(57)【要約】      （修正有）【課題】屋根下地の傾斜勾配に沿って水上側から水下側へ安全且つ確実に敷設することができ、新設にも改修にも適用できる横葺き屋根の施工方法、及び横葺き屋根を提供する。【解決手段】横葺き外装材１の水下側成形部１２の裏面側に、断熱材２の水下端に設けた突出部２３を嵌合させ仮付けする第１の工程と、第１の工程にて断熱材２を仮付けした横葺き外装材１を傾斜状に臨ませ、回動させつつその水上側成形部１３を、屋根面に取り付けた横葺き外装材１の水下側成形部１２に係合させる第２の工程と、第２の工程にて取り付けた横葺き外装材１の前記断熱材２の押圧部２４を押圧して水上側へスライドさせ、横葺き外装材１の水下側成形部１２の裏面側に次段における回動空間を設ける第３の工程と、第３の工程にて取り付けた横葺き外装材１の水下側成形部１２の裏面側に配置されるように保持部材３を回動させつつ係合させた状態で屋根面に固定する第４の工程からなる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
面板部の水上側及び水下側に相互に係合する成形部を有する横葺き外装材の裏面側に断熱材を配してなる横葺き屋根の施工方法であって、
横葺き外装材の水下側成形部の裏面側に、断熱材の水下端に設けた突出部を嵌合させて仮付けする第１の工程と、
前記工程にて断熱材を仮付けした横葺き外装材を傾斜状に臨ませ、回動させつつその水上側成形部を、屋根面に取り付けた横葺き外装材の水下側成形部に係合させる第２の工程と、
前記工程にて取り付けた横葺き外装材の前記断熱材の水下端を押圧して水上側へスライドさせ、横葺き外装材の水下側成形部の裏面側に次段における回動空間を設ける第３の工程と、
前記工程にて取り付けた横葺き外装材の水下側成形部の裏面側に配置されるように保持部材を回動させつつ係合させた状態で屋根面に固定する第４の工程と、
からなることを特徴とする横葺き屋根の施工方法。
【請求項２】
屋根面に対し、前記請求項１の施工方法の第１〜第４の工程を繰り返して行うことにより、隣り合う横葺き外装材にて連続する外装面が形成されることを特徴とする横葺き屋根。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、屋根下地の傾斜勾配に沿って水上側から水下側へ安全且つ確実に敷設することができ、新設にも改修にも適用することができる横葺き屋根の施工方法、及び横葺き屋根に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、屋根材の裏面に断熱材を配設した横葺き屋根の施工において、屋根下地の傾斜勾配に沿って水下側から水上側へ葺き上げる工法が一般的であった。
しかし、当該工法では施工済みの屋根材を作業者が踏んだり汚したり傷付けるといった問題があり、更に足場を必要とするため、その費用がかかり、工期も長くなるといった問題もあった。
【０００３】
そこで、傾斜勾配の水上側から水下側へ葺き下げることができる工法として、本出願人は特許文献１に開示される工法を見出した。この工法は、その図６に示されるように吊子部材１１にバックアップ材４１の水上端部を沿わせつつ横葺き屋根板部材１を回動させて取り付けるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平４−１４６３５６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記特許文献１に記載の工法は、屋根材と断熱材を別々に現場に搬送する必要があり、また断熱材を配設した段階では強風等で飛散しないように屋根材を取り付けなければならないため、極めて作業性が悪かった。さらに、屋根材の裏面に接着剤等を用いて断熱材を貼り合わて両部材を同時に施工しようとすると、屋根材の取り付け（嵌合作業）に断熱材が干渉して施工できないことがあった。
【０００６】
そこで、本発明は、屋根下地の傾斜勾配に沿って水上側から水下側へ安全且つ確実に敷設することができ、新設にも改修にも適用することができる横葺き屋根の施工方法、及び横葺き屋根を提案することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、上記に鑑み提案されたもので、面板部の水上側及び水下側に相互に係合する成形部を有する横葺き外装材の裏面側に断熱材を配してなる横葺き屋根の施工方法であって、横葺き外装材の水下側成形部の裏面側に、断熱材の水下端に設けた突出部を嵌合させて仮付けする第１の工程と、前記工程にて断熱材を仮付けした横葺き外装材を傾斜状に臨ませ、回動させつつその水上側成形部を、屋根面に取り付けた横葺き外装材の水下側成形部に係合させる第２の工程と、前記工程にて取り付けた横葺き外装材の前記断熱材の水下端を押圧して水上側へスライドさせ、横葺き外装材の水下側成形部の裏面側に次段における回動空間を設ける第３の工程と、前記工程にて取り付けた横葺き外装材の水下側成形部の裏面側に配置されるように保持部材を回動させつつ係合させた状態で屋根面に固定する第４の工程と、からなることを特徴とする横葺き屋根の施工方法に関するものである。
なお、「回動させつつ」と表記したが、図１（ａ）に示すように傾斜状に臨ませた横葺き外装材が施工後に略平坦状に敷設される状態を指したものであり、また、「回動空間」とは前記「回動」に際して横葺き外装材の水上側成形部が既に取り付けた水上側の横葺き外装材の水下側成形部に対して係合するために挙動する空間を指すものである。
【０００８】
さらに、本発明は、屋根面に対し、前記施工方法の第１〜第４の工程を繰り返して行うことにより、隣り合う横葺き外装材にて連続する外装面が形成されることを特徴とする横葺き屋根をも提案するものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の横葺き屋根の施工方法は、流れ方向の水上側から水下側へ容易に敷設でき、接着剤等を必要としないので、容易に美麗な外装面を安全に且つ確実に、短時間で施工することができ、新設にも改修にも適用することができる。即ち接着剤の調整や塗布作業も必要なく、第１〜第４の各工程を何れも容易に行うことができ、施工済みの横葺き外装材を作業者が踏んだり汚したり傷つけることがなく、足場費用を軽減でき、工期も短縮でき、施工の安全性も向上する。
【００１０】
また、本発明の横葺き屋根は、前記施工方法を繰り返して行って形成されるものであるから、連続する外装面が美麗に形成されるものとなる。
特に隣り合う保持部材間に断熱材が隙間なく配設されるように施工した場合には、前記外装面の裏面側に隣り合う断熱材にて連続する断熱層（＝断熱欠損のない断熱層）が形成されるものである。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】（ａ）本発明の第１実施例における第１の工程及び第２の工程を示す側断面図、（ｂ）第１実施例における第３の工程を示す側断面図、（ｃ）第１実施例における第４の工程を示す側断面図である。
【図２】（ａ）第１実施例に用いた横葺き外装材の側面図、（ｂ）第１実施例における横葺き外装材に断熱材を仮付けした状態を示す側面図、（ｃ）第１実施例に用いた断熱材の側面図、（ｄ）第１実施例における保持部材を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明の横葺き屋根の施工方法は、以下の第１〜第４の工程からなる。
第１の工程は、横葺き外装材の水下側成形部の裏面側に、断熱材の水下端に設けた突出部を嵌合させて仮付けする。
第２の工程は、前記工程にて断熱材を仮付けした横葺き外装材を傾斜状に臨ませ、回動させつつその水上側成形部を、屋根面に取り付けた横葺き外装材の水下側成形部に係合させる。
第３の工程は、前記工程にて取り付けた横葺き外装材の前記断熱材の水下端を押圧して水上側へスライドさせ、横葺き外装材の水下側成形部の裏面側に次段における回動空間を設ける。
第４の工程は、前記工程にて取り付けた横葺き外装材の水下側成形部の裏面側に配置されるように保持部材を回動させつつ係合させた状態で屋根面に固定する。
【００１３】
前記本発明の施工方法を形成する各工程を説明する前に、本発明に用いる横葺き外装材、断熱材、保持部材について説明する。
【００１４】
まず、前記横葺き外装材は、前述のようにその水下側成形部の裏面側に断熱材の水下端に設けた突出部を嵌合可能な空間である嵌合受部を有すると共に、次段における横葺き外装材の回動空間を備える。この横葺き外装材は、前述のように水下側成形部を有するものであるが、当然のことながらその水上側には、前記水下側成形部と係合する水上側成形部を有する。
このような横葺き外装材としては、特にその素材や形状を限定するものではなく、代表的には概ね０．４〜１．６ｍｍ程度の表面化粧鋼板、ラミネート鋼板、メッキ鋼板、ステンレス鋼板、アルミ合金板、チタン合金板、銅板等の公知の金属素材をロール成形、押し出し成形その他の手段で所定の形状に成形したものを適宜に用いることができる。さらに、新設外装材の裏面には、結露防止、防音、防火対策上の理由により、必要に応じてポリエチレンフォーム、グラスウールシート等の裏貼り材を添装しても良い。
【００１５】
また、前記断熱材は、前述のようにその水下端に前記外装材の嵌合受部に嵌合して仮付けできる突出部を有する。
この断熱材の突出部は、前記外装材の嵌合受部に嵌合可能であればその具体的構成については特に限定するものではないが、嵌合した際に安定な嵌合状態を維持するために後述する図示実施例のように横葺き外装材の水下側成形部を差し込むことができる溝状部を前記突出部に隣設させて設けることが好ましい。
このような断熱材としては、非透水性材或いは少なくとも表面側に非透水性処理を施したものが好ましいが、発泡ポリスチレン、発泡ポリエチレン等の合成樹脂、或いはグラスウールボード等の公知の断熱材からなり、単層であっても積層であっても良い。また、この断熱材の裏面には、必要に応じてガラス繊維シート等の化粧材を施しても良い。
【００１６】
また、前記保持部材は、前述のように横葺き外装材の水下側成形部の裏面側に配置されて取付下地、改修では既設屋根に横葺き外装材を取り付けるための部材である。
この保持部材としては、例えば材質としては高強度のアルミの押出型材を用いても良いし、横葺き外装材の大きさ、所要強度により通常０．６乃至３．２ｍｍ程度のステンレス鋼板やメッキ鋼板等をプレス加工する等して成形したものでも良く、特に限定するものではない。
【００１７】
まず、前記第１の工程は、前記横葺き外装材の水下側成形部の裏面側に、断熱材の水下端に設けた突出部を嵌合させて仮付けする。
前述のように前記断熱材には、前記突出部に隣設させた溝状部を有する態様が好ましいが、この態様では、前記突出部を横葺き外装材の被嵌合受部に嵌合させると共に前記溝状部に横葺き外装材の水下側成形部を差し込むことにより安定な嵌合状態を維持することができる。
【００１８】
次に、第２の工程は、前記第１の工程にて断熱材を仮付けした横葺き外装材を傾斜状に臨ませ、回動させつつその水上側成形部を、屋根面に取り付けた（前段の）横葺き外装材の水下側成形部に係合させる。
なお、前段の横葺き外装材は、後述する図示実施例のように保持部材（吊子）にて下地上に取り付けられているが、該保持部材は当該工程における回動を邪魔しないように横葺き外装材を保持している。
【００１９】
続いて、第３の工程は、前記第２の工程にて取り付けた（当該段の）横葺き外装材の前記断熱材の水下端を押圧して水上側へスライドさせ、（当該段の）横葺き外装材の水下側成形部の裏面側に次段における（横葺き外装材の）回動空間を設ける。
この第３の工程の直前（即ち前記第２の工程の直後）には、当該段の横葺き外装材の断熱材は、取付下地（改修では既設屋根）に載置状に当接しているので、この状態で水上側へ押圧しても断熱材を落下等させることがなく、取付下地（改修では既設屋根）に沿って安定にスライドさせることができる。
前記次段における（横葺き外装材の）回動空間とは、次段の横葺き外装材の施工に際して前記第２の工程での回動、即ち係合のための回動を許容する空間を意味している。
【００２０】
最後に、第４の工程は、前記第３工程にて取り付けた（当該段の）横葺き外装材の水下側成形部の裏面側に配置されるように保持部材を回動させつつ係合させた状態で屋根面に固定する。
この第４の工程の直前（即ち第３の工程の直後）には、横葺き外装材に仮付けされた断熱材が水上側へスライドされ、断熱材の突出部が嵌合していた空間（嵌合受部）が開放されるため、該空間に保持部材の上端を係合状に取り付けることができる。なお、この保持部材の上端は、前述のように横葺き外装材の嵌合受部に係合する部位であるが、後述する図示実施例のように次段の横葺き外装材のハゼ部を保持する保持部を兼ねることが望ましい。
【００２１】
このように本発明の横葺き屋根の施工方法は、取付下地が屋根面であろうと既設屋根であろうと変わりなく容易に施工することができ、容易に美麗な外装面を安全に且つ確実に、短時間で施工することができ、新設にも改修にも適用することができる。即ち外装材の裏面に断熱材を一体化させるために接着剤を用いないので、その調整や塗布作業も必要がない。また、流れ勾配の水上側から水下側へ施工するので、施工済みの横葺き外装材を作業者が踏んだり汚したり傷つけることがなく、足場費用を軽減でき、工期も短縮でき、施工の安全性も向上する。
特に隣り合う保持部材間に断熱材が隙間なく配設されるように施工した場合には、前記外装面の裏面側に隣り合う断熱材にて連続する断熱層（＝断熱欠損のない断熱層）が形成されるものである。
【実施例１】
【００２２】
図１（ａ）〜（ｃ）に示す本発明の第１実施例の横葺き屋根の施工方法は、既設の横葺き屋根材６を敷設してなる既設屋根を取付下地として用いるものであり、図２に示す各部材、横葺き外装材１、断熱材２、保持部材３を用いて行われる。
【００２３】
まず、前記横葺き外装材１は、図２（ａ）に示すように略平坦状の面板部１１の水下側（図面左側）の端縁を折り下げて水下側成形部１２を形成し、その水上側（図面右側）の端縁を折り上げて水上側成形部１３を形成し、両成形部１２，１３を相互に係合するように成形したが、前記水下側成形部１２の裏面側には断熱材２の水下端に設けた突出部２２を嵌合可能な空間である嵌合受部１４を設けると共に、次段における横葺き外装材１の回動空間を備える金属成形板である。
次に、前記断熱材２は、図２（ｃ）に示すように略矩形状の本体部２１の水下端に水下側が開放する溝状部２２を有し、その表面側（上方側）に前記外装材１の嵌合受部１４に嵌合して仮付けできる突出部２３が、その裏面側（下方側）に前記突出部２３より長く突出する押圧部２４を有するバックアップ材である。
さらに、前記保持部材３は、図２（ｄ）に示すように先端が下方に折り曲げられた係合保持部３１を有し、施工状態において取付下地（既設屋根）に設置して固定する固定部３２を有し、それらを繋ぐ縦片状の連結部３３とを有し、概略Ｃ字状に成形されるアルミ押出材である。
【００２４】
また、前記既設屋根について簡単に説明すると、傾斜下地４の表面に防水シート４Ｂを介して流れ方向に連続する垂木５が配設され、該垂木５に取り付けられた複数の吊子７により既設の横葺き屋根材６が取り付けられている構成であり、それぞれの横葺き屋根材６の裏面側には断面矩形状の既設断熱材８が配設され、段状の屋根面を形成している。
【００２５】
図１（ａ）〜（ｃ）に基づいて本発明の横葺き屋根の施工方法（改修方法）を形成する第１〜第４の工程についてそれぞれ説明する。
まず、第１の工程として、図１（ａ）に示すように横葺き外装材１の水下側成形部１２の裏面側に、断熱材２の水下端に設けた突出部２３を嵌合させて仮付けする。
この第１実施例では、前述のように前記断熱材２の突出部２３に隣設させて溝状部２２を形成しているので、突出部２３を横葺き外装材１の被嵌合受部１４に嵌合させると共に前記溝状部２２に横葺き外装材１の水下側成形部１２を差し込むことにより安定な嵌合状態を維持した。
【００２６】
次に、第２の工程としては、前記第１の工程にて断熱材２を仮付けした横葺き外装材１を傾斜状に臨ませ、回動させつつその水上側成形部１３を、既に屋根面に取り付けられている（前段の）横葺き外装材１の水下側成形部１２に係合させる。
なお、前段の横葺き外装材１は、図の水上側（右側）に既に保持部材２にて取り付けられている。
【００２７】
続いて、第３の工程として、前記第２の工程にて取り付けた横葺き外装材１の前記断熱材２の水下端（押圧部２４）を押圧して水上側へスライドさせ、横葺き外装材１の水下側成形部１２の裏面側に、次段における横葺き外装材１の回動空間を設ける。
この第３の工程の直前（即ち前記第２の工程の直後）には、横葺き外装材１に仮付けした断熱材２は、既設屋根６に載置状に当接しているので、この状態で水上側へ押圧しても断熱材２を落下等させることがなく、既設屋根６に沿って安定にスライドさせることができる。また、この断熱材２は、隣り合う保持部材３，３間の配設間隔より僅かに長く形成されているので、スライドさせた断熱材２の水上端が保持部材３の連結部３３に当接するまでスライドさせればよい。
前記次段における横葺き外装材１の回動空間とは、次段の横葺き外装材１の施工に際して前記第２の工程での回動、即ち係合のための回動を許容する空間を意味している。
【００２８】
最後に、第４の工程として、前記第３工程にて取り付けた横葺き外装材１の水下側成形部１２の裏面側に配置されるように保持部材３を回動させつつ係合させた状態で屋根面に固定する。
この第４の工程の直前（即ち第３の工程の直後）には、横葺き外装材１に仮付けされた断熱材２が水上側へスライドされ、断熱材２の突出部２４が嵌合していた空間（嵌合受部１４）が開放されるため、該空間１４に保持部材３の係合保持部３１を係合状に取り付けることができる。なお、この保持部材３の係合保持部３１は、この時点では横葺き外装材１の嵌合受部１４に係合しているが、次段の横葺き外装材１のハゼ部１２，１３を保持する作用をも果たす。
【００２９】
このように本発明の横葺き屋根の施工方法（改修方法）は、横葺き屋根材１を流れ方向の水上側から水下側へ容易に敷設でき、第１〜第４の各工程を何れも容易に行うことができ、施工済みの横葺き外装材１を作業者が踏んだり汚したり傷つけることがなく、足場費用を軽減でき、工期も短縮でき、施工の安全性も向上する。
【００３０】
特にこの第１実施例では、隣り合う保持部材３，３間の配設間隔より断熱材２が僅かに長く形成されているので、断熱材２が隙間なく配設されるように施工され、連続する外装面の裏面側に隣り合う断熱材２，２にて連続する断熱層（＝断熱欠損のない断熱層）が形成される。
【符号の説明】
【００３１】
１  横葺き外装材
１１  面板部
１２  水下側成形部
１３  水上側成形部
１４  被嵌合部（空間）
２  断熱材
２２  溝状部
２３  突出部
２４  押圧部
３  保持部材
３１  係合保持部
３２  固定部
４  傾斜下地
５  垂木
６  （既設の）横葺き屋根材
７  吊子
８  既設断熱材
【図１】
2018127854.tif 000003
【図２】
2018127854.tif 000004