(57)【要約】      （修正有）【課題】吸着ヒートポンプ等の熱交換器やデシカントシステム等の調湿装置に使用される吸着性部材であって、耐熱性や吸着性粒子と基材との密着能に優れた吸着性部材を提供する。【解決手段】基材上に吸着材層を設けた吸着性部材であって、該吸着材層は吸着性粒子とバインダーを必須成分とし、該バインダーが次の構造単位（ａ）及び（ｂ）を有するエポキシ硬化物である。（ａ）ビスフェノール型構造単位（ｂ）炭素原子数４以上の直鎖状炭化水素構造単位、及び／またはエーテル酸素原子数３以上のポリアルキレンエーテル構造単位【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材上に吸着材層を設けた吸着性部材であって、該吸着材層は吸着性粒子とバインダーを必須成分とし、該バインダーが次の構造単位（ａ）及び（ｂ）を有するエポキシ硬化物であることを特徴とする吸着性部材。
（ａ）ビスフェノール型構造単位
（ｂ）炭素原子数４以上の直鎖状炭化水素構造単位、及び／またはエーテル酸素原子数３以上のポリアルキレンエーテル構造単位
【請求項２】
エポキシ硬化物のガラス転移温度（Ｔｇ）が、吸着性部材の使用温度範囲内にあることを特徴とする請求項１に記載の吸着性部材。
【請求項３】
吸着材層の鉛筆硬度が２０℃で４Ｈ以上、１００℃で４Ｈ未満、１５０℃で６Ｂ以上であることを特徴とする請求項１又は２に記載の吸着性部材。
【請求項４】
バインダーとして、さらにフェノキシ樹脂を含有することを特徴とする請求項１ないし３の何れかに記載の吸着性部材。
【請求項５】
吸着性粒子が、ゼオライト、シリカゲル及びメソポーラスシリカからなる群の中から選ばれる１種類又は２種類以上であることを特徴とする請求項１ないし４の何れかに記載の吸着性部材。
【請求項６】
吸着性粒子が、アルミノシリケート類及びアルミノフォスフェート類の群から選ばれる１種類のゼオライト又は２種以上の組み合わせからなるゼオライトであることを特徴とする請求項１ないし５の何れかに記載の吸着性部材。
【請求項７】
吸着性粒子が、２５℃で測定した水蒸気吸着等温線において相対蒸気圧０．０１以上０．５以下の範囲で相対蒸気圧が０．１５変化したときの吸着量変化が０．ｌ０ｇ／ｇ以上のものであることを特徴とする請求項１ないし６の何れかに記載の吸着性部材。
【請求項８】
基材が板、管、ハニカム、シート、網及び不織布の群から選ばれる１種類又は２種類以上である請求項１ないし７の何れかに記載の吸着性部材。
【請求項９】
基材の材質が金属、セラミックス及び無機繊維の群から選ばれる１種類又は２種類以上である請求項１ないし８の何れかに記載の吸着性部材。
【請求項１０】
基材上に、少なくとも吸着性粒子及び以下に示される特定のエポキシ樹脂の水系エマルジョン、及び硬化剤を含むスラリーを塗布、乾燥したのち、硬化することにより吸着材層を形成してなる請求項１ないし９の何れかに記載の吸着性部材。
エポキシ樹脂：次の構造単位（ａ）及び（ｂ）を有するエポキシ樹脂、又は次の構造単位（ａ）又は（ｂ）の少なくとも1方の構造単位を有するエポキシ樹脂と、少なくとも他方の構造単位を有するエポキシ樹脂の組み合わせ、或いは次の構造単位（ａ）を有するエポキシ樹脂と該エポキシ樹脂に反応により構造単位（ｂ）を付与しうる鎖延長剤との組み合わせ。
（ａ）ビスフェノール型構造単位
（ｂ）炭素原子数４以上の直鎖状炭化水素構造単位、及び／またはエーテル酸素原子数３以上のポリアルキレンエーテル構造単位
【請求項１１】
請求項１ないし１０の何れかに記載の吸着性部材を使用してなることを特徴とする熱交換器。
【請求項１２】
請求項１１に記載の熱交換器を使用してなることを特徴とする吸着ヒートポンプ。
【請求項１３】
請求項１２に記載の吸着ヒートポンプを使用してなることを特徴とする温水および／又は冷水生成装置。
【請求項１４】
請求項１ないし１０のいずれかに記載の吸着性部材を用いてなることを特徴とする調湿装置。
【請求項１５】
デシカントローターである請求項１４に記載の調湿装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、吸着性部材およびそれを使用した装置に関し、詳しくは、吸着性粒子と特定のエポキシ系バインダーを使用した吸着性部材およびそれを使用した熱交換器、調湿装置などの装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ゼオライト、シリカゲル、活性炭、メソポーラスシリカ等の吸着性粒子は、各種ガスの分離精製、フィルター、吸着ヒートポンプ、触媒、調湿、脱臭などの用途に使用されている。吸着性粒子は、適当な基材にバインダーと共に塗布または担持され、板、管、ハニカム、シート、網および不織布といった様々な構造や形態で使用されることがある。
【０００３】
例えば、吸着ヒートポンプやデシカントシステムは、吸着材の吸着および脱着機能を利用し、熱移動や湿度調節を行うシステムであり、コジェネレーションシステムの低温排熱を利用する各種の冷却装置、冷暖房装置、調湿装置などに適用される。吸着ヒートポンプを利用した装置は、吸着材側で吸着熱による温熱生成を行い、蒸発側で例えば水の蒸発潜熱による冷熱生成を行う。また、デシカントシステムを利用した装置は、湿度の高い時期には除湿を行い、湿度の低い時期には加湿を行う。これらの装置は、何れも、快適空間の構築などに有用である。
【０００４】
昨今、上記の吸着ヒートポンプやデシカントシステムの吸着装置に使用される吸着性部材に関し、性能向上や装置の小型化を図るため、熱交換器やハニカムローターに吸着材を塗布する技術が検討されている。
【０００５】
例えば、吸着式冷凍機の熱交換器用として、熱交換器のフィンに吸着材を直接塗布した吸着性部材が挙げられる。具体的には、多数設けられたアルミニウムフィンに粘着性のアクリルバインダーを塗布し、その表面に２０〜３５メッシュ（粒径が約４５０〜８５０μｍ）の粉体状シリカゲルを接着させた吸着性部材が提案されている（特許文献１）。また、ゼオライト、シリカ、アルミナ等の吸着性粒子に対し、コロイダルシリカ、水ガラス、リン酸アルミニウム等の無機バインダーの使用が提案されており（特許文献２〜４）、更に、これら無機系バインダーとポリイミド等の熱可塑性樹脂あるいはセルロース系の有機系バインダーとの併用が提案されている（特許文献５及び６）。
【０００６】
また、ゼオライト又はシリカゲルに対し、ガラス転移温度（Ｔｇ）が３５℃以上の樹脂バインダーの使用が提案されている（特許文献７及び８）。具体的には、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂に硬化剤を加えて硬化させた硬化物をバインダーとする吸着シート、または、硬化剤を加えずに高分子量のビスフェノールＡ型フェノキシ樹脂をバインダーとする吸着シートが提案されており、更に、これらバインダーと酢酸ビニル樹脂などを併用して、接着性の向上を図った吸着シートが提案されている。これら樹脂バインダーは、水系のエマルションとして使用され、水とバインダー樹脂が相分離しているため、スラリー塗布後の乾燥により水相が消失し、吸着性粒子の周囲に気体の導通パスを形成する。そのため、接着性と吸着性能の両方を高めることが出来、前述のバインダーよりも優れた吸着性部材を得ることが出来る。
【０００７】
一方で、デシカントシステムに利用可能な、ローター状の吸着部材に関しては、Ｙ型ゼオライトに対し、ポリビニルアルコールバインダーの使用が提案されている（特許文献９）。
【０００８】
ところで、吸着ヒートポンプやデシカントシステムへ利用可能な熱源の多様化、装置の小型化などに伴い、吸着性部材への要求性能も厳しくなりつつある。特に、吸着ヒートポンプにおける温熱生成用途においては、１２０℃を超える高温に達する場合もあることから、バインダーに対する熱安定性、接着強度などの要求が厳しくなっており、従来公知の吸着性部材ではこれらの性能を満たせないのが実情である。
【０００９】
例えば、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂のバインダーは、比較的熱に安定であるものの、温度変化による基材との応力を十分に緩和できないため、ヒートサイクルによる塗膜の剥がれが発生するという問題がある。また、高分子量のフェノキシ樹脂の場合、未硬化状態では柔軟性は十分であるが接着性が不十分であり、硬化剤を加えた場合は接着力は向上するが柔軟性は乏しくなり、結果として、どちらも塗膜の欠陥が生じるという問題がある。また、酢酸ビニルエマルション等と併用した場合は、耐熱性が劣るため、バインダーの熱分解や、それに伴うアウトガスにより、ヒートポンプ内部の真空度が低下するという問題がある。ポリビニルアルコールのバインダーは、耐熱性に乏しいため、デシカントローター自体の耐熱性を低下させるという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開平７−３０１４６９号公報
【特許文献２】特開昭５７−１２２９５０号公報
【特許文献３】特開平１１−２４８３８９号公報
【特許文献４】特開２００４−３１３８９７号公報
【特許文献５】特開２００４−３３００９５号公報
【特許文献６】特開平１０−２８６４６０号公報
【特許文献７】特開２００７−１９０５４６号公報
【特許文献８】特開２００９−１０６７９９号公報
【特許文献９】特開２００４−２６８０２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、上記の実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、吸着ヒートポンプ等の熱交換器やデシカントシステム等の調湿装置に使用される吸着性部材であって、耐熱性や吸着性粒子と基材との密着能に優れた吸着性部材、及びその用途である熱交換器や調湿装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記の課題に対する手段として、硬化剤の処方を検討することによりバインダーの硬化物としての性能を向上させる方法と、バインダー樹脂そのものの性能を向上させる方法が挙げられる。前者においては、水系スラリーへの溶解性、ポットライフ、塗布時のレオロジー等の制約条件に加えて、未反応物の溶出や揮発、毒性などにより、適用可能な硬化剤は非常に少ないため、本発明においては、主として後者の手段によってバインダーの性能向上を図り、吸着ヒートポンプやデシカントローターにおける吸着部材に関する課題を解決するものである。
【００１３】
すなわち、本発明の第１の要旨は、基材上に吸着材層を設けた吸着性部材であって、該吸着材層は吸着性粒子とバインダーを必須成分とし、該バインダーが次の構造単位（ａ）及び（ｂ）を有するエポキシ硬化物であることを特徴とする吸着性部材に存する。
（ａ）ビスフェノール型構造単位
（ｂ）炭素原子数４以上の直鎖状炭化水素構造単位および／またはエーテル酸素原子数３以上のポリアルキレンエーテル構造単位
【００１４】
本発明の第２の要旨は、上記の吸着性部材を使用して成ることを特徴とする熱交換器に存する。
【００１５】
本発明の第３の要旨は、上記の熱交換器を使用して成ることを特徴とする吸着ヒートポンプに存する。
【００１６】
本発明の第４の要旨は、上記の吸着ヒートポンプを使用して成ることを特徴とする温水及び／又は冷水生成装置に存する。
【００１７】
そして、本発明の第５の要旨は、前記の吸着性部材を使用して成ることを特徴とする調湿装置に存する。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の吸着性部材は、優れた耐熱性、吸着性能、耐久性を有することから、吸着ヒートポンプならびにデシカント空調システム等へ適用することが可能である。吸着ヒートポンプにおいては、使用可能な温度域が広がり、給湯器などの温熱生成装置への応用が可能となる。更には、バインダーからのアウトガスも微量であるため、真空ポンプを搭載しない小型の吸着ヒートポンプも設計可能となる。また、デシカント空調システムにおいては、様々な熱源に対応可能なデシカント素子を提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】図１は、本発明において好適に使用される吸着性粒子であるＡＬＰＯ系ゼオライト（商品名「ＡＱＳＯＡ−Ｚ０２」、三菱樹脂（株）製）の水蒸気吸着等温線を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明を詳細に説明する。
【００２１】
先ず、本発明の吸着性部材について説明する。本発明の吸着性部材は、基材上に吸着材層を設けた吸着性部材であって、該吸着材層は吸着性粒子とバインダーを必須成分とする。
【００２２】
＜吸着性粒子＞
本発明において使用する吸着性粒子には、フィルター、吸着ヒートポンプ、触媒、調湿、脱臭などの用途に使用できるものであれば特に制限はなく、活性炭、シリカ、メソポーラスシリカ、アルミナ、ゼオライト、イオン交換樹脂、高分子吸着体などの吸着機能を有する粒子状のものを使用することが出来る。特に、吸着特性の観点から、ゼオライト、シリカゲル、メソポーラスシリカからなる群から選ばれる１種類又は２種類以上であることが好ましい。
【００２３】
本発明において、吸着性粒子としては、吸湿性を有し、加熱により脱湿して再生可能なものであることが好ましく、吸湿時に発熱するものが更に好ましい。例えば、ゼオライトが好ましく、Ｂｅｔａ型ゼオライト、Ｆｅｒｒｉｅｒｉｔｅ型ゼオライト、Ｍｏｒｄｅｎｉｔｅ型ゼオライト、Ｌ型ゼオライト、Ｙ型ゼオライト等、用途に応じて従来公知のゼオライトを使用することが出来る。容易に吸着し且つ低温域で容易に脱着し得るゼオライトとして、アルミノシリケート類、アルミノフォスフェート類などが好ましいが、特に、構造や吸着特性を制御し易いと言う観点からは、骨格構造に少なくともＡｌとＰを含む結晶性アルミノフォスフェート類（以下、「ＡＬＰＯ系ゼオライト」と称す）がより好ましい。該ＡＬＰＯ系ゼオライトとしては、そのＡｌ及び／またはＰの一部が、他の原子（ヘテロ原子：Ｍｅ）で置換されたヘテロ原子−アルミノフォスフェートも含む。
【００２４】
また、本発明において、該ＡＬＰＯ系ゼオライトとしては、２５℃で測定した水蒸気吸着等温線において相対蒸気圧０．０１以上０．５以下の範囲で相対蒸気圧が０．１５変化したときの吸着量変化が０．ｌ０ｇ／ｇ以上である相対蒸気圧域を有するのものが好ましく、吸着量変化が０．１２ｇ／ｇ以上０．５ｇ／ｇ以下である相対蒸気圧域を有するのものがより好ましい。
【００２５】
さらに、本発明に係わるＡＬＰＯ系ゼオライトの好ましい骨格構造としては、「Ｔｈｅ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  Ｃｏｍｍｉｓｓｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｚｅｏｌｉｔｅ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ（ＩＺＡ）」によって定義されたＡＥＩ、ＡＥＬ、ＡＥＴ、ＡＦＩ、ＡＦＮ、ＡＦＲ、ＡＦＳ、ＡＦＴ、ＡＦＸ、ＡＴＯ、ＡＴＳ、ＣＨＡ、ＥＲＩ、ＬＥＶ、ＶＦＩが挙げられるが、中でも、吸着特性、耐久性の点から、ＡＥＩ、ＡＥＬ、ＡＦＩ、ＣＨＡ、ＬＥＶから選ばれるいずれかであることが好ましく、特にＣＨＡ構造あるいはＡＦＩ構造のものが好ましい。
【００２６】
中でも、以下のＩ）〜III）から選ばれるものが吸着特性の点から好ましい。
Ｉ）Ａｌがヘテロ原子（Ｍｅ１：但し、Ｍｅ１は周期表第３または第４周期に属し、２Ａ族、７Ａ族、８族、１Ｂ族、２Ｂ族、３Ｂ族（Ａｌをのぞく）の元素から選ばれる少なくとも一種類の元素を示す。）で一部置換されたＭｅ−アルミノフォスフェート
II）Ｐがヘテロ原子（Ｍｅ２：但し、Ｍｅ２は周期表第３または第４周期に属する４Ｂ族元素）で置換されたＭｅ−アルミノフォスフェート
III）ＡｌとＰの両方がヘテロ原子（それぞれＭｅ１、Ｍｅ２）で置換されたＭｅ−アルミノフォスフェート
【００２７】
ＡＬＰＯ系ゼオライト中に、Ｍｅは１種でも、２種以上含まれていても良い。好ましいＭｅ（Ｍｅ１、Ｍｅ２）は、周期表第３、第４周期に属する元素である。Ｍｅ１は２価の状態でイオン半径が３以上、０．８ｎｍ以下であるのが好ましく、更に好ましくは２価、４配位の状態でイオン半径が０．４以上、７ｎｍ以下である。Ｍｅ１は上記の中でも、合成の容易さ、吸着特性の点から、Ｆｅ，Ｃｏ，Ｍｇ，Ｚｎから選ばれる少なくとも一種類の元素であるのが好ましく、特にＦｅであるのが好ましい。また、Ｍｅ２は、周期表第三または第四周期に属する４Ｂ族元素であり、好ましくはＳｉである。
【００２８】
ここで、骨格構造を構成しているＭｅ、Ａｌ及びＰの構成割合（モル比）は、通常、下記式１−１〜３−１で表される範囲であり、好ましくは、下記式１−２〜３−２で表される範囲である。
０≦ｘ≦０．３…１−１
（ｘは、骨格構造中のＭｅ、Ａｌ、Ｐの合計に対するＭｅのモル比を示す）
０．２≦ｙ≦０．６…２−１
（ｙは、骨格構造中のＭｅ、Ａｌ、Ｐの合計に対するＡｌのモル比を示す）
０．３≦ｚ≦０．６…３−１
（ｚは、骨格構造中のＭｅ、Ａｌ、Ｐの合計に対するＰのモル比を示す）
０．０１≦ｘ≦０．３…１−２
（ｘは、骨格構造中のＭｅ、Ａｌ、Ｐの合計に対するＭｅのモル比を示す）
０．３≦ｙ≦０．５…２−２
（ｙは、骨格構造中のＭｅ、Ａｌ、Ｐの合計に対するＡｌのモル比を示す）
０．４≦ｚ≦０．５…３−２
（ｚは、骨格構造中のＭｅ、Ａｌ、Ｐの合計に対するＰのモル比を示す）
【００２９】
ｘが上記範囲より小さいと、吸着質の圧力が低い領域での吸着量が小さくなったり、合成が困難となる傾向があり、上記範囲より大きいと、合成時に不純物が混入しやすい傾向がある。また、ｙ、ｚが上記範囲外であると、合成が困難である。
【００３０】
また、本発明に係るＡＬＰＯ系ゼオライトは、そのフレームワーク密度（ＦＤ）が、通常、１３Ｔ／ｎｍ３以上、好ましくは、１３．５Ｔ／ｎｍ３以上、更に好ましくは１４Ｔ／ｎｍ３以上であり、一方、通常２０Ｔ／ｎｍ３以下、好ましくは１９Ｔ／ｎｍ３以下である。
ここで、Ｔ／ｎｍ３は、単位体積ｎｍ３あたりに存在するＴ原子（ゼオライトの１ｎｍ３当たりの酸素以外の骨格を構成する元素の数）を意味し、ＦＤを示す単位である。ＦＤが上記下限未満では、構造が不安定となる傾向があり、耐久性が低下する問題があり、一方、上記上限を越えると吸着容量が小さくなり、吸着材としての使用に適さなくなる傾向がある。
【００３１】
上記の範囲のＦＤを有するＡＬＰＯ系ゼオライトの具体例としては、ＳＡＰＯ−３４、ＦＡＰＯ−５、ＡＬＰＯ−５等が挙げられ、これらは、例えば、特公平１−５７０４１号、特開２００３−１８３０２０号、特開２００４−１３６２６９号などの各公報に記載された公知の合成法を利用して製造することが出来る。これらの吸着材は、１種または２種以上を組み合わせて使用することも出来る。
【００３２】
吸着性粒子の大きさは、吸着性粒子の表面積を増大させ吸脱着能力をより高める観点からは、小さい方が好ましいが、バインダーエマルションの分散径よりも余りにも小さい場合には、バインダーによる粒子表面の被覆や、表面積の増大によるバインダーの不足が生じ、吸着性能や耐久性が低下する可能性がある。通常エマルションの分散径は１０μｍ以下であるので、吸着性粒子の平均粒径は、通常０．１〜３００μｍ、好ましくは０．５〜２５０μｍ、更に好ましくは１〜２００μｍ、最も好ましくは２〜２０μｍである。なお、ここでＡＬＰＯ系ゼオライトの平均粒径とは、重量比が５０％にあたる粒径Ｄ５０を指す。
【００３３】
吸着性粒子の使用量は、吸着性部材に十分な吸着能力を付与する観点から、吸着性粒子を含む塗膜全体を１００重量部とした場合の乾燥重量として、通常６０〜９５ｗｔ％、好ましくは８０〜９５ｗｔ％である。
【００３４】
＜バインダー＞
本発明では、吸着材層に用いるバインダーとして、以下の特定のエポキシ硬化物を使用することが必須であるが、それ以外のバインダーも併用することが出来る。例えば、フェノキシ樹脂などの有機バインダーやシリカゾル等の無機バインダーを併用してもよい。本発明において必須のバインダーである特定のエポキシ硬化物は、次の構造単位（ａ）及び（ｂ）を有することを特徴とする。
【００３５】
（ａ）ビスフェノール型構造単位
（ｂ）炭素原子数４以上の直鎖状炭化水素構造単位および／またはエーテル酸素原子数３以上のポリアルキレンエーテル構造単位
【００３６】
上記エポキシ硬化物は複数種類使用してもよい。また、（ａ）及び（ｂ）の構造単位はそれぞれ１種類でなくてもよい。
【００３７】
本発明で使用するエポキシ硬化物としては、耐熱性や低アウトガスの観点からガラス転移温度（Ｔｇ）が高い方が良いが、Ｔｇが高すぎると塗膜の内部応力を緩和できないために、塗膜の割れや剥がれが発生し易い。よって、エポキシ硬化物のＴｇが吸着性部材の使用温度範囲内にあることが好ましい。適当なＴｇは、一般的には２０〜１２０℃、好ましくは３５〜１２０℃、更に好ましくは６０〜１１０℃である。
【００３８】
上記のビスフェノール型構造単位としては、ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦ、ビスフェノールＳ由来の構造単位が挙げられる。具体的には、これらの末端のＯＨ基を除いた単位および以下の一般式（１）で表される単位が挙げられ、また、環が水素添加されていてもよい。更に、これらの環は、炭化水素基、アルコキシル基、アリール基、アリールオキシ基、ヒドロキシル基などの置換基を有していてもよい。
【００３９】
【化１】
2011240330.tif 000003
【００４０】
前記の炭素原子数４以上の直鎖状炭化水素構造単位またはポリアルキレンエーテル構造単位は、ビスフェノール型構造単位とは別に有することが必要である。このうち、炭素原子数４以上の直鎖状炭化水素構造単位としては、−（ＣＨ２）ｘ−のｘが４以上である構造単位である。ｘとしては、好ましくは４〜２０、さらに好ましくは４〜１０が挙げられる。なお、この水素原子の代わりにヒドロキシル基などの置換基を有していてもよく、更に、この水素原子の少なくとも１つを、炭化水素基、アルコキシル基、アリール基、アリールオキシ基などで置換したものも使用できる。該置換基としての炭化水素やアルコキシル基は炭素原子数４以下が好ましく、アリール基やアリールオキシ基のアリール基は、フェニル基が好ましい。これらの置換基は、構造単位（ｂ）の可撓性を損なわない範囲で有することが可能である。
【００４１】
また、ポリアルキレンエーテル構造単位としては、エーテル酸素原子数が３以上、好ましくは３〜２０、より好ましくは３〜１０である。具体的にはエチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド、イソブチレンオキサイド、ネオペンチレンオキサイド、テトラメチレンオキサイド等から選ばれる１種または複数のアルキレンオキサイドの重合体由来の構造単位が挙げられる。また、このアルキレンオキサイドの１つ以上の水素原子が例えばヒドロキシル基、アルコキシル基、アリール基、アリールオキシ基、炭化水素基などで置換されているものも挙げられる。該置換基としての炭化水素やアルコキシル基は炭素原子数４以下が好ましく、アリール基やアリールオキシ基のアリール基は、フェニル基が好ましい。これらの置換基は、構造単位（ｂ）の可撓性を損なわない範囲で有することが可能である。
【００４２】
炭素原子数４以上の直鎖状炭化水素構造単位は高耐熱の硬化物を与え、ポリアルキレンエーテル構造単位は、例えば金属基材などへの付着性や接着性を向上させる。これらの構造単位を適宜選定することにより、様々な基材、製造プロセス、要求性能に対応することが可能である。
【００４３】
本発明において、構造単位（ａ）と構造単位（ｂ）のモル比率は１０：１〜１：５が好ましく、５：１〜１：３がより好ましい。この範囲より構造単位（ａ）が多すぎると、エポキシ硬化物が十分な柔軟性を有さなくなり、吸着性部材の熱応力を十分に緩和できず、吸着材層のクラックや剥がれの原因となる。また、上記範囲より構造単位（ａ）が少なすぎると、エポキシ硬化物のＴｇが低すぎ、耐熱性が低下する。
【００４４】
ところで、エポキシ樹脂に可撓性を付与する方法として、エポキシ樹脂中に、カルボキシル基末端ブタジエン・アクリロニトリルコポリマー（ＣＴＢＮ）等のエラストマーや熱可塑性弾性体をブレンドさせる方法、また、ビスフェノール型エポキシ樹脂にダイマー酸やセバシン酸のような脂肪族ジカルボン酸を分子鎖延長剤として反応させる方法などがあるが、これらはエステル結合の加水分解などの理由により、耐水性に劣るため、水蒸気の吸脱着を繰り返す用途の吸着性部材には不向きである。
【００４５】
本発明で使用されるエポキシ硬化物は、具体的には、以下の構造式（２−ｉ）〜（２−ｉｖ）に示す何れかの１つ以上の構造を有するエポキシ硬化物であることが好ましい。また、以下に示す構造式の複数の水酸基が架橋反応し、水酸基の酸素原子が不特定の構造を結節していてもよい。
【００４６】
【化２】
2011240330.tif 000004
【００４７】
構造式（２−ｉ）〜（２−ｉｖ）中、Ａｒ１、Ａｒ２は同一でも異なっていてもよい、水素添加されていてもよい、置換基を有していてもよいビスフェノール型構造単位（ａ）であり、Ｘは炭素原子数４以上の直鎖状炭化水素基および／またはエーテル酸素原子数１以上のポリアルキレンエーテル構造である。Ｘが炭素原子数４以上の直鎖状炭化水素基の場合、Ｘが構造単位（ｂ）であり、Ｘがエーテル酸素原子数１以上のポリアルキレンエーテル構造の場合は、−Ｏ−Ｘ−Ｏ−が両末端のエーテル酸素が構造単位（ｂ）を構成する。また、ｎは繰り返し単位の平均値で１〜３０である。
【００４８】
このようなエポキシ硬化物を得る方法としては、所定のエポキシ樹脂に硬化剤を用いて硬化させる方法が挙げられる。
この所定のエポキシ樹脂としては、上記のように前記の構造単位（ａ）及び（ｂ）を有するエポキシ樹脂を使用する方法のほか、次の構造単位（ａ）又は（ｂ）の少なくとも1方の構造単位を有するエポキシ樹脂と、少なくとも他方の構造単位を有するエポキシ樹脂の組み合わせて使用する方法、或いは次の構造単位（ａ）を有するエポキシ樹脂と該エポキシ樹脂に反応により（ｂ）の構造単位を付与しうる鎖延長剤との組み合わせとする方法も可能である。
【００４９】
上記の構造式に示した構造を持つエポキシ樹脂としては、「ＥＰＩＣＬＯＮ  ＥＸＡ４８１６」、「ＥＰＩＣＬＯＮ  ＥＸＡ４８２２」（以上、ＤＩＣ（株）商品名）、「ＹＬ７１７５−５００」、「ＹＬ７１７５−１０００」（以上、三菱化学（株）商品名）等が挙げられる。
【００５０】
また、本発明で使用するエポキシ樹脂は有機溶剤に溶解して使用することも出来るが、水系エマルションとして使用するのが好ましい。そして、バインダーの使用量は、吸着性粒子１００重量部に対する乾燥重量として、通常５〜４０重量部、好ましくは５〜２０重量部である。必須のバインダーであるエポキシ硬化物を他のバインダーと併用する場合、他のバインダーの使用量は、必須のバインダー１００重量部に対する重量として、通常６０重量部以下、好ましくは５０重量部以下である。
【００５１】
＜硬化剤＞
上記のようなエポキシ樹脂を硬化するための硬化剤としては、アミン系化合物、酸無水物、フェノール系化合物、イミダゾール化合物、潜在型硬化剤などが挙げられる。
【００５２】
アミン系化合物の具体例としては、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、ブチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ペンタエチレンヘキサミン等の脂肪族ポリアミン類、メタキシリレンジアミン、ジアミノジフェニルメタン、フェニレンジアミン等の芳香族ポリアミン類、１，３−ビス（アミノメチル）シクロヘキサン、イソホロンジアミン、ノルボルナンジアミン等の脂環族ポリアミン類、ジシアンジアミド（ＤＩＣＹ）、リノレン酸の２量体とエチレンジアミンとより合成されるポリアミド樹脂が挙げられる。
【００５３】
酸無水物の具体例としては、無水フタル酸、無水トリメリット酸、無水ピロメリット酸、無水マレイン酸、テトラヒドロ無水フタル酸、メチルテトラヒドロ無水フタル酸、無水メチルナジック酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、メチルヘキサヒドロ無水フタル酸などが挙げられる。
【００５４】
フェノール系化合物の具体例としては、フェノールノボラック樹脂、クレゾールノボラック樹脂、芳香族炭化水素ホルムアルデヒド樹脂変性フェノール樹脂、ジシクロペンタジエンフェノール付加型樹脂、フェノールアラルキル樹脂、ナフトールアラルキル樹脂、トリメチロールメタン樹脂、テトラフェニロールエタン樹脂、ナフトールノボラック樹脂、ナフトール−フェノール共縮ノボラック樹脂、ナフトール−クレゾール共縮ノボラック樹脂、ビフェニル変性フェノール樹脂、アミノトリアジン変性フェノール樹脂、これらの変性物などが挙げられる。
【００５５】
イミダゾール化合物の具体例としては、２−メチルイミダゾール、２−エチルイミダゾール、４−メチルイミダゾール、４−エチルイミダゾール、２−フェニルイミダゾール、２−フェニル−４−メチルイミダゾール、２−フェニル−４−ヒドロキシメチルイミダゾール、２−エチル−４−メチルイミダゾール、１−シアノエチル−２−メチルイミダゾール、２−フェニル−４−メチル−５−ヒドロキシメチルイミダゾール、２−フェニル−４，５−ジヒドロキシメチルイミダゾール等が挙げられる。
【００５６】
また、潜在性硬化剤としては、ＢＦ３−アミン錯体などのルイス酸錯体、ジシアンジアミド、イミダゾール変性物、有機酸ヒドラジド、ＤＣＭＵ，アミンイミド化合物などが挙げられ、マイクロカプセルに硬化剤を内包した、カプセル型潜在性硬化剤を使用してもよい。
【００５７】
また、上記の硬化剤は２種以上を混合してもよい。また、その使用量は、バインダー樹脂１００重量部に対する重量として、通常１〜２０重量部、好ましくは３〜１５重量部である。
【００５８】
＜硬化促進剤＞
本発明において、硬化剤に加えて硬化促進剤を使用することも出来る。硬化促進剤の種類は、特に限定されず、例えば、イミダゾール化合物、３級アミン化合物、有機リン系化合物などが挙げられる。
【００５９】
イミダゾール化合物の具体例としては、２−メチルイミダゾール、２−エチルイミダゾール、４−メチルイミダゾール、４−エチルイミダゾール、２−フェニルイミダゾール、２−フェニル−４−メチルイミダゾール、２−フェニル−４−ヒドロキシメチルイミダゾール、２−エチル−４−メチルイミダゾール、１−シアノエチル−２−メチルイミダゾール、２−フェニル−４−メチル−５−ヒドロキシメチルイミダゾール、２−フェニル−４，５−ジヒドロキシメチルイミダゾール等が挙げられる。
【００６０】
３級アミン化合物の具体例としては、トリエチルアミン、ベンジルジメチルアミン、ベンジルトリメチルアミン、α−メチルベンジルジメチルアミン等の窒素原子に結合する置換基としてアルキル基やアラルキル基を有するアミン化合物、１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデセン−７及びそのフェノール塩、オクチル酸塩、オレイン酸塩などのシクロアミジン化合物、その有機酸塩、シクロアミジン化合物と４級ホウ素化合物との塩又は錯塩などが挙げられる。
【００６１】
また、有機リン系化合物の具体例としては、トリフェニルホスフィン、トリブチルホスフィン、トリ（ｐ−メチルフェニル）ホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリフェニルホスフィン・トリフェニルボラン等のトリオルガノホスフィン化合物、テトラフェニルホスホニウム・テトラフェニルボレート等の４級ホスホニウム塩などが挙げられる。
【００６２】
硬化促進剤の使用量は、硬化剤１００重量部に対する重量として、通常１〜３０重量部、好ましくは５〜２０重量部である。
【００６３】
また、潜在性硬化促進剤としては、前記イミダゾール化合物の４級塩、特開２００２−３５７６号公報に記載の組成物などの公知のものも使用できる。
【００６４】
＜希釈剤＞
本発明において、バインダーとして、必須成分であるエポキシ硬化物を得る際、粘度調製剤や鎖延長剤として、希釈剤を使用することが出来る。溶出やアウトガスの観点から、エポキシ樹脂との反応性を有するものが好ましく、特にエポキシ基と反応し得る官能基を２つ以上有するものが好ましい。官能基としては、例えば、アミノ基、メルカプト基、カルボキシル基、水酸基、エポキシ基、酸無水物基が挙げられる。特に、硬化物に可撓性を付与する効果があることから、分子中に長鎖構造を有することが好ましい。長鎖構造としては、直鎖部分が炭素原子数４以上のアルキレン基などの脂肪族基、直鎖部分が炭素原子数２以上のアルキレンエーテル基、直鎖部分にアルキレンオキシ基の繰り返し単位を２以上有するポリエーテル基などが挙げられる。これらの市販品としては、エポキシ基を有するものとして、「ＹＥＤ２０５」、「ＹＥＤ２１６Ｍ」、「ＹＥＤ２１６Ｄ」（以上、三菱化学（株）製品）等、アミノ基を有するものとして、「ジェファーミンＤ−２３０」、「Ｄ−４００、Ｄ−２０００」（以上、三井化学ファイン（株）製品）等が挙げられる。特に、前述の通り、エポキシ樹脂として、構造単位（ａ）のみを有するエポキシ樹脂を使用した場合は、該エポキシ樹脂に反応により（ｂ）の構造単位を付与しうる鎖延長剤との組み合わせを使用することは必要である。また、これら反応性希釈剤を加えた場合は、未反応物の溶出や揮発が問題となる場合があるので、未反応物を減らす観点から、添加量は理論当量比よりも少ないことが好ましい。希釈剤の使用量は、バインダー樹脂１００重量部に対する重量として、通常５〜３０重量部、好ましくは１０〜２０重量部である。
【００６５】
＜溶剤＞
本発明においては、基材上に吸着材層を設ける際、吸着性粒子とバインダーとを含有するスラリーを用いて塗布する方法が好ましく用いられ、このため該バインダーを水系のエマルジョンとすることがより好ましい。このようなバインダーを乳化する際、粘度調整などのために、水以外に溶剤を添加することも出来る。溶剤の種類や量は特に限定されないが、硬化後に残留し難い溶剤を選定することが好ましい。また、溶剤の使用量は、バインダー１００重量部に対する重量として、通常５〜３０重量部、好ましくは１０〜２０重量部である。
【００６６】
＜その他の添加剤＞
本発明においては、吸着性粒子を含む吸着材層全体の熱伝導性を向上させるため、熱伝導率の良い金属繊維、炭素繊維などの繊維状物質、アルミ、銅、銀などの金属粉体、グラファイト、カーボンブラック、カーボンナノチューブ、窒化アルミ、窒化ホウ素などを使用することが出来る。また、塗布層の強度を上げるため、カオリン、針状珪酸カルシウム、針状酸化亜鉛、セピオライト、針状炭酸カルシウム、チタン酸カルシウム、ホウ酸アルミ、針状塩基性硫酸マグネシウム等を使用してもよい。上記の添加剤の使用量は、吸着性粒子１００重量部に対する重量として、通常０．５〜３０重量部、好ましくは１〜２０重量部である。
【００６７】
本発明においては、上記の特定構造のバインダーを使用することにより、広い温度範囲において吸着材同士の接着力、吸着材と基材との接着力を高め、しかも、より小さな粒径の吸着材を一層多量に担持させるようにすることが出来、さらなる耐熱性、耐水性、密着性の向上にも効果が優れ、長期安定性の改良効果がある。
【００６８】
＜基材＞
本発明で使用する基材の材質及び形状は特に制限されない。特に、吸着性粒子及びバインダーを水系分散体（水系スラリー）とすれば、複雑な形状の基材へ吸着性粒子を固着させることが出来るため、用途または必要とされる機能に応じて、様々な基材を選択可能である。
【００６９】
例えば、形状としては、板、管、ハニカム、シート、繊維、網および不織布から選ばれる１種類又は２種類以上が挙げられ、用途または必要とされる機能に応じて選択することが出来る。
【００７０】
例えば、基材の材質としては、紙、天然樹脂、合成樹脂、金属、セラミックス、無機繊維などが挙げられる。特に、金属、セラミックス、無機繊維から選ばれる１種類又は２種類以上が好ましい。
【００７１】
吸着ヒートポンプ用に使用される基材としては熱交換器が挙げられる。熱伝導、強度、コストの観点から、金属製の熱交換器が好ましく、従来公知の様々な熱交換器を使用することが出来る。これらは、腐食防止や濡れ性向上などのためにプライマー処理することも可能である。また、無機繊維などをフィン材に植毛加工したものも、吸脱着効率の観点から好ましい。
【００７２】
デシカントローター等のデシカント素子に使用される基材としては、軽量で耐熱性のあるものが好ましい。斯かる基材の具体例としては、各種の耐熱繊維の不織布や耐熱樹脂シートをハニカム状にしたものが挙げられる。吸脱着効率の観点から、ハニカムのセル密度は大きい方が好ましい。
【００７３】
本発明の吸着性部材の製造方法としては、特に限定されないが、具体的には、基材上に、少なくとも吸着性粒子及び前記のエポキシ樹脂の水系エマルジョン、及び硬化剤を含むスラリーを塗布、乾燥したのち、硬化することにより吸着材層を形成する方法が好ましく用いられる。
【００７４】
塗布方法としては、ディップ（含浸、浸漬）、スプレーコーティング、ナイフコーティング、ロールナイフコーティング、グラビアコーティング、ロールコーティング、ブレードコーティング、ロッドコーティング、エアドクタコーティング、カーテンフローコーティング、スピンコーティング、キャストコーティング、電着コーティング、スクリーン印刷、パッド印刷、オフセット印刷等が挙げられる。
熱交換器などの複雑な基材に塗布する場合は、カーテンフローコーティング、スプレーコーティング、電着コーティング等が好ましい。シートなどの複雑でない形状の基材の場合には、どのような塗布方法でも構わないが、生産性を考慮すると、スプレーコーティング、ナイフコーティング、ロールナイフコーティング、グラビアコーティング、ロールコーティング、ブレードコーティング、ロッドコーティング、エアドクタコーティング、スクリーン印刷、パッド印刷、オフセット印刷等が好ましい。
特にシートへの塗布は、片面でも両面でも可能であり、表裏で異種の吸着材層を設けても良い。また、間欠塗工やストライプ塗工も可能であり、塗工部分によって吸着材層の種類を変化させることも出来る。
【００７５】
塗布後の乾燥及び硬化条件については、特に限定されず、使用するエポキシ樹脂や硬化剤の種類、塗布層の厚み等を考慮して、適宜条件を選択して行えば良い。
【００７６】
また、基材上に設ける吸着材層の層厚みは、吸着性能やコスト、効率を考慮して適宜選択するが、一般的には好ましくは層厚みが１０〜１０００μｍ、好ましくは３０〜８００μｍである。吸着式ヒートポンプの熱交換器の用途では、真空下での吸脱着を行うため、吸着質の拡散における層厚みの影響が小さくなる。よって、吸着容量を大きくする為に、層厚みは厚い傾向にある。つまり、１００〜１０００μｍであるが、特に１００〜５００μｍが好ましい。デシカント空調では、大気圧下で風のある状態での吸脱着であるため、吸着式ヒートポンプと比べると、層厚みは薄い傾向にある。ハニカム状の吸着性部材の場合、層厚みを薄くする代わりに、ハニカムのセル密度を大きくして、空気と接触する表面積を向上させる方が、効率的である場合がある。一般的なデシカントローターのセル密度である１５０〜５００セル／平方インチの場合は、層厚みは１０〜２００μｍである。ハニカム状の基材に塗布する場合は、工業的に厚塗りするのは困難であり、層厚みは１０〜１００μｍであり、不織布や金属箔、薄いフィルム上に塗布した後、加工してハニカム状やコルゲート状にする場合は、層厚みは３０〜２００μｍである。
【００７７】
本発明の吸着性部材において、吸着材層の層の鉛筆硬度が２０℃で４Ｈ以上、１００℃で４Ｈ未満、１５０℃で６Ｂ以上であるのが好ましい。すなわち、常温下で層が硬く、１００℃では十分な軟化を示すことで、本発明の吸着性部材を熱交換器等の用途に使用した際、ヒートサイクルの低温側では強固であるが、高温側では軟化を示し、熱応力が緩和される。その結果、ヒートサイクルにおける吸着材層の欠陥は発生し難くなる。
また、１５０℃でもバインダーであるエポキシ硬化物の凝集力は、一定以上に維持されており、流動も起こらないため、流動したバインダーが吸着性粒子を被覆して、吸着能が低下させることがない。
つまり、吸着材層の強度維持、性能維持の観点から、層の鉛筆硬度は上記範囲であることが好ましい。
【００７８】
なお、本発明において、鉛筆硬度は、測定温度を除いてＪＩＳ  Ｋ５６００−５−４に準じて行うものを指す。測定温度は２０℃、１００℃、１５０℃の３点に設定し、層の温度を実測しながら、設定温度±２℃に調製してから測定した。三菱鉛筆社製の鉛筆（商品名：Uni）を用いて、４Ｈ〜６Ｂの範囲で測定を行い、４Ｈで欠陥が見られないものに関しては、「４Ｈ以上」とし、６Ｂでも欠陥が見られたものは「６Ｂ未満」とする。
【００７９】
このように本発明の吸着性部材は、熱交換器に適用するのが好ましい。
また、熱交換器をデシカント素子として使用する際には、吸着ヒートポンプの場合と同様に、従来公知の様々な熱交換器を使用することが出来る。なお、吸着ヒートポンプを使用した装置の一例としては温水や冷水の生成装置が挙げられる。
【００８０】
本発明において、基材上に設ける吸着性粒子の層厚みや重量は、吸着性能やコスト、効率を考慮して適宜選択する。
【実施例】
【００８１】
以下、本発明を実施例および比較例に基づき具体的に説明するが、本発明は、その要旨を超えない限り、以下の実施例に何ら限定されるものではない。
【００８２】
実施例１
＜バインダーエマルションの調製＞
構造単位（ａ）としてビスフェノールＡ骨格、構造単位（ｂ）として炭素原子数６の直鎖状炭化水素を有するエポキシ樹脂である、「ＥＰＩＣＬＯＮ  ＥＸＡ４８１６」（ＤＩＣ（株）商品名）を使用した。上記のエポキシ樹脂４００ｇと、「アントックスＰＸ−８０」（日本乳化剤（株）商品名）４０ｇの混合液体を、７０℃にてホモジナイザーで攪拌しつつ、７０℃のイオン交換水を少量ずつ添加することにより、固形分濃度４２ｗｔ％の水系エマルジョンを得た。平均粒子径は０．７μｍであった。
【００８３】
＜吸着性粒子含有スラリーの調製＞
吸着性粒子として粒子径５μｍ、ＣＨＡ構造のシリコアルミノフォスフェートであるゼオライト（商品名「ＡＱＳＯＡ−Ｚ０２」、三菱樹脂（株）製）を使用した。このゼオライトの２５℃で測定した水蒸気吸着等温線は図１に示す通りである。
また、レオロジー添加剤として粉末状のセピオライト（近江鉱業（株）製）を使用した。
上記のゼオライト１０ｇと上記のレオロジー添加剤０．１ｇをガラス瓶に秤量し、十分にドライブレンドした。続いて、イオン交換水１２ｇを添加し、攪拌後、常温まで冷却した。吸着熱で水分が蒸発した場合は、その分のイオン交換水を足して、水分量を１２ｇに調節した。更に、硬化剤であるジシアンジアミド（ＤＩＣＹ）０．１ｇと前記のバインダーエマルション２．４ｇ（固形分で１ｇ）を添加し、ＤＩＣＹが溶けるまで攪拌を続けることにより、固形分濃度４５ｗｔ％のスラリーを得た。
【００８４】
＜試験片の作製＞
幅２５ｍｍ、長さ８０ｍｍ、厚さ１ｍｍのアルミ板（基材）に、上記のスラリー１．４５ｇを滴下し、アルミ板の片面全体に液を伸ばした後、７０℃に保温した水平なホットプレート上で乾燥させ、更に、１２０℃のホットプレートで３０分乾燥させ、続いて１８０℃のオーブンで３時間硬化させた。アルミ板の片面に平均厚さが約５００μｍの塗膜が形成された。また、ＤＳＣで硬化物のガラス転移温度Ｔｇを測定したところ７９℃であった。
【００８５】
実施例２：
実施例１において、エポキシ樹脂として、ＤＩＣ（株）製の商品名「ＥＰＩＣＬＯＮ  ＥＸＡ４８２２」（構造単位（ａ）：ビスフェノールＡ骨格、構造単位（ｂ）：ポリエチレングリコール、エーテル酸素原子数：４）を使用した以外は、実施例１と同様に操作し、バインダーエマルション（平均粒子径０．８μｍ）とスラリーを調製した。そして、それを使用した試験片（平均の塗膜厚さが約５００μｍ）を作製した。また、ＤＳＣで硬化物のガラス転移温度Ｔｇを測定したところ８２℃であった。
【００８６】
実施例３：
実施例１において、エポキシ樹脂の１０ｗｔ％を、三菱化学（株）製の反応性希釈剤である商品名「ＹＥＤ２１６Ｄ」（炭素原子数６の直鎖炭化水素の両末端にグリシジルエーテル基を有する。）に置き換えた以外は、実施例１と同様に操作し、バインダーエマルション（平均粒子径０．７μｍ）とスラリーを調製した。そして、それを使用した試験片（平均の塗膜厚さが約４９０μｍ）を作製した。また、ＤＳＣで硬化物のガラス転移温度Ｔｇを測定したところ６３℃であった。
【００８７】
実施例４（特許文献７に記載のエマルションを併用）：
実施例１において、以下の２種のエマルション（ｉ）と（ii）とを固形分にして０．５ｇずつ併用した以外は、実施例１と同様に操作し、バインダーエマルション（平均粒子径０．７μｍ）とスラリーを調製した。そして、それを使用した試験片（平均の塗膜厚さが約５００μｍ）を作製した。また、ＤＳＣで硬化物のガラス転移温度Ｔｇを測定したところ、８０℃と９９℃であった。
【００８８】
（ｉ）実施例１のバインダーエマルション（固形分４２ｗｔ％、平均粒子径０．７μｍ）
（ii）フェノキシタイプのエポキシ樹脂である、「ＪＥＲ１２５６」（三菱化学（株）商品名。構造単位（ａ）はビスフェノールＡ骨格であり、構造単位（ｂ）は有さず、両末端にエポキシ基を有する。分子量約５００００）の乳化物である、「ＹＬ７１６２Ｐ」（三菱化学（株）商品名。固形分４５ｗｔ％、平均粒子径０．５μｍ）
【００８９】
実施例５：
実施例１において、エポキシ樹脂として、三菱化学（株）製の商品名「ＹＬ７１７５−５００」（構造単位（ａ）：ビスフェノールＦ骨格、及び構造単位（ｂ）は炭素原子数６の直鎖状炭化水素である、を有する。）を使用した以外は、実施例１と同様に操作し、バインダーエマルション（平均粒子径０．６μｍ）とスラリーを調製した。そして、それを使用した試験片（平均の塗膜厚さが約５００μｍ）を作製した。また、ＤＳＣで硬化物のガラス転移温度Ｔｇを測定したところ３３℃であった。
【００９０】
比較例１（特許文献７に記載のエマルションを使用）：
実施例１において、バインダーエマルションとして、「ＹＬ７１６２Ｐ」（三菱化学（株）商品名）を使用した以外は、実施例１と同様に操作し、試験片（平均の塗膜厚さが約４６０μｍ）を作製した。また、ＤＳＣで硬化物のガラス転移温度Ｔｇを測定したところ９８℃であった。
【００９１】
比較例２（硬化剤を使用せずに特許文献７に記載のエマルションを使用）：
実施例１において、バインダーエマルションとして、「ＹＬ７１６２Ｐ」（三菱化学（株）商品名）を使用し、硬化剤であるＤＩＣＹを加えなかったこと以外は、実施例１と同様に操作し、試験片（平均の塗膜厚さが約４７０μｍ）を作製した。また、ＤＳＣで硬化物のガラス転移温度Ｔｇを測定したところ５２℃であった。
【００９２】
比較例３：
実施例１において、エポキシ樹脂として、三菱化学（株）製の商品名「ＹＬ７４１０」（構造単位（ａ）は有さず、構造単位（ｂ）はポリエーテル鎖を有する。）を使用し、実施例１と同様に操作し、バインダーエマルション（平均粒子径０．７μｍ）とスラリーを調製した。そして、それを使用した試験片（平均の塗膜厚さが約４５０μｍ）を作製した。また、ＤＳＣで硬化物のガラス転移温度Ｔｇを測定したところ−４０℃であった。
【００９３】
以上の実施例１〜５及び比較例１〜３のように作製された試験片を使用し、以下に記載の性能評価を行った。結果を表１に示す。
【００９４】
＜塗膜の耐久性評価＞
得られた試験片を、１５０℃の５分間の温風乾燥後、３秒以内に２３〜２６℃のイオン交換水へ１分間浸漬するという一連の操作を１サイクルとする、耐久試験を２００サイクル行った。ここで、２００サイクル後も塗膜の欠陥（浮き、クラック、剥がれ）が生じなかったものを○、欠陥が生じたものを×として表１に記載した。
【００９５】
＜塗膜の吸着性能評価＞
試験片を十分量の水が入った密閉容器に６時間入れ、乾燥状態からの重量変化を測定し、塗膜の最大吸着量が吸着性粒子単体での最大吸着量の９５％以上を保持していた場合を○、９５％未満であった場合を×として表１に記載した。
【００９６】
＜鉛筆硬度の測定＞
鉛筆硬度は、測定温度を除いてＪＩＳ  Ｋ５６００−５−４に準じて行うものを指す。測定温度は２０℃、１００℃、１５０℃の３点に設定し、層の温度を実測しながら、設定温度±２℃に調製してから測定した。三菱鉛筆社製の鉛筆（商品名：Ｕｎｉ）を用いて、４Ｈ〜６Ｂの範囲で測定を行い、４Ｈで欠陥が見られないものに関しては、「４Ｈ以上」とし、６Ｂでも欠陥が見られたものは「６Ｂ未満」とする。
【００９７】
【表１】
2011240330.tif 000005
【００９８】
表１の結果から明らかなように、本発明の吸着性部材は、構造単位（ａ）及び構造単位（ｂ）を有するエポキシ樹脂エマルションをバインダーの全部または一部として使用しており、この場合のみ、吸着性部材の耐久性と吸着性能の両方を満足していた。
【００９９】
何れの実施例も２０℃での鉛筆硬度は４Ｈ以上であり、１００℃及び１５０℃では層が軟化するために、４Ｈ未満であった。一方で、構造単位（ｂ）を持たない比較例１は１５０℃でも４Ｈ以上であり、ヒートサイクルにおける熱応力の緩和に不利な結果となった。また、比較例１のバインダーを硬化させずに用いている比較例２の場合は、１００℃では４Ｈ未満で十分な軟化を示すものの、１５０℃では６Ｂ未満であり、層の凝集力が著しく低下していた。さらに、構造単位（ａ）を持たない比較例３では、２０℃での鉛筆硬度も６Ｂ未満であり、常温付近でも層の強度が低いことを示していた。この鉛筆硬度の測定結果と、耐久性の評価結果には相関がみられた。
【０１００】
製造例１（ハニカム状吸着性部材の作製）：
実施例４と同様に操作して吸着性粒子含有スラリーを得、更にイオン交換水を２ｇ加えて希釈した後、新日本フェザーコア社の商品名「アルミコルゲートＣＡＬ−２５０」（セル密度：２６９セル／平方インチ）に、掛け流し、冷風で液切り、乾燥させた。更に、１８０℃で３時間硬化させ、ハニカム状の吸着性部材を得た。１回の塗布で、セル内壁に約１００μｍの塗膜を形成することが出来た。本製造例に示すようなハニカム状吸着性部材は、空気を貫流させれば除湿用のデシカント素子として使用することが可能であり、また、吸着式ヒートポンプの熱交換器として使用することが出来る。
【０１０１】
製造例２（吸着性シートの作製）：
ゼオライト（商品名「ＡＱＳＯＡ−Ｚ０２」、三菱樹脂（株）製）５０ｋｇ、粉末状のセピオライト（近江鉱業（株）製）０．５ｋｇをドライブレンドし、イオン交換水５９ｋｇを添加して均一に混合した。水の吸着時の熱を冷ました後に、バインダーエマルションとして、「ＹＬ７１６２Ｐ」（商品名、三菱化学（株）製）５．５ｋｇと、「ＥＰＩＣＬＯＮ  ＥＸＡ４８１６」（商品名、ＤＩＣ（株）製）の乳化物（平均粒子径０．５μｍ，固形分４５％）５．５ｋｇを混合し、さらに硬化剤として、アジピン酸ジヒドラジドとジシアンジアミドを各０．５ｋｇと、ウレタン系増粘剤（８ｗｔ％水溶液）３．２ｋｇを均一に混合して、スラリーを作製した。
【０１０２】
このようにして得られたスラリーを、３０μｍのアルミ箔基材上に両面塗布した。塗布方式はロールナイフコーター（コンマコーター）であり、乾燥は１２０〜１６０℃まで、温度勾配をつけた乾燥炉で行った。
吸着材層の厚みは７５μｍ（乾燥時）に調整し、３０μｍの基材に対し、７５μｍの吸着材層を両面に設けたシートを１５０ｍ得た。続いて、シートを巻物の状態にて、１６０℃で３時間硬化させ、吸着性シートとした。
【０１０３】
得られたシートは、２０℃の鉛筆硬度は４Ｈ以上、１００℃の鉛筆硬度はＨＢ、１５０℃の鉛筆硬度は４Ｂであり、吸着材層の空隙率は約５０％であった。また、吸着材層の実測の飽和吸着量は、理論値とほぼ同じであり、吸着材の性能を十分に発揮していることが確かめられた。
得られたシートは加工性にも優れており、常温での折り曲げ加工や、打ち抜き加工に耐えられる柔軟性を有していた。
【０１０４】
製造例３（吸着性シートのコルゲート加工）：
製造例２で得られた吸着性シートを、段ボールの加工に使用される片段機にてコルゲート加工を行った。使用した片段機は、段ロールの仕様がＥフルート（段高＝約１．２ｍｍ、段山数＝８９山／３０ｃｍ）であり、ロール温度は約１３０℃であった。ライン速度は３ｍ／分以下の低速であったが、ロールへの貼り付きや吸着材層の脱落もなく、コルゲート加工が可能であった。
アルミ基材が塑性変形するため、ライナー（真直ぐなシート）と張り合わせなくても波形状を維持していた。
得られたコルゲートシートを、枚葉にて積層し、積層ハニカムを作製した。また、ロール状に巻き取ることで、ローター状ハニカムを得た。これらハニカムは、デシカント空調の吸着性部材として用いることが出来る。
また、熱交換器のフィン材として使用すれば、吸着式ヒートポンプ用途に応用可能である。
【図１】
2011240330.tif 000006