(57)【要約】【課題】遠心クラッチを不要とするとともに，可動プーリの支持部の長さを短くする。【解決手段】プライマリ軸５１に支持された駆動プーリ６０と，セカンダリ軸５２に支持された従動プーリ７０と，駆動プーリと従動プーリとの間に架け渡されたＶベルト５３と，駆動プーリにおける可動プーリ６２を軸線方向へスライドさせることで駆動プーリ６０の溝幅を変更する駆動側アクチュエータ９０Ｆと，従動プーリにおける可動プーリ７２を軸線方向へスライドさせることで従動プーリ７０の溝幅を変更する従動側アクチュエータ９０Ｒとを備え，車両の停止時に，駆動側アクチュエータ９０Ｆにて駆動プーリ６０の溝幅を，従動側アクチュエータ９０Ｒにて従動プーリ７０の溝幅を，駆動プーリからＶベルトを介した従動プーリへ動力伝達がなされないように，それぞれ広げた状態とする。【選択図】図３
2011033066.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プライマリ軸に支持された駆動プーリと，セカンダリ軸に支持された従動プーリと，これら駆動プーリと従動プーリとの間に架け渡されたＶベルトと，前記駆動プーリにおける可動プーリを該可動プーリの軸線方向へスライドさせることで駆動プーリの溝幅を変更する駆動側アクチュエータと，前記従動プーリにおける可動プーリを該可動プーリの軸線方向へスライドさせることで従動プーリの溝幅を変更する従動側アクチュエータとを備えた，車両に搭載されるＶベルト式無段変速機であって，
車両の停止時に，前記駆動側アクチュエータにて前記駆動プーリの溝幅を，前記従動側アクチュエータにて前記従動プーリの溝幅を，駆動プーリからＶベルトを介した従動プーリへ動力伝達がなされないように，それぞれ広げた状態とすることを特徴とするＶベルト式無段変速機。
【請求項２】
車両の停止時における前記駆動側アクチュエータによる駆動プーリの溝幅を，車両の停止時における前記従動側アクチュエータによる従動プーリの溝幅よりも大きくしたことを特徴とする請求項１記載のＶベルト式無段変速機。
【請求項３】
前記駆動側アクチュエータ，従動側アクチュエータのうちの少なくとも一方は，該アクチュエータにより作動される可動プーリの軸線と平行に配置されて該軸線方向へ進退動する出力部を備え，この出力部と前記可動プーリとを，該可動プーリに相対回転可能に固定されて該可動プーリをスライドさせるアーム部材で連結したことを特徴とする請求項１または２記載のＶベルト式無段変速機。
【請求項４】
前記駆動側アクチュエータが前記出力部を備え，該出力部が，前記Ｖベルトの環状内を横断して前記可動プーリをスライドさせることを特徴とする請求項３記載のＶベルト式無段変速機。
【請求項５】
前記アーム部材は前記可動プーリのスライド方向と同方向へスライドするアーム部材とし，該アーム部材のスライドを案内するスライドガイドを前記Ｖベルト式無断変速機のケースに設けるとともに，前記スライドガイドの軸方向延長上近傍において前記アーム部材と前記出力部とを連結したことを特徴とする請求項３または４記載のＶベルト式無段変速機。
【請求項６】
前記従動側アクチュエータは，該従動側アクチュエータにより作動される可動プーリの軸線と交差する方向へ進退動する出力軸を備え，この出力軸の軸線と前記可動プーリの軸線とを該可動プーリの軸線の上方にて交差させて前記従動側アクチュエータを配置したことを特徴とする請求項１〜５のうちいずれか一項に記載のＶベルト式無段変速機。
【請求項７】
前記駆動側アクチュエータ，従動側アクチュエータのうちの少なくとも一方は，該アクチュエータにより作動される可動プーリの軸線と交差する軸線回りに回動する動力伝達部材を介して前記可動プーリに連結したことを特徴とする請求項１〜６のうちいずれか一項に記載のＶベルト式無段変速機。
【請求項８】
前記セカンダリ軸で駆動される前記車両の車輪軸の回転速度を検出する回転速度センサを設け，該回転速度センサを前記従動プーリの回転速度センサとして用いたことを特徴とする請求項１〜７のうちいずれか一項に記載のＶベルト式無段変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は，Ｖベルト式無段変速機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来，例えば特許文献１に見られるように，Ｖベルト式無段変速機として，プライマリ軸（１１）に支持された駆動プーリ（４７）と，セカンダリ軸（５０）に支持された従動プーリ（５２）と，これら駆動プーリ（４７）と従動プーリ（５２）との間に掛け渡されたＶベルト（５５）と，これらを収容するケースと，駆動プーリ（４７）における可動プーリ（可動半体４９）を可動プーリ（４９）の軸線方向へスライドさせることで駆動プーリ（４７）の溝幅を変更する駆動側溝幅可変機構と，この溝幅可変機構を作動させる駆動モータ（９１）と，この駆動モータ（９１）の動力を溝幅可変機構へ伝達する動力伝達部と，従動プーリ（５２）における可動プーリ（可動半体５４）を可動プーリ（５４）の軸線方向へスライドさせることで従動プーリ（５２）の溝幅を変更する従動側溝幅可変機構と，この溝幅可変機構を作動させる駆動モータ（１３１）と，この駆動モータ（１３１）の動力を溝幅可変機構へ伝達する動力伝達部と，を備えたＶベルト式無段変速機が知られている。
このＶベルト無断変速機によれば，複雑な歯車機構による駆動プーリと従動プーリの連動をやめ，駆動プーリと従動プーリにそれぞれ電動モータで駆動される変速アクチュエータを設けている。
【０００３】
しかし，このＶベルト式無段変速機は，従動軸（５０）に遠心クラッチ（５１）を介して従動プーリ（５２）が設けてあり，駆動プーリ（４７）の回転がＶベルト（５５）を介して従動プーリ（５２）に伝達されて従動プーリ（５２）の回転数が所定回転数を越えると，従動プーリ（５２）と従動軸（５０）との間に設けられている遠心クラッチ（５１）が接続状態となって従動軸（５０）が回転を始める構造となっており（公報００２３段落），動力の伝達／遮断手段として遠心クラッチ（５１）を有している。
【０００４】
また従来，例えば特許文献２に見られるように，エンジン停止時とアイドル運転時に駆動プーリの溝幅を大きく設定して従動プーリにエンジンの駆動力が伝達されないようにし，走行開始時に駆動プーリの溝幅を小さく設定して従動プーリへの駆動力の伝達を行うＶベルト式無段変速機が知られている（同公報要約および００２５段落）。
このＶベルト無断変速機によれば，上記特許文献１の技術で必要とされた遠心クラッチを不要とすることができる。
【０００５】
しかし，このＶベルト式無段変速機は，駆動プーリのみの溝幅を大きくすることで従動プーリに駆動力を伝達しないようにしているため，駆動プーリにおける可動プーリのスライド量を従来のもの（例えば上記特許文献１のもの）より大きくする必要がある。そのため，プライマリ軸における駆動プーリの支持部の長さを従来よりも長くしなければならないという課題を有している。駆動プーリの支持部を長くすれば，その分，Ｖベルト無断変速機が大型化してしまう。
【０００６】
また従来，例えば特許文献３に見られるように，発進時に，車両が無段階に円滑に加速され，また，車両走行期間の大部分を占める低変速比高速走行時に，動力伝達効率の高い動力伝達により燃費の向上を図ることを課題とし，Ｖベルト式無段変速装置と歯車式動力伝達装置とを，車両に搭載される内燃機関の出力軸と車軸との間に，並列に介装し，発進時にはＶベルト式無段変速装置によって動力を伝達し，所定車速以上ではドリブンプーリ可動半体（７７）に対するコイルスプリング（８５）のスプリング力を極小値に低下させて，Ｖベルト式無段変速装置による動力伝達を遮断し，歯車式動力伝達装置によって動力を伝達するようにしたＶベルト式無段変速機が知られている（同公報要約および００５６段落）。
【０００７】
しかし，このＶベルト式無段変速機は，高速走行時にＶベルト式無段変速装置による動力伝達が遮断されるようになっており，発進時等の低速時では，ドリブンプーリ（７１）が所定の発進回転速度に達すると，発進クラッチ（９０）が接続状態となって，ドリブンプーリ（７１）の回転がドリブン回転軸（２５）に伝達されるようになっているので，（公報００３８段落），低速時における動力の伝達／遮断手段として発進クラッチ（遠心クラッチ（９０））が必要であるという課題を有している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００７−０２４２４０号公報
【特許文献２】特開２００９−０７９６９１号公報
【特許文献３】特開２００３−００４１０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明の課題は，上記遠心クラッチを不要とするとともに，可動プーリの支持部の長さを短くすることができるＶベルト式無段変速機を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するために本発明のＶベルト式無段変速機は，プライマリ軸に支持された駆動プーリと，セカンダリ軸に支持された従動プーリと，これら駆動プーリと従動プーリとの間に架け渡されたＶベルトと，前記駆動プーリにおける可動プーリを該可動プーリの軸線方向へスライドさせることで駆動プーリの溝幅を変更する駆動側アクチュエータと，前記従動プーリにおける可動プーリを該可動プーリの軸線方向へスライドさせることで従動プーリの溝幅を変更する従動側アクチュエータとを備えた，車両に搭載されるＶベルト式無段変速機であって，
車両の停止時に，前記駆動側アクチュエータにて前記駆動プーリの溝幅を，前記従動側アクチュエータにて前記従動プーリの溝幅を，駆動プーリからＶベルトを介した従動プーリへ動力伝達がなされないように，それぞれ広げた状態とすることを特徴とする。
このＶベルト式無段変速機によれば，車両の走行時には，駆動側アクチュエータおよび従動側アクチュエータにより駆動プーリおよび従動プーリの溝幅を変更することにより，駆動プーリおよび従動プーリへのＶベルトの巻き掛け径を変更して適切な変速比でプライマリ軸からセカンダリ軸へ動力を伝達することができる。
また，車両の停止時には，駆動側アクチュエータにて駆動プーリの溝幅が，従動側アクチュエータにて従動プーリの溝幅が，駆動プーリからＶベルトを介した従動プーリへ動力伝達がなされないように，それぞれ広げられた状態となるので，遠心クラッチを要することなく，動力伝達を遮断することができる。
そして，この発明によると，車両の停止時には，駆動側アクチュエータにて駆動プーリの溝幅が広げられるだけでなく，従動側アクチュエータにて従動プーリの溝幅も駆動プーリからの動力伝達がなされないように広げられるので，これら駆動プーリおよび従動プーリにおける可動プーリの，動力否伝達とするための移動量は従来に比べて小さくすることができる。したがって，可動プーリの支持部の長さを短くすることができる。
以上のようにこの発明によれば，動力の伝達／遮断手段としての遠心クラッチを不要とすることができるとともに，可動プーリの支持部の長さを短くすることができる。
望ましくは，車両の停止時における前記駆動側アクチュエータによる駆動プーリの溝幅を，車両の停止時における前記従動側アクチュエータによる従動プーリの溝幅よりも大きくする。
このようにすると，車両発進時に円滑な動力伝達が得られる。
また望ましくは，前記駆動側アクチュエータ，従動側アクチュエータのうちの少なくとも一方は，該アクチュエータにより作動される可動プーリの軸線と平行に配置されて該軸線方向へ進退動する出力部を備え，この出力部と前記可動プーリとを，該可動プーリに相対回転可能に固定されて該可動プーリをスライドさせるアーム部材で連結した構成とする。
このように構成すると，アクチュエータから可動プーリへの動力伝達をアーム部材を介した簡単な構成とできるため，遠心クラッチが不要であることと相俟って，Ｖベルト式無段変速機の部品点数削減および小型軽量化を図ることができる。
望ましくは，前記駆動側アクチュエータが前記出力部を備え，該出力部が，前記Ｖベルトの環状内を横断して前記可動プーリをスライドさせる構成とする。
このように構成すると，アクチュエータとＶベルトとの干渉を回避しつつ無断変速機の小型化を図ることができる。
望ましくは，前記アーム部材は前記可動プーリのスライド方向と同方向へスライドするアーム部材とし，該アーム部材のスライドを案内するスライドガイドを前記Ｖベルト式無断変速機のケースに設けるとともに，前記スライドガイドの軸方向延長上近傍において前記アーム部材と前記出力部とを連結した構成とする。
このように構成すると，アーム部材をスムーズにスライドさせることができ，したがって可動プーリをスムーズにスライドさせることができる。
望ましくは，前記従動側アクチュエータは，該従動側アクチュエータにより作動される可動プーリの軸線と交差する方向へ進退動する出力軸を備え，この出力軸の軸線と前記可動プーリの軸線とを該可動プーリの軸線の上方にて交差させて前記従動側アクチュエータを配置した構成とする。
このように構成すると，車幅方向の小型化およびバンク角の増加を図ることができる。
望ましくは，前記駆動側アクチュエータ，従動側アクチュエータのうちの少なくとも一方は，該アクチュエータにより作動される可動プーリの軸線と交差する軸線回りに回動する動力伝達部材を介して前記可動プーリに連結した構成とする。
このように構成すると，車幅方向の小型化を図ることが可能となる。
望ましくは，前記セカンダリ軸で駆動される前記車両の車輪軸の回転速度を検出する回転速度センサを設け，該回転速度センサを前記従動プーリの回転速度センサとして用いた構成とする。
前述したようにこの発明によれば，動力の伝達／遮断手段としての遠心クラッチを不要とすることができるので，セカンダリ軸で駆動される車両の車輪軸の回転速度を検出する回転速度センサを，前記従動プーリの回転速度センサとして共用することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明に係るＶベルト式無段変速機の一実施の形態を用いた車両の一例としてのスクータ型の自動二輪車を示す側面図。
【図２】同自動二輪車におけるＶベルト式無段変速機を備えたパワーユニットの側面図。
【図３】図２における部分省略ＩＩＩ−ＩＩＩ断面図。
【図４】（ａ）は図３の部分拡大図，（ｂ）は図（ａ）における連結部の側断面図。
【図５】図３における部分省略Ｖ矢視図。
【図６】トルク伝達部１１０の要部を示す分解斜視図。
【図７】は図３の部分拡大図。
【図８】（ａ）〜（ｅ）は作動説明図。
【図９】（ａ）〜（ｃ）は作用説明図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下，本発明に係るＶベルト式無段変速機の実施の形態について図面を参照して説明する。
図１は本発明に係るＶベルト式無段変速機の一実施の形態を用いた車両の一例としてのスクータ型の自動二輪車を示す側面図，図２は同自動二輪車におけるＶベルト式無段変速機を備えたパワーユニットの側面図，図３は図２における部分省略ＩＩＩ−ＩＩＩ断面図である。
図１に示すように，この自動二輪車１０は，車体フレーム１１の後部に，ピボット軸１２とリアクッションユニット１３とでパワーユニット２０を車体フレーム１１に対しピボット軸１２回りに揺動自在に懸架した車両である。ヘッドパイプ１１ｈに操舵自在にフロントフォーク１４を取り付け，このフロントフォーク１４の下端に前輪１５Ｆを取り付けてある。フロントフォーク１４の上部にはステアリングハンドル１５を取り付けてある。
車体フレーム１１は後部に左右一対のシートフレーム１１ｓ（一方のみ図示）を有している。このシートフレーム１１ｓ上に乗員が跨って座るシート１６が設けられ，このシート１６の下方に，上方へ開口する収納ボックス１７が設けられている。収納ボックス１７の後方には燃料タンク１８が配置されている。
【００１３】
パワーユニット２０は，駆動源としてのエンジン３０と，このエンジン３０の後方に設けられている変速機ケース４０とを有している。変速機ケース４０には，エンジン３０の駆動力を後輪１５Ｒに伝達するＶベルト式無段変速機５０が内蔵されている。パワーユニット２０は車体フレーム１１の後端部に揺動自在に取り付けられており，エンジン３０の動力が変速機ケース４０内のＶベルト式無段変速機５０を介して後輪１５Ｒに伝達される。したがって，パワーユニット２０はリヤスイングアームを兼ねている。
【００１４】
主として図３に示すように，エンジン３０は，クランクケース３１と，シリンダブロック３２と，シリンダヘッド３３と，シリンダヘッドカバー３４とを有している。クランクケース３１の前端に略水平方向に指向したシリンダブロック３２が結合され，同シリンダブロック３２の前端にシリンダヘッド３３が結合され，同シリンダヘッド３３の前端にシリンダヘッドカバー３４が結合されている。
クランクケース３１に保持されたボールベアリング３１ｂ，３１ｂでクランク軸３１ｃが回転可能に支持され，シリンダブロック３２内にピストン３２ｐが摺動可能に設けられている。クランク軸３１ｃとピストン３２ｐとがコンロッド３２ｃで連結されており，ピストン３２ｐの往復動でクランク軸３１ｃが回転する。クランク軸３１ｃは後述するプライマリ軸５１を構成する。シリンダヘッド３３には，燃焼室３３ｃに連通する吸気管３５（図１）と排気管３６（図１）が接続されている。図２に示すように吸気管３５には，燃料供給装置３５ａおよびエアクリーナ３５ｃが接続されている。排気装置３６には，消音器（図示せず）が接続される。
【００１５】
図３において，３０ｐは点火プラグ，３０ｃはシリンダヘッドカバー３４内に設けられ，クランク軸３１ｃからチェーンｃを介して回転駆動される動弁用カム軸，３１ｇはクランクケースカバー３１ｅ内においてクランク軸３１ｃ回りに設けられたステータとクランク軸３１ｃに固定されたロータとを有する発電機である。
【００１６】
図３に示すように変速機ケース（単にケースともいう）４０は，前述したパワーユニット２０の一部をなすケースとして構成されている。このケース４０は，右ケース４０Ｒとこれに結合された左ケース４０Ｌとを有している。右ケース４０Ｒは上記クランクケース３１と一体に製作されている。右ケース４０Ｒの後部には，セカンダリ軸５２の回転を減速して後輪軸５５に伝達するギアボックス（４０Ｇ）を構成するギアボックスカバー４０Ｃが結合されている。
【００１７】
図４（ａ）は図３の部分拡大図，図５は図３における部分省略Ｖ矢視図である。
主として図３に示すように，Ｖベルト式無段変速機５０は，第１のプーリ軸であるプライマリ軸５１に支持された駆動プーリ６０と，第２のプーリ軸であるセカンダリ軸５２に支持された従動プーリ７０と，これら駆動プーリ６０と従動プーリ７０との間に掛け渡されたＶベルト５３と，前記駆動プーリ６０，従動プーリ７０，およびＶベルト５３を収容するケース４０とを有している。
また，駆動プーリ６０における可動プーリ６２を該可動プーリ６２の軸線方向へスライドさせることで駆動プーリ６２の溝幅を変更する駆動側アクチュエータ９０Ｆと，前記従動プーリ７０における可動プーリ７２を該可動プーリ７２の軸線方向へスライドさせることで従動プーリ７０の溝幅を変更する従動側アクチュエータ９０Ｒとを備えている。
駆動側アクチュエータ９０Ｆと，従動側アクチュエータ９０Ｒは，同一構成のアクチュエータを採用することができる。
【００１８】
このＶベルト式無段変速機５０は，駆動側アクチュエータ９０Ｆおよび従動側アクチュエータ９０Ｒの作動を制御する制御部を有している。制御部は図１において収納ボックス１７の後方に搭載されたコントローラ１９で構成されている。コントローラ１９は，この自動二輪車において必要とされる全ての制御を行う。
コントローラ１９は，後にも説明するが，少なくとも，車両（この場合自動二輪車１０）の停止時（アイドリング時を含む時）に，駆動プーリ６０からＶベルト５３を介して従動プーリ７０へ動力が伝達されないようにすべく，駆動プーリ６０の溝幅を広げるように駆動側アクチュエータ９０Ｆを作動させるとともに，駆動プーリ６０の溝幅だけでなく従動プーリ７０の溝幅も広げるように従動側アクチュエータ９０Ｒを作動させる。
以下，Ｖベルト式無段変速機５０の構成について順次説明する。
【００１９】
図３，図４に示すように，この実施の形態において，プライマリ軸５１は前述したクランク軸３１ｃの一端部によって構成されている。
クランク軸３１ｃは，軸受部材であるベアリング３１ｂ，３１ｂで両端支持される大径部５１ａと，この大径部５１ａに段部５１ｄを介して設けられていて駆動プーリ６０における可動プーリ６２の支持部を構成する小径部５１ｂとを有している。
プライマリ軸５１は，小径部５１ｂで構成されており，このプライマリ軸５１すなわち駆動プーリ６０の支持軸は，右ケース４０Ｒに片持ち状態で支持されている。
【００２０】
図４に示すように，この実施の形態では駆動プーリ６０に溝幅可変機構８０が設けられている。
駆動プーリ６０はプライマリ軸（プーリ軸）５１の軸方向に移動しない固定プーリ（固定半体）６１と，プライマリ軸５１に対し軸方向に移動可能で相対回転不能に取り付けられた可動プーリ（可動半体）６２とを有している。
溝幅可変機構８０は，可動プーリ６２をプーリ軸５１における可動プーリ６２の支持部５１ｂに沿って軸方向へスライドさせることでプーリ６０の溝幅すなわち固定プーリ６１と可動プーリ６２との間隔を変更するための機構である。
溝幅可変機構８０は，プーリ軸５１に対し相対回転不能に設けられたトルク伝達部１１０と，可動プーリ６２に設けられていて，トルク伝達部１１０との間でトルク伝達がなされるボス部６３とを有している。
【００２１】
図６はトルク伝達部１１０の要部を示す分解斜視図である。
図４〜図６に示すように，トルク伝達部１１０は，プーリ軸５１の半径方向へ伸びる半径方向部分１１１と，この半径方向部分１１１に一体に設けられていて，軸線方向に伸びる軸線方向部分１１２とを有している。軸線方向部分１１２は，可動プーリ６２の，プーリ軸５１における可動プーリ６２の支持部５１ｂとの対向面（この実施の形態ではボス部６３の内周面）６３ａより半径方向に関して外側に位置している。軸線方向部分１１２は複数（この実施の形態では周方向に等ピッチで３個）設けてある。
【００２２】
トルク伝達部１１０はプライマリ軸５１と一体に形成することもできるが，この実施の形態では，トルク伝達部１１０は，プーリ軸５１と別体の部材（この部材をトルク伝達部材ともいう）で構成してある。
トルク伝達部１１０の半径方向部分１１１は円板状部分１１１ａを半径方向へ３箇所で放射状に延設し，その延設部の先端にそれぞれ軸線方向部分１１２を一体的に形成した形状となっている。
【００２３】
可動プーリ６２のボス部６３には，トルク伝達部１１０の軸線方向部分１１２との間でトルク伝達がなされるトルク伝達面６４が設けられている。このトルク伝達面６４は軸線方向部分１１２に対し軸線方向へ相対移動可能である。
可動プーリ６２のボス部６３には，トルク伝達部１１０の軸線方向部分１１２が挿入される穴６５が設けられている。この穴６５は横断面扇形であり軸線方向部分１１２の横断面と対応し，略合致している。この穴６５の円周方向における端面がトルク伝達面６４を形成している。軸線方向部分１１２はボス部６３の穴６５に挿入された状態で，上述したように，ボス部６３の内周面６３ａより半径方向に関して外側に位置する。
【００２４】
トルク伝達部１１０の軸線方向部分１１２と，ボス部６３におけるトルク伝達面６４との間には，合成樹脂製（例えばポリアミド樹脂（例えばＰＡ６６）に硬化材（例えばカーボン）を混合させて所望の硬度とした材料）の緩衝部材６６が設けられる。
緩衝部材６６は，トルク伝達部１１０における軸線方向部分１１２の先端部内側に装着されるもので，軸線方向部分１１２の先端部に適合した形状を有している。図６に示す緩衝部材６６は，湾曲状の内周壁部６６ａと，両側壁部６６ｂ，６６ｂと，底壁部６６ｃと，内周壁部６６ａにおいて半径方向外方へ向けて突出した突起６６ｄとを有する一体成型品である。
【００２５】
トルク伝達部１１０の軸線方向部分１１２には穴１１２ｄが設けられている。
緩衝部材６６は，内周壁部６６ａの突起６６ｄを軸線方向部分１１２の穴１１２ｄに嵌め合わせるようにして，内周壁部６６ａを軸線方向部分１１２の先端部分の内側に接合させることで軸線方向部分１１２の先端部分に装着される。
軸線方向部分１１２は緩衝部材６６が装着された状態で緩衝部材６６とともにボス部６３の穴６５に挿入される。緩衝部材６６が穴６５に挿入された状態では，緩衝部材６６の側壁部６６ｂにおける外側面６６ｂ１がボス部６３におけるトルク伝達面６４と当接するトルク伝達面を構成する。
【００２６】
緩衝部材６６は軸線方向部分１１２とともにボス部６３の穴６５内を軸線方向へスライド可能であるが，緩衝部材６６の突起６６ｄと軸線方向部分１１２の穴１１２ｄとが係合しているので，軸線方向部分１１２がスライドしても緩衝部材６６が軸線方向部分１１２から外れることはない。
【００２７】
なお，図６においては，緩衝部材６６を，軸線方向部分１１２の先端部内側に装着する構成を示してあるが，緩衝部材６６は軸線方向部分１１２の先端部外側に装着する構成とすることもできる。また，軸線方向部分１１２には緩衝部材６６を装着しない構成とすることもでき，その場合には，軸線方向部分１１２の側面が，ボス部６３におけるトルク伝達面６４と当接するトルク伝達面を構成する。
【００２８】
図５，図６において，６７は円筒部材である。この円筒部材６７は，可動プーリ６２のボス部６３に挿通されかつプーリ軸５１の小径部５１ｂに装着される。図４に示すように，小径部５１ｂの先端にはダブルナット６８が装着され，このダブルナット６８により，プライマリ軸５１の段部５１ｄとの間に，トルク伝達部材１１０，円筒部材６７，および固定プーリ６１が共締めされて，小径部５１ｂ上に固定される。すなわち，トルク伝達部材１１０は，半径方向部分１１１が，円筒部材６７の一端部６７ａと，前記段部５１ｄとで挟持されることで，プーリ軸５１に対し相対回転不能に固定される。また，固定プーリ６１は，円筒部材６７の他端部６７ｂと，ダブルナット６８とで挟持されることで，プーリ軸５１に対し相対回転不能に固定される。
【００２９】
可動プーリ６２は，上述したように，ボス部６３の穴６５にトルク伝達部１１０の軸線方向部分１１２が挿入されることにより，プーリ軸５１に対し相対回転不能かつスライド可能に装着される。
図４，図５に示すように，可動プーリ６２のボス部６３の外周には，該可動プーリ６２をスライドさせるためのアーム部材１２０が配置される。アーム部材１２０については，動力伝達部１００とともに後に詳しく説明する。
【００３０】
図４，図５に示すように，駆動側アクチュエータ（以下単にアクチュエータともいう）９０Ｆは，駆動源であるモータ（サーボモータ）Ｍ（図５）が収容されたモータ部Ｍ１（図４）と，モータＭの動力により作動する出力部としての出力軸９１とを備え，この出力軸９１が前記プライマリ軸５１と平行に配置されている。
アクチュエータ９０Ｆは，モータＭの動力を出力軸９１へ伝達する減速ギア列９２を備えている。減速ギア列９２の最終段のギア９２ｅには同心状にボールネジ（雄ネジ）９３が結合されている。出力軸９１の基部側は円筒状に形成され，その内面にボールネジ（雌ネジ）９１ｂが形成されていて，この雌ネジ９１ｂが，ボールネジ（雄ネジ）９３に螺合している。したがって，モータＭの駆動で減速ギア列９２を介してボールネジ９３が回転すると，その回転方向に応じて出力軸９１が，その軸線方向（図４における矢印Ｘ１，Ｘ２方向）へ進退動する。
【００３１】
アクチュエータ９０Ｆは，減速ギア列９２を収容したギアケース９４を，ケース４０内に設けた取付部（図示せず）にネジ９５で締め付けることでケースに固定されている。アクチュエータ９０Ｆはケース４０の内側に取り付けてケース４０内に収容することもできるし，ケース４０の外側に取り付けることもできる。
【００３２】
図４に示すように，出力軸９１の先端９１ａは駆動側アクチュエータ９０Ｆのモータ部Ｍ１よりもＶベルト５３側へ向けて突出させ，出力軸９１と直交する方向からみて該出力軸９１の少なくとも一部９１ｃをＶベルトのベルト幅Ｗ内に配置してある。モータ部Ｍ１は，ベルト幅Ｗ外に配置してある。図２，図５に示すように，出力軸９１は，出力軸９１の軸線方向からみてＶベルト５３の回転軌跡内５３ｉにおいてプライマリ軸５１とセカンダリ軸５２とを結んだ線Ｌ１上に配置してある。図４に示すように減速ギア列９２は，Ｖベルト５３のベルト幅Ｗ外に配置するとともに，図５に示すように，減速ギア列９２は出力軸９１の軸線方向からみてＶベルト５３と重なるように配置する。
【００３３】
図４，図５に示すように，駆動側アクチュエータ９０Ｆと溝幅可変機構８０との間には動力伝達部１００が設けられている。動力伝達部１００は，駆動側アクチュエータ９０Ｆの動力を溝幅可変機構８０へ伝達するためのもので，上記アーム部材１２０と連結部材１３０とを有している。
アーム部材１２０は，連結部材１３０を介してアクチュエータ９０Ｆの出力軸９１に連結されているとともに可動プーリ６２に相対回転可能に固定されている。アクチュエータ９０Ｆの出力軸９１が進退動すると，それと一緒に連結部材１３０およびアーム部材１２０が進退動し，可動プーリ６２が軸方向にスライドする。出力軸９１はＶベルト５３の環状内（Ｖベルト５３の回転軌跡内５３ｉ）を横断して可動プーリ６２をスライドさせる。
【００３４】
アーム部材１２０は，可動プーリ６２のボス部６３にベアリング６９を介して固定されるリング部１２１と，このリング部１２１と一体に設けられたアーム部１２２とを有している。
可動プーリ６２のボス部６３の外周には，ベアリング６９がボス部６３の軸線方向にスライド不能に固定されており，このベアリング６９の外周に，軸線方向にスライド不能にアーム部材１２０のリング部１２１が固定されている。
アーム部１２２は，リング部１２１からアクチュエータ９０Ｆ側（図４，図５において右側）に一体的に延びている。アーム部１２２には，アクチュエータ９０Ｆの出力軸９１側に向かう，一対の凸部１２３，１２３（図４（ｂ）参照）が設けられている。
【００３５】
一方，連結部材１３０は，出力軸９１の先端９１ａにピン１３２で連結される基部１３１と，この基部１３１からアーム部材１２０のアーム部１２２側に向かって延びるフック部１３３とを有している。このフック部１３３が前記一対の凸部１２３，１２３間に入り込んでおり，ピン１２４によって，連結部材１３０のフック部１３３と，一対の凸部１２３，１２３とが連結されている。これによってアーム部材１２０と連結部材１３０とが連結されている。アーム部材１２０と出力軸９１は，後述するスライドガイド４１ｇの軸方向延長上近傍においてピン１２４で連結されている。
【００３６】
ケース４０（図示のものは右ケース４０Ｒ）には，アーム部材１２０のスライドをガイドするスライドガイド４１ｇが設けられている。このスライドガイド４１ｇは，プーリ軸５１と平行にかつケース４０と一体に形成されている。スライドガイド４１ｇはケース４０の内面からアーム部材１２０のアーム部１２２に向けて突出させた円柱状に形成されている。一方，アーム部１２２には，スライドガイド４１ｇとスライド可能に嵌り合う穴１２２ｇが設けられている。
したがって，駆動側アクチュエータ９０Ｆの出力軸９１が進退動すると，アーム部材１２０は，そのアーム部１２２がスライドガイド４１ｇで案内され，また，リング部１２１がベアリング６９および可動プーリ６２のボス部６３を介してトルク伝達部１１０の軸線方向部分１１２で案内されて矢印Ｘ１，Ｘ２方向へスライドすることとなる。
【００３７】
ケース４０（図示のものは右ケース４０Ｒ）には，アーム部材１２０の移動範囲を規定するストッパ４１ｓが一体に形成されている。このストッパ４１ｓは，プーリ軸５１と平行に，ケース４０の内面からアーム部材１２０のアーム部１２２に向けて突出させた柱状（図示のものは角柱状）に形成されている。
アーム部材１２０の移動範囲（この場合矢印Ｘ１，Ｘ２方向へのスライド範囲）は，サーボモータＭを駆動源とするアクチュエータ９０Ｆにおける出力軸９１の進退動の範囲によって規定され，通常は，アーム部材１２０がストッパ４１ｓに当接することはない。
しかし，何らかの理由（たとえばアクチュエータ９０Ｆの制御系の不具合等）によって，アーム部材１２０が必要以上に（過度に）矢印Ｘ１方向へ移動しようとすることもないとはいえない。そこで，それを規制するためにストッパ４１ｓが設けられている。ストッパ４１ｓはアーム部材１２０の一側面１２０ｂに当接することで，アーム部材１２０の矢印Ｘ１方向への過度な移動を阻止する。
同様の理由により，アーム部材１２０の他側面１２０ｃ側には，アーム部材１２０の他側面１２０ｃに当接することでアーム部材１２０の矢印Ｘ２方向への過度な移動を阻止するためのストッパ４２ｓが設けられている。このストッパ４２ｓは，ケース４０の内面からプーリ軸５１と平行に突出形成した円柱状取付部４２にボルト４２ｂで固定してある。なお，ストッパ４２ｓもケース４０と一体に形成することも可能である。
【００３８】
アーム部材１２０とケース４０との間には，可動プーリ６２を固定プーリ６１側（矢印Ｘ２方向）に向けて付勢する付勢部材１５０が設けられている。
図４に示すように，ケース４０にはプーリ軸５１回りに，プーリ軸５１と同心状のリング状溝１５２を有するの円盤状（リング状）のスプリングリテーナ１５１を設ける一方，アーム部材１２０のリング部１２１には，プーリ軸５１と同心状のリング状溝１２１ｒを設け，これらリング状溝１５２，１２１ｒに，プーリ軸５１と同心状のコイルスプリング（圧縮バネ（１５０））の両端を嵌め合わせることによって，コイルスプリング（１５０）をケース４０とアーム部材１２０との間に装着してある。
なお，付勢部材１５０は，プーリ軸５１回りに，周方向に関し等ピッチで３個以上の圧縮バネを設けることによって構成することもできる。
【００３９】
付勢部材１５０は，可動プーリ６２を固定プーリ６１側（矢印Ｘ２方向）に向けて常時付勢しているから，その付勢力は，アクチュエータ９０Ｆが可動プーリ６２を固定プーリ６１に向けて矢印Ｘ２方向へスライドさせる際，アシスト力として作用する。
逆に，アクチュエータ９０Ｆが可動プーリ６２を固定プーリ６１から遠ざけるよう矢印Ｘ１方向へスライドさせる際には，付勢部材１５０の付勢力は抵抗として作用するが，駆動プーリ６０と従動プーリ７０との間にはＶベルト５３が架け渡されていて，そのＶベルト５３の張力に起因して，固定プーリ６１と可動プーリ６２との間には両者の間隔を広げようとする押し広げ力が作用している。したがって，この際の付勢部材１５０による抵抗力は，付勢部材１５０による付勢力を過度に大きくしない（Ｖベルト５３による押し広げ力に比べて必要以上に大きくしない）限り，問題とはならない。
【００４０】
図３および図７に示すように，Ｖベルト式無段変速機５０の従動軸であるセカンダリ軸５２は，上記ケース４０の左ケース４０Ｌおよびギアボックスカバー４０Ｃに，軸受部材であるベアリング５２ｂ，５２ｂで，回転自在に支持されている。セカンダリ軸５２における従動プーリ７０の支持部（プーリ軸）は，ケース４０内に片持ち状態で支持されている。
【００４１】
従動プーリ７０はセカンダリ軸５２の軸方向に移動しない固定プーリ（固定半体）７１と，セカンダリ軸５２に対し軸方向に移動可能で相対回転不能に取り付けられた可動プーリ（可動半体）７２とを有している。
固定プーリ７１のボス部７１ｂは円筒状となっており，その内面がセカンダリ軸５２とスプライン結合している（スプライン結合部を７１ｓで示す）。固定プーリ７１のボス部７１ｂと軸受部材５２ｂとの間にはカラー５２ｃが介装されており，これらボス部７１ｂとカラー５２ｃとが，セカンダリ軸５２の先端に結合されるボルト５２ｄで共締めされて，セカンダリ軸５２上に固定されている。したがって，固定プーリ７１は，セカンダリ軸５２に対し相対回転不能で，軸方向に移動不能に固定されている。
【００４２】
可動プーリ７２は，ボス部７２ｂが円筒状に構成されており，このボス部７２ｂが，上述した固定プーリ７１のボス部７１ｂの外側にスライド可能に結合されている。
固定プーリ７１のボス部７１ｂには円周方向に関し複数本のピン７１ｐが固定されている。一方，可動プーリ７２のボス部７２ｂにはスリット７２ｓが設けられており，このスリット７２ｓが上記ピン７１ｐに対し相対的にスライド可能に嵌り合っている。したがって，可動プーリ７２は，固定プーリ７１のボス部７１ｂを介し，セカンダリ軸５２に対し相対回転不能で，軸方向に移動可能に取り付けられている。
【００４３】
可動プーリ７２のボス部７２ｂの外周には，該可動プーリ７２をスライドさせるためのリング部材１６０が設けられている。
リング部材１６０は，可動プーリ７２の軸線と交差する軸線回りに回動する動力伝達部材１７０を介して従動側アクチュエータ９０Ｒの出力軸９１に連結されている。
従動側アクチュエータ（以下単にアクチュエータともいう）９０Ｒは，先述した駆動側アクチュエータ９０Ｆと同一構造であるので，同一部分に同一符号を付して，構造説明については特に必要がない限り割愛する。
従動側アクチュエータ９０Ｒは，該従動側アクチュエータ９０Ｒにより作動される可動プーリ７２の軸線と交差する方向へ進退動する出力軸９１を備え，この出力軸９１の軸線と可動プーリ７２の軸線とを該可動プーリ７２の軸線の上方にて交差させるようにして配置されている（図２参照）。
アクチュエータ９０Ｒは，ギアケース９４を，ケース４０内に設けた取付部（図示せず）にネジ９５で締め付けることでケースに固定されている。アクチュエータ９０Ｒはケース４０の内側に取り付けてケース４０内に収容することもできるし，ケース４０の外側に取り付けることもできる。
【００４４】
リング部材１６０は，可動プーリ７２のボス部７２ｂにベアリング７３を介して固定されるリング部１６１と，このリング部１６１と一体に設けられたアーム部１６２とを有している。
可動プーリ７２のボス部７２ｂの外周には，ベアリング７３がボス部７２ｂの軸線方向にスライド不能に固定されており，このベアリング７３の外周に，軸線方向にスライド不能にリング部材１６０のリング部１６１が固定されている。リング部材１６０は，可動プーリ７２に対し相対回転可能である。
リング部材１６０のアーム部１６２は，リング部１６１からアクチュエータ９０Ｒ側（図３，図７において右側）に一体的に延びている。アーム部１６２には，ピン１６３が設けられている。
【００４５】
動力伝達部材１７０は，円盤状ないし円筒状の基部１７３と，この基部１７３と一体の第１アーム１７１と，同じく基部１７３と一体の第２アーム１７２とを有しており，可動プーリ７２の軸線と直交する軸１７４によって該軸１７４回りに回動可能にケース４０に取り付けられている。
第１アーム１７１は，上記ピン１６３によってリング部材１６０のアーム部１６２に連結されており，第２アーム１７２は，従動側アクチュエータ９０Ｒの出力軸９１の先端に設けたピン１７５によって出力軸９１に連結されている。
したがって，従動側アクチュエータ９０Ｒの出力軸９１が図７において矢印Ｙ１，Ｙ２方向へ進退動すると，それに応じて動力伝達部材１７０が軸１７４回りに回動し，それに応じて，リング部材１６０および可動プーリ７２が軸方向（図７において矢印Ｘ１，Ｘ２方向）にスライドする。
【００４６】
なお，この実施の形態においては，従動プーリ７０の溝幅可変装置を上記の構成としたが，駆動プーリ６０について用いた溝幅可変機構８０，動力伝達部１００，トルク伝達部１１０，アーム部材１２０，および連結部材１３０を適宜変形して従動プーリ７０の溝幅可変装置として採用することもできる。
【００４７】
セカンダリ軸５２の回転を減速して後輪軸５５に伝達するギア列（ギアボックス）４０Ｇは，セカンダリ軸５２に設けられたギア５２ｇと，このギア５２ｇに噛み合う大径のギア１４１と，この大ギア１４１より小径で大ギア１４１とともに回転する小ギア１４２と，この小ギア１４２と噛み合う大ギア１４３とを有している。大ギア１４３は後輪軸５５に相対回転不能に取り付けられている。
したがって，セカンダリ軸５２の回転は減速されて後輪軸５５に伝達され，後輪軸５５に取り付けられた後輪１５Ｒ（図１）が駆動されることとなる。
図２に示すように，パワーユニット２０には，後輪軸５５の回転速度を検出する回転速度センサＳ１が設けられており，この回転速度センサＳ１が従動プーリ７０の回転速度センサとしても用いられている。回転速度センサＳ１は，コントローラ１９に電気的に接続される公知のセンサで構成することができる。セカンダリ軸５２に対する後輪軸５５の減速比は一定であるから，コントローラ１９にて減速比による演算処理を行うことで後輪軸５５の回転速度センサＳ１は従動プーリ７０の回転速度センサとしても用いることが可能である。
【００４８】
前述したように，駆動側アクチュエータ９０Ｆおよび従動側アクチュエータ９０Ｒの作動（モータＭの正逆転および停止）は，コントローラ１９によって制御される。
コントローラ１９には，少なくとも，クランク軸３１ｃの回転速度を検出する回転速度センサ（図示せず），車両１０の速度を検出する車速センサ（図示せず），およびスロットルの開度を検出するスロットル開度センサ（図示せず）が接続されている。これらのセンサは公知のセンサで構成できる。コントローラ１９は，これらセンサからの検出信号に基づいて，Ｖベルト式無段変速機５０による最適な変速比が得られるように，駆動側アクチュエータ９０Ｆおよび従動側アクチュエータ９０Ｒを制御する。
【００４９】
例えば，高負荷にも耐えられるように後輪１５Ｒを低速で回転駆動する際には，駆動側アクチュエータ９０Ｆの出力軸９１を矢印Ｘ１方向へ突出させ，駆動プーリ６０の可動プーリ６２をＸ１方向へスライドさせて，固定プーリ６１と可動プーリ６２との間隔（溝幅）を広げてＶベルト５３の駆動プーリ６０への巻き掛け径を小さくするとともに，従動側アクチュエータ９０Ｒの出力軸９１を矢印Ｙ１方向へ突出させ，従動プーリ７０の可動プーリ７２をＸ１方向へスライドさせて，固定プーリ７１と可動プーリ７２との間隔（溝幅）を狭めてＶベルト５３の従動プーリ７０への巻き掛け径を大きくする（図８（ａ）参照）。これによって，高負荷にも耐えられるように後輪１５Ｒが低速で回転駆動されることとなる。
【００５０】
逆に，後輪１５Ｒを高速で回転させる際には，駆動側アクチュエータ９０Ｆの出力軸９１を矢印Ｘ２方向へスライドさせて駆動プーリ６０の可動プーリ６２をＸ２方向へスライドさせ，固定プーリ６１と可動プーリ６２との間隔を狭めてＶベルト５３の駆動プーリ６０への巻き掛け径を大きくするとともに，従動側アクチュエータ９０Ｒの出力軸９１を矢印Ｙ２方向へスライドさせ，従動プーリ７０の可動プーリ７２をＸ２方向へスライドさせて，固定プーリ７１と可動プーリ７２との間隔（溝幅）を広くしてＶベルト５３の従動プーリ７０への巻き掛け径を小さくする（図８（ｂ）参照）。これによって，後輪１５Ｒが高速で回転駆動されることとなる。
【００５１】
そして，コントローラ１９は，車両１０の停止時（アイドリング時を含む時）には，駆動側アクチュエータ９０Ｆの出力軸９１を矢印Ｘ１方向へ突出させ，駆動プーリ６０の可動プーリ６２をＸ１方向へスライドさせて，固定プーリ６１と可動プーリ６２との間隔（溝幅）を広げて駆動プーリ６０からＶベルト５３への動力が伝達されないようにするとともに，Ｖベルト５３から従動プーリ７０への動力伝達がなされないように（なされない程度に），従動側アクチュエータ９０Ｒの出力軸９１を矢印Ｙ２方向へスライドさせ，従動プーリ７０の可動プーリ７２をＸ２方向へスライドさせて，固定プーリ７１と可動プーリ７２との間隔（溝幅）を広くする（図８（ｃ）参照）。
【００５２】
この際，駆動プーリ６０の溝幅を従動プーリ７０の溝幅よりも大きくした状態とし，Ｖベルト５３の駆動プーリ６０への巻き掛け径を，従動プーリ７０への巻き掛け径よりも小さな状態とする（図８（ｃ）参照）。
また，この際，望ましくは，図８（ｄ）に示すように，Ｖベルト５３とプーリ（駆動プーリ６０および／または従動プーリ７０）の内面と間に隙間Ｃが生じるように溝幅を広げる。Ｖベルト５３によって動力が伝達される際，Ｖベルト５３にはこれをプーリ溝に入り込ませるような張力が作用しているから，プーリへの巻き掛け部におけるＶベルト５３の断面形状は，図８（ｅ）に示すように，Ｖベルト５３の内面５３ｂおよび外面５３ｃがプーリの中心方向へ向かって湾曲した状態に撓んでいる。これに対し，動力伝達がなされなくなると，上記張力が作用しなくなるから，Ｖベルト５３の断面形状は，図８（ｄ）に示すような自由状態（内面５３ｂおよび外面５３ｃが湾曲していない台形形状）となる。したがって，動力伝達がなされているときのベルト幅Ｗ１に比べて動力伝達がなされていないときのベルト幅Ｗ２の方が大きいことになるが，この実施の形態では，ベルト幅がＷ２と大きくなったＶベルト５３に対して上記隙間Ｃが生じるように溝幅を広げる。
【００５３】
以上のようなＶベルト式無段変速機５０によれば次のような作用効果が得られる。
（ａ）車両１０の走行時には，駆動側アクチュエータ９０Ｆおよび従動側アクチュエータ９０Ｒにより駆動プーリ６０および従動プーリ７０の溝幅を変更することにより，駆動プーリ６０および従動プーリ７０へのＶベルト５３の巻き掛け径を変更して適切な変速比でプライマリ軸５１からセカンダリ軸５２へ動力を伝達することができる。
また，車両１０の停止時には，駆動側アクチュエータ９０Ｆにて駆動プーリ６０の溝幅が広げられるとともに，従動側アクチュエータ９０Ｒにて従動プーリ７０の溝幅が広げられて，駆動プーリ６０からＶベルト５３を介した従動プーリ７０へ動力伝達がなされない状態となるので，遠心クラッチを要することなく，動力伝達を遮断することができる。
そして，この実施の形態によると，車両１０の停止時には，駆動側アクチュエータ９０Ｆにて駆動プーリ６０の溝幅が広げられるだけでなく，従動側アクチュエータ９０Ｒにて従動プーリ７０の溝幅も駆動プーリからの動力伝達がなされないように広げられるので，これら駆動プーリ６０および従動プーリ７０における可動プーリ６２，７２の，動力否伝達とするための移動量は従来に比べて小さくすることができる。
【００５４】
この点について図９を参照して説明する。
図９（ａ）に示すように最も溝幅が狭い状態から，仮に，一方の可動プーリ６２または７２のみを移動させて動力伝達がなされないように溝幅を広げようとした場合，その移動量は，図９（ｂ）に示すように，Ｌ２となる。
これに対し，この実施の形態のように，駆動プーリ６０および従動プーリ７０の溝幅を両者とも，動力伝達がなされないように広げると，一方のプーリの溝幅のみを広げた場合（図９（ｂ））に比べて，図９（ｃ）に示すように，Ｖベルト５３の駆動プーリ６０および従動プーリ７０への巻き掛け径を大きくできるから，動力伝達がなされないようにするための可動プーリ６２，７２の移動量Ｌ１は上記移動量Ｌ２に比べて小さくすることができる。
したがって，可動プーリの支持部の長さを短くすることができる。
以上のようにこの実施の形態によれば，動力の伝達／遮断手段としての遠心クラッチを不要とすることができるとともに，可動プーリの支持部の長さを短くすることができる。
【００５５】
（ｂ）車両１０の停止時における駆動側アクチュエータ９０Ｆによる駆動プーリ６０の溝幅を，車両１０の停止時における従動側アクチュエータ７０による従動プーリ７０の溝幅よりも大きくしたので（図８（ｃ）参照），車両発進時に円滑な動力伝達が得られる。
車両停止時に，動力伝達がなされないようにすることのみを目的とするならば，例えば図８（ｂ）に示したように，駆動プーリ６０へのＶベルト５３の巻き掛け径を大きくした状態で，駆動プーリ６０および従動プーリ７０の溝幅を広げて，動力伝達がなされないようにすることも可能である。
しかし，そのようにすると，車両発進時に，例えば，図８（ｂ）に示す状態から図８（ａ）に示す状態へと駆動プーリ６０および従動プーリ７０の溝幅を変更しなければならないから，円滑な発進が得られなくなるおそれがある。
これに対し，この実施の形態によれば，車両１０の停止時における駆動プーリ６０の溝幅を，従動プーリ７０の溝幅よりも大きくしたので（図８（ｃ）参照），車両発進時に円滑な発進動作が得られることとなる。
【００５６】
（ｃ）駆動側アクチュエータ９０Ｆは，該アクチュエータ９０Ｆにより作動される可動プーリ６２の軸線と平行に配置されて該軸線方向へ進退動する出力部９１を備え，この出力部９１と可動プーリ６２とを，該可動プーリ６２に相対回転可能に固定されて該可動プーリ６２をスライドさせるアーム部材１２０で連結したので，アクチュエータ９０Ｆから可動プーリ６２への動力伝達をアーム部材１２０を介した簡単な構成とできる。このため，遠心クラッチが不要であることと相俟って，Ｖベルト式無段変速機５０の部品点数削減および小型軽量化を図ることができる。
【００５７】
（ｄ）駆動側アクチュエータ７０Ｆが出力部９１を備え，該出力部９１が，Ｖベルト５３の環状内を横断して可動プーリ６２をスライドさせる構成となっているので，アクチュエータ７０ＦとＶベルト５３との干渉を回避しつつ無断変速機５０の小型化を図ることができる。
【００５８】
（ｅ）アーム部材１２０は可動プーリ６２のスライド方向と同方向へスライドするアーム部材とし，該アーム部材１２０のスライドを案内するスライドガイド４１ｇをＶベルト式無断変速機のケースに設けるとともに，スライドガイド４１ｇの軸方向延長上近傍においてアーム部材１２０と出力部９１とを連結したので，アーム部材１２０をスムーズにスライドさせることができ，したがって可動プーリ６２をスムーズにスライドさせることができる。
【００５９】
（ｆ）従動側アクチュエータ９０Ｒは，該従動側アクチュエータ９０Ｒにより作動される可動プーリ７２の軸線と交差する方向へ進退動する出力軸９１を備え，この出力軸９１の軸線と可動プーリ７２の軸線とを可動プーリ７２の軸線の上方にて交差させて従動側アクチュエータ９０Ｒを配置したので，車幅方向（セカンダリ軸５２の軸線方向）の小型化およびバンク角の増加を図ることができる。
【００６０】
（ｇ）駆動側アクチュエータ９０Ｆ，従動側アクチュエータ９０Ｒのうちの少なくとも一方（この実施の形態では従動側アクチュエータ９０Ｒ）は，該アクチュエータ９０Ｒにより作動される可動プーリ７２の軸線と交差する軸線回りに回動する動力伝達部材１７０を介して可動プーリ７２に連結してあるので，車幅方向の小型化を図ることが可能となる。
【００６１】
（ｈ）この実施の形態によれば，動力の伝達／遮断手段としての遠心クラッチを不要とすることができるので，セカンダリ軸５２で駆動される車両の車輪軸５５の回転速度を検出する回転速度センサＳ１を，従動プーリ７０の回転速度センサとして共用することができる。
【００６２】
以上，本発明の実施の形態について説明したが，本発明は上記の実施の形態に限定されるものではなく，本発明の要旨の範囲内において適宜変形実施可能である。
例えば，パワーユニット２０を，エンジン３０による駆動とモータ（図示せず）による駆動とが可能なハイブリットエンジンを用いたユニットとして構成し，モータによるセカンダリ軸５２の駆動／回生を制御する電子制御ユニットを車両１０に配置し，この電子制御ユニットとアクチュエータ９０Ｆ，９０Ｒとを連動させてＶベルト５３による動力伝達を制御することができる。特に，エンジン駆動時に，ＴＯＰレシオからＬＯＷレシオへ移行する場合，アクチュエータ９０Ｆ，９０Ｒを駆動して，エンジン３０からセカンダリ軸５２へのＶベルト５３による動力を遮断し，電子制御ユニットでセカンダリ軸５２の回転から電力回生を行うことで，エンジン３０の動力をセカンダリ軸５２へ伝達／遮断するワンウェイクラッチ等を不要とすることができる。また，電力回生中にアクチュエータ９０Ｆ，９０ＲにてＶベルト５３を滑らせつつ任意のレシオ付近に駆動プーリ６０の幅と従動プーリ７０の幅とをあらかじめセットしておくことができ，電力回生直後のスムーズな加速を可能とする。
【符号の説明】
【００６３】
３１ｂ  軸受部，４０    変速機ケース，４１ｇ  スライドガイド，４１ｓ  ストッパ，５０    Ｖベルト式無段変速機，５１    プライマリ軸，５２    セカンダリ軸，５３    Ｖベルト，６０    駆動プーリ，６２    可動プーリ，７０    従動プーリ，８０    溝幅可変機構，９０Ｆ，９０Ｒ    アクチュエータ，９１    出力軸（出力部），１００    動力伝達部，１１０    トルク伝達部，１２０    アーム部材，１３０    連結部材，１５０    付勢部材。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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