(57)【要約】【課題】  同時に移動する複数の指示位置の軌跡の組合せにより表現された指示を解釈できるようにする。【解決手段】  タッチパネルなどを用いて、複数箇所の指示位置を同時に検知し、指示位置の移動後に複数箇所の指示位置を再度同時に検知し、現在の各指示位置と直前の指示位置のそれぞれとの距離を求め、注目する現在の指示位置と最も距離の短い直前の指示位置を、その現在の指示位置に対する直前の指示位置として、各指示位置の移動軌跡を取得することで、同時に移動する複数箇所の指示位置の軌跡をそれぞれ識別する。そして、複数箇所の指示位置の軌跡の組み合わせで表現されたユーザの指示を解釈して、指示された操作を実行する。【選択図】  図４
2011014170.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数個所の指示位置を同時に検知可能な指示位置検知手段と、
前記指示位置検知手段により検知された複数個所の指示位置を記憶する指示位置記憶手段と、
前記指示位置記憶手段に記憶された以前の複数個所の指示位置と、前記指示位置検知手段により検知された現在の複数個所の指示位置とに基づいて、複数個所の指示位置の移動の軌跡を識別する移動軌跡識別手段とを具えたことを特徴とする位置情報処理装置。
【請求項２】
前記移動軌跡識別手段が、前記現在の複数個所の指示位置のそれぞれについて、前記以前の複数個所の指示位置の中で最も近い位置を、当該それぞれの現在の指示位置に対する以前の指示位置として、前記複数個所の指示位置の移動の軌跡を識別することを特徴とする請求項１記載の位置情報処理装置。
【請求項３】
指示位置の面積を検知可能な指示面積検知手段と、
前記指示面積検知手段により検知された面積を記憶する指示面積記憶手段とを具え、
前記移動軌跡識別手段が、前記現在の複数個所の指示位置のそれぞれについて、前記指示面積記憶手段に記憶された以前の複数個所の指示位置の中で最も面積の近い位置を、当該それぞれの現在の指示位置に対する直前の指示位置として、前記複数個所の指示位置の移動の軌跡を識別することを特徴とする請求項１記載の位置情報処理装置。
【請求項４】
前記指示位置検知手段は、タッチパネル式の検知手段であることを特徴とする請求項１記載の位置情報処理装置。
【請求項５】
前記指示位置検知手段が、操作者が指示している様子を撮影する撮影手段と、
前記撮影手段により撮影された映像から、指示位置を認識する指示位置認識手段とを具えることを特徴とする請求項１記載の位置情報処理装置。
【請求項６】
前記指示位置検知手段が、操作者の指先の位置を検知することを特徴とする請求項１記載の位置情報処理装置。
【請求項７】
同時に移動可能な複数の指示位置の軌跡を検知可能な軌跡検知手段と、
前記軌跡検知手段により検知された複数の指示位置の軌跡の組み合わせの表わす指示を解釈する指示解釈手段と、
前記指示解釈手段により解釈された指示に基づいて操作を行う操作手段と、
を具えたことを特徴とする操作装置。
【請求項８】
前記指示解釈手段が、
前記複数の指示位置間の距離を測定する距離測定手段と、
前記距離測定手段により測定された距離の変化を取得する距離変化取得手段と、
前記距離変化取得手段により取得された距離変化に基づいて指示を解釈する距離変化解釈手段と、
を具えたことを特徴とする請求項７記載の操作装置。
【請求項９】
前記距離変化解釈手段が、取得された距離変化が減少傾向である場合、縮小操作の指示として解釈することを特徴とする請求項８記載の操作装置。
【請求項１０】
前記距離変化解釈手段が、取得された距離変化が増大傾向である場合、拡大操作の指示として解釈することを特徴とする請求項８記載の操作装置。
【請求項１１】
前記距離変化取得手段が、測定された距離の変化量を取得し、前記距離変化解釈手段が、取得された変化量に対応した倍率の縮小あるいは拡大操作の指示として解釈することを特徴とする請求項８記載の操作装置。
【請求項１２】
前記指示解釈手段が、
前記複数の指示位置を結ぶ線が基準線となす角の角度を測定する角度測定手段と、
前記角度取得手段により取得された角度の変化を取得する角度変化取得手段と、
前記角度変化取得手段により取得された角度変化に基づいて指示を解釈する角度変化解釈手段と、
を具えたことを特徴とする請求項７記載の操作装置。
【請求項１３】
前記角度変化解釈手段が、取得された角度変化が右回りの場合、右回転操作の指示として解釈することを特徴とする請求項１２記載の操作装置。
【請求項１４】
前記角度変化解釈手段が、取得された角度変化が左回りの場合、左回転操作の指示として解釈することを特徴とする請求項１２記載の操作装置。
【請求項１５】
前記角度変化取得手段が、測定された角度の変化量を取得し、前記角度変化解釈手段が、取得された変化量に対応した回転量の回転操作の指示として解釈することを特徴とする請求項１２記載の操作装置。
【請求項１６】
前記指示解釈手段が、
前記複数の指示位置の軌跡に基づいて固定指示位置を検出する固定指示位置検出手段と、
前記固定指示位置検出手段により取得された固定指示位置と、その固定指示位置以外の指示位置の軌跡とに基づいて指示を解釈する固定指示位置対応指示解釈手段と、
を具えたことを特徴とする請求項７記載の操作装置。
【請求項１７】
前記固定指示位置対応指示解釈手段が、
前記固定指示位置以外の指示位置の移動方向を取得する移動方向取得手段と、前記移動方向取得手段により取得された移動方向に基づいて指示を解釈する移動方向解釈手段と、
を具えたことを特徴とする請求項１６記載の操作装置。
【請求項１８】
前記移動方向解釈手段が、前記取得された移動方向が左方向の場合、次項目操作、次ページ操作、次画面操作、末尾行操作、左画面移動操作、左右方向のみの拡大操作、左右方向のみの縮小操作のいずれかの指示として解釈することを特徴とする請求項１７記載の操作装置。
【請求項１９】
前記移動方向解釈手段が、前記取得された移動方向が上方向の場合、次項目操作、次ページ操作、次画面操作、末尾行操作、上画面移動操作、上下方向のみの拡大操作、上下方向のみの縮小操作のいずれかの指示として解釈することを特徴とする請求項１７記載の操作装置。
【請求項２０】
前記移動方向解釈手段が、前記取得された移動方向が下方向の場合、前項目操作、前ページ操作、前画面操作、先頭行操作、下画面移動操作、上下方向のみの拡大操作、上下方向のみの縮小操作のいずれかの指示として解釈することを特徴とする請求項１７記載の操作装置。
【請求項２１】
前記移動方向解釈手段が、前記取得された移動方向が右方向の場合、前項目操作、前ページ操作、前画面操作、先頭行操作、右画面移動操作、左右方向のみの拡大操作、左右方向のみの縮小操作のいずれかの指示として解釈することを特徴とする請求項１７記載の操作装置。
【請求項２２】
前記移動方向取得手段が、更に指示位置の移動量を取得し、取得された移動量に対応した量の操作の指示として解釈することを特徴とする請求項１７記載の操作装置。
【請求項２３】
前記固定指示位置対応指示解釈手段が、
固定指示位置とそれ以外の指示位置との距離を測定する距離測定手段と、
前記距離測定手段により測定された距離の変化を取得する距離変化取得手段と、
前記距離変化取得手段により取得された距離変化に基づいて指示を解釈する距離変化解釈手段と、
を具えたことを特徴とする請求項１６記載の操作装置。
【請求項２４】
前記距離変化解釈手段が、前記固定指示位置間距離変化取得手段により取得された距離変化が減少傾向である場合、固定指示位置方向への縮小操作、または移動方向への画面移動操作の指示として解釈することを特徴とする請求項２３記載の操作装置。
【請求項２５】
前記距離変化解釈手段が、前記固定指示位置間距離変化取得手段により取得された距離変化が増大傾向である場合、固定指示位置方向への拡大操作、または移動方向への画面移動操作の指示として解釈することを特徴とする請求項２３記載の操作装置。
【請求項２６】
前記固定指示位置以外の指示位置が複数存在し、前記距離変化解釈手段が、固定指示位置とそれ以外の複数の指示位置のそれぞれとの距離の変化に基づいて指示を解釈することを特徴とする請求項２３記載の操作装置。
【請求項２７】
前記距離変化取得手段が、測定された距離の変化量を取得し、前記距離変化解釈手段が、取得された変化量に対応した倍率の縮小あるいは拡大操作の指示として解釈することを特徴とする請求項２３記載の操作装置。
【請求項２８】
前記固定指示位置対応指示解釈手段が、
固定指示位置以外の指示位置間の距離を測定する移動指示位置間距離測定手段と、
前記移動指示位置間距離取得手段により取得された距離の変化を取得する移動指示位置間距離変化取得手段と、
前記移動指示位置間距離変化取得手段により取得された距離変化に基づいて指示を解釈する距離変化解釈手段と、
を具えたことを特徴とする請求項１６記載の操作装置。
【請求項２９】
前記距離変化解釈手段が、取得された距離変化が減少傾向の場合、それぞれの移動指示位置方向への縮小操作の指示として解釈することを特徴とする請求項２８記載の操作装置。
【請求項３０】
前記距離変化解釈手段が、取得された距離変化が増大傾向の場合、それぞれの移動指示位置方向への拡大操作の指示として解釈することを特徴とする請求項２８記載の操作装置。
【請求項３１】
前記移動指示位置間距離変化取得手段が、前記指示位置間の距離の変化量を取得し、
前記距離変化解釈手段が、取得された変化量に対応した倍率の縮小あるいは拡大操作の指示として解釈することを特徴とする請求項２８記載の操作装置。
【請求項３２】
前記距離変化解釈手段が、３つ以上の指示位置のそれぞれの間の距離変化に基づいて指示を解釈することを特徴とする請求項２８記載の操作装置。
【請求項３３】
前記固定指示位置対応指示解釈手段が、
固定指示位置とそれ以外の指示位置とを結ぶ線が基準線となす角の角度を取得する角度測定手段と、
前記角度測定手段により測定された角度の変化を取得する角度変化取得手段と、
前記角度変化取得手段により取得された角度変化に基づいて指示を解釈する角度変化解釈手段と、
を具えたことを特徴とする請求項１６記載の操作装置。
【請求項３４】
前記角度変化解釈手段が、取得された角度変化が右回りの場合、前記固定指示位置を中心とした右回転操作、または前記固定指示位置を固定した状態での右回りの変形操作の指示として解釈することを特徴とする請求項３３記載の操作装置。
【請求項３５】
前記角度変化解釈手段が、取得された角度変化が左回りの場合、前記固定指示位置を中心とした左回転操作、または固定指示位置を固定した状態での左回りの変形操作の指示として解釈することを特徴とする請求項３３記載の操作装置。
【請求項３６】
前記角度変化取得手段が、前記測定された角度の変化量を取得し、
前記角度変化解釈手段が、取得された変化量に対応した回転量の前記固定指示位置を中心とした回転操作、または前記固定指示位置を固定した状態での回転方向への変形操作の指示として解釈することを特徴とする請求項３３記載の操作装置。
【請求項３７】
前記固定指示位置対応指示解釈手段が、
固定指示位置以外の複数の指示位置を結ぶ線が基準線となす角の角度を取得する角度測定手段と、
前記角度測定手段により測定された角度の変化を取得する角度変化取得手段と、
前記角度変化取得手段により取得された角度変化に基づいて指示を解釈する角度変化解釈手段と、
を具えたことを特徴とする請求項１６記載の操作装置。
【請求項３８】
前記角度変化解釈手段が、取得された角度変化が右回りの場合、前記固定指示位置を中心とした右回転操作、または移動指示位置を固定した状態での、移動指示位置の重心を中心とした右回りの変形操作の指示として解釈することを特徴とする請求項３７記載の操作装置。
【請求項３９】
前記角度変化解釈手段が、取得された角度変化が左回りの場合、前記固定指示位置を中心とした左回転操作、または移動指示位置を固定した状態での、移動指示位置の重心を中心とした左回りの変形操作の指示として解釈することを特徴とする請求項３７記載の操作装置。
【請求項４０】
前記角度変化取得手段が、前記測定された角度の変化量を取得し、
前記角度変化解釈手段が、取得された変化量に対応した回転量の前記固定指示位置を中心とした回転操作、または前記固定指示位置を固定した状態での移動指示位置の重心を中心とした回転方向への変形操作の指示として解釈することを特徴とする請求項３７記載の操作装置。
【請求項４１】
前記指示解釈手段が、
それぞれの指示位置間の位置関係を判定する位置関係判定手段と、
前記位置関係判定手段により判定された位置関係に基づいて指示を解釈する位置関係対応指示解釈手段と、
を具えたことを特徴とする請求項７記載の操作装置。
【請求項４２】
前記位置関係対応指示解釈手段が、
前記指示位置の移動範囲を取得する移動範囲取得手段を具え、取得された移動範囲に対する操作の指示として解釈することを特徴とする請求項４１記載の操作装置。
【請求項４３】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記位置関係判定手段により判定された位置関係が上下の場合、削除またはカットの操作指示として解釈することを特徴とする請求項４１記載の操作装置。
【請求項４４】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記位置関係判定手段により判定された位置関係が左右の場合、コピーの操作指示として解釈することを特徴とする請求項４１記載の操作装置。
【請求項４５】
前記位置関係判定手段が、複数の指示位置を結ぶ線が基準線となす角の角度を測定する角度測定手段を具え、取得された角度に基づいて位置関係を判定することを特徴とする請求項４１記載の操作装置。
【請求項４６】
前記位置関係判定手段が、前記角度測定手段により測定された角度が上下方向の一定範囲内にある場合、上下関係と判定することを特徴とする請求項４１記載の操作装置。
【請求項４７】
前記位置関係判定手段が、前記角度測定手段により測定された角度が左右方向の一定範囲内にある場合、左右関係と判定することを特徴とする請求項４１記載の操作装置。
【請求項４８】
前記位置関係対応指示解釈手段が、
判定された位置関係の変化を判定する位置関係変化判定手段と、
前記位置関係変化判定手段により判定された位置関係変化に基づいて指示を解釈する位置関係変化解釈手段と
を具えたことを特徴とする請求項４１記載の操作装置。
【請求項４９】
前記位置関係変化解釈手段が、判定された位置関係変化が逆転の場合、反転、削除、またはカット操作の指示として解釈することを特徴とする請求項４８記載の操作装置。
【請求項５０】
前記位置関係変化解釈手段が、判定された位置関係変化が左右逆転の場合、左右反転、削除、またはカット操作の指示として解釈することを特徴とする請求項４８記載の操作装置。
【請求項５１】
前記位置関係変化対応指示解釈手段が、判定された位置関係変化が上下逆転の場合、上下反転、削除、またはカット操作の指示として解釈することを特徴とする請求項４８記載の操作装置。
【請求項５２】
前記位置関係変化対応指示解釈手段が、判定された位置関係変化が変化無しの場合、拡大または縮小操作の指示として解釈することを特徴とする請求項４８記載の操作装置。
【請求項５３】
前記位置関係変化判定手段が、
複数の指示位置を結ぶ線が基準線となす角の角度を測定する角度測定手段と、前記角度測定手段により測定された角度の変化を取得する角度変化取得手段とを具え、
前記角度変化取得手段により取得された角度変化に基づいて位置関係変化を判定することを特徴とする請求項４８記載の操作装置。
【請求項５４】
前記位置関係変化判定手段が、前記角度変化取得手段により取得された角度変化が１８０度対称の一定範囲内にある場合、位置関係変化を逆転と判定することを特徴とする請求項５３記載の操作装置。
【請求項５５】
前記位置関係変化判定手段が、前記角度変化取得手段により取得された角度変化が１８０度対称の一定範囲内にない場合、位置関係変化を変化無しと判定することを特徴とする請求項５３記載の操作装置。
【請求項５６】
前記位置関係変化判定手段が、
複数の指示位置の水平位置関係を判定する水平位置関係判定手段と、
前記水平位置関係判定手段により判定された水平位置関係の変化を判定する水平位置関係変化判定手段とを具え、
判定された水平位置関係の変化に基づいて位置関係の変化を判定することを特徴とする請求項４８記載の操作装置。
【請求項５７】
前記位置関係変化判定手段が、前記水平位置関係変化判定手段により判定された水平位置変化が負の値の場合、位置関係の変化を左右逆転と判定することを特徴とする請求項５６記載の操作装置。
【請求項５８】
前記位置関係変化判定手段が、前記水平位置関係変化判定手段により判定された水平位置変化が正の値の場合、位置関係の変化を変化無しと判定することを特徴とする請求項５６記載の操作装置。
【請求項５９】
前記位置関係変化取得手段が、
複数の指示位置の垂直位置関係を判定する垂直位置関係判定手段と、
前記垂直位置関係判定手段により判定された垂直位置関係の変化を判定する垂直位置関係変化判定手段とを具え、
前記垂直位置関係変化判定手段により判定された垂直位置関係変化に基づいて位置関係変化を判定することを特徴とする請求項４８記載の操作装置。
【請求項６０】
前記位置関係変化取得手段が、前記垂直位置関係変化判定手段により判定された垂直位置変化が負の値の場合、位置関係の変化を上下逆転と判定することを特徴とする請求項５９記載の操作装置。
【請求項６１】
前記位置関係変化取得手段が、前記垂直位置関係変化判定手段により判定された垂直位置変化が正の値の場合、位置関係の変化を変化無しと判定することを特徴とする請求項５９記載の操作装置。
【請求項６２】
前記位置関係判定手段が、
前記複数の指示位置の軌跡に基づいて固定指示位置を検出する固定指示位置検出手段と、
前記固定指示位置検出手段により取得された固定指示位置と、それ以外の指示位置との位置関係を判定する固定―移動指示位置関係判定手段とを具えたことを特徴とする請求項４１記載の操作装置。
【請求項６３】
前記位置関係対応指示解釈手段が、
前記固定指示位置以外の指示位置の移動方向を取得する移動方向取得手段を具え、前記移動方向取得手段により取得された移動方向と、前記固定指示位置との位置関係に基づいて指示を解釈することを特徴とする請求項６２記載の操作装置。
【請求項６４】
前記移動方向取得手段が、指示位置の移動量を取得する指示位置移動量取得手段を具え、
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動量取得取得手段により取得された移動量に対応した量の操作の指示と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項６５】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記移動方向取得手段により取得された移動方向が左方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の右側の場合、次項目操作、次ページ操作、次画面操作、末尾行操作、または左右方向のみの縮小操作の指示と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項６６】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動方向取得手段により取得された移動方向が左方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の左側の場合、左画面移動操作、または左右方向のみの拡大操作の指示と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項６７】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動方向取得手段により取得された移動方向が左方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の上側の場合、左回転操作の指示と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項６８】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動方向取得手段により取得された移動方向が左方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の下側の場合、右回転操作の指示と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項６９】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動方向取得手段により取得された移動方向が上方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の右側の場合、左回転操作の指示と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項７０】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動方向取得手段により取得された移動方向が上方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の左側の場合、右回転操作と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項７１】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動方向取得手段により取得された移動方向が上方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の上側の場合、上画面移動操作、または上下方向のみの拡大操作の指示と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項７２】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動方向取得手段により取得された移動方向が上方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の下側の場合、次項目操作、次ページ操作、次画面操作、末尾行操作、または上下方向のみの縮小操作と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項７３】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動方向取得手段により取得された移動方向が下方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の右側の場合、右回転操作と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項７４】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動方向取得手段により取得された移動方向が下方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の左側の場合、左回転操作と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項７５】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動方向取得手段により取得された移動方向が下方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の上側の場合、前項目操作、前ページ操作、前画面操作、先頭行操作、または上下方向のみの縮小操作と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項７６】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動方向取得手段により取得された移動方向が下方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の下側の場合、下画面移動操作、上下方向のみの拡大操作と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項７７】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動方向取得手段により取得された移動方向が右方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の右側の場合、右画面移動操作、または左右方向のみの拡大操作と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項７８】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動方向取得手段により取得された移動方向が右方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の左側の場合、前項目操作、前ページ操作、前画面操作、先頭行操作、または左右方向のみの縮小操作と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項７９】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動方向取得手段により取得された移動方向が右方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の上側の場合、右回転操作と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項８０】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記指示位置移動方向取得手段により取得された移動方向が右方向で、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された位置関係が、固定指示位置の下側の場合、左回転操作と解釈することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項８１】
前記固定―移動指示位置関係判定手段が、移動前後の指示位置を結ぶ線と基準線とのなす角度を取得する指示位置間角度取得手段を具え、前記指示位置間角度取得手段により取得された角度に基づいて位置関係を判定することを特徴とする請求項６２記載の操作装置。
【請求項８２】
前記位置関係判定手段が、前記指示位置間角度取得手段により取得された角度が上方向の一定範囲内にある場合、位置関係を上と判定することを特徴とする請求項８１記載の操作装置。
【請求項８３】
前記位置関係判定手段が、前記指示位置間角度取得手段により取得された角度が下方向の一定範囲内にある場合、位置関係を下と判定することを特徴とする請求項８１記載の操作装置。
【請求項８４】
前記位置関係判定手段が、前記指示位置間角度取得手段により取得された角度が左方向の一定範囲内にある場合、位置関係を左と判定することを特徴とする請求項８１記載の操作装置。
【請求項８５】
前記位置関係判定手段が、前記指示位置間角度取得手段により取得された角度が右方向の一定範囲内にある場合、位置関係を右と判定することを特徴とする請求項８１記載の操作装置。
【請求項８６】
前記移動方向取得処理が、指示位置の移動元から移動先の角度を取得する移動角度取得手段を具え、前記移動角度取得手段により取得された角度に基づいて移動方向を取得することを特徴とする請求項６３記載の操作装置。
【請求項８７】
前記位置関係判定手段が、前記移動角度取得手段により取得された角度が上方向の一定範囲内にある場合、位置関係を上と判定することを特徴とする請求項８６記載の操作装置。
【請求項８８】
前記位置関係判定手段が、前記移動角度取得手段により取得された角度が下方向の一定範囲内にある場合、位置関係を下と判定することを特徴とする請求項８６記載の操作装置。
【請求項８９】
前記位置関係判定手段が、前記移動角度取得手段により取得された角度が左方向の一定範囲内にある場合、位置関係を左と判定することを特徴とする請求項８６記載の操作装置。
【請求項９０】
前記位置関係判定手段が、前記移動角度取得手段により取得された角度が右方向の一定範囲内にある場合、位置関係を右と判定することを特徴とする請求項８６記載の操作装置。
【請求項９１】
前記固定指示位置検出手段が、２個所の固定指示位置を検出し、
前記固定―移動指示位置関係判定手段が、検出された２個所の固定指示位置に対する移動指示位置の位置関係を判定し、
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記２個所の固定指示位置に対する移動指示位置の位置関係に基づいて指示を解釈することを特徴とする請求項６２記載の操作装置。
【請求項９２】
前記固定―移動指示位置関係判定手段が、
前記２つの固定指示位置を結ぶ線と基準線とのなす角の角度を取得する固定角度取得手段と、
前記２つの固定指示位置の一方と移動指示位置を結ぶ線と基準線とのなす角の角度を取得する移動角度取得手段と、
前記固定角度取得手段で取得された角度と、前記移動角度取得手段で取得された角度との関係を判定する角度関係判定手段と、
前記角度関係判定手段により判定された関係の変化を判定する角度関係変化判定手段と、
を具えたことを特徴とする請求項９１記載の操作装置。
【請求項９３】
前記角度関係判定手段は、前記移動角度取得手段により取得された角度が、前記固定角度取得手段により取得された角度より小さい場合に、右回転方向にあると判定することを特徴とする請求項９２記載の操作装置。
【請求項９４】
前記角度関係判定手段は、前記移動角度取得手段により取得された角度が、前記固定角度取得手段により取得された角度より大きい場合に、左回転方向にあると判定することを特徴とする請求項９２記載の操作装置。
【請求項９５】
前記角度関係変化判定手段は、前記角度関係判定手段により判定された関係が変化した場合に、逆転と判定することを特徴とする請求項９２記載の操作装置。
【請求項９６】
前記位置関係対応指示解釈手段は、前記角度関係変化判定手段により判定された変化が逆転の場合、前記固定指示位置間を挟んだ対称反転操作の指示と解釈することを特徴とする請求項９２記載の操作装置。
【請求項９７】
前記固定指示位置検出手段が、３個所以上の固定指示位置を検出し、
前記固定―移動指示位置関係判定手段が、検出された３個所以上の固定指示位置に対する移動指示位置の位置関係を判定し、
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記３個所以上の固定指示位置に対する移動指示位置の位置関係に基づいて指示を解釈することを特徴とする請求項６２記載の操作装置。
【請求項９８】
前記固定―移動指示位置関係判定手段が、
前記３つの固定指示位置の２つを結ぶ線と基準線とのなす角の角度を取得する固定角度取得手段と、
前記３つの固定指示位置の１つと移動指示位置を結ぶ線と基準線とのなす角の角度を取得する移動角度取得手段と、
前記固定角度取得手段で取得された角度と、前記移動角度取得手段で取得された角度との関係を判定する角度関係判定手段と、
前記角度関係判定手段により判定された関係の変化を判定する角度関係変化判定手段と、
を具えたことを特徴とする請求項９７記載の操作装置。
【請求項９９】
前記角度関係判定手段が、
前記移動角度取得手段により取得された角度と、前記固定角度取得手段により取得された角度の最大値及び最小値とを比較することで、角度関係を判定することを特徴とする請求項９８記載の操作装置。
【請求項１００】
前記角度関係判定手段が、前記固定指示位置の数より１少ない個所の固定指示位置に対して、前記移動角度取得手段により取得された角度との比較を行うことを特徴とする請求項９９記載の操作装置。
【請求項１０１】
前記角度関係判定手段は、前記移動角度取得手段により取得された角度が、前記固定角度取得手段により取得された角度の最大値及び最小値の間に入っている場合、領域内にあると判定することを特徴とする請求項１００記載の操作装置。
【請求項１０２】
前記角度関係判定手段は、前記移動角度取得手段により取得された角度が、前記固定角度取得手段により取得された角度の最大値及び最小値の間に入っていない場合、領域外にあると判定することを特徴とする請求項１００記載の操作装置。
【請求項１０３】
前記角度関係変化判定手段は、前記角度関係判定手段により判定された関係が領域内から領域外への移動の場合、領域外移動と解釈することを特徴とする請求項９８記載の操作装置。
【請求項１０４】
前記角度関係変化判定手段は、前記角度関係判定手段により判定された関係が領域外から領域内への移動の場合、領域内移動と解釈することを特徴とする請求項９８記載の操作装置。
【請求項１０５】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された変化が領域外移動の場合、前記固定指示位置間領域内の削除の指示と解釈することを特徴とする請求項９７記載の操作装置。
【請求項１０６】
前記位置関係対応指示解釈手段が、前記固定―移動指示位置関係判定手段により判定された変化が領域内移動の場合、前記固定指示位置間領域内への属性付与の指示と解釈することを特徴とする請求項９７記載の操作装置。
【請求項１０７】
前記属性付与は色づけであることを特徴とする請求項１０６記載の操作装置。
【請求項１０８】
前記指示解釈手段が、
各指示位置が動いていない時間を計測する不動時間計測手段と、
複数の指示位置について、前記不動時間計測手段により計測された不動時間が一定時間以上の場合、当該複数の指示位置間の領域を範囲指定する指示と解釈することを特徴とする請求項７記載の操作装置。
【請求項１０９】
前記指示解釈手段が、前記一定時間経過後の指示位置の移動を、当該指示位置により指定された範囲に対する操作の指示と解釈することを特徴とする請求項１０８記載の操作装置。
【請求項１１０】
前記指示解釈手段が、解釈された指定範囲を他と識別可能な形態で明示する範囲明示手段を具えたことを特徴とする請求項１０８記載の操作装置。
【請求項１１１】
前記指示解釈手段が、
指示位置数を検知する指示位置数検知手段と、
前記指示位置数検知手段により検知された指示位置数の変化を検出する数変化検出手段と、
前記数変化検出手段により検出された指示位置数の変化に基づいて指示を解釈する数変化解釈手段と、
を具えたことを特徴とする操作装置。
【請求項１１２】
前記数変化解釈手段が、前記数変化検出手段により検出された最初の指示位置数からの変化に基づいて指示を解釈することを特徴とする請求項１１１記載の操作装置。
【請求項１１３】
前記数変化解釈手段が、前記数変化検出手段により検出された結果が、最初の指示位置数からの増加の場合、操作対象を指定している途中の状態と解釈することを特徴とする請求項１１１記載の操作装置。
【請求項１１４】
最初の指示位置を検知可能な初期指示位置検知手段を具え、前記数変化検出手段により検出された結果が、最初の指示位置数からの増加の場合、前記数変化解釈手段が、前記初期指示位置検知手段により取得された指示位置を基準とした操作の指示と解釈することを特徴とする請求項１１１記載の操作装置。
【請求項１１５】
前記指示位置数検知手段により検知された最初の指示位置数が１個所の場合、前記数変化解釈手段が、前記初期示位置検知手段により検知された指示位置を中心とした回転操作、拡大操作、または縮小操作の指示と解釈することを特徴とする請求項１１４記載の操作装置。
【請求項１１６】
前記数変化解釈手段が、前記指示位置数変化検出手段により検出された最終の指示位置数への変化に基づいて、指示を解釈することを特徴とする請求項１１１記載の操作装置。
【請求項１１７】
前記数変化解釈手段が、前記数変化検出手段により検出された最終の指示位置数への変化が減少の場合、それまで行った操作のキャンセル、または対象のコピーの指示と解釈することを特徴とする請求項１１６記載の操作装置。
【請求項１１８】
前記数変化解釈手段が、前記数変化検出手段により検出された指示位置数に変化がない場合、それまで行った操作の了承、対象のカットまたは削除の指示と解釈することを特徴とする請求項１１６記載の操作装置。
【請求項１１９】
前記指示位置ないしは指示軌跡以外の指示情報を取得する指示情報取得手段を具え、前記指示解釈手段が、前記指示情報取得手段により取得された指示情報に基づいて指示を解釈する指示情報解釈手段を具えたことを特徴とする請求項７記載の操作装置。
【請求項１２０】
前記指示情報解釈手段が、前記指示情報取得手段により取得された指示情報が大きくなるに従って、操作量を大きくする指示と解釈することを特徴とする請求項１１９記載の操作装置。
【請求項１２１】
前記指示情報解釈手段が、前記指示情報取得手段により取得された指示情報が一定以上になった場合、操作を繰り返す指示と解釈することを特徴とする請求項１１９記載の操作装置。
【請求項１２２】
前記指示情報解釈手段が、前記指示情報取得手段により取得された指示情報が大きくなるに従って、繰り返す間隔を短くする指示と解釈することを特徴とする請求項１１９記載の操作装置。
【請求項１２３】
前記指示情報解釈手段が、繰り返されている操作を中断する指示と解釈することを特徴とする請求項１１９記載の操作装置。
【請求項１２４】
前記指示情報解釈手段が、前記指示情報取得手段により取得された指示情報が一定以上になった場合、操作量を最大にする指示と解釈することを特徴とする請求項１２５記載の操作装置。
【請求項１２５】
前記指示情報取得手段が、前記指示情報として指示位置の総数を取得することを特徴とする請求項１１９記載の操作装置。
【請求項１２６】
前記指示情報解釈手段が、取得された指示位置の総数が多くなるに従って、操作量を大きくする指示と解釈することを特徴とする請求項１２５記載の操作装置。
【請求項１２７】
前記操作量を大きくする指示の対象とする操作は、前項目操作・次項目操作の項目数、前ページ操作・次ページ操作のページ数、前画面操作・次画面操作の画面数、または拡大・縮小操作のいずれかであることを特徴とする請求項１２６記載の操作装置。
【請求項１２８】
前記指示情報解釈手段が、取得された指示位置の総数が一定以上になった場合、所定の操作を繰り返す指示と解釈することを特徴とする請求項１２５記載の操作装置。
【請求項１２９】
前記所定の操作は、前項目操作・次項目操作の項目数、前ページ操作・次ページ操作のページ数、前画面操作・次画面操作の画面数、または拡大・縮小操作のいずれかであることを特徴とする請求項１２８記載の操作装置。
【請求項１３０】
指示情報解釈手段が、取得された指示位置の総数が一定以上になった場合、操作量を最大にする指示と解釈することを特徴とする請求項１２５記載の操作装置。
【請求項１３１】
前記操作量を最大にする操作は、先頭項目移動操作・最終項目移動操作、先頭ページ移動操作・最終ページ移動操作、先頭画面移動操作・最終画面移動操作、または最大拡大・最小縮小操作のいずれかであることを特徴とする請求項１３０記載の操作装置。
【請求項１３２】
前記指示情報取得手段が、前記指示情報として指示位置の移動速度を取得することを特徴とする請求項１１９記載の操作装置。
【請求項１３３】
前記指示情報解釈手段が、前記移動速度が速くなるに従って、操作量を大きくする指示と解釈することを特徴とする請求項１３２記載の操作装置。
【請求項１３４】
前記操作量とは、前項目操作・次項目操作の項目数、前ページ操作・次ページ操作のページ数、前画面操作・次画面操作の画面数、または拡大・縮小操作の倍率のいずれかであることを特徴とする請求項１３３記載の操作装置。
【請求項１３５】
前記指示情報解釈手段が、前記移動速度が一定以上になった場合、操作を繰り返す指示と解釈することを特徴とする請求項１３２記載の操作装置。
【請求項１３６】
前記操作とは前項目操作・次項目操作、前ページ操作・次ページ操作、前画面操作・次画面操作、または拡大・縮小操作のいずれかであることを特徴とする請求項１３５掲載の操作装置。
【請求項１３７】
前記移動速度が一定以上になった場合、操作量を最大とする指示と解釈することを特徴とする請求項１３２記載の操作装置。
【請求項１３８】
前記操作量を最大とする操作とは、先頭項目移動操作・最終項目移動操作、先頭ページ移動操作・最終ページ移動操作、先頭画面移動操作・最終画面移動操作、または最大拡大・最小縮小操作のいずれかであることを特徴とする請求項１３７掲載の操作装置。
【請求項１３９】
前記指示情報取得手段が、前記指示位置以外の指示情報として指示位置の接触圧力を取得することを特徴とする請求項１１９記載の操作装置。
【請求項１４０】
前記指示情報解釈手段が、前記接触圧力が強くなるに従って、操作量を大きくする指示と解釈することを特徴とする請求項１３９記載の操作装置。
【請求項１４１】
前記操作量とは前項目操作・次項目操作の項目数、前ページ操作・次ページ操作のページ数、前画面操作・次画面操作の画面数、または拡大・縮小操作の倍率のいずれかであることを特徴とする請求項１４０記載の操作装置。
【請求項１４２】
前記接触圧力が一定以上になった場合、操作を繰り返す指示と解釈することを特徴とする請求項１３９記載の操作装置。
【請求項１４３】
前記操作とは前項目操作・次項目操作、前ページ操作・次ページ操作、前画面操作・次画面操作、または拡大・縮小操作のいずれかであることを特徴とする請求項１４２掲載の操作装置。
【請求項１４４】
前記接触圧力が一定以上になった場合、操作量を最大とする指示と解釈することを特徴とする請求項１３９記載の操作装置。
【請求項１４５】
前記操作量を最大とする操作とは、先頭項目移動操作・最終項目移動操作、先頭ページ移動操作・最終ページ移動操作、先頭画面移動操作・最終画面移動操作、または最大拡大・最小縮小操作のいずれかであることを特徴とする請求項１４４記載の操作装置。
【請求項１４６】
前記指示情報取得手段が、前記指示位置以外の指示情報として指示位置の移動距離を取得することを特徴とする請求項１１９記載の操作装置。
【請求項１４７】
前記指示情報解釈手段が、前記移動距離が長くなるに従って、操作量を大きくする指示と解釈することを特徴とする請求項１４６記載の操作装置。
【請求項１４８】
前記操作量とは前項目操作・次項目操作の項目数、前ページ操作・次ページ操作のページ数、前画面操作・次画面操作の画面数、または拡大・縮小操作の倍率のいずれかであることを特徴とする請求項１４７記載の操作装置。
【請求項１４９】
前記移動距離が一定以上になった場合、操作を繰り返す指示と解釈することを特徴とする請求項１４７記載の操作装置。
【請求項１５０】
前記操作とは前項目操作・次項目操作、前ページ操作・次ページ操作、前画面操作・次画面操作、または拡大・縮小操作のいずれかであることを特徴とする請求項１４９掲載の操作装置。
【請求項１５１】
前記移動距離が一定以上になった場合、操作量を最大とする指示と解釈することを特徴とする請求項１４７記載の操作装置。
【請求項１５２】
前記操作量を最大とする操作とは、先頭項目移動操作・最終項目移動操作、先頭ページ移動操作・最終ページ移動操作、先頭画面移動操作・最終画面移動操作、または最大拡大・最小縮小操作のいずれかであることを特徴とする請求項１５１記載の操作装置。
【請求項１５３】
複数個所の指示位置を同時に検知する第１の指示位置検知工程と、
前記第１の指示位置検知工程による検知後に、複数個所の指示位置を同時に検知する第２の指示位置検知工程と、
前記第１の指示位置検知工程により検知された以前の複数個所の指示位置と、前記第２の指示位置検知工程により検知された現在の複数個所の指示位置とに基づいて、複数個所の指示位置の移動の軌跡を識別する移動軌跡識別工程とを具えたことを特徴とする位置情報処理方法。
【請求項１５４】
同時に移動可能な複数の指示位置の軌跡を検知可能な軌跡検知工程と、
前記軌跡検知工程により検知された複数の指示位置の軌跡の組み合わせの表わす指示を解釈する指示解釈工程と、
前記指示解釈工程により解釈された指示に基づいて操作を行う操作工程と、
を具えたことを特徴とする操作方法。
【請求項１５５】
同時に検知される複数個所の指示位置を取得する第１の指示位置取得工程と、
前記第１の指示位置取得工程による取得後に、同時に検知される複数個所の指示位置を取得する第２の指示位置取得工程と、
前記第１の指示位置取得工程により取得された以前の複数個所の指示位置と、前記第２の指示位置検知工程により取得された現在の複数個所の指示位置とに基づいて、複数個所の指示位置の移動の軌跡を識別する移動軌跡識別工程とをコンピュータに実行させるための位置情報処理プログラム。
【請求項１５６】
同時に移動可能な複数の指示位置の軌跡を検知可能な軌跡検知工程と、
前記軌跡検知工程により検知された複数の指示位置の軌跡の組み合わせの表わす指示を解釈する指示解釈工程と、
前記指示解釈工程により解釈された指示に基づいて操作を行う操作工程とをコンピュータに実行させるための操作プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、指、ペンまたは指示棒等で入力された座標位置及びその軌跡を検出する位置情報処理装置及びその方法及びそのプログラムに関するものである。更に、軌跡で表わされたユーザの指示を解釈して操作を行なう操作装置及びその方法及びそのプログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば、タッチパネルにおける操作において、複数の接触点の位置座標を検知することができた。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記従来の装置は、固定された一点に対してもう一つの入力を未知の入力データとして検知するものであり、同時に移動する２個所以上の指示位置の軌跡をそれぞれ検知することはできなかった。
【０００４】
従って、このような同時に移動する複数の指示位置の軌跡の組合せにより表現された指示を解釈することはできなかった。
【０００５】
本発明は上述した課題を解決するためになされたものであり、同時に移動する２個所以上の指示位置の軌跡をそれぞれ検知することのできる位置情報処理装置及びその方法を提供することを目的とする。
【０００６】
また、本発明の他の目的は、２個所以上の指示位置の軌跡の組み合わせで表現されたユーザの指示を解釈して、指示された操作を実行できる操作装置及びその方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の１態様によれば、位置情報処理装置に、複数個所の指示位置を同時に検知可能な指示位置検知手段と、前記指示位置検知手段により検知された複数個所の指示位置を記憶する指示位置記憶手段と、前記指示位置記憶手段に記憶された以前の複数個所の指示位置と、前記指示位置検知手段により検知された現在の複数個所の指示位置とに基づいて、複数個所の指示位置の移動の軌跡を識別する移動軌跡識別手段とを具える。
【０００８】
また、本発明の他の態様によれば、操作装置に、同時に移動可能な複数の指示位置の軌跡を検知可能な軌跡検知手段と、前記軌跡検知手段により検知された複数の指示位置の軌跡の組み合わせの表わす指示を解釈する指示解釈手段と、前記指示解釈手段により解釈された指示に基づいて操作を行う操作手段とを具える。
【０００９】
また、本発明の他の態様によれば、位置情報処理方法に、複数個所の指示位置を同時に検知する第１の指示位置検知工程と、前記第１の指示位置検知工程による検知後に、複数個所の指示位置を同時に検知する第２の指示位置検知工程と、前記第１の指示位置検知工程により検知された以前の複数個所の指示位置と、前記第２の指示位置検知工程により検知された現在の複数個所の指示位置とに基づいて、複数個所の指示位置の移動の軌跡を識別する移動軌跡識別工程とを具える。
【００１０】
また、本発明の他の態様によれば、操作方法に、同時に移動可能な複数の指示位置の軌跡を検知可能な軌跡検知工程と、前記軌跡検知工程により検知された複数の指示位置の軌跡の組み合わせの表わす指示を解釈する指示解釈工程と、前記指示解釈工程により解釈された指示に基づいて操作を行う操作工程とを具える。
【００１１】
また、本発明の他の態様によれば、位置情報処理プログラムにより、複数個所の指示位置を同時に検知する第１の指示位置検知工程と、前記第１の指示位置検知工程による検知後に、複数個所の指示位置を同時に検知する第２の指示位置検知工程と、前記第１の指示位置検知工程により検知された以前の複数個所の指示位置と、前記第２の指示位置検知工程により検知された現在の複数個所の指示位置とに基づいて、複数個所の指示位置の移動の軌跡を識別する移動軌跡識別工程とをコンピュータに実行させる。
【００１２】
また、本発明の他の態様によれば、操作プログラムにより、同時に移動可能な複数の指示位置の軌跡を検知可能な軌跡検知工程と、前記軌跡検知工程により検知された複数の指示位置の軌跡の組み合わせの表わす指示を解釈する指示解釈工程と、前記指示解釈工程により解釈された指示に基づいて操作を行う操作工程とをコンピュータに実行させる。
【発明の効果】
【００１３】
以上説明したように、本発明によれば、同時に移動する２個所以上の指示位置の軌跡をそれぞれ検知することのできるできるという効果がある。
【００１４】
また、他の本発明によれば、２個所以上の指示位置の軌跡の組み合わせで表現されたユーザの指示を解釈して、指示された操作を実行できるという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】実施形態の情報処理装置のハードウェア構成を示すブロック図である。
【図２】タッチパネルを用いた指による位置入力の例を示す図である。
【図３】撮影装置を用いた指による位置入力の例を示す図である。
【図４】指示位置の軌跡を用いる処理の手順を示すフローチャートである。
【図５】軌跡検知処理の手順を示すフローチャートである。
【図６】組合せ特定処理の手順を示すフローチャートである。
【図７】記憶された指示位置データの例を示す図である。
【図８】取得される現在の指示位置データの例を示す図である。
【図９】複数指示位置の軌跡検知で利用されるデータの流れを示す図である。
【図１０】指示面積の大きさを利用した軌跡検知処理の手順を示すフローチャートである。
【図１１】指示面積を利用した組合せ特定処理の手順を示すフローチャートである。
【図１２】取得される現在の指示位置の面積を表した図である。
【図１３】記憶された指示位置の面積データの例を示す図である。
【図１４】指示面積の大きさを利用した処理で利用されるデータの流れを示す図である。
【図１５】複数指示位置の軌跡を用いた操作手順を示すフローチャートである。
【図１６】指示解釈処理の流れを示すフローチャートである。
【図１７】指示位置間の距離変化の取得処理の手順を示すフローチャートである。
【図１８】距離変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図１９】距離変化に基づく指示解釈処理の別の手順を示すフローチャートである。
【図２０】縮小操作として解釈される操作例を示す図である。
【図２１】縮小操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図２２】拡大操作として解釈される操作例を示す図である。
【図２３】拡大操作として解釈されるデータ例を示す図である。
【図２４】指示位置の角度変化を利用する指示解釈の手順を示すフローチャートである。
【図２５】指示位置の角度変化の取得処理の手順を示すフローチャートである。
【図２６】角度変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図２７】右回転操作として解釈される操作例を示す図である。
【図２８】右回転操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図２９】左回転操作として解釈される操作例を示す図である。
【図３０】左回転操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図３１】固定指示位置と移動指示位置の関係を利用する指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図３２】固定指示位置検出処理の手順を示すフローチャートである。
【図３３】移動方向に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図３４】指示位置移動方向判定処理の手順を示すフローチャートである。
【図３５】指示位置移動方向判定処理で利用される角度の解釈について示す図である。
【図３６】左移動操作として解釈される操作例を示す図である。
【図３７】左移動操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図３８】上移動操作として解釈される操作例を示す図である。
【図３９】上移動操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図４０】下移動操作として解釈される操作例を示す図である。
【図４１】下移動操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図４２】右移動操作として解釈される操作例を示す図である。
【図４３】右移動操作として解釈されるデータを示す図である。
【図４４】固定指示位置と移動指示位置との距離変化を利用する指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図４５】指示位置間距離変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図４６】縮小操作として解釈される操作例を示す図である。
【図４７】縮小操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図４８】拡大操作として解釈される操作例を示す図である。
【図４９】拡大操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図５０】固定指示位置を中心とした縮小操作として解釈される操作例を示す図である。
【図５１】固定指示位置を中心とした縮小操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図５２】移動指示位置間の距離を利用する処理の手順を示すフローチャートである。
【図５３】移動指示位置間の距離変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図５４】縮小操作として解釈される操作例を示す図である。
【図５５】縮小操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図５６】拡大操作として解釈される操作例を示す図である。
【図５７】拡大操作として解釈されるデータを示す図である。
【図５８】複数移動指示操作として解釈される操作例を示す図である。
【図５９】複数移動指示操作として解釈されるデータを示す図である。
【図６０】指示位置間の角度変化を利用する処理の手順を示すフローチャートである。
【図６１】指示位置間の角度変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図６２】右回転操作として解釈される操作例を示す図である。
【図６３】右回転操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図６４】左回転操作として解釈される操作例を示す図である。
【図６５】左回転操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図６６】移動指示位置の角度変化を利用する処理の手順を示すフローチャートである。
【図６７】移動指示位置の角度変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図６８】右回転操作として解釈される操作例を示す図である。
【図６９】右回転操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図７０】左回転操作として解釈される操作例を示す図である。
【図７１】左回転操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図７２】重心を中心とした回転操作として解釈される操作例を示す図である。
【図７３】重心を中心とした回転操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図７４】指示位置間の位置関係を利用する処理の手順を示すフローチャートである。
【図７５】指示位置間の位置関係判定処理の手順を示すフローチャートである。
【図７６】指示位置間の位置関係に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図７７】上下移動操作として解釈される操作例を示す図である。
【図７８】上下移動操作として解釈されるデータの例を示す図である。
【図７９】左右移動操作として解釈される操作例を示す図である。
【図８０】左右移動操作として解釈されるデータを示す図である。
【図８１】指示位置間の位置関係に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図８２】位置関係変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図８３】指示位置間関係変化取得処理の手順を示すフローチャートである。
【図８４】反転操作として解釈される操作例を示す図である。
【図８５】反転操作として解釈されるデータ例を示す図である。
【図８６】左右反転操作として解釈される操作例を示す図である。
【図８７】左右反転操作として解釈されるデータ例を示す図である。
【図８８】上下反転操作として解釈される操作例を示す図である。
【図８９】上下反転操作として解釈されるデータ例を示す図である。
【図９０】指示位置間の位置関係判定処理の手順を示すフローチャートである。
【図９１】固定指示位置に対する位置関係に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図９２】固定指示位置に対する位置関係に基づく指示解釈処理の詳細手順を示すフローチャートである。
【図９３】固定指示位置に対する位置関係判定処理の手順を示すフローチャートである。
【図９４】指示位置移動方向取得処理の手順を示すフローチャートである。
【図９５】移動方向が同一である時に、位置関係によりそれぞれ解釈が異なる二つの操作例を示す図である。
【図９６】次項目操作として解釈されるデータ例を示す図である。
【図９７】固定指示位置と移動指示位置との位置関係に基づく処理の手順を示すフローチャートである。
【図９８】固定指示位置と移動指示位置との位置関係判定処理の手順を示すフローチャートである。
【図９９】指示位置間関係判定処理の手順を示すフローチャートである。
【図１００】指示位置間関係変化取得処理の手順を示すフローチャートである。
【図１０１】固定指示位置と移動指示位置との位置関係に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図１０２】対称反転として解釈される操作例を示す図である。
【図１０３】対称反転操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。
【図１０４】固定指示位置が三個所以上ある場合の処理の流れを示すフローチャートである。
【図１０５】複数固定指示位置に対する移動指示位置の位置関係判定処理の手順を示すフローチャートである。
【図１０６】指示位置間関係取得処理の手順を示すフローチャートである。
【図１０７】領域内であるとして解釈される操作例を示す図である。
【図１０８】領域内であるとして解釈される操作のデータ例を示す図である。
【図１０９】指示位置間の位置関係変化の取得処理の手順を示すフローチャートである。
【図１１０】領域外移動として解釈される操作例を示す図である。
【図１１１】領域外移動として解釈される操作のデータ例を示す図である。
【図１１２】複数固定指示位置と移動指示位置との位置関係に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図１１３】固定指示位置間領域内への属性付与として解釈される操作例を示す図である。
【図１１４】固定指示位置間領域内への属性付与として解釈される操作のデータ例を示す図である。
【図１１５】複数指示位置の指示位置数変化を用いた指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図１１６】初期指示位置数変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図１１７】操作対象指定途中として解釈される場合の操作例を示す図である。
【図１１８】操作対象指定途中として解釈される場合の操作のデータ例を示す図である。
【図１１９】指示位置数変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図１２０】初期指示位置を基準にした指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図１２１】指示位置を中心とした回転操作として解釈される場合の操作例を示す図である。
【図１２２】指示位置を中心とした回転操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。
【図１２３】最終指示位置数変化を用いた処理の手順を示すフローチャートである。
【図１２４】最終指示位置数変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図１２５】直前の操作に対するキャンセル指示として解釈される場合の操作例を示す図である。
【図１２６】直前の操作に対するキャンセル指示として解釈される場合の操作のデータ例を示す図である。
【図１２７】指示軌跡以外の指示情報を用いた処理の手順を示すフローチャートである。
【図１２８】指示軌跡以外の指示情報を用いた処理の手順を示すフローチャートである
【図１２９】全指示位置数を用いた処理の手順を示すフローチャートである。
【図１３０】指示位置数を用いた指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図１３１】ページめくり操作として解釈される操作例を示す図である。
【図１３２】ページめくり操作として解釈されるデータ例を示す図である。
【図１３３】指示軌跡以外の指示情報として指示位置移動速度を取得する処理の手順を示すフローチャートである。
【図１３４】指示位置移動速度取得処理の手順を示すフローチャートである。
【図１３５】指示位置移動速度に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図１３６】指示位置移動速度を用いてページめくり操作として解釈される場合の操作例を示す図である。
【図１３７】指示位置移動速度を用いてページめくり操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。
【図１３８】指示軌跡以外の指示情報として指示位置接触圧力を用いた処理の手順を示すフローチャートである。
【図１３９】指示位置接触圧力に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図１４０】指示位置接触圧力により画面移動操作として解釈される操作例を示す図である。
【図１４１】指示位置接触圧力により画面移動操作として解釈されるデータ例を示す図である。
【図１４２】複数指示位置の移動距離を用いた処理の手順を示すフローチャートである。
【図１４３】複数指示位置の移動距離に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。
【図１４４】複数指示位置の移動距離を用いたページめくり操作として解釈される場合の操作例を示す図である。
【図１４５】複数指示位置の移動距離を用いたページめくり操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。
【図１４６】複数指示位置の不動時間に着目した場合の処理の手順を示すフローチャートである。
【図１４７】範囲指定操作として解釈される場合の操作例を示す図である。
【図１４８】範囲指定操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。
【図１４９】指定範囲に対する拡大操作として解釈される操作例を示す図である。
【図１５０】指定範囲に対する拡大操作として解釈されるデータ例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、添付図面を参照しながら、本発明に係る好適な一実施例を詳細に説明する。
【００１７】
図１は、本実施形態に係る情報処理装置のハードウェア構成を示すブロック図である。
同図において、入力部１は、指示位置により情報を入力するためのタッチパネルなどである。ＣＰＵ２は、各種処理のための演算、論理判断等を行ない、バス６に接続された各構成要素を制御する。出力部３は、情報を表示するディスプレイや情報を印刷するプリンタ、情報を送信するモデムなどである。
【００１８】
プログラムメモリ４は、フローチャートにつき後述する処理手順を含む、ＣＰＵ２による制御のためのプログラムを格納するメモリである。プログラムメモリ４は、ＲＯＭであってもよいし、外部記憶装置などからプログラムがロードされるＲＡＭであってもよい。データメモリ５は、各種処理で生じたデータを格納するほか、後述する知識ベースの知識を格納する。データメモリ５は、例えばＲＡＭとしてよいが、知識ベースの知識は、不揮発な外部記憶媒体から、処理に先立ってロードしておく、あるいは、必要があるごとに参照するものとする。
【００１９】
バス６は、ＣＰＵ２の制御の対象とする構成要素を指示するアドレス信号、各構成要素を制御するためのコントロール信号、各構成機器相互間でやりとりされるデータの転送を行なう。
【００２０】
〔実施形態１〕
図２は、タッチパネルを用いた指による位置入力の例を示す図である。同図に示すように、指の接触した２点Ａ、Ｂのそれぞれの始点から終点までの軌跡により、２点の関係を取得して入力を理解する。
【００２１】
例１（平行方向）のように、各点の距離が変化せず、軌跡が平行になる場合がある。このような入力の例としては、対象物の平行移動などが考えられる。
【００２２】
例２（内側方向）のように、各点の軌跡が他方の点に向っている場合がある。このような入力の例としては、対象物の縮小または最小化などが考えられる。
【００２３】
逆に、例３（外側方向）のように、各点の軌跡が他方から離れていく場合がある。このような入力の例としては、対象物の拡大または最大化などが考えられる。
【００２４】
図３は、カメラなどの撮影装置を用いた指による位置入力の例を示す図である。ここでは、上述したタッチパネルに直接触れて指示を与える代わりに、カメラ３０１の有効領域３０２内で３０３及び３０４に示すように指先を動かすことにより、撮像した指示先（指先）位置を認識することで、指示位置を検知している。
【００２５】
図４は、指示位置の軌跡を用いる処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ４０１で入力が検知されると、次のステップＳ４０２で終了が検知されない場合には、ステップＳ４０３に進み、軌跡検知処理が起動される。続いてステップＳ４０４において、検知した軌跡を入力情報として対応した処理が起動される。
【００２６】
図５は、ステップＳ４０３の軌跡検知処理の手順を示すフローチャートである。ステップＳ５０１で指示位置検知処理が実行され、現在の指示位置の座標データが取得される。次にステップＳ５０２で組合せ特定処理が実行され、現在の各指示位置とそれぞれに最も近い直前の指示位置との組合せが特定される。続くステップＳ５０３で指示位置記憶処理が実行され、現在の指示位置を最適な指示位置データテーブル（最も近い直前の位置と同じテーブル）に格納する。
【００２７】
図６は、ステップＳ５０２の組合せ特定処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ６０１で、現在の指示位置の１つと直前の指示位置のそれぞれとの距離を求める処理が起動され、次のステップＳ６０２で、現在の指示位置と最も距離の短い直前の指示位置との組合せを特定する。続くステップＳ６０３で、該当する組合せがあった場合にはステップＳ６０４に進み、組となる直前の指示位置と同じテーブルに、現在の指示位置を追加する。これをステップＳ６０３において該当する組合せが無くなるまで繰り返す。
【００２８】
図７は、軌跡検知処理により記憶された指示位置データの例を示す図である。同図において、グラフ７０１のように時刻ｔ１における点Ａｔ１のＸＹ座標は（３，３）であり、時刻ｔ５における点Ａｔ５のＸＹ座標は（７，５）であり、この間ｔ１からｔ５に対応する点Ａ、Ｂの座標データがそれぞれテーブル７０２、７０３に格納されている。
【００２９】
図８は、軌跡検知処理により取得される現在の指示位置データの例を示す図である。同図において、グラフ８０１のように、現在の時刻ｔ６において、複数箇所の指示位置として、ＸＹ座標（８，６）である点ａと、ＸＹ座標（８，８）である点ｂが存在し、取得された現在（ｔ６）の位置データがテーブル８０２に格納されている。
【００３０】
図９は、複数指示位置の軌跡検知処理で利用されるデータの流れを示す図である。同図において、テーブル９０１に、現在の指示位置データとして点ａ（８，６）及び点ｂ（８，８）が取得されており、この現在の指示位置データを参照し、テーブル９０２に、現在の指示位置である各点に対して、直前の各指示位置との距離を取得する。この場合、例えば、点ａに対して直前の指示位置Ａｔ５との距離１．４１４、直前の指示位置Ｂｔ５との距離４．１２３が取得される。
【００３１】
その結果、点ａは、最も距離の近い直前の指示位置Ａｔ５と同じテーブル９０３に格納される。点ｂにも同様に、直前の指示位置Ｂｔ５と同じテーブル９０４に格納される。
【００３２】
図１０は、指示面積の大きさを利用した軌跡検知処理の手順を示すフローチャートである。上述の例では、現在の各指示位置が、直前の複数の指示位置の中で距離の最も近い位置に対応するとして軌跡を求めたが、ここでは、現在の各指示位置が、直前の複数の指示位置の中で指示面積（例えば、タッチパネルにおける指の接触面積）が最も近位置に対応するとして軌跡を求める。
【００３３】
同図において、ステップＳ１００１で指示面積検知処理が起動され、現在の指示面積が取得される。次にステップＳ１００２で組合せ特定処理が起動され、直前の指示面積との差分より現在の指示面積に最も近い直前の指示面積との組合せが特定される。続いてステップＳ１００３で、指示面積記憶処理が起動され、現在の指示面積データが最適なテーブル（現在の指示面積に最も近い直前の指示面積が格納されたテーブル）に格納される。
【００３４】
図１１は、ステップＳ１００２における、指示面積の大きさを利用した組合せ特定処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１１０１で、現在の指示位置の面積と直前の各指示位置の面積との差分を求める処理が起動され、次のステップＳ１１０２で、現在の指示位置と最も面積の近い直前の指示位置との組合せを特定する。続くステップＳ１１０３で該当する組合せがあった場合にはステップＳ１１０４に進み、最も面積の近い直前の指示位置と指示面積とのテーブルに、現在の指示位置と指示面積とを追加する。これをステップＳ１１０３において該当する組合せが無くなるまで繰り返す。
【００３５】
図１２は、取得される現在の指示位置の面積の例を示す図である。グラフ１２０１において、現在の指示位置が点ａ（８，６）にあり、点ａを指示した時のタッチパネルの接触の様子を示したのが拡大図１２０２である。その結果、指示位置の面積が求められる。
【００３６】
図１３は、記憶された指示位置の面積データの例を示す図である。同図において、グラフ１３０１のように、時刻ｔ１における指示位置点Ａｔ１のＸＹ座標は（３，３）、指示位置点Ｂｔ１のＸＹ座標は（１２，１４）であり、時刻ｔ５における指示位置点Ａｔ５のＸＹ座標は（７，５）、指示位置点Ｂｔ５のＸＹ座標は（８，８）である。更に、現在の時刻ｔ６において、現在の指示面積として点ａ（８，６）を含む指示面積１と、点ｂ（８，８）を含む指示面積２とが存在する。
【００３７】
また、テーブル１３０２において、時刻ｔ１における点Ａの面積は１２．５であり、続いて時刻ｔ２からｔ５に対応する点Ａの面積データが格納されている。同様に、テーブル１３０３に、点Ｂの各時刻の面積データが格納されている。更に、テーブル１３０４に、取得された現在時刻ｔ６の指示面積データとして点ａを含む面積データ１１．５、及び点ｂを含む面積データ２０．０が格納されている。
【００３８】
図１４は、指示面積の大きさを利用した軌跡取得処理で利用されるデータの流れを示す図である。同図において、テーブル１４０１に、現在の指示面積データとして、点ａ（８，６）を含む面積１１．５と、点ｂ（８，８）を含む面積２０．０とが取得されており、現在の指示位置の面積データを参照し、テーブル１４０２に、各面積データと直前の各指示位置の面積データとの差分を取得する。ここでは、点ａを含む指示面積１１．５に対して、直前の指示面積Ａとの差分０．５、及び直前の指示面積Ｂとの差分９．０が取得される。
【００３９】
その結果、点ａを含む指示面積データ１１．５は、最も差分の小さい直前の指示面積Ａと同じテーブル１４０３に格納される。また、点ｂを含む指示面積データも同様にして、直前の指示面積Ｂと同じテーブル１４０４に格納される。
【００４０】
〔実施形態２〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから、行うべき操作を解釈する処理について具体的に説明する。
【００４１】
図１５は、複数指示位置の軌跡を用いた操作手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１５０１で入力が検知されると、次のステップＳ１５０２で終了が検知されない場合には、ステップＳ１５０３に進み、移動軌跡検知処理が起動される。次に、ステップＳ１５０４で指示解釈処理が起動され、続いてステップＳ１５０５において指示に対応した処理が起動される。
【００４２】
図１６は、ステップＳ１５０４における指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１６０１で指示位置間距離測定処理が起動され、現在の指示位置間の距離が測定される。次に、ステップＳ１６０２に進み、指示位置間の距離変化の取得処理が起動され、指示位置間の距離の変化を取得する。続いてステップＳ１６０３で、距離変化に基づく指示解釈処理が起動され、取得された距離変化に応じて行なうべき操作を解釈する。
【００４３】
図１７は、ステップＳ１６０２における指示位置間の距離変化の取得処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１７０１で移動開始時の指示位置間の距離が測定され、続いてステップＳ１７０２で移動終了時の指示位置間の距離が測定される。次にステップＳ１７０３に進み、移動開始時の指示位置間の距離と、移動終了時の指示位置間の距離との差分が取得される。
【００４４】
図１８は、ステップＳ１６０３における距離変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１８０１において、変化量が０より小さかった場合には縮小操作と解釈される（ステップＳ１８０２）。同様に変化量が０より大きかった場合には、拡大操作と解釈され（ステップＳ１８０３）、変化量が０に等しい場合には、縮小または拡大操作以外であると解釈される（ステップＳ１８０４）。
【００４５】
図１９は、距離変化に基づく指示解釈処理の別の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１９０１において、指示位置間の距離変化の取得処理により取得された距離変化より操作倍率が取得される。次に、ｓ１９０２において変化率が取得され、続いてステップＳ１９０３で操作倍率と変化率データより実倍率が取得される。
【００４６】
計算式：実倍率＝１００−（１００−操作倍率Ｘ）×変化率α
図２０は、縮小操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、移動開始時ｔ１における指示位置点Ａ及び点Ｂから、移動終了時ｔ５における指示位置点Ａ’及び点Ｂ’へと変化した場合、縮小操作であると解釈される。
【００４７】
図２１は、縮小操作として解釈されるデータの例を示す図である。同図において、グラフ２１０１の各指示位置のＸＹ座標は、移動開始時ｔ１では点Ａｔ１（３，３），  点Ｂｔ１（１２，１０）、移動終了時ｔ５では点Ａｔ５（７，５）、点Ｂｔ５（８，６）である。この時、テーブル２１０２に示すように、指示位置Ａ，Ｂ間の距離は移動開始時ｔ１では１５．０００、移動終了時ｔ６では１．１１８であり、移動開始時ｔ１から移動終了時ｔ５の間の指示位置間の距離の変化量は−１３．８８２である。また、移動開始時ｔ１から移動終了時ｔ５の間の指示位置間の距離変化の倍率は７％である。
【００４８】
図２２は、拡大操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、移動開始時ｔ１の指示位置点Ａ及び点Ｂから、移動終了時ｔ５の指示位置点Ａ’及び点Ｂ’へと変化した場合、拡大操作であると解釈される。
【００４９】
図２３は、拡大操作として解釈されるデータの例を示す図である。同図において、グラフ２３０１のように各指示位置のＸＹ座標は、移動開始時ｔ１では点Ａｔ１（７，５）、点Ｂｔ１（８，６）、移動終了時ｔ５では点Ａｔ５（３，３）、点Ｂｔ５（１２，１０）である。この時、テーブル２３０２に示すように、指示位置Ａ，Ｂ間の距離は移動開始時ｔ１では１．１１８、移動終了時ｔ６では１１．４０２であり、移動開始時ｔ１から移動終了時ｔ５の間の指示位置間の距離の変化量は＋１３．５８６である。また、移動開始時ｔ１から移動終了時ｔ５の間の指示位置間の距離変化の倍率は１０２０％である。
【００５０】
〔実施形態３〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから、行うべき操作を解釈する際に、２つの指示位置を結ぶ線と基準線とのなす角の角度（以下、単に指示位置の角度と称する）の変化に着目した例について具体的に説明する。
【００５１】
図２４は、指示位置の角度変化を利用する指示解釈処理の流れを示す図である。同図において、ステップＳ２４０１で指示位置の角度の測定処理が起動され、各時点において、指示位置の角度が測定される。次に、ステップＳ２４０２に進み、指示位置角度変化取得処理が起動され、指示位置を結ぶ線の角度の変化を取得する。続いて、ステップＳ２４０３で角度変化に基づく指示解釈処理が起動され、取得された角度変化に応じて行なうべき操作を解釈する。
【００５２】
図２５は、指示位置の角度変化の測定処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ２５０１で移動開始時の指示位置を結ぶ線の角度が測定され、続いてステップＳ２５０２で移動終了時の指示位置を結ぶ線の角度が測定される。次に、ステップＳ２５０３に進み、移動開始時の指示位置を結ぶ線の角度と、移動終了時の指示位置を結ぶ線の角度との差分が取得される。
【００５３】
図２６は、角度変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ２６０１で、変化量が０°より大きかった場合には、左回転操作として解釈される（ステップＳ２６０２）。同様に変化量が０°より小さかった場合には右回転操作として解釈され（ステップＳ２６０３）、変化量が０°に等しい場合には回転操作以外であると解釈される（ステップＳ２６０４）。
【００５４】
図２７は、右回転操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、移動開始時ｔ１の指示位置点Ａ及び点Ｂから、移動終了時ｔ５の指示位置点Ａ’及び点Ｂ’へと変化した場合、右回転操作であると解釈される。
【００５５】
図２８は、指示位置を結ぶ線の角度及びその変化データのうち、右回転操作として解釈されるデータ例を示す図である。同図において、グラフ２８０１のように指示位置ＡＢ間の角度は、移動開始時ｔ１では、Ｘ軸に対して６０度であり、移動終了時ｔ５では２６度である。この時、テーブル２８０２のように、移動開始時ｔ１から移動終了時ｔ５の間の指示位置間の角度の変化量は−３４°である。
【００５６】
図２９は、左回転操作として解釈される操作例を示す図である。移動開始時ｔ１の指示位置点Ａ及び点Ｂから、移動終了時ｔ５の指示位置点Ａ’及び点Ｂ’へと変化した場合、左回転操作であると解釈される。
【００５７】
図３０は、指示位置を結ぶ線の角度及びその変化を示すデータのうち、左回転操作として解釈されるデータの例を示す図である。同図において、グラフ３００１のように指示位置ＡＢ間の角度は、移動開始時ｔ１では、Ｘ軸に対して６０度であり、移動終了時ｔ５では８７度である。この時、テーブル３００２のように、移動開始時ｔ１から移動終了時ｔ５の間の指示位置間の角度の変化量は＋２７°である。
【００５８】
〔実施形態４〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、固定指示位置と移動指示位置との関係の変化に着目した例について具体的に説明する。
【００５９】
図３１は、固定指示位置と移動指示位置の関係を利用する指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ３１０１で固定指示位置検出処理が起動され、固定指示位置が検出される。次に、ステップＳ３１０２に進み、固定指示位置に基づく指示解釈処理が起動され、行なうべき操作を解釈する。
【００６０】
図３２は、ステップＳ３１０１における固定指示位置検出処理の手順を示すフローチャートである。同図において、固定指示位置検出処理が起動されると、ステップＳ３２０１で時刻ｔの指示位置が検出され、続くステップＳ３２０２で位置データが存在する場合には、次のステップＳ３２０３に進み、指示位置の初期値と比較する。その結果、位置データが一致しなかった場合には、ステップＳ３２０４で指示位置は移動していると判断される。位置データが一致した場合にはステップＳ３２０５に進み、時刻ｔを進めて、再びステップＳ３２０１から繰り返す。そして、ステップＳ３２０２において位置データが存在しない場合にはステップＳ３２０６で指示位置は固定と判断され、固定指示位置が検出される。
【００６１】
図３３は、移動方向に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ３３０１で指示位置移動方向判定処理が起動され、移動指示位置の移動方向が判定される。次にステップＳ３３０２で、判定された移動方向に基づき指示操作を解釈する。
【００６２】
移動方向が上であった場合には、ステップ３３０３に進み、次項目操作として解釈する。また、この他に次ページ操作、または次画面操作、または末尾行操作、または上画面移動操作、または上下方向のみの拡大操作、または上下方向のみの縮小操作、として解釈される場合もある。移動方向が下であった場合には、ステップ３３０４に進み、前項目操作として解釈する。また、この他に前ページ操作、または前画面操作、または先頭行操作、または下画面移動操作、または上下方向のみの拡大操作、または上下方向のみの縮小操作、として解釈される場合もある。
【００６３】
移動方向が左であった場合には、ステップ３３０５に進み、次項目操作として解釈する。また、この他に次ページ操作、または次画面操作、または末尾行操作、または左画面移動操作、または左右方向のみの拡大操作、または左右方向のみの縮小操作、として解釈される場合もある。移動方向が右であった場合には、ステップ３３０６に進み、前項目操作として解釈する。また、この他に前ページ操作、または前画面操作、または先頭行操作、または右画面移動操作、または左右方向のみの拡大操作、または左右方向のみの縮小操作、として解釈される場合もある。
【００６４】
図３４は、ステップＳ３３０１の指示位置移動方向判定処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ３４０１で指示位置の移動量が取得され、次のステップＳ３４０２で、移動指示位置の現在座標より移動方向が判定される。その際、移動指示位置の現在座標（Ｘ，Ｙ）のａｒｃｔａｎｇｅｎｔを求め、単位をラジアンから度数に変換する。
【００６５】
図３５は、指示位置移動方向判定処理で利用される角度の解釈について表す図である。同図において、３５０１のように、Ｘ軸を基準に３６０°をＹ軸正方向  ０°〜１８０、Ｙ軸負方向−１°〜−１７９°に分けている。
【００６６】
これに従い、０°を中心として±３５°（−３５°〜３５°）を右方向として解釈し、９０°を中心として±３５°（６５°〜１３５°）を上方向として解釈し、１８０°を中心として±３５°（１５５°〜１８０°及び−１７９°〜−１４５°）を左方向として解釈し、−９０°を中心として±３５°（−６５°〜−１３５°）を下方向として解釈する。また、それぞれ４５°，１３５°，−１３５°，−４５°を中心とした±１０°の範囲については、それ以外の操作であると解釈する。
【００６７】
図３６は、左移動操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置点Ａが固定されており、移動指示位置点ＢがＢｔ１から点Ｂｔ５へと移動した場合、左移動操作であると解釈される。
【００６８】
図３７は、左移動操作として解釈されるデータの例を示す図である。同図において、グラフ３７０１のように固定指示位置の座標は点Ａ（３，３）であり、移動指示位置の座標は移動開始時ｔ１では点Ｂｔ１（６，３）、移動終了時ｔ５では点Ｂｔ５（４，２）である。テーブル３７０２は、ｔ１からｔ５における、固定指示位置点Ａ及び、移動指示位置点Ｂの位置データを示すものである。３７０３は、指示位置移動データを示すものであり、移動終了時ｔ５の指示位置の移動量は固定指示位置点Ａが０、移動指示位置点Ｂが２．２３６であり、また移動方向は−１５３．４３°である。
【００６９】
図３８は、上移動操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置点Ａが固定されており、移動指示位置点ＢがＢｔ１から点Ｂｔ５へと移動した場合、上移動操作であると解釈される。
【００７０】
図３９は、上移動操作として解釈される場合のデータの例を示す図である。同図において、グラフ３９０１のように固定指示位置の座標は点Ａ（６，６）であり、移動指示位置の座標は移動開始時ｔ１では点Ｂｔ１（５，１）、移動終了時ｔ５では点Ｂｔ５（７，４）である。テーブル３９０２は、ｔ１からｔ５における、固定指示位置点Ａ及び、移動指示位置点Ｂの位置データを示すものである。テーブル３９０３は、指示位置移動データを示すものであり、移動終了時ｔ５の指示位置の移動量は固定指示位置点Ａが０、移動指示位置点Ｂが３．６０６であり、また移動方向は５６．３１°である。
【００７１】
図４０は、下移動操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置点Ａが固定されており、移動指示位置点ＢがＢｔ１から点Ｂｔ５へと移動した場合、下移動操作であると解釈される。
【００７２】
図４１は、下移動操作として解釈されるデータの例を示す図である。同図において、グラフ４１０１のように固定指示位置の座標は点Ａ（３，３）であり、移動指示位置の座標は移動開始時ｔ１では点Ｂｔ１（５，８）、移動終了時ｔ５では点Ｂｔ５（５，５）である。テーブル４１０２は、ｔ１からｔ５における、固定指示位置点Ａ及び、移動指示位置点Ｂの位置データを示すものである。テーブル４１０３は、指示位置移動データを示すものであり、移動終了時ｔ５の時点での指示位置の移動量は固定指示位置点Ａが０、移動指示位置点Ｂが３．０００であり、また移動方向は−９０°である。
【００７３】
図４２は、右移動操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置Ａが固定されており、移動指示位置点Ｂが４２０１のようにＢｔ１から４２０２のように点Ｂｔ５へと移動した場合、右移動操作であると解釈される。
【００７４】
図４３は、右移動操作として解釈されるデータの例を示す図である。同図において、グラフ４３０１のように固定指示位置の座標は点Ａ（６，６）であり、移動指示位置の座標は移動開始時ｔ１では点Ｂｔ１（２，６）、移動終了時ｔ５では点Ｂｔ５（５，５）である。テーブル４３０２は、ｔ１からｔ５における、固定指示位置点Ａ及び、移動指示位置点Ｂの位置データを示すものである。テーブル４３０３は、指示位置移動データを示すものであり、移動終了時ｔ５の指示位置の移動量は固定指示位置点Ａが０、移動指示位置点Ｂが３．１６２であり、また移動方向は−１８．４３°である。
【００７５】
〔実施形態５〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、固定指示位置と移動指示位置との距離変化に着目した例について具体的に説明する。
【００７６】
図４４は、固定指示位置と移動指示位置との距離変化を利用する指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、指示解釈処理が起動されると、ステップＳ４４０１で指示位置間距離測定処理が起動され、固定指示位置と移動指示位置との各時点の距離が測定される。次にステップＳ４４０２に進み、指示位置間距離変化取得処理によって、指示位置間の距離変化が取得される。続くステップＳ４４０３で、指示位置距離変化に基づく指示解釈処理が起動され、取得された指示位置間の距離変化に対応して、行なうべき操作を解釈する。
【００７７】
図４５は、ステップＳ４４０３の指示位置間距離変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ４５０１で変化量が判断され、変化量が減少傾向にある場合には縮小操作として解釈し（ステップＳ４５０２）、変化量が増加傾向にある場合には拡大操作として解釈する（ステップＳ４５０３）。
【００７８】
図４６は、縮小操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置（点Ａ）が固定されており、移動指示位置（点Ｂ）が、点Ｂｔ１から固定指示位置（点Ａ）の方向にある点Ｂｔ５へと移動した場合、縮小操作であると解釈される。
【００７９】
図４７は、縮小操作として解釈される場合のデータの例を示す図である。同図において、グラフ４７０１のように固定指示位置の座標は点Ａ（３，３）であり、移動指示位置の座標は移動開始時ｔ１では点Ｂｔ１（６，３）、移動終了時ｔ５では点Ｂｔ５（４，２）である。テーブル４７０２は、時刻ｔ１からｔ５における、固定指示位置点Ａ及び、移動指示位置点Ｂの位置データを示すものである。テーブル４７０３は、指示位置間の距離変化データを示すものであり、移動開始時ｔ１の指示位置ＡＢ間の距離は３．０００であり、移動終了時ｔ５の指示位置ＡＢ間の距離は１．４１４であり、指示位置ＡＢ間の距離のｔ１からｔ５に対する倍率は４７％である。
【００８０】
図４８は、拡大操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置点Ａが固定されており、移動指示位置点ＢがＢｔ１から固定指示位置点Ａとは反対の方向にある点Ｂｔ５へと移動した場合、拡大操作であると解釈される。  
【００８１】
図４９は、縮小操作として解釈される場合のデータの例を示す図である。同図において、グラフ４９０１のように固定指示位置の座標は点Ａ（３，３）であり、移動指示位置の座標は移動開始時ｔ１では点Ｂｔ１（４，２）、移動終了時ｔ５では点Ｂｔ５（６，３）である。テーブル４９０２は、ｔ１からｔ５における、固定指示位置点Ａ及び、移動指示位置点Ｂの位置データを示すものである。テーブル４９０３は、固定指示位置間の距離変化データを示すものであり、移動開始時ｔ１の指示位置ＡＢ間の距離は１．４１４であり、移動終了時ｔ５の指示位置ＡＢ間の距離は３．０００であり、指示位置ＡＢ間の距離のｔ１からｔ５に対する倍率は２１２％である。
【００８２】
図５０は、固定指示位置を中心とした縮小操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置点Ａが固定されており、５００１のように移動指示位置１点Ｂｔ１及び移動指示位置２点Ｃｔ１があり、５００２のように固定指示位置点Ａの方向に向かって、移動指示位置１点Ｂｔ１がＢｔ５へ、移動指示位置２点Ｃｔ１が点Ｃｔ５へと移動した場合、それぞれ固定指示位置点Ａ方向への縮小操作であると解釈される。
【００８３】
図５１は、固定指示位置を中心とした縮小操作として解釈される場合のデータの例を示す図である。同図において、グラフ５１０１のように固定指示位置の座標は点Ａ（３，３）であり、移動指示位置１である点Ｂの座標は移動開始時ｔ１では点Ｂｔ１（４，８）、移動終了時ｔ５では点Ｂｔ５（５，５）であり、移動指示位置２である点Ｃの座標は移動開始時ｔ１では点Ｃｔ１（２，２）、移動終了時ｔ５では点Ｃｔ５（４，３．５）である。テーブル５１０２は、ｔ１からｔ５における、固定指示位置点Ａ及び、移動指示位置１点Ｂ、移動指示位置２点Ｃの位置データを示すものである。
【００８４】
テーブル５１０３は、固定指示位置間の距離変化データを示すものであり、指示位置間距離変化データ１において、移動開始時ｔ１の指示位置ＡＢ間の距離は５．０９９であり、移動終了時ｔ５の指示位置ＡＢ間の距離は２．８２８であり、指示位置ＡＢ間の距離のｔ１からｔ５に対する倍率は５５％である。また、指示位置間距離変化データ２において、移動開始時ｔ１の指示位置ＡＣ間の距離は１．４１４であり、移動終了時ｔ５の指示位置ＡＣ間の距離は１．１１８であり、指示位置ＡＣ間の距離のｔ１からｔ５に対する倍率は７９％である。
【００８５】
〔実施形態６〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、固定指示位置の存在と、その他の移動指示位置間の距離変化に着目した例について具体的に説明する。
【００８６】
図５２は、移動指示位置間の距離を利用する処理の手順を示すフローチャートである。同図において、固定指示位置対応指示解釈処理が起動されると、ステップＳ５２０１で移動指示位置間距離測定処理が起動され、現在の移動指示位置間の距離が測定される。次に、ステップＳ５２０２に進み、移動指示位置間距離変化取得処理が起動され、取得された距離の変化量を取得する。続いて、ステップＳ５２０３で移動指示位置間の距離変化に基づく指示解釈処理が起動され、取得された移動指示位置間距離の変化量に基づいて行なうべき操作を解釈する。
【００８７】
図５３は、移動指示位置間の距離変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ５３０１で固定指示位置が存在する場合には、ステップＳ５３０２に進み、変化量が０より小さい場合には、ステップＳ５３０３で固定指示位置に対する縮小操作として解釈される。変化量が０より大きい場合には、ステップＳ５３０４で固定指示位置に対する拡大操作として解釈される。変化量が０に等しい場合には、ステップＳ５３０５で縮小または拡大操作以外であると解釈する。ステップＳ５３０１において、固定指示位置の存在が確認されない場合には、ステップＳ５３０６に進み、全体に対する操作であると解釈する。
【００８８】
図５４は、固定指示位置を中心とした縮小操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置点Ａが固定されており、２つの移動指示位置点Ｂｔ１及び移動指示位置点Ｃｔ１があり、それらが固定指示位置点Ａの方向に向かって、移動指示位置点Ｂｔ１がＢｔ５へ、移動指示位置点Ｃｔ１が点Ｃｔ５へと移動した場合、移動指示位置間の距離の変化量に応じて、固定指示位置点Ａを中心とした縮小操作であると解釈される。
【００８９】
図５５は、固定指示位置を中心とした縮小操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。同図において、グラフ５５０１のように固定指示位置の座標は点Ａ（３，３）であり、移動指示位置点Ｂの座標は移動開始時ｔ１では点Ｂｔ１（４，８）、移動終了時ｔ５では点Ｂｔ５（５，５）であり、移動指示位置点Ｃの座標は移動開始時ｔ１では点Ｃｔ１（３，２）、移動終了時ｔ５では点Ｃｔ５（４，２．８）である。
【００９０】
テーブル５５０２は、ｔ１からｔ５における固定指示位置点Ａ及び、移動指示位置点Ｂ、移動指示位置点Ｃの位置データを示すものである。テーブル５５０３は、移動指示位置間の距離変化データを示すものであり、指示位置間距離変化データにおいて、移動開始時ｔ１の指示位置ＢＣ間の距離は６．０８３であり、移動終了時ｔ５の指示位置ＢＣ間の距離は２．４１７であり、指示位置ＢＣ間の距離のｔ１からｔ５に対する変化量は４０％である。
【００９１】
図５６は、固定指示位置を中心とした拡大操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置点Ａが固定されており、移動指示位置１点Ｂｔ１及び移動指示位置２点Ｃｔ１があり、それらが固定指示位置点Ａの方向に向かって、移動指示位置１点Ｂｔ１がＢｔ５へ、移動指示位置２点Ｃｔ１が点Ｃｔ５へと移動した場合、移動指示位置間の距離の比に応じて、固定指示位置点Ａを中心とした拡大操作であると解釈される。
【００９２】
図５７は、固定指示位置を中心とした拡大操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。同図において、グラフ５７０１のように固定指示位置の座標は点Ａ（３，３）であり、移動指示位置１である点Ｂの座標は移動開始時ｔ１では点Ｂｔ１（５，５）、移動終了時ｔ５では点Ｂｔ５（４，８）であり、移動指示位置２である点Ｃの座標は移動開始時ｔ１では点Ｃｔ１（４，２．８）、移動終了時ｔ５では点Ｃｔ５（２，２）である。
【００９３】
テーブル５７０２は、ｔ１からｔ５における固定指示位置点Ａ及び、移動指示位置１点Ｂ、移動指示位置２点Ｃの位置データを示すものである。テーブル５７０３は、移動指示位置間の距離変化データを示すものであり、指示位置間距離変化データ１において、移動開始時ｔ１の指示位置ＢＣ間の距離は２．４１７であり、移動終了時ｔ５の指示位置ＢＣ間の距離は６．３２５であり、指示位置ＢＣ間の距離のｔ１からｔ５に対する変化量は２６２％である。
【００９４】
図５８は、固定指示位置を中心とした複数移動指示操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置点Ａが固定されており、５８０１のように移動指示位置１点Ｂｔ１及び移動指示位置２点Ｃｔ１、移動指示位置３点Ｄｔ１、があり、５８０２のように固定指示位置点Ａの方向に向かって、移動指示位置１点Ｂｔ１がＢｔ５へ、移動指示位置２点Ｃｔ１が点Ｃｔ５へ、移動指示位置３点Ｄｔ１が点Ｄｔ５へと移動した場合、移動指示位置間の距離の変化量に応じて、固定指示位置点Ａを中心とした複数移動指示操作であると解釈される。
【００９５】
図５９は、固定指示位置を中心とした複数移動指示操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。同図において、グラフ５９０１のように固定指示位置の座標は点Ａ（３，３）であり、移動指示位置１である点Ｂの座標は移動開始時ｔ１では点Ｂｔ１（５，５）、移動終了時ｔ５では点Ｂｔ５（４，８）であり、移動指示位置２である点Ｃの座標は移動開始時ｔ１では点Ｃｔ１（４，３．５）、移動終了時ｔ５では点Ｃｔ５（２，２）であり、移動指示位置３である点Ｄの座標は移動開始時ｔ１では点Ｄｔ１（５．５，４．５）、移動終了時ｔ５では点Ｄｔ５（６，９）である。
【００９６】
テーブル５９０２は、ｔ１からｔ５における、固定指示位置点Ａ及び、３つの移動指示位置点Ｂ、移動指示位置点Ｃ、移動指示位置点Ｄの位置データを示すものである。テーブル５９０３は、移動指示位置間の距離変化データを示すものであり、指示位置間距離変化データ１において、移動開始時ｔ１の指示位置ＢＣ間の距離は１．８０３であり、移動終了時ｔ５の指示位置ＢＣ間の距離は６．３２５であり、指示位置ＢＣ間の距離のｔ１からｔ５に対する変化量は３５２％である。指示位置間距離変化データ２において、移動開始時ｔ１の指示位置ＢＤ間の距離は０．７０７であり、移動終了時ｔ５の指示位置ＢＤ間の距離は２．２３６であり、指示位置ＢＣ間の距離のｔ１からｔ５に対する変化量は３１６％である。指示位置間距離変化データ３において、移動開始時ｔ１の指示位置ＣＤ間の距離は１．８０３であり、移動終了時ｔ５の指示位置ＣＤ間の距離は８．０６２であり、指示位置ＢＣ間の距離のｔ１からｔ５に対する変化量は４４７％である。
【００９７】
〔実施形態７〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、固定指示位置と移動指示位置とを結ぶ線の水平方向に対する角度（以下、指示位置間の角度と称する）の変化に着目した例について具体的に説明する。
【００９８】
図６０は、指示位置間の角度変化を利用する処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ６００１で指示位置間角度測定処理が起動され、指示位置間の角度が測定される。次に、ステップＳ６００２に進み、固定指示位置間角度変化取得処理が起動され、取得された角度の変化量を取得する。続いて、ステップＳ６００３で指示位置間の角度変化に基づく指示解釈処理が起動され、取得された角度変化に応じて行なうべき操作を解釈する。
【００９９】
図６１は、指示位置間の角度変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ６１０１で固定指示位置が存在しない場合には、ステップＳ６１０６に進み、全体に対する操作として解釈する。ステップＳ６１０１で固定指示位置が存在する場合にはステップＳ６１０２に進み、変化量が０°より小さい場合にはステップＳ６１０４に進み、固定指示位置を中心とする右回転操作として解釈する。変化量が０°より大きい場合には、ステップＳ６１０３に進み、固定指示位置を中心とする左回転操作として解釈する。変化量が０°に等しい場合には、ステップＳ６１０５で回転操作以外、または固定指示位置を固定した状態での回転方向への変形操作として解釈する。
【０１００】
図６２は、右回転操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置点Ａが固定されており、移動開始時ｔ１の移動指示位置点Ｂｔ１から、移動終了時ｔ５の移動指示位置点Ｂｔ５へと変化したので、右回転操作であると解釈される。
【０１０１】
図６３は、右回転操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。同図において、グラフ６３０１のように固定指示位置点Ａと移動指示位置点Ｂとを結ぶ直線の水平線に対する角度は、移動開始時ｔ１では、７１．５７°であり、移動終了時ｔ５では１８．４３°である。テーブル６３０２Ａ、Ｂは、ｔ１からｔ５における固定指示位置点Ａ及び、移動指示位置点Ｂの位置データを示すものである。テーブル６３０３は、指示位置間の角度変化データを示すものであり、指示位置間角度変化データにおいて、移動終了時ｔ５の固定指示位置間角度の変化量は−５３．１３°である。
【０１０２】
図６４は、左回転操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置点Ａが固定されており、移動開始時ｔ１の移動指示位置点Ｂｔ１から、移動終了時ｔ５の移動指示位置点Ｂｔ５へと変化した場合、左回転操作であると解釈される。
【０１０３】
図６５は、左回転操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。同図において、グラフ６５０１のように固定指示位置点Ａに対する移動指示位置点Ｂの角度は、移動開始時ｔ１では、７１．５７°であり、移動終了時ｔ５では１０８．４３°である。テーブル６５０２Ａ、Ｂは、ｔ１からｔ５における固定指示位置点Ａ及び、移動指示位置点Ｂの位置データを示すものである。テーブル６５０３は、固定指示位置間の角度変化データを示すものであり、固定指示位置間角度変化データにおいて、移動終了時ｔ５の固定指示位置間角度の変化量は＋３６．８７°である。
【０１０４】
〔実施形態８〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、２つの移動指示位置を結ぶ線の水平線に対する角度（以下、移動指示位置の角度と称する）の変化に着目した例について具体的に説明する。
【０１０５】
図６６は、移動指示位置の角度変化を利用する処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ６６０１で移動指示位置の角度測定処理が起動され、固定指示位置以外の指示位置の角度を測定する。次に、ステップＳ６６０２で、移動指示位置の角度変化の取得処理が起動され、角度の変化量を取得する。続いてステップＳ６６０３で、移動指示位置の角度変化に基づく指示解釈処理が起動され、取得された角度変化に基づいて行なうべき操作を解釈する。
【０１０６】
図６７は、移動指示位置の角度変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ６７０１で固定指示位置が存在しない場合には、ステップＳ６７０６に進み、全体に対する操作として解釈する。ステップＳ６７０１で固定指示位置が存在する場合には、ステップＳ６７０２で変化量を調べ、変化量が０°より小さい場合にはステップＳ６７０４に進み、固定指示位置を中心とする右回転操作として解釈する。変化量が０°より大きい場合には、ステップＳ６７０３に進み、固定指示位置を中心とする左回転操作として解釈する。変化量が０°に等しい場合には、ステップＳ６７０５に進み、回転操作以外であると解釈する。または、固定指示位置を固定した状態での移動指示位置の重心を中心とした回転方向への変形操作として解釈する。
【０１０７】
図６８は、右回転操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置点Ａが固定されており、移動指示位置１点Ｂｔ１及び移動指示位置点Ｃｔ１があり、移動指示位置１点Ｂｔ１がＢｔ５へ、移動指示位置２点Ｃｔ１が点Ｃｔ５へと移動した場合、右回転操作であると解釈される。
【０１０８】
図６９は、右回転操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。同図において、グラフ６９０１のように固定指示位置の座標は点Ａ（３，３）であり、移動指示位置点Ｂの座標は移動開始時ｔ１では点Ｂｔ１（４，６）、移動終了時ｔ５では点Ｂｔ５（６，４）であり、移動指示位置点Ｃの座標は移動開始時ｔ１では点Ｃｔ１（２，１）、移動終了時ｔ５では点Ｃｔ５（１，２）である。テーブル６９０２は、ｔ１からｔ５における固定指示位置点Ａ及び、移動指示位置１点Ｂ、移動指示位置２点Ｃの位置データを示すものである。テーブル６９０３は、移動指示位置間の角度変化データを示すものであり、移動指示位置間角度変化データにおいて、移動指示位置間角度は移動開始時ｔ１には６８．２０°、移動終了時ｔ５には３６．８７°であり、移動指示位置間角度の変化量は−３１．３３°である。
【０１０９】
図７０は、左回転操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置点Ａが固定されており、移動指示位置点Ｂｔ１及びＣｔ１があり、移動指示位置点Ｂｔ１がＢｔ５へ、移動指示位置点Ｃｔ１が点Ｃｔ５へと移動した場合、左回転操作であると解釈される。
【０１１０】
図７１は、左回転操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。同図において、グラフ７１０１のように固定指示位置の座標は点Ａ（３，３）であり、移動指示位置である点Ｂの座標は移動開始時ｔ１では点Ｂｔ１（４，６）、移動終了時ｔ５では点Ｂｔ５（２，５）であり、移動指示位置である点Ｃの座標は移動開始時ｔ１では点Ｃｔ１（２，１）、移動終了時ｔ５では点Ｃｔ５（２．５，２）である。テーブル７１０２は、ｔ１からｔ５における固定指示位置点Ａ及び、移動指示位置点Ｂ、Ｃの位置データを示すものである。テーブル７１０３は、移動指示位置間の角度変化データを示すものであり、移動指示位置間角度変化データにおいて、移動指示位置間角度は移動開始時ｔ１には６８．２０°、移動終了時ｔ５には９９．４６°であり、移動指示位置間角度の変化量は＋３１．２６°である。
【０１１１】
図７２は、３つの移動指示位置が重心を中心とした回転操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置点Ａが固定されており、移動指示位置点Ｂｔ１、Ｃｔ１及びＤｔ１があり、移動指示位置点Ｂｔ１がＢｔ５へ、移動指示位置点Ｃｔ１が点Ｃｔ５へ、移動指示位置点Ｄｔ１が点Ｄｔ５へと移動した場合、重心を中心とした回転操作であると解釈される。
【０１１２】
図７３は、重心を中心とした回転操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。同図において、グラフ７３０１のように固定指示位置の座標は点Ａ（３，３）であり、移動指示位置である点Ｂの座標は移動開始時ｔ１では点Ｂｔ１（５，５）、移動終了時ｔ５では点Ｂｔ５（４，８）であり、移動指示位置である点Ｃの座標は移動開始時ｔ１では点Ｃｔ１（４，３．５）、移動終了時ｔ５では点Ｃｔ５（２，２）  であり、移動指示位置である点Ｄの座標は移動開始時ｔ１では点Ｄｔ１（５．５，４．５）、移動終了時ｔ５では点Ｄｔ５（６，９）である。テーブル７３０２は、ｔ１からｔ５における固定指示位置点Ａ及び、移動指示位置点Ｂ、Ｃ、Ｄの位置データを示すものである。テーブル７３０３は、移動指示位置間の距離変化データを示すものであり、移動指示位置ＢＣ間の距離は、移動開始時ｔ１には１．８０３、移動終了時ｔ５には６．３２５であり、移動指示位置間距離の変倍率は３５１％である。また、移動指示位置ＢＤ間の距離は、移動開始時ｔ１には０．７０７、移動終了時ｔ５には２．２３６であり、移動指示位置間距離の変倍率は３１６％である。移動指示位置ＣＤ間の距離は、移動開始時ｔ１には１．８０３、移動終了時ｔ５には８．０６２であり、移動指示位置間距離の変倍率は４４７％である。
【０１１３】
〔実施形態９〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、複数の指示位置間の位置関係に着目した例について具体的に説明する。
【０１１４】
図７４は、指示位置間の位置関係を利用する処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ７４０１で指示位置の位置関係判定処理が起動され、指示位置間の位置関係を判定する。次に、ステップＳ７４０２に進み、指示位置間の位置関係に基づく指示解釈処理が起動され、判定された位置関係に応じて行なうべき操作を解釈する。
【０１１５】
図７５は、ステップＳ７４０１の指示位置間の位置関係判定処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ７５０１で指示位置間の角度が取得される。続いて、ステップＳ７５０２において、取得された角度が９０°を中心として４５°から１３５°の間、または−９０°を中心として−４５°から−１３５°の間であった場合には、指示位置間位置関係は上下関係であると解釈する。０°を中心として４５°から‐４５°の間、または１８０°を中心として１３５°から‐１３５°の間であった場合には、指示位置間位置関係は左右関係であると解釈する。角度の解釈については、図３５に示した通りである。
【０１１６】
図７６は、ステップＳ７４０２の、指示位置の位置関係に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ７６０１で指示位置移動範囲取得処理が起動され、指示位置の移動対象範囲が取得される。次に、ステップＳ７６０２で位置関係を判断し、位置関係が上下関係であった場合は、ステップＳ７６０３に進み、カット操作指示または削除操作指示として解釈する。位置関係が左右であった場合には、ステップＳ７６０４に進み、コピー操作指示として解釈する。
【０１１７】
図７７は、上下関係移動操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、指示位置がそれぞれ、指示位置点Ａｔ１から点Ａｔ５へ、指示位置点Ｂｔ１から点Ｂｔ５へと移動する場合、上下関係移動操作であると解釈する。
【０１１８】
図７８は、上下関係移動操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。同図において、グラフ７８０１のように移動開始時ｔ１の各指示位置の座標が点Ａｔ１（４，５）及び点Ｂｔ１（３，８）である時、指示位置間の位置関係を表す角度ｔ１は１０８．４３°であり、移動終了時ｔ５の各指示位置の座標が点Ａｔ５（８，５）及び点Ｂｔ５（７，８）である時、指示位置間の位置関係を表す角度ｔ５は１０８．４３°である。テーブル７８０２は、ｔ１からｔ５における指示位置点Ａ及び、指示位置点Ｂの位置データを示すものである。テーブル７８０３は、指示位置間の位置関係を表す角度データを示すものであり、指示位置間位置関係データにおいて、ｔ１からｔ５までの指示位置間角度が格納されている。
【０１１９】
図７９は、左右関係移動操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、各指示位置がそれぞれ、指示位置点Ａｔ１から点Ａｔ５へ、指示位置点Ｂｔ１から点Ｂｔ５へと移動する場合、左右関係移動操作であると解釈する。
【０１２０】
図８０は、左右移動操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。同図において、グラフ８００１のように、移動開始時ｔ１の各指示位置の座標が点Ａｔ１（３，８）及び点Ｂｔ１（５，９）である時、指示位置間の位置関係を表す角度ｔ１は２６．５７°であり、移動終了時ｔ５の各指示位置の座標が点Ａｔ５（７，８）及び点Ｂｔ５（９，９）である時、指示位置間の位置関係を表す角度ｔ５は２６．５７°である。テーブル８００２は、ｔ１からｔ５における指示位置点Ａ及び、指示位置点Ｂの位置データを示すものである。
【０１２１】
テーブル８００３は、指示位置間位置関係を表す角度データを示すものであり、指示位置間位置関係データにおいて、ｔ１からｔ５における指示位置間角度が格納されている。
【０１２２】
〔実施形態１０〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、指示位置間の位置関係変化に着目した例について具体的に説明する。
【０１２３】
図８１は、指示位置間の位置関係に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ８１０１で指示位置間の位置関係変化判定処理が起動され、指示位置間の位置関係変化を判定する。次に、ステップＳ８１０２に進み、位置関係変化に基づく指示解釈処理が起動され、判定された位置関係変化データに応じて行なうべき操作を解釈する。
【０１２４】
図８２は、位置関係変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ８２０１で反転角度変化量がチェックされ、取得された角度変化量が反転角度変化量であった場合には、ステップＳ８２０２に進み、任意反転操作、または削除、またはカット指示操作として解釈する。ステップＳ８２０１で角度変化量が反転角度変化量でなかった場合には、ステップＳ８２０３に進み、Ｘ方向位置変化がチェックされ、各指示位置が左右逆転であった場合には、ステップＳ８２０４に進み、左右反転操作、または削除、またはカット指示操作として解釈する。
【０１２５】
ステップＳ８２０３で、左右逆転でなかった場合には、ステップＳ８２０５でＹ方向位置変化がチェックされ、取得された各指示位置が上下逆転であった場合には、ステップＳ８２０６に進み、上下反転操作、または削除、またはカット指示操作として解釈する。ステップＳ８２０５で、上下逆転でなかった場合には、ステップＳ８２０７に進み、拡大、または縮小指示操作として解釈する。
【０１２６】
図８３は、指示位置間関係変化取得処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ８３０１で指示位置間角度測定処理が起動され、指示位置間の角度が測定される。次にステップＳ８３０２で指示位置間角度変化取得処理が起動され、指示位置間の角度変化を取得し、続くステップＳ８３０３において、取得された角度変化が１８０°対称の一定範囲内にある場合には、ステップＳ８３０４に進み、指示位置間位置関係変化を逆転と解釈する。
【０１２７】
ステップＳ８３０３において、取得された角度変化が１８０°対称の一定範囲内に無い場合には、ステップＳ８３０５に進み、指示位置間水平位置関係判定処理が起動され、指示位置間の水平方向の位置関係が取得される。次のステップＳ８３０６で指示位置間水平位置関係変化判定処理が起動され、指示位置間の水平位置関係変化が取得され、続くステップＳ８３０７において、取得された水平位置関係が負であった場合には、ステップＳ８３０８に進み、指示位置間位置関係変化を左右逆転として取得する。
【０１２８】
ステップＳ８３０７において、取得された水平位置関係変化が正であった場合には、ステップＳ８３０９に進み、指示位置間垂直位置関係判定処理が起動され、指示位置間の垂直方向の位置関係が取得される。次のステップＳ８３１０で指示位置間垂直位置関係変化判定処理が起動され、指示位置間の垂直位置関係変化が取得され、続くステップＳ８３１１において、取得された垂直位置関係が負であった場合には、ステップＳ８３１２に進み、指示位置間位置関係変化を上下逆転として取得する。一方、ステップＳ８３１１において、取得された垂直位置関係変化が正であった場合には、ステップＳ８３１３に進み、指示位置間位置関係を変化無しとして取得する。
【０１２９】
図８４は、反転操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、指示位置がそれぞれ、指示位置点Ａｔ１から点Ａｔ５へ、指示位置点Ｂｔ１から点Ｂｔ５へと移動する場合、反転操作であると解釈する。
【０１３０】
図８５は、反転操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。同図において、グラフ８５０１のように移動開始時ｔ１の各指示位置の座標が点Ａｔ１（４，１０）及び点Ｂｔ１（８，１１）である時、点Ａの点Ｂ対する角度ｔ１は１４．０４°であり、移動終了時ｔ５の各指示位置の座標が点Ａｔ５（８，４）及び点Ｂｔ５（４，３）である時、角度ｔ５は−１６５．９６である。テーブル８５０２は、ｔ１からｔ５における指示位置点Ａ及びＢの位置データを示すものである。テーブル８５０３は、指示位置間の位置関係を示すものであり、位置関係変化データにおいて、ｔ１からｔ５における指示位置間のＸ方向位置変化、Ｙ方向位置変化、及び指示位置間角度に基づく位置関係変化量が格納されている。この場合、位置関係変化量が１８０°となり、指示位置点Ａと指示位置点Ｂの位置は逆転している。
【０１３１】
図８６は、左右反転操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、指示位置がそれぞれ、点Ａｔ１から点Ａｔ５へ、点Ｂｔ１から点Ｂｔ５へと移動する場合、左右反転操作であると解釈する。
【０１３２】
図８７は、左右反転操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。同図において、グラフ８７０１のように移動開始時ｔ１の各指示位置の座標が点Ａｔ１（１０，１０）及び点Ｂｔ１（１１，１３）である時、点Ａの点Ｂ対する角度ｔ１は７１．５７°であり、移動終了時ｔ５の各指示位置の座標が点Ａｔ５（９，３）及び点Ｂｔ５（８，５）である時、角度ｔ５は１１６．５７°である。テーブル８７０２は、ｔ１からｔ５における指示位置点Ａ及びＢの位置データを示すものである。テーブル８７０３は、指示位置間の位置関係を示すものであり、位置関係変化データにおいて、ｔ１からｔ５における指示位置間のＸ方向位置変化、Ｙ方向位置変化、及び指示位置間角度に基づく位置関係変化量が格納されている。この場合、Ｘ方向位置関係が負から正へ変化しており、指示位置点ＡとＢの位置は左右反転している。
【０１３３】
図８８は、上下反転操作として解釈される操作例を示す図である。同図において、指示位置がそれぞれ、点Ａｔ１から点Ａｔ５へ、点Ｂｔ１から点Ｂｔ５へと移動する場合、上下反転操作であると解釈する。
【０１３４】
図８９は、上下反転操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。同図において、グラフ８９０１のように移動開始時ｔ１の各指示位置の座標が点Ａｔ１（５，１２）及び点Ｂｔ１（７，１５）である時、点Ａの点Ｂ対する角度ｔ１は５６．３１°であり、移動終了時ｔ５の各指示位置の座標が点Ａｔ５（５，２）及び点Ｂｔ５（６，１）である時、角度ｔ５は−４５．００°である。テーブル８９０２は、ｔ１からｔ５における指示位置点Ａ及びＢの位置データを示すものである。テーブル８９０３は、指示位置間の位置関係を示すものであり、位置関係変化データにおいて、ｔ１からｔ５における指示位置間のＹ方向位置変化、Ｙ方向位置変化、及び指示位置間角度に基づく位置関係変化量が格納されている。この場合、Ｙ方向位置関係が負から正へ変化しており、指示位置点ＡとＢの位置は上下反転している。
【０１３５】
〔実施形態１１〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、固定指示位置と移動指示位置との位置関係に着目した例について具体的に説明する。
【０１３６】
図９０は、指示位置間位置関係の取得処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ９００１で固定指示位置検出処理が起動され、固定指示位置を検出する。次に、ステップＳ９００２に進み、固定指示位置に対する位置関係判定処理が起動され、検出された固定指示位置と移動指示位置との位置関係が取得される。
【０１３７】
図９１は、固定指示位置に対する位置関係に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ９１０１で対固定指示位置間位置関係対応指示解釈処理が起動され、判定された位置関係データに応じて行なうべき操作を解釈する。
【０１３８】
図９２は、固定指示位置に対する位置関係に基づく指示解釈処理の詳細手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ９２０１で指示位置移動方向取得処理が起動され、移動指示位置の移動方向が取得される。続くステップＳ９２０２において移動方向を判定する。移動方向が左であった場合には、ステップＳ９２０３に進む。
【０１３９】
ステップＳ９２０３において、固定指示位置に対する位置関係が右側であった場合には、ステップＳ９２０７に進み、行うべき操作を次項目操作、または次ページ操作、または次画面操作、または末尾行操作、または左右方向のみの縮小操作であると解釈する。ステップＳ９２０３において、位置関係が左側であった場合には、ステップＳ９２０８に進み、行うべき操作左画面移動操作、または左右方向のみの拡大操作であると解釈する。ステップＳ９２０３において、位置関係が上側であった場合には、ステップＳ９２０９に進み、行うべき操作左回転操作として解釈する。ステップＳ９２０３において、位置関係が下側であった場合には、ステップＳ９２１０に進み、行うべき操作を右回転操作として解釈する。
【０１４０】
一方、ステップＳ９２０２において、移動方向が上であった場合には、ステップＳ９２０４に進み、固定指示位置に対する位置関係が右側であった場合には、ステップＳ９２１１に進み、行うべき操作を左回転操作として解釈する。ステップＳ９２０４において、位置関係が左側であった場合には、ステップＳ９２１２に進み、行うべき操作を右回転操作として解釈する。ステップＳ９２０４において、位置関係が上側であった場合には、ステップＳ９２１３に進み、、行うべき操作を上画面移動操作、または上下方向のみの拡大操作として解釈する。ステップＳ９２０４において、位置関係が下側であった場合には、ステップＳ９２１４に進み、行うべき操作を次項目操作、または次ページ操作、または次画面操作、または末尾行操作、または上下方向のみの縮小操作として解釈する。
【０１４１】
また、ステップＳ９２０２において、移動方向が下であった場合には、ステップＳ９２０５に進み、固定指示位置に対する位置関係が右側であった場合には、ステップＳ９２１５に進み、行うべき操作を右回転操作として解釈する。ステップＳ９２０５において、位置関係が左側であった場合には、ステップＳ９２１６に進み、行うべき操作を左回転操作として解釈する。ステップＳ９２０５において、位置関係が上側であった場合には、ステップＳ９２１７に進み、行うべき操作を前項目操作、または前ページ操作、または前画面操作、または先頭行操作、または上下方向のみの縮小操作として解釈する。ステップＳ９２０５において、位置関係が下側であった場合には、ステップＳ９２１８に進み、行うべき操作を下画面移動操作として解釈する。
【０１４２】
また、ステップＳ９２０２において、移動方向が右であった場合には、ステップＳ９２０６に進み、固定指示位置に対する位置関係が右側であった場合には、ステップＳ９２１９に進み、行うべき操作右画面移動操作、または左右方向のみの拡大操作として解釈する。ステップＳ９２０６において、位置関係が左側であった場合には、ステップＳ９２２０に進み、行うべき操作を前項目操作、または前ページ操作、または前画面操作、または先頭行操作、または左右方向のみの縮小操作として解釈する。ステップＳ９２０６において、位置関係が上側であった場合には、ステップＳ９２２１に進み、行うべき操作を右回転操作として解釈する。ステップＳ９２０６において、位置関係が下側であった場合には、ステップＳ９２２２に進み、行うべき操作を左回転操作として解釈する。
【０１４３】
図９３は、固定指示位置に対する位置関係判定処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ９３０１で、指示位置間角度取得処理が起動され、指示位置間の角度が取得される。続くステップＳ９３０２において、取得された角度が上方向の一定範囲内にある場合、ステップＳ９３０３で位置関係を上と判定する。またステップＳ９３０２において、取得された角度が下方向の一定範囲内にある場合、ステップＳ９３０４で位置関係を下と判定する。またステップＳ９３０２において、取得された角度が左方向の一定範囲内にある場合、ステップＳ９３０５で位置関係を左と判定する。またステップＳ９３０２において、取得された角度が右方向の一定範囲内にある場合、ステップＳ９３０６で位置関係を右と判定する。
【０１４４】
図９４は、指示位置移動方向取得処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ９４０１で、指示位置移動角度取得処理が起動され、指示位置の移動角度が取得される。続くステップＳ９４０２において、取得された角度が上方向の一定範囲内にある場合、ステップＳ９４０３で移動方向を上と判定する。ステップＳ９４０２において、取得された角度が下方向の一定範囲内にある場合、ステップＳ９４０４で移動方向を下と判定する。ステップＳ９４０２において、取得された角度が左方向の一定範囲内にある場合、ステップＳ９４０５で移動方向を左と判定する。ステップＳ９４０２において、取得された角度が右方向の一定範囲内にある場合、ステップＳ９４０６で移動方向を右と判定する。
【０１４５】
図９５は、移動指示位置の移動方向が同一である時に、位置関係により、次項目操作、または左画面移動操作として解釈される二つの操作例を示す図である。同図において、移動指示位置点Ｂは、移動方向が左方向であり、かつ位置関係が固定指示位置点Ａの右側であるので、行うべき操作を次項目操作、または次ページ操作、または次画面操作、または末尾行操作、または左右方向のみの縮小操作であると解釈する。一方、移動指示位置点Ｄは、移動方向が左方向であり、かつ位置関係が固定指示位置点Ｃの左側であるので、行うべき操作を左画面移動操作、または左右方向のみの拡大操作であると解釈する。
【０１４６】
同様に、移動方向が左方向で、位置関係が固定指示位置の上側の場合には、行うべき操作を左回転操作として解釈し、位置関係が固定指示位置の下側の場合には、行うべき操作を右回転操作として解釈する。
【０１４７】
また、移動方向が上方向で、位置関係が固定指示位置の右側の場合には、行うべき操作を左回転操作として解釈し、位置関係が固定指示位置の左側の場合には、行うべき操作を右回転操作として解釈し、位置関係が固定指示位置の上側の場合には、行うべき操作を上画面移動操作、または上下方向のみの拡大操作として解釈し、位置関係が固定指示位置の下側の場合には、行うべき操作を次項目操作、または次ページ操作、または次画面操作、または末尾行操作、または上下方向のみの縮小操作、として解釈する。
【０１４８】
また、移動方向が下方向で、位置関係が固定指示位置の右側の場合には、行うべき操作を右回転操作、として解釈し、位置関係が固定指示位置の左側の場合、行うべき操作を左回転操作、として解釈し、位置関係が固定指示位置の上側の場合には、行うべき操作を前項目操作、または前ページ操作、または前画面操作、または先頭行操作、または上下方向のみの縮小操作として解釈し、位置関係が固定指示位置の下側の場合には、行うべき操作を下画面移動操作、または上下方向のみの拡大操作として解釈する。
【０１４９】
また、移動方向が右方向で、位置関係が固定指示位置の右側の場合には、行うべき操作を右画面移動操作、または左右方向のみの拡大操作、として解釈し、位置関係が固定指示位置の左側の場合には、行うべき操作を前項目操作、または前ページ操作、または前画面操作、または先頭行操作、または左右方向のみの縮小操作として解釈し、位置関係が固定指示位置の上側の場合には、行うべき操作を右回転操作として解釈し、位置関係が固定指示位置の下側の場合には、行うべき操作を左回転操作として解釈する。
【０１５０】
図９６は、次項目操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。同図において、グラフ９６０１のように固定指示位置点Ａ（３，３）があり、移動指示位置は移動開始時ｔ１では点Ｂｔ１（６，２．８）、移動終了時ｔ５では点Ｂｔ５（４，２）である。テーブル９６０２は、ｔ１からｔ５における、固定指示位置点Ａ及び移動指示位置点Ｂの位置データを示すものである。テーブル９６０３は、固定指示位置と移動指示位置の位置関係を示すものであり、指示位置移動データにおいて、移動終了時ｔ５の指示位置の移動量は固定指示位置点Ａが０、移動指示位置点Ｂが２．２３６であり、固定指示位置点Ａと移動指示位置点Ｂの関係はｔ１の時１７６．１９°であり、ｔ５の時には１３５．００°へと変化している。また移動指示位置点Ｂの移動方向は−１５３．４３°である。
【０１５１】
〔実施形態１２〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、固定指示位置２個所と移動指示位置の位置関係変化に着目した例について具体的に説明する。
【０１５２】
図９７は、固定指示位置と移動指示位置との位置関係に基づく処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ９７０１で、固定指示位置と移動指示位置との位置関係判定処理が起動され、検出された２個所の固定指示位置に対する移動指示位置の位置関係が取得される。ステップＳ９７０２で、固定指示位置と移動指示位置との位置関係に基づく指示解釈処理が起動され、取得された指示位置関係に応じて行うべき操作を解釈する。
【０１５３】
図９８は、固定指示位置と移動指示位置との位置関係判定処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ９８０１で、固定指示位置間角度取得処理が起動され、２つの固定指示位置間の角度を取得する。次にステップＳ９８０２で、移動指示位置間角度取得処理が起動され、２つの固定指示位置間のうちの任意の一方と移動指示位置との間の角度を取得する。次にステップＳ９８０３で、指示位置間関係判定処理が起動され、取得された固定指示位置間角度と、移動指示位置間角度との関係を判定する。次にステップＳ９８０４で、指示位置間関係変化取得処理が起動され、関係の変化を取得する。
【０１５４】
図９９は、指示位置間関係判定処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ９９０１で、取得された固定指示位置間角度が移動指示位置間角度より小さかった場合には、ステップＳ９９０２に進み、指示位置関係を右回転方向と判定する。固定指示位置間角度と移動指示位置間角度が一致する場合には、ステップＳ９９０３に進み、指示位置関係を一致と判定する。固定指示位置間角度が移動指示位置間角度より大きかった場合には、ステップＳ９９０４に進み、指示位置関係を左回転方向と判定する。
【０１５５】
図１００は、指示位置間関係変化取得処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１０００１で、初期位置と最新位置が一致しなかった場合には、ステップＳ１０００２に進み、さらに初期位置関係が一致でなかった場合には、ステップＳ１０００３に進み、さらに最新位置関係が一致でなかった場合には、ステップＳ１０００４に進み、位置関係を逆転として解釈する。
【０１５６】
図１０１は、固定指示位置と移動指示位置との位置関係に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１０１０１で、判定された位置関係変化が逆転であった場合には、ステップＳ１０１０２に進み、行うべき操作を固定指示位置間を挟んだ対象反転として解釈する。
【０１５７】
図１０２は、対称反転として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置である点Ａ及びＢに対して移動指示位置点Ｃｔ１があり、この点が移動指示位置点Ｃｔ５へと移動する場合、対称反転操作であると解釈する。
【０１５８】
図１０３は、対称反転操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。同図において、グラフ１０３０１のように固定指示位置点Ａ（３，１）及び、固定指示位置点Ｂ（４，６）があり、固定指示位置間角度は７８．６９°であり、移動開始時ｔ１において、移動指示位置が点Ｃｔ１（５，３）であり、固定指示位置点Ａに対する移動指示位置間角度ｔ１は４５．００°である。この時、移動指示位置点Ｃｔ１は、固定指示位置間線分ＡＢの右側にある。移動終了時ｔ５において移動指示位置点がＣｔ５（３，３）であり、固定指示位置点１Ａに対する移動指示位置間角度ｔ５は９０．００°であり、移動指示位置点Ｃｔ５は、固定指示位置間線分ＡＢの左側にある。
【０１５９】
テーブル１０３０２は、ｔ１からｔ５における固定指示位置点Ａ、点Ｂ、及び移動指示位置点Ｃの位置データを示すものである。テーブル１０３０３は、２つの固定指示位置と移動指示位置の位置関係を示すものであり、固定指示位置と移動指示位置の位置関係データにおいて、固定指示位置間角度はｔ１からｔ５の間７８．６９°と一定であり、移動指示位置間角度はｔ１において４５．００°であり、以後増加を続け、ｔ５において固定指示位置間角度より大きい９０．００°となっている。
【０１６０】
〔実施形態１３〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、固定指示位置３個所と移動指示位置との位置関係変化に着目した例について具体的に説明する。
【０１６１】
図１０４は、固定指示位置が三個所以上ある場合の処理の流れを示す図である。同図において、ステップＳ１０４０１で固定指示位置が三個所以上であった場合には、ステップＳ１０４０２に進み、複数固定指示位置に対する移動指示位置の位置関係判定処理が起動され、既に検出された三個所以上の固定指示位置に対する移動指示位置の位置関係を判定する。ステップＳ１０４０３で、複数固定指示位置に対する移動指示位置の位置関係に基づく指示解釈処理が起動され、判定された位置関係に応じて行なうべき操作を解釈する。
【０１６２】
図１０５は、複数固定指示位置に対する移動指示位置の位置関係判定処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１０５０１で固定指示位置間角度取得処理が起動され、固定指示位置間の角度を取得し、次にステップＳ１０５０２で、移動指示位置間角度取得処理が起動され、取得された固定指示位置のうち任意の固定指示位置と移動指示位置との角度を取得する。次に、ステップＳ１０５０３で、指示位置間関係判定処理が駆動され、取得された固定指示位置間角度と移動指示位置間角度の関係を判定する。次に、ステップＳ１０５０４で指示位置間関係変化取得処理が起動され、取得された関係の変化を取得する。
【０１６３】
図１０６は、固定指示位置が三個所以上ある場合の指示位置間位置関係判定処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１０６０１で、取得対象固定指示位置を、固定指示位置テーブルの固定指示位置リストより取得し、次にステップＳ１０６０２で、取得した固定指示位置リストより先頭固定指示位置を取得する。次に、ステップＳ１０６０３において、取得対象固定指示位置が、固定指示位置リストの末尾固定指示位置よりリスト順位が小さい場合には、ステップＳ１０６０４に進み、固定指示位置を取得する。続いて、ステップＳ１０６０５において、移動指示位置間角度が、取得された固定指示位置に対して最大角を作る固定指示位置間角度以下である場合には、ステップＳ１０６０６に進み、取得された固定指示位置に対して最小角を作る固定指示位置間角度以上である場合には、ステップＳ１０６０７に進み、固定指示位置リストを次に進める。
【０１６４】
ステップＳ１０６０３において、取得対象固定指示位置が、固定指示位置リストが末尾固定指示位置に達した場合には、ステップＳ１０６０８に進み、領域内であるとして解釈する。ステップＳ１０６０５において、移動指示位置間角度が、取得された固定指示位置に対して最大角を作る固定指示位置間角度より大きい場合、または、ステップＳ１０６０６において、取得された固定指示位置に対して最小角を作る固定指示位置間角度より小さい場合には、ステップＳ１０６０９に進み、領域外であるとして解釈する。
【０１６５】
図１０７は、複数固定指示位置に対する移動指示位置の位置関係が固定指示位置間領域内として解釈される操作例を示す図である。同図において、１０７０１のように固定指示位置点Ａ、点Ｂ、点Ｃで囲まれた領域に対して、移動指示位置点Ｄｔ１の位置関係は固定指示位置間領域内でとして解釈される。
【０１６６】
図１０８は、指示位置間位置関係判定処理により、複数固定指示位置に対する移動指示位置の位置関係が固定指示位置間領域内として解釈される操作のデータ例を示す図である。同図において、グラフ１０８０１のように、固定指示位置点Ａ（３，１）、固定指示位置点Ｂ（４，６）、固定指示位置点Ｃ（６，５．５）、及び移動指示位置点Ｄｔ１（４，４）があり、固定指示位置点Ａに対する点Ｄｔ１の角度ＤＡＯ  ７１．５７°は、固定指示位置点Ａを中心とした角度ＢＡＯ  ７８．６９°と角度ＣＡＯ  ５６．３１°の間にあり、同時に、固定指示位置点Ｂに対する点Ｄｔ１の角度Ｏ’ＢＤ  −９０．００°は、固定指示位置点Ｂを中心とした角度Ｏ’ＢＡ  １０１．３１°と角度Ｏ’ＢＣ  １４．０４°の間にある。
【０１６７】
テーブル１０８０２は、ｔ１からｔ５における固定指示位置点Ａ、点Ｂ、点Ｃ、及び移動指示位置点Ｄの位置データを示すものである。テーブル１０８０３は、固定指示位置と移動指示位置の位置関係変化を示すものであり、位置関係変化データにおいて、固定指示位置点Ａに対する移動指示位置点Ｄの角度ＤＡＯ７１．５７°は、固定指示位置間角度ＢＡＯ７８．６９°と固定指示位置間角度ＣＡＯ５６．３１°の間にあり、また、固定指示位置点Ｂに対する移動指示位置点Ｄの角度Ｏ’ＢＤ  ９０．００°は、固定指示位置間角度Ｏ’ＢＡ−１０１．３１°と固定指示位置間角度Ｏ’ＢＣ−１４．０４°の間にある。
【０１６８】
図１０９は、指示位置間の位置関係変化の取得処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１０９０１で、判定された位置関係変化が領域内から領域外への移動であった場合は、ステップＳ１０９０２に進み、領域外移動として解釈する。ステップＳ１０９０１において、位置関係変化が領域内から領域外への移動でなかった場合には、ステップＳ１０９０３に進み、位置関係変化が領域外から領域内への移動であった場合には、ステップＳ１０９０４に進み、領域内移動として解釈する。
【０１６９】
図１１０は、指示位置間位置関係変化判定処理により、固定指示位置間領域外移動として解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置点Ａ、点Ｂ、点Ｃで囲まれた領域に対して、移動指示位置点Ｄｔ１が、点Ｄｔ５へと移動する場合、複数固定指示位置に対する移動指示位置の位置関係を固定指示位置間の領域外移動として解釈する。
【０１７０】
図１１１は、指示位置間位置関係変化判定処理により、固定指示位置間領域外移動として解釈される操作のデータ例を示す図である。同図において、グラフ１１１０１のように移動開始時ｔ１において、固定指示位置点Ａ（３，１）、固定指示位置点Ｂ（４，６）、固定指示位置点Ｃ（６，５．５）、及び移動指示位置点Ｄｔ１（４，４）があり、固定指示位置点Ａに対する点Ｄｔ１の角度ＤＡＯ  ７１．５７°は、固定指示位置点Ａを中心とした角度ＢＡＯ  ７８．６９°と角度ＣＡＯ  ５６．３１°の間にあり、同時に、固定指示位置点Ｂに対する点Ｄｔ１の角度Ｏ’ＢＤ  −９０．００°は、固定指示位置点Ｂを中心とした角度Ｏ’ＢＡ  １０１．３１°と角度Ｏ’ＢＣ  １４．０４°の間にある。移動終了時ｔ５において、移動指示位置点Ｄｔ５（３，４）があり、固定指示位置点Ａに対する点Ｄｔ５の角度ＤＡＯ  ９０．００°は、固定指示位置点Ａを中心とした角度ＢＡＯ  ７８．６９°と角度ＣＡＯ  ５９．０４°の外にあり、同時にまた、固定指示位置点Ｂに対する点Ｄｔ５の角度Ｏ’ＢＤ  −１１６．５７°は、固定指示位置点Ｂを中心とした角度Ｏ’ＢＡ  １０１．３１°と角度Ｏ’ＢＣ  １４．０４°の外にある。
【０１７１】
テーブル１１１０２は、ｔ１からｔ５における固定指示位置点Ａ、点Ｂ、点Ｃ、及び移動指示位置点Ｄの位置データを示すものである。テーブル１１１０３は、固定指示位置と移動指示位置の位置関係変化を示すものであり、位置関係変化データにおいて、固定指示位置点Ａに対する移動指示位置点Ｄの角度ＤＡＯ、及び、固定指示位置点Ｂに対する移動指示位置点Ｄの角度Ｏ’ＢＤ  は、ｔ１からｔ３の間は固定指示位置領域内に存在し、ｔ４において領域外に移動している。
【０１７２】
図１１２は、複数固定指示位置と移動指示位置との位置関係に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１１２０１で、判定された位置関係変化が領域外移動であった場合は、ステップＳ１１２０２に進み、行うべき操作を固定指示位置間領域内の削除として解釈する。ステップＳ１１２０１において、位置関係変化が領域外移動でなかった場合には、ステップＳ１１２０３に進み、さらに位置関係変化が領域内移動であった場合には、ステップＳ１１２０４に進み、行うべき操作を固定指示位置間領域内への属性付与として解釈する。なお、この場合の固定指示位置間領域内への属性付与とは、固定指示位置間領域内への色付けを含む。
【０１７３】
図１１３は、固定指示位置間領域内への属性付与として解釈されるもののうち、固定指示位置間領域内への色付けとして解釈される操作例を示す図である。同図において、固定指示位置点Ａ、点Ｂ、点Ｃで囲まれた領域に対して、移動指示位置点Ｄｔ１が点Ｄｔ５へと移動する場合、行うべき操作を固定指示位置間領域内への色付けとして解釈する。
【０１７４】
図１１４は、対複数固定指示位置間位置関係対応指示解釈処理により、固定指示位置間領域内への属性付与として解釈されるもののうち、固定指示位置間領域内への色付けとして解釈される場合の操作のデータ例を示す図である。同図において、１１４３１のように移動開始時ｔ１において、固定指示位置点Ａ（３，１）、固定指示位置点Ｂ（４，６）、固定指示位置点Ｃ（６，５．５）、及び移動指示位置点Ｄｔ１（３，４）があり、固定指示位置点Ａに対する点Ｄｔ１の角度ＤＡＯ  ９０．００°は、固定指示位置点Ａを中心とした角度ＢＡＯ  ７８．６９°と角度ＣＡＯ  ５６．３１°の外にあり、同時に、固定指示位置点Ｂに対する点Ｄｔ１の角度Ｏ’ＢＤ  １１６．５７°は、固定指示位置点Ｂを中心とした角度Ｏ’ＢＡ  １０１．３１°と角度Ｏ’ＢＣ  １４．０４°の外にある。移動終了時ｔ５において、移動指示位置点Ｄｔ５（４，４）があり、固定指示位置点Ａに対する点Ｄｔ５の角度ＤＡＯ  ７１．５７°は、固定指示位置点Ａを中心とした角度ＢＡＯ  ７８．６９°と角度ＣＡＯ  ５９．０４°の間にあり、同時にまた、固定指示位置点Ｂに対する点Ｄｔ５の角度Ｏ’ＢＤ  ９０．００°は、固定指示位置点Ｂを中心とした角度Ｏ’ＢＡ  １０１．３１°と角度Ｏ’ＢＣ  １４．０４°の間にある。
【０１７５】
テーブル１１４３２は、ｔ１からｔ５における固定指示位置点Ａ、点Ｂ、点Ｃ、及び移動指示位置点Ｄの位置データを示すものである。テーブル１１４３３は、固定指示位置と移動指示位置の位置関係変化を示すものであり、位置関係変化データにおいて、固定指示位置点Ａに対する移動指示位置点Ｄの角度ＤＡＯ、及び、固定指示位置点Ｂに対する移動指示位置点Ｄの角度Ｏ’ＢＤ  は、ｔ１からｔ３の間は固定指示位置領域外に存在し、ｔ４において領域内に移動している。
【０１７６】
〔実施形態１４〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、複数指示位置の指示位置数変化に着目した例について具体的に説明する。
【０１７７】
図１１５は、複数指示位置の指示位置数変化を用いた指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１１４０１で指示位置数取得処理が起動されて、指示位置数が取得され、続くステップＳ１１４０２で、指示位置数変化取得処理が起動し、指示位置数変化が取得される。次にステップＳ１１４０３で、指示位置数変化に基づく指示解釈処理が起動され、取得された指示位置数に応じて行なうべき操作を解釈する。
【０１７８】
図１１６は、初期指示位置数変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１１６０１で、初期指示位置数と現在指示位置数を比較し、ステップＳ１１６０２において、初期指示位置数より増加している場合には、ステップＳ１１６０３に進み、操作対象指定途中であると解釈する。
【０１７９】
図１１７は、初期指示位置数変化に基づく指示解釈処理により、操作対象指定途中であると解釈される場合の操作例を示す図である。時刻ｔ１において、初期指示位置点Ａｔ１とＢｔ１があり、指示位置数は２つであり、時刻ｔ２において、指示位置点Ａｔ２とＢｔ２とＣｔ２とがあり、指示位置数は３つで、時刻ｔ１より１つ増加している。
【０１８０】
図１１８は、操作対象指定途中であると解釈される場合の操作のデータ例を示す図である。グラフ１１８０１のように、時刻ｔ１において、指示位置点Ａｔ１と、指示位置点Ｂｔ１があり、指示位置数は２つであり、時刻ｔ２において、指示位置点Ａｔ２と、指示位置点Ｂｔ２と、指示位置点Ｃｔ２があり、指示位置数は３つである。テーブル１１８０２は、ｔ１からｔ３における指示位置点Ａ及び、指示位置点Ｂ及び、指示位置点Ｃの位置データを示すものである。テーブル１１８０３は、指示位置数の変化を示すものであり、指示位置数データにおいて、時刻ｔ１の時、指示位置数は２であり、初期指示位置数変化は０である。時刻ｔ２の時、指示位置数は３であり、初期指示位置数変化は１である。
【０１８１】
図１１９は、初期指示位置を基準にした指示位置数変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、初期指示位置数変化対応指示解釈処理が起動されると、ステップＳ１１９０１で、初期指示位置取得処理が起動され、最初の指示位置を取得する。続いて、ステップＳ１１９０２において、取得された指示位置数が初期指示位置数より増加している場合には、ステップＳ１１９０３に進み、初期指示位置基準指示解釈処理が起動され、取得された初期指示位置を基準として、行なうべき操作を解釈する。
【０１８２】
図１２０は、初期指示位置を基準にした指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１２００１で、指示位置数が一個所であった場合には、ステップＳ１２００２に進み、行うべき操作を、取得された指示位置を中心とした回転操作であると解釈する。
【０１８３】
図１２１は、指示位置を中心とした回転操作であると解釈される場合の操作例を示す図である。時刻ｔ１において初期指示位置点Ａがあり、時刻ｔ５において、指示位置点Ａがあり、指示位置点Ｂｔ５が指示位置点Ｂｔ３から移動してきた場合、指示位置点Ａを中心とした回転操作であると解釈される。
【０１８４】
図１２２は、指示位置を中心とした回転操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。グラフ１２２０１のように、指示位置点Ａが時刻ｔ１からｔ６の間同一座標（３，３）にあり、指示位置点Ｂは、時刻ｔ３の時には点Ｂｔ３（６，２．８）にあり、時刻ｔ４の時には点Ｂｔ４（５．６，３．５）にあり、時刻ｔ５の時には点Ｂｔ５（５．２，４．２）にあり、時刻ｔ６の時には点Ｂｔ６（５，５）へと移動している。テーブル１２２０２は、時刻ｔ１からｔ６における指示位置点Ａ及びＢの位置データを示すものである。テーブル１２２０３は、指示位置数の変化を示すものであり、指示位置数データにおいて、時刻ｔ１及びｔ２の時、指示位置数は１であり、初期指示位置数変化は０である。時刻ｔ３の時、指示位置数は２であり、初期指示位置数変化は１である。以後、時刻ｔ６まで指示位置数は変化していない。
【０１８５】
〔実施形態１５〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、複数指示位置の最終指示位置数変化に着目した例について具体的に説明する。
【０１８６】
図１２７は、最終指示位置数変化を用いた処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１２３０１で最終指示位置数変化取得処理が起動し、最終指示位置数変化が取得される。ステップＳ１２３０２で最終指示位置数変化に基づく指示解釈処理を行う。
【０１８７】
図１２４は、最終指示位置数変化に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１２４０１で、指示位置数が減少していた場合には、ステップＳ１２４０２に進み、直前の操作に対するキャンセル指示として解釈する。ステップＳ１２４０１で、指示位置数が減少していない場合には、ステップＳ１２４０３に進み、直前の操作に対する了承指示として解釈する。
【０１８８】
図１２５は、最終指示位置数変化に基づく指示解釈処理において、キャンセル指示操作として解釈される場合の操作例を示す図である。時刻ｔ１において、初期指示位置点Ａｔ１とＢｔ１とＣｔ１があり、指示位置数は３つであり、時刻ｔ２において、指示位置点Ａｔ２とＢｔ２とがあり、指示位置数は２つであり、時刻ｔ１より１つ減少している。
【０１８９】
図１２６は、最終指示位置数変化に基づく指示解釈処理において、キャンセル指示操作として解釈される場合の操作のデータ例を示す図である。グラフ１２６０１のように、時刻ｔ１において、指示位置点Ａｔ１とＢｔ１とＣｔ１があり、指示位置数は３つであり、時刻ｔ２において、指示位置点Ａｔ２とＢｔ２があり、指示位置数は２つである。テーブル１２６０２は、時刻ｔ１からｔ２における指示位置点Ａ、Ｂ、Ｃの位置データを示すものである。テーブル１２６０３は、指示位置数の変化を示すものであり、指示位置数データにおいて、時刻ｔ１の時、指示位置数は３であり、初期指示位置数変化は０である。時刻ｔ２の時、指示位置数は２であり、初期指示位置数変化は−１である。
【０１９０】
〔実施形態１６〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、指示軌跡以外の指示情報として指示位置数に着目した例について具体的に説明する。
【０１９１】
図１２７は、指示軌跡以外の指示情報を用いた処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１２７０１で指示情報取得処理が起動され、指示軌跡以外の指示情報が取得される。次にステップＳ１２７０２において、操作が繰り返されていない場合には、ステップＳ１２７０３に進み、指示情報に基づく指示解釈処理が起動され、取得した指示情報に基づいて行うべき操作を解釈する。ステップＳ１２７０２において、操作が繰り返されている場合には、ステップＳ１２７０３に進み、中断操作解釈処理が起動され、操作を中断するよう解釈し、ステップＳ１２７０３に進む。  
【０１９２】
図１２８は、指示軌跡以外の指示情報を用いた指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１２８０１で指示情報が最大判定値以上であった場合には、ステップＳ１２８０２に進み、最大操作量として解釈する。ステップＳ１２８０１において、指示情報が最大判定値に満たない場合には、ステップＳ１２８０３に進み、さらに指示情報が繰り返し判定値以上であった場合は、ステップＳ１２８０４に進み、操作量を大きくするよう解釈し、次にステップＳ１２８０５に進み、繰り返し間隔を減少するよう解釈する。ステップＳ１２８０３において、指示情報が繰り返し判定値に満たない場合には、ステップＳ１２８０６に進み、操作量を大きくするよう解釈する。
【０１９３】
図１２９は、全指示位置数を用いた処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１２９０１で、全指示位置数取得処理が起動され、全指示位置数を取得する。
【０１９４】
図１３０は、指示軌跡以外の指示情報として指示位置数を用いた処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１３００１で指示位置数が最大判定値以上であった場合には、ステップＳ１３００２に進み、最大ページ数、または最大画面数、または最大項目数、または最大縮尺倍率として解釈する。ステップＳ１３００１において、指示位置数が最大判定値に満たない場合には、ステップＳ１３００３に進み、さらに指示位置数が繰り返し判定値以上であった場合は、ステップＳ１３００４に進み、ページ数増加、または画面数増加、または項目数増加、または縮尺倍率増加、を大きくするよう解釈し、次にステップＳ１３００５に進み、繰り返し間隔を減少するよう解釈する。ステップＳ１３００３において、指示位置数が繰り返し判定値に満たない場合には、ステップＳ１３００６に進み、ページ数増加、または画面数増加、または項目数増加、または縮尺倍率増加、を大きくするよう解釈する。次に、ステップＳ１３００７に進み、ページ移動操作、または画面移動操作、または項目移動操作、または拡大縮小操作として解釈する。
【０１９５】
図１３１は、ページめくり操作として解釈される場合の操作例を示す図である。時刻ｔ１において、指示位置点Ａｔ１及び点Ｂｔ１があり、全指示位置数が２である場合と、時刻ｔ２において、指示位置点Ａｔ２及び点Ｂｔ２の他に、指示位置点Ｃｔ２と点Ｄｔ２があり、全指示位置数が４の場合とでは、全指示位置数が多い時刻ｔ２の方が、ページめくり操作における操作対象ページ数が大であると解釈する。
【０１９６】
図１３２は、ページめくり操作として解釈される場合の操作のデータ例を示す図である。グラフ１３２０１のように、時刻ｔ１において、指示位置点Ａｔ１とＢｔ１があり、全指示位置数は２つであり、時刻ｔ２において、指示位置点Ａｔ２とＢｔ２とＣｔ２とＤｔ２とがあり、全指示位置数は４つである。テーブル１３２０２は、時刻ｔ１からｔ２における指示位置点Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄの位置データを示すものである。テーブル１３２０３は、指示位置数の変化を示すものであり、指示位置数データにおいて、時刻ｔ１の時、増加指示位置数は２であり、全指示位置数は３である。時刻ｔ２の時、増加指示位置数は２であり、全指示位置数は５である。
【０１９７】
〔実施形態１７〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、指示軌跡以外の指示情報として指示位置移動速度に着目した例について具体的に説明する。
【０１９８】
図１３３は、指示軌跡以外の情報として、指示位置移動速度を用いる処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１３３０１で指示位置移動速度取得処理が起動され、指示位置の移動速度が取得される。ステップＳ１３３０２で指示位置移動速度に基づく指示解釈処理が起動され、指示位置の移動速度に基づいて指示が解釈される。
【０１９９】
図１３４は、指示位置移動速度取得処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１３４０１で直前の指示位置からの移動距離を取得し、次にステップＳ１３０４２で、取得した距離と時間より速度を算出する。
【０２００】
図１３５は、指示軌跡以外の指示情報として指示位置移動速度を用いた指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１３５０１で指示位置速度が最大判定値以上であった場合には、ステップＳ１３５０２に進み、最大ページ数、または最大画面数、または最大項目数、または最大縮尺倍率として解釈する。ステップＳ１３５０１において、指示位置速度が最大判定値に満たない場合には、ステップＳ１３５０３に進み、さらに指示位置速度が繰り返し判定値以上であった場合は、ステップＳ１３５０４に進み、ページ数増加、または画面数増加、または項目数増加、または縮尺倍率増加、を大きくするよう解釈し、次にステップＳ１３５０５に進み、繰り返し間隔を減少するよう解釈する。ステップＳ１３５０３において、指示位置速度が繰り返し判定値に満たない場合には、ステップＳ１３５０６に進み、ページ数増加、または画面数増加、または項目数増加、または縮尺倍率増加、を大きくするよう解釈する。次に、ステップＳ１３５０７に進み、ページ移動操作、または画面移動操作、または項目移動操作、または拡大縮小操作として解釈する。
【０２０１】
図１３６は、指示位置移動速度を用いてページめくり操作として解釈される場合の操作例を示す図である。指示位置点Ａ及び点Ｂが、時刻ｔ１から時刻ｔ５のように移動する場合と、指示位置点Ａ’及び点Ｂ’が、時刻ｔ１から時刻ｔ５のように移動する場合、同じ時間内における移動速度は後者の方が大きいとして解釈する。
【０２０２】
図１３７は、指示位置移動速度を用いてページめくり操作として解釈される場合の操作のデータ例を示す図である。グラフ１３７０１のように、時刻ｔ１において、指示位置点Ａと指示位置点Ｂの組み合わせが、指示位置点Ａｔ１と指示位置点Ａ’ｔ１が同一座標（４，２）にあり、また指示位置点Ｂｔ１と指示位置点Ｂ’ｔ１が同一座標（５，３）にあり、時刻ｔ５において、それぞれの座標が指示位置点Ａｔ５（３，３）、指示位置点Ｂｔ５（４，４）に、指示位置点Ａ’ｔ５（３，４）、指示位置点Ｂ’ｔ５（４，５）に移動している。
【０２０３】
テーブル１３７０２は、ｔ１からｔ５における指示位置点Ａ、Ｂ、Ａ’、Ｂ’の位置データを示すものである。テーブル１３７０３は、指示位置の移動速度を示すものであり、指示位置移動速度データにおいて、各指示位置の移動速度及び速度増加量により、指示位置点Ａ’の移動速度０．５５９及び指示位置点Ｂ’の移動速度０．５５９は、指示位置点Ａの移動速度０．３５４及び指示位置点Ｂの移動速度０．２８３より大きい。
【０２０４】
〔実施形態１８〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、指示軌跡以外の指示情報として指示位置の接触圧力に着目した例について具体的に説明する。
【０２０５】
図１３８は、指示軌跡以外の情報として、指示位置接触圧力を用いた処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１３８０１で指示位置接触圧力取得処理が起動され、指示位置の接触圧力が取得される。ステップＳ１３８０２で指示位置接触圧力に基づく指示解釈処理が起動され、指示位置の接触圧力に基づいて指示が解釈される。
【０２０６】
図１３９は、指示位置接触圧力に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、指示情報対応指示解釈処理が起動されると、ステップＳ１３９０１で指示位置接触圧力が最大判定値以上であった場合には、ステップＳ１３９０２に進み、最大画面数、または最大項目数、または最大縮尺倍率として解釈する。ステップＳ１３９０１において、指示位置接触圧力が最大判定値に満たない場合には、ステップＳ１３９０３に進み、さらに指示位置接触圧力が繰り返し判定値以上であった場合は、ステップＳ１３９０４に進み、画面数増加、または項目数増加、または縮尺倍率増加、を大きくするよう解釈し、次にステップＳ１３９０５に進み、繰り返し間隔を減少するよう解釈する。ステップＳ１３９０３において、指示位置接触圧力が繰り返し判定値に満たない場合には、ステップＳ１３９０６に進み、画面数増加、または項目数増加、または縮尺倍率増加、を大きくするよう解釈する。次に、ステップＳ１３９０７に進み、画面移動操作、または項目移動操作、または拡大縮小操作として解釈する。
【０２０７】
図１４０は、指示位置接触圧力により画面移動操作として解釈される場合の操作例を示す図である。指示位置点Ａｔ１（３，３）及び点Ｂｔ１（４，４）と、指示位置点Ａｔ５（３，３）及び点Ｂｔ５（４，４）では、後者の方が接触圧力が大きいとして解釈する。
【０２０８】
図１４１は、指示位置接触圧力により画面移動操作として解釈される操作のデータ例を示す図である。グラフ１４１０１のように、時刻ｔ１から時刻ｔ５において、指示位置点Ａｔ１（３，３）及び点Ｂｔ１（４，４）から指示位置点Ａｔ５（３，１）及びＢｔ５（４，２）へ、同様に指示位置点Ｃｔ１（３，３）及び点Ｄｔ１（４，４）から指示位置点Ｃｔ５（３，１）、Ｄｔ５（４，２）へと移動している。テーブル１４１０２は、ｔ１からｔ５における指示位置点Ａ、指示位置点Ｂ、指示位置点Ｃ、指示位置点Ｄの位置データを示すものである。テーブル１４１０３は、指示位置の接触圧力を示すものであり、指示位置接触圧力データにおいて、指示位置点Ａ及び指示位置点Ｂの、時刻ｔ１からｔ５における接触圧力変化より、指示位置点Ｃ及び指示位置点Ｄの接触圧力変化の方が大きい。
【０２０９】
〔実施形態１９〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、指示軌跡以外の指示情報として複数指示位置の移動距離に着目した例について具体的に説明する。
【０２１０】
図１４２は、指示軌跡以外の情報として、複数指示位置の移動距離を用いた処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップＳ１４２０１で指示位置移動距離取得処理が起動され、指示位置の移動距離が取得される。ステップＳ１４２０２で指示位置移動距離に基づく指示解釈処理が起動され、指示位置の移動距離に基づいて指示が解釈される。
【０２１１】
図１４３は、複数指示位置の移動距離に基づく指示解釈処理の手順を示すフローチャートである。同図において、指示情報対応指示解釈処理が起動されると、ステップＳ１４３０１で指示位置移動距離が最大判定値以上であった場合には、ステップＳ１４３０２に進み、最大ページ数、または最大画面数、または最大項目数、または最大縮尺倍率として解釈する。ステップＳ１４３０１において、指示位置移動距離が最大判定値に満たない場合には、ステップＳ１４３０３に進み、さらに指示位置移動距離が繰り返し判定値以上であった場合は、ステップＳ１４３０４に進み、ページ数増加、または画面数増加、または項目数増加、または縮尺倍率増加、を大きくするよう解釈し、次にステップＳ１４３０５に進み、繰り返し間隔を減少するよう解釈する。ステップＳ１４３０３において、指示位置移動距離が繰り返し判定値に満たない場合には、ステップＳ１４３０６に進み、ページ数増加、または画面数増加、または項目数増加、または縮尺倍率増加、を大きくするよう解釈する。次に、ステップＳ１４３０７に進み、ページ移動操作、または画面移動操作、または項目移動操作、または拡大縮小操作として解釈する。
【０２１２】
図１４４は、ページめくり操作として解釈される場合の操作例を示す図である。時刻ｔ１における指示位置点Ａｔ１（４，２）及び点Ｂｔ１（５，３）が、時刻ｔ５において指示位置点Ａｔ５（３，３）及び点Ｂｔ５（４，４）のように移動する場合と、時刻ｔ１における指示位置点Ａ’ｔ１（４，２）及び点Ｂ’ｔ１（５，３）が、時刻ｔ５において指示位置点Ａ’ｔ５（３，６）及び点Ｂ’ｔ５（４，７）のように移動する場合とでは、後者の方が移動距離大きいとして解釈する。
【０２１３】
図１４５は、ページめくり操作として解釈される操作のデータ例を示す図である。グラフ１４５０１のように、時刻ｔ１において、指示位置点Ａと指示位置点Ｂの組み合わせが、指示位置点Ａｔ１と指示位置点Ａ’ｔ１が同一座標（４，２）にあり、また指示位置点Ｂｔ１と指示位置点Ｂ’ｔ１が同一座標（５，３）にあり、時刻ｔ５において、それぞれの座標が指示位置点Ａｔ５（３，３）、指示位置点Ｂｔ５（４，４）に、指示位置点Ａ’ｔ５（３，６）、指示位置点Ｂ’ｔ５（４，７）に移動している。テーブル１４６０２は、時刻ｔ１からｔ５における指示位置点Ａ、Ｂ、Ａ’、Ｂ’の位置データを示すものである。テーブル１４６０３は、複数指示位置の移動距離を示すものであり、指示位置の移動距離データにおいて、各指示位置の移動距離及び移動距離増加量により、指示位置点Ａ’の移動距離４．１２３及び指示位置点Ｂ’の移動距離４．１２３は、指示位置点Ａの移動距離１．４１４及び指示位置点Ｂの移動距離１．１３１より大きい。
【０２１４】
〔実施形態２０〕
本実施形態では、取得された２個所以上の指示位置の移動軌跡の組み合わせから行うべき操作を解釈する際に、複数指示位置の不動時間に着目した例について具体的に説明する。
【０２１５】
図１４６は、複数指示位置の不動時間を用いた処理の手順を示すフローチャートである。同図において、ステップｓ１４６０１で指示位置不動時間取得処理が起動され、指示位置の不動時間が取得される。次にステップｓ１４６０２において、指示位置が一定時間不動であった場合には、ステップｓ１４６０３に進み、範囲指定操作として解釈し、表示上で指定範囲を他と識別可能な形態で明示する。ステップｓ１４６０２において、指示位置が不動でなかった場合には、ステップｓ１４６０４に進み、指定範囲に対する操作として解釈する。
【０２１６】
図１４７は、複数指示位置の不動時間を用いた処理において、範囲指定操作として解釈される操作例を示す図である。時刻ｔ１において、指示位置点Ａｔ１とＢｔ１が任意の文字列上にあり、時刻ｔ５において、指示位置点Ａｔ５及びＢｔ５が同じ文字列上にある場合、指示位置間の領域を指定したと解釈される。
【０２１７】
図１４８は、複数指示位置の不動時間を用いた処理において、範囲指定操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。グラフ１４８０１のように、指示位置点Ａ（３，３）は、時刻ｔ１からｔ５の間、同一座標にあり、指示位置点Ｂ（４，４）もまた、時刻ｔ１からｔ５の間、同一座標にある。テーブル１４８０２は、指示位置の時刻ｔ１からｔ５における指示位置点Ａ及びＢの位置データを示すものである。テーブル１４８０３は、指示位置の移動量を示すものであり、指示位置移動データにおいて、指示位置点Ａの移動量は、時刻ｔ１には０であり、ｔ２以降時刻ｔ５においても０である。指示位置点Ｂの移動量も同様に時刻ｔ１からｔ５まで０であり、指示位置点Ａと点Ｂが、時刻ｔ１からｔ５において不動であることが分かる。
【０２１８】
図１４９は、複数指示位置の不動時間を用いた処理において、指定範囲に対する拡大操作として解釈される場合の操作例を示す図である。時刻ｔ５において、指示位置点Ａｔ５と、指示位置点Ｂｔ５が任意の文字列上にあり、時刻ｔ６において、指示位置点Ａｔ６及び、指示位置点Ｂｔ６がそれぞれｔ５の位置より移動した場合、指定された指定範囲に対する拡大操作であると解釈される。
【０２１９】
図１５０は、複数指示位置の不動時間を用いた処理において、指定範囲に対する拡大操作として解釈される場合のデータ例を示す図である。グラフ１５００１のように、指示位置点Ａ（３，３）及びＢ（４，４）は、時刻ｔ１からｔ５の間同一座標にあり、指示位置点Ａｔ６（２，２．５）及びＢｔ６（４，４）は、それぞれ時刻ｔ５における位置から見て、他方の指示位置から遠ざかる方向に存在している。テーブル１５００２は、指示位置の時刻ｔ１からｔ６における指示位置点Ａ及び、指示位置点Ｂの位置データを示すものである。テーブル１５００３は、指示位置の時間変化を示すものであり、指示位置移動データにおいて、指示位置点Ａ及び指示位置点Ｂの移動量は、時刻ｔ１からｔ５の間０であり、指示位置ＡＢ間の距離変化倍率は１００％であり、変化していない。また時刻ｔ６において、点Ａの移動量は１．１１８、点Ｂの移動量は２．２３６であり、指示位置ＡＢ間の距離変化倍率は２８５％と拡大している。
【０２２０】
尚、本発明は、上記実施形態の機能が実現できる範囲において、単一の機器からなる装置に適用しても、複数の機器（例えばコンピュータ本体、インターフェイス機器、ディスプレイなど）から構成されるシステムに適用してもよい。
【０２２１】
また、前述した実施形態の機能を実現するように各種デバイスを動作させることを目的として、該各種デバイスと接続された装置あるいはシステム内のコンピュータに、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェアのプログラムコードを記憶した記憶媒体を供給し、装置あるいはシステム内のコンピュータが記憶媒体に格納されたプログラムコードを読み出して実行することによって達成してもよい。
【０２２２】
かかるプログラムコードを供給する為の記憶媒体としては、例えば、フロッピー（登録商標）ディスク、ハードディスク、光ディスク、光磁気ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、ＣＤ−Ｒ、磁気テープ、不揮発性のメモリカード、ＲＯＭ等を使用できる。
【０２２３】
あるいは、通信回線を介して上記プログラムコードを外部から提供してもよい。
【０２２４】
更に、装置あるいはシステム内のコンピュータが記憶媒体に格納されたプログラムコードを読み出して実行することによって、上述した実施形態の機能を直接実現するばかりでなく、そのプログラムコードの指示に基づいて、コンピュータ上で稼動しているＯＳなどの処理により、上述の機能を実現される場合も含まれる。
【０２２５】
これらの場合、そのプログラムコードを記憶した記憶媒体及びプログラムコードそのものは本発明を構成することになる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2011014170.tif 000009
【図８】
2011014170.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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【図７６】
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【図７７】
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【図７８】
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【図７９】
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【図８０】
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【図８１】
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【図８２】
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【図８３】
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【図８４】
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【図８５】
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【図８６】
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【図８７】
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【図８８】
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【図８９】
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【図９０】
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【図９１】
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【図９２】
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【図９３】
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【図９４】
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【図９５】
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【図９６】
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【図９７】
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【図９８】
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【図９９】
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【図１００】
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【図１０１】
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【図１０２】
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【図１０３】
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【図１０４】
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【図１０５】
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【図１０６】
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【図１０７】
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【図１０８】
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【図１０９】
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【図１１０】
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【図１１１】
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【図１１２】
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【図１１３】
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【図１１４】
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【図１１５】
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【図１１６】
2011014170.tif 000118
【図１１７】
2011014170.tif 000119
【図１１８】
2011014170.tif 000120
【図１１９】
2011014170.tif 000121
【図１２０】
2011014170.tif 000122
【図１２１】
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【図１２２】
2011014170.tif 000124
【図１２３】
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【図１２４】
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【図１２５】
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【図１２６】
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【図１２７】
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【図１２８】
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【図１２９】
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【図１３０】
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【図１３１】
2011014170.tif 000133
【図１３２】
2011014170.tif 000134
【図１３３】
2011014170.tif 000135
【図１３４】
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【図１３５】
2011014170.tif 000137
【図１３６】
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【図１３７】
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【図１３８】
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【図１３９】
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【図１４０】
2011014170.tif 000142
【図１４１】
2011014170.tif 000143
【図１４２】
2011014170.tif 000144
【図１４３】
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【図１４４】
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【図１４５】
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【図１４６】
2011014170.tif 000148
【図１４７】
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【図１４８】
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【図１４９】
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【図１５０】
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【手続補正書】
【提出日】平成22年11月4日(2010.11.4)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
同時に移動可能な複数の指示位置の軌跡を検知可能な軌跡検知手段と、
前記軌跡検知手段により検知された複数の指示位置の軌跡の組み合わせの表わす指示を解釈する指示解釈手段と、
前記指示解釈手段により解釈された指示に基づいて操作を行う操作手段と、
を具えたことを特徴とする操作装置。
【請求項２】
前記指示解釈手段が、
前記複数の指示位置の軌跡に基づいて固定指示位置を検出する固定指示位置検出手段と、
前記固定指示位置検出手段により取得された固定指示位置と、その固定指示位置以外の指示位置の軌跡とに基づいて指示を解釈する固定指示位置対応指示解釈手段と、
を具えたことを特徴とする請求項１記載の操作装置。
【請求項３】
前記指示解釈手段が、
それぞれの指示位置間の位置関係を判定する位置関係判定手段と、
前記位置関係判定手段により判定された位置関係に基づいて指示を解釈する位置関係対応指示解釈手段と、
を具えたことを特徴とする請求項１記載の操作装置。
【請求項４】
前記指示解釈手段が、
各指示位置が動いていない時間を計測する不動時間計測手段と、
複数の指示位置について、前記不動時間計測手段により計測された不動時間が一定時間以上の場合、当該複数の指示位置間の領域を範囲指定する指示と解釈することを特徴とする請求項１記載の操作装置。
【請求項５】
前記指示解釈手段が、
指示位置数を検知する指示位置数検知手段と、
前記指示位置数検知手段により検知された指示位置数の変化を検出する数変化検出手段と、
前記数変化検出手段により検出された指示位置数の変化に基づいて指示を解釈する数変化解釈手段と、
を具えたことを特徴とする請求項１に記載の操作装置。
【請求項６】
前記指示位置ないしは指示軌跡以外の指示情報を取得する指示情報取得手段を具え、前記指示解釈手段が、前記指示情報取得手段により取得された指示情報に基づいて指示を解釈する指示情報解釈手段を具えたことを特徴とする請求項１記載の操作装置。
【請求項７】
同時に移動可能な複数の指示位置の軌跡を軌跡検知手段が検知可能な軌跡検知工程と、
前記軌跡検知工程により検知された複数の指示位置の軌跡の組み合わせの表わす指示を指示解釈手段が解釈する指示解釈工程と、
前記指示解釈工程により解釈された指示に基づいて操作手段が操作を行う操作工程と、
を具えたことを特徴とする操作方法。
【請求項８】
同時に移動可能な複数の指示位置の軌跡を検知可能な軌跡検知工程と、
前記軌跡検知工程により検知された複数の指示位置の軌跡の組み合わせの表わす指示を解釈する指示解釈工程と、
前記指示解釈工程により解釈された指示に基づいて操作を行う操作工程とを具えたことを特徴とする操作装置の制御方法をコンピュータに実行させるコンピュータ読み取り可能な位置情報処理プログラム。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００７】
本発明の１態様によれば、操作装置であって、同時に移動可能な複数の指示位置の軌跡を検知可能な軌跡検知手段と、前記軌跡検知手段により検知された複数の指示位置の軌跡の組み合わせの表わす指示を解釈する指示解釈手段と、前記指示解釈手段により解釈された指示に基づいて操作を行う操作手段とを具える。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
また、本発明の他の態様によれば、操作方法に、同時に移動可能な複数の指示位置の軌跡を検知可能な軌跡検知工程と、前記軌跡検知工程により検知された複数の指示位置の軌跡の組み合わせの表わす指示を解釈する指示解釈工程と、前記指示解釈工程により解釈された指示に基づいて操作を行う操作工程とを具える。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００９】
また、本発明の他の態様によれば、操作プログラムにより、同時に移動可能な複数の指示位置の軌跡を検知可能な軌跡検知工程と、前記軌跡検知工程により検知された複数の指示位置の軌跡の組み合わせの表わす指示を解釈する指示解釈工程と、前記指示解釈工程により解釈された指示に基づいて操作を行う操作工程とをコンピュータに実行させる。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
以上説明したように、本発明によれば、２箇所以上の指示位置の軌跡の組み合せで表現されたユーザの指示を解釈して、指示された操作を実行できるという効果がある。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】削除
【補正の内容】