【事件の表示】
　特許第３２２９１６９号「金属酸化物を含むスケールの除去方法」の請求項１に係る特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結　論】
　訂正を認める。
　特許第３２２９１６９号の請求項１に係る特許を維持する。
【理　由】
Ｉ．手続の経緯
　本件特許第３２２９１６９号の請求項１、２に係る発明は、平成７年６月２１日に出願され、平成１３年９月７日に特許権の設定登録がなされたところ、その請求項１に係る特許について、異議申立人　杉崎筆雄より特許異議の申立てがなされ、当審より取消理由が通知され、その指定期間内である平成１５年７月７日に訂正請求がなされたものである。
　
II．訂正について
１．特許権者が求める訂正は、本件特許に係る願書に添付した明細書（以下、「特許明細書」という。）を、平成１５年７月７日付訂正請求書に添付した訂正明細書（以下、「本件明細書」という。）のとおり訂正することを求めるものであり、その訂正の内容は以下のとおりである。
訂正事項ａ；
　特許明細書の請求項１の記載を、
「【請求項１】　金属酸化物を含むスケールの付着した鉄系金属を、アミノトリメチレンホスホン酸、アミノトリメチレンホスホン酸５ナトリウム塩、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸３ナトリウム塩、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸４ナトリウム塩、エチレンジアミンテトラメチレンホスホン酸、ジエチレントリアミンペンタメチレンホスホン酸７ナトリウムからなる群から選ばれる１種又は２種以上のホスホン酸化合物を水に溶解しｐＨを５．５〜７．５の範囲に調整した洗浄液に浸漬して金属酸化物を含むスケールを溶解除去し、次いで洗浄液のｐＨを８．０〜９．５の範囲に調整することにより鉄系金属表面の防錆処理を行うことを特徴とする金属酸化物を含むスケールの除去方法。」と訂正する。
訂正事項ｂ；
　特許明細書の段落【０００５】の「１種又は２種以上のホスホン酸化合物」を、「アミノトリメチレンホスホン酸、アミノトリメチレンホスホン酸５ナトリウム塩、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸３ナトリウム塩、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸４ナトリウム塩、エチレンジアミンテトラメチレンホスホン酸、ジエチレントリアミンペンタメチレンホスホン酸７ナトリウムからなる群から選ばれる１種又は２種以上のホスホン酸化合物」と訂正する。
訂正事項ｃ；
　特許明細書の段落【０００６】の「ホスホン酸化合物としては、」を、「ホスホン酸化合物は、」と訂正する。
訂正事項ｄ；
　特許明細書の段落【０００６】の「エチレンジアミンテトラメチレンホスホン酸、ジエチレントリアミンペンタメチレンホスホン酸７ナトリウムなどが使用できる。」を、「エチレンジアミンテトラメチレンホスホン酸及びジエチレントリアミンペンタメチレンホスホン酸７ナトリウムからなる群から選ばれる。」と訂正する。
　
２．訂正の目的の適否、新規事項の有無、拡張・変更の存否
　訂正事項ａは、特許明細書の【０００６】段落の記載に基づき、特許明細書の請求項１に記載されていたホスホン酸化合物を限定するものであるから、特許請求の範囲の減縮に該当する。
　また、訂正事項ｂ〜ｄは、訂正事項ａに伴う明りょうでない記載の釈明に該当する。
　そして、上記何れの訂正も、新規事項の追加に該当せず、実質上特許請求の範囲を拡張し又は変更するものでもない。
　
３．まとめ
　よって、上記訂正は、特許法等の一部を改正する法律（平成６年法律第１１６号）附則第６条第１項の規定によりなお従前の例によるとされる、特許法第１２０条の４第３項において準用する平成６年法律第１１６号による改正前の特許法第１２６条第１項ただし書、第２項及び第３項の規定に適合するので、当該訂正を認める。
　
III．異議申立について
１．本件発明　
　上記のとおり訂正が認められることから、本件の請求項１に係る発明（以下、「本件発明１」という。）は、本件明細書の特許請求の範囲の請求項１に記載された次のとおりのものである。
「【請求項１】金属酸化物を含むスケールの付着した鉄系金属を、アミノトリメチレンホスホン酸、アミノトリメチレンホスホン酸５ナトリウム塩、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸３ナトリウム塩、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸４ナトリウム塩、エチレンジアミンテトラメチレンホスホン酸、ジエチレントリアミンペンタメチレンホスホン酸７ナトリウムからなる群から選ばれる１種又は２種以上のホスホン酸化合物を水に溶解しｐＨを５．５〜７．５の範囲に調整した洗浄液に浸漬して金属酸化物を含むスケールを溶解除去し、次いで洗浄液のｐＨを８．０〜９．５の範囲に調整することにより鉄系金属表面の防錆処理を行うことを特徴とする金属酸化物を含むスケールの除去方法。」
　
２．異議申立の概要
　異議申立人は、甲第１号証（特公昭５６−３４６３７号公報。以下、「引用例」という。）を提出し、本件の請求項１に係る特許は、特許法第２９条第１項、同第２項の規定に違反してなされたものであるから、取り消されるべきである旨主張する。
　
３．引用例の記載事項
摘示イ；
　「酸化鉄、金属銅を含有するスケールを付着した金属表面をアミノポリカルボン酸、アミノポリホスホン酸またはそれらの塩の弱酸性溶液と接触させて酸化鉄スケールを溶解したのち、溶液にアンモニア、過酸化水素および炭酸塩を添加しアルカリ性溶液にして洗浄を継続して金属銅を溶解することを特徴とする金属表面の洗浄方法。」（特許請求の範囲）
摘示ロ；
　「この発明は、・・・この溶液にアンモニアを添加してアルカリ性（pH８以上好ましくは９〜９．５）に調整し、さらに酸化剤として過酸化水素と、腐食抑制剤として炭酸塩を添加したアルカリ性溶液を用い、金属表面の金属銅スケールを迅速にしかも完全に溶解除去するものである。この方法によれば、酸化鉄の溶解洗浄液を排出することなく金属銅の溶解に使用するので操作が簡単であり、洗浄時間も短かく排液量も少ない。さらに酸化鉄と金属銅の溶解力が従来法に比べて非常に高く、とくに酸化鉄除去工程の液を金属銅にも使用するので、酸化鉄除去工程の成分と相乗して銅溶解力が著しく高まる。また金属銅除去工程において、過酸化水素を使用するので銅溶解力がよく、かつ炭酸塩を使用するので地金の腐食がない。・・・
アミノポリカルボン酸としては例えばエチレンジアミノ四酢酸（ＥＤＴＡ）、ニトリロ三酢酸（ＮＴＡ）、アミノポリホスホン酸としては例えばエチレンジアミン三ホスホン酸（ＥＤＴＰ）および、それらのナトリウム塩、アンモニウム塩、ヒドラジン塩アミン酸またはこれらの混合塩が使用できる。酸化鉄除去工程ではこれらの１〜５％水溶液を使用し、これにアンモニア、ヒドラジンまたはオキシ酸等を添加して弱酸性（好ましくはpH４〜６）に調整した液を循環しながら酸化鉄スケールに接触させてスケールを溶解させる。」（第２欄１２行〜第３欄６行）
摘示ハ；
　「金属銅の溶解工程においては、炭酸塩たとえば炭酸ナトリウム、炭酸アンモニウムなどを添加することによって鋼材の腐食および銅の再電着が防止できる。」（第４欄３９〜４２行）
摘示ニ；
　「実施例３　第１鉄および第２鉄を各種濃度割合に含むＥＤＴＡ−アンモニウム溶液（pH＝９．５）１１０mlに炭酸ナトリウム０．５％添加した溶液と無添加の溶液を調整した。この溶液に鋼材（ＳＢ−４９）試験片を浸漬し、１００℃で５時間放置したときの鋼材の腐食速度を測定し、炭酸ナトリウムの腐食抑制効果を試験した。・・・炭酸ナトリウムを添加しない場合は、第２鉄濃度の増加とともに腐食速度は増大して大きな値を示しているが、炭酸ナトリウムを添加することによって腐食が著しく抑制される。また、・・・炭酸ナトリウムは第２鉄による鋼材の腐食を抑制する効果のあることが明らかである。」（第５欄３５行〜第７欄２５行）
　
４．当審の判断
　本件発明１と引用例に記載された発明とを比較するに、引用例の摘示イ、ロによれば、引用例には「酸化鉄、金属銅を含有するスケールを付着した鋼材表面を、アミノポリホスホン酸またはそれらの塩の弱酸性（好ましくはpH４〜６）溶液と接触させて酸化鉄スケールを溶解し、次いで溶液にアンモニア、過酸化水素および炭酸塩を添加しpH８以上、好ましくは９〜９．５のアルカリ性溶液に調整することにより鋼材表面の金属銅を溶解することを特徴とする酸化鉄を含むスケールの除去方法。」（以下、「引用発明」という。）が記載されているものと認められる。
　そして、引用発明における「酸化鉄、金属銅を含有するスケールを付着した鋼材」、「pH４〜６の溶液と接触させて酸化鉄スケールを溶解し」、「溶液にアンモニア、過酸化水素および炭酸塩を添加しpH８以上、好ましくは９〜９．５に調整する」は、それぞれ、本件発明１の「金属酸化物を含むスケールの付着した鉄系金属」、「ｐＨを５．５〜７．５の範囲に調整した洗浄液に浸漬して金属酸化物を含むスケールを溶解除去し」、「洗浄液のｐＨを８．０〜９．５の範囲に調整する」に相当するから、本件発明１と引用発明とは、「金属酸化物を含むスケールの付着した鉄系金属を、ホスホン酸化合物を水に溶解しｐＨを５．５〜７．５の範囲に調整した洗浄液に浸漬して金属酸化物を含むスケールを溶解除去し、次いで洗浄液のｐＨを８．０〜９．５の範囲に調整することにより鉄系金属表面の処理を行うことを特徴とする金属酸化物を含むスケールの除去方法。」で一致する。
　しかしながら、本件発明１では、ホスホン酸化合物としては、「アミノトリメチレンホスホン酸、アミノトリメチレンホスホン酸５ナトリウム塩、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸３ナトリウム塩、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸４ナトリウム塩、エチレンジアミンテトラメチレンホスホン酸、ジエチレントリアミンペンタメチレンホスホン酸７ナトリウムからなる群から選ばれる１種又は２種以上」のホスホン酸化合物（以下、「本件ホスホン酸化合物」という。）を含有するｐＨが８．０〜９．５の洗浄液で「鉄系金属表面の防錆」処理を行うのに対して、引用発明では、ホスホン酸化合物として、「アミノポリホスホン酸またはそれらの塩」からなるホスホン酸化合物を含有するｐＨが８．０〜９．５の範囲に調整された洗浄液で「鉄系金属表面の金属銅を溶解する」処理を行うとしている点で、両者は相違する。
　上記相違点について検討する。
　引用例の摘示ロによれば、「アミノポリホスホン酸またはそれらの塩」の具体例として、エチレンジアミン三ホスホン酸（ＥＤＴＰ）および、それらのナトリウム塩、アンモニウム塩、ヒドラジン塩アミン酸またはこれらの混合塩を使用することは記載されているが、本件ホスホン酸化合物についての記載はないばかりか、これを含有する洗浄液での処理についての記載もない。
　一方、本件発明１は、本件明細書の段落【００１０】〜【００１２】及び【表２】、【表３】に記載されるように、本件ホスホン酸化合物を含有するｐＨ８．０〜９．５の洗浄液で処理することにより、完全な脱スケールばかりか、大気中で１時間放置したテストでも発錆防止が図られるという作用効果を奏するものであるところ、引用例の摘示ハ、ニによれば、引用例には、炭酸塩等を添加しpH９．５程度に調整したＥＤＴＡを含有する洗浄液で金属銅を溶解する際に、鋼材の腐食が抑制されることは記載されているが、この記載は、本件ホスホン酸化合物を含有する洗浄液を用いた処理に関するものではないばかりか、この処理によって発錆防止効果が生ずることを明らかにするものでもない。つまり、洗浄液中での腐食と洗浄後の発錆とは、同じ反応機構によるものとはいえないから、たとえ引用発明において、洗浄液中での処理により鉄系金属の腐食が防止されたとしても、このことによって、引用発明における処理によって、鉄系金属の防錆が図られると直ちに認められるものではない。
　そうすると、引用例の腐食防止に関する記載からでは、本件ホスホン酸化合物を含有する洗浄液で鉄系金属の防錆処理を行うという上記相違点を、当業者が容易に想到し得るとすることはできず、さらに、本件発明１により奏される発錆防止効果についても、これを当業者が当然に予想できるものであるとすることもできない。
　したがって、本件発明１は、引用例に記載された発明と認められないばかりか、引用例に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものとも認められない。
　
IV．むすび
  以上のとおりであるから、特許異議の申立ての理由によっては本件発明１についての特許を取り消すことはできない。
　また、他に本件発明１についての特許を取り消すべき理由を発見しない。
　したがって、本件発明１についての特許は、拒絶の査定をしなければならない特許出願に対してされたものと認めない。
　よって、特許法等の一部を改正する法律（平成６年法律第１１６号）附則第１４条の規定に基づく、特許法等の一部を改正する法律の施行に伴う経過措置を定める政令（平成７年政令第２０５号）第４条第２項の規定により、結論のとおり決定する。
【異議決定日】
平成１５年８月２８日（２００３．８．２８）
【訂正の要旨】
審決（決定）の【理由】欄参照。
（５４）【発明の名称】
金属酸化物を含むスケールの除去方法
（５７）【特許請求の範囲】
　【請求項１】　金属酸化物を含むスケールの付着した鉄系金属を、
アミノトリメチレンホスホン酸、アミノトリメチレンホスホン酸５ナトリウム塩、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸３ナトリウム塩、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸４ナトリウム塩、エチレンジアミンテトラメチレンホスホン酸及びジエチレントリアミンペンタメチレンホスホン酸７ナトリウムからなる群から選ばれる
　【請求項２】　防錆処理後の洗浄液のｐＨを再度５．５〜７．５の範囲に調整し、再使用することを特徴とする請求項１に記載の金属酸化物を含むスケールの除去方法。
【発明の詳細な説明】
　【０００１】
　【発明の属する技術分野】
　本発明は金属酸化物を含むスケールの除去方法、さらに詳しくは金属酸化物を含むスケールの付着した鉄系金属の表面からスケールを除去するとともに、防錆処理を施すことのできる金属酸化物を含むスケールの除去方法に関する。
　【０００２】
　【従来の技術】
　従来の一般的な金属表面からのスケール除去方法としては、無機酸あるいは有機酸類により洗浄する方法がある。これらの方法においては、洗浄剤として表１に示すような酸を使用し、被洗浄体の種類や状況に応じて薬剤の種類及び濃度等を決定している。なお、工程的にはいずれの方法においても▲１▼ｐＨ４以下での洗浄工程、▲２▼水洗工程、▲３▼中和工程、▲４▼リンス工程、▲５▼ヒドラジン、亜硝酸ソーダ等による防錆処理工程が行われている。
　【０００３】
　【表１】
　【０００４】
　【発明が解決しようとする課題】
　従来の無機酸及び有機酸による洗浄方法には次のような問題点があった。
（１）洗浄液の酸性度が高く（ｐＨ４以下）、過酸洗が懸念される。
（２）水素脆性の危険性がある。
（３）酸洗浄とは別に防錆工程が必要であり、作業工程が複雑である。
（４）酸洗浄液の取扱いには危険が伴う。
（５）酸性ガスの発生あるいは酸液の漏洩等により環境を汚染する恐れがあるため施工場所が限定される。
　本発明は前記のような問題点のない、金属酸化物を含むスケールの除去方法を提供するものである。
　【０００５】
　【課題を解決するための手段】
　本発明は、（１）金属酸化物を含むスケールの付着した鉄系金属を、
アミノトリメチレンホスホン酸、アミノトリメチレンホスホン酸５ナトリウム塩、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸３ナトリウム塩、１−ヒドロキシエチリデン−１，１−ジホスホン酸４ナトリウム塩、エチレンジアミンテトラメチレンホスホン酸及びジエチレントリアミンペンタメチレンホスホン酸７ナトリウムからなる群から選ばれる
　【０００６】
　本発明で使用するホスホン酸化合物
は
及び
からなる群から選ばれる
　【０００７】
　この洗浄液のｐＨを５．５〜７．５の範囲に調整し、金属酸化物を含むスケールの付着した鉄系金属を浸漬することによって、金属酸化物を含むスケールを溶解除去することができる。ｐＨが５．５未満では酸性度が強すぎて従来技術の酸洗と同様の問題が生じ、また７．５を超えると金属酸化物の溶解能が低下するので好ましくない。
　洗浄時の温度は０〜１００℃の範囲とする。
　この洗浄処理により鉄系金属表面に付着した金属酸化物を含むスケールは溶解除去されるので、そのまま引き上げて水洗してもよいが、本発明の方法ではさらにこの洗浄液のｐＨを８．０〜９．５の範囲に調整し、スケール除去後の金属をこれに浸漬することによって防錆処理を施すことができる。防錆処理の温度は０〜１００℃の範囲とするのが好ましい。スケールの溶解除去と防錆処理は別々の処理槽で行ってもよいが、通常はスケールの溶解除去が終了した時点でそのままｐＨの調整を行えばよい。防錆処理後の洗浄液は再度ｐＨを５．５〜７．５の範囲に調整することによってスケール溶解用の洗浄液として再使用することができる。
　【０００８】
　洗浄液のｐＨの調整には硫酸、塩酸、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなどの無機酸あるいは無機アルカリ剤又はグルコン酸、しゅう酸、酢酸、アルカノールアミン、アンモニアなどの有機酸あるいは有機アルカリ剤が使用できる。
　なお、防錆時のｐＨが９．５を超えると、液の取扱が危険であり、排液の中和処理に手間がかかるため適当でない。また、洗浄液の洗浄効果を促進するためにＣｌ−などの酸化性イオンを添加使用することもできる。
　【０００９】
　【作用】
　本発明の方法におけるスケール除去及び防錆の作用機構については明確ではないが、本発明で使用するホスホン酸化合物はｐＨ５．５〜７．５の範囲においても金属酸化物等に対し強力な溶解能力を有しているが、ｐＨ８．０以上では溶解能力はほとんどなく、防錆効果を有しているものと考えられる。
　【００１０】
　【実施例】
　以下実施例により本発明の方法をさらに具体的に説明する。
（実施例１）
　５００ミリリットルのビーカに、表２に示す１２種類のホスホン酸化合物溶液をそれぞれ３００ミリリットルとり、強制的に赤錆を発生させたテストピース（構造用鋼材：ＪＩＳ−Ｇ−３１０１，２種、大きさ４０×７５×４ｍｍ、ブラスト処理後３週間大気暴露したもの）をそれぞれ２枚づつ用いて３０分間の浸漬試験（室温、静置状態）を行い、浸漬試験後におけるテストピースの脱スケール状況を観察した。
　また、完全脱スケールできたものについては処理後の発錆状況を確認するため、脱スケール後そのまま溶液から取り出して大気中で１時間放置したテストピースと、溶液のｐＨを８．５に調整したのち取り出して大気中で１時間放置したテストピースの発錆状況を比較した。各試験例における脱スケール状況及び発錆状況は表３に示す通りである。
　なお、各溶液のｐＨ調整には塩酸あるいは水酸化ナトリウムを使用した。
　【００１１】
　【表２】
　【００１２】
　【表３】
　〔備考〕
　　（１）脱スケール状況の評価基準
　　　　　完全に脱スケールしたもの：○
　　　　　脱スケールしていないもの：×
　　（２）発錆状況の評価基準
　　　　　全く発錆していないもの：○
　　　　　発錆しているもの　　　：×
　【００１３】
　【発明の効果】
　本発明の金属酸化物スケールの除去方法には次のような利点がある。
（１）中性付近（ｐＨ５．５〜７．５）でも脱スケール効果を発揮するので、処理操作が容易である。
（２）洗浄液のｐＨが中性付近であり、また、常温施工が可能なので安全性が高い。
（３）水素脆性を起こす危険性がない。
（４）常温でも十分な脱スケール性能を有しており、必ずしも加熱操作を必要としない。
（５）酸洗ガスの発生あるいは強酸性液の漏洩等がないので、環境を汚染することがなく、施工場所が限定されることもない。
（６）洗浄と防錆処理を同一槽内で続けて行うことができ、作業工程が簡単である。