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　特願２００７−２１９０４７「燃料電池スタックの初期化方法」拒絶査定不服審判事件〔平成２１年　３月１２日出願公開，特開２００９−　５４３８７〕について，次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は，成り立たない。
【理　由】
Ｉ．手続の経緯　
　本願は，平成１９年　８月２４日の特許出願であって，平成２５年　１月３０日付けで拒絶査定（発送日：平成２５年　２月　５日）がなされ，これに対して，同年　４月２４日に本件審判の請求がなされるとともに手続補正がなされたものである。　
　
II．平成２５年　４月２４日付けの手続補正の却下の決定　
［補正の却下の決定の結論］　
　平成２５年　４月２４日付けの手続補正（以下「本件補正」という。）を却下する。　
　
［理由］　
１．補正後の本願発明　
　本件補正により，特許請求の範囲の請求項２は，　
「【請求項２】　
　電解質膜を挟んでアノード及びカソードを配設した単電池が複数積層された
燃料電池スタックを運転前に初期化装置にて初期化する
　前記アノードに燃料ガスを導入して，前記カソードに酸化剤ガスを導入することにより，所定の電流値で発電し，　
　前記アノード及び前記カソードに不活性ガスを導入してパージした後に，
　前記カソードに燃料ガスを導入して，前記アノードに酸化剤ガスを導入することにより，所定の電流値で発電し，アノードの界面を形成することを特徴とする燃料電池スタックの初期化方法。」
と補正された（当審にて，補正された箇所に下線を付した。）。　
　本件補正は，本件補正前の請求項２に記載された発明を特定するために必要な事項である「燃料電池スタックの初期化方法」を「
燃料電池スタックを運転前に初期化装置にて初期化する
　そこで，本件補正後の前記請求項２に記載された発明（以下「本願補正発明」という。）が特許出願の際独立して特許を受けることができるものか（特許法第１７条の２第６項において準用する同法第１２６条第７項の規定に適合するか）について以下に検討する。　
　
２．引用例及びその記載事項　
　原査定の拒絶の理由に引用された，本願の出願前に頒布された刊行物である国際公開第２００５／００６４７７号（以下「引用例」という。）には，「燃料電池の運転方法」に関し，図面とともに以下の事項が記載されている。　
　
・「背景技術　
　燃料電池では，使用時間が経過するにつれて，燃料電池の性能が次第に低下してしまう。従来，燃料電池を通常運転させる前に，所定電流密度より大きな電流密度をもつ電流を流し，燃料電池の出力を向上させる方法，つまり，所謂慣らし運転が行われている。慣らし運転は，運転初期時に電解質膜を濡らすことを意図している。カソード極に供給する酸化剤として純酸素ガスを用い，電流密度をできるだけ大きく，時間も出来るだけ長く，慣らし運転がした方が，セル電圧を向上させる効果は顕著に現れる。」（明細書第１ページ第５行〜第１２行）　
　
・「下記に述べる本発明者の実験によれば，燃料電池を活性化するためには，電解質膜を濡らす以上に，製造段階或いは放置段階で触媒金属である白金粒子の表面に生成された白金の酸化物，或いは，水酸化物又はその他の不純物を還元できるかどうかはその効果を大きく左右するポイントであることが知見された。」（明細書第２ページ第１０行〜第１４行）　
　
・「（実施例１）　
　以下，本発明の実施例１を図３，図４を参照して具体的に説明する。・・・次に，白金担持濃度が５６ｗｔ％の白金担持カーボン触媒（田中貴金属工業株式会社製，ＴＥＣ１０Ｅ６０Ｅ，以下Ｐｔ／Ｃ）１２ｇと，５ｗｔ％濃度のイオン交換樹脂溶液（旭化成工業株式会社製，ＳＳ−１０８０）１０６ｇと，水２３ｇと，成形助剤としてのイソプロピルアルコール２３ｇとを充分に混合し，触媒ペーストを形成した。この触媒ペーストをドクタープレード法によりフッ素樹脂シートに塗布して触媒層を形成した，その後，触媒層を乾燥させ，酸化剤電極シートとした。この場合，触媒金属担持量としては約０．６ｍｇ／ｃｍ２とした。　
　また，同様な方法で燃料電極シートを形成した。燃料電極シートについては，触媒金属の組成，触媒金属担持量は，酸化剤電極シートの場合と同じものとした。　
ここで，燃料電極はアノード極を意味する。酸化剤電極はカソード極を意味する。　
　厚みが２５μのイオン交換膜（デュポン社製，Ｎａｆｉｏｎ１１１）を固体高分子型の電解質膜として用いた。そして触媒層の表面と電解質膜の表面とが接触するように，上記の酸化剤電極シート及び燃料電極シートで固体高分子型の電解質膜１０１を挟んで積層体を形成した。更に１５０℃，１０ＭＰａ，一分間で積層体をホットプレスし，電解質膜の表面に触媒層を転写した。その後，積層体のフツ素樹脂シートを剥がした。　
　このように形成したアノード極１０４及びカソード極１０６で固体高分子型の電解質膜を挟持し，その後，１４０℃，８ＭＰａ，三分間でホットプレスし，膜電極接合体１０２（ＭＥＡ）を作成した。膜電極接合体１０２（ＭＥＡ）は，図３に示すように，電解質膜１０１をアノード極１０４及びカソード極１０６で挟持することにより構成されている。　
　この膜電極接合体１０２によれば，図３に示すように，またアノード極１０４は，ガス拡散機能を有する多孔質のガス拡散層３０１と，ガス拡散層３０１のうちに電解質膜１０１に対面する触媒金属を担持する触媒層３０２とを有する。カソード極１０６は，ガス拡散機能を有する多孔質のガス拡散層３０５と，ガス拡散層３０５のうちに電解質膜１０１に対面する触媒金属を担持する触媒層３０６とを有する。本実施例によれば，アノード電極１０４における触媒層とカソード極１０６における触媒層とについては，触媒金属の組成，触媒金属担持量は同じものとした。
　このような膜電極接合体１０２（ＭＥＡ）のアノード極１０４に対面するように，ガス配流機能を有する燃料ガス供給用のガス配流板２００を組み付けると共に，カソード極１０６に対面するように，ガス配流機能を有する酸化剤ガス供給用のガス配流板２０２を組み付け，単セルの電池を構成した。」（明細書第１１ページ第９行〜第１２ページ第２４行）　
　
・「（実施例２）　
　実施例１で作製した膜電極接合体１０２の単セルを複数個組み付けて燃料電池モジュール１００（図５参照）を構成した。」（明細書第１５ページ第４行〜第６行）　
　
・「（実施例３）　
　実施例１で作製した膜電極接合体１０２で単セルの電池を構成した。実施例３においても，実施例１と基本的には同様な条件で，つまり，セル温度７５℃，カソード極１０６に酸化剤ガスとして空気（利用率４０％）を供給すると共に，アノード極１０４に燃料ガスとして純水素ガス（利用率９０％）をそれぞれ常圧で供給した。そして，セル電圧を０．０５ボルトに設定して定電位で５分間放電した後，０．３８アンペア／ｃｍ２で通常発電実験を行った。発電を１０時間行った後に，発電を中止し，アノード極１０４のみを窒素によりパージしてから発電工程を終了した。終了後に，１０時間放置した後，カソード極１０６にパージ用ガスとして窒素ガスを供給して窒素パージした。そしてアノード極１０４とカソード極１０６とでガスの供給を入れ替え，電流方向を逆転させた。つまり，入れ替え前のアノード極１０４に空気を供給すると共に，入れ替え前のカソード極１０６に純水素ガスを供給した。即ち，入れ替え前のアノード極１０４は入れ替え後にカソード極１０６として機能することになる。入れ替え前のアノード極１０４は入れ替え後にカソード極１０６として機能することになる。上記したようにカソード極１０６とアノード極１０４とでガスの供給を入れ替えることにより，発電される電流の方向を逆転させた。更に，膜電極接合体１０２での発電により運転される負荷の極性も，それに合わせて繋ぎ変えてから発電を再開した。発電の際には，膜電極接合体１０２及び配管において，燃料ガスと酸化剤ガスとが混合しないようにする必要がある。　
　上記した操作の繰り返しで合計５００時間の発電を行い，一時間あたりのセル平均電位低下速度として算出した。本実施例のセル平均電位低下速度は小さく，良好であった。本実施例においても，実施例１の場合と同様に，カソード極１０６における触媒層，アノード極１０４における触媒層については，触媒金属の結成及び触媒金属担持量は同程度とされている。ガス配流板２００，２０２の圧損は同程度とされている。このため，アノード極１０４及びカソード極１０６に対してガスの供給を入れ替えを行ったとしても，入れ替えの前後における触媒組成・触媒担持量の違いに起因する発電性能の変動は，基本的には抑制されている。更に，ガスの圧力損・ガスの配流の違いに起因する発電性能の変動は，基本的には抑制されている。　
　図６は実施例３のシステム図を示す。図６に示す燃料ガス通路１と酸化剤ガス通路３とパージガス通路６とが設けられている。燃料ガス通路１には第１逆止弁１０及び第１三方弁４２が設けられている。酸化剤ガス通路３には第２逆止弁１３及び第２三方弁４４が設けられている。パージガス通路６には開閉弁１６が設けられている。第１三方弁４２は第２連通路２２で酸化剤ガス通路３に連通している。第２三方弁４４は第１連通路２１で燃料ガス通路１に連通している。
　発電時には，第１三方弁４２のポート４２ｃを閉鎖させると共にポート４２ａ，４２ｂを連通させることにより，燃料ガス通路１の燃料ガスをガス配流板２００を介してアノード極１０４に供給する。また第２三方弁４４のポート４４ｃを閉鎖させると共にポート４４ａ，４４ｂを連通させることにより，酸化剤ガス通路３の酸化剤ガスをカソード極１０６に供給する。パージガス通路６のパージ用ガスをアノード極１０４に供給するときには，燃料ガス及び空気の供給を停止して第１三方弁４２のポート４２ｃを閉鎖させると共に第１三方弁４２のポート４２ａ，４２ｂを開放させることにより，パージ用ガスをアノード極１０４に供給する。またパージガス通路６のパージ用ガスをカソード極１０６に供給するときには，燃料ガス及び空気の供給を停止して，第２三方弁４４のポート４４ｃを閉鎖させると共に第２三方弁４４のポート４４ａ，４４ｂを開放させることにより，パージ用ガスをガス配流板２０２を介してカソード極１０６に供給する。
　またガスの入れ替えを行うべく，燃料ガスをカソード極１０６に供給するときには，第１三方弁４２のポート４２ｂを閉鎖させると共にポート４２ａ，４２ｃを開放させることにより，第２連通路２２を介して燃料ガス通路１の燃料ガスをガス配流板２０２を介してカソード極１０６に供給する。ガスの入れ替えを行うべく，酸化剤ガスをアノード極１０４に供給するときには，第２三方弁４４のポート４４ｂを閉鎖させると共にポート４４ａ，４４ｃを開放させることにより，第１連通路２１を介して酸化剤ガス通路３の酸化剤ガスをアノード極１０４に供給する。」（明細書第１６ページ第１４行〜第１８ページ第１１行）　
　
・「産業上の利用可能性　
　本発明は車両用（自動車，トラック，バス，列車を含む），定置用，ポータブル用等の燃料電池発電システムに利用することができる。」（明細書第１９頁ページ第６行〜第８行）　
　
　これらの記載事項及び図示内容を総合すると，引用例には，以下の発明（以下，「引用発明」という。）が記載されていると認められる。
「電解質膜１０１を挟んでアノード極１０４及びカソード極１０６を配設した単セルの電池からなる燃料電池の運転方法において，　
　前記アノード極１０４に燃料ガスとして純水素ガスを供給して，前記カソード極１０６に酸化剤ガスとして空気を供給することにより，０．３８アンペア／ｃｍ２で発電し，　
　前記アノード極１０４及び前記カソード極１０６に窒素ガスを供給してパージした後に，　
　入れ替え前のカソード極１０６に純水素ガスを供給し，入れ替え前のアノード極１０４に空気を供給することにより，電流の方向を逆転して発電させた，燃料電池の運転方法。」　
　
３．発明の対比　
　本願補正発明と引用発明とを対比すると，後者の「電解質膜１０１」は前者の「電解質膜」に相当し，以下同様に，「アノード極１０４」及び「入れ替え前のアノード極１０４」は「アノード」に，「カソード極１０６」及び「入れ替え前のカソード極１０６」は「カソード」に，「単セルの電池」は「単電池」に，「燃料ガスとして純水素ガス」及び「純水素ガス」は「燃料ガス」に，「酸化剤ガスとして空気」及び「空気」は「酸化剤ガス」に，「供給する」態様は「導入する」態様に，「０．３８アンペア／ｃｍ２」は「所定の電流値」に，「窒素ガス」は「不活性ガス」に，それぞれ相当する。
　後者の「単セルの電池からなる燃料電池の運転方法」と，前者の「単電池が複数積層された燃料電池スタックを運転前に初期化装置にて初期化する燃料電池スタックの初期化方法」とは，「燃料電池の操作方法」において共通する。　
　後者の「電流の方向を逆転して発電させた」態様と，前者の「所定の電流値で発電し」た態様とは，「発電し」た概念において共通している。　
　そうすると，両者は，　
「電解質膜を挟んでアノード及びカソードを配設した燃料電池の操作方法において，　
　前記アノードに燃料ガスを導入して，前記カソードに酸化剤ガスを導入することにより，所定の電流値で発電し，　
　前記アノード及び前記カソードに不活性ガスを導入してパージした後に，
　前記カソード極に燃料ガスを導入して，前記アノードに酸化剤ガスを導入することにより，発電した，燃料電池の操作方法。」 
の点で一致し，以下の各点で相違すると認められる。　
　
＜相違点１＞　
　燃料電池の操作方法に関して，本願補正発明では，「単電池が複数積層された燃料電池スタックを運転前に初期化装置にて初期化する燃料電池スタックの初期化方法」であるのに対して，引用発明では，単セルの電池（単電池）からなる燃料電池の運転方法である点。　
　
＜相違点２＞　
　カソード極に燃料ガスを導入して，アノードに酸化剤ガスを導入することにより，発電するのに際して，本願補正発明では，「所定の電流値で」発電し，「アノード界面を形成する」のに対して，引用発明では，電流を逆転させて発電したものの，それ以上の特定がなされていない点。　
　
４．相違点の検討　
＜相違点１について＞　
　引用例には，別実施例（実施例２）に「単セルを複数個組み付けて燃料電池モジュール１００（図５参照）を構成した。」と記載されているように，引用発明の燃料電池を「単電池が複数積層された燃料電池スタック」とすることに格別の困難性はない。　
　さらに，引用例の明細書第２ページ第１０行〜第１４行には，「・・・本発明者の実験によれば，燃料電池を活性化するためには，・・・，製造段階或いは放置段階で触媒金属である白金粒子の表面に生成された白金の酸化物，或いは，水酸化物又はその他の不純物を還元できるかどうかはその効果を大きく左右するポイントであることが知見された。」と記載されており，運転して劣化したものを回復（活性化）するためにガスの入れ替えを繰り返す実施例３のシステム（装置）に，上記「製造段階或いは放置段階で触媒金属である白金粒子の表面に生成された白金の酸化物，或いは，水酸化物又はその他の不純物の還元」を適用して，「燃料電池を運転前に初期化装置にて初期化する燃料電池の初期化方法」とすることは，当業者が適宜なし得る事項である。　
　よって，引用発明において，上記引用例に記載された事項を適用することにより，相違点１に係る本願補正発明の構成とすることは，当業者が容易に想到し得たものである。　
　
＜相違点２について＞　
　本願の明細書の段落【００２１】には，
「以上のような本発明では，カソードに燃料ガス，アノードに酸化剤ガスを導入して発電することにより，通常発電とは逆向きに電流が流れるため，アノードにおいて反応生成水を発生させることができ，アノード触媒の界面を効率的に形成できる。」　
と記載されている。　
　引用発明においても，「カソードに燃料ガス，アノードに酸化剤ガスを導入して発電することにより，通常発電とは逆向きに電流が流れる」ものであるから，アノードにおいて，反応生成水が発生することは技術常識であり，結果的に「アノード界面が形成できる」ものと解せる。　
　また，引用例には，「本実施例においても，実施例１の場合と同様に，カソード極１０６における触媒層，アノード極１０４における触媒層については，触媒金属の結成及び触媒金属担持量は同程度とされている。ガス配流板２００，２０２の圧損は同程度とされている。このため，アノード極１０４及びカソード極１０６に対してガスの供給を入れ替えを行ったとしても，入れ替えの前後における触媒組成・触媒担持量の違いに起因する発電性能の変動は，基本的には抑制されている。更に，ガスの圧力損・ガスの配流の違いに起因する発電性能の変動は，基本的には抑制されている。」と記載されているから，逆方向の電流値については，順方向の電流値と同程度の所定の電流値と解せる。　
　よって，相違点２については，実質的な相違点ではない。　
　
　そして，本願補正発明の奏する作用効果について検討してみても，引用発明及び上記引用例に記載された事項から当業者が予測し得たものであって，格別なものとはいえない。
　
　したがって，本願補正発明は，引用発明及び上記引用例に記載された事項に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるから，特許法第２９条第２項の規定により特許出願の際独立して特許を受けることができない。　
　
５．小括　
　以上のとおり，本件補正は，特許法第１７条の２第６項において準用する同法第１２６条第７項の規定に違反するものであり，同法第１５９条第１項で準用する同法第５３条第１項の規定により却下すべきものである。　
　よって，補正の却下の決定の結論のとおり決定する。　
　
III．本願発明について　
１．本願発明　
　平成２５年　４月２４日付けの手続補正は，上記のとおり却下されたので，本願の請求項２に係る発明（以下「本願発明」という。）は，平成２４年　７月２０日付け手続補正書の特許請求の範囲の請求項２に記載された事項により特定される次のとおりのものと認められる。　
「【請求項２】　
　電解質膜を挟んでアノード及びカソードを配設した単電池が複数積層された燃料電池スタックの初期化方法において，　
　前記アノードに燃料ガスを導入して，前記カソードに酸化剤ガスを導入することにより，所定の電流値で発電し，　
　前記アノード及び前記カソードに不活性ガスを導入してパージした後に，
　前記カソードに燃料ガスを導入して，前記アノードに酸化剤ガスを導入することにより，所定の電流値で発電し，アノードの界面を形成することを特徴とする燃料電池スタックの初期化方法。」　
　
２．引用例の記載事項　
　原査定の拒絶の理由に引用された引用例及びその記載事項は前記II．２．に記載したとおりである。　
　
３．対比・判断　
　本願発明は，前記II．で検討した本願補正発明の限定事項（「II．平成２５年　４月２４日付けの手続補正の却下の決定［理由］１．補正後の本願発明」参照。）を削除したものである。　
　そうすると，本願発明の構成よりも更に限定した構成を備える本願補正発明が前記II．４に記載されたとおり，引用発明及び上記引用例に記載された事項に基づいて，当業者が容易に発明をすることができたものであるから，本願補正発明の上位概念発明にあたる本願発明も，本願補正発明と同様の理由で当業者が容易に発明をすることができたものといえる。　
　
４．むすび　
　以上のとおり，本願発明は，引用発明及び引用例に記載された事項に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるから，特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。　
　そうすると，このような特許を受けることができない発明を包含する本願は，他の請求項に係る発明について検討するまでもなく，拒絶されるべきものである。　
　よって，結論のとおり審決する。