(57)【要約】【課題】供試体Ｓの保持される振動台（テーブル２）を直交３軸方向の並進運動および当該各軸周りの回動の６自由度で加振できるように、少なくとも６台の加振機５を備えた振動試験装置１において、並進の加振時にクロストーク振動が発生することを防止し、振動試験の精度を向上させる。【解決手段】各加振機５と振動台との連結部（ジョイント部６）に、加振軸Ｌの方向に直交する第１の軸直方向へのスライドを許容する第１のスライド連結部材（スライダ６１）と、加振軸Ｌの方向および第１の軸直方向の両方に直交する第２の軸直方向へのスライドを許容する第２のスライド連結部材（スライダ６２）と、加振軸Ｌに対して任意の方向への揺動を許容する揺動連結部材（ボールジョイント６３）と、を介設する。【選択図】図４
2018205277.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
供試体が保持される振動台を、直交３軸方向の並進運動および当該各軸周りの回動の６自由度で加振できるように、少なくとも６台の加振機を備えた振動試験装置であって、
前記各加振機と振動台との連結部には、
当該加振機の加振軸の方向に直交する第１の軸直方向へのスライドを許容する第１のスライド連結部材と、
前記加振軸の方向および第１の軸直方向の両方に直交する第２の軸直方向へのスライドを許容する第２のスライド連結部材と、
前記加振軸の方向に対して任意の方向への揺動を許容する揺動連結部材と、
が介設されていることを特徴とする振動試験装置。
【請求項２】
請求項１に記載の振動試験装置において、
前記揺動連結部材が、前記第１および第２のスライド連結部材と前記加振機との間に介在されていることを特徴とする振動試験装置。
【請求項３】
請求項１または２のいずれかに記載の振動試験装置において、
前記第１および第２のスライド連結部材並びに前記揺動連結部材が、いずれも摺動面に油膜の形成される静圧軸受継手によって構成されていることを特徴とする振動試験装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、振動台上に保持した供試体を水平２軸および垂直１軸の直交３軸方向の並進運動、並びに当該各軸周りの回転運動（回動）の６自由度で加振して、その振動特性を試験するようにした６自由度の振動試験装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、例えば自動車用のシート等の振動試験を行うために、それらの供試体を振動台上に保持して加振するようにした６自由度の振動試験装置が知られている。この種の振動試験装置を用いれば、実際の使用状態を模擬するように供試体を振動させながら、その性能や安全性に関する試験を行うことができる。例えば特許文献１に記載の振動試験装置は、それぞれ振動台を加振する６台の加振機を備えている。
【０００３】
詳しくは、振動台のＸ軸方向一側には１台の水平Ｘ軸加振機が配設されて、振動台をＸ軸方向に並進させるようになっている。また、振動台のＹ軸方向一側には２台の水平Ｙ軸加振機が横並びに配設されて、振動台をＹ軸方向に並進させるとともに、Ｚ軸周りに回動させるようになっている。さらに、３台の垂直Ｚ軸加振機が振動台の下方に配設されて、Ｚ軸方向に並進させるとともに、Ｘ，Ｙの各軸周りに回動させるようになっている。
【０００４】
そのように水平２軸（Ｘ軸、Ｙ軸）および垂直１軸（Ｚ軸）の各軸方向の並進運動に加えて、それら各軸周りの回動も可能ならしめるために、６台の加振機と振動台との連結部には、加振軸の方向に延びる加振ロッドの両端部にそれぞれボールジョイントが設けられている。これによって、加振ロッドの軸方向に加振力を伝えながら、この軸方向に対する揺動を許容して、振動台の自由な姿勢変化を可能としている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３１２３７８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところが、前記従来例（特許文献１）の振動試験装置のように加振機と振動台とを加振ロッドによって連結した場合、この加振ロッドの揺動に伴い振動台には、その加振方向に直交する方向への振動（クロストーク振動）が引き起こされることがある。すなわち、図９には前記の従来例について模式的に示すように、振動台（テーブルＴ）の水平Ｘ軸方向への変位に伴い、それを垂直Ｚ軸加振機Ｖに連結する垂直方向の加振ロッドＲは、その上端部が円弧を描くように揺動する。
【０００７】
このため、例えば水平Ｘ軸加振機（図示せず）の作動によってテーブルＴをＸ軸方向に加振すると、これに伴い前記のように垂直方向の加振ロッドＲが揺動することによって、その上端部に連結されているテーブルＴの高さが上下に変化してしまい、垂直方向のクロストーク振動が発生するのである。また、このときには、図示はしないが同様にＹ軸方向の加振ロッドも揺動し、これによってＹ軸方向にもクロストーク振動が発生することになる。
【０００８】
そこで、そのようなクロストーク振動を相殺するように水平Ｘ軸加振機の作動に同期させて、水平Ｙ軸加振機および垂直Ｚ軸加振機を作動させることも考えられるが、こうして複数の加振機を互いに同期させる制御が煩雑になるだけでなく、個々の加振機の固体ばらつきや加振ロッドおよびボールジョイントの寸法公差などに起因して、クロストーク振動を十分に解消できないおそれがある。
【０００９】
本発明はこのような実情を考慮してなされたものであり、振動台を並進方向に加振するときに、加振機との連結部におけるロッドなどの揺動に起因してクロストーク振動が発生することを防止し、振動試験の精度を向上させることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、上述の課題を解決するための手段を以下のように構成している。すなわち、本発明は、供試体が保持される振動台を、直交３軸方向の並進運動および当該各軸周りの回動の６自由度で加振できるように、少なくとも６台の加振機を備えた振動試験装置を対象とする。
【００１１】
そして、前記各加振機と振動台との連結部に、当該加振機の加振軸の方向に直交する第１の軸直方向へのスライドを許容する第１のスライド連結部材と、前記加振軸の方向および第１の軸直方向の両方に直交する第２の軸直方向へのスライドを許容する第２のスライド連結部材と、前記加振軸の方向に対して任意の方向への揺動を許容する揺動連結部材と、を介設したものである。
【００１２】
このように構成された振動試験装置では、いずれかの加振機を作動させてその加振軸の方向に振動台を並進させるときに、当該加振軸の方向に直交する別の加振機との連結部において、振動台の変位が第１ないし第２のスライド連結部材のスライドによって許容されることになる。つまり、これらの連結部において従来例のようにロッドなどが揺動することはないので、このことに起因するクロストーク振動の防止が図られる。
【００１３】
好ましくは前記揺動連結部材を、前記の連結部において第１および第２のスライド連結部材と前記加振機との間に介在させることである。すなわち、仮に揺動連結部材を連結部において第１および第２のスライド連結部材と振動台との間に介在させると、この振動台の加振軸方向への変位に連れて揺動連結部材が揺動してしまい、従来例のロッドほどではないもののクロストーク振動を誘発するおそれがある。
【００１４】
これに対し、揺動連結部材を連結部において最も加振機側に介在させ、振動台の側には第１および第２のスライド連結部材を介在させれば、振動台の並進運動に連れて第１ないし第２のスライド連結部材がスライドしやすくなり、これにより振動台の変位が吸収される。よって、それらスライド連結部材よりも加振機側に介在された揺動連結部材が揺動するおそれは少なく、クロストーク振動の発生をより確実に防止することができる。
【００１５】
また、前記第１および第２のスライド連結部材並びに揺動連結部材は、いずれも摺動面に油膜の形成される静圧軸受継手によって構成することが好ましい。こうすれば、それらのスライド連結部材および揺動連結部材のそれぞれが滑らかに作動するようになるので、前記のようにスライド連結部材のスライドによって振動台の変位を吸収し、揺動連結部材の揺動を抑える作用がより確実なものとなる。
【発明の効果】
【００１６】
以上の如く本発明によれば、少なくとも６台の加振機によって６自由度の振動試験を行う振動試験装置において、いずれかの加振機の作動により振動台を並進するように加振するときに、作動していない別の加振機との連結部において振動台の変位がスライド連結部材によって許容されるようになる。これにより、従来例のようなクロストーク振動の発生を防止して、振動試験の精度を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の実施形態に係る振動試験装置の概略構成を示す正面図である。
【図２】振動試験装置の概略構成を示す平面図である。
【図３】振動試験装置の概略構成を示す斜視図である。
【図４】Ｘ軸加振機の構造を示す縦断面図である。
【図５】ジョイント部の構造を示す縦断面図である。
【図６】ジョイント部の作動を示す模式図である。
【図７】テーブルの姿勢変化に伴うジョイント部の作動の説明図である。
【図８】テーブルをＸ軸方向に加振するときのジョイント部の作動の説明図である。
【図９】従来例におけるクロストーク振動の発生を模式的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明の実施形態について図面を参照して説明する。図１〜３に示すように振動試験装置１は、例えば自動車用のシートなどの供試体Ｓが保持されるテーブル２（振動台）を備え、このテーブル２を８台の加振機５によって加振することにより、水平２軸（Ｘ，Ｙ）および垂直１軸（Ｚ）の直交３軸方向の並進運動、並びにそれら各軸（Ｘ，Ｙ，Ｚ）周りの回動の６自由度で振動させて、その特性を試験することができる。
【００１９】
各図に表れているように振動試験装置１には、加振機５のメンテナンス時などにテーブル２を支持するためのフレーム３が設けられている。また、水平２軸（Ｘ，Ｙ）の４台の加振機５については、それらをテーブル２とほぼ同じ高さに設置するための加振機台４が設けられていて、その上部に加振機５の支持脚５０が取り付けられている。また、図３にのみ示すが、テーブル２の上面とほぼ同じ高さに作業用のフロアＦが設けられている。
【００２０】
なお、本実施形態では説明の便宜上、図１における左右方向（Ｘ軸方向）を前後方向と呼び、同図の右側を前側と呼ぶことがある。また、図２における上下方向（Ｙ軸方向）を左右方向と呼び、同図の上側を左側と呼ぶこともある。そして、図１における上下方向が垂直方向（Ｚ軸方向）であり、これは図２において紙面と直交する方向である。
【００２１】
本実施形態においてテーブル２は、例えばハニカム構造を有する金属性の厚板であって、図２のように上方から見ると矩形状をなし、その四辺がそれぞれＸ軸またはＹ軸の方向に延びている。そして、そのうちの一辺であるＸ軸方向の一側（図２の左側であって、前後方向の後側）に２台の加振機５（以下、Ｘ軸加振機５ともいう）が横並びに配設され、それぞれジョイント部６（連結部）を介してテーブル２に連結されている。
【００２２】
これら２台のＸ軸加振機５を互いに同位相で作動させることにより、テーブル２を前進または後退させることが、即ちＸ軸方向に並進させることができる。また、２台のＸ軸加振機５を互いに逆位相で作動させれば、テーブル２をＺ軸周りに回動させることができる。同様にテーブル２のＹ軸方向の一側（図２の上側であって、左右方向の左側）にも２台の加振機５（以下、Ｙ軸加振機５ともいう）が横並びに配設されており、これにより、テーブル２をＹ軸方向に並進させたり、Ｚ軸周りに回動させたりすることができる。
【００２３】
さらに、テーブル２の下方には前後左右に２台ずつ並んで、合計４台の加振機５（以下、Ｚ軸加振機５ともいう）が配設されており、これによりテーブル２を垂直方向（Ｚ軸方向）に並進させたり、Ｘ軸やＹ軸の周りに回動させたりすることができる。すなわち、４台のＺ軸加振機５を全て同位相で作動させれば、テーブル２を垂直方向に並進させることができる。
【００２４】
一方、例えばＸ軸方向に並ぶ２台のＺ軸加振機５を同位相で作動させるとともに、Ｙ軸方向に並ぶ２台ずつについては逆位相で作動させることで、テーブル２をＸ軸周りに回動させることができる。同様に、Ｙ軸方向に並ぶ２台のＺ軸加振機５を同位相で作動させるとともに、Ｘ軸方向に並ぶ２台ずつについては逆位相で作動させることで、テーブル２をＹ軸周りに回動させることができる。
【００２５】
そのように８台の加振機５を作動させる制御は、図示しない制御装置によって行われるようになっており、詳しい説明は省略するが、Ｘ，Ｙ，Ｚの各軸方向および各軸周りの振動を連成させることによって、テーブル２およびこれに保持された供試体Ｓに対し、６自由度の振動を加えることができる。
【００２６】
−加振機の概略構成−
図４には例えばＸ軸加振機５について一例を示すように、本実施形態において加振機５は動電型の振動発生機として構成されており、２つの励磁コイル５１ａ，５１ｂ、ヨーク５２およびドライブコイル５３を備えている。ヨーク５２は、強磁性体によって形成された第１〜第３の３つのヨーク部５２ａ，５２ｂ，５２ｃを一体的に組み合わせてなり、第１ヨーク部５２ａの外周面と第２ヨーク部５２ｂの内周面との間に、磁気ギャップが形成されている。
【００２７】
そして、前記第２ヨーク部５２ｂの内周面に、その中心軸（即ち加振軸Ｌ）の方向に離隔した状態で前記励磁コイル５１ａ，５１ｂが並んで取り付けられている。励磁コイル５１ａ，５１ｂは、第３ヨーク部５２ｃと、第１ヨーク部５２ａの外鍔５２ｄとによって位置決めされている。なお、前記３つのヨーク部５２ａ，５２ｂ，５２ｃの材料としては、高透磁率で高強度の磁性材料、例えばＳＳ４００等の低炭素鋼を用いることができる。
【００２８】
また、ドライブコイル５３は、非磁性体からなる筒体５４の基端側（図４の左側）の外周面に巻回されており、励磁コイル５１ａ，５１ｂとヨーク５２との間の磁気ギャップ内に、それら励磁コイル５１ａ，５１ｂおよびヨーク５２とは非接触の状態で挿入されている。なお、筒体５４の材料としては、非磁性体の高強度の金属（例えばアルミニウム合金）や、合成樹脂（例えばカーボンファイバ）等を用いることができる。
【００２９】
それらのドライブコイル５３および筒体５４は、前後方向（Ｘ軸方向）にスライド可能に設けられている。すなわち、図示しない制御装置によって電力増幅器を介して励磁コイル５１ａ，５１ｂに直流電流を供給することにより、励磁コイル５１ａ，５１ｂを取り巻くヨーク５２内に磁気回路（静磁場）が生成される。ヨーク５２には上述したような磁気ギャップが形成されており、ここにも静磁場が生成される。
【００３０】
そして、磁気ギャップ内に配置されたドライブコイル５３に、制御装置によって所定周波数の交流電流を供給することで、この交流電流と静磁場との相互作用（ローレンツ力）により、ドライブコイル５３が磁束の方向と直交する方向において、交互に向きの変化する力を受けるようになる。これによりドライブコイル５３および筒体５４は、交流電流の周波数に応じて前後方向に振動する。
【００３１】
こうして振動する筒体５４の先端側（図４の右側）は、以下に説明するジョイント部６（連結部）を介してテーブル２に連結されている。また、筒体５４の内部には、前記のようなドライブコイル５３および筒体５４の水平方向のスライドを案内する案内棒５５および複数のガイドローラ５６が設けられている。ガイドローラ５６は、第１ヨーク部５２ａの内壁面に支持されている。
【００３２】
このような構造のＸ軸加振機５が制御装置によって制御されて作動すると、ドライブコイル５３および筒体５４が一体となって前後方向（加振軸Ｌの方向であり、この場合はＸ軸方向）に往復動し、ジョイント部６を介してテーブル２をＸ軸方向に振動させるようになる。つまり、テーブル２およびその上に保持された供試体Ｓに対するＸ軸方向の水平加振が行われる。
【００３３】
また、図示はしないが同様にしてＹ軸加振機５やＺ軸加振機５が制御装置によって駆動されることにより、テーブル２および供試体ＳをＹ軸方向（左右方向）やＺ軸方向（垂直方向）に加振することができる。そして、それらＸ軸、Ｙ軸、Ｚ軸のそれぞれの加振機５の作動を同期させ、各軸方向および各軸周りの振動を連成させることによって、テーブル２および供試体Ｓを６自由度で加振することができる。
【００３４】
−ジョイント部の構成−
そのようにしてテーブル２を６自由度で加振する際に、テーブル２の３軸（Ｘ，Ｙ，Ｚ）周りの回動を可能とし、その姿勢変化を許容するために、８台の加振機５のそれぞれとテーブル２との間のジョイント部６は、加振軸Ｌの方向の力を伝達しながら、それ以外の方向の変位（例えば加振軸Ｌに直交する軸直方向のスライドや揺動など）を許容するようになっている。
【００３５】
すなわち、図５には例えばＸ軸加振機５のジョイント部６を拡大して示すように、このジョイント部６は、ゴムブーツ６０に収容された第１および第２のスライダ６１，６２と、ボールジョイント６３とを備えている。ゴムブーツ６０は全体としては円錐台状をなし、小径の端部が加振機５の筒体５４の先端面に取り付けられる一方、大径の端部は、テーブル２側に固定された矩形状のフランジ板６４に取り付けられている。
【００３６】
前記第１のスライダ６１は、加振軸Ｌに直交する第１の軸直方向へのスライドを許容する第１のスライド連結部材であり、そのレール部材６１ａは、図の例では垂直方向（Ｚ軸方向）に延びるようにフランジ板６４に固定されている。そして、そのレール部材６１ａに対してスライド自在に組み付けられたスライドブロック６１ｂに、前記第２のスライダ６２が取り付けられている。
【００３７】
この第２のスライダ６２は、加振軸Ｌおよび前記第１の軸直方向の両方に直交する第２の軸直方向（図の例では紙面に直交する方向であるＹ軸方向）へのスライドを許容する第２のスライド連結部材であり、そのレール部材６２ａは、左右方向（Ｙ軸方向）に延びるようにして前記第１のスライダ６１のスライドブロック６１ｂに固定されている。そして、そのレール部材６２ａに対してスライド自在に組み付けられたスライドブロック６２ｂに、前記ボールジョイント６３が取り付けられている。
【００３８】
このボールジョイント６３は、加振軸Ｌに対して任意の方向への揺動を許容する揺動連結部材であり、加振機５の筒体５４に固定されたハウジング６３ａと、これに対して揺動自在に連結されたボールスタッド６３ｂとを備えている。ハウジング６３ａは有底円筒状であり、凹球面を有する収容室にボールスタッド６３ｂのボールを収容して、回動自在に保持している。また、ハウジング６３ａには大径のフランジ部６３ｃが一体形成され、これが前記筒体５４の先端面に固定されている。
【００３９】
一方、前記ハウジング６３ａから突出するボールスタッド６３ｂのロッドの先端部にもフランジ部６３ｄが設けられており、これは前記第２のスライダ６２のスライドブロック６２ｂに固定されている。このようにジョイント部６においては、テーブル２側から加振機５側に向かって順に、第１および第２のスライダ６１，６２並びにボールジョイント６３が介設されている。
【００４０】
言い換えると本実施形態のジョイント部６においては、第１および第２のスライダ６１，６２と加振機５との間に、即ちジョイント部６における最も加振機５側にボールジョイント６３が介在されている。そして、図６には模式的に示すように、第１および第２のスライダ６１，６２において垂直方向（Ｚ軸方向）および左右方向（Ｙ軸方向）のスライドが許容され、ボールジョイント６３において加振軸Ｌに対する揺動が許容されるようになっている。
【００４１】
なお、本実施形態では第１および第２のスライダ６１，６２並びにボールジョイント６３が、いずれも静圧軸受継手として構成されている。すなわち、図５に表れているように、ボールジョイント６３のハウジング６３ａおよびボールスタッド６３ｂの摺動面（即ち、ボールの表面とハウジング６３ａの凹球面との隙間には、図示しない油路から供給ホース６５を介してオイルが供給されるようになっており、これにより油膜が形成されて滑らかに摺動するようになる。
【００４２】
そうしてボールジョイント６３の摺動面に供給される以外に、供給ホース６５からのオイルの一部は供給ホース６６を介して、第２のスライダ６２に供給され、そのスライドブロック６２ｂの内部に設けられた油路（図示せず）を介して、レール部材６２ａとの隙間に供給されるようになる。さらに、オイルの一部はレール部材６２ａに形成された油路（図示せず）を介して第１のスライダ６１のレール部材６１ａおよびスライドブロック６１ｂの隙間にも供給される。
【００４３】
−ジョイント部の作動−
前記のように第１、第２のスライダ６１，６２およびボールジョイント６３を組み合わせたジョイント部６においては、加振機５の発生する加振力を加振軸Ｌの方向に伝達しながら、軸直方向へのスライドや加振軸Ｌに対する揺動を許容する。これにより、テーブル２をＸ〜Ｚの直交３軸方向に並進させながら、これら各軸周りに回動させて、その姿勢の変化を可能ならしめている。
【００４４】
すなわち、例えば図７（ａ）に誇張して示すように、テーブル２の前側（図の右側）が下がって、後側が上がるときには、Ｘ軸加振機５のジョイント部６においては第１のスライダ６１がスライドし、テーブル２の上方への変位を許容しながら、同時にボールジョイント６３が下向きに揺動するようになる。このとき、Ｚ軸加振機５のジョイント部６においても第１のスライダ６１がスライドし、ボールジョイント６３が揺動する。
【００４５】
また、図７（ｂ）に誇張してしめすように、テーブル２の後側（図の左側）が下がって前側が上がるときには、Ｘ軸加振機５のジョイント部６において第１のスライダ６１がスライドし、テーブル２の下方への変位を許容しながら、ボールジョイント６３は上向きに揺動するようになる。このとき、Ｚ軸加振機５のジョイント部６においても第１のスライダ６１がスライドし、ボールジョイント６３が揺動する。
【００４６】
このように６自由度の加振に伴いテーブル２の姿勢が変化するときに、Ｘ軸加振機５、Ｙ軸加振機５およびＺ軸加振機５のそれぞれのジョイント部６において第１、第２のスライダ６１，６２がスライドし、ボールジョイント６３が揺動することによって、テーブル２の６自由度の姿勢変化が可能になる。よって、供試体Ｓの実際の使用状態を模した６自由度の振動試験が行える。
【００４７】
一方、例えばＸ軸加振機５のみを作動させて、テーブル２を前後（Ｘ軸方向）に水平加振するときには、図８に示すようにＸ軸加振機５やＺ軸加振機５のジョイント部６においてボールジョイント６３は揺動しない。また、図示はしないが、Ｙ軸加振機５のジョイント部６においてもボールジョイント６３は揺動しない。このときには、テーブル２の並進に連れてＺ軸加振機５のジョイント部６において第１のスライダ６１がスライドし、テーブル２の変位を吸収するようになる。
【００４８】
このような水平加振時のジョイント部６の作動について詳しくは、図９に模式的に示すように、仮にＺ軸加振機ＶとテーブルＴとを長尺のロッドＲによって連結した場合（例えば特許文献１に記載された従来例の構造）では、テーブルＴを水平加振することによって垂直方向のクロストーク振動が発生してしまう。これは、前記のロッドＲによって幾何学的にテーブルＴの変位の軌跡が規制されるからである。
【００４９】
すなわち、Ｚ軸加振機ＶとテーブルＴとをロッドＲによって連結していると、図９に表れているようにテーブルＴの水平方向（Ｘ軸方向）の変位に伴い、ロッドＲがその下端部の周りに揺動し、その上端部が円弧を描くようになる。このため、テーブルＴの変位の軌跡も円弧状となってしまい、その高さが変化することから、水平加振時にテーブルＴには垂直方向のクロストーク振動が発生するのである。
【００５０】
なお、図示はしないが同様に、仮にＹ軸加振機とテーブルＴとを長尺のロッドＲによって連結しているとすれば、前記のようにテーブルＴを前後方向（Ｘ軸方向）に水平加振することによって、このテーブル２の変位が水平方向にも円弧状となり、Ｙ軸方向のクロストーク振動も発生することになる。
【００５１】
そのようなクロストーク振動を相殺するために、Ｘ軸加振機の作動に同期させてＹ軸加振機やＺ軸加振機を作動させることも考えられるが、そのためには本来、Ｘ軸加振機のみを制御すればよい水平加振時に、Ｙ軸加振機やＺ軸加振機も制御しなくてはならず、制御が煩雑になってしまう。しかも、個々の加振機の固体ばらつきやロッドの連結部における寸法公差などに起因して、クロストーク振動を十分に解消できないおそれが残る。
【００５２】
これに対して本実施形態の振動試験装置１では、上述したように各加振機５とテーブル２とを連結するジョイント部６を、第１、第２のスライダ６１，６２およびボールジョイント６３を組み合わて構成している。しかも、ボールジョイント６３を最も加振機５の側に介設しており、このことで、複数の加振機５を互いに同期させる煩雑な制御を行うことなく、前記したクロストーク振動の発生を防止することができる。
【００５３】
すなわち、例えばＸ軸加振機５のみを作動させて、テーブル２を前後方向（Ｘ軸方向）に水平加振するときには、図８を参照して上述したようにＹ軸加振機５やＺ軸加振機５のジョイント部６においてもボールジョイント６３は揺動しない。同図には仮想線で示すように、Ｚ軸加振機５のジョイント部６において第１のスライダ６１がテーブル２の変位に連れてスライドし、このテーブル２の変位を吸収するようになる。
【００５４】
このため、第１、第２のスライダ６１，６２よりも加振機５側に介在されたボールジョイント６３は揺動し難く、テーブル２の高さは変化しないので、クロストーク振動の発生を防止できる。なお、図示はしないが、このときにはＹ軸加振機５のジョイント部６においても第１ないし第２のスライダ６１，６２がスライドし、ボールジョイント６３は揺動しないので、Ｙ軸方向のクロストーク振動も防止される。
【００５５】
以上、説明したように本実施形態によれば、８台の加振機５によってテーブル２を加振し、６自由度の振動試験を行えるようにした振動試験装置１において、いずれかの加振機５の作動によりテーブル２を並進するように加振するときに、作動させない別の加振機５のジョイント部６においては、テーブル２の並進方向の変位が第１、第２のスライダ６１，６２によって吸収されるようになる。よって、クロストーク振動の発生を防止し、振動試験の精度を向上させることができる。
【００５６】
−他の実施形態−
上述した実施形態は全ての点で例示であって、限定的な解釈の根拠となるものではない。本発明の技術的範囲は、前記の実施形態のみによって解釈されるものではなく、特許請求の範囲の記載に基づいて画定される。また、本発明の技術的範囲には、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれる。
【００５７】
一例として前記の実施形態では、テーブル２と加振機５とのジョイント部６において、ボールジョイント６３が第１、第２のスライダ６１，６２と加振機５との間に、即ち最も加振機５側に介設されているが、これに限ることはない。例えば、ボールジョイント６３を第１、第２のスライダ６１，６２の間に介設してもよいし、また、最もテーブル２側に介設してもよい。
【００５８】
但し、ボールジョイント６３を最もテーブル２側に介設すると、このテーブル２の並進に連れてボールジョイント６３が揺動しやすくなるので、図９を参照して上述したロッドＲの揺動ほどではないが、クロストーク振動を誘発するおそれがある。よって、前記実施形態のようにボールジョイント６３を最も加振機５側に介設し、テーブル２側には第１、第２のスライダ６１，６２を介設するのが好ましい。
【００５９】
また、前記の実施形態では、第１、第２のスライダ６１，６２およびボールジョイント６３を、いずれも静圧軸受継手によって構成しているが、これにも限定されず、摺動面にオイルを供給する構造を有しないスライダやボールジョイントを用いることもできる。
【００６０】
さらに、前記の実施形態における加振機５の構成も一例にすぎず、他の構成の加振機を用いてもよい。例えば加振機５の励磁コイルの数を変更してもよい。励磁コイルの代わりに永久磁石を用いてもよい。ヨークの組み合わせを他の組み合わせに変更してもよい。また、サーボモータを利用した加振機として構成してもよい。
【００６１】
なお、加振機５の好ましい構成としては、静磁場を形成するための励磁コイルと、励磁コイルにより形成された静磁場による磁気回路および磁気ギャップを形成するためのヨークと、磁気ギャップ内に配置された振動発生用のドライブコイルとを備えた動電型の構成が挙げられる。
【００６２】
さらにまた、前記の実施形態では、合計８台の加振機５を備えた振動試験装置１について説明したが、これにも限ることはなく、少なくとも６台の加振機５を用いて６自由度の加振が可能な構成であればよい。すなわち、Ｘ軸加振機５またはＹ軸加振機５を１台にするとともに、Ｚ軸加振機５を３台にすることができる。反対に、例えばＺ軸加振機５を６台以上に増やして、合計１０台或いはそれ以上の加振機５を用いることもできる。
【産業上の利用可能性】
【００６３】
本発明は、６自由度の振動試験装置に適用して、並進の加振時に供試体および振動台にクロストーク振動が発生することを防止し、振動試験の精度を向上させることができるものであり、有益である。
【符号の説明】
【００６４】
１        振動試験装置
２        テーブル（振動台）
５        加振機
６        ジョイント部（連結部）
６１    第１のスライダ（第１のスライド連結部材）
６２    第２のスライダ（第２のスライド連結部材）
６３    ボールジョイント（揺動連結部材）
Ｓ        供試体
Ｌ        加振軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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