【事件の表示】
　特許第３２２９９４７号「表面被覆スローアウェイインサート」の請求項１乃至請求項６に係る特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結　論】
　訂正を認める。
　特許第３２２９９４７号の請求項１乃至請求項５に係る特許を取り消す。
【理　由】
第１　手続の経緯
　本件特許第３２２９９４７号については、平成８年４月２６日に特願平８−１３１０５０号として特許出願され、同１３年９月１４日に設定の登録がされ、その後、同１４年５月１７日に東芝タンガロイ株式会社より請求項１乃至請求項６に係る特許について特許異議の申立てがされ、同１４年９月１８日付で取消しの理由の通知がされ、その指定期間内である同１４年１１月２８日に明細書について訂正の請求がされた。
第２　訂正の適否についての判断
１　訂正の内容
　特許権者は、本件登録時の明細書（以下「登録明細書」という。）を訂正請求書に添付された明細書（以下「訂正明細書」という。）記載のとおり以下のように訂正しようとするものである。
(1) 訂正事項ａ
　登録明細書の特許請求の範囲の請求項１における「Ｉ（２００）／Ｉ（１１１）の値が１以上になる」を、訂正明細書の特許請求の範囲の請求項１のように「Ｉ（２００）／Ｉ（１１１）の値を１以上とし、当該ＴｉとＡｌの複合室化物、炭窒化物、炭化物の皮膜の柱状結晶粒径を大きくし、当該ＴｉとＡｌの複合室化物、炭窒化物、炭化物に残留する圧縮応力を、１Ｇｐａ以上５Ｇｐａ以下とした」と訂正する。
(2) 訂正事項ｂ
　登録明細書の特許請求の範囲の請求項５における「ＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物に残留する圧縮応力が、１Ｇｐａ以上５Ｇｐａである」を訂正明細書の特許請求の範囲の請求項５のように「スローアウェイインサートのすくい面側の面粗さを１μｍ以下にした」と訂正する。
(3) 訂正事項ｃ
　登録明細書の特許請求の範囲の請求項６を削除する。
２　訂正の目的の適否、新規事項の追加の有無及び拡張・変更の存否
(1)  訂正事項ａについて
　訂正事項ａは、登録明細書の請求項１記載の発明に、登録明細書の段落【０００５】の記載に基づいて「ＴｉとＡｌの複合室化物、炭窒化物、炭化物の皮膜の柱状結晶粒径を大きく」すること及び登録明細書の請求項５の記載に基づいて「ＴｉとＡｌの複合室化物、炭窒化物、炭化物に残留する圧縮応力を、１Ｇｐａ以上５Ｇｐａ以下と」することを付加するものであるから、特許請求の範囲の減縮に相当し、且つ、登録明細書に記載した事項の範囲内の訂正であって新規事項の追加に該当するものではなく、また、実質的に特許請求の範囲を拡張又は変更するものでもない。
(2)  訂正事項ｂ及び訂正事項ｃについて
　訂正事項ｂ及び訂正事項ｃは、訂正事項ａに伴って特許請求の範囲の記載を整理したものであり、明りょうでない記載の釈明に相当し、且つ、登録明細書に記載した事項の範囲内の訂正であって、実質的に特許請求の範囲を拡張又は変更するものではない。              
３　むすび
　以上のとおりであるから、本件の訂正は、特許法第１２０条の４第２項及び同条第３項において準用する同法第１２６条第２項及び同第３項の規定に適合するので、当該訂正を認める。
第３　特許異議の申立てについての判断　
１　本件発明
　本件については第２の３に示すように訂正が認められており、本件特許の請求項１乃至請求項５に係る発明（以下「本件発明１乃至本件発明５」という。）は、訂正明細書の記載からみて、その特許請求の範囲の請求項１乃至請求項５に記載された事項により特定されるとおりの以下のものであると認める。
「【請求項１】 ＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物を被覆したスローアウェイインサートにおいて、被覆層のＸ線回折における（１１１）面の回折強度をＩ（１１１）、（２００）面の回折強度をＩ（２００）とした時にＩ（２００）／Ｉ（１１１）の値を１以上とし、当該ＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物の皮膜の柱状結晶粒径を大きくし、当該ＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物に残留する圧縮応力を、１Ｇｐａ以上５ＧＰａ以下としたことを特徴とする表面被覆スローアウェイインサート。
【請求項２】 請求項１記載の表面被覆スローアウェイインサートにおいて、基体とＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物被覆層の間に、０.０５μｍ以上５.０μｍ以下の膜厚を有するＴｉの窒化物、炭窒化物を中間層として用いたことを特徴とする表面被覆スローアウェイインサート。
【請求項３】 請求項１及び２記載の表面被覆スローアウェイにインサートおいて、ＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物層の上に、更にＴｉの炭窒化物、炭酸窒化物、ＴｉとＡｌの複合窒酸化物、炭酸窒化物、炭酸化物、酸化物、Ａｌの酸化物のうち１種の単層もしくは２種以上の被層を被覆したことを特徴とする表面被覆スローアウェイインサート。
【請求項４】 請求項１乃至３記載の表面被覆スローアウェイインサートにおいて、Ｔｉの１部をＴｉに対し０.０５原子％以上６０原子％以下の範囲でＺｒ、Ｈｆ、Ｙ、Ｓｉ、Ｗ、Ｃｒのうち１種もしくは２種以上に置き換えたことを特徴とする表面被覆スローアウェイインサート。
【請求項５】 請求項１乃至４記載の表面被覆スローアウェイインサートにおいて、スローアウェイインサートのすくい面側の面粗さを１μｍ以下にしたことを特徴とする表面被覆スローアウェイインサート。」
２　引用例
　これに対して、上記取消しの理由で引用した本件特許に係る出願の出願前に日本国内において頒布された下記各刊行物には、それぞれ以下の発明乃至技術的事項が記載されていると認める。
　「神戸製鋼技報」Vol.43,No.3(1993)p23-26(以下「引用例１」という。)
　社団法人表面技術協会「第93回講演大会講演要旨集」1996年3月21-23日
　　　　　　　　　　　　p44,45（以下「引用例２」という。）
　特開平　６−１３６５１４号公報（以下「引用例３」という。）
　特開平　７−３１０１７４号公報（以下「引用例４」という。）
　特開平　４−１２８３６３号公報（以下「引用例５」という。）
　特開昭６２−　８４９０３号公報（以下「引用例６」という。）
(1) 引用例１
ア　第２３頁左欄第２３〜２７行
「本稿では、ＰＶＤ法による（Ｔｉ１−ｘＡｌｘ）Ｎ系の膜形成をおこない、そのＡｌＮ組成比（ｘ）に対する結晶構造および硬さの変化などについて調べた。さらに、これらの膜の高温安定性を議論するために（Ｔｉ１−ｘＡｌｘ）Ｎ膜の酸化挙動を調べ、コーティング膜としての特性を検討した。」
イ　第２４頁左欄第１５〜２３行
「Ｎ2ガス圧力4×10-1Ｐａで合成した（Ｔｉ１−ｘＡｌｘ）Ｎ膜（ｘ＝0〜0.85）のＸ線回折パターンを第2図に示す。各回折線にみられるとおり、この結晶はＡｌ固溶度0≦ｘ≦0.7の広い範囲にわたってＴｉＮと同一の立方晶Ｂ1構造を示すことがわかった。・・・・・・・・。ただし回折強度の変化は膜形成時の結晶方位の配向によるものである。」
ウ　第２４頁「第2図（Ｔｉ１−ｘＡｌｘ）Ｎ膜（ｘ＝0〜0.85）のＸ線回折
　パターン」
　Ｉ（２００）／Ｉ（１１１）が、（Ｔｉ0.3Ａｌ0.7）Ｎ膜では、約１.９であり、（Ｔｉ0.4Ａｌ0.6）Ｎ膜では、約１.５であること。
エ　第２６頁左欄第１４〜２４行
「ＴｉＮにＡｌＮを固溶させることによる耐摩耗性に与える影響をコーティング超硬チップをもちいた切削試験から調べた。・・・・・。
　この結果から純ＴｉＮコーティングにくらべて、（Ｔｉ，Ａｌ）Ｎは優れた摩耗状態を示すことがわかった。」
オ　第２６頁「第9図　（Ｔｉ，Ａｌ）Ｎコーティングチップの切削発生熱
　によるＡｌの選択酸化模式図」
　ＴｉとＡｌの複合窒化物を被覆した切削工具としてのチップであること。
　そして、これらの記載事項ア〜オを本件発明１に照らして整理すると、結局、引用例１には、次の発明が記載されていると認める。
　ＴｉとＡｌの複合窒化物を被覆した切削工具としてのチップにおいて、被覆層のＸ線回折における（１１１）面の回折強度をＩ（１１１）、（２００）面の回折強度をＩ（２００）とした時にＩ（２００）／Ｉ（１１１）の値を１以上とした表面被覆チップ。
(2) 引用例２
ア　第４４頁「１．はじめに」の項の第３，４行
「ＴｉＡｌＮ膜のＴｉＮ膜に対する耐磨耗性の優位性は、高温での耐酸化性が優れている点、および膜自体の機械的強度が高い点にある。」
イ　第４４頁「表１　各試料の被膜特性」
　Ｔｉ0.45Ａｌ0.55Ｎ被膜は、内部応力が、−２.６Ｇｐａであり、
　Ｔｉ0.40Ａｌ0.60Ｎ被膜は、内部応力が、−１.５Ｇｐａであり、
　Ｔｉ0.35Ａｌ0.65Ｎ被膜は、内部応力が、−１.３Ｇｐａであること。
(3) 引用例３
ア　【特許請求の範囲】
「【請求項１】 工具母材表面に形成される耐摩耗性多層型硬質皮膜構造であって、ＴｉＣx Ｎ1−x （但し0≦ｘ≦0.6 ）で示される化学組成からなる皮膜層と、（Ａｌy Ｔｉ1−y)( Ｎz Ｃ1−z ）（但し0.56≦ｙ≦0.75，0.6 ≦ｚ≦１）で示される化学組成からなる皮膜層が交互に隣接して４層以上積層され、且つ全皮膜層厚が０.６〜１２μｍであることを特徴とする耐摩耗性多層型硬質皮膜構造。
   ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
【請求項５】 母材表面側の第１層として、ＴｉＣｘ Ｎ1−x （但し0≦ｘ≦0.6 ）・・・・で示される化学組成からなる皮膜が０.２〜２μｍ形成され、該皮膜表面に請求項１〜４のいずれかに記載の多層型硬質皮膜が形成されたものである耐摩耗性多層型硬質皮膜構造。
【請求項６】 請求項１〜５のいずれかに記載の硬質皮膜の表面に、更に、ＴｉＣx Ｎ1−x （但し0≦ｘ≦0.6 ）・・・で示される化学組成からなる皮膜が０.２〜２μｍ形成されたものである耐摩耗性多層型硬質皮膜構造。」
イ　段落【０００１】
「【産業上の利用分野】本発明は、フライス加工，切削加工，穿孔加工等の加工に使用される工作工具の表面コーティング材として有用な耐摩耗性多層型硬質皮膜構造に関するものである。」
ウ　段落【００１１】
「また本発明者らは、ＴｉＣx Ｎ1−x （但し0≦ｘ≦0.6 ）で示される化学組成からなる皮膜層を母材表面に形成することによって基材表面との良好な密着性を達成する・・・・・・・・ことも見出した（特開平３−１７２５１号公報）。」
エ　段落【００２０】
「本発明において、多層型硬質皮膜を構成する一方の皮膜層の組成は（以下第１皮膜層と呼ぶことがある）は、ＴｉＣx Ｎ1−x （但し0≦ｘ≦0.6 ）であることが必要である。第１皮膜層の化学組成を上記の様に限定したのは、母材表面との密着性および耐摩耗性を考慮した為である。」
オ　段落【００２７】
「上記の如く、本発明の多層型硬質皮膜はそれ単独で優れた効果を発揮するものであるが、本発明の多層型硬質皮膜を構成する各皮膜層の層厚はできるだけ小さい方が好ましいという点を考慮し、母材との付着性を更に向上させるという観点から、或は最表面の耐摩耗性を更に向上させるという観点から、ＴｉＣx Ｎ1−x・・・・・の化学組成からなる皮膜を、多層型硬質皮膜の母材側または最表面側に、前記各皮膜層厚よりも厚くなる様に更に形成する様にしても良い。」
カ　段落【００３６】【表１】、段落【００４１】【表２】及び段落【００
　４４】【表３】
　No.４,６,８,１１,１２,２１,２２,２８及び３６は、母材側の皮膜の組成がＴｉＮであり、膜厚が０.３〜２.２μｍであること。また、No.２７は、母材側の皮膜の組成がＴｉＣＮであり、膜厚が０.６μｍであること。
キ　段落【００４５】
「【発明の効果】本発明は以上の様に構成されており、母材に対する付着性、および耐摩耗性に優れた多層型硬質皮膜が得られた。」
(4) 引用例４
ア　【特許請求の範囲】
「【請求項１】 基材表面に形成される皮膜であって、
（Ａｌx Ｔｉ1−x−y Ｓｉy ）（Ｎz Ｃ1−z ）
但し、0.05≦ｘ≦0.75
　　　0.01≦ｙ≦0.1
　　　0.6  ≦ｚ≦1
で示される化学組成からなることを特徴とする耐摩耗性に優れた硬質皮膜。」
イ　段落【０００１】
「【産業上の利用分野】本発明は、フライス加工，切削加工，穿孔加工等の加工に使用される切削工具の表面被覆材・・・・・として有用な硬質皮膜、及び該硬質皮膜を被覆することによって優れた耐摩耗性を発揮する硬質皮膜被覆工具・・・・に関するものである。」
ウ　段落【００１７】【表１】
　皮膜組成のＴｉとＳｉとの比が、No.３,４では、０.３９対０.０１、No.５,６では、０.３８対０.０５、No.７では、０.３６対０.１であること。
エ　段落【００２２】【表２】及び段落【００２６】【表３】
  皮膜組成のＴｉとＳｉとの比が、No.３では、０.３９対０.０１、No.４では、０.３９対０.０３、No.５では、０.３８対０.０５、No.６では、０.３６対０.１であること。
オ　段落【００３１】
「【発明の効果】本発明は以上の様に構成されており、従来のＴｉＮ皮膜や（Ｔｉ，Ａｌ）Ｎ皮膜と比較しても優れた耐摩耗性および耐酸化性を示す硬質皮膜が得られることとなり、さらに上記硬質皮膜を部材表面に被覆することにより優れた耐摩耗性及び耐酸化性を発揮する高硬度部材が提供できることとなった。」
(5) 引用例５
ア　特許請求の範囲
「基材の表面に
（Ｔｉ1−x−y ・Ａｌx・Ｃｒy ）Ｎ(但し、ｘ＜0.8、0.2＜ｙ＜0.7を示す)で表わされるＴｉ− Ａｌ−Ｃｒ−Ｎ系の被膜を形成してなる複合材料。」
イ　第１頁左欄第１１〜１４行
「［産業上の利用分野］
　本発明は、切削工具・・・に用いられる複合材料に関し、特に表面に硬質被膜が被覆された複合材料に係わる。」
ウ　第３頁右欄第１２〜１５行
「［発明の効果］
　以上詳述した如く、本発明によれば優れた耐摩耗性と耐熱性（高温耐酸化性）を有し、長寿命の切削工具等に有用な複合材料を提供できる。」
(6) 引用例６
ア　第１頁左欄下から第２行〜同頁右欄第２行
「［産業上の利用分野］
　この発明は、実用に際して、すぐれた耐摩耗性を示し、切削寿命の延命化を可能とした表面被覆超硬合金製切削チップに関するものである。」　
イ　第２頁左欄第１〜１１行
「そこで、本発明者等は、・・・・従来表面被覆超硬合金製切削チップの表面は、最大高さ測定で１.８〜５μｍの表面粗さをもった粗面となっているが、これを最大高さ測定で１.６μｍ以下、望ましくは０.８μｍ以下の表面粗さをもった平滑面とすると、表面被覆超硬合金製切削チップの耐摩耗性が一段と向上するようになり、切削寿命の延命化がはかれるようになるという知見を得たのである。」
ウ　第３頁左下欄第８〜最下行
「なお、上記実施例では、すくい面および逃げ面を含む表面全体を平滑面とした場合について述べたが、弾性砥石や、砥粒を付着させたブラシなどをもちいて、必要に応じてすくい面および／または逃げ面だけ平滑面として実用に供しても切削条件によっては同様のすぐれた切削性能を発揮するものである。」
３　対比及び検討
(1) 本件発明１について
　本件発明１と引用例１記載の発明とを対比すると、引用例１記載の発明の「チップ」は、ＴｉとＡｌの複合窒化物を被覆した切削工具であり、被覆層のＸ線回折における（１１１）面の回折強度をＩ（１１１）、（２００）面の回折強度をＩ（２００）とした時にＩ（２００）／Ｉ（１１１）の値を１以上とした表面被覆切削工具であるという限りで、本件発明１の「スローアウェイインサート」と共通している。
　したがって、本件発明１と引用例１記載の発明とは、次の点で一致しているということができる。
　ＴｉとＡｌの複合窒化物を被覆した切削工具において、被覆層のＸ線回折における（１１１）面の回折強度をＩ（１１１）、（２００）面の回折強度をＩ（２００）とした時にＩ（２００）／Ｉ（１１１）の値を１以上とした表面被覆切削工具、である点。
　そして、本件発明１と引用例１記載の発明とは、以下の３点で相違している。
相違点１：
　切削工具が、本件発明１では、スローアウェイインサートであるのに対して、引用例１記載の発明では、チップである点。
相違点２：
　本件発明１では、ＴｉとＡｌの複合窒化物の皮膜の柱状結晶粒径を大きくしているのに対して、引用例１記載の発明では、柱状結晶粒径について明らかでない点。
相違点３：
　本件発明１では、ＴｉとＡｌの複合窒化物に残留する圧縮応力を、１Ｇｐａ以上５ＧＰａ以下としているのに対して、引用例１記載の発明では、残留する圧縮応力について明らかでない点。
　そこで、以下各相違点について検討する。
ア　相違点１について
　スローアウェイインサート自体は、例示するまでもなく従来周知であり、引用例１記載の発明をスローアウェイインサートに適用することに格別の困難性はない。
イ　相違点２について
　訂正明細書の段落【０００５】に「第２の知見は、第１の知見に対し皮膜のＸ線回折における（２００）面の配向が、皮膜に密着し、高温物性、耐酸化性を支配することを見出した点にある。つまり、（２００）面の配向が（１１１）面の配向より強くなるに伴い、皮膜の柱状結晶粒径は大きくなり、室温における靱性を向上させることが可能であるとの結論を得た。」と記載されており、また、同じく段落【００１１】に「次に数値限定をした理由を述べる。（２００）面の回折強度Ｉ（２００）（１１１）面の回折強度をＩ（１１１）とした時、Ｉ（２００）／Ｉ（１１１）を１以上とした理由は、（１１１）面の配向が強くなり本値が１を下回ると柱状晶層の粒径が細かくなり、室温靱性の劣化、耐酸化性の劣化、高温高度の低下をもたらすため１以上とした。 」と記載されていること、そして、訂正明細書には、ＴｉとＡｌの複合窒化物の皮膜の柱状結晶粒径を大きくすることについて、そのほかに格別の記載がないことからみて、上記皮膜の柱状結晶粒径を大きくすることは、Ｉ（２００）／Ｉ（１１１）の値を１以上とすることにより齎されるものであるということができる。
　そうしてみると、引用例１記載の発明も、上記値を１以上としていることから、ＴｉとＡｌの複合窒化物の皮膜の柱状結晶粒径を大きくしていると認められ、相違点２については本件発明１と引用例１記載の発明との間に実質的な相違がない。
ウ　相違点３について
　２の(2)イに示すように引用例２には、Ｔｉ0.45Ａｌ0.55Ｎ被膜は、内部応力が、−２.６Ｇｐａであり、Ｔｉ0.40Ａｌ0.60Ｎ被膜は、内部応力が、−１.５Ｇｐａであり、Ｔｉ0.35Ａｌ0.65Ｎ被膜は、内部応力が、−１.３Ｇｐａであることが記載されている。　
　そして、引用例２でいう内部応力が、ＴｉとＡｌの複合窒化物に残留する圧縮応力であることは、技術常識からみて明らかである。
　また、上記したように引用例２には、本件発明１の「１Ｇｐａ以上５ＧＰａ以下」の範囲内のものが記載されており、この範囲内の値は、ＴｉとＡｌの複合窒化物に残留する圧縮応力としてごく普通の値であって格別のものであるとはいえない。
　そうしてみると、引用例１記載の発明において、ＴｉとＡｌの複合窒化物に残留する圧縮応力を、１Ｇｐａ以上５ＧＰａ以下とすることに格別の困難性は見当たらない。
(2) 本件発明２について
　本件発明２と引用例１記載の発明とを対比すると、本件発明２は、本件発明１に、基体とＴｉとＡｌの複合窒化物の間に、０.０５μｍ以上５.０μｍ以下の膜厚を有するＴｉの窒化物、炭窒化物を中間層として用いたことを付加するものであるから、(1)に示す一致点及び(1)で既に検討済の上記相違点１乃至相違点３を有する外、次の点で相違している。
相違点４：
　本件発明２では、基体とＴｉとＡｌの複合窒化物の間に、０.０５μｍ以上５.０μｍ以下の膜厚を有するＴｉの窒化物、炭窒化物を中間層として用いているのに対して、引用例１記載の発明では、そのようになっていない点。
　そこで、この相違点４について検討すると、２の(3)に示すように引用例３には、工具母材表面に形成される耐摩耗性多層型硬質皮膜構造において、基材表面との良好な密着性を達成するために、母材表面側の第１層として、ＴｉＣｘ Ｎ1−x （但し0≦ｘ≦0.6 ）で示される化学組成からなる皮膜が０.２〜２μｍ形成される旨記載されており、また、より具体的には、母材側の皮膜の組成がＴｉＮ、すなわち、Ｔｉの窒化物では、膜厚が０.３〜２.２μｍであり、母材側の皮膜の組成がＴｉＣＮ、すなわち、Ｔｉの炭窒化物では、膜厚が０.６μｍである旨記載されている。
　そして、引用例１記載の発明及び引用例３記載の事項の技術的親近性を考慮すると、引用例１記載の発明に引用例３記載の上記事項を適用して本件発明２のように構成することは、当業者が格別の創意を要することなく容易に想到するところである。
(3) 本件発明３について
　本件発明３と引用例１記載の発明とを対比すると、本件発明３は、本件発明１又は本件発明２に、ＴｉとＡｌの複合窒化物の上に、更にＴｉの炭窒化物、炭酸窒化物、ＴｉとＡｌの複合窒酸化物、炭酸窒化物、炭酸化物、酸化物、Ａｌの酸化物のうち１種の単層もしくは２種以上の被層を被覆したことを付加するものであるから、(1)に示す一致点及び既に検討済の上記相違点１乃至相違点４を有する外、次の点で相違している。
相違点５：
　本件発明３では、ＴｉとＡｌの複合窒化物の上に、更にＴｉの炭窒化物、炭酸窒化物、ＴｉとＡｌの複合窒酸化物、炭酸窒化物、炭酸化物、酸化物、Ａｌの酸化物のうち１種の単層もしくは２種以上の被層を被覆しているのに対して、引用例１記載の発明では、そのようになっていない点。
　そこで、この相違点５について検討すると、２の(3)に示すように引用例３には、工具母材表面に形成される耐摩耗性多層型硬質皮膜構造において、最表面の耐摩耗性を向上させるために、ＴｉＣx Ｎ1−x （但し0≦ｘ≦0.6 ）で示される化学組成からなる皮膜を０.２〜２μｍ形成する旨記載されている。
　そして、引用例１記載の発明に引用例３記載の上記事項を適用して本件発明３のように構成することは、当業者が格別の創意を要することなく容易に想到するところである。
(4) 本件発明４について
　本件発明４と引用例１記載の発明とを対比すると、本件発明４は、本件発明１乃至本件発明３に、Ｔｉの１部をＴｉに対し０.０５原子％以上６０原子％以下の範囲でＺｒ、Ｈｆ、Ｙ、Ｓｉ、Ｗ、Ｃｒのうち１種もしくは２種以上に置き換えたことを付加するものであるから、(1)に示す一致点及び既に検討済の上記相違点１乃至相違点５を有する外、次の点で相違している。
相違点６：
　本件発明４では、Ｔｉの１部をＴｉに対し０.０５原子％以上６０原子％以下の範囲でＺｒ、Ｈｆ、Ｙ、Ｓｉ、Ｗ、Ｃｒのうち１種もしくは２種以上に置き換えているのに対して、引用例１記載の発明では、そのようになっていない点。
　そこで、この相違点６について検討すると、２の(4)に示すように引用例４には、ＴｉとＡｌの複合炭窒化物を被覆した切削工具において耐摩耗性及び耐酸化性を向上させるために、被膜の化学組成を（Ａｌx Ｔｉ1−x−y Ｓｉy ）（Ｎz Ｃ1−z ）但し、0.05≦ｘ≦0.75、0.01≦ｙ≦0.1、0.6≦ｚ≦1とすること、そして、その具体例として皮膜組成のＴｉとＳｉとの比を、０.３９対０.０１、０.３９対０.０３、０.３８対０.０５、０.３６対０.１とすることが記載されている。
　ここで、上記各具体例についてＴｉに対するＳｉの原子％を求めると、それぞれ以下のとおりである。
（０.０１／０.３９）×１００≒　２.５６原子％
（０.０３／０.３９）×１００≒　７.６９原子％
（０.０５／０.３８）×１００≒１３.１６原子％
（０.１　／０.３６）×１００≒２７.７８原子％
　また、２の(5)に示すように引用例５には、ＴｉとＡｌの複合窒化物を被覆した切削工具において耐摩耗性及び耐熱性（高温耐酸化性）を向上させるために、被膜の化学組成を（Ｔｉ1−x−y ＡｌxＣｒy ）Ｎ（但し、ｘ＜0.8、0.2＜ｙ＜0.7を示す）とすることが記載されている。
　ここで、ｘを0に、また、ｙを0.2に近づけると、ＴｉとＣｒとの比は、約８：２となり、Ｔｉに対するＣｒの原子％は、（２／８）×１００＝２５原子％の最小値となる。
　このように、引用例４記載のＳｉ及び引用例５記載のＣｒについて、Ｔｉに対する割合が、０.０５原子％以上６０原子％以下の範囲内となるものが存在する。
　そして、引用例１記載の発明と、引用例４及び引用例５記載の事項の技術的親近性を考慮すると、引用例１記載の発明に引用例４又は引用例５記載の上記事項を適用して本件発明４のように構成することは、当業者が格別の創意を要することなく容易に想到するところである。
(5) 本件発明５について
　本件発明５と引用例１記載の発明とを対比すると、本件発明５は、本件発明１乃至本件発明４に、スローアウェイインサートのすくい面側の面粗さを１μｍ以下にしたことを付加するものであるから、(1)に示す一致点及び既に検討済の上記相違点１乃至相違点６を有する外、次の点で相違している。
相違点７：
　本件発明５では、スローアウェイインサートのすくい面側の面粗さを１μｍ以下にしているのに対して、引用例１記載の発明では、すくい面側の面粗さがどの程度であるか明らかでない点。
　そこで、この相違点７について検討すると、２の(6)に示すように引用例６には、表面被覆超硬合金製切削チップの耐摩耗性を向上させ、切削寿命の延命化をはかるために、すくい面側の面粗さを０.８μｍ以下とする旨記載されている。
　そして、引用例１記載の発明と、引用例６記載の事項の技術的親近性を考慮すると、引用例１記載の発明に引用例６記載の上記事項を適用して本件発明５のように構成することに格別の困難性は見当たらない。
(6) 本件発明１乃至本件発明５の効果について
　また、本件発明１乃至本件発明５の採用する構成によって齎される効果も引用例１記載の発明、引用例２乃至引用例６記載の各事項及び従来周知の事項から当然予想できる程度のものであって格別のものではない。
４　むすび
　以上のとおり、本件発明１乃至本件発明５は、引用例１記載の発明、引用例２乃至引用例６記載の各事項及び従来周知の事項に基づいて、それぞれ当業者が容易に発明をすることができたものであるから、本件の請求項１乃至請求項５に係る特許は、特許法第２９条の規定に違反してされたものであり同法第１１３条第２号に該当し、取消されるべきものである。
　よって、結論のとおり決定する。
【異議決定日】
平成１５年１月１０日（２００３．１．１０）
【訂正の要旨】
　Ａ．特許請求の範囲の請求項１における「Ｉ（２００）／Ｉ（１１１）の値が１以上になる」を「Ｉ（２００）／Ｉ（１１１）の値を１以上とし、当該ＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物の皮膜の柱状結晶粒径を大きくし、当該ＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物に残留する圧縮応力を、１Ｇｐａ以上５Ｇｐａ以下とした」と訂正する。
　Ｂ．特許請求の範囲の請求項５における「ＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物に残留する圧縮応力が、１Ｇｐａ以上５Ｇｐａ以下とした」を「スローアウェイインサートのすくい面側の面粗さを１μｍ以下にした」と訂正する。
　Ｃ．特許請求の範囲の請求項６を削除する。
（５４）【発明の名称】
被覆硬質部材
（５７）【特許請求範囲】
　【請求項１】　ＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物を被覆したスローアウェイインサートにおいて、被覆層のＸ線回折における（１１１）面の回折強度をＩ（１１１）、（２００）面の回折強度をＩ（２００）とした時にＩ（２００）／Ｉ（１１１）の値を１以上とし、当該ＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物の皮膜の柱状結晶粒径を大きくし、当該ＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物に残留する圧縮応力を、１Ｇｐａ以上５Ｇｐａ以下としたことを特徴とする表面被覆スローアウェイインサート。
　【請求項２】請求項１記載の表面被覆スローアウェイインサートにおいて、基体とＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物被覆層の間に、０．０５μｍ以上５．０μｍ以下の膜厚を有するＴｉの窒化物、炭窒化物を中間層として用いたことを特徴とする表面被覆スローアウェイインサート。
　【請求項３】　請求項１及び２記載の表面被覆スローアウェイインサートにおいて、ＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物層の上に、更にＴｉの炭窒化物、炭酸窒化物、ＴｉとＡｌの複合窒酸化物、炭酸窒化物、炭酸化物、酸化物、Ａｌの酸化物のうち１種の単層もしくは２種以上の被層を被覆したことを特徴とする表面被覆スローアウェイインサート。
　【請求項４】　請求項１乃至３記載の表面被覆スローアウェイインサートにおいて、Ｔｉの１部をＴｉに対し０．０５原子％以上６０原子％以下の範囲でＺｒ、Ｈｆ、Ｙ、Ｓｉ、Ｗ、Ｃｒのうち１種もしくは２種以上に置き換えたことを特徴とする表面被覆スローアウェイインサート。
　【請求項５】　請求項１乃至４記載の表面被覆スローアウェイインサートにおいて、スローアウェイインサートのすくい面側の面粗さを１μｍ以下にしたことを特徴とする表面被覆スローアウェイインサート。
【発明の詳細な説明】
　【０００１】
　【産業上の利用分野】
　本発明は耐欠損性、耐剥離性に富む被覆スローアウェイインサートに関する。
　【０００２】
　【従来の技術】
　ＴｉとＡｌを主成分をする硬質被覆部材に関しては、古くは特公平４−５３６４２号、特公平５−６７７０５号の各公報にみられるようにＴｉＮ皮膜に対し、Ａｌ添加効果を確認した数多くの報告がある。
　しかしながら、これらの発明においてはＡｌ添加による皮膜の耐酸化性の向上、並びに皮膜物性の改善が認められたにすぎず、被覆スローアウェイインサートにおいて、十分に満足される皮膜の密着性を得るに至っていない。特に最近では金型加工において金型が熱処理後に加工される傾向が強く、熱処理後の高硬度スチールを加工する場合においては、従来のＴｉとＡｌを主成分とするスローアウェイインサートにおいては、切削加工中に皮膜の剥離が発生し易く、剥離により工具寿命が決定され満足される工具寿命は得られるに至っていない。
　【０００３】
　【発明が解決しようとする課題】
　本発明者等は、この様な問題点を解決すべく、ロックウェル硬度４０（Ｃスケール）を越える高硬度スチールの切削加工評価において、皮膜の密着性を改善すべく鋭意研究を重ねた結果、次のような事実を見出すに至った。
　【０００４】
　【課題を解決するための手段】
　本発明に至った第１の知見は、金型を加工する場合、スローアウェイインサート、エンドミル、ドリルといった種々の工具が用いられるわけであるが、それぞれにおいて切削メカニズムの相違により最適な皮膜設計が異なるべきであることを見出した点にある。
　スローアウェイインサートにおいては、一般的には１刃当たりの送り量が０．１ｍｍを越える場合が多く、特に高硬度スチール切削において、切削応力が極めて高く皮膜の剥離が発生し易い。更に、切削温度が８００℃以上に達し、皮膜の高温物性が工具寿命を決定することが特徴であり、また、刃先が高温になるため勿論皮膜の耐酸化性も重要な因子となる。
　従って、高硬度材のスローアウェイインサートによる切削加工においては、これらの知見を基に皮膜の密着性、高温物性、耐酸化性を向上せしめることが工具寿命を大幅に改善することになるわけである。
　【０００５】
　【作用】
　第２の知見は、第１の知見に対し皮膜のＸ線回折における（２００）面の配向が、皮膜に密着し、高温物性、耐酸化性を支配することを見出した点にある。
　つまり、（２００）面の配向が（１１１）面の配向より強くなるに伴い、皮膜の柱状結晶粒径は大きくなり、室温における靱性を向上させることが可能であるとの結論を得た。皮膜の剥離はスローアウェイインサートが被加工物にぶつかるときの極めて高い衝撃力により、皮膜の内部破壊に起因し発生する場合が多い。スローアウェイインサートが被削材に食い付くときは比較的温度が低いため、皮膜の室温での靱性を高めることが皮膜の内部破壊を抑制し、前述の高硬度材料切削に対する必要条件の１つである皮膜の密着性を向上させることに対して極めて重要であることを見出した。更に、皮膜を（２００）面に配向させることにより、前述の柱状晶結晶粒径粗大化により、皮膜中の総粒界面積を減少させることができる。
　【０００６】
　本発明者等の研究によれば、皮膜の酸化の進行は粒界を介して進行することが確認されており、粒界面積を減少させることが高硬度材切削に対するもう１つの必要条件である皮膜の耐酸化性向上に対し、極めて重要であることは言うまでもない。更に、皮膜が（２００）面に配向した場合、粒界における欠陥が少なくなる知見を得ており、この欠陥が少ないことが更に皮膜の耐酸化性を向上せしめているものとも考えられる。また、柱状結晶粒を粗大化させることが高温において皮膜の塑性変形の発生を抑制し、結果的に高温硬度を高めるという知見を得た。このことにより、高硬度材切削におけるもう１つの必要条件である高温物性を大巾に改善することが可能である。
　【０００７】
　本発明に至った第３の知見は、上述の（２００）面に配向せしめたＴｉとＡｌの窒化物、炭窒化物、炭化物皮膜と基体との間にＴｉの窒化物、炭窒化物を中間層として用いることにより、更に皮膜の密着性を向上させることが可能なことを見出した点である。一般にＡｌを含有する皮膜を物理蒸着法、特にアークイオンプレーティング法で蒸着する場合、Ａｌの融点が低いためにＡｌ成分に富んだ粗大粒子がターゲットから飛散し、皮膜の面粗さを悪くする傾向にある。基体のコーティング初期の段階ではこの様な減少を避け緻密な皮膜を成膜することが密着性向上に対し効果的であり、Ａｌを含有しないＴｉを主成分とするその窒化物、炭窒化物からなる中間層を設けることが密着性向上に対し好ましい結果となる。特に（２００）面に配向した、ＴｉとＡｌを含む皮膜に対しては、同じく（２００）面に配向した中間層を用いることによりＴｉとＡｌを含む皮膜が中間層に対し、エピタキシャル成長する確率が高く、いっそう密着性を改善せしめる。
　【０００８】
　本発明に至った第４の知見は前述の切削時に熱の発生を抑制することにより、より一層工具寿命を向上させることが可能であることを見出した点にある。ＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物は一般に鋼に対する摩擦係数が０．４０〜０．４５と高く、切削時に刃先が高温になり易い、本発明者等の研究によれば、これらの皮膜に酸素を含有させることにより、摩擦係数の低減が可能となり、最外層に用いることにより切削熱の低減による更なる工具寿命の向上を確認することが出来た。
　更には、Ｔｉの炭窒化物、炭酸窒化物、Ａｌの酸化物の順で更に摩擦係数の低減が計れ、これらの皮膜を最外層に用いることにより、より一層の工具寿命の向上を認めるに至った。更に、皮膜の表面を機械的にラップし、表面粗さを１μｍ以下とすることにより、更に摩擦係数の低減が可能であり、工具寿命を向上させることが可能である。
　【０００９】
　本発明に至った第５の知見は、ＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物、炭化物にＺｒ、Ｈｆ、Ｙ、Ｓｉ、Ｗ、Ｃｒのうち１種もしくは２種以上の成分をＴｉに対し、０．０５ａｔ％から６０ａｔ％の範囲で置き換えることにより、より一層の耐酸化性の向上を可能にした点にある。これらの成分の添加により、結晶粒界の結果が限定され皮膜の酸化速度を抑制することが可能であると共に切削加工中に皮膜表面に形成される酸化物層がより緻密な構造となり、酸素の皮膜内部への拡散を抑制し皮膜の酸化速度を極めて遅くすることが可能である。これらの理由については更に研究中である。
　【００１０】
　本発明に至った第６の知見は、切削中に発生する剥離に対する見かけ上の皮膜の密着力（σ１）が、σ２を母材−皮膜界面の密着力、σ３残留圧縮応力とした時にσ１＝σ２−ｋ・σ３（ｋは定数）で表されることを見出した点にある。
　従って、皮膜の残留応力が高すぎると見かけ上の密着力が低下してしまうため、残留応力をある範囲に制御することが皮膜の密着性の劣化を防ぐわけである。
　【００１１】
　次に数値限定をした理由を述べる。（２００）面の回折強度Ｉ（２００）（１１１）面の回折強度をＩ（１１１）とした時、Ｉ（２００）／Ｉ（１１１）を１以上とした理由は、（１１１）面の配向が強くなり本値が１を下回ると柱状晶層の粒径が細かくなり、室温靱性の劣化、耐酸化性の劣化、高温高度の低下をもたらすため１以上とした。
　【００１２】
　中間層として用いるＴｉも窒化物、炭窒化物層の膜厚は、０．０５μｍ未満であると密着性改善に対し効果がなく、５μｍを越えると皮膜全体の耐摩耗性を損なうため０．０５μｍ以上５μｍ以下とした。耐酸化性向上のため添加するＹ等の成分は、０．０５原子％以下では耐酸化性に対する効果が少なく６０原子％を越えてＴｉを置き換えると耐摩耗性を劣化させるため０．０５原子％以上６０原子％以下とした。
　【００１３】
　残留圧縮応力は、５ＧＰａを越えると密着性がスローアウェイインサートの使用条件において必要限を下回り、１ＧＰａ以下であると熱クラックが発生し易くなるため１ＧＰａ以上５ＧＰａ以下とした。
　以下、実施例に基づき本発明を説明する。
　【００１４】
　【実施例】
　実施例１
　小型アークイオンプレーティング装置を用い表１に示す条件において、ＴｉとＡｌの複合窒化物、炭窒化物を５μｍの厚さになるようコーティングを行った。
　【００１５】
　【表１】
　【００１６】
　得られたインサートを次の条件においてフライス切削した時の剥離発生までの可能切削距離を表１に併記した。
　表１に示されたコーティング条件は装置の大きさ等により、Ｉ（２００）／Ｉ（１１１）の値と１対１に対応はしない。また、切削諸元は、被削材ＳＫＤ６１（ＨＲＣ４５）、切削速度：１００ｍ／分、送り：０．１ｍｍ／刃、切り込み量：２．０ｍｍ、インサート形状：ＳＥＥ４２ＴＮ（Ｇ９）である。
　表１より、Ｉ（２００）／Ｉ（１１１）が１以上である本発明被覆スローアウェイインサートは格段に剥離に対し効果的であることが認められる。
　【００１７】
　実施例２
　実施例１で用いた実験装置を用い、表２に示す皮膜構造となるようにコーティングを行った。膜厚は、５μｍに統一した。実施例１と同一な切削評価を行い、工具寿命を評価した。その結果を表２に併記する。
　【００１８】
　【表２】
　【００１９】
　表２より、１以上のＩ（２００）／Ｉ（１１１）値を有する本発明合金に中間層あるいは、最外層を設けることにより、より一層工具寿命を向上させることが認められる。また、Ａｌ２Ｏ３が最外層として最も効果的である。
　本実施例のＡｌ２Ｏ３はＴｉＡｌ層をコーティング後プラズマＣＶＤにより０．５μｍ成膜したものである。
　【００２０】
　実施例３
　実施例１で用いた実験装置を用い表３に示す種々の組成の（ＴｉＡｌＸ）Ｎ皮膜を作成した。コーティングされた試験片を大気炉中で７５０℃、３０分間保持し、形成された酸化層の厚みを測定した。その結果も表３に併記する。
　【００２１】
　【表３】
　【００２２】
　表３から明らかなように、Ｙ、Ｓｉ、Ｗ、Ｃｒ、Ｚｒ、Ｈｆの添加により皮膜の耐酸化性の改善が可能である。
　【００２３】
　【発明の効果】
　本発明を適用することにより、ロックウェル硬度４０（Ｃスケール）を越える高硬度鋼の切削加工においても十分な皮膜の密着性を保つことが出来、金型を加工する場合において適用されるスローアウェイインサートを使用した正面フライス、エンドミル、ドリル等の様々な工具に適用することが出来る。