【事件の表示】
　特願２００６−２５５４５２「携帯型電子装置」拒絶査定不服審判事件〔平成２０年　４月　３日出願公開、特開２００８−　７６７１８〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯等
（１）本願は、平成１８年９月２１日の出願であって、平成２４年３月１２日付けで明細書及び特許請求の範囲についての補正がなされたところ、平成２５年２月２１日付け（送達：同年同月２６日）で拒絶査定がなされ、これに対し、平成２５年５月２０日付けで拒絶査定不服審判が請求されると同時に、明細書及び特許請求の範囲についての補正（以下、「本件補正」という。）がなされたものである。
　その後、平成２６年１月２９日付け審尋書により審尋をしたが、回答書の提出はなかった。
　
（２）そして、原査定の拒絶の理由は、本願各請求項に記載された発明は、いずれも、本願の出願日前に日本国内において頒布された刊行物である特開２００４−２６４４４２号公報（発明の名称：映像表示装置、出願人：キヤノン株式会社）に記載された発明及び周知技術に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから特許を受けることができない、というものである。
　
２．補正の適否・本願発明
（１）補正の内容
　本件補正は、補正前の請求項１ないし３、及び請求項５を削除するとともに、補正前の請求項４について、誤記を訂正するものである。
　してみると、本件補正は請求項の削除及び誤記の訂正を目的とするものであり、また、出願当初の明細書等の範囲内においてしたものであることは明らかであるから、本件補正は、平成１８年法律第５５号改正附則第３条第１項によりなお従前の例によるとされる同法による改正前の特許法第１７条の２第３項及び同条第４項の規定に適合する。
　
（２）本願発明
  以上のとおり本件補正は認められるので、本願の請求項１に係る発明は、本件補正によって補正された特許請求の範囲の請求項１に記載のとおりのものと認められるところ、その請求項１に係る発明は、以下のとおりである。
「【請求項１】
　表示装置と第１の制御回路と第２の制御回路と、コンテンツの映像信号を受信し映像信号を復調して出力するチューナと、を備える携帯型電子装置であって、
　前記表示装置は、前記表示装置の入力信号が指示する表示階調と実際に表示される明るさに関して固有のγ特性を有し、
　前記第１の制御回路は、通信を制御する手段と、変調前の映像信号が指示する階調と前記表示装置に表示される明るさとの関係が、所定のγ特性となるように、前記表示装置固有のγ特性を所定のγ特性に修正するために入力映像信号に施す補正量を示す補正情報を格納する補正情報格納手段と、前記補正情報格納手段に格納されている補正情報を前記第２の制御回路に送信する補正情報送信手段と、ピクト画像のピクト信号を出力するピクト信号出力手段と、を備え、
　前記第２の制御回路は、前記チューナが出力した該映像信号を受け取って、入力し、前記第１の制御回路から供給された補正情報に基づく補正処理を、入力した該映像信号に施す信号処理手段と、前記信号処理手段で処理された該映像信号と、前記ピクト信号とを受け取り、前記映像信号が定義する画像と前記ピクト信号が定義するピクト画像とが重畳された画像に対応する画像信号を出力する画像信号出力手段と、前記画像信号出力手段が出力した画像信号を前記表示装置に供給する供給手段と、を備える、ことを特徴とする携帯型電子装置。」（以下、「本願発明」という。）　
　そして、本願発明は、明細書の【０００６】に「本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、表示画像の階調を変更したときでも、指標画像の表示に影響を与えない携帯型電子装置を提供することを目的とする。」と記載されているように、ピクト等の指標画像に影響を与えないように表示画像の階調を変更するようにした点に技術的特徴を有するものであると認められる。
　
３．引用例記載の事項・引用発明
（１）引用例の記載事項
　これに対して、原審の拒絶の理由で引用された前記刊行物である特開２００４−２６４４４２号公報（以下、「引用例」という。）には、以下の事項が図面とともに記載されている。
（ａ）「【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
映像信号は、一般に、ＣＲＴディスプレイ装置で表示することを前提として、図１２に示すような、ＣＲＴディスプレイの入力−発光特性に合わせたガンマ変換と呼ばれる０．４５乗などの非線形変換が施されて伝送あるいは記録されている。その映像信号を、ＳＥＤ、ＦＥＤ、ＰＤＰなどの入力−発光特性が線形なディスプレイ装置に表示する場合には、入力信号に対して、図１３に示すような２．２乗などの逆ガンマ変換を施す必要がある。ＬＣＤなど、その他の入力−発光特性をもつディスプレイ装置に表示する場合には、そのディスプレイ装置に合った変換を施す。」
（ｂ）「【００３８】
Ａ／Ｄコンバータ１は、入力された映像信号ｓ１をデジタル映像信号ｓ２に変換する。ここでは映像信号ｓ１は、ＲＧＢなど、適用するディスプレイ装置の原色に対応した信号とする。映像信号ｓ１が輝度・色差信号の場合には、不図示の色マトリクス回路を用いて、原色信号に変換する。調整回路としての乗算器２は、Ａ／Ｄコンバータ１が出力するデジタル映像信号ｓ２に、後述する係数設定部６から設定される係数ｓ７を乗算する。非線形変換回路としての変換テーブル３は、ＲＯＭ、ＲＡＭなどのメモリで構成され、乗算器２が出力する信号ｓ３を入力としてメモリのアドレスに対応させ、変換結果を各アドレスに対応するデータとして格納しておくことにより、表示信号ｓ４を出力する。変換テーブル３の変換特性としては、図１３と同様のものを用いる。表示輝度特徴値検出回路としてのフレーム特徴値検出部４は、表示信号ｓ４を入力してフレーム毎の平均値を検出し、表示輝度特徴値としての平均輝度信号ｓ５を出力する。輝度抑制値出力回路としてのゲイン計算部５は、平均輝度信号ｓ５を入力して、あらかじめ定められている輝度基準値と比較することにより、平均輝度が輝度基準値を上回っている場合には輝度を抑制するようなゲイン（輝度抑制値）ｓ６を計算して出力する。調整値出力回路としての係数設定部６は、ゲインｓ６を入力して変換テーブル３の変換特性の逆変換を施し、乗算器２に設定する係数（調整値）ｓ７を出力する。」
（ｃ）「【００４７】
（映像表示装置の全体構成）
図２に、本発明の実施形態に係る映像表示装置全体の構成を示す。同図において、一点鎖線で囲まれた部分が図１で説明した映像信号処理装置１００であって、図１では省略した構成も図示している。図１と同様の構成については同一の符号を付して説明を省略する。
【００４８】
映像信号処理装置１００は、図１に示した構成に加えて、輪郭強調回路７、色マトリクス変換回路８、加算器９、文字情報合成回路１０を備える。
【００４９】
輪郭強調回路７は、入力した映像信号のエッジを強調する処理を行う。色マトリクス変換回路８は、入力映像信号が輝度・色差信号の場合には、ＲＧＢ信号に変換する。ただし、入力映像信号がＲＧＢ信号の場合には色マトリクス回路８は上記変換処理を行わない。加算器９は、システム制御部２１が設定するオフセット値を各信号に加算する。加算器９による処理は、主にブライトネス調整などに用いられる。文字情報合成回路１０は、一般にＯＳＤ（Ｏｎ  Ｓｃｒｅｅｎ  Ｄｉｓｐｌａｙ）と呼ばれ、システム制御部２１の設定に応じて、文字情報やアイコンなどを映像信号に重畳する。文字情報合成回路１０は、ＡＢＬ制御や画質調整によって合成する文字やアイコンの輝度が変わると視覚的に違和感があるので、乗算器２および加算器８の影響を受けないよう、これらの後段に配置する。近年、文字情報合成回路９で合成する情報が大面積に及ぶようになっており、表示信号全体に占める割合が大きくなっているため、フレーム特徴値検出部４は、文字情報合成回路１０よりも後段に配置する。
【００５０】
映像表示装置は、映像信号処理装置１００に加えて、表示パネル１１、ＰＷＭパルス制御部１２、Ｖｆ制御部１３、列配線スイッチ部１４、行選択制御部１５、行配線スイッチ部１６、高圧発生部１７、ユーザインターフェース回路２０、システム制御部２１およびタイミング制御部２２を備える。」
　
・上記記載（ａ）ないし（ｃ）より、
ア　「ディスプレイ装置とシステム制御部２１と、を備える映像表示装置」との技術的事項が読み取れる。
　
・上記記載（ａ）には、ＳＥＤ、ＦＥＤ、ＰＤＰなどのディスプレイ装置は線形な入力−発光特性を持ち、ＬＣＤなどのディスプレイ装置はその他の入力−発光特性を持つことが記載されており、これは、ディスプレイ装置はそれぞれ固有の入力−発光特性を有することを意味するものであるから、上記記載（ａ）より、
イ　「ディスプレイ装置は固有の入力−発光特性を持つ」との技術的事項が読み取れる。
　
・上記記載（ａ）及び（ｂ）より、
ウ　「ディスプレイ装置の持つ入力−発光特性に合わせて入力信号に対して変換を施す変換テーブル３を構成する、ＲＯＭ、ＲＡＭなどのメモリ」との技術的事項が読み取れる。
　
・上記記載（ｂ）及び【図１】には、信号ｓ３を入力としてメモリのアドレスに対応させ、変換結果を各アドレスに対応するデータとして格納しておくことが記載されており、これは、信号ｓ３、即ちディジタル映像信号に係数を乗算した信号に対して変換テーブルに応じた変換を施すものであるから、上記記載（ｂ）及び【図１】より、
エ　「映像信号に対して変換テーブル３に応じた変換を施す手段」との技術的事項が読み取れる。
　
・上記記載（ｃ）及び【図２】より、
オ　「変換を施した映像信号に文字情報やアイコンなどを重畳する手段」との技術的事項が読み取れる。
　また、「文字情報やアイコンなど」が入力されるのであれば、当該「文字情報やアイコンなど」を出力する手段も有するものと認められ、
カ　「文字情報やアイコンなどを出力する手段」との技術的事項が読み取れる。
　
・上記記載（ｂ）、（ｃ）及び【図２】では、重畳された信号はディスプレイ装置に供給されていることから、上記記載（ｂ）、（ｃ）及び【図２】より、
キ　「重畳された信号をディスプレイ装置に供給する手段」との技術的事項が読み取れる。
　
（２）引用発明
　以上の技術的事項アないしキを総合勘案すると、引用例には次の発明が記載されているものと認められる。
「ディスプレイ装置とシステム制御部２１と、を備える映像表示装置であって、
　前記ディスプレイ装置は固有の入力−発光特性を持ち、
　前記ディスプレイ装置の持つ入力−発光特性に合わせて入力信号に対して変換を施す変換テーブル３を構成する、ＲＯＭ、ＲＡＭなどのメモリと、文字情報やアイコンなどを出力する手段と、を備え、
　映像信号に対して変換テーブル３に応じた変換を施す手段と、変換を施した映像信号に文字情報やアイコンなどを重畳する手段と、重畳された信号をディスプレイ装置に供給する手段と、を備える、ことを特徴とする映像表示装置。」（以下、「引用発明」という。）
　
４．対比
　本願発明と引用発明とを、主たる構成要件毎に順次対比する。
（１）引用発明における「ディスプレイ装置」は、本願発明における「表示装置」に相当する。また、引用発明の「システム制御部２１」と本願発明の「第１の制御回路と第２の制御回路」とは、「制御回路」という点で共通し、引用発明の「映像表示装置」と本願発明の「携帯型電子装置」とは、「電子装置」という点で共通する。
　
（２）引用発明の「入力−発光特性」は、入力信号が指示する表示階調と実際に表示される明るさとの関係を示す特性に他ならないから、上記相当関係を踏まえると、引用発明の「前記ディスプレイ装置は固有の入力−発光特性を持」つことは、本願発明の「前記表示装置は、前記表示装置の入力信号が指示する表示階調と実際に表示される明るさに関して固有のγ特性を有」することに相当する。
　
（３）引用発明では、ディスプレイ装置の持つ入力−発光特性に合わせて入力信号に対して変換を施しており、これは入力−発光特性が所定の特性となるように入力信号を補正していることに他ならないから、上記相当関係を踏まえると、引用発明の「前記ディスプレイ装置の持つ入力−発光特性に合わせて入力信号に対して変換を施す変換テーブル３を構成する、ＲＯＭ、ＲＡＭなどのメモリ」は、本願発明の「変調前の映像信号が指示する階調と前記表示装置に表示される明るさとの関係が、所定のγ特性となるように、前記表示装置固有のγ特性を所定のγ特性に修正するために入力映像信号に施す補正量を示す補正情報を格納する補正情報格納手段」に相当する。
　
（４）通常、ピクト画像（ピクトグラム）とは、絵文字一般を指し、電子装置で表示される絵文字はアイコンと呼ばれている。また、本願の明細書の【００５１】にも「第１制御部１１が送信するピクト信号は、図８Ａに示すように、アンテナピクト、バッテリアイコンのピクトアイコンのピクト画像を含む。」と記載されているように、「ピクト画像」には、アイコンも含まれるから、引用発明の「文字情報やアイコンなどを出力する手段」は、本願発明の「ピクト画像のピクト信号を出力するピクト信号出力手段」に相当する。
　
（５）引用発明では、映像信号に対して変換テーブルに応じた変換を施しており、上記相当関係を踏まえると、引用発明の「映像信号に対して変換テーブル３に応じた変換を施す手段」と本願発明の「前記チューナが出力した該映像信号を受け取って、入力し、前記第１の制御回路から供給された補正情報に基づく補正処理を、入力した該映像信号に施す信号処理手段」とは、「該映像信号を受け取って、入力し、補正情報に基づく補正処理を、入力した該映像信号に施す信号処理手段」という点で共通する。
　
（６）上記相当関係を踏まえると、引用発明の「変換を施した映像信号に文字情報やアイコンなどを重畳する手段」は、本願発明の「前記信号処理手段で処理された該映像信号と、前記ピクト信号とを受け取り、前記映像信号が定義する画像と前記ピクト信号が定義するピクト画像とが重畳された画像に対応する画像信号を出力する画像信号出力手段」に相当する。
　
（７）上記相当関係を踏まえると、引用発明の「重畳された信号をディスプレイ装置に供給する手段」は、本願発明の「前記画像信号出力手段が出力した画像信号を前記表示装置に供給する供給手段」に相当する。
　
（８）してみると、両者は、本願の前記技術的特徴を含む以下の一致点で一致する。
（一致点）
「表示装置と制御回路と、を備える電子装置であって、
　前記表示装置は、前記表示装置の入力信号が指示する表示階調と実際に表示される明るさに関して固有のγ特性を有し
　変調前の映像信号が指示する階調と前記表示装置に表示される明るさとの関係が、所定のγ特性となるように、前記表示装置固有のγ特性を所定のγ特性に修正するために入力映像信号に施す補正量を示す補正情報を格納する補正情報格納手段と、ピクト画像のピクト信号を出力するピクト信号出力手段と、
　該映像信号を受け取って、入力し、補正情報に基づく補正処理を、入力した該映像信号に施す信号処理手段と、前記信号処理手段で処理された該映像信号と、前記ピクト信号とを受け取り、前記映像信号が定義する画像と前記ピクト信号が定義するピクト画像とが重畳された画像に対応する画像信号を出力する画像信号出力手段と、前記画像信号出力手段が出力した画像信号を前記表示装置に供給する供給手段と、を備える、ことを特徴とする電子装置。」
　
　他方、両者の相違点は、以下のとおりである。
（相違点）
・相違点１：本願発明では、通信を制御する手段を有し、コンテンツの映像信号を受信し映像信号を復調して出力するチューナからの映像信号を表示する携帯型電子装置であるのに対し、引用発明ではそのような手段は設けていない映像表示装置としている点。
　
・相違点２：本願発明では、第１の制御回路と第２の制御回路とを設け、第１の制御回路に通信を制御する手段、補正情報格納手段、補正情報送信手段、及びピクト信号出力手段を設け、第２の制御回路に信号処理手段、画像信号出力手段、及び供給手段を設け、補正情報送信手段により補正情報を第１の制御回路から第２の制御回路に送信しているのに対し、引用発明はそのような構成になっていない点。
　
５．判断
　上記相違点について検討する。
（１）相違点１について
　映像表示装置において、制御部を設け、チューナーで受信した映像信号を復調して表示する携帯型電子装置は周知であり（この点については、原査定の拒絶の理由で引用された特開２００５−３４１４８１号公報（発明の名称：ディジタル放送受信装置、出願人：京セラ株式会社、公開日：平成１７年１２月８日、以下、「周知例」という。）に記載された以下の記載事項を参照のこと）、引用発明の映像表示装置を、コンテンツの映像信号を受信し映像信号を復調して出力するチューナからの映像信号を表示する携帯型電子装置の映像表示装置として適用することに格別の困難性はない。
　
周知例の記載事項
「【背景技術】
【０００２】
  近年、携帯電話機にテレビチューナを内蔵する技術が知られている（例えば、特許文献１参照）。また、地上波ディジタル放送または衛星ディジタル放送では、主に携帯性の高い小型受信機向けに、１または３セグメントの伝送帯域を使用した放送が予定されている。
・・・
【００２９】
  チューナ部１０１は、例えば制御部１１１の制御により、コンテンツデータを含むディジタル放送波を受信する。
  チューナ部１０１は、例えば詳細には、アンテナＡＮＴ１で受信した、ディジタル放送等のコンテンツデータを含むディジタル放送波を受信し、制御部１１１からの周波数（チャンネル）指定命令に基づいて周波数変換処理を行い、所望のコンテンツデータを示すチャンネル信号ＳＧ１０１を、復調部１０２に出力する。
【００３０】
  復調部１０２は、例えば制御部１１１の制御により、チューナ部１０１から出力された信号ＳＧ１０１に基づいて、例えば予め規定された符号化方法、詳細にはＭＰＥＧ（Moving Picture Coding Experts Group）トランスポートストリーム(以下、ＴＳ)信号に復調し、映像信号および音声信号をＭＰＥＧデコーダ部に信号ＳＧ１０２として出力する。
【００３１】
  ＭＰＥＧデコーダ部１０３は、例えば制御部１１１の制御により、復調部１０２から出力された信号ＳＧ１０２に基づいて、予め規定された符号化方法、詳細にはＭＰＥＧによりエンコードされている信号にデコード処理を施し、得られた音声信号を音声出力部１０４に出力し、得られた映像信号を表示部１０９に出力する。」
　
（２）相違点２について
　引用発明においても、システム制御部２１を設け、格納した補正情報に基づいて映像信号を補正し、補正した映像信号とアイコンとを重畳してディスプレイ装置に出力しており、全体としては本願発明と同等の機能を持つといえるから、これらの処理を行う際に制御部を２つ設け、それぞれの制御部に各機能を持たせ、必要に応じて格納した補正情報を送信するようにすることは、当業者が適宜決め得る設計的事項であり、そのような構成を採用することにより当業者が予測し得ないような効果を奏するものでもない。
　
　以上のとおり、本願発明は、引用発明及び周知技術に基づいて当業者が容易に発明することができたものであり、また、本願発明の作用効果も、引用発明及び周知例から当業者が予測可能なものであって格別のものでもない。
　
６．むすび
　以上のとおり、本願発明は、引用発明及び周知技術に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　したがって、本願は拒絶すべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。