(57)【要約】【課題】高い剛性および耐久性ならびに柔軟性を備えた一体構造の動力伝達ベルトを提供すること。【解決手段】所定の剛性と弾性とを有する帯状の環状体により形成され、一対のプーリに巻き掛けられて該一対のプーリ間でベルト伝動を行う動力伝達ベルトにおいて、環状体１の径方向における外周側を向いて開口するとともに、環状体１の幅方向全体にわたって外周側から径方向における内周側に向けて溝を切った外側スリット６と、内周側を向いて開口するとともに、幅方向全体にわたって内周側から外周側に向けて溝を切った内側スリット７とを設け、それら外側スリット６と内側スリット７とを、環状体１の周方向に所定のピッチｐで交互に位置するように、かつ外側スリット６の溝深さｄeoと内側スリット７の溝深さｄeiとの和が径方向における環状体１の厚ｔhよりも大きくなるように形成した。【選択図】図１
2011017389.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の剛性と弾性とを有する帯状の環状体により形成され、一対のプーリに巻き掛けられて該一対のプーリ間でベルト伝動を行う動力伝達ベルトにおいて、
前記環状体の径方向における外周側を向いて開口するとともに、前記環状体の幅方向全体にわたって前記外周側から前記径方向における内周側に向けて溝を切った外側スリットと、前記内周側を向いて開口するとともに、前記幅方向全体にわたって前記内周側から前記外周側に向けて溝を切った内側スリットとが設けられていて、
前記外側スリットと前記内側スリットとは、前記環状体の周方向に所定のピッチで交互に位置するように、かつ前記外側スリットの溝深さと前記内側スリットの溝深さとの和が前記径方向における前記環状体の厚さよりも大きくなるように形成されている
ことを特徴とする動力伝達ベルト。
【請求項２】
前記環状体の外周部分に、環状に形成されたバンド部材が前記環状体に対して摺動可能に装着されている請求項１に記載の動力伝達ベルト。
【請求項３】
前記外周部分の前記バンド部材との接触面に、前記幅方向における中央部分が前記外周側に凸となるように湾曲する湾曲面が形成されている請求項２に記載の動力伝達ベルト。
【請求項４】
前記接触面は、前記径方向における前記外側スリットの溝底部の位置よりも前記外周側でかつ前記内側スリットの溝底部の位置よりも前記内周側の位置に形成されている請求項２または３に記載の動力伝達ベルト。
【請求項５】
前記環状体の前記幅方向における左右の両側面に、それぞれ、前記幅方向における左右外側を向いて開口するとともに、前記周方向に所定のピッチで位置するように、前記径方向全体にわたって前記左右両側面からそれぞれ前記幅方向における中央部分に向けて溝を切った左右の軸方向スリットが設けられている請求項１ないし４のいずれかに記載の動力伝達ベルト。
【請求項６】
前記外側スリットおよび前記内側スリットは、前記環状体の一部が直線状態になった場合に、その直線状態の部分における前記外側スリットの最外周部分の溝幅が前記内側スリットの最内周部分の溝幅よりも狭くなるようにそれぞれ形成されている請求項１ないし５のいずれかに記載の動力伝達ベルト。
【請求項７】
前記環状体は、有端の線状に一体成形された部材を湾曲させて環状に保持することにより形成されている請求項１ないし６のいずれかに記載の動力伝達ベルト。
【請求項８】
前記環状体は、前記有端の線状に一体成形された部材を湾曲させて前記バンド部材で環状に保持することにより形成されていることを含む請求項７に記載の動力伝達ベルト。
【請求項９】
前記環状体は、無端の環状に一体成形された部材により形成されている請求項１ないし６のいずれかに記載の動力伝達ベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、一対のプーリに巻き掛けてそれらプーリの間でベルト伝動を行う動力伝達ベルトに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一対のプーリと動力伝達用のベルトとからなるベルト伝動装置を適用した装置の一例として、ベルト式無段変速機がある。一般に、このベルト式無段変速機は、ベルトを巻掛けたプーリの溝幅を変更することによってプーリの有効径すなわちベルトが巻き掛かっている半径を変更して変速比を無段階に設定することのできる変速機である。したがって駆動側（あるいは入力側）のプーリおよび従動側（あるいは出力側）のプーリを、固定シーブとその固定シーブに対して軸線方向に前後動する可動シーブとによって構成し、その可動シーブを例えば油圧などの外力で移動させることにより、各プーリの溝幅を変化させてベルトの巻き掛け半径を連続的に変更できるよう、すなわち変速比を連続的に変化させることができるように構成されている。
【０００３】
このようなベルト式無段変速機に用いられるベルトとしては、押圧式の押圧ベルト（いわゆるプッシュベルト）が知られている。この種の押圧ベルトは、エレメントもしくはブロックなどと称される金属製の板状片（以下、エレメント）を整列させ、すなわち金属製のエレメントを互いに姿勢を揃えて対向させ、かつ互いに隣接させて環状に配列させて、それらのエレメントをリングもしくはフープもしくはバンドなどと称される金属製の環状部材（以下、リング）で結束して構成されている。そのエレメントの左右両側面はＶ字状に形成され、そのＶ字状の部分がいわゆるフランク面であって、プーリにおけるＶ溝の内面に接触し、ここでトルクを伝達するように構成されている。
【０００４】
上記のように構成された押圧ベルトをプーリによって挟み付けると、エレメントに対してはこれを外周側に押し出す力が作用する。したがって、各エレメントを結束しているリングには張力が作用する。この状態でプーリが回転すると、そのプーリに挟み付けられているエレメントはプーリと共に回転するが、押圧ベルトは駆動側のプーリと従動側のプーリとの間に張られているので、そのいわゆる直線部分でエレメントはプーリから押し出され、先行するエレメントを押圧する。こうして順次押圧されるエレメントは、従動側のプーリにおけるＶ溝に入り込むとともにそのＶ溝に挟み込まれ、その従動側のプーリと共に回転することによって従動側のプーリにトルクを伝達するようになっている。
【０００５】
このように、ベルト式無段変速機に用いられる押圧ベルトは、金属製の多数のエレメントとこれを結束するリングとを主体として構成されている。そのため、高い剛性および強度あるいは耐久性を有し、かつプーリに巻き掛けることが可能な柔軟性を有している。したがって、そのような金属製の押圧ベルトをベルト式無段変速機に用いることにより、高い耐久強度や大きなトルク容量が要求される自動車用の変速機としてベルト式無段変速機を適用することを可能にしている。その反面、上記のような金属製の押圧ベルトは、リングと数百枚のエレメントとを組み付けて構成されるので相対的に製造コストが高くなり、また、エレメントとリングとの間で微小な滑りが不可避的に発生するのでその分だけ伝動効率が低下してしまう。さらに、通常はプーリも金属材料によって形成されることから、プーリと押圧ベルトの接触部分は金属同士の接触となり相対的にノイズや振動が大きくなる。
【０００６】
これに対して、例えばＶ形溝を有する一対のＶプーリとＶベルトからなるベルト伝動装置に用いられるＶベルトは、通常、繊維やワイヤ等で強化されたゴム製のものが採用されている。そのようなゴム製のＶベルトは、上記のような金属製の押圧ベルトに比べて剛性や強度あるいは耐久性の点では劣るものの、完成品としては一体構造であるので金属製の押圧ベルトのような不可避的な滑りが発生することがなく、相対的に良好な伝動効率を得ることができる。また、ゴム製の特質から高い弾性や柔軟性および振動減衰能を有しているため、Ｖプーリに対してしなやかに巻き掛けることができ、また運転時の衝撃や振動をよく吸収するので、滑らかな動力伝達を行うことができる。
【０００７】
そのようなＶベルトの一例が特許文献１に記載されている。この特許文献１に記載されたダブルコグドＶベルトは、ベルト幅方向に所定ピッチの螺旋を形成するように埋設された心線を有するエンドレスの心線埋設部と、その心線埋設部の内周側に設けられてベルト長手方向に沿って一定ピッチで形成された下コグを有する下コグ形成部と、心線埋設部の外周側に設けられてベルト長手方向に沿って一定ピッチで形成された上コグを有する上コグ形成部とを備えていて、隣接する下コグ間のベルト幅方向に延びる溝の底から心線までの距離を２．０〜２．３ｍｍとし、隣接する上コグ間のベルト幅方向に延びる溝の底から心線までの距離を１．２〜２．０ｍｍとするように構成されている。そしてこの特許文献１には、二輪車の変速機用に上記のようなダブルコグドＶベルトを適用した具体例として、クロロプレンゴムなどのゴム組成物で形成された本体部に、ポリエステル繊維やアラミド繊維等で形成された心線を埋設して一体に構成したゴム製のＶベルトが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００３−３２９０８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
上記の特許文献１に記載されているようなゴム製のＶベルトは、前述したように柔軟性や振動減衰能に優れているので、効率良くまたスムーズなベルト伝動を行うことができる。しかしながら、上記のようなゴム製のＶベルトは、前述の金属製の押圧ベルトと比較すると強度や剛性が低く、高い剛性および耐久性と大きなトルク容量とが要求される自動車用のベルト式無段変速機に適用するのは困難であった。
【００１０】
この発明は上記の技術的課題に着目してなされたものであり、例えば自動車用のベルト式無段変速機などに適用可能な高い剛性および耐久性ならびにプーリに巻き掛かる際の屈曲自在な柔軟性を備え、さらに伝動効率が良好な一体構造の動力伝達ベルトを提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記の目的を達成するために、請求項１の発明は、所定の剛性と弾性とを有する帯状の環状体により形成され、一対のプーリに巻き掛けられて該一対のプーリ間でベルト伝動を行う動力伝達ベルトにおいて、前記環状体の径方向における外周側を向いて開口するとともに、前記環状体の幅方向全体にわたって前記外周側から前記径方向における内周側に向けて溝を切った外側スリットと、前記内周側を向いて開口するとともに、前記幅方向全体にわたって前記内周側から前記外周側に向けて溝を切った内側スリットとが設けられていて、前記外側スリットと前記内側スリットとは、前記環状体の周方向に所定のピッチで交互に位置するように、かつ前記外側スリットの溝深さと前記内側スリットの溝深さとの和が前記径方向における前記環状体の厚さよりも大きくなるように形成されていることを特徴とする動力伝達ベルトである。
【００１２】
また、請求項２の発明は、請求項１の発明において、前記環状体の外周部分に、環状に形成されたバンド部材が前記環状体に対して摺動可能に装着されている動力伝達ベルトである。
【００１３】
また、請求項３の発明は、請求項２の発明において、前記外周部分の前記バンド部材との接触面に、前記幅方向における中央部分が前記外周側に凸となるように湾曲する湾曲面が形成されている請求項２に記載の動力伝達ベルトである。
【００１４】
また、請求項４の発明は、請求項２または３の発明において、前記接触面が、前記径方向における前記外側スリットの溝底部の位置よりも前記外周側でかつ前記内側スリットの溝底部の位置よりも前記内周側の位置に形成されている動力伝達ベルトである。
【００１５】
また、請求項５の発明は、請求項１ないし４のいずれかの発明において、前記環状体の前記幅方向における左右の両側面に、それぞれ、前記幅方向における左右外側を向いて開口するとともに、前記周方向に所定のピッチで位置するように、前記径方向全体にわたって前記左右両側面からそれぞれ前記幅方向における中央部分に向けて溝を切った左右の軸方向スリットが設けられている動力伝達ベルトである。
【００１６】
また、請求項６の発明は、請求項１ないし５のいずれかの発明において、前記外側スリットおよび前記内側スリットが、前記環状体の一部が直線状態になった場合に、その直線状態の部分における前記外側スリットの最外周部分の溝幅が前記内側スリットの最内周部分の溝幅よりも狭くなるようにそれぞれ形成されている動力伝達ベルトである。
【００１７】
また、請求項７の発明は、請求項１ないし６のいずれかの発明において、前記環状体が、有端の線状に一体成形された部材を湾曲させて環状に保持することにより形成されている動力伝達ベルトである。
【００１８】
また、請求項８の発明は、請求項７の発明において、前記環状体が、前記有端の線状に一体成形された部材を湾曲させて前記バンド部材で環状に保持することにより形成されていることを含む動力伝達ベルトである。
【００１９】
そして、請求項９の発明は、請求項１ないし６のいずれかの発明において、前記環状体が、無端の環状に一体成形された部材により形成されている動力伝達ベルトである。
【発明の効果】
【００２０】
請求項１の発明によれば、所定の剛性と弾性とを備えた帯状の環状体に外側スリットと内側スリットとが形成されることにより、剛性と連続体としての一体性とを維持しつつ、ベルトとしてプーリに巻き掛けられて走行する際の柔軟性が付加された動力伝達ベルトが構成される。そのため、例えば自動車用のベルト式無段変速機などのように、高い剛性および耐久性と大きなトルク容量とが要求されるベルト伝動装置に用いる動力伝達ベルトとして、十分な剛性および強度を確保することができる。また、各スリットを適切な数量およびピッチで形成して環状体に適度の柔軟性を持たせることにより、騒音や振動が低減された滑らかなベルト伝動を行うことができる。そして、動力伝達ベルトが一体構造のベルトとして構成されることから、ベルトにおける別体の部材間での相対滑りなどによる損失が生じないので、良好な伝動効率でベルト伝動を行うことができる。
【００２１】
また、請求項２の発明によれば、動力伝達ベルトを形成する環状体の外周部分にバンド部材が装着されることにより、バンド部材が備えている張力に対する強度が環状体に付加されて環状体が補強される。あるいは、バンド部材の張力が環状体に作用させられる。そのため、張力に対する動力伝達ベルトの強度および耐久性を向上させることができる。あるいは、動力伝達ベルトの張力を増大させて、結果としてこの動力伝達ベルトを用いたベルト伝動装置の伝達トルク容量を増大させることができる。
【００２２】
また、請求項３の発明によれば、動力伝達ベルトの走行時に、バンド部材が環状体の幅方向における中央部分にセンタリングされる。すなわち環状体の幅方向における中心に対してバンド部材の幅方向における中心が一致するように調心される。そのため、バンド部材が環状体の幅方向における中心に対して偏心してバンド部材の側面がプーリもしくは環状体の一部に当接してしまうことを防止でき、ひいては、動力伝達ベルトおよびその動力伝達ベルトを用いたベルト伝動装置の耐久性の低下を回避することができる。
【００２３】
また、請求項４の発明によれば、環状体の径方向における外側スリットの溝底部の位置よりも外周側でかつ内側スリットの溝底部の位置よりも内周側の位置、すなわち上側スリットと下側スリットとが環状体の径方向におけるオーバラップしている範囲内の位置に、バンド部材の内周面と接触する接触面が形成される。この発明における動力伝達ベルトは、上側スリットと下側スリットとが環状体の周方向にオーバラップしている範囲の径方向における中央位置が、動力伝達ベルトがプーリに巻き掛けられて走行する際の走行半径となるので、上記のように上側スリットと下側スリットとが環状体の径方向におけるオーバラップしている範囲内の位置に接触面が形成されることにより、接触面の環状体の径方向における位置が走行半径近傍の位置となる。すなわち、環状体の径方向における走行半径と接触面の位置との間の距離が短くもしくはほぼ０になる。そのため、動力伝達ベルトが走行する際にバンド部材と環状体との間の摩擦力によってバンド部材に作用するモーメントを小さくもしくはほぼ０にすることができ、そのバンド部材にモーメントが作用することにより発生するバンド部材と環状体との間の相対滑りを抑制することができる。その結果、上記のような相対滑りによる摩擦損失を低減して動力伝達ベルトの伝動効率を向上させることができる。
【００２４】
また、請求項５の発明によれば、環状体の左右側面に軸方向スリットが形成されることにより、幅方向に湾曲するような環状体の変形が容易になる。すなわち、動力伝達ベルトがプーリに巻き掛けられて走行する際に、動力伝達ベルトがその走行方向に対して幅方向の左右に波打つように変形する蛇行が容易になる。そのため、例えば２つのプーリの間で芯ずれが生じた場合であっても、動力伝達ベルトが蛇行することによりプーリ間のずれを容易に吸収することができ、動力伝達ベルトに過大な応力が発生してしまうことを防止して耐久性を向上させることができる。また、動力伝達ベルトがプーリに巻き掛かる際の衝撃や振動を吸収し易くなるので、騒音や振動が低減された滑らかなベルト伝動を行うことができる。
【００２５】
また、請求項６の発明によれば、動力伝達ベルトがいずれのプーリにも巻き掛からずに環状体が直線状態となっている部分において、下側スリットよりも上側スリットの方が溝幅が狭くなるように形成されることにより、下側スリットの溝幅が狭まる方向の湾曲よりも上側スリットの溝幅が狭まる方向の湾曲が抑制される。すなわち、動力伝達ベルトがプーリに巻き掛かる方向の湾曲に対して動力伝達ベルトがプーリから外れる方向のいわゆる逆反りが抑制される。そのため、動力伝達ベルトの走行時に、動力伝達ベルトの直線状態の部分が径方向もしくは厚さ方向に上下する連続的な変動すなわちいわゆる弦振動を抑制することができ、騒音や振動が低減された滑らかなベルト伝動を行うことができる。
【００２６】
また、請求項７の発明によれば、環状体が一体構造の線状の成形体を湾曲させて環状に保持することにより形成される。すなわち、先ず、一体構造の線状の部材を一体成形して製造し、それを所定の方法あるいは所定の部材を用いて環状に保持することによって動力伝達ベルトが形成される。そのため、動力伝達ベルトを容易に製造することができ、動力伝達ベルトの製造コストを抑制することができる。また、有端の線状の部材としては、例えば十分な長さのものを一体成形して製造しておき、それを所望する長さに切断することなどにより、長さが異なる複数の種類のものあるいは任意の長さのものを容易に製造することができる。したがって、径が異なる複数の種類の動力伝達ベルトあるいは任意の径の動力伝達ベルトを容易に製造することができ、動力伝達ベルトの生産性を向上させることができる。
【００２７】
また、請求項８の発明によれば、一体成形された線状の部材を環状に湾曲させた状態で、その外周部分にバンド部材を設置することにより、有端の線状の部材を容易に環状に保持することができ、動力伝達ベルトを容易に製造することができる。
【００２８】
そして、請求項９の発明によれば、環状体が一体構造の成形体により形成される。そのため、動力伝達ベルトを一体成形して製造すること、言い換えると、複数の部材を組み付けたりあるいは線状の部材を湾曲させて環状に連結させたりすることなく動力伝達ベルトを容易に製造することができ、動力伝達ベルトの製造コストを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】この発明に係る動力伝達ベルトの第１実施例における構成を説明するための模式図であって、（ａ）はその動力伝達ベルトの一部を示す斜視図であり、（ｂ）はその動力伝達ベルトを径方向の外周面側から視た上面図であり、（ｃ）はその動力伝達ベルトを幅方向の側面側から視た側面図である。
【図２】この発明に係る動力伝達ベルトの第２実施例における構成を説明するための模式図であって、（ａ）はその動力伝達ベルトの一部を示す斜視図であり、（ｂ）はその動力伝達ベルトを径方向の外周面側から視た上面図であり、（ｃ）はその動力伝達ベルトを幅方向の側面側から視た側面図である。
【図３】この発明に係る動力伝達ベルトの第３実施例における構成を説明するための模式図であって、（ａ）はその動力伝達ベルトの一部を示す斜視図であり、（ｂ）はその動力伝達ベルトを径方向の外周面側から視た上面図であり、（ｃ）はその動力伝達ベルトを幅方向の側面側から視た側面図である。
【図４】この発明に係る動力伝達ベルトの第４実施例における構成を説明するための模式図であって、（ａ）はその動力伝達ベルトの一部を示す斜視図であり、（ｂ）はその動力伝達ベルトを径方向の外周面側から視た上面図であり、（ｃ）はその動力伝達ベルトを幅方向の側面側から視た側面図である。
【図５】この発明に係る動力伝達ベルトの第５実施例における構成を説明するための模式図であって、（ａ）はその動力伝達ベルトの一部を示す斜視図であり、（ｂ）はその動力伝達ベルトを径方向の外周面側から視た上面図であり、（ｃ）はその動力伝達ベルトを幅方向の側面側から視た側面図である。
【図６】この発明に係る動力伝達ベルトの第６実施例における構成を説明するための模式図であって、（ａ）はその動力伝達ベルトの一部を示す斜視図であり、（ｂ）はその動力伝達ベルトを径方向の外周面側から視た上面図であり、（ｃ）はその動力伝達ベルトを幅方向の側面側から視た側面図である。
【図７】この発明に係る動力伝達ベルトの第７実施例における構成を説明するための模式図であって、（ａ）はその動力伝達ベルトの一部を示す斜視図であり、（ｂ）はその動力伝達ベルトを径方向の外周面側から視た上面図であり、（ｃ）はその動力伝達ベルトを幅方向の側面側から視た側面図である。
【図８】この発明に係る動力伝達ベルトを適用可能なベルト式無段変速機の一例を模式的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
つぎに、この発明を具体例を参照して説明する。この発明で対象とする動力伝達ベルトは、一例としてベルト式無段変速機に使用されるものであり、プーリの外周部に形成された断面Ｖ字状の巻き掛け溝の内部に挟み込まれ、その結果、プーリとの間で生じる摩擦力でトルクを伝達するように構成されている。その一例を図８に模式的に示してあり、ベルトＢはベルト式無段変速機を構成している一対の駆動プーリＰｐと従動プーリＰｓとに巻き掛けられている。これらの各プーリＰｐ，Ｐｓは、テーパ面をそれぞれ備えた固定シーブと可動シーブとを対向させて配置して構成され、これらのシーブの間に断面Ｖ字状の巻き掛け溝Ｖが形成されている。そして、その可動シーブを油圧シリンダなどのアクチュエータＡによって固定シーブに対して前後動させることにより、巻き掛け溝Ｖの幅を変化させるように構成されている。
【００３１】
このようにして使用されるこの発明に係るベルトＢは、所定の剛性と弾性とを有し、かつ全体として環状に形成され、なおかつ幅方向における左右の両側面がＶ字状もしくはテーパ状に形成された帯状もしくはバンド状の環状体により構成されている。以下に、この発明に係るベルトＢの具体的な構成例を説明する。
【００３２】
（第１実施例）
この発明に係る動力伝達ベルトＢの構成の第１実施例を図１に示す。図１において、ベルトＢは、環状体１により構成されている。この環状体１は、例えば金属や硬質樹脂などの所定の剛性と弾性とを有する材料により、環状に一体成形されている。所定の剛性とは、例えば、このベルトＢを上記のようにベルト式無段変速機に適用する場合に、プーリＰｐ，Ｐｓから受ける挟圧力に対して変形することなく耐え得る剛性、あるいは押圧ベルトとして機能する場合の圧縮荷重に対して変形することなく耐え得る剛性である。また、所定の弾性とは、例えば、このベルトＢがプーリＰｐ，Ｐｓに巻き掛けられて走行する場合に、プーリＰｐ，Ｐｓにしなやかに巻き掛かる状態とプーリＰｐ，Ｐｓ間で直線状態となって圧縮荷重もしくは引っ張り荷重が作用する状態とに繰り返し変形させられる際に塑性変形してしまうことなく、当初の状態に復元可能となる弾性である。
【００３３】
環状体１は、具体的には、環状体１の周方向（図１において矢印ｃiで示す方向）に垂直な断面が、環状体１の径方向（図１において矢印ｒaで示す方向）における外周側（図１の（ａ）での上側）の端部２を長辺とし、内周側（図１の（ｂ）での下側）の端部３を短辺とする台形状に形成されている。そして、その台形状断面の台形角、すなわち環状体１の幅方向（図１において矢印ｗiで示す方向）における左右（もしくは上下）両側の各側面４，５がなす角度が、このベルトＢが巻き掛けられるプーリＰｐ，Ｐｓの巻き掛け溝Ｖの開き角とほぼ等しくなるように形成されている。したがって、このベルトＢは、Ｖ字状の巻き掛け溝Ｖを有するプーリ（Ｖプーリ）Ｐｐ，ＰｓのＶベルト、すなわち一対のプーリＰｐ，Ｐｓ間でベルト伝動を行う動力伝達ベルトＢとして構成されている。
【００３４】
そして、環状体１の外周側と内周側との両方には、複数の外側スリット６と内側スリット７とがそれぞれ形成されている。外側スリット６は、環状体１の外周側を向いて開口していて、幅方向の全体にわたって外周側から内周側に向かい、所定の溝幅ｂrおよび溝深さｄeoの溝を切った形状に形成されている。また、これら複数の外側スリット６は、環状体１の周方向の全体にわたって、所定のピッチｐ1でほぼ等間隔に形成されている。一方、内側スリット７は、環状体１の内周側を向いて開口していて、幅方向の全体にわたって内周側から外周側に向かい、所定の溝幅ｂrおよび溝深さｄeiの溝を切った形状に形成されている。これら複数の内側スリット７は、上記の外側スリット６と同様に、環状体１の周方向の全体にわたって所定のピッチｐ1でほぼ等間隔に形成されている。これら各スリット６，７のピッチｐ1は、ベルトＢに所望される柔軟性を実現させるための適当な大きさに設定されている。
【００３５】
外側スリット６と内側スリット７とは、環状体１の周方向で交互に配置されている。すなわち、外側スリット６と内側スリット７とは、ピッチｐ1の位相が例えば半ピッチ分ずらされていて、環状体１の周方向において外側スリット６と内側スリット７との位置が重なることなく配置されている。そして、それら外側スリット６の溝深さｄeoと内側スリット７の溝深さｄeiとの和が、環状体１の径方向における厚さｔhよりも大きくなるように、各溝深さｄeo，ｄeiがそれぞれ設定されて、各スリット６，７がそれぞれ形成されている。
【００３６】
そのため、外側スリット６と内側スリット７とは、互いに干渉することなく、環状体１の径方向に形成された各溝の先端部分すなわち各溝底６ａ，７ａ部分が、環状体１の周方向にオーバラップしている。したがって、環状体１すなわちこの発明のベルトＢは、外側スリット６と内側スリット７とが周方向にオーバラップしている部分で連続していて、環状の一体構造体として構成されている。すなわち、この発明のベルトＢは、それぞれ別体の複数の部材が組み付けられた構成ではないので、例えば走行中に複数の部材の間で相対滑りなどが発生することはない。
【００３７】
なお、前述したように、環状体１は金属や硬質樹脂などの所定の剛性と弾性とを有する材料から成形される。例えば金属を材料として環状体１を成形する場合は、例えば、鍛造加工によって環状の一体部材として成形した素材に対して、機械加工によって上記のような各スリット６，７を形成することにより、環状の一体構造体として環状体１すなわちベルトＢを形成することができる。
【００３８】
また、例えば硬質プラスチックなどの合成樹脂を材料として環状体１を形成する場合には、例えば、射出成形加工によって、上記のような各スリット６，７を有する環状の一体構造体として環状体１すなわちベルトＢを形成することができる。
【００３９】
このように、この第１実施例における動力伝達ベルトＢによれば、所定の剛性と弾性とを備えた帯状の環状体１に外側スリット６と内側スリット７とが形成されることにより、剛性と連続体としての一体性とを維持しつつ、プーリＰｐ，Ｐｓ等に巻き掛けられて走行する際の柔軟性が付加された動力伝達ベルトＢが構成される。そのため、例えば自動車用のベルト式無段変速機などのように、高い剛性および耐久性と大きなトルク容量とが要求されるベルト伝動装置に用いる動力伝達ベルトＢとして、十分な剛性および強度を確保することができる。
【００４０】
また、各スリット６，７を適切な数量およびピッチｐ1で形成して環状体１に適度の柔軟性を持たせることにより、騒音や振動が低減された滑らかなベルト伝動を行うことができる。そして、動力伝達ベルトＢが一体構造のベルトとして構成されることから、ベルトＢ内での別体の部材間での相対滑りなどによる損失が生じないので、良好な伝動効率でベルト伝動を行うことができる。
【００４１】
（第２実施例）
この発明に係る動力伝達ベルトＢの構成の第２実施例を図２に示す。前述の第１実施例は、動力伝達ベルトＢが一体構造の環状体１のみによって構成された例であるのに対し、この第２実施例は、動力伝達ベルトＢを一体構造の環状体とそれを補強するバンド部材とから構成した例である。この第２実施例における環状体に関しては、一部の形状を除いて前述の第１実施例における環状体１の構成と共通している。したがって、この第２実施例における環状体について、前述の第１実施例と構成が同一の部分は、図２に図１と同じ参照符号を付けてその詳細な説明は省略する。
【００４２】
図２において、この第２実施例におけるベルトＢは、環状体２０と、その環状体２０の外周部分に摺動可能に装着されるバンド部材２１とから構成されている。環状体２０は、基本的な形状は前述の第１実施例における環状体１と同じ構成であるが、この環状体２０の外周面は、環状に形成されたバンド部材２１が装着された際にバンド部材２１の内周面と接触する接触面２０ａとなっていて、この接触面２０ａの幅方向における中央部分が外周側に凸となるように湾曲した、言い換えると、環状体２０のバンド部材２１との接触面２０ａにクラウンを付けた湾曲面２０ｂが形成されている。なお、図２では、接触面２０ａ全体が幅方向に円弧状に湾曲させられた湾曲面２０ｂとなっている例を示しているが、接触面２０の幅方向における中央部分に、部分的に湾曲面２０ｂが形成されたものであってもよい。
【００４３】
バンド部材２１は、例えば金属製の所定の強度を有する環状の部材である。所定の強度とは、バンド部材２１が環状体２０に装着されてベルトＢを構成する場合に、環状体２０の張力方向に対する強度を向上させる強度、あるいは、環状体２０に張力を付加しその環状体２０の張力を増大させ得る強度である。
【００４４】
そしてバンド部材２１は、環状体２０の接触面２０ａすなわち湾曲面２０ｂに摺動可能に装着されている。具体的には、バンド部材２１は、環状体２０に固定されることなく、バンド部材２１自体の張力によって環状体２０の外周部分に巻き掛けられた状態で保持されている。そして、このように環状体２０とバンド部材２１とによって、この発明の第２実施例における動力伝達ベルトＢが構成されている。
【００４５】
このように、この第２実施例における動力伝達ベルトＢによれば、動力伝達ベルトＢを形成する環状体２０の外周部分にバンド部材２１が装着されることにより、バンド部材２１が備えている張力に対する強度が環状体２０に付加されてその環状体２０が補強される。あるいは、バンド部材２１の張力が環状体２０に作用させられる。そのため、張力に対する動力伝達ベルトＢの強度および耐久性を向上させることができる。あるいは、動力伝達ベルトＢの張力を増大させて、結果としてこの動力伝達ベルトＢを用いたベルト伝動装置の伝達トルク容量を増大させることができる。
【００４６】
また、環状体２０の接触面２０ａに、クラウン状の湾曲面２０ｂが形成されることにより、動力伝達ベルトＢの走行時に、バンド部材２１が環状体２０の幅方向における中央部分にセンタリングされる。すなわち環状体２０の幅方向における中心に対してバンド部材２１の幅方向における中心が一致するように調心される。そのため、バンド部材２１が環状体２０の幅方向における中心に対して偏心してバンド部材２１の側面がプーリＰｐ，Ｐｓもしくは環状体２０の一部に当接してしまうことを防止でき、ひいては、動力伝達ベルトＢおよびその動力伝達ベルトＢを用いたベルト伝動装置の耐久性の低下を回避することができる。
【００４７】
なお、上記のようなバンド部材２１に対するセンタリング機能を必要としない場合は、接触面２０ａにクラウン状の湾曲面２０ｂを形成しない環状体２０、すなわち前述の第１実施例における環状体１を用いることも可能である。すなわち、前述の第１実施例における環状体１の外周部分に、このバンド部材２１を装着して動力伝達ベルトＢを構成することもできる。
【００４８】
（第３実施例）
この発明に係る動力伝達ベルトＢの構成の第３実施例を図３に示す。前述の第２実施例は、環状体２０をサポートするバンド部材２１を環状体２０の外周部分すなわち環状体２０の最外周面に装着した例であるのに対し、この第３実施例は、幅方向の中央部分に凹部が形成された環状体に対してその凹部の底面にバンド部材２１を装着した例である。この第３実施例における環状体について、前述の第１実施例と構成が同一の部分、および前述の第２実施例と同様のバンド部材２１の構成は、図３に図１および図２と同じ参照符号を付けてその詳細な説明は省略する。
【００４９】
図３において、この第３実施例におけるベルトＢは、凹部３１が形成された環状体３０と、その環状体３０の凹部３１内に摺動可能に装着されるバンド部材２１とから構成されている。環状体３０の外形形状は、基本的には前述の第１実施例における環状体１と同じ構成であるが、この環状体３０の幅方向における中央部分には、バンド部材２１を内部に収容する凹部３１が形成されている。
【００５０】
凹部３１は、環状体３０の外周方向に開口していて、環状体３０の幅方向における中央部分を環状体３０の周方向全体にわたって凹字形の溝を切って窪ませた形状となっている。凹部３１の開口幅は、凹部３１内にバンド部材２１を収容可能なように、バンド部材２１の幅よりも広く設定されている。凹部３１の底面は、バンド部材２１が装着された際にバンド部材２１の内周面と接触する接触面３１ａとなっていて、この接触面３１ａに幅方向における中央部分が外周側に凸となるように湾曲した、言い換えると、環状体３０のバンド部材２１との接触面３１ａにクラウンを付けた湾曲面３１ｂが形成されている。
【００５１】
接触面３１ａは、環状体３０の径方向における外側スリット６の溝底６ａの位置よりも外周側で、かつ内側スリット７の溝底７ａの位置よりも内周側の位置に形成されている。言い換えると、接触面３１ａは、外側スリット６と内側スリット７とが周方向にオーバラップしている部分の径方向における位置とほぼ同じ位置に形成されている。
【００５２】
この外側スリット６と内側スリット７とが周方向にオーバラップしている部分すなわち環状体３０が周方向に連続している部分は、ベルトＢがプーリＰｐ，Ｐｓに巻き掛けられて走行する際の走行半径もしくはその近傍となる部分である。したがって、上記のように接触面３１ａの径方向における位置が、外側スリット６と内側スリット７とが周方向にオーバラップしている部分の径方向における位置とほぼ同じ位置に形成されることにより、環状体３０にバンド部材２１を装着した際に、バンド部材２１が径方向における走行半径と同じ位置もしくはその近傍に配置されることになる。そのため、ベルトＢがプーリＰｐ，Ｐｓに巻き掛けられて走行する際に、バンド部材２１と環状体３０との間の摩擦力によってバンド部材２１に作用するモーメントが小さくなり、そのモーメントが作用することにより発生するバンド部材２１と環状体３０との間の相対滑りが抑制される。
【００５３】
このように、この第３実施例における動力伝達ベルトＢによれば、環状体３０の径方向における外側スリット６の溝底６ａの位置よりも外周側でかつ内側スリット７の溝底７ａの位置よりも内周側の位置、すなわち上側スリット６と下側スリット７とが環状体３０の径方向におけるオーバラップしている範囲内の位置に、バンド部材２１の内周面と接触する接触面３１ａが形成される。そのため、環状体３０の径方向における走行半径と接触面３１ａの位置との間の距離が短くなりもしくはほぼ０になり、動力伝達ベルトＢが走行する際にバンド部材２１と環状体３０との間の摩擦力によってバンド部材２１に作用するモーメントを小さくもしくはほぼ０にすることができる。その結果、そのバンド部材２１にモーメントが作用することにより発生するバンド部材２１と環状体３０との間の相対滑りを抑制することができ、その相対滑りによる摩擦損失を低減して動力伝達ベルトＢの伝動効率を向上させることができる。
【００５４】
また、環状体３０の接触面３１ａにクラウン状の湾曲面３１ｂが形成されること、言い換えると、接触面３１ａがクラウン状の湾曲面３１ｂとして形成されることにより、動力伝達ベルトＢの走行時に、バンド部材２１が環状体３０の幅方向における中央部分にセンタリングされる。すなわち環状体３０の幅方向における中心に対してバンド部材２１の幅方向における中心が一致するように調心される。そのため、バンド部材２１が環状体３０の幅方向における中心に対して偏心してバンド部材２１の側面がプーリＰｐ，Ｐｓもしくは環状体２０の凹部３１の内壁面に当接してしまうことを防止でき、ひいては、動力伝達ベルトＢおよびその動力伝達ベルトＢを用いたベルト伝動装置の耐久性の低下を回避することができる。
【００５５】
（第４実施例）
この発明に係る動力伝達ベルトＢの構成の第４実施例を図４に示す。前述の第３実施例は、幅方向の中央部分に凹部３１が形成された環状体３０に対してその凹部３１の底面にバンド部材２１を装着した例であるのに対し、この第４実施例は、環状体の左右の両側面にそれぞれバンド部材を収容する凹部を形成した例である。この第４実施例における環状体について、前述の第１，第３実施例と構成が同一の部分、および前述の第２，第３実施例と同様のバンド部材２１の構成は、図４に図１ないし図３と同じ参照符号を付けてその詳細な説明は省略する。
【００５６】
図４において、この第４実施例におけるベルトＢは、幅方向における左右の両側面４，５にそれぞれバンド部材４１，４２を収容する凹部４３，４４が形成された環状体４０と、その環状体４０の各凹部４３，４４内にそれぞれ摺動可能に装着される上記の２本のバンド部材４１，４２とから構成されている。
【００５７】
バンド部材４１，４２は、前述のバンド部材２１と同様に、例えば金属製の所定の強度を有する環状の部材によって形成されている。そして、それら各バンド部材４１，４２は、環状体４０の各凹部４３，４４の径方向で内周側の内壁面に、それぞれ摺動可能に装着されている。具体的には、各バンド部材４１，４２は、環状体４０に固定されることなく、各バンド部材４１，４２自体の張力によって環状体４０の各凹部４３，４４内にそれぞれ巻き掛けられた状態で保持されている。
【００５８】
凹部４３，４４は、環状体４０の幅方向における左右両側の各側面４，５の外側方向にそれぞれ開口していて、環状体４０の径方向における厚さの中央部分を環状体４０の周方向全体にわたって凹字状に溝を切って窪ませた形状となっている。各凹部４３，４４の開口幅は、各凹部４３，４４内に各バンド部材４１，４２をそれぞれ収容可能なように、各バンド部材４１，４２の厚さよりも広く、また各凹部４３，４４の溝深さは、各凹部４３，４４内に各バンド部材４１，４２をそれぞれ完全に収容可能なように、各バンド部材４１，４２の幅よりも十分に深く設定されている。
【００５９】
各凹部４３，４４の環状体４０の径方向における位置は、上記のように環状体４０の径方向における厚さの中央部分となっているが、具体的には、環状体４０の外側スリット６と内側スリット７とが周方向にオーバラップしている部分の径方向における位置とほぼ同じ位置となっている。
【００６０】
すなわち、各凹部４３，４４の径方向で内周側の内壁面は、それぞれ各バンド部材４１，４２が装着された際にそれら各バンド部材４１，４２の内周面と接触する接触面４３ａ，４４ａとなっている。そして、それら接触面４３ａ，４４ａは、いずれも環状体４０の径方向における外側スリット６の溝底６ａの位置よりも外周側で、かつ内側スリット７の溝底７ａの位置よりも内周側の位置に形成されている。言い換えると、各接触面４３ａ，４４ａの径方向における位置が環状体４０の外側スリット６と内側スリット７とが周方向にオーバラップしている部分の径方向における位置とほぼ同じ位置になるように、各凹部４３，４４が形成されている。
【００６１】
前述したように、外側スリット６と内側スリット７とが周方向にオーバラップしている部分すなわち環状体４０が周方向に連続している部分は、ベルトＢがプーリＰｐ，Ｐｓに巻き掛けられて走行する際の走行半径もしくはその近傍となる部分である。したがって、上記のように各接触面４３ａ，４４ａの径方向における位置が、外側スリット６と内側スリット７とが周方向にオーバラップしている部分の径方向における位置とほぼ同じ位置に形成されることにより、環状体４０に各バンド部材４１，４２をそれぞれ装着した際に、各バンド部材４１，４２が径方向における走行半径と同じ位置もしくはその近傍に配置されることになる。そのため、ベルトＢがプーリＰｐ，Ｐｓに巻き掛けられて走行する際に、各バンド部材４１，４２と環状体４０との間の摩擦力によって各バンド部材４１，４２に作用するモーメントが小さくなり、そのモーメントが作用することにより発生する各バンド部材４１，４２と環状体４０との間の相対滑りが抑制される。
【００６２】
このように、この第４実施例における動力伝達ベルトＢによれば、環状体４０の径方向における外側スリット６の溝底６ａの位置よりも外周側でかつ内側スリット７の溝底７ａの位置よりも内周側の位置、すなわち上側スリット６と下側スリット７とが環状体４０の径方向におけるオーバラップしている範囲内の位置に、２本のバンド部材４１，４２の内周面とそれぞれ接触する接触面４３ａ，４４ａが形成される。そのため、環状体４０の径方向における走行半径と各接触面４３ａ，４４ａの位置との間の距離が短くなりもしくはほぼ０になり、動力伝達ベルトＢが走行する際に各バンド部材４１，４２と環状体４０との間の摩擦力によって各バンド部材４１，４２に作用するモーメントを小さくもしくはほぼ０にすることができる。その結果、その各バンド部材４１，４２にモーメントが作用することにより発生する各バンド部材４１，４２と環状体４０との間の相対滑りを抑制することができ、その相対滑りによる摩擦損失を低減して動力伝達ベルトＢの伝動効率を向上させることができる。
【００６３】
そして、この第４実施例における動力伝達ベルトＢによれば、２本のバンド部材４１，４２が装着される各凹部４３，４４が、それぞれ、環状体４０の左右の両側面４，５に開口するように形成される。そのため、環状体４０に各バンド部材４１，４２を装着する場合には、各バンド部材４１，４２をそれぞれ環状体４の左右の両側面４，５の外側から嵌め込めばよく、各バンド部材４１，４２を環状体４０の各凹部４３，４４内に容易に装着することができる。すなわち、環状体４０と２本のバンド部材とからなる動力伝達ベルトＢを容易に構成することができる。
【００６４】
（第５実施例）
この発明に係る動力伝達ベルトＢの構成の第５実施例を図５に示す。この第５実施例は、動力伝達ベルトＢの幅方向の左右への変形を考慮して、動力伝達ベルトＢを構成する環状体の左右の両側面に軸方向スリットを形成した例である。この第５実施例における環状体に関しては、一部の形状を除いて前述の第１実施例における環状体１の構成と共通している。したがって、この第２実施例における環状体について、前述の第１実施例と構成が同一の部分は、図５に図１と同じ参照符号を付けてその詳細な説明は省略する。
【００６５】
図５において、この第５実施例におけるベルトＢは、環状体５０により構成されている。環状体５０は、基本的な形状は前述の第１実施例における環状体１と同じ構成であるが、この環状体５０の左右の両側面４，５には、それぞれ、左右の軸方向スリット５１，５２が形成されている。
【００６６】
軸方向スリット５１，５２は、それぞれ、環状体５０の幅方向における左右外側を向いて開口していて、環状体５０の径方向の全体にわたって左右両側面４，５からそれぞれ幅方向における中央部分に向けて溝を切った形状に形成されている。また、これら左右の軸方向スリット５１，５２は、環状体５０の周方向の全体にわたって、所定のピッチｐ2でほぼ等間隔に形成されている。
【００６７】
各軸方向スリット５１，５２の溝幅および溝深さは、環状体５０の強度が必要な強度以下に低下することがないように、また環状体５０の連続体としての一体性が損なわれることがないように、それぞれ適当な大きさに設定されている。したがって、環状体５０の各軸方向スリット５１，５２が形成されている部分は、必要強度以下にならない範囲で環状体５０の強度が低くなっていて、その分変形し易くなっている。そのため、環状体５０は、各軸方向スリット５１，５２の溝幅は大小に変化する方向の変形、すなわち環状体５０が幅方向の左右に湾曲するような変形が容易になっている。
【００６８】
なお、上記の左右の各軸方向スリット５１，５２は、いずれも所定のピッチｐ2でほぼ等間隔に配置された例を示しているが、これら左右の各軸方向スリット５１，５２は、左右でピッチを異ならせた配置であってもよい。また、外側・内側の各スリット６，７のように、左右の各軸方向スリット５１，５２が環状体５０の周方向にオーバーラップした配置であってもよい。
【００６９】
このように、この第５実施例における動力伝達ベルトＢによれば、環状体５０の左右側面４，５に軸方向スリット５１，５２が形成されることにより、幅方向に湾曲するような環状体５０の変形が容易になる。すなわち、動力伝達ベルトＢがプーリＰｐ，Ｐｓに巻き掛けられて走行する際に、動力伝達ベルトＢがその走行方向に対して幅方向の左右に波打つように変形する蛇行が容易になる。そのため、例えばプーリＰｐ，Ｐｓ間で芯ずれが生じた場合であっても、動力伝達ベルトＢが容易に蛇行することによりプーリＰｐ，Ｐｓ間のずれを容易に吸収することができる。その結果、動力伝達ベルトＢに過大な応力が発生してしまうことを防止し、動力伝達ベルトＢの耐久性を向上させることができる。また、動力伝達ベルトＢがプーリＰｐ，Ｐｓに巻き掛かる際の衝撃や振動を吸収し易くなるので、騒音や振動が低減された滑らかなベルト伝動を行うことができる。
【００７０】
（第６実施例）
この発明に係る動力伝達ベルトＢの構成の第６実施例を図６に示す。この第６実施例は、直線状態での動力伝達ベルトＢの逆反りを防止するために外側スリットの溝幅を内側スリットの溝幅よりも狭くした構成の例である。この第６実施例における環状体に関しては、一部の形状を除いて前述の第１実施例における環状体１の構成と共通している。したがって、この第６実施例における環状体について、前述の第１実施例と構成が同一の部分は、図６に図１と同じ参照符号を付けてその詳細な説明は省略する。
【００７１】
図６において、この第６実施例におけるベルトＢは、環状体６０により構成されている。環状体６０は、基本的な形状は前述の第１実施例における環状体１と同じ構成であるが、この環状体６０の外周側には、前述の第１実施例における環状体１の外側スリット６に代わり、外側スリット６１が形成されている。この外側スリット６１は、環状体６０の外周側を向いて開口していて、幅方向の全体にわたって外周側から内周側に向かい、所定の溝幅ｂr’および溝深さｄeoの溝を切った形状に形成されている。また、これら複数の外側スリット６１は、環状体６０の周方向の全体にわたって、所定のピッチｐ1でほぼ等間隔に形成されている。一方、内側スリット７は、前述の第１実施例における環状体１の内側スリット７と同様であり、環状体６０の内周側を向いて開口していて、幅方向の全体にわたって内周側から外周側に向かい、所定の溝幅ｂrおよび溝深さｄeiの溝を切った形状に形成されている。
【００７２】
そして、外側スリット６１は、その溝幅ｂr’が内側スリット７の溝幅ｂrよりも狭くなるように形成されている。したがって、この第６実施例における環状体６０は、内側スリット７の溝幅ｂrが狭められる方向の湾曲すなわち環状体６０の外周側が凸となる方向の湾曲の自由度よりも、外側スリット６１の溝幅ｂr’が狭められる方向の湾曲すなわち環状体６０の内周側が凸となる方向の湾曲の自由度が小さくなっている。
【００７３】
このように、この第６実施例における動力伝達ベルトＢによれば、動力伝達ベルトＢがプーリＰｐ，Ｐｓに巻き掛からずに環状体６０が直線状態となっている部分において、下側スリット７の溝幅ｂrよりも上側スリット６１の溝幅ｂr’の方が狭くなるように形成されることにより、下側スリット７の溝幅ｂrが狭まる方向の湾曲よりも上側スリット６１の溝幅ｂr’が狭まる方向の湾曲が抑制される。すなわち、動力伝達ベルトＢがプーリＰｐ，Ｐｓに巻き掛かる方向の湾曲に対して動力伝達ベルトＢがプーリＰｐ，Ｐｓから外れる方向のいわゆる逆反りが抑制される。そのため、動力伝達ベルトＢの走行時に、動力伝達ベルトＢの直線状態の部分が径方向もしくは厚さ方向に上下する連続的な変動すなわちいわゆる弦振動を抑制することができ、騒音や振動が低減された滑らかなベルト伝動を行うことができる。
【００７４】
（第７実施例）
この発明に係る動力伝達ベルトＢの構成の第７実施例を図７に示す。前述の第１ないし第６実施例では、動力伝達ベルトＢを構成する環状体が、いずれも環状に一体成形された構成であるのに対して、この第７実施例は、線状に一体成形された部材を湾曲させて例えば前述の第２実施例と同様のバンド部材２１により環状に保持することにより、動力伝達ベルトＢを構成する環状体を構成した例である。この第７実施例における環状体に関しては、当初の成形状態が線状であるか環状であるかの違いはあるが、断面形状や各スリットの形状などの各部の構成は前述の第１実施例における環状体１あるいは第３実施例における環状体３０などの構成と共通している。したがって、この第７実施例における環状体について、前述の第１，第３実施例と構成が同一の部分、および前述の第２，第３実施例と同様のバンド部材２１の構成は、図７に図１ないし図３と同じ参照符号を付けてその詳細な説明は省略する。
【００７５】
図７において、この第７実施例におけるベルトＢは、環状体７０と、バンド部材２１とから構成されている。環状体７０は、前述の第１，第３実施例における環状体１，３０などと同様に、例えば金属や硬質樹脂などの所定の剛性と弾性とを有する材料により形成されている。そしてこの環状体７０は、有端の線状に一体成形された部材を環状に湾曲させて、その状態で例えば前述の第２，第３実施例におけるバンド部材２１により環状に保持されることにより形成されている。
【００７６】
具体的には、環状体７０は、前述の第３実施例における環状体３０と同様に、環状体７０の幅方向における中央部分に、バンド部材２１を内部に収容する凹部７１が形成されている。凹部７１は、環状体７０の外周方向に開口するように、また環状体７０の幅方向における中央部分を環状体７０の周方向全体にわたって凹字形の溝となるように形成されている。凹部７１の開口幅は、凹部７１内にバンド部材２１を収容可能なように、バンド部材２１の幅よりも広く設定されている。また、凹部７１の底面は、バンド部材２１が装着された際にバンド部材２１の内周面と接触する接触面７１ａとなっている。なお、前述の第３実施例における環状体３０と同様に、この接触面７１ａに接触面７１ａに幅方向における中央部分が外周側に凸となるように湾曲した湾曲面を形成してもよい。
【００７７】
また、環状体７０は、上述のように、一体成形された有端の線状の部材を環状に湾曲させて保持することにより構成されていることから、環状体７０は、その周方向の一部分に、周方向に互いに対向する端面７０ａと端面７０ｂとを有している。すなわち、環状体７０は、端面７０ａと端面７０ｂとを両端とする一体構造の線状もしくは棒状の部材を、それら端面７０ａと端面７０ｂとを互いに突き合わせるようにその線状もしくは棒状の部材を環状に湾曲させて、バンド部材２１を装着して環状に保持されることにより構成されている。
【００７８】
したがって、端面７０ａと端面７０ｂとを両端とする当初の線状もしくは棒状の部材の長さ（長手方向の寸法）に応じて、その後に構成される環状体７０の径寸法が設定される。すなわち、当初の線状もしくは棒状の部材の長さを適宜に調整することにより、所望する径の環状体７０を形成することができる。
【００７９】
そして、接触面７１ａは、前述の第３実施例における環状体３０と同様に、環状体７０の径方向における外側スリット６の溝底６ａの位置よりも外周側で、かつ内側スリット７の溝底７ａの位置よりも内周側の位置に形成されている。言い換えると、接触面７１ａは、外側スリット６と内側スリット７とが周方向にオーバラップしている部分の径方向における位置とほぼ同じ位置に形成されている。
【００８０】
したがって、上記のように接触面７１ａの径方向における位置が、外側スリット６と内側スリット７とが周方向にオーバラップしている部分の径方向における位置とほぼ同じ位置に形成されることにより、環状体７０を環状に保持するためにバンド部材２１を装着した際に、バンド部材２１が径方向における走行半径と同じ位置もしくはその近傍に配置されることになる。そのため、ベルトＢがプーリＰｐ，Ｐｓに巻き掛けられて走行する際に、バンド部材２１と環状体７０との間の摩擦力によってバンド部材２１に作用するモーメントが小さくなり、そのモーメントが作用することにより発生するバンド部材２１と環状体７０との間の相対滑りが抑制される。
【００８１】
このように、この第７実施例における動力伝達ベルトＢによれば、環状体７０が一体構造の線状もしくは棒状の部材を湾曲させて、バンド部材２１で環状に保持することにより形成される。すなわち、先ず、一体構造の線状もしくは棒状の部材を一体成形して製造し、それをバンド部材２１を用いて環状に保持することによって動力伝達ベルトＢが形成される。そのため、動力伝達ベルトＢを容易に製造することができる。例えば多数のエレメントとリングとから構成される従来の金属製の押圧ベルトと比較して、製造コストを抑制することができる。
【００８２】
また、有端の線状もしくは棒状の部材としては、例えば十分な長さのものを一体成形して製造しておき、それを所望する長さに切断することなどにより、長さが異なる複数の種類のものあるいは任意の長さのものを容易に製造することができる。したがって、径が異なる複数の種類の動力伝達ベルトＢあるいは任意の径の動力伝達ベルトＢを容易に製造することができ、動力伝達ベルトの生産性を向上させることができる。
【００８３】
なお、この発明は上述した具体例に限定されない。すなわち、上述した具体例では、この発明に係る動力伝達ベルトＢをベルト式無段変速機に使用する場合を例に挙げて説明しているが、この発明に係る動力伝達ベルトＢは、ベルト式無段変速機に限らず、ベルトとプーリとによって構成される他の巻き掛け伝動装置（ベルト伝動装置）における動力伝達用のベルトとして適用することができる。
【符号の説明】
【００８４】
１，２０，３０，４０，５０，６０，７０…環状体、  ６，６１…外側スリット、  ７…内側スリット、  ２１，４１，４２…バンド部材、  ２０ａ，３１ａ，４４ａ，７１ａ…接触面、  ２０ｂ，３１ｂ…湾曲面、  ５１，５２…軸方向スリット、  Ｂ…動力伝達ベルト。
【図１】
2011017389.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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