(57)【要約】【課題】隣り合う床下地材本体の隙間を確保したとしても床下地材の位置ずれを抑制することのできる置床構造を提供する。【解決手段】置床構造１１は、第１床下地材本体２２と第２床下地材本体３２とを離間した状態に規制する規制構造を有する。規制構造は、第１支持部材２３と第２支持部材３３とが第１床下地材本体２２と重なる位置で接触する第１規制構造Ｓ１、及び第１支持部材２３と第２支持部材３３とが第２床下地材本体３２と重なる位置で接触する第２規制構造Ｓ２の少なくとも一方を含む。第１規制構造Ｓ１は、第１床下地材本体２２の下面と第２支持部材３３とが接触する構成を有する。第２規制構造Ｓ２は、第２床下地材本体３２の下面と第１支持部材２３とが接触する構成を有する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１床下地材と、前記第１床下地材と隣り合って配置される第２床下地材とを備える置床構造であって、
前記第１床下地材は、四辺形状の第１床下地材本体と、前記第１床下地材本体の下面に設けられ、前記第１床下地材本体を支持する第１支持部材と、を備え、
前記第２床下地材は、四辺形状の第２床下地材本体と、前記第２床下地材本体の下面に設けられ、前記第２床下地材本体を支持する第２支持部材と、を備え、
前記置床構造は、前記第１床下地材本体と前記第２床下地材本体とを離間した状態に規制する規制構造を有し、
前記規制構造は、前記第１支持部材と前記第２支持部材とが前記第１床下地材本体と重なる位置で接触する第１規制構造、及び前記第１支持部材と前記第２支持部材とが前記第２床下地材本体と重なる位置で接触する第２規制構造の少なくとも一方を含み、
前記第１規制構造は、前記第１床下地材本体の下面と前記第２支持部材とが接触する構成を有し、
前記第２規制構造は、前記第２床下地材本体の下面と前記第１支持部材とが接触する構成を有することを特徴とする置床構造。
【請求項２】
前記規制構造は、前記第１規制構造を含み、
前記第１規制構造は、前記第１床下地材と、前記第１床下地材本体において隣接する一対の辺に隣り合って配置される一対の前記第２床下地材とから形成されている請求項１に記載の置床構造。
【請求項３】
前記規制構造は、前記第２規制構造を含み、
前記第２規制構造は、前記第１床下地材と、前記第１床下地材本体において隣接する一対の辺に隣り合って配置される一対の前記第２床下地材とから形成されている請求項１又は請求項２に記載の置床構造。
【請求項４】
前記規制構造は、前記第１規制構造及び前記第２規制構造を含み、
前記第１規制構造は、前記第１床下地材と、前記第１床下地材本体において対向する一対の辺のうち一方の辺に隣り合って配置される前記第２床下地材とから形成され、
前記第２規制構造は、前記第１床下地材と、前記対向する一対の辺のうち他方の辺に隣り合って配置される前記第２床下地材とから形成されている請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の置床構造。
【請求項５】
前記第１支持部材は、離間して配置される複数の第１支持部材から構成されている請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の置床構造。
【請求項６】
前記複数の第１支持部材のうち少なくとも一つの第１支持部材は、
前記第１床下地材本体において対向する一対の辺に向けて延在し、前記第１支持部材の延在する方向における両端のうち一端は、前記対向する一対の辺のうち一方の辺と隣り合って配置される前記第２床下地材と前記第１規制構造を構成し、前記両端のうち他端は、前記対向する一対の辺のうち他方の辺と隣り合って配置される前記第２床下地材と前記第２規制構造を構成している請求項５に記載の置床構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、置床構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に開示されるように、複数の木質床材と、複数の木質床材の下面に設けられた複数の板材とを有する置床構造が知られている。特許文献１の置床構造では、隣り合う木質床材の隙間を確保するために、木質床材の下面に取り付けられる板材を木質床材の側方に突出させた構成を採用している。こうした置床構造では、隣り合う板材が接触することで、隣り合う木質床材の間隔が確保される。これにより、隣り合う木質床材の膨張が許容されるため、木質床材の膨張に伴って発生する木質床材の反り等を抑制することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−１５２８８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
置床構造において、床仕上げ材の下層には、複数の床下地材が隣接して配置される。このような置床構造において、隣り合う床下地材を互いに離間して配置することで、隣り合う床下地材の間で振動が伝播することを抑制することができる。隣り合う床下地材を互いに離間して配置するには、例えば、床下地材本体の下面に取り付けられる支持部材を床下地材本体の側方に突出させた構成を採用することができる。こうした置床構造では、隣り合う支持部材が接触することで、隣り合う木質床材の間隔が確保される。ところが、この場合、隣り合う床下地材の相対位置がずれ易く、例えば、床下地材を順次配列させる作業が煩雑となっていた。
【０００５】
本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、隣り合う床下地材本体の隙間を確保したとしても床下地材の位置ずれを抑制することのできる置床構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決する置床構造は、第１床下地材と、前記第１床下地材と隣り合って配置される第２床下地材とを備える置床構造であって、前記第１床下地材は、四辺形状の第１床下地材本体と、前記第１床下地材本体の下面に設けられ、前記第１床下地材本体を支持する第１支持部材と、を備え、前記第２床下地材は、四辺形状の第２床下地材本体と、前記第２床下地材本体の下面に設けられ、前記第２床下地材本体を支持する第２支持部材と、を備え、前記置床構造は、前記第１床下地材本体と前記第２床下地材本体とを離間した状態に規制する規制構造を有し、前記規制構造は、前記第１支持部材と前記第２支持部材とが前記第１床下地材本体と重なる位置で接触する第１規制構造、及び前記第１支持部材と前記第２支持部材とが前記第２床下地材本体と重なる位置で接触する第２規制構造の少なくとも一方を含み、前記第１規制構造は、前記第１床下地材本体の下面と前記第２支持部材とが接触する構成を有し、前記第２規制構造は、前記第２床下地材本体の下面と前記第１支持部材とが接触する構成を有する。
【０００７】
この構成によれば、第１床下地材本体と第２床下地材本体とを離間した状態に規制する規制構造を備えるため、第１床下地材本体と第２床下地材本体との間で振動が伝播することを抑制することができる。置床構造が第１規制構造を備える場合、第１支持部材と第２支持部材が第１床下地材本体と重なる位置で接触し、かつ第１床下地材本体の下面と、第２支持部材とが接触しているため、第１床下地材本体と第２支持部材との間に摩擦力を働かせることができる。置床構造が第２規制構造を備える場合、第１支持部材と第２支持部材が第２床下地材本体と重なる位置で接触し、かつ第２床下地材本体の下面と、第１支持部材とが接触しているため、第２床下地材本体と第１支持部材との間に摩擦力を働かせることができる。
【０００８】
上記置床構造において、前記規制構造は、前記第１規制構造を含み、前記第１規制構造は、前記第１床下地材と、前記第１床下地材本体において隣接する一対の辺に隣り合って配置される一対の前記第２床下地材とから形成されていることが好ましい。
【０００９】
上記置床構造において、前記規制構造は、前記第２規制構造を含み、前記第２規制構造は、前記第１床下地材と、前記第１床下地材本体において隣接する一対の辺に隣り合って配置される一対の前記第２床下地材とから形成されていることが好ましい。
【００１０】
上記置床構造において、前記規制構造は、前記第１規制構造及び前記第２規制構造を含み、前記第１規制構造は、前記第１床下地材と、前記第１床下地材本体において対向する一対の辺のうち一方の辺に隣り合って配置される前記第２床下地材とから形成され、前記第２規制構造は、前記第１床下地材と、前記対向する一対の辺のうち他方の辺に隣り合って配置される前記第２床下地材とから形成されていることが好ましい。
【００１１】
上記構成によれば、第１床下地材本体と、上述した一対の第２床下地材本体との間で振動が伝播することを抑えることができる。また、第１床下地材と、上記一対の第２床下地材との間に摩擦力を働かせることができる。
【００１２】
上記置床構造において、前記第１支持部材は、離間して配置される複数の第１支持部材から構成されていることが好ましい。
この構成によれば、例えば、第１床下地材を軽量化することが可能となる。また、第１床下地材本体の下方の空間に吸音材や各種配線等を配置するといったように、第１床下地材本体の下方の空間を有効利用することができる。
【００１３】
上記置床構造において、前記複数の第１支持部材のうち少なくとも一つの第１支持部材は、前記第１床下地材本体において対向する一対の辺に向けて延在し、前記第１支持部材の延在する方向における両端のうち一端は、前記対向する一対の辺のうち一方の辺と隣り合って配置される前記第２床下地材と前記第１規制構造を構成し、前記両端のうち他端は、前記対向する一対の辺のうち他方の辺と隣り合って配置される前記第２床下地材と前記第２規制構造を構成していることが好ましい。
【００１４】
上記のように少なくとも一つの第１支持部材により、第１規制構造及び第２規制構造を構成することで、第１支持部材の構成を簡素化することが可能となる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、隣り合う床下地材本体の隙間を確保したとしても隣り合う床下地材の相対的な位置ずれを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】実施形態の置床構造を示す平面図である。
【図２】床下地材を示す斜視図である。
【図３】図１の３−３線に沿った断面図である。
【図４】図１の４−４線に沿った断面図である。
【図５】規制構造を説明する断面図である。
【図６】（ａ）、（ｂ）及び（ｃ）は、置床構造の形成方法を説明する断面図である。
【図７】（ａ）及び（ｂ）は、床下地材の変更例を説明する斜視図である。
【図８】（ａ）及び（ｂ）は、床下地材の変更例を説明する斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、置床構造の一実施形態について図面を参照して説明する。
図１及び図２に示すように、置床構造１１は、第１床下地材２１と、第１床下地材２１と隣り合って配置される第２床下地材３１とを備えている。第１床下地材２１は、四辺形状の第１床下地材本体２２と、第１床下地材本体２２を支持する第１支持部材２３とを備えている。
【００１８】
本実施形態の第１床下地材本体２２の形状は、平面視長四角形状である。すなわち、第１床下地材本体２２は、長手方向の一辺を構成する第１辺２２ａと、第１辺２２ａと隣接し、短手方向の一辺を構成する第２辺２２ｂと、第２辺２２ｂと隣接し、第１辺２２ａと対向する第３辺２２ｃと、第３辺２２ｃと隣接し、第２辺２２ｂと対向する第４辺２２ｄとを有している。第１床下地材本体２２を構成する材料としては、例えば、パーティクルボード、石膏ボード、樹脂板（塩化ビニル板等）、構造用合板、及び集成材が挙げられる。
【００１９】
第１支持部材２３は、第１床下地材本体２２の下面に取り付けられている。本実施形態の第１床下地材２１は、離間して配置された複数の第１支持部材２３を備えている。詳述すると、第１支持部材２３は、第１端縁側支持部材２４と、第２端縁側支持部材２５と、第１端縁側支持部材２４と第２端縁側支持部材２５との間に配置された中間支持部材２６とから構成されている。第１端縁側支持部材２４は、第１床下地材本体２２の長手方向の第１端縁側（第２辺２２ｂ側）に配置されている。第２端縁側支持部材２５は、第１端縁とは反対側の第２端縁側（第４辺２２ｄ側）に配置されている。
【００２０】
第１端縁側支持部材２４、第２端縁側支持部材２５、及び中間支持部材２６の形状は、平面視長四角形状である。第１端縁側支持部材２４、第２端縁側支持部材２５、及び中間支持部材２６は、第１床下地材本体２２において対向する第１辺２２ａ及び第３辺２２ｃに向けて延在している。
【００２１】
第１端縁側支持部材２４、第２端縁側支持部材２５、及び中間支持部材２６としては、例えば、発泡ウレタンチップ等の発泡体、ゴム、樹脂等の非発泡体、グラスウール等の繊維等から構成されたシート材を用いることができる。第１支持部材２３は、単層構造であってもよいし、多層構造であってもよい。第１支持部材２３を第１床下地材本体２２に取り付けるには、例えば、アクリル系粘着剤、酢酸ビニル系接着剤、粘着性テープ（例えば、ブチルゴム系テープ）等を用いることができる。
【００２２】
図２に示すように、本実施形態の第２床下地材３１は、第１床下地材２１と同様の構成を有している。すなわち、第２床下地材３１における第２床下地材本体３２は、第１辺３２ａ、第２辺３２ｂ、第３辺３２ｃ、及び第４辺３２ｄを有している。第２床下地材本体３２の下面に取り付けられている第２支持部材３３は、第１端縁側支持部材３４、第２端縁側支持部材３５、及び中間支持部材３６から構成されている。第２支持部材３３を構成する第１端縁側支持部材３４、第２端縁側支持部材３５、及び中間支持部材３６は、第２床下地材本体３２において対向する第１辺３２ａ及び第３辺３２ｃに向けて延在している。
【００２３】
図１、図３及び図４に示すように、置床構造１１は、第１床下地材本体２２と第２床下地材本体３２とを離間した状態に規制する第１規制構造Ｓ１及び第２規制構造Ｓ２を有している。第１規制構造Ｓ１は、第１支持部材２３と第２支持部材３３とが第１床下地材本体２２と重なる位置で接触する構成を有している。第１規制構造Ｓ１は、第１床下地材本体２２の下面と第２支持部材３３とが接触する構成をさらに有している。第２規制構造Ｓ２は、第１支持部材２３と第２支持部材３３とが第２床下地材本体３２と重なる位置で接触する構成を有している。第２規制構造Ｓ２は、第２床下地材本体３２の下面と第１支持部材２３とが接触する構成をさらに有している。
【００２４】
次に、本実施形態の第１規制構造Ｓ１の詳細について説明する。
第１床下地材本体２２と、第１床下地材本体２２の第１辺２２ａに隣り合う第２床下地材本体３２とは、第１規制構造Ｓ１によって離間した状態に規制されている。詳述すると、第１支持部材２３を構成する第１端縁側支持部材２４と、第２支持部材３３を構成する第１端縁側支持部材３４とは第１床下地材本体２２と重なる位置で接触するとともに、第１床下地材本体２２の下面と、第２支持部材３３を構成する第１端縁側支持部材３４とが接触している。
【００２５】
第１床下地材本体２２の第１辺２２ａ側において、第１支持部材２３を構成する第２端縁側支持部材２５と、第２支持部材３３を構成する第２端縁側支持部材３５についても同様に第１規制構造Ｓ１を構成している。また、第１床下地材本体２２の第１辺２２ａ側において、第１支持部材２３を構成する中間支持部材２６と、第２支持部材３３を構成する中間支持部材３６についても同様に第１規制構造Ｓ１を構成している。
【００２６】
第１床下地材本体２２と、第１床下地材本体２２の第２辺２２ｂに隣り合う第２床下地材本体３２とは、第１規制構造Ｓ１によって離間した状態に規制されている。詳述すると、第１支持部材２３を構成する第１端縁側支持部材２４と、第２支持部材３３を構成する第２端縁側支持部材３５とは第１床下地材本体２２と重なる位置で接触するとともに、第１床下地材本体２２の下面と、第２支持部材３３を構成する第２端縁側支持部材３５とが接触している。
【００２７】
次に、本実施形態の第２規制構造Ｓ２の詳細について説明する。
第１床下地材本体２２と、第１床下地材本体２２の第３辺２２ｃに隣り合う第２床下地材本体３２とは、第２規制構造Ｓ２によって離間した状態に規制されている。詳述すると、第１支持部材２３を構成する第１端縁側支持部材２４と、第２支持部材３３を構成する第１端縁側支持部材３４とは第２床下地材本体３２と重なる位置で接触するとともに、第２床下地材本体３２の下面と、第１支持部材２３を構成する第１端縁側支持部材２４とが接触している。
【００２８】
第１床下地材本体２２の第３辺２２ｃ側において、第１支持部材２３を構成する第２端縁側支持部材２５と、第２支持部材３３を構成する第２端縁側支持部材３５についても同様に第２規制構造Ｓ２を構成している。また、第１床下地材本体２２の第３辺２２ｃ側において、第１支持部材２３を構成する中間支持部材２６と、第２支持部材３３を構成する中間支持部材３６についても同様に第２規制構造Ｓ２を構成している。
【００２９】
第１床下地材本体２２と、第１床下地材本体２２の第４辺２２ｄに隣り合う第２床下地材本体３２とは、第２規制構造Ｓ２によって離間した状態に規制されている。詳述すると、第１支持部材２３を構成する第２端縁側支持部材２５と、第２支持部材３３を構成する第１端縁側支持部材３４とは第２床下地材本体３２と重なる位置で接触するとともに、第２床下地材本体３２の下面と、第１支持部材２３を構成する第２端縁側支持部材２５とが接触している。
【００３０】
次に、第１端縁側支持部材２４、第２端縁側支持部材２５、及び中間支持部材２６に共通する構成を第１支持部材２３としてまとめて説明する。
図３に示すように、第１支持部材２３の延在する方向における両端のうち一端は、第１辺２２ａに隣り合って配置される第２床下地材３１と第１規制構造Ｓ１を構成し、その両端のうち他端は、第３辺２２ｃに隣り合って配置される第２床下地材３１と第２規制構造Ｓ２を構成している。
【００３１】
図５に示すように、第１床下地材２１は、第１床下地材本体２２の下面と、第１支持部材２３の端面とにより構成される凹部１２を有している。また、第１床下地材２１において、第１支持部材２３は、第１床下地材本体２２の第３辺２２ｃよりも外側に突出するように取り付けられている。すなわち、第１床下地材２１は、第１床下地材本体２２の第３辺２２ｃを構成する端縁よりも第１支持部材２３が外方（側方）に突出した突出部１３を有している。第１床下地材２１において、凹部１２の深さ寸法Ｌ１は、突出部１３の突出長さ寸法Ｌ２よりも小さい。
【００３２】
第１床下地材本体２２の第１辺２２ａと隣り合って配置される第２床下地材３１は、第１床下地材２１の突出部１３と同じ突出長さ寸法Ｌ２の突出部１３を有し、第１床下地材本体２２の第３辺２２ｃと隣り合って配置される第２床下地材３１は、第１床下地材２１の凹部１２と同じ深さ寸法Ｌ１の凹部１２を有している。このため、第１床下地材２１の凹部１２の内奥壁（第１支持部材２３の端面）と、第２床下地材３１の突出部１３の先端とを接触させることで、第１床下地材本体２２と第２床下地材本体３２とは所定の間隔寸法（間隔寸法＝Ｌ２−Ｌ１）で離間した状態に配置することができる。
【００３３】
第１床下地材２１の突出部１３は、第２床下地材本体３２と重なる位置に配置される規制部１３ａと、第１床下地材本体２２と第２床下地材本体３２との間に配置される中間部１３ｂとを有している。中間部１３ｂは、置床構造１１の上方から第１床下地材本体２２と第２床下地材本体３２との間を通じて視認可能である。
【００３４】
次に、置床構造１１を形成する方法と置床構造１１の作用について説明する。
図６（ａ）及び図６（ｂ）に示すように、例えば、第２床下地材３１の凹部１２に第１床下地材２１の突出部１３を挿入することで、第２規制構造Ｓ２を形成することができる。次に、図６（ｂ）及び図６（ｃ）に示すように、新たに準備した第２床下地材３１の突出部１３を第１床下地材２１の凹部１２に挿入することで、第１規制構造Ｓ１を有する置床構造１１を形成することができる。このような置床構造１１は、例えば、コンクリート床面やデッキプレート上に形成することができる。置床構造１１の上面には、床仕上げ材が配置される。床仕上げ材としては、例えば、フローリング、コルク板、タイル、畳、カーペット、樹脂シート材、及びゴムシート材が挙げられる。
【００３５】
以上のように構成された置床構造１１は、第１床下地材本体２２と第２床下地材本体３２とを離間した状態に規制する第１規制構造Ｓ１及び第２規制構造Ｓ２を備えるため、第１床下地材本体２２と第２床下地材本体３２との間で振動が伝播することを抑制することができる。
【００３６】
置床構造１１の第１規制構造Ｓ１では、第１支持部材２３と第２支持部材３３が第１床下地材本体２２と重なる位置で接触し、かつ第１床下地材本体２２の下面と、第２支持部材３３とが接触しているため、第１床下地材本体２２と第２支持部材３３との間の摩擦力を働かせることができる。
【００３７】
置床構造１１の第２規制構造Ｓ２では、第１支持部材２３と第２支持部材３３が第２床下地材本体３２と重なる位置で接触し、かつ第２床下地材本体３２の下面と、第１支持部材２３とが接触しているため、第２床下地材本体３２と第１支持部材２３との間に摩擦力を働かせることができる。
【００３８】
上述した実施形態によって発揮される作用効果について以下に記載する。
（１）置床構造１１は、第１床下地材本体２２と第２床下地材本体３２とを離間した状態に規制する第１規制構造Ｓ１及び第２規制構造Ｓ２を有している。この構成によれば、上述した作用が得られるため、隣り合う第１床下地材本体２２と第２床下地材本体３２の隙間を確保したとしても隣り合う第１床下地材２１と第２床下地材３１の相対的な位置ずれを抑制することができる。
【００３９】
（２）第１規制構造Ｓ１は、第１床下地材２１と、第１床下地材本体２２において隣接する第１辺２２ａ及び第２辺２２ｂに隣り合って配置される一対の第２床下地材３１とから形成されている。
【００４０】
この場合、第１床下地材本体２２と、第１床下地材本体２２の第１辺２２ａ及び第２辺２２ｂと隣り合って配置される一対の第２床下地材本体３２との間で上記作用が得られる。従って、より広い床面積において床下地材の振動の伝播と床下地材の位置ずれを抑制する効果を得ることが容易となる。
【００４１】
（３）第２規制構造Ｓ２は、第１床下地材２１と、第１床下地材本体２２において隣接する第３辺２２ｃ及び第４辺２２ｄに隣り合って配置される一対の第２床下地材３１とから形成されている。この場合であっても、より広い床面積において床下地材の振動の伝播と床下地材の位置ずれを抑制する効果を得ることが容易となる。
【００４２】
（４）第１規制構造Ｓ１は、第１床下地材２１と、第１床下地材本体２２において対向する第１辺２２ａ及び第３辺２２ｃのうち第１辺２２ａに隣り合って配置される第２床下地材３１とから形成されている。第２規制構造Ｓ２は、第１床下地材２１と、第３辺２２ｃに隣り合って配置される第２床下地材３１とから形成されている。
【００４３】
この場合、第１床下地材本体２２と、第１床下地材本体２２において対向する第１辺２２ａ及び第３辺２２ｃに隣り合って配置される一対の第２床下地材本体３２との間で上記作用が得られる。従って、より広い床面積において床下地材の振動の伝播と床下地材の位置ずれを抑制する効果を得ることが容易となる。
【００４４】
また、第１規制構造Ｓ１は、第１床下地材本体２２において対向する第２辺２２ｂ及び第４辺２２ｄのうち第２辺２２ｂに隣り合って配置される第２床下地材３１とから形成されている。第２規制構造Ｓ２は、第１床下地材２１と、第４辺２２ｄに隣り合って配置される第２床下地材３１とから形成されている。この構成においても、より広い床面積において床下地材の振動の伝播と床下地材の位置ずれを抑制する効果を得ることが容易となる。
【００４５】
（５）第１支持部材２３は、離間して配置された複数の第１支持部材２３（第１端縁側支持部材２４、第２端縁側支持部材２５、及び中間支持部材２６）から構成されている。この場合、例えば、第１床下地材２１を軽量化することが可能となる。また、第１床下地材本体２２の下方の空間に吸音材や各種配線等を配置するといったように、第１床下地材本体２２の下方の空間を有効利用することができる。
【００４６】
（６）複数の第１支持部材２３のうち少なくとも一つの第１支持部材２３（例えば、第１端縁側支持部材２４）は、第１床下地材本体２２において対向する第１辺２２ａ及び第３辺２２ｃに向けて延在している。第１支持部材２３の延在する方向における両端のうち一端は、第１辺２２ａに隣り合って配置される第２床下地材３１と第１規制構造Ｓ１を構成し、その両端のうち他端は、第３辺２２ｃに隣り合って配置される第２床下地材３１と第２規制構造Ｓ２を構成している。
【００４７】
このように、少なくとも一つの第１支持部材２３により、第１規制構造Ｓ１及び第２規制構造Ｓ２を構成することで、第１支持部材２３の構成を簡素化することが可能となる。
（変更例）
上記実施形態を次のように変更して構成してもよい。
【００４８】
・図７（ａ）に示すように、第１床下地材２１において、第１端縁側支持部材２４、第２端縁側支持部材２５、及び中間支持部材２６の少なくとも一つを複数に分割して構成してもよい。この場合、第１床下地材本体２２の下方の空間に吸音材や各種配線等を配置するといったように、第１床下地材本体２２の下方の空間をさらに有効利用することができる。なお、第２床下地材３１においても、第１端縁側支持部材３４、第２端縁側支持部材３５、及び中間支持部材３６の少なくとも一つを複数に分割して構成してもよい。
【００４９】
・図７（ｂ）に示すように、例えば、中間支持部材２６の位置を変更することで、第１床下地材２１と、第１床下地材２１の第１辺２２ａと隣り合う第２床下地材３１とから第１規制構造Ｓ１及び第２規制構造Ｓ２のいずれも形成することができる。また、例えば、中間支持部材２６の位置を変更することで、第１床下地材２１と、第１床下地材２１の第３辺２２ｃと隣り合う第２床下地材３１とから第１規制構造Ｓ１及び第２規制構造Ｓ２のいずれも形成することができる。なお、第２床下地材３１についても、第１支持部材２３と同様に変更することができる。
【００５０】
・図８（ａ）及び図８（ｂ）に示すように、第１床下地材２１は、一つの第１支持部材２３を備える構成に変更することもできる。図８（ａ）に示す第１床下地材２１は、上記実施形態の第１端縁側支持部材２４、第２端縁側支持部材２５、及び中間支持部材２６を一体に構成した第１支持部材２３を備えている。図８（ｂ）に示す第１床下地材２１は、第１床下地材本体２２において対向する第２辺２２ｂ及び第４辺２２ｄに隣り合って配置される一対の第２床下地材３１との規制構造を省略した第１床下地材２１を示している。なお、第２床下地材３１についても、第１床下地材２１と同様に変更することができる。
【００５１】
・置床構造１１は、第１床下地材２１と、第１辺２２ａ〜第４辺２２ｄの各辺に隣り合う第２床下地材とから少なくとも一つの規制構造（第１規制構造Ｓ１又は第２規制構造Ｓ２）を形成するように変更してもよい。
【００５２】
・第１床下地材本体２２又は第２床下地材本体３２の形状は、平面視長方形状であるが、例えば、平面視正方形状等の四辺形状であってもよい。
・第１床下地材２１において、第１床下地材本体２２の下面に第１床下地材本体２２とは異なる材料から構成された第１支持部材２３を取り付けているが、これに限定されない。例えば、第１支持部材を第１床下地材本体と同じ材料から構成し、第１床下地材本体と一体成形することで、第１床下地材本体に第１支持部材を設けてもよい。第２床下地材についても、第２床下地材本体と第２支持部材とを同じ材料から一体成形したものであってもよい。
【００５３】
・第１床下地材本体２２の一つの辺に対して複数の第２床下地材３１が隣り合うように第２床下地材３１を配置することもできる。
・置床構造１１は、第１規制構造Ｓ１及び第２規制構造Ｓ２以外の規制構造として、第１支持部材と第２支持部材とが第１床下地材本体と第２床下地材本体との間で接触する規制構造を有していてもよい。
【００５４】
・上記実施形態及び変更例を組み合わせて置床構造１１を構成してもよい。
上記実施形態及び変更例から把握できる技術的思想について以下に記載する。
（イ）上記置床構造において、前記第１規制構造を含み、前記第１床下地材は、前記第１床下地材本体の下面と、前記第１支持部材の端面とにより構成される凹部を有し、前記第２床下地材は、前記第２床下地材本体よりも前記第２支持部材が側方に突出した突出部を有し、前記第１床下地材の前記凹部の深さ寸法は、前記第２床下地材の前記突出部の突出長さ寸法よりも小さくなるように構成され、前記第１規制構造は、前記凹部を構成する前記第１支持部材の端面と前記突出部を構成する前記第２支持部材の先端とが接触した構造を有する置床構造。
【００５５】
（ロ）上記置床構造において、前記第２規制構造を含み、前記第１床下地材は、前記第１床下地材本体よりも前記第１支持部材が側方に突出した突出部を有し、前記第２床下地材は、前記第２床下地材本体の下面と、前記第２支持部材の端面とにより構成される凹部を有し、前記第２床下地材の前記凹部の深さ寸法は、前記第１床下地材の前記突出部の突出長さ寸法よりも小さくなるように構成され、前記第２規制構造は、前記凹部を構成する前記第２支持部材の端面と前記突出部を構成する前記第１支持部材の先端とが接触した構造を有する置床構造。
【符号の説明】
【００５６】
１１…置床構造、１２…凹部、１３…突出部、１３ａ…規制部、１３ｂ…中間部、２１…第１床下地材、２２…第１床下地材本体、２２ａ，３２ａ…第１辺、２２ｂ，３２ｂ…第２辺、２２ｃ，３２ｃ…第３辺、２２ｄ，３２ｄ…第４辺、２３…第１支持部材、２４，３４…第１端縁側支持部材、２５，３５…第２端縁側支持部材、２６，３６…中間支持部材、３１…第２床下地材、３２…第２床下地材本体、３３…第２支持部材、Ｌ１…深さ寸法、Ｌ２…突出長さ寸法、Ｓ１…第１規制構造、Ｓ２…第２規制構造。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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