(57)【要約】【課題】透光性及び可塑性に優れ、焼成の際、軟化変形しない透光性陶磁器用練り土を提供することである。【解決手段】骨材（Ａ）、媒熔材（Ｂ）及び可塑性付与材（Ｃ）を含有してなる陶磁器用練り土において、骨材（Ａ）が石英ガラス粉末であることを特徴とする透光性陶磁器用練り土を用いる。骨材の含有量は骨材（Ａ）、媒熔材（Ｂ）及び可塑性付与材（Ｃ）の重量に基づいて、４０〜７０重量％が好ましい。媒熔材（Ｂ）は準長石及び／又はガラスフリットが好ましい。可塑性付与材（Ｃ）はハロイサイト及び／若しくはモンモリロナイトを主成分とする粘土が好ましい。骨材（Ａ）、媒熔材（Ｂ）及び可塑性付与材（Ｃ）の重量に基づいて、媒熔材（Ｂ）の含有量が５〜３０重量％、可塑性付与材（Ｃ）の含有量が８〜３５重量％であることが好ましい。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
骨材（Ａ）、媒熔材（Ｂ）及び可塑性付与材（Ｃ）を含有してなる陶磁器用練り土において、
骨材（Ａ）が石英ガラス粉末であることを特徴とする透光性陶磁器用練り土。
【請求項２】
骨材の含有量が、骨材（Ａ）、媒熔材（Ｂ）及び可塑性付与材（Ｃ）の重量に基づいて、４０〜７０重量％である請求項１に記載の透光性陶磁器用練り土。
【請求項３】
媒熔材（Ｂ）が準長石及び／又はガラスフリットである請求項１又は２に記載の透光性陶磁器用練り土。
【請求項４】
可塑性付与材（Ｃ）がハロイサイト及び／若しくはモンモリロナイトを主成分とする粘土である請求項１〜３のいずれかに記載の透光性陶磁器用練り土。
【請求項５】
骨材（Ａ）、媒熔材（Ｂ）及び可塑性付与材（Ｃ）の重量に基づいて、媒熔材（Ｂ）の含有量が５〜３０重量％、可塑性付与材（Ｃ）の含有量が８〜３５重量％である請求項１〜４のいずれかに記載の透光性陶磁器用練り土。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかに記載された透光性陶磁器用練り土を可塑成形した後、焼成して得られることを特徴とする透光性陶磁器。
【請求項７】
粉末Ｘ線回折分析による結晶化度（ＪＩＳ  Ｋ０１３１−１９９６）が２〜１０％である請求項６に記載の透光性陶磁器。
【請求項８】
請求項１〜５のいずれかに記載された透光性陶磁器用練り土と、非透光性陶磁器用練り土とを組み合わせて可塑成形した後、焼成して得られることを特徴とする透光性陶磁器。
【請求項９】
請求項６〜８のいずれかに記載された透光性陶磁器と光源とからなることを特徴とする照明器具。
【請求項１０】
請求項６〜８のいずれかに記載された透光性陶磁器からなることを特徴とする容器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は透光性陶磁器用練り土及び透光性陶磁器に関する。
【背景技術】
【０００２】
花坂陶石を有効に利用して、従来の九谷焼磁器素地に比べ透光性の高い磁器素地の開発を目的として、花坂陶石、珪石、２種類の長石（カリ長石及びソーダ長石）及び４種類の粘土（セリサイト質粘土、木節粘土、蛙目粘土、ニュージーランドカオリン）を用いて、透光性磁器を調製し、透光性を評価したことが報告されている（非特許文献１）。
また、透光性磁器土を使用し、ローラマシン成形、圧力鋳込み成形、排泥鋳込み成形のためのノウハウを確立したこと、この透光性磁器土の可塑性を向上させると思われる添加剤（粘質多糖類、有機高分子、無機塩類、無機超微粉体）を土に練り込みしたところ、ろくろ−型打ち成形が可能になったことが報告されている（非特許文献２）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】業務報告、昭和６３年度、石川県九谷焼試験場
【非特許文献２】業務報告、平成２年度、石川県九谷焼試験場
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の透光性磁器には、焼成の際、軟化変形しやすく、所望の形状に焼き上げることが困難であるという問題がある。
また、従来の透光性磁器用素地では、透光性が十分ではなく、肉の厚みが厚くなると透光性が著しく低下するという問題がある。
また、従来の透光性磁器用練り土では、可塑性が低いという問題がある。なお、非特許文献２に記載されたように、可塑性を向上させるために、粘質多糖類、有機高分子等を練り土に練り込みすると、泡、膨れ、ピンホールが発生しやすいという問題が解決されていない。
本発明の目的は、透光性及び可塑性に優れ、焼成の際、軟化変形しない透光性陶磁器用練り土を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の透光性陶磁器用練り土の特徴は、骨材（Ａ）、媒熔材（Ｂ）及び可塑性付与材（Ｃ）を含有してなる陶磁器用練り土において、
骨材（Ａ）が石英ガラス粉末である点を要旨とする。
【０００６】
本発明の透光性陶磁器は、上記の透光性陶磁器用練り土を可塑成形した後、焼成して得られる点を要旨とする。
【０００７】
本発明の透光性陶磁器は、上記の透光性陶磁器用練り土と、非透光性陶磁器用練り土とを組み合わせて可塑成形した後、焼成して得られる点を要旨とする。
【０００８】
本発明の照明器具の特徴は、上記の透光性陶磁器と光源とからなる点を要旨とする。
【０００９】
本発明の容器は、上記の透光性陶磁器からなる点を要旨とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の透光性陶磁器用練り土は、可塑性に優れるため、可塑成形が容易である。
本発明の透光性陶磁器用練り土は、骨材（Ａ）の含有量が高く、焼成時に液相を形成する媒熔材（Ｂ）の含有量が低いため、焼成の際、軟化変形しにくい。
また、本発明の透光性陶磁器用練り土は、透光性に優れているため厚手（たとえば、肉の厚みが１０〜２０ｍｍ）の成形体としても十分な透光性が確保できる。このため、大型の成形体も容易に調製することができる。
また、熱膨張係数等が通常の陶器用練り土と近似しているため、通常の陶器用練り土と組み合わせて成形することができる。
したがって、本発明の透光性陶磁器用練り土を用いれば、複雑な形状や大きな形状の透光性陶磁器が容易に製造できる。
【００１１】
本発明の透光性陶磁器は、上記の透光性陶磁器用練り土を用いるため、透光性に優れる。また、このため厚手の成形体とすることができる他、焼成の際、軟化変形しにくいため、大型の成形体とすることができる。また、可塑性に優れるため、より複雑な形状にもすることができる。
【００１２】
本発明の透光性陶磁器は、上記の透光性陶磁器用練り土と、非透光性陶磁器用練り土とを組み合わせて可塑成形することにより、透光性のある部分と透光性のない部分とを適宜組み合わせることができ、デザインの自由度をより高くすることができる。また、着色剤等を含有させ、それらを組み合わせることにより、光の色を他種類にすることができ、光による芸術性をさらに高めることができる。
【００１３】
本発明の照明器具は、上記の透光性陶磁器を用いているため、より複雑なデザインとすることができる他、光を透過する部分と光を透過しない部分とを設けることができるため、光による芸術性を創作することもできる。また、透光性に優れるため、照明電力を抑えることができる。なお、光源としては、蛍光灯、白熱灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、エレクトロルミネッセンス等が用いられる。
【００１４】
本発明の容器は、上記の透光性陶磁器を用いているため、透光性のある容器、たとえば、飲食器、洗面器、水槽、浴槽等とすることができる。このような容器内に、水や水溶液等の液体を入れることにより、液体の揺らぎ等により光の反射、透過の状態を変化させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】実施例１で得た透光性陶磁器用練り土を用いて、成形・焼成して調製した試験体（粉砕物）の粉末Ｘ線回折チャートである。
【図２】比較例１で得た透光性陶磁器用練り土を用いて、成形・焼成して調製した試験体（粉砕物）の粉末Ｘ線回折チャートである。
【図３】焼成時の軟化変形を評価する際に使用する耐火物製保持台を示す斜視図である。
【図４】実施例１で得た透光性陶磁器用練り土と、着色した陶器用練り土とを用いて、作成した照明器具（１）を撮影した写真である。
【図５】実施例１で得た透光性陶磁器用練り土と、着色した陶器用練り土とを用いて、作成した照明器具（２）を撮影した写真である。
【図６】実施例１で得た透光性陶磁器用練り土を用いて作成した音響発生器具を撮影した写真である。
【図７】実施例１で得た透光性陶磁器用練り土を用いて作成した照明器具（３）を撮影した写真である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
骨材（Ａ）としては、石英ガラス粉末であれば制限なく使用でき、石英ガラス（ヒューズドシリカ、熔融石英、熔融シリカ、シリカガラス又はアモルファス二酸化珪素等と呼ばれる）を乾式粉砕したものが含まれる。
【００１７】
石英ガラス粉末の重量平均粒子径（μｍ）は、５〜７０が好ましく、さらに好ましくは５〜５０、特に好ましくは５〜３０である。
【００１８】
石英ガラス粉末は、大きな粒子と小さな粒子とを組み合わせて使用できる。大きな粒子と小さな粒子とを組み合わせて使用することにより、最密充填化を図ることができ、骨材（Ａ）の含有量を高めることができる。
【００１９】
重量平均粒子径は、測定試料の粒度分布をＪＩＳ  Ｚ８８１５−１９９４に準拠して測定し、対数確率紙｛横軸：粒径、縦軸：累積含有量（重量％）｝に、累積含有量と粒子径との関係をプロットし、累積含有量が５０重量％に対応する粒子径を求めることにより得られる。
【００２０】
石英ガラス粉末は、市場から容易に入手でき、たとえば、ヒューズドシリカパウダーシリーズ（福島窯業株式会社）、溶融シリカ粉末（キンセイマテック株式会社）、並びに溶融シリカ破砕タイプ（ＦＳ、ＦＲ）、球状タイプ（ＦＢ）、トップカット品（ＦＳカット品、ＦＢカット品、ＦＢＸカット品）及び超微粒子タイプ（電気化学工業株式会社）等が使用できる。
また、石英ガラスの塊を乾式粉砕し、金網等で一定範囲の粒子径をもつ石英ガラス粉末を選別して用いてもよい。
【００２１】
媒熔材（Ｂ）としては、練り土の焼成温度で熔融して骨材（Ａ）を保持するためのバインダーとして作用すれば制限なく使用でき、準長石｛霞石ＮａＡｌＳｉＯ４、白榴石ＫＡｌＳｉ２Ｏ６、カリ霞石ＫＡｌＳｉＯ４、灰霞石（Ｎａ，Ｃａ）７−８Ａｌ６Ｓｉ６Ｏ２４（ＣＯ３，ＳＯ４，Ｃｌ）１．５−２・１−５Ｈ２Ｏ、方ソーダ石Ｎａ４Ａｌ３Ｓｉ３Ｏ１２Ｃｌ、藍方石（Ｎａ，Ｃａ）４−８Ａｌ６Ｓｉ６Ｏ２４（ＳＯ４，Ｓ）１−２｝、ガラスフリット、正長石｛カリ長石ＫＡｌＳｉ３Ｏ８｝、曹長石｛ソーダ長石ＮａＡｌＳｉ３Ｏ８｝、灰長石｛ＣａＡｌ２Ｓｉ２Ｏ８｝及びこれらの混合物が含まれる。
これらのうち、添加量を少なくすることができ、結果として骨材（Ａ）の含有量を高めることができるため、準長石及びガラスフリットが好ましい。
【００２２】
可塑性付与材（Ｃ）としては、粘土等が使用できる。
粘土としては、ハロイサイト、モンモリロナイト、カオリナイト及び／又はセリサイト等を主成分とする粘土が含まれる。これらのうち、可塑性の観点から、ハロイサイト及び／又はモンモリロナイトを主成分とする粘土｛たとえば、白色精製ベントナイト（モンモリロナイトが主成分）及びニュージーランドカオリン（ハロイサイトが主成分）等｝が好ましい。
【００２３】
骨材（Ａ）の含有量（重量％）は、骨材（Ａ）、媒熔材（Ｂ）及び可塑性付与材（Ｃ）の重量に基づいて、４０〜７０が好ましく、さらに好ましくは４５〜６０である。
【００２４】
媒熔材（Ｂ）の含有量（重量％）は、骨材（Ａ）、媒熔材（Ｂ）及び可塑性付与材（Ｃ）の重量に基づいて、５〜３０が好ましく、さらに好ましくは１２〜２５である。
【００２５】
可塑性付与材（Ｃ）の含有量（重量％）は、骨材（Ａ）、媒熔材（Ｂ）及び可塑性付与材（Ｃ）の重量に基づいて、８〜３５が好ましく、さらに好ましくは２８〜３３である。
【００２６】
本発明の陶磁器用練り土には、骨材（Ａ）、媒熔材（Ｂ）及び可塑性付与材（Ｃ）以外に、着色剤（金属酸化物や顔料等）等を含有させることができる。
【００２７】
本発明の陶磁器用練り土には、本発明の効果を損なわない範囲で、有機増粘材｛メチルセルロース（たとえば、マーポローズシリーズ、松本油脂製薬株式会社、「マーポローズ」は同社の登録商標である。）、ヒドロキシエチルメチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ポリビニルアルコール及びアクリルエマルション（たとえば、バインドセラムシリーズ、三井化学株式会社、「バインドセラム」は同社の登録商標である。）等を含有させてもよい。
【００２８】
本発明の透光性陶磁器用練り土を焼成して得られる透光性陶磁器の結晶化度（％）は、２〜１０が好ましく、さらに好ましくは２〜８である。この範囲であると、透光性がさらに良好となる。
【００２９】
結晶化度は、骨材（Ａ）や可塑性付与材（Ｃ）の含有量｛骨材（Ａ）の含有量を高くする程、また可塑性付与材（Ｃ）の含有量を低くする程、結晶化度が低くなる傾向がある｝、焼成雰囲気｛酸化雰囲気よりも還元雰囲気、還元雰囲気よりも真空雰囲気の方が結晶化度が低くなる傾向がある｝、焼成後の冷却方法｛徐々に冷却するよりも急速に冷却した方が結晶化度が低くなる傾向がある｝等により、調整することができる。
【００３０】
結晶化度は、ＪＩＳ  Ｋ０１３１−１９９６「Ｘ線回折分析通則」に準拠して測定される。
【００３１】
本発明の練り土は、通常の陶器用の練り土と同じようにて調製できる。すなわち、骨材（Ａ）、媒熔材（Ｂ）、可塑性付与材（Ｃ）、水及び必要により着色剤等を均一に混合・混練することにより、練り土にできる。なお、混練に際しては、透光性をさらに高めるため、真空土練機や菊練り法等により気泡を十分に除去することが好ましい。
【００３２】
本発明の陶磁器用練り土は、可塑成形｛手びねり、型おこし、回転成形（ろくろ、機械ろくろ及びローラーマシン等）、押出成形、射出成形、圧延成形及び湿式加圧成形等｝のいずれの方法でも成形することができる。なお、従来の透光性磁器土（特許文献１）は、可塑成形が著しく困難である。
また、本発明の陶磁器用練り土は、刃物等による削り加工及び糸やワイヤー等による切断加工等が可能である。
【００３３】
本発明の陶磁器用練り土は、乾燥収縮率、焼成収縮率及び線熱膨張係数が通常の陶器用練り土と同程度であるため、通常の陶器用練り土と組み合わせて成形することができる（この場合、練り込み技法等を活用できる。）。また、本発明の陶磁器用練り土を成形する際、異なる着色剤を用いた練り土を組み合わせることもできる。なお、従来の透光性磁器土（非特許文献１、２）は、乾燥収縮率、焼成収縮率及び線熱膨張係数が通常の陶器用練り土と大幅に相違するため、通常の陶器用練り土と組み合わせ成形することはできない。
【００３４】
本発明の陶磁器用練り土は、焼成収縮率及び線熱膨張係数が通常の陶器用素地と同程度であるため、釉を施すことができる。釉は、透明又は不透明の有色又は無色のものが使用できる。釉を施すことにより、デザイン性、耐薬品性及び機械的強度等をさらに向上することができる。
【００３５】
本発明の陶磁器用練り土を成形して焼成する際、酸化焼成、還元焼成及び真空焼成のいずれでもよいが、透光性の観点から、還元焼成及び真空焼成が好ましい。
【００３６】
焼成温度は、透光性の観点から、１１５０〜１３００℃程度が好ましい。なお、焼成の温度・時間のパターンは、通常の陶器と同様に適宜調整できる。たとえば、室温（約２５℃）から約５時間で約１０００℃に昇温し、さらに約２．５時間で約１２５０℃に昇温し、この温度で約３０分間保持した後、室温まで放冷するパターン等が挙げられる。
【実施例】
【００３７】
以下、実施例により本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。なお、特記しない限り、部は重量部を、％は重量％を意味する。
【００３８】
＜実施例１＞
骨材（ａ１）｛ヒューズドシリカパウダーＦ−１３０、福島窯業株式会社、ＳｉＯ２９９．８％以上、重量平均粒子径３０μｍ｝４１部、骨材（ａ２）｛ヒューズドシリカパウダーＦ−２０５、福島窯業株式会社、ＳｉＯ２９９．７％以上、重量平均粒子径５μｍ｝４部、媒熔材（ｂ１）｛準長石；霞石閃長岩｝２５部、可塑性付与材（ｃ１）｛ニュージーランドカオリン（ハロイサイトを主体とする粘土）｝２７．５部及び可塑性付与材（ｃ２）｛白色精製ベントナイト（モンモリロナイトを主体とする粘土）｝２．５部を調合し、水２５部を加えて真空土練機により混練した後、菊練り法によって脱気することにより、本発明の透光性陶磁器用練り土（１）を得た。
【００３９】
＜実施例２＞
骨材（ａ３）｛ヒューズドシリカパウダーＦ−１２５、福島窯業株式会社、ＳｉＯ２９９．８％以上、重量平均粒子径２５μｍ｝６０部、媒熔材（ｂ２）｛ガラスフリット、８０２フリット、日陶産業株式会社｝１２部、可塑性付与材（ｃ１）２６部及び可塑性付与材（ｃ２）２部を調合し、水２５部を加えて真空土練機により混練した後、菊練り法によって脱気することにより、本発明の透光性陶磁器用練り土（２）を得た。
【００４０】
＜実施例３＞
骨材（ａ１）４５部、媒熔材（ｂ１）１８部、媒熔材（ｂ２）４部、可塑性付与材（ｃ１）３０部及び可塑性付与材（ｃ２）３部を調合し、水２５部を加えて真空土練機により混練した後、菊練り法によって脱気することにより、本発明の透光性陶磁器用練り土（３）を得た。
【００４１】
＜比較例１＞
陶石１５部、珪石１５部、カリ長石４０部及び木節粘土３０部を調合し、水２５部を加えて真空土練機により混練した後、菊練り法によって脱気することにより、比較用の透光性陶磁器用練り土（Ｈ１）を得た。
【００４２】
実施例１〜３及び比較例１で得た透光性陶磁器用練り土を用いて、焼成時の軟化変形、結晶化度、透光性及び可塑性の評価を行った。これらの結果を表２に示した。
【００４３】
＜焼成時の軟化変形＞
直径約１ｃｍ×長さ約１０ｃｍの円柱棒状の試験片を調製し、１週間、自然乾燥（風乾）した後、図３に示したように、耐火物製保持台に載せて、真空炉内（２００〜１０００Ｐａ；約５時間かけて室温（約２５℃）から１０００℃に昇温し、さらに２．５時間かけて１２５０℃まで昇温して約３０分間この温度で保持した後、室温まで放冷した）で焼成して、試験片の焼成体の中央部の鉛直方向に変形した量（ｍｍ）を測定した。数字が小さい程、焼成時の軟化変形がしにくいといえる。
【００４４】
＜結晶化度＞
焼成時の軟化変形の評価で得た試験片の焼成体を乳鉢で粉砕し１５０μｍの金網を通過させて得た試験粉について、ＪＩＳ  Ｋ０１３１−１９９６「Ｘ線回折分析通則」に準拠して、粉末Ｘ線回折により｛Ｘ線：Ｃｕ／４０ｋＶ／４０ｍＡ、ＲＩＮＴ２０００縦型ゴニオメータ、試料回転なし、フィルタなし、全自動モノクロメータ、発散スリット１°、散乱スリット１°、受光スリット０．３ｍｍ、モノクロ受光スリット０．８ｍｍ、走査モード連続、サンプリング幅０．０２０°、走査範囲５．０００〜６０．０００°、積算回数１回、スキャンスピード４．０００°／ｍｉｎ．、走査軸２θ／θ、θオフセット０．０００°｝、結晶化度（％）を算出した。
【００４５】
実施例１で得た練り土について測定した粉末Ｘ線回折チャートを図１に示した。実施例１で得た練り土を用いた場合、大きなブロードな非晶質（アモルファス）のピークとムライト結晶のピーク等が得られた。なお、一般的な磁器の粉末Ｘ線回折チャートを図２に示した。
【００４６】
＜透光性＞
実施例又は比較例で得た透光性陶磁器用練り土を用いて、４０ｍ×４０ｍｍ×厚み５ｍｍの平板を乾燥・焼成後、平面研削盤（オートロンミニＭＧ−７４３、株式会社マルトー）を用いて両面を研削して、厚さ１．４６、２．５２、２．９６、４．００ｍｍの各試験片を得た。この試験片について、吸光光度分析器（カラーアナライザーＴＣ−１８００、有限会社東京電飾、表色系：ＣＩＥＬＡＢ、視野：２度、標準光：Ｃ）で透過度を測定し、特許文献１と同様にして、ｌｏｇ  Ｂを算出した。数字が小さい程、透光性に優れることを示す。
【００４７】
なお、特許文献１には、以下の「  」内のように記載されている。本発明において、この方法を採用した。
「透光率と試料厚さの間の関係は（１．１）式で表される。
（Ｉ／Ｉ０）＝Ａ／ＢＸ            （１．１）式
ここに（Ｉ／Ｉ０）：透光率（％）
Ｘ：試料厚さ（ｍｍ）
Ａ、Ｂ：定数
（１．１）式の対数を取ると
ｌｏｇ（Ｉ／Ｉ０）＝ｌｏｇＡ−Ｘ・ｌｏｇＢ            （１．２）式
試料の３点の透光率（Ｉ／Ｉ０）と厚さ（Ｘ）から最小自乗法で定数Ａ、Ｂを求め、縦軸に透光率（対数）、横軸に試料厚さをとりグラフを作成した。
試作試料の透光率の測定結果、（１．２）式で得られた直線と縦軸の交点を示すｌｏｇＡがほぼ一定の値を示した。このことは、直線の傾斜を示す定数ｌｏｇＢの値が小さいほど、試料の厚さが厚くなることによる透光性の低下の度合いが小さいことを示している。つまり試料の透光性は、定数ｌｏｇＢの値で評価が可能である。」
【００４８】
＜可塑性１＞
電気ろくろ（水引き）で、下表に示した原料から調製した通常の陶器用練り土を用いて、直径約７ｃｍ、高さ約７ｃｍの円筒壺状に成形すると共に、実施例又は比較例で得た透光性陶磁器用練り土を練りつけて、円筒状部材（直径約７ｃｍ×高さ約５ｃｍ）を円筒壺の上部に形成することを試みた。円筒壺状の成形体に成形できた場合、引き続き、削り加工及び自然乾燥（風乾１週間）した後、上記と同様にして焼成し、円筒壺を得た。なお、この円筒壺は、飲食器として用いることができる。
【００４９】
【表１】
2011102199.tif 000003
【００５０】
＜可塑性２＞
水の使用量を２５部から２０部に変更したこと以外、実施例１〜３又は比較例１と同様にして、透光性陶磁器用練り土（１’）〜（３’）、（Ｈ１’）を得た。
透光性陶磁器用練り土（１’）〜（３’）、（Ｈ１’）を用いて、ローラーマシン（ＵＲ−５、高浜工業株式会社）で、上部直径約３０ｃｍ、下部直径約１０ｃｍ、高さ約２０ｃｍの円筒大鉢に成形を試みた。円筒大鉢の成形体が得られた場合、引き続き、上記と同様にして、削り加工、自然乾燥及び焼成して、円筒大鉢を得た。なお、この円筒大鉢は、照明器具の傘として用いることができる。
【００５１】
【表２】
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【００５２】
可塑性１及び可塑性２において、円筒壺状の成形体、円筒大鉢の成形体が得られた場合、○とし、成形体を得ることができなかった場合、×（ろくろでは円筒壺状に形作ることができない。ローラーマシンでは型内における成形は可能であるが脱型時に亀裂が生じた。）とした。
【００５３】
＜実施例４、５＞
実施例１で得た透光性陶磁器用練り土と、着色した陶器用練り土（表１に記載された練り土）とを用いて、ろくろを用いて、上記と同様に削り加工・乾燥・焼成し、内部に蛍光ランプを設置して、照明器具（１）及び（２）を調製した（図４、５）。
本発明の透光性陶磁器用練り土は通常の陶器用練り土の熱膨張係数等と近似しているため、通常の陶器用練り土と組み合わせて使用することができ、従来の練り土では達成し得ないデザインとすることができた。
【００５４】
＜実施例６＞
実施例１で得た透光性陶磁器用練り土を手練りして、上記と同様に削り加工・乾燥・焼成し、スピーカーとＬＥＤランプを装着して、音響発生器具を調製した（図６）。
本発明の透光性陶磁器用練り土は、焼成時の軟化変形、透光性及び可塑性に優れるため、複雑かつ厚手の陶磁器を容易に製造することができた。なお、照明ランプとして、ＬＥＤを用いたため、ＬＥＤの周辺を中心に透光したが、大型のランプを用いれば、陶磁器全体が透光するものである。
【００５５】
＜実施例７＞
実施例１で得た透光性陶磁器用練り土を手びねり成形して、上記と同様に削り加工・乾燥・焼成し、内部に蛍光ランプを設置して、照明器具（３）を調製した（図７）。
本発明の透光性陶磁器用練り土は、透光性及び可塑性に優れるため、大型の陶磁器を容易に製造することができた。
【符号の説明】
【００５６】
１  試験片の焼成体
２  耐火物製保持台
【図１】
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【図２】
2011102199.tif 000006
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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