状の異物を低減できるゴム包装用フィルム、および、該ゴム包装用フィルムで包装したゴムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の第一は、下記要件（１）〜（３）を全て充足するゴム包装用フィルムにかかるものである。
（１）厚みが２０μｍ以上２００μｍ以下である。
（２）融点が８０℃以上１２０℃以下である。
（３）波長２２０ｎｍ〜５５０ｎｍの光の透過率が４０％以下である。
また、本発明の第二は、上記ゴム包装用フィルムで包装されえたゴムにかかるものである。
【発明の効果】
【０００６】
本発明により、ゴムを屋外で運搬・一時保管することによってゴム中に生じるゲル状の異物を低減できるゴム包装用フィルム、および、該ゴム包装用フィルムで包装したゴムを供することができる。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
本発明のゴム包装用フィルムは、下記要件（１）〜（３）を全て充足するフィルムである。
（１）厚みが２０μｍ以上２００μｍ以下である。
（２）融点が８０℃以上１２０℃以下である。
（３）波長２２０ｎｍ〜５５０ｎｍの光の透過率が４０％以下である。
【０００８】
フィルムの厚みは、２０μｍ以上２００μｍ以下である。フィルムでゴムを包装する作業およびフィルムで包装されたゴムからフィルムを剥がす作業において、作業性を高めるために、フィルムの厚みは、好ましくは２０μｍ以上１００μｍ以下であり、より好ましくは３０μｍ以上６０μｍ以下である。
【０００９】
フィルムの融点は、８０℃以上１２０℃以下である。包装用フィルムによって包装されたゴムは、包装用フィルムで包装された状態で、充填材、オイル等と混練して使用されることがある。フィルムの融点は、上記の使用において、包装用フィルムと被包装ゴムとの溶融混和性を高めるために、好ましくは１１０℃以下である。また、フィルムの融点は、フィルムで包装されたゴムの積荷作業の作業性を高めるために、好ましくは９０℃以上である。該融点は、実施例に記載された方法で測定される。
【００１０】
本発明のフィルムは、波長２２０ｎｍ〜５５０ｎｍの光の透過率が４０％以下のフィルムである。該光の透過率は、ゲル状の異物を低減するために、好ましくは３０％以下であり、より好ましくは２０％以下である。
【００１１】
フィルムの破断強度は、フィルムでゴムを包装する作業およびフィルムで包装されたゴムからフィルムを剥がす作業において、作業性を高めるために、好ましくは、５ＭＰａ以上である。
【００１２】
フィルムの破断伸びは、フィルムでゴムを包装する作業およびフィルムで包装されたゴムからフィルムを剥がす作業において、作業性を高めるために、好ましくは、１００％以上である。
【００１３】
フィルムの引裂強度は、フィルムでゴムを包装する作業およびフィルムで包装されたゴムからフィルムを剥がす作業において、作業性を高めるために、好ましくは、１００Ｎ／ｃｍ以上である。
【００１４】
フィルム同士の摩擦荷重は、フィルムで包装されたゴムの積荷作業の作業性を高めるために、好ましくは、３９２ｍＮ以上１４００ｍＮ以下である。該摩擦荷重は、実施例に記載された方法で測定される。
【００１５】
本発明のフィルムとしては、オレフィン系重合体と酸化チタンとを含有するフィルムをあげることができる。
【００１６】
オレフィン系重合体としては、エチレン系重合体をあげることができる。エチレン系重合体としては、高圧法低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、エチレン−α−オレフィン共重合体（ＬＬＤＰＥ）、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、エチレン−酢酸ビニル共重合体けん化物（ＥＶＯＨ）、エチレン−アクリル酸エステル共重合体、エチレン−メタクリル酸エステル共重合体などがあげられる。好ましくは、ＬＤＰＥ、ＬＬＤＰＥである。
【００１７】
エチレン系重合体の密度は、フィルムでゴムを包装する作業およびフィルムで包装されたゴムからフィルムを剥がす作業において、作業性を高めるために、好ましくは８８０ｋｇ／ｍ3以上であり、より好ましくは９００ｋｇ／ｍ3以上であり、更に好ましくは９１０ｋｇ／ｍ3以上である。また、包装用フィルムと被包装ゴムとの溶融混和性を高めるために、好ましくは９５０ｋｇ／ｍ3以下であり、より好ましくは９４０ｋｇ／ｍ3以下であり、更に好ましくは９２５ｋｇ／ｍ3以下である。エチレン系重合体の密度は、ＪＩＳ  Ｋ７１１２に従って測定される。
【００１８】
エチレン系重合体のメルトフローレートは、フィルムでゴムを包装する作業およびフィルムで包装されたゴムからフィルムを剥がす作業において、作業性を高めるために、好ましくは５０ｇ／１０分以下であり、より好ましくは１０ｇ／１０分以下である。また、フィルムへの成形性を高めるために、好ましくは０．０５ｇ／１０分以上であり、より好ましくは０．１ｇ／１０分以上である。エチレン系重合体のメルトフローレートは、ＪＩＳ  Ｋ７２１０（条件：１９０℃、２１．１８Ｎ）に従って測定される。
【００１９】
酸化チタンとしては、ルチル型でもアナタース型でもどちらでもよく、それらの混合物でもよい。好ましくは、ルチル型、あるいは、ルチル型の比率が高い混合物が好ましい。
【００２０】
酸化チタンの含有量は、エチレン系重合体と酸化チタンとの総量を１００重量％として、ゲル状の異物を低減するために、０．１重量％以上である。より好ましくは、下記式（１）を充足する量であり、更に好ましくは１重量％以上である。
４０ ≧ −９．４×ｌｎ（ＣTi×ｔ）＋６５．５                （１）
ＣTi ：酸化チタンの含有量（単位：重量％）
ｔ  ：酸化チタンを含有する層の厚み（単位：μｍ）
また、ゴムをフィルムで包装する作業およびフィルムで包装されたゴムからフィルムを剥がす作業において、作業性を高めるために、該含有量は１０重量％以下であり、好ましくは５重量％以下である。なお、上記式（１）は、フィルムの光透過率の測定結果から求めたものである。
【００２１】
本発明のフィルムの酸化防止剤の含有量は、本フィルムで包装されたゴムの加硫性を高めるために、好ましくは５０ｐｐｍ未満である。
【００２２】
酸化防止剤とは、例えば、ヒンダードフェノール系酸化防止剤である２−t-ブチル−４−メトキシフェノール、２，４−ジメチル−６−t-ブチルフェノール、２， ６−ジ−t-ブチル−ｐ−クレゾール、ｎ−オクタドデシル−β−（４’−ヒドロキシ−３’，５’−t-ブチルフェニル）プロピオネート、スチレン化フェノール、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−t-ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−シクロヘキシルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−t-ブチルフェノール）、２，５−ジ−t-アミルヒドロキノン、テトラキス[メチレン−３−（３’，５’−ジ−t-ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート]メタンなどがあげられる。また、硫黄系酸化防止剤であるジステアリル−３，３−チオジプロピオネート、リン系酸化防止剤であるトリス（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）ホスファイトなどがあげられる。
【００２３】
また、フィルムには、滑剤が含有されていることが好ましい。滑剤としては、有機系滑剤および無機系滑剤をあげることができる。有機系滑剤としては、ステアリン酸、オレイン酸、ラウリン酸等の脂肪酸；オレイン酸アミド、エルカ酸アミド、リシール酸アミド、ベヘン酸アミド等の脂肪酸アミド；高級脂肪酸のグリセリンエステルあるいはソルビタンエステルなどがあげられる。無機系滑剤としては、乾式シリカ、湿式シリカ等の合成シリカ；珪藻土等の天然シリカなどがあげられる。
【００２４】
本発明のフィルムは、本発明の目的を損なわない範囲で、他の熱可塑性樹脂、紫外線吸収剤、難燃剤、帯電防止剤、着色剤、補強材、充填材、軟化剤等を含有していてもよい。
【００２５】
本発明のフィルムの成形方法としては、公知の成形方法があげられる。例えば、インフレーション成形機、Ｔダイ押出機等のフィルム成形機を用いて、オレフィン系重合体と酸化チタン等の組成物を、フィルムに成形する方法があげられる。該組成物の製造には、公知の混練装置、例えば、ミキシングロール、インテンシブミキサー（たとえばバンバリーミキサー、ニーダー）、一軸または二軸押出機が用いられる。また、酸化チタン等の添加剤成分は、マスターバッチ方式でフィルム成形機に供給されてもよい。
【００２６】
本発明のフィルムは、ゴム包装用フィルムである。包装に供されるゴムの種類としては、エチレン−α−オレフィン共重合体ゴム、エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム等のエチレン−α−オレフィン系共重合体ゴム；ニトリルゴム；スチレン−ブタジエンゴム；クロロプレンゴム；ブチルゴム；ブタジエンゴム；クロロスルホン化ポリエチレンゴム；アクリルゴム等をあげることができる。
【００２７】
本発明のフィルムは、エチレン−α−オレフィン系共重合体ゴムの包装に好適に使用される。エチレン−α−オレフィン共重合体ゴムおよびエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムのα−オレフィンとしては、プロピレン、１−ブテン、１−ペンテン、４−メチル−１−ペンテン、１−ヘキセン、１−ヘプテン、１−オクテン、１−ノネン、１−デセン、１−ウンデセン、１−ドデセン、１−トリデセン、１−テトラデセン、１−ペンタデセン、１−ヘキサデセン、１−ヘプタデセン、１−ノナデセン、１−エイコセン、９−メチル−１−デセン、１１−メチル−１−ドデセン、１２−エチル−１−テトラデセン等があげられ、好ましくはプロピレンである。これらのα−オレフィンは１種以上用いることができる。
【００２８】
また、エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴムの非共役ジエンとしては、５−エチリデン−２−ノルボルネン、ジシクロペンタジエン、１，４−ヘキサジエン、３−メチル−１，４−ヘキサジエン、４−メチル−１，４−ヘキサジエン、５−メチル−１，４−ヘキサジエン、４，５−ジメチル−１，４−ヘキサジエン、５−メチル−２−ノルボルネン、５−イソプロピリデン−２−ノルボルネン、５−ビニリデン−２−ノルボルネン、５−ビニル−２−ノルボルネン等があげられ、好ましくは５−エチリデン−２−ノルボルネン、ジシクロペンタジエンである。これらの非共役ジエンは１種以上用いることができる。
【００２９】
ゴムがベール状である場合、ベール状のゴムの大きさは、例えば、横が３００ｍｍ〜４００ｍｍ、縦が１００ｍｍ〜２５０ｍｍ、長さが５００ｍｍ〜１,０００ｍｍである。
【００３０】
ゴムは、公知の方法で包装することができる。例えば、公知のゴムベール包装機を用いて、ベール状のゴムを包装することができる。
【００３１】
本発明のフィルムで包装されたゴムは、自動車用ソリッドあるいはスポンジ部品（ウェザーストリップシール材、コーナー材等）、ゴムロ−ル等の工業用ゴム製品、電気絶縁材、土木建材用品等の用途に利用することができる。
【実施例】
【００３２】
以下、本発明を実施例により説明する。実施例および比較例で行った物性の測定方法は、下記の通りである。
【００３３】
（１）フィルムの融点
示差走査熱量計（セイコー電子工業社製ＤＳＣ２２０Ｃ：入力補償ＤＳＣ）を用い以下の条件で測定した。２で観察された融解ピークの温度を融点とした。
１．試料約８ｍｇを１５０℃で２分間保持した後、５℃／分の速度で２０℃まで冷却し、２分間保持した。
２．次いで、２０℃から５℃／分の昇温速度で１５０℃まで昇温した。
【００３４】
（２）フィルムの光透過率
フィルムから５ｃｍ×５ｃｍの大きさの試験片を採取した。該試験片を用い、紫外・可視分光分析装置（島津製作所製  ＵＶ−２４５０）と積分球（島津製作所製  ＩＳＲ−２２００）によって、０．１ｎｍの波長間隔で波長２２０ｎｍ〜５５０ｎｍの光透過スペクトルを測定した。試験片を装着しない場合の光透過スペクトルの積算値を１００％として、得られた光透過スペクトルの積算値の割合を求めた。
【００３５】
（３）フィルムの破断強度、破断伸び
ＪＩＳ  Ｋ７１２８に従って、破断強度および破断伸びを測定した。
【００３６】
（４）フィルムの引裂強度
ＪＩＳ  Ｋ７１２８に従って、エルメンドルフ引裂強度を測定した。
【００３７】
（５）フィルム同士の摩擦荷重
摩擦荷重は、ＪＩＳ  Ｋ７１２５に規定された摩擦係数試験器を使用して、以下の方法で測定した。測定は２３℃、相対湿度５０％で行った。
１．Ａ４サイズ（２１０ｍｍ×２９７ｍｍ）に断裁したフィルム２枚を長手（２９７ｍｍ）の方向に１０ｍｍずらして重ね摩擦試験器のガラス板上に置いた。
２．下側のフィルムをテープでガラス板に固定した。上側のフィルムを糸でロードセルにつないだ。
３．フィルム全体に２４ｇｆ／ｃｍ2荷重がかかるように、フィルムの上に重りを１分間載せた。
４．重りを外し、ガラス板を１５０ｍｍ／分の速度で平行に移動させた。
５．ロードセルにかかる応力をグラム単位で測定し、これを摩擦荷重とした。
【００３８】
（６）ゴム中のゲル分
ゴム中のゲル分は以下の方法で測定した。
［手順１］ゴムを約１ｍｍ角に裁断し、裁断したゴム約０．５ｇを秤量した。（重量をＡ（ｍｇ）とする。）
［手順２］手順１で秤量したゴムとキシレン（酸化防止剤である２，６−Ｄｉ−ｔｅｒｔ−ｂｕｔｙｌ−４−ｍｅｔｈｙｌ ｐｈｅｎｏｌが０．１重量％入ったもの）１５０ｍｌを３００ｍｌ共栓付三角フラスコに入れた。
［手順３］手順２後の三角フラスコに還流冷却器を取り付け、１００℃のウオーターバスに６時間浸して還流を行った。
［手順４］手順３後の三角フラスコをウオーターバスから取り出し、還流冷却器を取り付けたまま３０分間常温放冷した。
［手順５］手順４後の三角フラスコを振とう機に取り付け、１時間振とう（１２０ｒｐｍ）した。
［手順６］１２０メッシュの金網を秤量した。（重量をＢ（ｍｇ）とする。）
［手順７］手順６で秤量した金網により、手順５後の三角フラスコ内の液を濾過した。
［手順８］手順７後、三角フラスコ内にキシレン約２０ｍｌを入れ、次に、三角フラスコ内の液を手順７で使用した金網で濾過した。
［手順９］手順８後、三角フラスコ内の液を濾過した金網を、６０〜９０℃雰囲気で３時間乾燥した。
［手順１０］手順９後の金網を、デシケータの中に約３０分間放置し、室温まで冷却した。
［手順１１］手順１０後の金網を秤量した。（重量をＣ（ｍｇ）とする。）
［手順１２］下記式にてキシレン不溶分を算出した。
キシレン不溶分（重量％）＝（（Ｃ−Ｂ）／Ａ）×１００
【００３９】
［フィルムの作製］
＜フィルム１＞
低密度ポリエチレン（密度＝９１９ｋｇ／ｍ3、メルトフローレート＝１ｇ/１０分、エルカ酸アミド４５０ｐｐｍ含有、酸化防止剤無含有）９３重量％と酸化チタンマスターバッチ（東京インキ(株)製  ＰＥＸ６８００Ａ  Ｗｈｉｔｅ、ベース樹脂：低密度ポリエチレン、酸化チタン含量６０重量％）７重量％とを混合した。得られた混合物を用いて、インフレーションフィルム成形法により、厚み５０μｍ、酸化チタン含量４．２重量％のフィルム（以下、フィルム１と記す。）を作製した。得られたフィルムの物性を表１に示す。
＜フィルム２＞
低密度ポリエチレン（密度＝９１９ｋｇ／ｍ3、メルトフローレート＝１ｇ/１０分、エルカ酸アミド４５０ｐｐｍ含有、酸化防止剤無含有）９６．６重量％と酸化チタンマスターバッチ（東京インキ(株)製  ＰＥＸ６８００Ａ  Ｗｈｉｔｅ、ベース樹脂：低密度ポリエチレン、酸化チタン含量６０重量％）３．４重量％とを混合した。得られた混合物を用いて、インフレーションフィルム成形法により、厚み５０μｍ、酸化チタン含量２．０重量％のフィルムを作製した。得られたフィルムの物性を表１に示す。
＜フィルム３＞
低密度ポリエチレン（密度＝９１９ｋｇ／ｍ3、メルトフローレート＝１ｇ／１０分、エルカ酸アミド４５０ｐｐｍ含有、酸化防止剤無含有）を用いて、インフレーションフィルム成形法により、厚み５０μｍのフィルムを作製した。得られたフィルムの物性を表１に示す。
【００４０】
［実施例１］
エチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム（エチレン単位量＝５９重量％、非共役ジエン単位量＝３．５重量％、ムーニー粘度（ＭＬ1+4(125℃)）＝７３、油展量＝７０ｐｈｒ。）（以下、ゴム１と記す。）をロール成形機にて２ｍｍ厚みのシートに成形し、５ｃｍ×５ｃｍの大きさに切り出した。得られたゴムシートにフィルム１を被せて、屋外で保管した。屋外保管後、ゴムシートのゲル分を測定した。測定結果を表２に示す。
【００４１】
［実施例２］
ゴム１にかえて、他のエチレン−α−オレフィン−非共役ジエン共重合体ゴム（エチレン単位量＝５３重量％、非共役ジエン単位量＝１０．５重量％、ムーニー粘度（ＭＬ1+4(150℃)）＝６６、油展量＝２０ｐｈｒ）（以下、ゴム２と記す。）を用いた以外、実施例１同様に行った。屋外保管後、ゴムシートのゲル分を測定した。測定結果を表２に示す。
【００４２】
［比較例１］
フィルム１にかえて、フィルム３を用いた以外、実施例１のゴム包装と同様に行った。屋外保管後、ゴムシートのゲル分を測定した。測定結果を表２に示す。
【００４３】
［比較例２］
フィルム１にかえてフィルム３を用い、ゴム１にかえてゴム２を用いた以外、実施例１のゴム包装と同様に行った。屋外保管後、ゴムシートのゲル分を測定した。測定結果を表２に示す。
【００４４】
【表１】
2011102148.tif 000002
【００４５】
【表２】
2011102148.tif 000003