(57)【要約】【課題】手で触れても時刻表示が狂わず、電力消費を小さく抑えることができる時計を提供する。【解決手段】分針回転駆動機構３０には、分針駆動モータ３４から繰り返し発生する駆動力で分針ギア２６を回転可能な分針駆動伝達部３６ａと、分針駆動伝達部３６ａの動作に連動して、分針回転規制状態と分針回転許容状態とに変換可能な分針ロック部３６ｂと、分針ロック部３６ｂの状態を検出する分針回転検出スイッチ３８とを備え、分針ロック部３６ｂが分針回転規制状態で分針駆動モータ３４が駆動力を発生すると、分針ロック部３６ｂが分針回転許容状態に変換するとともに、分針駆動伝達部３６ａからの駆動力により分針ギア２６を回転し、分針盤を回転して表示時刻を進めると、分針ロック部３６ｂが分針回転規制状態に変換して分針回転検出スイッチ３８により検出され、分針回転検出スイッチ３８の検出信号に基づいて分針駆動モータ３４が駆動力の発生を停止する。【選択図】図２
2011191083.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
時を指示する時指示部材と、分を指示する分指示部材とをケースの表面に露出した状態で備え、時指示部材と分指示部材とを回転して時刻を表示するとともに、時指示部材に対する触覚により時を、分指示部材に対する触覚により分をそれぞれ知覚可能な時計であって、
前記分指示部材を回転する分針回転駆動機構を備え、
前記分指示部材には分針ギアを接続し、
前記分針回転駆動機構は、
電力により駆動力を一定周期で繰り返し発生する分針駆動源と、
該分針駆動源の駆動力を分針ギアへ伝達して分針ギアを回転可能な分針駆動伝達部と、
該分針駆動伝達部の動作に連動して、分針ギアの回転を規制する分針回転規制状態と、回転を許容する分針回転許容状態とに変換可能な分針ロック部と、
該分針ロック部の状態を検出する分針ロック検出部と、を備え、
前記分針ロック部が分針回転規制状態で分針駆動源が駆動力を発生すると、分針ロック部が分針回転許容状態に変換するとともに、分針駆動伝達部から伝達されてきた駆動力により分針ギアおよび分指示部材を回転し、
前記分指示部材を回転して表示時刻を進めると、分針ロック部が分針回転規制状態に変換して分針ロック検出部により検出され、該分針ロック検出部の検出信号に基づいて分針駆動源が駆動力の発生を停止することを特徴とする時計。
【請求項２】
前記分針駆動源には、前記分針駆動伝達部と前記分針ロック部とを備えた分針用ゼネバ車を接続し、該分針用ゼネバ車を分針駆動源の駆動力により回転可能とし、
該分針用ゼネバ車の外周の一部には、前記分針駆動伝達部として分針ギアに噛合可能な歯を突設し、
前記分針用ゼネバ車の外周のうち分針駆動伝達部から外れた部分には、前記分針ロック部を円弧状に設け、
前記分針用ゼネバ車を回転して分針駆動伝達部を分針ギアに噛合すると、分針ロック部が分針ギアから外れて前記分針回転許容状態に変換するとともに分針駆動伝達部が分針ギアを１歯分回転駆動し、分針駆動伝達部が分針ギアから外れて噛合を解除すると、分針ロック部が分針ギアのうち隣り合う歯先の間に嵌合して前記分針回転規制状態に変換することを特徴とする請求項１に記載の時計。
【請求項３】
前記分指示部材の回転力を時指示部材に伝達して時指示部材を回転する回転伝達機構を備えたことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の時計。
【請求項４】
前記時指示部材を回転する時針回転駆動機構を備え、
前記時指示部材には時針ギアを接続し、
前記時針回転駆動機構は、
電力により駆動力を一定周期で繰り返し発生する時針駆動源と、
該時針駆動源の駆動力を時針ギアへ伝達して時針ギアを回転可能な時針駆動伝達部と、
該時針駆動伝達部の動作に連動して、時針ギアの回転を規制する時針回転規制状態と、回転を許容する時針回転許容状態とに変換可能な時針ロック部と、
該時針ロック部の状態を検出する時針ロック検出部と、を備え、
前記時針ロック部が時針回転規制状態で時針駆動源が駆動力を発生すると、時針ロック部が時針回転許容状態に変換するとともに、時針駆動伝達部から伝達されてきた駆動力により時針ギアおよび時指示部材を回転し、
前記時指示部材を回転して表示時刻を進めると、時針ロック部が時針回転規制状態に変換して時針ロック検出部により検出され、該時針ロック検出部の検出信号に基づいて時針駆動源が駆動力の発生を停止することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の時計。
【請求項５】
前記時針駆動源には、前記時針駆動伝達部と前記時針ロック部とを備えた時針用ゼネバ車を接続し、該時針用ゼネバ車を時針駆動源の駆動力により回転可能とし、
該時針用ゼネバ車の外周の一部には、前記時針駆動伝達部として時針ギアに噛合可能な歯を突設し、
前記時針用ゼネバ車の外周のうち時針駆動伝達部から外れた部分には、前記時針ロック部を円弧状に設け、
前記時針用ゼネバ車を回転して時針駆動伝達部を時針ギアに噛合すると、時針ロック部が時針ギアから外れて前記時針回転許容状態に変換するとともに時針駆動伝達部が時針ギアを１歯分回転駆動し、時針駆動伝達部が時針ギアから外れて噛合を解除すると、時針ロック部が時針ギアのうち隣り合う歯先の間に嵌合して前記時針回転規制状態に変換することを特徴とする請求項４に記載の時計。
【請求項６】
前記時指示部材および分指示部材で表示される時刻が午前であることを示す午前表示状態と、午後であることを示す午後表示状態とに変換可能な午前午後表示部を備え、
該午前午後表示部と時指示部材との間には、時指示部材が回転して表示時刻を１２時間進める毎に午前午後表示部の状態を変換し、且つ変換した状態を維持する状態変換機構を設け、
前記午前午後表示部に対する触覚により午前表示状態または午後表示状態を知覚可能としたことを特徴とする請求項１から請求項５のいずれかに記載の時計。
【請求項７】
前記ケースの表面に露出し、時指示部材および分指示部材の外周に沿って移動してアラーム時刻を設定可能なアラーム時刻設定操作部と、
該アラーム時刻設定操作部に連動して時指示部材の回転軸の周りに回動し、時指示部材がアラーム時刻設定部により設定されたアラーム時刻を示す位置まで回転してきたことを検出可能なアラーム時刻検出部と、
該アラーム時刻検出部が時指示部材の位置を検出したことに基づいてアラーム信号を出力するアラーム信号出力部と、を備えたことを特徴とする請求項１から請求項６のいずれかに記載の時計。
【請求項８】
前記アラーム信号出力部は、ケースの外部にアラーム信号を出力可能な外部出力端子を備えたことを特徴とする請求項７に記載の時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、視覚障害者や盲ろう者に時刻を知らせることができる時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
視覚障害者や盲ろう者に時刻を知らせることができる時計としては、時針および分針に手で直接触れられるようにしたものが知られている。例えば、基本的には通常のアナログ時計と同じ構造であるが、時針および分針を覆う保護カバー（ガラスカバー）を外し、露出した時針および分針に触れて時刻を知覚可能としたものがある。
【０００３】
また、１２個の時表示ブロックと、６０個の分表示ブロックとをそれぞれ円環状に並べ、各表示ブロックをアクチュエータにより上下動させて時刻を表示し、使用者が表示ブロックで形成された凹凸に触れて表示時刻を知覚可能としたものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−０６４８３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、時針および分針を通常のアナログ時計と同じように細長く軽い形状とすると、駆動時の消費電力は小さくて済むが、使用者が触れた際に損傷し易い。これに対し、特許文献１に記載の時計では、複数の頑丈な表示ブロックで時刻を表示するので、使用者が触れても損傷する虞はない。しかしながら、各表示ブロックを別個に上下動するために表示ブロックと同数のアクチュエータを備えているので、電力の消費が著しい。この結果、表示ブロックで時刻表示する時計を電池で駆動すると、短時間で電池切れとなってしまう。
【０００６】
本発明は、上記した事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、手で触れても時刻表示が狂わず、また、頑丈で大きな構成要素で時刻を表示する構成であったとしても、電力消費を小さく抑えることができる時計を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、上記目的を達成するために提案されたものであり、請求項１に記載のものは、時を指示する時指示部材と、分を指示する分指示部材とをケースの表面に露出した状態で備え、時指示部材と分指示部材とを回転して時刻を表示するとともに、時指示部材に対する触覚により時を、分指示部材に対する触覚により分をそれぞれ知覚可能な時計であって、
前記分指示部材を回転する分針回転駆動機構を備え、
前記分指示部材には分針ギアを接続し、
前記分針回転駆動機構は、
電力により駆動力を一定周期で繰り返し発生する分針駆動源と、
該分針駆動源の駆動力を分針ギアへ伝達して分針ギアを回転可能な分針駆動伝達部と、
該分針駆動伝達部の動作に連動して、分針ギアの回転を規制する分針回転規制状態と、回転を許容する分針回転許容状態とに変換可能な分針ロック部と、
該分針ロック部の状態を検出する分針ロック検出部と、を備え、
前記分針ロック部が分針回転規制状態で分針駆動源が駆動力を発生すると、分針ロック部が分針回転許容状態に変換するとともに、分針駆動伝達部から伝達されてきた駆動力により分針ギアおよび分指示部材を回転し、
前記分指示部材を回転して表示時刻を進めると、分針ロック部が分針回転規制状態に変換して分針ロック検出部により検出され、該分針ロック検出部の検出信号に基づいて分針駆動源が駆動力の発生を停止することを特徴とする時計である。
【０００８】
請求項２に記載のものは、前記分針駆動源には、前記分針駆動伝達部と前記分針ロック部とを備えた分針用ゼネバ車を接続し、該分針用ゼネバ車を分針駆動源の駆動力により回転可能とし、
該分針用ゼネバ車の外周の一部には、前記分針駆動伝達部として分針ギアに噛合可能な歯を突設し、
前記分針用ゼネバ車の外周のうち分針駆動伝達部から外れた部分には、前記分針ロック部を円弧状に設け、
前記分針用ゼネバ車を回転して分針駆動伝達部を分針ギアに噛合すると、分針ロック部が分針ギアから外れて前記分針回転許容状態に変換するとともに分針駆動伝達部が分針ギアを１歯分回転駆動し、分針駆動伝達部が分針ギアから外れて噛合を解除すると、分針ロック部が分針ギアのうち隣り合う歯先の間に嵌合して前記分針回転規制状態に変換することを特徴とする請求項１に記載の時計である。
【０００９】
請求項３に記載のものは、前記分指示部材の回転力を時指示部材に伝達して時指示部材を回転する回転伝達機構を備えたことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の時計である。
【００１０】
請求項４に記載のものは、前記時指示部材を回転する時針回転駆動機構を備え、
前記時指示部材には時針ギアを接続し、
前記時針回転駆動機構は、
電力により駆動力を一定周期で繰り返し発生する時針駆動源と、
該時針駆動源の駆動力を時針ギアへ伝達して時針ギアを回転可能な時針駆動伝達部と、
該時針駆動伝達部の動作に連動して、時針ギアの回転を規制する時針回転規制状態と、回転を許容する時針回転許容状態とに変換可能な時針ロック部と、
該時針ロック部の状態を検出する時針ロック検出部と、を備え、
前記時針ロック部が時針回転規制状態で時針駆動源が駆動力を発生すると、時針ロック部が時針回転許容状態に変換するとともに、時針駆動伝達部から伝達されてきた駆動力により時針ギアおよび時指示部材を回転し、
前記時指示部材を回転して表示時刻を進めると、時針ロック部が時針回転規制状態に変換して時針ロック検出部により検出され、該時針ロック検出部の検出信号に基づいて時針駆動源が駆動力の発生を停止することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の時計である。
【００１１】
請求項５に記載のものは、前記時針駆動源には、前記時針駆動伝達部と前記時針ロック部とを備えた時針用ゼネバ車を接続し、該時針用ゼネバ車を時針駆動源の駆動力により回転可能とし、
該時針用ゼネバ車の外周の一部には、前記時針駆動伝達部として時針ギアに噛合可能な歯を突設し、
前記時針用ゼネバ車の外周のうち時針駆動伝達部から外れた部分には、前記時針ロック部を円弧状に設け、
前記時針用ゼネバ車を回転して時針駆動伝達部を時針ギアに噛合すると、時針ロック部が時針ギアから外れて前記時針回転許容状態に変換するとともに時針駆動伝達部が時針ギアを１歯分回転駆動し、時針駆動伝達部が時針ギアから外れて噛合を解除すると、時針ロック部が時針ギアのうち隣り合う歯先の間に嵌合して前記時針回転規制状態に変換することを特徴とする請求項４に記載の時計である。
【００１２】
請求項６に記載のものは、前記時指示部材および分指示部材で表示される時刻が午前であることを示す午前表示状態と、午後であることを示す午後表示状態とに変換可能な午前午後表示部を備え、
該午前午後表示部と時指示部材との間には、時指示部材が回転して表示時刻を１２時間進める毎に午前午後表示部の状態を変換し、且つ変換した状態を維持する状態変換機構を設け、
前記午前午後表示部に対する触覚により午前表示状態または午後表示状態を知覚可能としたことを特徴とする請求項１から請求項５のいずれかに記載の時計である。
【００１３】
請求項７に記載のものは、前記ケースの表面に露出し、時指示部材および分指示部材の外周に沿って移動してアラーム時刻を設定可能なアラーム時刻設定操作部と、
該アラーム時刻設定操作部に連動して時指示部材の回転軸の周りに回動し、時指示部材がアラーム時刻設定部により設定されたアラーム時刻を示す位置まで回転してきたことを検出可能なアラーム時刻検出部と、
該アラーム時刻検出部が時指示部材の位置を検出したことに基づいてアラーム信号を出力するアラーム信号出力部と、を備えたことを特徴とする請求項１から請求項６のいずれかに記載の時計である。
【００１４】
請求項８に記載のものは、前記アラーム信号出力部は、ケースの外部にアラーム信号を出力可能な外部出力端子を備えたことを特徴とする請求項７に記載の時計である。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、以下のような優れた効果を奏する。
請求項１に記載の発明によれば、時を指示する時指示部材と、分を指示する分指示部材とをケースの表面に露出した状態で備え、時指示部材と分指示部材とを回転して時刻を表示するとともに、時指示部材に対する触覚により時を、分指示部材に対する触覚により分をそれぞれ知覚可能な時計であって、分指示部材を回転する分針回転駆動機構を備え、分指示部材には分針ギアを接続し、分針回転駆動機構は、電力により駆動力を一定周期で繰り返し発生する分針駆動源と、該分針駆動源の駆動力を分針ギアへ伝達して分針ギアを回転可能な分針駆動伝達部と、該分針駆動伝達部の動作に連動して、分針ギアの回転を規制する分針回転規制状態と、回転を許容する分針回転許容状態とに変換可能な分針ロック部と、該分針ロック部の状態を検出する分針ロック検出部と、を備え、分針ロック部が分針回転規制状態で分針駆動源が駆動力を発生すると、分針ロック部が分針回転許容状態に変換するとともに、分針駆動伝達部から伝達されてきた駆動力により分針ギアおよび分指示部材を回転し、分指示部材を回転して表示時刻を進めると、分針ロック部が分針回転規制状態に変換して分針ロック検出部により検出され、該分針ロック検出部の検出信号に基づいて分針駆動源が駆動力の発生を停止するので、手で触れて時刻を知ろうとする場合であっても、分指示部材がずれることがなく、時刻表示が狂ってしまう不都合をなくすことができる。また、分針駆動源を常時駆動せずに時計を作動させることができる。したがって、頑丈で大きな構成要素で時刻を表示する時計であったとしても、時計の電力消費を小さく抑えることができる。
【００１６】
請求項２に記載の発明によれば、分針駆動源には、前記分針駆動伝達部と前記分針ロック部とを備えた分針用ゼネバ車を接続し、該分針用ゼネバ車を分針駆動源の駆動力により回転可能とし、該分針用ゼネバ車の外周の一部には、前記分針駆動伝達部として分針ギアに噛合可能な歯を突設し、分針用ゼネバ車の外周のうち分針駆動伝達部から外れた部分には、前記分針ロック部を円弧状に設け、分針用ゼネバ車を回転して分針駆動伝達部を分針ギアに噛合すると、分針ロック部が分針ギアから外れて前記分針回転許容状態に変換するとともに分針駆動伝達部が分針ギアを１歯分回転駆動し、分針駆動伝達部が分針ギアから外れて噛合を解除すると、分針ロック部が分針ギアのうち隣り合う歯先の間に嵌合して前記分針回転規制状態に変換するので、手で触っても時刻表示が狂わず且つ電力消費が小さい時計において、構成部品数が多くなることを抑えることができる。
【００１７】
請求項３に記載の発明によれば、分指示部材の回転力を時指示部材に伝達して時指示部材を回転する回転伝達機構を備えたので、分指示部材を回転する駆動源と時指示部材を回転する駆動源とを別個に設けずに時計を駆動することができる。
【００１８】
請求項４に記載の発明によれば、時指示部材を回転する時針回転駆動機構を備え、時指示部材には時針ギアを接続し、時針回転駆動機構は、電力により駆動力を一定周期で繰り返し発生する時針駆動源と、該時針駆動源の駆動力を時針ギアへ伝達して時針ギアを回転可能な時針駆動伝達部と、該時針駆動伝達部の動作に連動して、時針ギアの回転を規制する時針回転規制状態と、回転を許容する時針回転許容状態とに変換可能な時針ロック部と、該時針ロック部の状態を検出する時針ロック検出部と、を備え、時針ロック部が時針回転規制状態で時針駆動源が駆動力を発生すると、時針ロック部が時針回転許容状態に変換するとともに、時針駆動伝達部から伝達されてきた駆動力により時針ギアおよび時指示部材を回転し、時指示部材を回転して表示時刻を進めると、時針ロック部が時針回転規制状態に変換して時針ロック検出部により検出され、該時針ロック検出部の検出信号に基づいて時針駆動源が駆動力の発生を停止するので、分指示部材の回転力を利用せずに時指示部材を回転することができ、手で触っても時刻表示が狂わず且つ電力消費が小さい時計の設計の自由度を増大することができる。
【００１９】
請求項５に記載の発明によれば、時針駆動源には、前記時針駆動伝達部と前記時針ロック部とを備えた時針用ゼネバ車を接続し、該時針用ゼネバ車を時針駆動源の駆動力により回転可能とし、該時針用ゼネバ車の外周の一部には、前記時針駆動伝達部として時針ギアに噛合可能な歯を突設し、時針用ゼネバ車の外周のうち時針駆動伝達部から外れた部分には、前記時針ロック部を円弧状に設け、時針用ゼネバ車を回転して時針駆動伝達部を時針ギアに噛合すると、時針ロック部が時針ギアから外れて前記時針回転許容状態に変換するとともに時針駆動伝達部が時針ギアを１歯分回転駆動し、時針駆動伝達部が時針ギアから外れて噛合を解除すると、時針ロック部が時針ギアのうち隣り合う歯先の間に嵌合して前記時針回転規制状態に変換するので、分指示部材の回転力を利用せずに時指示部材を回転可能な時計において、構成部品数が多くなることを抑えることができる。
【００２０】
請求項６に記載の発明によれば、時指示部材および分指示部材で表示される時刻が午前であることを示す午前表示状態と、午後であることを示す午後表示状態とに変換可能な午前午後表示部を備え、該午前午後表示部と時指示部材との間には、時指示部材が回転して表示時刻を１２時間進める毎に午前午後表示部の状態を変換し、且つ変換した状態を維持する状態変換機構を設け、午前午後表示部に対する触覚により午前表示状態または午後表示状態を知覚可能としたので、時指示部材および分指示部材で示された時刻が午前か午後かを視認しなくても簡単に知ることができる。
【００２１】
請求項７に記載の発明によれば、ケースの表面に露出し、時指示部材および分指示部材の外周に沿って移動してアラーム時刻を設定可能なアラーム時刻設定操作部と、該アラーム時刻設定操作部に連動して時指示部材の回転軸の周りに回動し、時指示部材がアラーム時刻設定部により設定されたアラーム時刻を示す位置まで回転してきたことを検出可能なアラーム時刻検出部と、該アラーム時刻検出部が時指示部材の位置を検出したことに基づいてアラーム信号を出力するアラーム信号出力部と、を備えたので、アラーム時刻を設定し易いアラーム機能を備えることができる。
【００２２】
請求項８に記載の発明によれば、アラーム信号出力部は、ケースの外部にアラーム信号を出力可能な外部出力端子を備えたので、時計に所望のアラーム報知手段、例えば使用者が使い慣れた音発生装置や振動発生装置を外付けしてアラーム報知を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】時計の外観図であり、（ａ）は前方から見た斜視図、（ｂ）は右後方から見た斜視図、（ｃ）は左後方から見た斜視図である。
【図２】分針ギアと回動伝達機構と回動駆動機構との接続を示す概略図である。
【図３】分針ロック部を分針回転許容状態とした分針用ゼネバ車および分針ギアの概略図である。
【図４】時計の内部構造を示す概略図である。
【図５】状態変換機構の説明図であり、（ａ）は時計の上方から見た概略図、（ｂ）は側方から見た概略図、（ｃ）はカムの作用を示す概略図である。
【図６】状態変換機構の状態図であり、（ａ）は各構成要素を示す説明図、（ｂ）は０時表示における状態図、（ｃ）は４時表示における状態図、（ｄ）は８時表示における状態図、（ｅ）は１２時表示における状態図、（ｆ）は１６時表示における状態図、（ｇ）は２０時表示における状態図である。
【図７】アラーム時刻検出部およびその周辺の構造の説明図であり、（ａ）は時計の上方から見た概略図、（ｂ）は側方から見た概略図、（ｃ）はアラームプレートの作用を示す概略図である。
【図８】第２実施形態の時計の説明図であり、（ａ）は時針盤および分針盤の配置を示す概略図、（ｂ）は内部構造を示す概略図である。
【図９】分針回転駆動機構または時針回転駆動機構の変形例であり、（ａ）は伝達ギアとロックピンとを備えた変形例の概略図、（ｂ）はスライドするロッドと該ロッドから出没する爪とを備えた変形例の概略図、（ｃ）はアームの両端に送り歯とストッパーとを備えた変形例の概略図、（ｄ）はウォームギアを備えた変形例の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明を実施するための形態を図面に基づいて説明する。
時計１は、図１に示すように、球の上部を少し斜めに欠截した形状を呈しており、外周が球面状のケース２を備え、該ケース２の上面を当該時計１の前方へ向けて下り傾斜した円形状に形成し、この傾斜上面の傾斜上端を一般的時計の１２時の位置（時刻読取基準位置）に設定して触覚で認識可能に構成している。また、ケース２の上面の中央部には円板状の時目盛盤３を不動状態で配置し、該時目盛盤３の上面の外周縁部には、時表示用の目盛となる時目盛４を時目盛盤３の円周方向に沿って３０度ずつ位相をずらして１２個突設している。さらに、ケース２の上面の外周部には円環状の分目盛盤６を時目盛盤３が中心となる状態で配置し、該分目盛盤６の上面の内周縁部には、分表示用の目盛である分目盛７を分目盛盤６の円周方向に沿って６度ずつ位相をずらして６０個突設している。
【００２５】
時目盛盤３は、各時目盛４を時目盛盤３の中心側から放射状に延在する突条で形成し、１２時を示す時目盛４ａを時目盛盤３のうちケース２の上面の傾斜上端側に配置するとともに、６時を示す時目盛４ｂを時目盛盤３のうちケース２の上面の傾斜下端側に配置し、１２時の時目盛４ａと６時の時目盛４ｂとの間を突条で繋げている。また、３時を示す時目盛４ｃおよび９時を示す時目盛４ｄを１時、２時、４時、５時、７時、８時、１０時、１１時を示す時目盛４ｅよりも長い突条で形成している。
【００２６】
分目盛盤６は、分目盛７のうち５分間隔（０分、５分、１０分、１５分〜）を示す分目盛７ａを時目盛盤３の中心側から放射状に延在する突条で形成し、０分を示す分目盛７ｂを分目盛盤６のうちケース２の上面の傾斜上端側であり、且つ１２時の時目盛４ａの延長線上に配置するとともに、３０分を示す分目盛７ｃを分目盛盤６のうちケース２の上面の傾斜下端側であり、且つ６時の時目盛４ｂの延長線上に配置している。また、隣り合う５分間隔の分目盛７ａの間に位置する分目盛７ｄを点状の突起で形成し、１５分間隔（１５分、３０分、４５分）を示す突条の分目盛７ｅの外方には点状突起を突設し、０分を示す分目盛７ｂを他の５分間隔の分目盛７ａよりも太い突条で形成している。
【００２７】
そして、時目盛盤３と分目盛盤６との間に形成された円環状の開口９には、時を指示する時針盤１１（本発明における時指示部材に相当）と、分を指示する分針盤１２（本発明における分指示部材に相当）とをケース２の表面（上面）に露出した状態、且つ時針盤１１と分針盤１２とが同軸上で回転可能な状態で嵌合している。具体的に説明すると、開口９の内周側（時目盛盤３側）には厚肉円環状の時針盤１１を配置し、時目盛盤３を回転中心として時針盤１１を回転可能とし、時針盤１１上に突設された時針部１１ａが時目盛盤３の外周に沿って移動するように構成されている。さらに、時針盤１１の外方には、時針盤１１よりもひと回り大きな厚肉円環状の分針盤１２を配置し、時目盛盤３を回転中心として分針盤１２を回転可能とし、分針盤１２上に突設された分針部１２ａが分目盛盤６の内周および時針盤１１の外周に沿って移動するように構成されている。
【００２８】
また、ケース２の上面の傾斜上端には縦向きピン状の午前午後表示部１３を出没可能な状態で設け、図５（ｃ）に示すように、午前午後表示部１３がケース２の上面から突出して午前表示状態に変換すると、時針盤１１および分針盤１２で表示される時刻が午前であることを示し、ケース２内に没入して午後表示状態に変換すると、時針盤１１および分針盤１２で表示される時刻が午後であることを示すように構成されている。なお、午前午後表示部１３の駆動の仕組みについては、後で詳細に説明する。
【００２９】
さらに、ケース２の外周面には、円環状のアラーム時刻設定操作部１５をケース２の表面（側面）に露出する状態、且つケース２の外周に沿って回動可能な状態で設け、アラーム時刻設定操作部１５にはアラーム時刻指示部１６を外方へ向けて突設している。また、ケース２の外周面のうちアラーム時刻設定操作部１５の上方および下方の位置には、アラーム時刻表示用の目盛であるアラーム目盛１７をケース２の外周方向に沿って５度ずつ位相をずらして７２個突設し、アラーム目盛１７にアラーム時刻指示部１６を合わせてアラーム時刻が「１２時００分」から「１１時５０分」まで１０分間隔で設定できるようになっている。そして、アラーム時刻の分表示が「００分」となることを示すアラーム目盛１７ａを、他のアラーム目盛１７よりもケース２の上下方向に沿って長い形状で時目盛４と同位相の位置に設定している。したがって、ケース２の上面の傾斜上端の直下に位置するアラーム目盛１７ａは、アラーム時刻が「１２時００分」であることを示し、ケース２の上面の傾斜下端の直下に位置するアラーム目盛１７ａは、アラーム時刻が「６時００分」であることを示す。
【００３０】
また、図１（ｃ）に示すように、ケース２の外周面のうち「３時００分」を示すアラーム目盛１７ａの下方の位置には、アラーム報知手段としての外部機器（図示せず）を接続可能な外部出力端子１９を備え、図１（ｂ）に示すように、「１２時００分」を示すアラーム目盛１７ａの下方の位置には、アラーム報知をオンまたはオフに設定するためのアラーム設定スイッチ２０を設けている。
【００３１】
次に、時計１の内部構造について説明する。
ケース２内には、図２から図４に示すように、分針盤１２の回転軸に共回り状態で接続された分針ギア２６と、時針盤１１の回転軸に共回り状態で接続された時針ギア２７と、複数のギアを噛合して構成された回転伝達機構２８とを備え、時針盤１１（詳しくは時針ギア２７）と分針ギア２６（詳しくは分針ギア２６の回転軸）とを回転伝達機構２８で接続し、分針盤１２および分針ギア２６の回転力を時針ギア２７へ伝達して時針盤１１を回転するように構成されている。詳しくは、分針ギア２６を時計方向へ１回転して分針部１２ａが６０分経過したことを指示すると、時針ギア２７を時計方向へ３０度回転して時針部１１ａが１時間経過したことを指示するように設定されている。
【００３２】
また、分針ギア２６の歯には、当該分針ギア２６および分針盤１２を回転させる分針回転駆動機構３０を接続し、午前午後表示部１３と時針盤１１（時針ギア２７）との間には、午前午後表示部１３の状態を変換するための状態変換機構３１を設け、時針盤１１（時針ギア２７）の回転中心上には、時針盤１１がアラーム時刻設定操作部１５で設定した時刻を指す位置に移動してきたことを検出するアラーム時刻検出部３２を設けている。
【００３３】
分針回転駆動機構３０は、図２および図４に示すように、電池２１から供給された電力により回転駆動力を一定周期（本実施形態では１分周期）で繰り返し発生する分針駆動モータ３４（本発明における分針駆動源に相当）と、該分針駆動モータ３４の駆動制御を行う制御回路３５と、分針駆動モータ３４の出力軸に複数のギアを介して接続された分針用ゼネバ車３６とを備え、該分針用ゼネバ車３６を分針駆動モータ３４の回転駆動力により回転可能とし、水晶発振器や時計ＩＣなどから構成される前記制御回路３５には、当該制御回路３５や分針駆動モータ３４等に電力を供給する電池２１を電源として接続している。また、分針用ゼネバ車３６の外周の一部（図２中、右側部）には、分針ギア２６に噛合可能な歯を一枚突設して分針駆動伝達部３６ａとし、分針用ゼネバ車３６の外周のうち分針駆動伝達部３６ａから外れた部分には、分針ギア２６に嵌合可能な分針ロック部３６ｂを分針用ゼネバ車３６の回転軸が中心となる円弧状に形成している。
【００３４】
この分針用ゼネバ車３６を回転すると、分針駆動伝達部３６ａの回転動作に連動して、分針ロック部３６ｂが分針ギア２６のうち隣り合う歯先の間（歯間部）に嵌合して分針ギア２６の回転を規制する分針回転規制状態（図２および図４参照）と、分針ギア２６から外れて回転を許容する分針回転許容状態（図３参照）とに変換するように構成されている。さらに、分針ロック部３６ｂが分針回転規制状態になっている場合には分針駆動伝達部３６ａが分針ギア２６から外れ、分針ロック部３６ｂが分針回転許容状態に変換すると、分針駆動伝達部３６ａが分針ギア２６に噛合するようになっている。そして、分針用ゼネバ車３６と分針ギア２６との回転比を３６０：６に設定し、分針用ゼネバ車３６を１回転（３６０度回転）すると、分針ギア２６および分針盤１２を６度回転して分針部１２ａの指示時刻が１分相当進むようにしている。また、制御回路３５により分針駆動モータ３４を駆動制御して、分針用ゼネバ車３６を１分よりもはるかに短い回転周期（例えば１秒）で１回転するように設定している。したがって、この場合には、１分間が経過するうちの１秒間だけ分針駆動モータ３４に電力を供給し、残りの５９秒間は分針駆動モータ３４への電力供給が不要となる。
【００３５】
さらに、分針回転駆動機構３０には、分針用ゼネバ車３６が１回転したことを検出可能な分針回転検出スイッチ３８（本発明における分針ロック検出部に相当）を備えている。分針回転検出スイッチ３８は、分針ロック部３６ｂの状態（詳しくは分針ロック部３６ｂが分針回転規制状態に変換したこと）を検出可能であり、具体的には、分針ロック部３６ｂの分針回転規制状態時に分針ギア２６から外れた分針駆動伝達部３６ａを感知し、これにより分針ロック部３６ｂが分針回転規制状態であることを検出可能としている。また、分針ロック部３６ｂが分針回転規制状態であることを検出すると、検出信号を制御回路３５へ出力するように構成されている。
【００３６】
午前午後表示部１３の状態を変換可能な状態変換機構３１は、図４および図５（ａ）,（ｂ）に示すように、午前午後表示部１３の出没動作を操作する変換操作アーム４１と、該変換操作アーム４１を揺動するアーム揺動ギア４２と、変換操作アーム４１の揺動を規制するアーム規制ギア４３とを備えて構成されている。具体的に説明すると、変換操作アーム４１を中間部分が屈曲した状態で午前午後表示部１３側から時針盤１１の回転軸側に向けて（言い換えるとケース２の後側から中央側に向けて）横向き姿勢で延設し、変換操作アーム４１の屈曲部をケース２の内部に回動自在な状態で軸着し、この軸着部分を中心にして変換操作アーム４１を回動（揺動）可能としている。また、変換操作アーム４１のうち午前午後表示部１３側に位置する外側端部には、午前午後表示部１３の底部を押圧可能なカム４５を設け、変換操作アーム４１のうち時針盤１１の回転軸側に位置する内側端部と軸着部分との間には、アーム規制ギア４３に係合可能な係合ピン４６を立設している。そして、変換操作アーム４１をケース２の上方から見て反時計方向に回動して午前変換姿勢（図５（ａ）中、二点鎖線で示す姿勢）にすると、午前午後表示部１３がカム４５により上方へ押圧されて午前表示状態に変換し、変換操作アーム４１をケース２の上方から見て時計方向に回動して午後変換姿勢（図５（ａ）中、実線で示す姿勢）に変換すると、カム４５が午前午後表示部１３の降下を許容するとともに午前午後表示部１３が自重により降下して午後表示状態に変換するように構成されている（図５（ｃ）参照）。
【００３７】
また、図４および図５（ｂ）に示すように、時針盤１１の回動軸上には、時針盤１１および時針ギア２７と共回りする揺動操作ギア４８を設け、変換操作アーム４１の屈曲部（軸着部）よりも揺動操作ギア４８寄り（時針盤１１の回転軸寄り）の位置にアーム揺動ギア４２を配置し、該アーム揺動ギア４２と揺動操作ギア４８との間にはアーム規制ギア４３を噛合し、アーム揺動ギア４２を時針盤１１（時針ギア２７および揺動操作ギア４８）の回転に連動して２４時間で１回転するように設定するとともに、アーム規制ギア４３を時針盤１１（時針ギア２７および揺動操作ギア４８）の回転およびアーム揺動ギア４２の回転に連動して４時間で１回転するように設定している。さらに、アーム揺動ギア４２の回動中心から外れた位置に係止ピン５０を立設してコイルばね等の付勢部材５１の一端を係止し、付勢部材５１の他端を変換操作アーム４１の内側端部に係止している。この状態でアーム揺動ギア４２を回転すると、付勢部材５１が変換操作アーム４１を引っ張る方向を変化させて、変換操作アーム４１が軸着部を中心にして揺動可能としている。
【００３８】
そして、図６（ａ）に示すように、アーム規制ギア４３には、変換操作アーム４１の係合ピン４６を係合可能なアーム係合部５２をアーム規制ギア４３の回転軸を中心とするリング状で形成し、該アーム係合部５２には、係合ピン４６をアーム係合部５２の内外に通過可能とするピン通過開口５２ａを開設し、アーム規制ギア４３の回転に伴ってピン通過開口５２ａが係合ピン４６に対向したり係合ピン４６から遠ざかったりするように構成されている。そして、ピン通過開口５２ａが係合ピン４６に対向した場合には、係合ピン４６がピン通過開口５２ａを通ってアーム係合部５２の内外へ移動可能となり、変換操作アーム４１の状態変換を許容する。一方、ピン通過開口５２ａが係合ピン４６から遠ざかった場合には、係合ピン４６がアーム係合部５２の内外へ移動不能となり、変換操作アーム４１の状態変換を規制する。
【００３９】
このような構成を備えた状態変換機構３１においては、時針盤１１が回転して表示時刻を１２時間進める毎に午前午後表示部１３の状態を変換し、且つ変換した状態を維持する。詳しくは、図６（ｂ）に示すように、時針盤１１が２４時制における「０時」を示すと、アーム規制ギア４３がアーム係合部５２のピン通過開口５２ａを係合ピン４６に対向させて変換操作アーム４１の状態変換を許容し、アーム揺動ギア４２が付勢部材５１の付勢力により変換操作アーム４１を午前変換姿勢に変換するとともに係合ピン４６がピン通過開口５２ａを通ってアーム係合部５２内に移動する。この結果、午前午後表示部１３が午前表示状態に変換する。
【００４０】
また、図６（ｃ）および（ｄ）に示すように、時針盤１１が２４時制における「０時」を過ぎてから「１２時」になるまでの間を示している場合には、ピン通過開口５２ａを係合ピン４６が挿通不能な場所に位置させたり、あるいはピン通過開口５２ａを係合ピン４６が挿通可能な場所に位置していたとしても付勢部材５１の付勢力が作用したりして、係合ピン４６がアーム係合部５２内に保持される。この結果、変換操作アーム４１が午前変換姿勢に維持されるとともに、午前午後表示部１３が午前表示状態に維持される。
【００４１】
さらに、図６（ｅ）に示すように、時針盤１１が２４時制における「１２時」を示すと、アーム規制ギア４３がアーム係合部５２のピン通過開口５２ａを係合ピン４６に対向させて変換操作アーム４１の状態変換を許容し、アーム揺動ギア４２が付勢部材５１の付勢力により変換操作アーム４１を午後変換姿勢に変換するとともに係合ピン４６がピン通過開口５２ａを通ってアーム係合部５２の外に移動する。この結果、午前午後表示部１３が午後表示状態に変換する。
【００４２】
そして、図６（ｆ）および（ｇ）に示すように、時針盤１１が２４時制における「１２時」を過ぎてから「２４時」になるまでの間を示している場合には、ピン通過開口５２ａを係合ピン４６が挿通不能な場所に位置させたり、あるいはピン通過開口５２ａを係合ピン４６が挿通可能な場所に位置していたとしても付勢部材５１の付勢力が作用したりして、係合ピン４６がアーム係合部５２の外に外れたままになる。この結果、変換操作アーム４１が午後変換姿勢に維持されるとともに、午前午後表示部１３が午後表示状態に維持される。
【００４３】
アラーム時刻検出部３２は、図４および図７（ａ）,（ｂ）に示すように、時針盤１１の回転軸の周りに回動可能なアラームギア５４およびアラームプレート５５を互いに共回りする状態、且つアラームプレート５５が時針盤１１の回転軸方向にスライド可能な状態で接続し、アラームプレート５５の近傍には、アラームプレート５５のスライドを感知可能なプレート検出センサ５６を備えている。また、アラームギア５４とアラームプレート５５との間には、時針盤１１や時針ギア２７と共回りする時針連動プレート５７を介在させ、アラームプレート５５をコイルばね等のアラーム付勢部材（図示せず）により常時時針ギア２７側へ向けて付勢し、アラームプレート５５にはアラーム突起５５ａを時針連動プレート５７側へ向けて突設し、該アラーム突起５５ａを時針連動プレート５７に設けられた嵌合受部５７ａに嵌合可能としている。さらに、アラームギア５４とアラーム時刻設定操作部１５（詳しくはアラーム時刻設定操作部１５の内周面に形成されたギア部１５ａ）とを複数の連結ギア５８を介して接続し、アラーム時刻設定操作部１５に連動してアラームギア５４、アラームプレート５５、アラーム突起５５ａが回動するように構成されている。このような構成のアラーム時刻検出部３２においては、時針盤１１および分針盤１２で表示した時刻がアラーム時刻設定操作部１５で設定したアラーム時刻に一致すると、アラーム突起５５ａが嵌合受部５７ａに嵌合するとともに、アラームプレート５５がアラーム付勢部材の付勢力により移動して時針連動プレート５７へ近づき、この移動をプレート検出センサ５６で感知することで、時針盤１１がアラーム時刻を示す位置まで回転してきたことを検出可能としている（図７（ｃ）参照）。
【００４４】
なお、アラーム時刻設定操作部１５のギア部１５ａには操作部位置決め突起６０を付勢状態で係合し、アラーム時刻設定操作部１５を回動操作すると、ギア部１５ａの歯と操作部位置決め突起６０とが繰り返し当接して、「カチカチ」というクリック音と振動とを発生しながらアラーム時刻設定操作部１５を位置決めできるように構成されている。また、プレート検出センサ５６をアラーム信号出力部６１へ接続し、該アラーム信号出力部６１には外部出力端子１９を接続している。そして、アラーム信号出力部６１がプレート検出センサ５６からの検出信号（アラーム時刻検出部３２が時針盤１１の位置を検出した旨を知らせる信号）を受信すると、この検出信号に基づいてアラーム信号を外部出力端子１９へ出力可能としている。
【００４５】
また、時計１は、ケース２の底部に時刻調整準備スイッチ（図示せず）を設け、該時刻調整準備スイッチを操作すると、分針用ゼネバ車３６が回転軸方向にスライドする等して分針用ゼネバ車３６と分針ギア２６との接続が解除される。この状態では分針盤１２を手で回動することができ、時計１の時刻調整が可能となる。
【００４６】
次に、時計１の動作について説明する。
上記構成を備えた時計１においては、分針ロック部３６ｂを分針回転規制状態とし、この状態で電池２１から電力を供給して分針駆動モータ３４から駆動力を発生すると、分針用ゼネバ車３６が回転し始めて分針ロック部３６ｂが分針回転規制状態から分針回転許容状態へ変換するとともに、分針駆動伝達部３６ａが分針ギア２６に噛合して分針ギア２６を１歯分回転駆動する。言い換えると、分針駆動伝達部３６ａが分針用ゼネバ車３６の回転力（言い換えると分針駆動モータ３４から発生した駆動力）を分針ギア２６に伝達して分針ギア２６および分針盤１２を回転する。引き続き分針用ゼネバ車３６が回転すると、分針駆動伝達部３６ａと分針ギア２６との噛合が解除されるとともに、分針ロック部３６ｂが分針ギア２６のうち分針用ゼネバ車３６側に移動してきた歯間部に嵌合して分針回転規制状態に変換し、分針ギア２６および分針盤１２の回転が規制される。この結果、時計１は、分針用ゼネバ車３６を１分よりもはるかに短い回転周期で１回転して分針部１２ａの指示時刻を１分進め、指示時刻を進めた後には、分針盤１２、さらには分針盤１２に連動する時針盤１１をロックする。そして、時計１を視認することができない視覚障害者や盲ろう者などの使用者は、ケース２の表面に露出したロック状態の分針盤１２および時針盤１１を手で触れば、ケース２の上面の傾斜方向から傾斜上端が１２時の位置（時刻読取基準位置）であることを触覚で認識可能であり、これを基準にして時針盤１１に対する触覚により時を、分針盤１２に対する触覚により分をそれぞれ知覚可能となる。詳しくは、分目盛盤６と分針盤１２との位置、および時目盛盤３と時針盤１１との位置を触覚によりそれぞれ把握して、時計１の表示時刻を知覚可能となる。したがって、手で触れて時刻を知ろうとする場合であっても、時針盤１１および分針盤１２がずれることがなく、時計１の時刻表示が狂ってしまう不都合をなくすことができる。また、分針盤１２および時針盤１１を厚肉な円環状に形成しているので、分針盤１２および時針盤１１が頑丈になり、手で触れても損傷する虞がない。そして、分針盤１２（分針ギア２６）の回転力を回転伝達機構２８により時針ギア２７（時針盤１１）に伝達して時針盤１１を回転するので、分針盤１２を回転する駆動源と時針盤１１を回転する駆動源とを別個に設けずに時計１を駆動することができる。
【００４７】
さらに、分針回転検出スイッチ３８が分針ロック部３６ｂの状態、詳しくは分針ロック部３６ｂが再び分針回転規制状態となったことを検出し、この検出信号を制御回路３５へ出力する。すると、制御回路３５は、受信した検出信号に基づき分針駆動モータ３４に対して駆動を停止する制御を行い、分針用ゼネバ車３６の回転を停止する。この停止中は、分針駆動モータ３４への電力供給が不要であり、制御回路３５中の時計ＩＣが作動するために必要とされる極く僅かな電力のみが消費される省電力状態となる。そして、前回の分針駆動モータ３４の駆動力発生開始から１分が経過すると、分針駆動モータ３４から再び駆動力が発生し、分針用ゼネバ車３６を回転して分針部１２ａの指示時刻を進める。このようにして時計１は、分針盤１２を間欠回転して時刻を表示するので、分針駆動モータ３４を常時駆動せずに時計１を作動させることができる。したがって、頑丈で大きな構成要素で時刻を表示する時計１であったとしても、時計１の電力消費を小さく抑えることができる。さらに、分針ギア２６を回転駆動する分針駆動伝達部３６ａと、ロックする分針ロック部３６ｂとを１つの分針用ゼネバ車３６に備えたので、手で触っても時刻表示が狂わず且つ電力消費が小さい時計１において、構成部品数が多くなることを抑えることができる。
【００４８】
また、時針盤１１および分針盤１２で表示される時刻が午前である場合には、状態変換機構３１により午前午後表示部１３を午前表示状態（ケース２から突出した状態）に変換し、午後である場合には、状態変換機構３１により午前午後表示部１３を午後表示状態（ケース２に没入した状態）に変換する。これにより、時計１を視認することができない視覚障害者や盲ろう者などの使用者は、午前午後表示部１３に対する触覚、言い換えると午前午後表示部１３を触ることができるか否かにより午前表示状態または午後表示状態を知覚可能となる。したがって、時針盤１１および分針盤１２で示された時刻が午前か午後かを視認しなくても簡単に知ることができる
【００４９】
そして、ケース２の側面にはリング状のアラーム時刻設定操作部１５をケース２の表面に露出した状態で備え、該アラーム時刻設定操作部１５を時針盤１１および分針盤１２の外周に沿って移動（回動）してアラーム時刻を設定可能としたので、アラーム時刻を設定し易いアラーム機能を時計１に備えることができる。また、ケース２の外部にアラーム信号を出力可能な外部出力端子１９を備えたので、時計１に所望のアラーム報知手段、例えば使用者が使い慣れた音発生装置や振動発生装置を外付けしてアラーム報知を行うことができる。
【００５０】
ところで、上記実施形態では、分針盤１２と時針盤１１とを同軸上に配置し、分針盤１２の回転力を利用して時針盤１１を回転したが、本発明はこれに限定されない。例えば、図８（ａ）に示す第２実施形態の時計１′は、ケース２′の上面に円板状の時針盤１１′および分針盤１２′を横に並べてそれぞれ回転可能な状態で配置しており、分針盤１２′を回転する機構については第１実施形態と同じであるが、時針盤１１′を回転する機構を別個に備える。具体的に説明すると、図８（ｂ）に示すように、時針盤１１′に接続された時針ギア２７′の歯には、当該時針ギア２７′および時針盤１１′を回転させる時針回転駆動機構６５を接続している。時針回転駆動機構６５は、電力により回転駆動力を一定周期（本実施形態では１時間周期）で繰り返し発生する時針駆動モータ６９（本発明における時針駆動源に相当）と、時針駆動モータ６９の出力軸に複数のギアを介して接続された時針用ゼネバ車７１とを備え、分針駆動モータ３４とともに時針駆動モータ６９を制御回路３５により駆動制御して、時針用ゼネバ車７１を時針駆動モータ６９の回転駆動力により回転可能としている。また、時針用ゼネバ車７１の外周の一部（図８（ｂ）参照）には、時針ギア２７′に噛合可能な歯を一枚突設して時針駆動伝達部７１ａとし、時針用ゼネバ車７１の外周のうち時針駆動伝達部７１ａから外れた部分には、時針ギア２７′に嵌合可能な時針ロック部７１ｂを時針用ゼネバ車７１の回転軸が中心となる円弧状に形成している。
【００５１】
この時針用ゼネバ車７１を回転すると、時針駆動伝達部７１ａの回転動作に連動して、時針ロック部７１ｂが時針ギア２７′のうち隣り合う歯先の間（歯間部）に嵌合して時針ギア２７′の回転を規制する時針回転規制状態と、時針ギア２７′から外れて回転を許容する時針回転許容状態とに変換するように構成されている。さらに、時針ロック部７１ｂが時針回転規制状態になっている場合には時針駆動伝達部７１ａが時針ギア２７′から外れ、時針ロック部７１ｂが時針回転許容状態に変換すると、時針駆動伝達部７１ａが時針ギア２７′に噛合するようになっている。そして、時針用ゼネバ車７１と時針ギア２７′との回転比を３６０：３０に設定し、時針用ゼネバ車７１を１回転（３６０度回転）すると、時針ギア２７′および時針盤１１′を３０度回転して時針部１２ａの指示時刻が１時間相当進むようにしている。また、制御回路３５により時針駆動モータ６９を駆動制御して、時針用ゼネバ車７１を１分よりもはるかに短い回転周期（例えば１秒）で１回転するように設定している。したがって、この場合には、１時間が経過するうちの１秒間だけ時針駆動モータ６９に電力を供給し、残りの５９分５９秒間は時針駆動モータ６９への電力供給が不要となる。
【００５２】
さらに、時針回転駆動機構６５には、時針用ゼネバ車７１が１回転したことを検出可能な時針回転検出スイッチ７３（本発明における時針ロック検出部に相当）を備えている。時針回転検出スイッチ７３は、時針ロック部７１ｂの状態（詳しくは時針ロック部７１ｂが時針回転規制状態に変換したこと）を検出可能であり、具体的には、時針ロック部７１ｂの時針回転規制状態時に時針ギア２７′から外れた時針駆動伝達部７１ａを感知し、これにより時針ロック部７１ｂが時針回転規制状態であることを検出可能としている。また、時針ロック部７１ｂが時針回転規制状態であることを検出すると、検出信号を制御回路３５へ出力するように構成されている。
【００５３】
上記構成を備えた時計１′においては、制御回路３５は、分針駆動モータ３４の駆動力が６０回発生する毎に、時針駆動モータ６９の駆動力が１回発生するように制御を行う。そして、時針ロック部７１ｂを時針回転規制状態とし、この状態で時針駆動モータ６９から駆動力を発生すると、時針用ゼネバ車７１が回転し始めて時針ロック部７１ｂが時針回転規制状態から時針回転許容状態へ変換するとともに、時針駆動伝達部７１ａが時針ギア２７′に噛合して時針ギア２７′を１歯分回転駆動する。言い換えると、時針駆動伝達部７１ａが時針用ゼネバ車７１の回転力（時針駆動モータ６９から発生した駆動力）を時針ギア２７′に伝達して時針ギア２７′および時針盤１１′を回転する。引き続き時針用ゼネバ車７１が回転すると、時針駆動伝達部７１ａと時針ギア２７′との噛合が解除されるとともに、時針ロック部７１ｂが時針ギア２７′のうち時針用ゼネバ車７１側に移動してきた歯間部に嵌合して時針回転規制状態に変換し、時針ギア２７′および時針盤１１′の回転が規制される。この結果、時計１′は、時針用ゼネバ車７１を１時間よりもはるかに短い回転周期で１回転して時針盤１１′の指示時刻を１時間進め、指示時刻を進めた後には、時針盤１１′をロックする。そして、時計１′を視認することができない視覚障害者や盲ろう者などの使用者は、ケース２′の表面に露出したロック状態の時針盤１１′および時針盤１１′を手で触れば、時針盤１１′に対する触覚により時を、時針盤１１′に対する触覚により分をそれぞれ知覚可能となる。したがって、手で触れて時刻を知ろうとする場合であっても、時針盤１１′がずれることがなく、時計１′の時刻表示が狂ってしまう不都合をなくすことができる。
【００５４】
さらに、時針回転検出スイッチ７３が時針ロック部７１ｂの状態、詳しくは時針ロック部７１ｂが再び時針回転規制状態となったことを検出し、この検出信号を制御回路３５へ出力する。すると、制御回路３５は、受信した検出信号に基づき時針駆動モータ６９に対して駆動を停止する制御を行い、時針用ゼネバ車７１の回転を停止する。この停止中は、時針駆動モータ６９への電力供給が不要となる。そして、前回の時針駆動モータ６９の駆動力発生開始から１時間が経過すると、時針駆動モータ６９から再び駆動力が発生し、時針用ゼネバ車７１を回転して時針盤１１′の指示時刻を進める。このようにして時計１′は、分針盤１２′の回転力を利用せずに時針盤１１′を回転することができ、手で触っても時刻表示が狂わない時計の設計の自由度を増大することができる。また、分針盤１２′および時針盤１１′を間欠回転して時刻を表示するので、分針駆動モータ３４と時針駆動モータ６９とを常時駆動せずに時計１′を作動させることができる。したがって、分針盤１２′の回転力を利用せずに時針盤１１′を回転可能な時計１′であったとしても、時計１′の電力消費を小さく抑えることができる。さらに、時針ギア２７′を回転駆動する時針駆動伝達部７１ａと、ロックする時針ロック部７１ｂとを１つの時針用ゼネバ車７１に備えたので、分針盤１２′の回転力を利用せずに時針盤１１′を回転可能な時計１′において、構成部品数が多くなることを抑えることができる。
【００５５】
ところで、上記実施形態における分針回転駆動機構３０および時針回転駆動機構６５では、分針用ゼネバ車３６を分針駆動モータ３４で回転して分針ギア２６を回転またはロックしたり、時針用ゼネバ車７１を時針駆動モータ６９で回転して時針ギア２７′を回転またはロックしたりしたが、本発明はこれに限定されない。要は、駆動力を一定周期で繰り返し発生する駆動源と、分針盤または時針盤と共回りするギア（分針ギア、時針ギア）を回転可能な駆動伝達部と、該駆動伝達部の動作に連動して回転規制状態と回転許容状態とに変換可能なロック部（分針ロック部，時針ロック部）とを備えて、ギアを間欠回転駆動できれば、どのような機構でギアを回転してもよい。例えば、図９（ａ）に示すように、ギア２６，２７′に噛合する伝達ギア７５を分針駆動伝達部とし、スライドして分針ギア２６に係止したり外れたりするロックピン７６をロック部として分針回転駆動機構または時針回転駆動機構を構成し、ばね（図示せず）の付勢力により前進してロックピン７６が分針ギア２６に噛合して回転規制状態を維持し、制御回路３５からの電力供給によりソレノイド７７がロックピン７６を後退させて回転許容状態に変換するとともに、回転モータ（図示せず）が伝達ギア７５を回転駆動して、ギア２６，２７′を１分相当の角度または１時間相当の角度だけ回転するように構成してもよい。
【００５６】
また、図９（ｂ）に示すように、分針駆動源となるソレノイド７９でギア２６，２７′の接線方向に沿ってスライド可能なロッド８０をロック部とし、該ロッド８０の側部からギア２６，２７′側に出没可能な爪８１を駆動伝達部として分針回転駆動機構または時針回転駆動機構を構成してもよい。そして、ロッド８０をギア２６，２７′の回転方向（時計方向）に沿って移動すると、ロッド８０とともに移動する突出状態の爪８１がギア２６，２７′に係合してギア２６，２７′を、例えば１分相当角度または１時間相当角度だけ回転し、その後、ギア２６，２７′の回転方向とは反対方向（反時計方向）に沿って移動すると、爪８１がギア２６，２７′の歯に押圧されてロッド８０内に没入し、ロッド８０の側面がギア２６，２７′の歯に当接してギア２６，２７′の回転を規制するように構成してもよい。この場合、爪８１にはばね（図示せず）を接続して突出状態に付勢しておくことが望ましい。
【００５７】
さらに、図９（ｃ）に示すように、ギア２６，２７′の接線方向に沿って延在するアーム８３にソレノイド８４の伸縮ロッドを接続し、アーム８３の一端には分針駆動伝達部として機能する送り歯８５を設けるとともに、他端にはロック部として機能するストッパー８６を設けて分針回転駆動機構または時針回転駆動機構を構成してもよい。そして、アーム８３をソレノイド８４で発生するスライド駆動力により揺動して送り歯８５とストッパー８６とを交互にギア２６，２７′に係合し、ストッパー８６をギア２６，２７′から離すと、送り歯８５をギア２６，２７′に係合してギア２６，２７′を回転し、送り歯８５をギア２６，２７′から離すと、ストッパー８６をギア２６，２７′に係合してギア２６，２７′をロックするように構成してもよい。また、図９（ｄ）に示すように、ギア２６，２７′にウォームギア８７を噛合し、該ウォームギア８７の回転動作を制御してギア２６，２７′を回転したり規制したりしてもよい。
【００５８】
また、上記各実施形態では、分針ロック部の分針回転許容状態時に分針盤１２，１２′が表示時刻を１分毎に１回進めるように設定したが、本発明はこれに限定されない。例えば、分針盤１２，１２′が分針ロック部の分針回転許容状態時に６度よりも小さい角度で回転して表示時刻を１分よりも短い時間、例えば３０秒間隔で進めてもよいし、６度よりも大きい角度で回転して表示時刻を１分よりも長い時間で進めてもよい。さらに、外部出力端子１９に接続したアラーム報知手段で音や振動を出力し、ケース２に設けられたアラーム設定スイッチ２０でアラーム報知をオンオフするように構成したが、本発明ではこれに限定されない。例えば、時計１にアラーム報知手段としてのスピーカーやバイブレーターを内蔵し、時計１自体から音や振動を発生させてアラーム報知を行ってもよいし、ケース２にリモートコントローラーを配線で接続し、このリモートコントローラーにアラーム設定スイッチやアラーム報知手段を備えてもよい。
【００５９】
そして、午前午後表示部１３では、ケース２の表面から突出しているか否かで状態変換を行っていたが、本発明はこれに限定されない。要は、午前午後表示部に対する触覚により午前表示状態または午後表示状態を知覚可能であれば、どのような態様で状態変換を行ってもよい。例えば、ケース２の表面に沿ってスライドしたり回動したりして状態変換を行うように構成してもよい。さらに、時計１の電源を電池とすることに限定されず、時計１に電力を供給可能であればどのような電源であってもよい。例えば、商用１００Ｖ電源であってもよい。
【００６０】
なお、上記実施形態の時計１，１′において、時針盤１１，１１′の上方には、１２個の時表示ブロックを時針盤１１，１１′の円周方向に沿って環状に並ぶ状態、且つ上下動自在な状態に配置し、分針盤１２，１２′の上方には、６０個の分表示ブロックを分針盤１２，１２′の円周方向に沿って環状に並ぶ状態、且つ上下動自在な状態に配置してもよい。時表示ブロックおよび分表示ブロックを設けて分針盤１２，１２′および時針盤１１，１１′を回転すると、何れかの時表示ブロックが時針盤１１，１１′の時針部で下方から押圧されて他の時表示ブロックよりも上方へ突出するとともに、何れかの分表示ブロックが分針盤１２，１２′の分針部で下方から押圧されて他の分表示ブロックよりも上方へ突出する。そして、この突出した時表示ブロックおよび分表示ブロックを手で触れれば、時計１，１′の表示時刻を知覚することができる。
【００６１】
さらに、上記実施形態では、時針盤１１，１１′には時針ギア２７，２７′を共回り状態で接続し、分針盤１２，１２′には分針ギア２６を共回り状態で接続したが、本発明はこれに限定されない。時針盤（時指示部材）を回転することができれば、時針盤（時指示部材）と時針ギアとをどのような機構を介して接続してもよいし、分針盤（分指示部材）を回転することができれば、分針盤（分指示部材）と分針ギアとをどのような機構を介して接続してもよい。また、時指示部材として時針盤１１，１１′を例示するとともに、分指示部材として分針盤１２，１２′を例示したが、本発明はこれに限定されない。要は、時指示部材が時を指示可能であるとともに分指示部材が分を指示可能であれば、どのような構成の時指示部材および分指示部材を時計に採用してもよい。
【符号の説明】
【００６２】
１，１′  時計
２，２′  ケース
３  時目盛盤
４  時目盛
６  分目盛盤
７  分目盛
９  開口
１１，１１′  時針盤
１１ａ  時針部
１２，１２′  分針盤
１２ａ  分針部
１３  午前午後表示部
１５  アラーム時刻設定操作部
１５ａ  ギア部
１６  アラーム時刻指示部
１７  アラーム目盛
１９  外部出力端子
２０  アラーム設定スイッチ
２１  電池
２６  分針ギア
２７，２７′  時針ギア
２８  回転伝達機構
３０  分針回転駆動機構
３１  状態変換機構
３２  アラーム時刻検出部
３４  分針駆動モータ
３５  制御回路
３６  分針用ゼネバ車
３６ａ  分針駆動伝達部
３６ｂ  分針ロック部
３８  分針回転検出スイッチ
４１  変換操作アーム
４２  アーム揺動ギア
４３  アーム規制ギア
４５  カム
４６  係合ピン
４８  揺動操作ギア
５０  係止ピン
５１  付勢部材
５２  アーム係合部
５２ａ  ピン通過開口
５４  アラームギア
５５  アラームプレート
５５ａ  アラーム突起
５６  プレート検出センサ
５７  時針連動プレート
５７ａ  嵌合受部
５８  連結ギア
６０  操作部位置決め突起
６１  アラーム信号出力部
６５  時針回転駆動機構
６９  時針駆動モータ
７１  時針用ゼネバ車
７１ａ  時針駆動伝達部
７１ｂ  時針ロック部
７３  時針回転検出スイッチ
７５  伝達ギア
７６  ロックピン
７７  ソレノイド
７９  ソレノイド
８０  ロッド
８１  爪
８３  アーム
８４  ソレノイド
８５  送り歯
８６  ストッパー
８７  ウォームギア
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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