【事件の表示】
　特許第３２５０９６２号「感光体および画像形成装置」の請求項１ないし３に係る特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結　論】
　訂正を認める。
　特許第３２５０９６２号の請求項１ないし３に係る特許を維持する。
【理　由】
１．手続きの経緯
　特許第３２５０９６２号の請求項１ないし３に係る発明は、平成８年９月１３日に出願され、平成１３年１１月１６日にその特許の設定の登録がなされ、その後、生原悟より特許異議申立がなされ、取消理由通知がなされその指定期間内である平成１４年１２月１６日に訂正請求がなされたものである。　
　
２．訂正の適否について　
　2.1　訂正の内容　
Ａ．明細書の【特許請求の範囲】の、　
　　「【請求項１】周方向に切削したドラム状基板外周面にアモルファスシリコンから成る感光層を積層するとともに、該感光層の表面をアモルファスシリコンカーバイドで構成して成る感光体であって、上記感光層の表面に断面が三角形状の線条溝を周方向に連続して多数形成するとともに、該三角形状の頂部を成す角度を１４０〜１７７°に、隣接する三角形状間の底部を成す角度を１４０〜１７７°に、さらに各線条溝のピッチを２０〜１２０μｍにしたことを特徴とする感光体。」を
「【請求項１】ドラム状基板外周面にアモルファスシリコンから成る感光層を積層するとともに、該感光層の表面をアモルファスシリコンカーバイドで構成して成る、ＬＥＤヘッドを露光手段として用いるプリンタに、もしくは複写機に使用する感光体であって、上記感光層の表面に断面が三角形状の線条溝を周方向に連続して多数形成するとともに、該三角形状の頂部を成す角度を１４０〜１７７°に、隣接する三角形状間の底部を成す角度を１４０〜１７７°に、さらに各線条溝のピッチを２０〜１２０μｍにすべく、ドラム状基板外周面を周方向に切削して成ることを特徴とする感光体。」と訂正する。
Ｂ．明細書の段落【００１０】の、　
　「本発明の感光体は、周方向に切削したドラム状基板外周面にａ−Ｓｉから成る感光層を積層するとともに、この感光層の表面をアモルファスシリコンカーバイド（以下、アモルファスシリコンカーバイドをａ−ＳｉＣと略記する）で構成して成る感光体であって、上記感光層の表面に断面が三角形状の線条溝を周方向に連続して多数形成するとともに、その三角形状の頂部を成す角度を１４０〜１７７°に、隣接する三角形状間の底部を成す角度を１４０〜１７７°に、さらに各線条溝のピッチを２０〜１２０μｍにしたことを特徴とする。」を、
　「本発明の感光体は、周方向に切削したドラム状基板外周面にａ−Ｓｉから成る感光層を積層するとともに、この感光層の表面をアモルファスシリコンカーバイド（以下、アモルファスシリコンカーバイドをａ−ＳｉＣと略記する）で構成して成る、ＬＥＤヘッドを露光手段として用いるプリンタに、もしくは複写機に使用する感光体であって、上記感光層の表面に断面が三角形状の線条溝を周方向に連続して多数形成するとともに、その三角形状の頂部を成す角度を１４０〜１７７°に、隣接する三角形状間の底部を成す角度を１４０〜１７７°に、さらに各線条溝のピッチを２０〜１２０μｍにすべく、ドラム状基板外周面を周方向に切削して成ることを特徴とする。」と訂正する。
　2.2訂正の目的の適否、新規事項の有無及び特許請求の範囲の拡張・変更の存否
　上記訂正事項Ａは、【請求項１】を特許明細書の段落【００２２】及び【００２４】の記載を根拠に感光体をさらに限定し、また、段落【００２１】及び【００２７】の記載を根拠にドラム状基板外周面を周方向に切削することを明確化したものであるから特許請求の範囲の減縮又は不明瞭な記載を目的とするものであって、願書に添付した明細書に記載の範囲内のものであり、かつ、実質上特許請求の範囲を拡張又は変更するものではない。
　上記訂正事項Ｂ．は、特許請求の範囲の記載にあわせて明細書の該当箇所を訂正するものであり、明りょうでない記載の釈明に該当し、願書に添付した明細書に記載した事項の範囲内のものであり、実質上特許請求の範囲を拡張し又は変更するものではない。　
　2.3　むすび　
　以上のとおりであるから、上記訂正は平成１１年改正前の特許法第１２０条の４第２項及び同条第３項において準用する特許法第１２６条第２項から第４項の規定に適合するので、当該訂正を認める。　
　
３．訂正後の発明　
　訂正後の請求項１に係る発明は、その特許請求の範囲の請求項１ないし３に記載された次のとおりのものである。　
「【請求項１】ドラム状基板外周面にアモルファスシリコンから成る感光層を積層するとともに、該感光層の表面をアモルファスシリコンカーバイドで構成して成る、ＬＥＤヘッドを露光手段として用いるプリンタに、もしくは、複写機に使用する感光体であって、上記感光層の表面に断面が三角形状の線条溝を周方向に連続して多数形成するとともに、該三角形状の頂部を成す角度を１４０〜１７７°に、隣接する三角形状間の底部を成す角度を１４０〜１７７°に、さらに各線条溝のピッチを２０〜１２０μｍにすべく、ドラム状基板外周面を周方向に切削して成ることを特徴とする感光体。
　【請求項２】請求項１の感光体と、該感光体の表面に電荷を付与する帯電手段と、感光体の帯電領域に対して光照射する露光手段とから成り、これら帯電手段と露光手段とにより感光体の表面に静電潜像を形成するとともに、該静電潜像に対応したトナー像を感光体の表面に形成する現像手段と、該トナー像を被転写材に転写する転写手段と、該転写後に感光体表面の残留トナーを除去するクリーニング手段と、該転写後に残余静電潜像を除去する除電手段とを配設したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】前記トナー像の形成に使用されるトナーの平均粒径が１０μｍ未満であることを特徴とする請求項２記載の画像形成装置。」　
　
４．特許異議申立についての判断　
　4.1　異議申立の概要
　特許異議申立人　生原悟は、
　　甲第１号証（特開昭６０−２１１４６４号公報）　
　　甲第２号証（特開平２−１７３６５７号公報）
を提出し次のように主張する。
　請求項１に係る発明は、甲第１号証に記載された発明であるから特許法第２９条第１項第３号に該当し特許を受けることはできない。
　請求項１ないし３に係る発明は、甲第１及び２号証に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるから特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることはできない。
　また、本件特許明細書の記載は特許法第３６条の規定を満たさないので、本件特許は特許を受けることができない。　
　4.2　特許法第２９条違反について　
　4.2.1　甲号各証の記載　
　甲第１号証には、
　(1a)「(1)光受容部材用の支持体と、該支持体上にシリコン原子を含む非晶質材料からなる少なくとも１つの感光層と、シリコン原子と炭素原子とを含む非晶質材料からなる表面層とを前記支持体側より順に設けた多層構成の光受容層とを有する光る受容部材に於いて、前記光受容層がショートレンジ内に１対以上の非平衡な界面を有し、該非平衡な界面が層厚方向と垂直な面内の少なくとも一方向に多数配列している事を特徴とする光受容部材。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・
(5)前記非平行な界面は前記支持体の表面に設けられた規則的に配列している凹凸に基づいて形成されている特許請求の範囲第１項に記載の光受容部材。
(6)前記凹凸が逆Ｖ字形線状突起によって形成されている特許請求の範囲請求項５に記載の光受容部材。」（特許請求の範囲請求項１、５，６）
　(1b)「このような提案によって、Ａ−Ｓｉ系光受容部材はその商品化設計上の許容度に於いて、或いは製造上の管理の容易性及び生産性に於いて飛躍的に進展し、商品化に向けての開発スピードが急速化している。
　この様な光受容層が多層構造の光受容部材を用いてレーザー記録を行う場合、各層の層厚に斑がある為に、レーザー光が可干渉性の単色光であるので、光受容層のレーザー光照射側自由表面、光受容層を構成する各層及び支持体と光受容層との層界面（以後、この自由表面及び層界面の両者を併せた意味で「界面」と称す）より反射して来る反射光の夫々が干渉を起す可能性がある。
　この干渉現象は、形成される可視画像に於いて所謂、干渉縞模様となって現れ、画像不良の要因となる。」（第２頁右下欄第６行〜第３頁左上欄第１行）
　(1c)「本発明の別の目的は、可干渉性単色光を用いる画像形成に適すると共に製造管理が容易である光受容部材を提供することである。」（第４頁右上欄第１６〜１８行）
　(1d)「感光層1003は、Ａ−Ｓｉ（Ｈ，Ｘ）で構成され、レーザー光の照射によってフォトキャリアを発生する電荷発生機能と、該電荷を輸送する電荷輸送機能と、該電荷を輸送する電荷輸送機能の両者を有する。」（第７頁右下欄第１４〜１７行）
　(1e)  「本発明に於ける表面層1004は、シリコン原子（Ｓｉ）と炭素原子（Ｃ）と、必要に応じて水素原子（Ｈ）又は／及びハロゲン原子（Ｘ）とを含む非晶質材料（以後、ａ−（ＳｉｘＯ１−ｘ）ｙ）（Ｈ，Ｘ）１−ｙ」と記す。但し、０＜ｘ，ｙ＜１）で構成される。（第８頁左下欄第４〜９行）
　(1f)「支持体表面に設けられる凹凸は、Ｖ字形状の切刃を有するバイトをフライス盤、旋盤等の切削加工機械の所定位置に固定し、例えば円筒状支持体を予め所望に従って設計されたプログラムに従って回転させながら規則的に所定方向に移動させることにより、支持体表面を正確に切削加工することで所望の凹凸形状、ピッチ、深さで形される。」（第５頁右下欄第１８行〜第６頁左上欄第４行）
　（1g）「支持体表面に設けられる凹凸の凸部の縦断面形状は形成される各層の微小カラム内に於ける層厚の管理された不均一化と、支持体と該支持体上に直接設けられる層との間の良好な密着性や所望の電気的接触性を確保する為に逆Ｖ字型とされるが、好ましくは第９図に示される様に実質的に二等辺三角形、直角三角形或いは不等辺三角形とされるのが望ましい。これ等の形状の中殊に二等辺三角形、直角三角形が望ましい。」（第６頁左上欄第１３〜２０行）
　(1h)「支持体表面の凹部のピッチは、好ましくは５００μｍ〜0.3μｍより好ましくは２００μｍ〜１μｍ、最適には５０μｍ〜５μｍであるのが望ましい。」（第６頁右上欄第１８行〜左下欄第１行）
　(1i)「凹部（又は線上突起部）の傾斜面の傾きは、好ましくは１度〜２０度、より好ましくは３度〜１５度、最適には４度〜１０度とされるのが望ましい。」（第６頁左下欄第６〜９行）と記載され、
　(1j)実施例１（第１２頁左上欄第１１行〜第１３頁右上欄第３行）には、「第１３図に示すように感光層の表面は、支持体の表面に対して平行になっていた。・・・・・　第１４図のように感光層の表面と支持体の表面とは非平衡であった。・・・・・・・第１３図に示す表面性の光受容部材では、干渉縞模様が観察された」旨記載されている。
　実施例２には、シリンダー状Ａｌ支持体の表面に螺旋状の溝を旋盤で設けたＡｌ支持体上に感光層を設けた電子写真用光受容部材が示され、そのピッチ、深さ、角度が次の組み合わせとなる例は干渉縞につき実用的に良好な状態を示すことが記載されている。（第１表参照）
　
　Ｎｏ．　ピッチ（μｍ）　深さ（μｍ）　角度（度）
　103　　　100　 　　　　　1.8  　　　　　 2.1
　104　　　50　　　　　　　2.1 　　　　　　5.0
　105　　　40　　　　　　　1.7 　　　　　　4.8
　106　　　25　　　　　　　0.8 　　　　　　3.7
　(1k)第１１図、第１４図にはドラム状基板外周面に断面が三角形状の線条溝を周方向に連続して多数形成された光受容部材が示されている。
　
　甲第２号証の記載
　(2a)「画像形成方法 
　本発明に用いられる電子写真用画像形成装置の一例である模式的断面図を第２図に示す。第２図において、201は本発明に用いる光受容部材、202は主帯電器、203は静電潜像形成部位、204は小粒径トナーを充填した現像器、205は転写紙給送系、206は転写・分離帯電器、207はクリーナー、208は転写紙搬送系、209は除電光源、210はハロゲンランプ・蛍光灯等の光源、211はプラテンガラス、212の原稿、213〜216はミラー系、217はレンズ系、218はフィルター、219は転写紙通路、221はクリーニングブレード、222はレジストローラである。
　本発明の電子写真画像形成方法は、前述の構成の光受容部材及び前述の小粒径トナーを用い、第２図のような構成の装置により、以下のようにして行われる。
　まず、光受容部材201を矢印方向に回転させ、該光受容部材上に、主帯電器202によって一様なコロナ帯電を行い、これに光源210により発した光をプラテンガラス211上の原稿212に照射し、その反射光をミラー系213〜216、レンズ系217、フィルター218を介して光受容部材表面上に導き、投影させて静電潜像を形成し、この潜像を現像器204から小粒径トナーを供給してトナー像を形成する。
　一方、転写紙通路219、レジストローラ222よりなる転写紙供給系205を通って、光受容部材方向に供給される転写材Ｐは、転写帯電器206と光受容部材201の間隙において、背面から、トナーとは反対極性の電界を与えられ、これによって、光受容部材表面のトナー像は、転写材Ｐに転移する。
　分離された転写材Ｐは、転写紙搬送系208をとおって定着装置（図示せず）に至って、トナー像は、定着され、転写材Ｐは装置外に排出される。
　尚、転写部位において、転写に寄与せず光受容部材表面に残る残留トナーは、クリーナー207に至り、クリーニングブレード221によってクリーニングされる。
　上記クリーニングにより更新された光受容部材表面はさらに除電光源209から除電露光を与えられて再び同様のサイクルに供せられる。」（第７頁右下欄第１行〜第８頁右上欄第７行）
　(2b)「本発明においては、現像剤として他一席平均粒径４．５μｍ以上９．０μｍ以下の絶縁性トナー（以後「小粒径トナー」と略記する）を用いる」（第６頁左上欄第１０〜１２行）と記載されている。
　　
　4.2.2　対比判断
　4.2.2.1　請求項１に係る発明について　
　本件請求項１に係る発明（以下、「本件発明１」という。）は、クリーニング時のトナー付着・融着を防止して、良好な画像形成が得られ、特に常温かつ低湿下で長時間稼働させたり、あるいは平均粒径が１０μｍ未満のトナーを使用しても良好な画像が得られるという効果を奏するものである。（【００３７】、【発明の効果】参照）
　一方、甲第１号証に記載の発明は、可干渉性単色光を用いる画像形成に於いて干渉縞模様と反転現像時の斑点の現出を解消する効果を奏するものである。((1b)(1c)参照)
　そして、甲第１号証には、
　ドラム状基板外周面にアモルファスシリコンから成る感光層を積層するとともに、該感光層の表面をアモルファスシリコンカーバイドで構成して成る感光体（(1a)(1d)(1e)参照）に関し、上記ドラム状基板外周面には断面が三角形状の線条溝を周方向に連続して多数切削加工により形成されることが示されている。（(1f)(1g)(1k)参照）
　また、該三角形状は殊に二等辺三角形、直角三角形が望ましく、該三角形状の凹部（又は線状突起部）の傾斜面の傾きは好ましくは１度〜２０度、より好ましくは３度〜１５度、最適には４度〜１０度とされるのが望ましいことが記載されている。（(1g)(1i)参照）
　ここで、該三角形状が二等辺三角形であるとして、これらの角度を「三角形状の頂部をなす角度」及び「隣接する三角形状間の底部をなす角度」に換算すると、頂部をなす角度と、底部をなす角度とはともに等しく、「好ましくは１４０度〜１７８度、より好ましくは１５０度〜１７４度、最適には１６０度〜１７２度」となる。
　また、該凹部のピッチは好ましくは５００μｍ〜０．３μｍ、より好ましくは２００μｍ〜１μｍ、最適には５０μｍ〜５μｍであるのが望ましいことが載されている。（(1h)参照）
　したがって、甲第１号証には、
　　可干渉性単色光を用いる画像形成に於いて干渉縞模様と反転現像時の斑点の現出を解消するものであって、「ドラム状基板外周面にアモルファスシリコンから成る感光層を積層するとともに、該感光層の表面をアモルファスシリコンカーバイドで構成して成る感光体であって、上記ドラム状基板が、その外周面に断面が三角形状の線条溝を周方向に連続して多数形成するとともに、該三角形状の頂部を成す角度を１４０〜１７７°に、隣接する三角形状間の底部を成す角度を１４０〜１７７°に、さらに各線条溝のピッチを２０〜１２０μｍにドラム状基板外周面を周方向に切削して成るものである感光体」が記載されていることとなる。
　そこで、本件発明１と甲第１号証に記載の発明とを対比すると、
　「ドラム状基板外周面にアモルファスシリコンから成る感光層を積層するとともに、該感光層の表面をアモルファスシリコンカーバイドで構成して成る感光体」で一致するが、次の点で相違する。
　相違点(1)：本件発明１が「ＬＥＤヘッドを露光手段として用いるプリンタに、もしくは複写機に使用する感光体」であって、クリーニング時のトナー付着・融着を防止して良好な画像形成が得られるものであるのに対し、甲第１号証に記載の発明は、レーザー光等の可干渉性単色光を用いる画像形成に適する光受容部材であって、干渉縞模様と反転現像時の斑点の現出を解消するものである点。
　相違点(2)：本件発明１が、「感光層の表面」に断面が凹凸形状の線状溝を周方向に連続して多数形成した三角形状の頂部をなす角度、底部をなす角度を特定するのに対し、甲第１号証に記載の発明は、「ドラム状基板外周面」に断面が凹凸形状の線状溝を周方向に連続して多数形成した三角形状の頂部をなす角度、底部をなす角度を特定する点。
　そこで、上記相違点について検討する。
　相違点(1)について、
　ＬＥＤの発光する光のスペクトル巾は広いので、スペクトル巾の非常に狭いレーザー光等とは異なり、光の干渉が生じて「干渉縞」が発生する問題は発生しないことは当業者が熟知するところである。
　したがって、本件発明１は、「干渉縞」の発生がないＬＥＤの発光する光を露光手段として用いる感光体のクリーニング時のトナーの付着・融着防止に係るものであり、甲第１号証に記載のような干渉膜の発生防止は必要としない。
　そうすると、甲第１号証には、相違点(1)に係る本件発明１の構成要件を記載又は示唆するものではない。
　又、甲第２号証には相違点(1)に係る本件発明１の構成要件を記載又は示唆するものはない。
　相違点(2)について、
　本件発明１は、「感光層の表面」に凹凸形状の線条溝を形成するものであるのに対し、甲第１号証に記載の発明は、「ドラム状基板外周面」に凹凸形状の線条溝を形成し、更に、アモルファスシリコン、アモルファスシリコンカーバイドの層からなる層が設けられるのであり、感光層表面の形状について記載するところはない。
　しかも、甲第１号証の特許請求の範囲請求項１の記載によれば「光受容層がショートレンジ内に１対以上の非平行な界面を有し、該非平行平衡の界面が層厚方向と垂直な面内の少なくとも一方向に多数配列している」のであり、具体的には第１４図に記載されているごとく、感光層の表面は支持体の表面に対して非平行である。
　そうすると、「ドラム状基板外周面」に設けた凹凸形状の線条溝の形状と「感光層表面の形状」とは異なる形状となるはずである。
　したがって、甲第１号証に記載の「ドラム状基板外周面」の形状と、本件発明１の「感光層表面」の形状が一致するとしても、両者の感光層表面の形状が一致しているとすることはできない。
　もっとも、第１３図には、感光層の表面に対し支持体の表面が平行になっている光受容部材が干渉縞模様を形成する比較例として図示されているが、この感光層をＬＥＤヘッドを露光手段として用いるプリンタに、もしくは複写機に使用ことにより、クリーニング時のトナーの付着・融着を防止できることを記載又は示唆するものはない。
　　また、甲第２号証には相違点(2)に係る本件発明１の構成を記載又は示唆するものはない。
　
　以上検討したように、甲第１及び２号証には、上記相違点(1)及び(2)に係る本件発明の構成要件及び効果について記載又は示唆するものはないのであるから、本件発明１が甲第１号証に記載されている発明であるとも、甲第１及び２号証に記載の発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものともすることはできない。
　
　4.2.2.2　請求項２又は３に係る発明について　
　請求項２又は３に係る発明は、請求項１に係る発明を引用するものであるから、請求項１に係る発明と同様の理由により甲第１および２号証に記載の発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものとすることはできない。　
　
　4.3　特許法第３６条違反について　
　特許異議申立人は、本件請求項１の記載は、基板の外周面を周方向に切削し、さらに、感光層の表面に線条溝を形成するのか、それとも、基板の外周面を切削した結果、感光層の表面に線条溝が形成されるのか、周方向に切削した基板と感光層の表面に形成した線条溝とが互いにどのような関係にあるのか不明瞭であると主張するが、平成１４年１２月１６日付の訂正が認められ明細書の不備は解消されたので、本件特許明細書は特許法第３６条に規定する要件を満たしている。　
　
　５．まとめ
　以上のとおりであるから、特許異議の申立の理由及び証拠によっては、本件請求項１ないし３に係る発明についての特許を取り消すことはできない。
　また、他に本件請求項１ないし３に係る発明についての特許を取り消すべき理由を発見しない。　
　よって、結論の通り決定する。
【異議決定日】
平成１５年２月３日（２００３．２．３）
【訂正の要旨】
　▲１▼　訂正事項ａ
　特許請求の範囲の請求項１中の「感光体であって」を特許請求の範囲の減縮を目的として、「ＬＥＤヘッドを露光手段として用いるプリンタに、もしくは複写機に使用する感光体であって」と訂正する。
　これに伴い、特許請求の範囲の記載と発明の詳細な説明の記載との整合を図るため、明りょうでない記載の釈明を目的として、明細書【００１０】を訂正する。
　▲２▼　訂正事項ｂ
　特許請求の範囲の請求項１中の「周方向に切削したドラム状基板外周面に」を「ドラム状基板外周面に」と訂正する。そして、「上記感光層の表面に断面が三角形状の線条溝を周方向に連続して多数形成するとともに、該三角形状の頂部を成す角度を１４０〜１７７°に、隣接する三角形状間の底部を成す角度を１４０〜１７７°に、さらに各線条溝のピッチを２０〜１２０μｍにした」を、「上記感光層の表面に断面が三角形状の線条溝を周方向に連続して多数形成するとともに、該三角形状の頂部を成す角度を１４０〜１７７°に、隣接する三角形状間の底部を成す角度を１４０〜１７７°に、さらに各線条溝のピッチを２０〜１２０μｍにすべく、ドラム状基板外周面を周方向に切削して成る」に訂正する。
　これらの訂正は、特許請求の範囲の減縮を目的として、明りょうでない記載の釈明を目的として訂正する。
　これに伴い、特許請求の範囲の記載と発明の詳細な説明の記載との整合を図るため、明りょうでない記載の釈明を目的として、明細書【００１０】を訂正する。
（５４）【発明の名称】
感光体および画像形成装置
（５７）【特許請求の範囲】
　【請求項１】
　
、ＬＥＤヘッドを露光手段として用いるプリンタに、もしくは複写機に使用する
すべく、ドラム状基板外周面を周方向に切削して成る
　【請求項２】請求項１の感光体と、該感光体の表面に電荷を付与する帯電手段と、感光体の帯電領域に対して光照射する露光手段とから成り、これら帯電手段と露光手段とにより感光体の表面に静電潜像を形成するとともに、該静電潜像に対応したトナー像を感光体の表面に形成する現像手段と、該トナー像を被転写材に転写する転写手段と、該転写後に感光体表面の残留トナーを除去するクリーニング手段と、該転写後に残余静電潜像を除去する除電手段とを配設したことを特徴とする画像形成装置。
　【請求項３】前記トナー像の形成に使用されるトナーの平均粒径が１０μｍ未満であることを特徴とする請求項２記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
　【０００１】
　【発明の属する技術分野】
本発明はアモルファスシリコンを感光層とした感光体、ならびに本発明の感光体を搭載した画像形成装置に関するものである。
　【０００２】
　【従来の技術】
アモルファスシリコン（以下、アモルファスシリコンをａ−Ｓｉと略記する）を感光層とした感光体が、すでに製品化されているが、このａ−Ｓｉ感光体はアルミニウム金属から成るドラム状基板の外周面を切削などによって０．１Ｓ程度の表面粗度で鏡面仕上げ、次いでＣＶＤもしくはＰＶＤによってａ−Ｓｉ感光層を１０μｍ〜５０μｍの厚みで、さらに８０μｍ程度にまで厚くするなどして成膜形成して得られる。
　【０００３】
上記のようにドラム状基板に対する成膜前に鏡面仕上げをおこなうことで、基板上に成膜形成した感光層の表面を、できるだけ滑らかにして、欠陥数を極力抑え、これによって画像特性を向上させている。
　【０００４】
ただし、レーザービームプリンター（ＬＢＰ）用のＡｌ金属基板については、外周面を積極的に粗し、これによって感光層に入射されたレーザービームを基板上で乱反射させ、干渉縞が生じないようにすることが提案されている（特公平２−５９９８１号参照）。
　【０００５】
また、ａ−Ｓｉ感光体に対する電子写真プロセスにはカールソン法などがあるが、そのプロセスには、一般的に感光体表面の残留トナーを除去するクリーニング手段が採用されている。そして、このクリーニング手段にはブレード法、ファーブラシ法、マグネットブラシ法などがあるが、いずれの方法を採用するにしても感光層の表面に付着された残留トナーを即座に除去するために、トナーの感光層に対する付着力を減少させることが、良好なクリーニングという点で望ましい。
　【０００６】
　【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、かかるａ−Ｓｉ感光体搭載の画像形成装置においても、常温かつ低湿下で長期間稼働させた場合、あるいは従来の画像形成装置においては、平均粒径が１０〜２０μｍであるのに対して、高画質の画像を得るために、それよりも小さな平均粒径のトナーを用いた場合には、トナーがａ−Ｓｉ感光体の表面に付着もしくは融着し易くなり、そのため、クリーニング工程において、トナーを除去することが難しくなり、その結果、白地画像に黒点状の画像欠陥が発生するという問題点があった。
　【０００７】
本発明者は上記事情に鑑みて鋭意研究に努めた結果、特にクリーニング時のトナー付着・融着を防止するためには、従来のように感光層の表面を滑らかにするのではなく、逆にその表面を適度に粗すことで解決できることを知見した。
　【０００８】
したがって本発明は上記知見により完成されたものであり、その目的はクリーニング時のトナー付着・融着を防止して、良好な画像形成を達成した感光体ならびに画像形成装置を提供することにある。
　【０００９】
本発明の他の目的は、常温かつ低湿下で長期間稼働させたり、あるいは平均粒径が１０μｍ未満のトナーを使用しても、高画質の画像が得られる画像形成装置を提供することにある。
　【００１０】
　【課題を解決するための手段】
本発明の感光体は、周方向に切削したドラム状基板外周面にａ−Ｓｉから成る感光層を積層するとともに、この感光層の表面をアモルファスシリコンカーバイド（以下、アモルファスシリコンカーバイドをａ−ＳｉＣと略記する）で構成して成る
、ＬＥＤヘッドを露光手段として用いるプリンタに、もしくは複写機に使用する
すべく、ドラム状基板外周面を周方向に切削して成る
　【００１１】
また、本発明の画像形成装置は、上記本発明の感光体と、その感光体の表面に電荷を付与する帯電手段と、感光体の帯電領域に対して光照射する露光手段とから成り、これら帯電手段と露光手段とにより感光体の表面に静電潜像を形成するとともに、その静電潜像に対応したトナー像を感光体の表面に形成する現像手段と、トナー像を被転写材に転写する転写手段と、転写後に感光体表面の残留トナーを除去するクリーニング手段と、転写後に残余静電潜像を除去する除電手段とを配設したことを特徴とする。
　【００１２】
また、本発明の他の画像形成装置は、上記本発明画像形成装置において、トナー像の形成に使用されるトナーの平均粒径が１０μｍ以下であることを特徴とする。
　【００１３】
　【発明の実施の形態】
感光体の構成
図１は発明の実施形態に係る感光体１の層構成、図２は感光体１の表面の拡大断面図である。
　【００１４】
まず図１において、導電性のドラム状基板２の外周面にａ−Ｓｉから成る感光層３を真空蒸着法、活性反応蒸着法、イオンプレーテイング法、ＲＦスパッタリング法、ＤＣスパッタリング法、ＲＦマグネトロンスパッタリング法、ＤＣマグネトロンスパッタリング法、熱ＣＶＤ法、プラズマＣＶＤ法などで成膜形成している。この感光層３は、たとえばキャリア注入阻止層４、光導電層５、表面保護層６とを順次積層して成る。
　【００１５】
上記基板２には銅、黄銅、ＳＵＳ、Ａｌ、Ｎｉなどの金属導電体、あるいはガラス、セラミックなどの絶縁体の表面に導電性薄膜を被覆したものなどがある。この基板２はシート状、ベルト状もしくはウェブ状可とう性導電シートでもよく、このようなシートにはＳＵＳ、Ａｌ、Ｎｉなどの金属シート、あるいはポリエステル、ナイロン、ポリイミドなどの高分子樹脂フィルムの上にＡｌ、Ｎｉなどの金属もしくは酸化スズ、インジウム・スズ・オキサイド（ＩＴＯ）などの透明導電性材料や有機導電性材料を蒸着などにより被覆して導電処理したものを用いる。
　【００１６】
そして、図２に示すとおり感光層３（表面保護層６）の表面に断面が三角形状の線条溝Ｍをドラム周方向に形成するが、本発明においては、その三角形状の頂部（山部）ｅを成す角度ａを１４０〜１７７°、好適には１６０〜１７５°に、隣接する三角形状間の底部（谷部）ｄを成す角度ｂを１４０〜１７７°、好適には１６０〜１７５に、各線条溝ＭのピッチＰを２０〜１２０μｍ、好適には４０〜１００μｍにしたことを特徴とする。
　【００１７】
すなわち、従来の感光体であれば、基板表面を０．１Ｓ程度の表面粗度で鏡面仕上げしているので、感光層の表面も同程度の表面粗度となるのに対して、本発明の感光体１によれば、上記のとおりに感光層３の表面を粗すことで、従来どおりの良好な画像が得られるとともに、クリーニング時のトナー付着／融着が防止できた。
　【００１８】
頂部ｅを成す角度ａが１４０°未満の場合、また、底部ｄを成す角度ｂが１４０°未満の場合には、５０万枚のランニングテストで感光体表面へのトナー付着が顕著に発生する。
　【００１９】
他方、頂部ｅを成す角度ａが１７７°を越える場合、底部ｄを成す角度ｂが１７７°を越える場合、そして、線条溝ＭのピッチＰが２０μｍ未満もしくは１２０μｍを越える場合には、アルミニウム（Ａｌ）などの金属管に対する切削加工が難しくなり、その表面にスクラッチやバリ等が発生して、感光体に欠陥が発生し、画像特性が劣化する。
　【００２０】
また、断面が三角形状の線条溝Ｍを形成したことで、図２に示すようにテーパー面Ｃ１、Ｃ２が形成されるが、それら双方の幅（間隔）は同じにしなくても同じ作用効果が得られる。さらにまた、頂部ｅや底部ｄには若干丸みがあってもよい。
　【００２１】
以上のような表面形状は、ドラム状基板２に対する周方向の切削条件によって決定され、たとえば切削バイトの材質や種類ならびに切削時の回転数や送り速度などの条件がある。そして、本発明においては、様々な実験を繰り返すことで、切削バイトと切削条件との最適な条件を見つけている。
　【００２２】
画像形成壮置の構成
図３は本発明の感光体を搭載したプリンター構成の画像形成装置７であり、８は感光体であり、この感光体８の周面に帯電手段であるコロナ帯電器９と、その帯電後に光照射する露光手段である露光器１０（ＬＥＤヘッド）と、トナー像を感光体８の表面に形成するためのトナー１１を備えた現像手段である現像機１２と、そのトナー像を被転写材１３に転写する転写手段である転写器１４と、その転写後に感光体表面の残留トナーを除去するクリーニング手段１５と、その転写後に残余静電潜像を除去する除電手段１６とを配設した構成である。また、１７は被転写材１３に転写されたトナー像を熱もしくは圧力により固着するための定着器である。
　【００２３】
このカールソン法は次の▲１▼〜▲６▼の各プロセスを繰り返し経る。
▲１▼　感光体８の周面をコロナ帯電器９により帯電する。
▲２▼　露光器１０により画像を露光することにより、感光体８の表面上に電位コントラストとしての静電潜像を形成する。
▲３▼　この静電潜像を現像機１２により現像する。この現像により黒色のトナーが静電潜像との静電引力により感光体表面に付着し、可視化する。
▲４▼　感光体表面のトナー像を紙などの被転写材１３の裏面よりトナーと逆極性の電界を加えて、静電転写し、これにより、画像を被転写材１３の上に得る。
▲５▼　感光体表面の残留トナーをクリーニング手段１５により機械的に除去する。
▲６▼　感光体表面を強い光で全面露光し、除電手段１６により残余の静電潜像を除去する。
　【００２４】
なお、画像形成装置７はプリンターの構成であるが、露光器１０に代えて原稿からの反射光を通すレンズやミラーなどの光学系を用いれば、複写機の構成の画像形成装置となる。
　【００２５】
また、この画像形成装置７には通常の乾式現像を用いているが、その他、湿式現像に使用される液体現像剤にも適用される。ちなみに、この液体現像剤の顔料の平均粒径は著しく小さく、１μｍ程度である。
　【００２６】
かくして本発明の画像形成装置７によれば、従来のように平均粒径が１０〜２０μｍである場合に常温かつ低湿下で長期間稼働させても、クリーニング工程にて、トナーがａ−Ｓｉ感光体の表面に付着もしくは融着しなくなった。また、高画質の画像を得るために、平均粒径が１０μｍ未満であるトナーを用いた場合にも、トナーがａ−Ｓｉ感光体の表面に付着もしくは融着しなくなった。
　【００２７】
　【実施例】
ドラム状基板２を作製するに当たっては、純度９９．９％のＡｌから成る素管を用意し、その表面に天然ダイヤモンドバイトによる切削でもって故意に山谷形状をつけ、これによって断面形状が連続的な三角波状になるようにしたが、それに使用する切削バイトの取付角や切削バイトの刃先形状を変えることで、種々の線条溝Ｍを設けた。さらに線条溝ＭのピッチＰは基板切削時の回転数、送り速度を変えることで幾とおりにも変化させた。
　【００２８】
そして、かかる種々のドラム状基板２の上にプラズマＣＶＤ法によって感光層３を成膜形成する。この感光層３は、ホウ素１５００ｐｐｍ、酸素１．０％、窒素０．７％含むａ−Ｓｉのキャリア注入阻止層４、ホウ素０．５ｐｐｍ含むａ−Ｓｉの光導電層５、ａ−ＳｉＣの表面保護層６とを順次積層してなる。
　【００２９】
このプラズマＣＶＤ法によれば、出発原料ガスとしてシランガス、メタンガス、水素ガス、ジボランガス、酸化窒素ガスを用いて、各層の成膜形成に応じて各種ガスを適宜反応容器内に導入し、つづけて高電圧でもってプラズマを発生させることで、各層を順次設ける。
　【００３０】
かくして表１に示すとおり、線条溝Ｍを周方向に幾とおりにも形成することで、様々な感光体（試料Ｎｏ．Ａ〜試料Ｎｏ．Ｌ）を作製した。ただし、試料Ｎｏ．Ａについては、従来のものであって、感光層の表面が平滑であり、Ｒｍａｘ＝０．１μｍ程度のものである。
　【００３１】
頂部ｅの角度ａと、底部ｄの角度ｂについては、表面粗度計を用いて、感光層の表面に対してドラム中心軸方向に断面曲線をＸ：Ｙ＝１：１で描き（すなわち、表面粗度計で用いるチャート紙のＸ軸とＹ軸の測定レンジを同じにして）、その断面曲線を分度器にて計測して求めた。さらにその断面曲線よりピッチＰも求めた。
　【００３２】
　【表１】
　【００３３】
次に各種感光体を前記画像形成装置７（乾式現像：トナー平均粒径８μｍ）に搭載し、カールソン法で画像形成して、５０万枚のランニングテストをおこない、画像特性とトナー付着具合を測定したところ、表１に示す結果が得られた。
　【００３４】
画像特性の評価は、拡大ルーペを用いてＡ３サイズの白地画像全面にわたって目視し、画像欠陥の有無を調べることで求めた。そして、○印と×印で評価し、○印は良好な白地画像が得られた場合であり、×印は白地画像に黒点状あるいは黒すじ状の画像欠陥が生じた場合である。また、トナー付着具合の測定は、白地画像を参照しながら、感光体の表面を目視にて観察し、トナー付着箇所の数を確認することでおこなった。
　【００３５】
上記実施例では、常温・常湿下（２３±３℃、５０±１０％）のトナー平均粒径８μｍの画像形成装置７を使用したが、その他に実施例として常温・低湿下（２３±３℃、１５％以下）のトナー平均粒径１６μｍの画像形成装置７を使用して、同じ実験をおこなったところ、各試料に対して、画像特性およびトナー付着具合の双方ともに同じ結果が得られた。
　【００３６】
表１の結果から明らかなとおり、本発明の試料Ｎｏ．Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｉ、Ｊ、Ｋについては、良好な画像が得られ、しかも、トナーの付着も皆無になったか、もしくは少数にまで減少したことがわかる。
　【００３７】
　【発明の効果】
以上のとおり、本発明の感光体ならびに画像形成装置によれば、感光層の表面をａ−ＳｉＣで構成し、さらに感光層の表面に断面が三角形状の線条溝を周方向に形成するとともに、その三角形状の頂部を成す角度を１４０〜１７７°に、隣接する三角形状間の底部を成す角度を１４０〜１７７°に、さらに各線条溝のピッチを２０〜１２０μｍにしたことで、クリーニング時のトナー付着・融着を防止して、良好な画像形成が得られ、特に常温かつ低湿下で長期間稼働させたり、あるいは平均粒径が１０μｍ未満のトナーを使用しても、良好な画像形成が得られた。
　【００３８】
また、本発明の感光体によれば、上記のように線条溝のピッチを２０〜１２０μｍにすることで、容易に基板切削条件が得られ、これによって製造効率かつ製造管理が向上し、その結果、製造コストを低減できる。
【図面の簡単な説明】
　【図１】発明の実施形態に係る感光体の層構成を示す断面図である。
　【図２】発明の実施形態に係る感光体のの表面拡大断面図である。
　【図３】本発明の画像形成装置の概略図である。
　【符号の説明】
　１、８　　　感光体
　２　　　　　基板
　３　　　　　感光層
　５　　　　　光導電層
　６　　　　　表面保護層
　７　　　　　画像形成装置
　９　　　　　コロナ帯電器
　１０　　　　露光器
　１１　　　　トナー
　１２　　　　現像機
　１３　　　　被転写材
　１４　　　　転写器
　１５　　　　クリーニング手段
　１６　　　　除電手段
　Ｍ　　　　　線条溝
　ｅ　　　　　線条溝の頂部
　ａ　　　　　頂部を成す角度
　ｄ　　　　　線条溝の底部
　ｂ　　　　　底部を成す角度
　Ｐ　　　　　線条溝のピッチ