(57)【要約】      （修正有）【課題】バックフォーカスが十分に確保され、色収差を含む諸収差が良好に補正された高性能のリアアタッチメントレンズ、及び撮像装置を提供する。【解決手段】全体として正の屈折力を有し、主レンズの像側に装着されて装着後のレンズ全系の焦点距離を主レンズの焦点距離よりも長焦点距離側へ変化させるリアアタッチメントレンズに関し、負の屈折力を有し最も物体側に配置された最物体側レンズＬ１１と、正の屈折力を有し最も像側に配置された最像側レンズＬ３４とを含み、最物体側レンズＬ１１の部分分散比、アッベ数をそれぞれθｇＬ１１、νＬ１１としたとき、条件式：０．６２＜θｇＬ１１＋０．００１６２５×νＬ１１＜０．６５を満足する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
撮像レンズである主レンズの像側に装着されることにより装着後のレンズ全系の焦点距離を該主レンズの焦点距離よりも長焦点距離側へ変化させるリアアタッチメントレンズであって、
全体として正の屈折力を有し、
負の屈折力を有し最も物体側に配置されたレンズである最物体側レンズと、正の屈折力を有し最も像側に配置されたレンズである最像側レンズとを含み、
前記最物体側レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＬ１１、前記最物体側レンズのｄ線基準のアッベ数をνＬ１１としたとき、
０．６２＜θｇＬ１１＋０．００１６２５×νＬ１１＜０．６５    （１）
で表される条件式（１）を満足するリアアタッチメントレンズ。
【請求項２】
撮像レンズである主レンズの像側に装着されることにより装着後のレンズ全系の焦点距離を該主レンズの焦点距離よりも長焦点距離側へ変化させるリアアタッチメントレンズであって、
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有し最も物体側に配置されたレンズである最物体側レンズと、接合レンズとからなり、該接合レンズは少なくとも１枚の負レンズと少なくとも１枚の正レンズが接合されてなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、正レンズと、負レンズとからなり、
前記第３レンズ群は、物体側から順に、負レンズと、正レンズと、負レンズと、正レンズとからなるリアアタッチメントレンズ。
【請求項３】
前記第１レンズ群の焦点距離をｆＧ１、前記最物体側レンズの焦点距離をｆＬ１１としたとき、
０．５＜ｆＧ１／ｆＬ１１＜１．５    （２）
で表される条件式（２）を満足する請求項２記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項４】
前記第３レンズ群の最も物体側のレンズと前記第３レンズ群の物体側から２番目のレンズとは互いに接合されており、
前記第３レンズ群の最も物体側のレンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＬ３１、前記第３レンズ群の物体側から２番目のレンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＬ３２、前記第３レンズ群の最も物体側のレンズのｄ線に対する屈折率をＮＬ３１、前記第３レンズ群の物体側から２番目のレンズのｄ線に対する屈折率をＮＬ３２としたとき、
−０．０２＜θｇＬ３１−θｇＬ３２＜０．０２    （３）
０．３＜ＮＬ３１−ＮＬ３２＜０．５    （４）
で表される条件式（３）及び（４）を満足する請求項２または３記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項５】
前記最物体側レンズのｄ線に対する屈折率をＮＬ１１、前記最物体側レンズのｄ線基準のアッベ数をνＬ１１としたとき、
１．５３＜ＮＬ１１＜１．８    （５）
４５＜νＬ１１＜７５    （６）
で表される条件式（５）及び（６）を満足する請求項１から４のいずれか１項記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項６】
前記最物体側レンズの焦点距離をｆＬ１１、前記リアアタッチメントレンズの焦点距離をｆＲＡとしたとき、
−０．５＜ｆＬ１１／ｆＲＡ＜−０．０５    （７）
で表される条件式（７）を満足する請求項１から５のいずれか１項記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項７】
物体側から順に、負レンズと、正レンズと、負レンズとからなる３枚のレンズを接合してなる３枚接合レンズを含み、
該３枚接合レンズ内の前記正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＴＬ２、前記３枚接合レンズ内の最も像側の前記負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＴＬ３、前記３枚接合レンズ内の前記正レンズのｄ線に対する屈折率をＮＴＬ２、前記３枚接合レンズ内の最も像側の前記負レンズのｄ線に対する屈折率をＮＴＬ３、前記３枚接合レンズ内の前記正レンズのｄ線基準のアッベ数をνＴＬ２としたとき、
−０．０３＜θｇＴＬ２−θｇＴＬ３＜０．０３    （８）
−０．３５＜ＮＴＬ２−ＮＴＬ３＜−０．１５    （９）
２０＜νＴＬ２＜４０    （１０）
で表される条件式（８）、（９）、及び（１０）を満足する請求項１から６のいずれか１項記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項８】
前記リアアタッチメントレンズの最も物体側のレンズ面から前記リアアタッチメントレンズの物体側主点までの光軸上の距離をｅｆ、前記リアアタッチメントレンズの最も物体側のレンズ面から前記リアアタッチメントレンズの最も像側のレンズ面までの光軸上の距離をＲＡＴとしたとき、
１＜ｅｆ／ＲＡＴ＜５    （１１）
で表される条件式（１１）を満足する請求項１から７のいずれか１項記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項９】
０．６３＜θｇＬ１１＋０．００１６２５×νＬ１１＜０．６４    （１−１）
で表される条件式（１−１）を満足する請求項１記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項１０】
０．６＜ｆＧ１／ｆＬ１１＜１．２    （２−１）
で表される条件式（２−１）を満足する請求項３記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項１１】
−０．０１＜θｇＬ３１−θｇＬ３２＜０．０１    （３−１）
で表される条件式（３−１）を満足する請求項４記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項１２】
０．３５＜ＮＬ３１−ＮＬ３２＜０．４５    （４−１）
で表される条件式（４−１）を満足する請求項４記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項１３】
１．５５＜ＮＬ１１＜１．７６    （５−１）
で表される条件式（５−１）を満足する請求項５記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項１４】
５０＜νＬ１１＜７０    （６−１）
で表される条件式（６−１）を満足する請求項５記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項１５】
−０．４＜ｆＬ１１／ｆＲＡ＜−０．１    （７−１）
で表される条件式（７−１）を満足する請求項６記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項１６】
−０．３＜ＮＴＬ２−ＮＴＬ３＜−０．２    （９−１）
で表される条件式（９−１）を満足する請求項７記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項１７】
２８＜νＴＬ２＜３７    （１０−１）
で表される条件式（１０−１）を満足する請求項７記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項１８】
１．５＜ｅｆ／ＲＡＴ＜４    （１１−１）
で表される条件式（１１−１）を満足する請求項８記載のリアアタッチメントレンズ。
【請求項１９】
前記主レンズと、請求項１から１８のいずれか１項記載のリアアタッチメントレンズとを備えた撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、撮像レンズである主レンズの像側に装着されることにより装着後のレンズ全系の焦点距離を装着前の撮像レンズの焦点距離よりも長焦点距離側へ変化させるリアアタッチメントレンズ、及び撮像装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、放送用カメラ等の分野において、撮像用の主レンズと像面の間に着脱可能に装着されて、装着後のレンズ全系の焦点距離を主レンズの焦点距離よりも長焦点距離側へ変化させるアタッチメントレンズもしくはコンバーターレンズが種々提案されている（例えば、下記特許文献１〜３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−０８１１１１号公報
【特許文献２】特開平１１−２４９０１５号公報
【特許文献３】特開昭６２−１６０４１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
比較的高解像力を要求されるテレビカメラやビデオカメラ等では、撮像レンズ系と、撮像レンズ系により形成された像を撮像する撮像素子との間に色分解光学系や各種光学的フィルタが挿入される。そのため、主レンズにリアアタッチメントレンズを装着した状態の撮像レンズ系でも長いバックフォーカスが必要とされる。
【０００５】
また、リアアタッチメントレンズを装着せずに主レンズ単体で撮影を行うこともあるため、主レンズは単独で既に良好に収差補正がなされている。よって、主レンズにリアアタッチメントレンズを装着した後の合成の光学性能を良好に維持するためにはリアアタッチメントレンズ単独で良好に収差補正をしておかねばならない。
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載のレンズ系はバックフォーカスを十分に確保できていない。特許文献２に記載のレンズ系は軸上色収差の補正に改善の余地がある。特許文献３に記載のレンズ系はバックフォーカスを十分に確保できておらず、また、球面収差、軸上色収差、及び非点収差の補正が不足している。
【０００７】
本発明は、主レンズへ装着されることによりレンズ全系の長焦点距離化の作用を有しながら、バックフォーカスが十分に確保され、色収差を始めとする諸収差が良好に補正されて高い光学性能を有するリアアタッチメントレンズ、及び撮像装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の第１のリアアタッチメントレンズは、撮像レンズである主レンズの像側に装着されることにより装着後のレンズ全系の焦点距離を主レンズの焦点距離よりも長焦点距離側へ変化させるリアアタッチメントレンズであって、全体として正の屈折力を有する構成とされており、負の屈折力を有し最も物体側に配置されたレンズである最物体側レンズと、正の屈折力を有し最も像側に配置されたレンズである最像側レンズとを含み、最物体側レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＬ１１、最物体側レンズのｄ線基準のアッベ数をνＬ１１としたとき、下記条件式（１）を満足する。
０．６２＜θｇＬ１１＋０．００１６２５×νＬ１１＜０．６５    （１）
【０００９】
本発明の第１のリアアタッチメントレンズにおいては、下記条件式（１−１）を満足することが好ましい。
０．６３＜θｇＬ１１＋０．００１６２５×νＬ１１＜０．６４    （１−１）
【００１０】
本発明の第２のリアアタッチメントレンズは、撮像レンズである主レンズの像側に装着されることにより装着後のレンズ全系の焦点距離を主レンズの焦点距離よりも長焦点距離側へ変化させるリアアタッチメントレンズであって、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、第１レンズ群は、物体側から順に、最も物体側に配置され負の屈折力を有するレンズである最物体側レンズと、接合レンズとからなり、この接合レンズは少なくとも１枚の負レンズと少なくとも１枚の正レンズが接合されてなり、第２レンズ群は、物体側から順に、正レンズと、負レンズとからなり、第３レンズ群は、物体側から順に、負レンズと、正レンズと、負レンズと、正レンズとからなる。
【００１１】
本発明の第２のリアアタッチメントレンズにおいては、第１レンズ群の焦点距離をｆＧ１、最物体側レンズの焦点距離をｆＬ１１としたとき、下記条件式（２）を満足することが好ましく、下記条件式（２−１）を満足することがより好ましい。
０．５＜ｆＧ１／ｆＬ１１＜１．５    （２）
０．６＜ｆＧ１／ｆＬ１１＜１．２    （２−１）
【００１２】
本発明の第２のリアアタッチメントレンズにおいては、第３レンズ群の最も物体側のレンズと第３レンズ群の物体側から２番目のレンズとは互いに接合されており、第３レンズ群の最も物体側のレンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＬ３１、第３レンズ群の物体側から２番目のレンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＬ３２、第３レンズ群の最も物体側のレンズのｄ線に対する屈折率をＮＬ３１、第３レンズ群の物体側から２番目のレンズのｄ線に対する屈折率をＮＬ３２としたとき、下記条件式（３）及び（４）を満足することが好ましく、さらに下記条件式（３−１）及び（４−１）の少なくとも一方を満足することがさらに好ましい。
−０．０２＜θｇＬ３１−θｇＬ３２＜０．０２    （３）
０．３＜ＮＬ３１−ＮＬ３２＜０．５    （４）
−０．０１＜θｇＬ３１−θｇＬ３２＜０．０１    （３−１）
０．３５＜ＮＬ３１−ＮＬ３２＜０．４５    （４−１）
【００１３】
なお、以下では本発明の第１及び第２両者のリアアタッチメントレンズを本発明のリアアタッチメントレンズということにする。本発明のリアアタッチメントレンズにおいては、最物体側レンズのｄ線に対する屈折率をＮＬ１１、最物体側レンズのｄ線基準のアッベ数をνＬ１１としたとき、下記条件式（５）及び（６）を満足することが好ましく、さらに下記条件式（５−１）及び（６−１）の少なくとも一方を満足することがさらに好ましい。
１．５３＜ＮＬ１１＜１．８    （５）
４５＜νＬ１１＜７５    （６）
１．５５＜ＮＬ１１＜１．７６    （５−１）
５０＜νＬ１１＜７０    （６−１）
【００１４】
本発明のリアアタッチメントレンズにおいては、最物体側レンズの焦点距離をｆＬ１１、リアアタッチメントレンズの焦点距離をｆＲＡとしたとき、下記条件式（７）を満足することが好ましく、下記条件式（７−１）を満足することがより好ましい。
−０．５＜ｆＬ１１／ｆＲＡ＜−０．０５    （７）
−０．４＜ｆＬ１１／ｆＲＡ＜−０．１    （７−１）
【００１５】
本発明のリアアタッチメントレンズにおいては、物体側から順に、負レンズと、正レンズと、負レンズとからなる３枚のレンズを接合してなる３枚接合レンズを含み、この３枚接合レンズ内の正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＴＬ２、３枚接合レンズ内の最も像側の負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＴＬ３、３枚接合レンズ内の正レンズのｄ線に対する屈折率をＮＴＬ２、３枚接合レンズ内の最も像側の負レンズのｄ線に対する屈折率をＮＴＬ３、３枚接合レンズ内の正レンズのｄ線基準のアッベ数をνＴＬ２としたとき、下記条件式（８）、（９）、及び（１０）を満足することが好ましく、さらに下記条件式（９−１）及び（１０−１）の少なくとも一方を満足することがさらに好ましい。
−０．０３＜θｇＴＬ２−θｇＴＬ３＜０．０３    （８）
−０．３５＜ＮＴＬ２−ＮＴＬ３＜−０．１５    （９）
２０＜νＴＬ２＜４０    （１０）
−０．３＜ＮＴＬ２−ＮＴＬ３＜−０．２    （９−１）
２８＜νＴＬ２＜３７    （１０−１）
【００１６】
本発明のリアアタッチメントレンズにおいては、リアアタッチメントレンズの最も物体側のレンズ面からリアアタッチメントレンズの物体側主点までの光軸上の距離をｅｆ、リアアタッチメントレンズの最も物体側のレンズ面からリアアタッチメントレンズの最も像側のレンズ面までの光軸上の距離をＲＡＴとしたとき、下記条件式（１１）を満足することが好ましく、下記条件式（１１−１）を満足することがより好ましい。
１＜ｅｆ／ＲＡＴ＜５    （１１）
１．５＜ｅｆ／ＲＡＴ＜４    （１１−１）
【００１７】
本発明の撮像装置は、主レンズと、本発明のリアアタッチメントレンズとを備える。
【００１８】
なお、本明細書の「〜からなり」及び「〜からなる」は、構成要素として挙げたもの以外に、実質的にパワーを有さないレンズ、並びに、絞り、フィルタ、及びカバーガラス等のレンズ以外の光学要素、並びに、レンズフランジ、レンズバレル、撮像素子、及び手振れ補正機構等の機構部分、等が含まれていてもよいことを意図する。
【００１９】
なお、「正の屈折力を有する〜群」とは、群全体として正の屈折力を有することを意味する。「負の屈折力を有する〜群」についても同様である。本明細書における、群の屈折力の符号、レンズの屈折力の符号、及びレンズの面形状は、特に断りがない限り近軸領域で考えることにする。上記条件式で用いている焦点距離及び主点はｄ線（波長５８７．６ｎｍ（ナノメートル））に対する値である。ｅｆの符号は、リアアタッチメントレンズの最も物体側のレンズ面よりリアアタッチメントレンズの物体側主点が像側にある場合を正、物体側にある場合を負としている。
【００２０】
なお、あるレンズのｇ線とＦ線間の部分分散比θｇＦとは、ｇ線（波長４３５．８ｎｍ（ナノメートル））、Ｆ線（波長４８６．１ｎｍ（ナノメートル））、及びＣ線（波長６５６．３ｎｍ（ナノメートル））に対するそのレンズの屈折率をそれぞれＮｇ、ＮＦ、及びＮＣとしたとき、θｇＦ＝（Ｎｇ−ＮＦ）／（ＮＦ−ＮＣ）で定義される。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、主レンズへ装着されることによりレンズ全系の長焦点距離化の作用を有しながら、バックフォーカスが十分に確保され、色収差を始めとする諸収差が良好に補正されて高い光学性能を有するリアアタッチメントレンズ、及びこのリアアタッチメントレンズを備えた撮像装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の一実施形態に係るリアアタッチメントレンズを主レンズに装着した状態の構成と光路を示す断面図である。
【図２】図１の主レンズの構成と光路を示す断面図である。
【図３】本発明の実施例１のリアアタッチメントレンズの構成を示す断面図である。
【図４】本発明の実施例２のリアアタッチメントレンズの構成を示す断面図である。
【図５】本発明の実施例３のリアアタッチメントレンズの構成を示す断面図である。
【図６】図２の主レンズの諸収差を示す収差図であり、左から順に、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図である。
【図７】本発明の実施例１のリアアタッチメントレンズを主レンズに装着した合成光学系の各収差図であり、左から順に、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図である。
【図８】本発明の実施例２のリアアタッチメントレンズを主レンズに装着した合成光学系の各収差図であり、左から順に、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図である。
【図９】本発明の実施例３のリアアタッチメントレンズを主レンズに装着した合成光学系の各収差図であり、左から順に、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図である。
【図１０】本発明の一実施形態に係る撮像装置の概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。図１は、本発明の一実施形態に係るリアアタッチメントレンズＲＡＬを主レンズ（マスターレンズともいう）ＭＬの像側に装着した状態の構成を示す断面図である。図２は、図１の主レンズＭＬの像側にリアアタッチメントレンズＲＡＬが装着されていない状態の構成を示す断面図である。図３は、図１のリアアタッチメントレンズＲＡＬの構成を示す断面図である。図３に示す例のリアアタッチメントレンズＲＡＬは、後述の実施例１に対応する。図１〜図３では、図の左側が物体側、右側が像側である。図１では、無限遠物体からの軸上光束１２、最大画角の軸外光束１３も合わせて図示している。図２では、無限遠物体からの軸上光束２２、最大画角の軸外光束２３も合わせて図示している。
【００２４】
リアアタッチメントレンズＲＡＬは、主レンズＭＬの像側に装着されることにより装着後のレンズ全系（主レンズＭＬとリアアタッチメントレンズＲＡＬの合成光学系）の焦点距離を主レンズＭＬの焦点距離よりも長焦点距離側へ変化させる。主レンズＭＬは、例えば放送用カメラ、ビデオカメラ、デジタルカメラ等の撮像装置に搭載可能な撮像レンズである。
【００２５】
リアアタッチメントレンズＲＡＬは、主レンズＭＬの像側に装着されることにより装着後のレンズ全系のイメージサイズを主レンズＭＬのイメージサイズよりも拡大させる機能を有してもよい。図１に示す像面１５のサイズが図２に示す像面２５のサイズより大きいことからわかるように、本実施形態のリアアタッチメントレンズＲＡＬはイメージサイズを拡大する機能も有する。
【００２６】
なお、撮像レンズ系が撮像装置に搭載される際には、撮像素子を保護するためのカバーガラス、撮像装置の仕様に応じた色分解プリズム、及び各種フィルタ等の光学部材を備えることが考えられる。図１の光学部材１４ａ、１４ｂ、及び図２の光学部材２４は上記の光学部材を想定したものであり、入射面と出射面は平行な平面で形成されている。ただし、本発明においては光学部材１４ａ、１４ｂ、２４は必須の構成要素ではなく、光学部材１４ａ、１４ｂ、２４の少なくとも１つを省略した構成も可能である。
【００２７】
本実施形態のリアアタッチメントレンズＲＡＬは、全体として正の屈折力を有する構成とすることができる。一般にはリアアタッチメントレンズは全体として負の屈折力を有する構成とすることが多い。しかし、全体として負の屈折力を有する構成とした場合は、主レンズに装着することによる収差変動が大きくなりやすく、例えば主レンズで発生する像面湾曲をさらに悪化させやすくなる。これに対して、リアアタッチメントレンズＲＡＬ自体が全体として正の屈折力を有する構成とした場合は、像面湾曲を効果的に小さく抑えることができる。
【００２８】
本実施形態のリアアタッチメントレンズＲＡＬは、負の屈折力を有し最も物体側に配置されたレンズである最物体側レンズＬ１１を含む。リアアタッチメントレンズＲＡＬの最も物体側に負レンズを配置することによって、最も主レンズＭＬに近い位置に負の屈折力を配置することができ、効果的に長焦点距離化、及び所望のバックフォーカスの確保を行うことができる。
【００２９】
また、本実施形態のリアアタッチメントレンズＲＡＬは、正の屈折力を有し最も像側に配置されたレンズである最像側レンズＬ３４を含む。リアアタッチメントレンズＲＡＬの最も像側に正レンズを配置することによって、軸外主光線の像面１５への入射角を小さく抑えることができる。
【００３０】
リアアタッチメントレンズＲＡＬが全体として正の屈折力を有する場合はバックフォーカスの確保が難しくなる傾向にある。しかし、本実施形態のように最物体側レンズＬ１１及び最像側レンズＬ３４を含む構成とすることによって、物体側主点を像側に可能な限り位置させることが容易となり、リアアタッチメントレンズＲＡＬが全体として正の屈折力を有する場合でも、装着後のレンズ全系の焦点距離を主レンズの焦点距離よりも長焦点距離側に変化させることが容易となり、バックフォーカスの確保を行うことができる。
【００３１】
最物体側レンズＬ１１は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状にすることが好ましく、このようにした場合は、球面収差、及び非点収差の発生を抑制することができる。
【００３２】
また、最物体側レンズＬ１１のｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＬ１１、最物体側レンズＬ１１のｄ線基準のアッベ数をνＬ１１としたとき、下記条件式（１）を満足することが好ましい。条件式（１）の下限以下とならないように材料を選択することによって、２次スペクトルが補正不足になるのを回避することができる。条件式（１）の上限以上とならないように材料を選択することによって、２次スペクトルが補正過剰になるのを回避することができる。条件式（１）を満足するように材料を選択することによって、２次スペクトルの補正を良好に行うことができる。なお、下記条件式（１−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．６２＜θｇＬ１１＋０．００１６２５×νＬ１１＜０．６５    （１）
０．６３＜θｇＬ１１＋０．００１６２５×νＬ１１＜０．６４    （１−１）
【００３３】
また、最物体側レンズＬ１１のｄ線に対する屈折率をＮＬ１１としたとき、下記条件式（５）を満足することが好ましい。条件式（５）の下限以下とならないようにすることによって、球面収差の発生を抑制すると共に最物体側レンズＬ１１に強い負の屈折力を与えることができ効果的に長焦点距離化、及び所望のバックフォーカスの確保が可能となる。条件式（５）の上限以上とならないようにすることによって、適切なアッベ数の材料を選択でき、色収差の補正が容易となる。なお、条件式（５）に代わり下記条件式（５−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができ、下記条件式（５−２）を満足する構成とすれば、さらにより良好な特性とすることができる。
１．５３＜ＮＬ１１＜１．８    （５）
１．５５＜ＮＬ１１＜１．７６    （５−１）
１．６＜ＮＬ１１＜１．７６    （５−２）
【００３４】
また、最物体側レンズＬ１１のｄ線基準のアッベ数をνＬ１１としたとき、下記条件式（６）を満足することが好ましい。最物体側レンズＬ１１は入射する軸上光束を収束光から発散光にして射出させる。条件式（６）の下限以下とならないようにすることによって、最物体側レンズＬ１１に低分散の材料を用いることができ、軸上色収差の発生を抑制できる。条件式（６）の上限以上とならないようにすることによって、適切な屈折率の材料を選択できる。なお、条件式（６）に代わり下記条件式（６−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができ、下記条件式（６−２）を満足する構成とすれば、さらにより良好な特性とすることができる。
４５＜νＬ１１＜７５    （６）
５０＜νＬ１１＜７０    （６−１）
５２＜νＬ１１＜６７    （６−２）
【００３５】
なお、条件式（５）及び（６）を満足する場合には、適切な材料の選択が容易となり、より良好な特性とすることに有利となる。
【００３６】
最物体側レンズＬ１１の焦点距離をｆＬ１１、リアアタッチメントレンズＲＡＬの焦点距離をｆＲＡとしたとき、下記条件式（７）を満足することが好ましい。条件式（７）の下限以下とならないようにすることによって、所望のバックフォーカスを確保することができる。条件式（７）の上限以上とならないようにすることによって、諸収差の補正が容易になる。なお、下記条件式（７−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−０．５＜ｆＬ１１／ｆＲＡ＜−０．０５    （７）
−０．４＜ｆＬ１１／ｆＲＡ＜−０．１    （７−１）
【００３７】
また、最物体側レンズＬ１１のｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＬ１１としたとき、下記条件式（１２）を満足することが好ましい。条件式（１２）の下限以下とならないように材料を選択することによって、２次スペクトルが補正不足になるのを回避することができる。条件式（１２）の上限以上とならないように材料を選択することによって、２次スペクトルが補正過剰になるのを回避することができる。条件式（１２）を満足するように材料を選択することによって、２次スペクトルの補正を良好に行うことができる。なお、下記条件式（１２−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．５３＜θｇＬ１１＜０．５６    （１２）
０．５４＜θｇＬ１１＜０．５５    （１２−１）
【００３８】
最像側レンズＬ３４は、像側に凸面を向けた形状であることが好ましく、このようにした場合は、負レンズで発生した球面収差を容易に補正することができる。
【００３９】
最像側レンズＬ３４のｄ線に対する屈折率をＮＬ３４としたとき、下記条件式（１８）を満足することが好ましい。条件式（１８）の下限以下とならないようにすることによって、最像側レンズＬ３４の曲率半径を適切にすることができるため、球面収差の発生を抑制できる。条件式（１８）の上限以上とならないようにすることによって、長焦点距離化の作用を得ながら、長焦点距離化の作用に必要なリアアタッチメントレンズＲＡＬ内の負の屈折力が強くなることにより発生する諸収差を抑制することが容易となる。また、球面収差の発生を抑えることができる。なお、条件式（１８）に代わり下記条件式（１８−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
１．４５＜ＮＬ３４＜１．７５    （１８）
１．４５＜ＮＬ３４＜１．６５    （１８−１）
【００４０】
最像側レンズＬ３４のｄ線基準のアッベ数をνＬ３４としたとき、下記条件式（１９）を満足することが好ましい。条件式（１９）の下限以下とならないようにすることによって、軸上色収差、及び倍率色収差を抑制することができる。条件式（１９）の上限以上とならないようにすることによって、屈折率が低い材料の選択を回避でき、最像側レンズＬ３４の曲率半径を適切にすることができるため、球面収差の発生を抑制できる。なお、条件式（１９）に代わり下記条件式（１９−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
５０＜νＬ３４＜１００    （１９）
６０＜νＬ３４＜８５    （１９−１）
【００４１】
最像側レンズＬ３４の焦点距離をｆＬ３４、リアアタッチメントレンズＲＡＬの焦点距離をｆＲＡとしたとき、下記条件式（２０）を満足することが好ましい。条件式（２０）の下限以下とならないようにすることによって、諸収差の補正が容易になる。条件式（２０）の上限以上とならないようにすることによって、所望のバックフォーカスの確保が容易になる。なお、条件式（２０）に代わり下記条件式（２０−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．１＜ｆＬ３４／ｆＲＡ＜０．４    （２０）
０．１５＜ｆＬ３４／ｆＲＡ＜０．３５    （２０−１）
【００４２】
なお、条件式（１８）、（１９）、（２０）のうちの任意の組み合わせを満足する場合は、より良好な特性とすることに有利となる。さらに、最像側レンズＬ３４が像側に凸面を向けた形状を有し、条件式（１８）、（１９）、（２０）のうちの任意の組み合わせを満足する場合は、より良好な特性とすることにさらに有利となる。
【００４３】
リアアタッチメントレンズＲＡＬの群構成としては、例えば、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる３群構成を採ることができる。物体側に負の屈折力を配置し、像側に正の屈折力を配置することによって、物体側主点を像側に可能な限り位置させてバックフォーカスを確保することが容易となる。また、最も像側に配置される第３レンズ群Ｇ３を正の屈折力を有する構成とすることによって、リアアタッチメントレンズＲＡＬを装着することにより発生する球面収差と像面湾曲の補正を容易にすることができる。
【００４４】
図３に示す例のリアアタッチメントレンズＲＡＬは、物体側から順に、第１レンズ群Ｇ１と、第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３とからなる３群構成である。図３の例では、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、最物体側レンズＬ１１と、レンズＬ１２〜Ｌ１４との４枚のレンズからなり、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２１〜Ｌ２２の２枚のレンズからなり、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、レンズＬ３１〜Ｌ３３と、最像側レンズＬ３４の４枚のレンズからなる。
【００４５】
リアアタッチメントレンズＲＡＬが３群構成を採った場合の好ましい構成について以下に述べる。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有し最も物体側に配置されたレンズである最物体側レンズＬ１１と、接合レンズとからなり、第１レンズ群Ｇ１に含まれる接合レンズは少なくとも１枚の負レンズと少なくとも１枚の正レンズが接合されてなることが好ましい。
【００４６】
第１レンズ群Ｇ１を上述の構成とした場合は、最も主レンズに近い位置に負の屈折力を配置することによって、効果的に長焦点距離化と所望のバックフォーカスの確保を行うことができる。また、最物体側レンズＬ１１と接合レンズ内の負レンズとで負の屈折力を分担することによって、諸収差の発生を抑制しやすくなる。また、少なくとも１枚の負レンズと少なくとも１枚の正レンズを接合することによって、色収差の補正に有利となり、さらに偏芯等の製造誤差による光学性能の劣化を抑制することができ、接合レンズ内の負レンズで発生する高次の球面収差を抑制することができる。
【００４７】
また、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆＧ１、最物体側レンズＬ１１の焦点距離をｆＬ１１としたとき、下記条件式（２）を満足することが好ましい。条件式（２）の下限以下とならないようにすることによって、諸収差の補正が容易になる。条件式（２）の上限以上とならないようにすることによって、所望のバックフォーカスを確保することができる。なお、下記条件式（２−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．５＜ｆＧ１／ｆＬ１１＜１．５    （２）
０．６＜ｆＧ１／ｆＬ１１＜１．２    （２−１）
【００４８】
また、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆＧ１、リアアタッチメントレンズＲＡＬの焦点距離をｆＲＡとしたとき、下記条件式（２２）を満足することが好ましい。条件式（２２）の下限以下とならないようにすることによって、所望のバックフォーカスの確保と効果的な長焦点距離化が可能になる。条件式（２２）の上限以上とならないようにすることによって、諸収差の補正が容易になる。なお、下記条件式（２２−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−０．５＜ｆＧ１／ｆＲＡ＜−０．０１    （２２）
−０．３＜ｆＧ１／ｆＲＡ＜−０．０５    （２２−１）
【００４９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、正レンズと、負レンズとからなることが好ましい。このようにした場合は、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１で発生した諸収差を良好に補正することができ、軸上色収差の補正を容易にすることができる。
【００５０】
第２レンズ群Ｇ２が物体側から順に、正レンズと、負レンズとからなる場合、第２レンズ群Ｇ２の正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＬ２１、第２レンズ群Ｇ２の負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＬ２２としたとき、下記条件式（１３）を満足することが好ましい。条件式（１３）を満足することによって、２次色収差の発生を抑制することができる。
−０．０５＜θｇＬ２１−θｇＬ２２＜０    （１３）
【００５１】
第２レンズ群Ｇ２が物体側から順に、正レンズと、負レンズとからなる場合、第２レンズ群Ｇ２の正レンズのｄ線に対する屈折率をＮＬ２１、第２レンズ群Ｇ２の負レンズのｄ線に対する屈折率をＮＬ２２としたとき、下記条件式（１４）を満足することが好ましい。条件式（１４）の下限以下とならないようにすることによって、リアアタッチメントレンズＲＡＬのペッツバール和を０に近づけることが可能となり、像面湾曲の発生を抑えることができる。条件式（１４）の上限以上とならないようにすることによって、球面収差の補正に有利となる。
−０．４５＜ＮＬ２１−ＮＬ２２＜−０．２５    （１４）
【００５２】
第２レンズ群Ｇ２が物体側から順に、正レンズと、負レンズとからなり、条件式（１３）及び（１４）を満足する場合には、より良好な特性とすることに有利となる。
【００５３】
より詳しくは、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、正レンズと、負レンズとが接合された接合レンズからなることが好ましい。このようにした場合は、高次の球面収差を抑制することができる。第２レンズ群Ｇ２が上述の接合レンズからなり、第２レンズ群Ｇ２に含まれる正レンズを両凸形状にした場合は、球面収差をより良好に補正できる。また、第２レンズ群Ｇ２が上述の接合レンズからなり、条件式（１３）及び（１４）の少なくとも一方を満足する場合には、より良好な特性とすることに有利となる。
【００５４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、負レンズと、正レンズと、負レンズと、正レンズとからなることが好ましい。このように物体側から順に、負・正・負・正のレンズを配置することによって歪曲収差を良好に補正できる。また、最も像側に正レンズを配置することによって、軸外主光線の像面１５への入射角を小さく抑えることができる。
【００５５】
第３レンズ群Ｇ３が上述の４枚のレンズからなる場合、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズと第３レンズ群Ｇ３の物体側から２番目のレンズとは互いに接合されていることが好ましい。このようにした場合は、高次の球面収差の発生を抑制することができる。また、第３レンズ群Ｇ３が上述した４枚のレンズからなる場合、第３レンズ群Ｇ３の物体側から３番目のレンズは像側に凸面を向けたメニスカス形状にすることが好ましく、このようにした場合は、球面収差、及び非点収差の発生を抑制することができる。
【００５６】
第３レンズ群Ｇ３が上述の４枚のレンズからなる場合、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＬ３１、第３レンズ群Ｇ３の物体側から２番目のレンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＬ３２としたとき、下記条件式（３）を満足することが好ましい。条件式（３）を満足することによって、２次色収差の発生を抑制することができる。なお、条件式（３）に代わり下記条件式（３−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−０．０２＜θｇＬ３１−θｇＬ３２＜０．０２    （３）
−０．０１＜θｇＬ３１−θｇＬ３２＜０．０１    （３−１）
【００５７】
また、第３レンズ群Ｇ３が上述の４枚のレンズからなる場合、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズのｄ線に対する屈折率をＮＬ３１、第３レンズ群Ｇ３の物体側から２番目のレンズのｄ線に対する屈折率をＮＬ３２としたとき、下記条件式（４）を満足することが好ましい。条件式（４）の下限以下とならないようにすることによって、リアアタッチメントレンズＲＡＬのペッツバール和を０に近づけることが可能となり、像面湾曲の発生を抑えることができる。条件式（４）の上限以上とならないようにすることによって、球面収差の補正に有利となる。なお、条件式（４）に代わり下記条件式（４−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．３＜ＮＬ３１−ＮＬ３２＜０．５    （４）
０．３５＜ＮＬ３１−ＮＬ３２＜０．４５    （４−１）
【００５８】
なお、条件式（３）及び（４）を満足する場合には、より良好な特性とすることに有利となる。また、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズと第３レンズ群Ｇ３の物体側から２番目のレンズとが互いに接合されており、条件式（３）及び（４）を満足する場合には、より良好な特性とすることにさらに有利となる。
【００５９】
また、第３レンズ群Ｇ３が上述の４枚のレンズからなる場合、第３レンズ群Ｇ３の物体側から３番目のレンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＬ３３、第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ（最像側レンズＬ３４）のｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＬ３４としたとき、下記条件式（１５）を満足することが好ましい。条件式（１５）を満足することによって、２次色収差の発生を抑制することができる。なお、条件式（１５）に代わり下記条件式（１５−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−０．０４＜θｇＬ３３−θｇＬ３４＜０．０４    （１５）
−０．０２＜θｇＬ３３−θｇＬ３４＜０．０３５    （１５−１）
【００６０】
また、第３レンズ群Ｇ３が上述の４枚のレンズからなる場合、第３レンズ群Ｇ３の物体側から３番目のレンズのｄ線基準のアッベ数をνＬ３３としたとき、下記条件式（１６）を満足することが好ましい。条件式（１６）を満足することによって、倍率色収差の発生を抑制することができる。なお、条件式（１６）に代わり下記条件式（１６−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
３６＜νＬ３３＜８５    （１６）
４０＜νＬ３３＜７５    （１６−１）
【００６１】
また、第３レンズ群Ｇ３が上述の４枚のレンズからなる場合、第３レンズ群Ｇ３の物体側から３番目のレンズのｄ線に対する屈折率をＮＬ３３としたとき、下記条件式（１７）を満足することが好ましい。条件式（１７）の下限以下とならないようにすることによって、球面収差の発生を抑えつつ、所望のバックフォーカスを確保すると共に、長焦点距離化、及び歪曲収差の補正に有利となる。条件式（１７）の上限以上とならないようにすることによって、短波長側の透過率が高い材料を選択でき、リアアタッチメントレンズＲＡＬを装着した時の透過光の色味の変化を十分に小さくできる。さらに、適切なアッベ数の材料が選択でき、色収差の補正が容易となる。なお、条件式（１７）に代わり下記条件式（１７−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
１．４５＜ＮＬ３３＜１．９５    （１７）
１．４５＜ＮＬ３３＜１．９    （１７−１）
【００６２】
なお、第３レンズ群Ｇ３が上述の４枚のレンズからなり、条件式（１５）、（１６）、（１７）のうちの任意の組み合わせを満足する場合は、より良好な特性とすることに有利となる。
【００６３】
また、第３レンズ群Ｇ３が上述の４枚のレンズからなる場合、第３レンズ群Ｇ３の最も像側のレンズ（最像側レンズＬ３４）の焦点距離をｆＬ３４、第３レンズ群Ｇ３の物体側から３番目のレンズの焦点距離をｆＬ３３としたとき、下記条件式（２１）を満足することが好ましい。条件式（２１）の下限以下とならないようにすることによって、歪曲収差を良好に補正すると共に、所望のバックフォーカスの確保と効果的な長焦点距離化が可能になる。条件式（２１）の上限以上とならないようにすることによって、軸上色収差を抑制できる。なお、条件式（２１）に代わり下記条件式（２１−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−１＜ｆＬ３４／ｆＬ３３＜−０．２    （２１）
−０．８＜ｆＬ３４／ｆＬ３３＜−０．４    （２１−１）
【００６４】
なお、第３レンズ群Ｇ３の物体側から３番目のレンズが像側に凸面を向けたメニスカス形状であり、条件式（２１）を満足する場合は、より良好な特性とすることに有利となる。
【００６５】
また、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の合成焦点距離をｆＧ２３、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆＧ１としたとき、下記条件式（２３）を満足することが好ましい。条件式（２３）の下限以下とならないようにすることによって、諸収差の補正が容易になる。条件式（２３）の上限以上とならないようにすることによって、所望のバックフォーカスの確保と効果的な長焦点距離化が可能になる。なお、下記条件式（２３−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−２＜ｆＧ２３／ｆＧ１＜−１    （２３）
−１．９＜ｆＧ２３／ｆＧ１＜−１．６    （２３−１）
以上が、リアアタッチメントレンズＲＡＬが３群構成を採った場合の好ましい構成である。
【００６６】
また、リアアタッチメントレンズＲＡＬは、群構成に関わらず、以下に述べる構成を採ることが好ましい。リアアタッチメントレンズＲＡＬは、物体側から順に、負レンズと、正レンズと、負レンズとからなる３枚のレンズを接合してなる３枚接合レンズＴＧを含むことが好ましい。このような３枚接合レンズＴＧを含む場合は、像面湾曲及び色収差を良好に補正することができる。
【００６７】
リアアタッチメントレンズＲＡＬに含まれる３枚接合レンズＴＧ内の正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＴＬ２、３枚接合レンズＴＧ内の最も像側の負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比をθｇＴＬ３としたとき、下記条件式（８）を満足することが好ましい。条件式（８）を満足することによって、２次色収差の発生を抑制することができる。
−０．０３＜θｇＴＬ２−θｇＴＬ３＜０．０３    （８）
【００６８】
また、３枚接合レンズＴＧ内の正レンズのｄ線に対する屈折率をＮＴＬ２、３枚接合レンズＴＧ内の最も像側の負レンズのｄ線に対する屈折率をＮＴＬ３としたとき、下記条件式（９）を満足することが好ましい。条件式（９）の下限以下とならないようにすることによって、像面湾曲の発生を抑えることができる。条件式（９）の上限以上とならないようにすることによって、球面収差の補正が容易になる。なお、条件式（９）に代わり下記条件式（９−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−０．３５＜ＮＴＬ２−ＮＴＬ３＜−０．１５    （９）
−０．３＜ＮＴＬ２−ＮＴＬ３＜−０．２    （９−１）
【００６９】
また、３枚接合レンズＴＧ内の正レンズのｄ線基準のアッベ数をνＴＬ２としたとき、下記条件式（１０）を満足することが好ましい。条件式（１０）の下限以下とならないようにすることによって、適切なｇ線とＦ線間の部分分散比を有する材料の選択が可能となる。条件式（１０）の上限以上とならないようにすることによって、３枚接合レンズＴＧ内の正レンズに高分散の材料を用いることができ、軸上色収差を補正しさらなる高い光学性能を実現することが可能となる。なお、条件式（１０）に代わり下記条件式（１０−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
２０＜νＴＬ２＜４０    （１０）
２８＜νＴＬ２＜３７    （１０−１）
【００７０】
リアアタッチメントレンズＲＡＬが上述した３枚接合レンズＴＧを含む場合、上述した条件式（８）、（９）、（１０）のうちの任意の組み合わせを満足することが好ましく、このようにした場合は、より良好な特性とすることができる。
【００７１】
また、リアアタッチメントレンズＲＡＬの最も物体側のレンズ面からリアアタッチメントレンズＲＡＬの物体側主点までの光軸上の距離をｅｆ、リアアタッチメントレンズＲＡＬの最も物体側のレンズ面からリアアタッチメントレンズＲＡＬの最も像側のレンズ面までの光軸上の距離をＲＡＴとしたとき、下記条件式（１１）を満足することが好ましい。条件式（１１）の下限以下とならないようにすることによって、主レンズＭＬにリアアタッチメントレンズＲＡＬを取り付けた際の像面湾曲の補正が容易になる。条件式（１１）の上限以上とならないようにすることによって、リアアタッチメントレンズＲＡＬが適切な正の屈折力を持つことができ、球面収差の補正が容易になる。なお、下記条件式（１１−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
１＜ｅｆ／ＲＡＴ＜５    （１１）
１．５＜ｅｆ／ＲＡＴ＜４    （１１−１）
【００７２】
また、最物体側レンズＬ１１と、リアアタッチメントレンズＲＡＬの物体側から２番目のレンズの光軸上の空気間隔をｔ、リアアタッチメントレンズＲＡＬの最も物体側のレンズ面からリアアタッチメントレンズＲＡＬの最も像側のレンズ面までの光軸上の距離をＲＡＴとしたとき、下記条件式（２４）を満足することが好ましい。条件式（２４）の下限以下とならないようにすることによって、リアアタッチメントレンズＲＡＬの物体側から２番目のレンズに入射する軸上光線の光線高を高くすることができ、効果的に長焦点距離化と所望のバックフォーカスの確保が容易になる。条件式（２４）の上限以上とならないようにすることによって、小型化が容易となり、また、球面収差の補正が容易となる。なお、下記条件式（２４−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．０６＜ｔ／ＲＡＴ＜０．１４    （２４）
０．０８＜ｔ／ＲＡＴ＜０．１２    （２４−１）
【００７３】
リアアタッチメントレンズＲＡＬは少なくとも９枚のレンズを有することが好ましく、このようにした場合は諸収差を良好に補正することができる。
【００７４】
主レンズＭＬとリアアタッチメントレンズＲＡＬの合成光学系が無限遠物体に合焦した状態でリアアタッチメントレンズＲＡＬの横倍率は１．４倍以上であることが好ましく、さらには１．５倍以上であることがより好ましい。このようにした場合は、イメージサイズの拡大作用を有するリアアタッチメントレンズＲＡＬを実現することが可能である。より具体的には、例えば、２／３インチ型撮像素子を備えたカメラ用の主レンズに本実施形態のリアアタッチメントレンズＲＡＬを装着することによって、１．２５インチ型相当の撮像素子を備えたカメラ用のレンズ系として使用することが可能である。
【００７５】
条件式に関する構成も含め上述した好ましい構成及び／または可能な構成は、任意の組合せが可能であり、要求される仕様に応じて適宜選択的に採用されることが好ましい。上述した構成を組み合わせたリアアタッチメントレンズＲＡＬの好ましい２つの態様について以下に述べる。
【００７６】
第１の態様のリアアタッチメントレンズＲＡＬは、全体として正の屈折力を有し、上記の最物体側レンズＬ１１及び最像側レンズＬ３４を含み、条件式（１）を満足する構成を有する。第１の態様のリアアタッチメントレンズＲＡＬによれば、像面湾曲を小さく抑えることができ、効果的に長焦点距離化でき、所望のバックフォーカスを確保でき、軸外主光線の像面１５への入射角を小さく抑えることができ、２次スペクトルの補正を良好に行うことができる。
【００７７】
第２の態様のリアアタッチメントレンズＲＡＬは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなり、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、上記の最物体側レンズＬ１１と、接合レンズとからなり、この接合レンズは少なくとも１枚の負レンズと少なくとも１枚の正レンズが接合されてなり、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、正レンズと、負レンズとからなり、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、負レンズと、正レンズと、負レンズと、正レンズとからなる構成を有する。第２の態様のリアアタッチメントレンズＲＡＬによれば、球面収差、像面湾曲、色収差、及び歪曲収差の補正に有利となり、効果的に長焦点距離化でき、所望のバックフォーカスを確保でき、偏芯等の製造誤差による光学性能の劣化を抑制することができ、軸外主光線の像面１５への入射角を小さく抑えることができる。
【００７８】
次に、主レンズの数値例及び本発明のリアアタッチメントレンズの数値実施例について説明する。
【００７９】
［主レンズ］
主レンズのレンズ構成図は図２に示している。主レンズについて、基本レンズデータを表１に、諸元を表２に、非球面係数を表３に示す。表１において、面番号の欄には最も物体側の面を第１面とし像側に向かうに従い１つずつ番号を増加させたときの面番号を示し、Ｒの欄には各面の曲率半径を示し、Ｄの欄には各面とその像側に隣接する面との光軸上の面間隔を示している。また、Ｎｄの欄には各構成要素のｄ線（波長５８７．６ｎｍ（ナノメートル））に対する屈折率を示し、νｄの欄には各構成要素のｄ線基準のアッベ数を示し、θｇＦの欄には各構成要素のｇ線とＦ線間の部分分散比を示す。
【００８０】
ここで、曲率半径の符号は、物体側に凸面を向けた面形状のものを正、像側に凸面を向けた面形状のものを負としている。Ｄの最下欄の値は表中の最も像側の面と像面２５との間隔である。表１には、開口絞りＳｔ及び光学部材２４も含めて示している。表１では、開口絞りＳｔに相当する面の面番号の欄には面番号と（Ｓｔ）という語句を記載している。表１の第５５面〜第５９面が光学部材２４に相当し、そのうち第５５面〜第５６面が光学部材１４ａに相当する。
【００８１】
なお、表１に示す値は、第１面から１５ｍ（メートル）離れた物体に合焦した状態での値である。表１に示す主レンズは、第４面と第５面の間隔、第８面と第９面の間隔、第１０面と第１１面の間隔を変化させて合焦を行う。
【００８２】
表２に、焦点距離ｆ、空気換算距離でのバックフォーカスＢｆ、ＦナンバーＦＮｏ．、最大全画角２ωの値をｄ線基準で示す。２ωの欄の［°］は単位が度であることを意味する。
【００８３】
表１では、非球面の面番号には＊印を付しており、非球面の曲率半径の欄には近軸の曲率半径の数値を記載している。表３に、非球面の面番号と各非球面に関する非球面係数を示す。表３の非球面係数の数値の「Ｅ±ｎ」（ｎ：整数）は「×１０±ｎ」を意味する。非球面係数は、下式で表される非球面式における各係数ＫＡ、Ａｍ（ｍ＝４、６、８、１０）の値である。
Ｚｄ＝Ｃ×ｈ２／｛１＋（１−ＫＡ×Ｃ２×ｈ２）１/２｝＋ΣＡｍ×ｈｍ
ただし、
Ｚｄ：非球面深さ（高さｈの非球面上の点から、非球面頂点が接する光軸に垂直な平面に
下ろした垂線の長さ）
ｈ：高さ（光軸からのレンズ面までの距離）
Ｃ：近軸曲率
ＫＡ、Ａｍ：非球面係数
であり、非球面式のΣはｍに関する総和を意味する。
【００８４】
各表のデータにおいて、角度の単位としては度を用い、長さの単位としてはｍｍ（ミリメートル）を用いているが、光学系は比例拡大または比例縮小しても使用可能なため他の適当な単位を用いることもできる。また、以下に示す各表では所定の桁でまるめた数値を記載している。
【００８５】
【表１】
2018205443.tif 000003
【００８６】
【表２】
2018205443.tif 000004
【００８７】
【表３】
2018205443.tif 000005
【００８８】
図６に、１５ｍ（メートル）離れた物体に合焦した状態での主レンズの各収差図を示す。図６では左から順に、球面収差、非点収差、歪曲収差、及び倍率色収差を示す。球面収差図では、ｄ線（波長５８７．６ｎｍ（ナノメートル））、Ｃ線（波長６５６．３ｎｍ（ナノメートル））、Ｆ線（波長４８６．１ｎｍ（ナノメートル））、及びｇ線（波長４３５．８ｎｍ（ナノメートル））に関する収差をそれぞれ黒の実線、長破線、短破線、及び灰色の実線で示す。非点収差図では、サジタル方向のｄ線に関する収差を実線で示し、タンジェンシャル方向のｄ線に関する収差を短破線で示す。歪曲収差図ではｄ線に関する収差を実線で示す。倍率色収差図では、Ｃ線、Ｆ線、及びｇ線に関する収差をそれぞれ長破線、短破線、及び灰色の実線で示す。球面収差図のＦＮｏ．はＦナンバーを意味し、その他の収差図のωは半画角を意味する。
【００８９】
上述した各データの記号、意味、及び記載方法は、特に断りがない限り以下の実施例のものについても同様であるため、以下では重複説明を省略する。
【００９０】
［実施例１］
実施例１のリアアタッチメントレンズのレンズ構成図は図３に示している。実施例１のリアアタッチメントレンズは、上述した３群構成である。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、最物体側レンズＬ１１と、レンズＬ１２〜Ｌ１４とからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２１〜Ｌ２２からなる。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、レンズＬ３１〜Ｌ３３と、最像側レンズＬ３４からなる。レンズＬ１２〜Ｌ１４は接合されて３枚接合レンズＴＧを構成している。レンズＬ２１とレンズＬ２２は接合されている。レンズＬ３１とレンズＬ３２は接合されている。
【００９１】
実施例１のリアアタッチメントレンズと光学部材１４ｂの基本レンズデータを表４に示す。表４では、第５７面〜第７２面が実施例１のリアアタッチメントレンズに相当し、第７３面〜第７５面が光学部材１４ｂに相当する。主レンズにリアアタッチメントレンズを装着して図１に示すレンズ系を構成する際は、表１の第５６面〜第５９面の代わりに表４に示す構成を装着するため、表４では面番号を第５６面から付している。すなわち、表４の第５７面が最物体側レンズＬ１１の物体側のレンズ面に相当し、第５６面と第５７面の間隔が光学部材１４ａと最物体側レンズＬ１１との光軸上の面間隔に相当する。この点は後述の実施例２、３も同様である。表４のＤの最下欄の値は表中の最も像側の面と像面１５との間隔である。表１の第１面〜第５５面に表４の第５６面〜第７５面を装着した合成光学系の諸元を表５に示し、この合成光学系の１５ｍ（メートル）離れた物体に合焦した状態での各収差図を図７に示す。
【００９２】
【表４】
2018205443.tif 000006
【００９３】
【表５】
2018205443.tif 000007
【００９４】
［実施例２］
実施例２のリアアタッチメントレンズのレンズ構成図を図４に示す。実施例２のリアアタッチメントレンズは、上述した３群構成である。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、最物体側レンズＬ１１と、レンズＬ１２〜Ｌ１４とからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２１〜Ｌ２２からなる。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、レンズＬ３１〜Ｌ３３と、最像側レンズＬ３４からなる。レンズＬ１２〜Ｌ１４は接合されて３枚接合レンズＴＧを構成している。レンズＬ２１とレンズＬ２２は接合されている。レンズＬ３１とレンズＬ３２は接合されている。
【００９５】
実施例２のリアアタッチメントレンズと光学部材１４ｂの基本レンズデータを表６に示す。実施例１同様に表６では面番号を第５６面から付している。表６では、第５７面〜第７２面が実施例２のリアアタッチメントレンズに相当し、第７３面〜第７５面が光学部材１４ｂに相当する。表１の第１面〜第５５面に表６の第５６面〜第７５面を装着した合成光学系の諸元を表７に示し、この合成光学系の１５ｍ（メートル）離れた物体に合焦した状態での各収差図を図８に示す。
【００９６】
【表６】
2018205443.tif 000008
【００９７】
【表７】
2018205443.tif 000009
【００９８】
［実施例３］
実施例３のリアアタッチメントレンズのレンズ構成図を図５に示す。実施例３のリアアタッチメントレンズは、上述した３群構成である。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、最物体側レンズＬ１１と、レンズＬ１２〜Ｌ１３とからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２１〜Ｌ２２からなる。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、レンズＬ３１〜Ｌ３３と、最像側レンズＬ３４からなる。レンズＬ１２とレンズＬ１３は接合されている。レンズＬ２１とレンズＬ２２は接合されている。レンズＬ３１〜Ｌ３３は接合されて３枚接合レンズＴＧを構成している。
【００９９】
実施例３のリアアタッチメントレンズと光学部材１４ｂの基本レンズデータを表８に示す。実施例１同様に表８では面番号を第５６面から付している。表８では、第５７面〜第７０面が実施例３のリアアタッチメントレンズに相当し、第７１面〜第７３面が光学部材１４ｂに相当する。表１の第１面〜第５５面に表８の第５６面〜第７３面を装着した合成光学系の諸元を表９に示し、この合成光学系の１５ｍ（メートル）離れた物体に合焦した状態での各収差図を図９に示す。
【０１００】
【表８】
2018205443.tif 000010
【０１０１】
【表９】
2018205443.tif 000011
【０１０２】
表１０に、実施例１〜３のリアアタッチメントレンズの条件式（１）〜（２４）の対応値を示す。実施例１〜３はｄ線を基準波長としており、表１０に示す値はこの基準波長に関するものである。
【０１０３】
【表１０】
2018205443.tif 000012
【０１０４】
以上のデータからわかるように、実施例１〜３のリアアタッチメントレンズは、主レンズに装着することによって装着後のレンズ全系の焦点距離を主レンズの焦点距離の１．７倍以上にする長焦点距離化の作用を有しながら、バックフォーカスが十分に確保され、色収差を始めとする諸収差が良好に補正されて高い光学性能を有している。
【０１０５】
次に、本発明の一実施形態に係る撮像装置１０について説明する。図１０に、本発明の一実施形態のリアアタッチメントレンズＲＡＬを用いた撮像装置１０の概略構成図を示す。撮像装置１０としては、例えば、放送用カメラ、映画撮影用カメラ、デジタルカメラ、ビデオカメラ、または監視用カメラ等を挙げることができる。
【０１０６】
撮像装置１０は、主レンズＭＬと、主レンズＭＬの像側に着脱自在に装着されるリアアタッチメントレンズＲＡＬとを備えている。なお、図１０では主レンズＭＬとリアアタッチメントレンズＲＡＬを概略的に示している。図１０に示す撮像装置１０は、主レンズＭＬとリアアタッチメントレンズＲＡＬとからなる撮像レンズ系と、この撮像レンズ系の像側に配置されたローパスフィルタ等の機能を有するフィルタ６と、フィルタ６の像側に配置された撮像素子７と、信号処理回路８と、表示装置９とを備えている。なお、撮像装置１０は、主レンズＭＬの構成に応じて変倍を行うための変倍制御部と、及び/または合焦を行うためのフォーカス制御部とを備えてもよい。
【０１０７】
撮像素子７は撮像レンズ系により形成される光学像を電気信号に変換するものであり、例えば、撮像素子７としては、ＣＣＤ（Ｃｈａｒｇｅ  Ｃｏｕｐｌｅｄ  Ｄｅｖｉｃｅ）やＣＭＯＳ（Ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ  Ｍｅｔａｌ  Ｏｘｉｄｅ  Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ）等を用いることができる。撮像素子７は、その撮像面が撮像レンズ系の像面に一致するように配置される。撮像レンズ系により撮像された像は撮像素子７の撮像面上に結像し、その像に関する撮像素子７からの出力信号が信号処理回路８にて演算処理され、表示装置９に像が表示される。
【０１０８】
以上、実施形態及び実施例を挙げて本発明を説明したが、本発明は上記実施形態及び実施例に限定されず、種々の変形が可能である。例えば、各レンズの曲率半径、面間隔、屈折率、及びアッベ数は、上記各数値実施例で示した値に限定されず、他の値をとり得る。
【符号の説明】
【０１０９】
６    フィルタ
７    撮像素子
８    信号処理回路
９    表示装置
１０    撮像装置
１２、２２    軸上光束
１３、２３    軸外光束
１４ａ、１４ｂ、２４    光学部材
１５、２５    像面
Ｇ１    第１レンズ群
Ｇ２    第２レンズ群
Ｇ３    第３レンズ群
Ｌ１１    最物体側レンズ
Ｌ１２〜Ｌ１４、Ｌ２１、Ｌ２２、Ｌ３１〜Ｌ３３    レンズ
Ｌ３４    最像側レンズ
ＭＬ    主レンズ
ＲＡＬ    リアアタッチメントレンズ
ＴＧ    ３枚接合レンズ
Ｚ    光軸
【図１】
2018205443.tif 000013
【図２】
2018205443.tif 000014
【図３】
2018205443.tif 000015
【図４】
2018205443.tif 000016
【図５】
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【図６】
2018205443.tif 000018
【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
2018205443.tif 000022