【事件の表示】
　特許第３２６９７７８号「屋根構造体」の請求項１ないし６に係る特許に対する特許異議の申立てについて、次のとおり決定する。
【結　論】
　訂正を認める。
　特許第３２６９７７８号の請求項１に係る特許を維持する。
【理　由】
第１　経緯
　
　本件特許第３２６９７７８号は、平成８年１１月５日に出願され、平成１４年１月１８日に特許の設定登録がされ、平成１４年１０月１日に広瀬健司より特許請求の範囲の請求項１ないし６に係る発明について特許異議の申立がされ、平成１４年１１月２５日付けで取消理由が通知され、その指定期間内である平成１５年１月２９日付けで特許異議意見書及び訂正請求書が提出された。
　
第２　訂正の内容及びその適否
　
１．上記訂正請求書による訂正の内容は、特許請求の範囲の減縮、及びそれに伴い特許請求の範囲の記載と発明の詳細な説明の記載との整合を図るために、明細書の明りょうでない記載の釈明を目的として、明細書の記載を次のとおり訂正する。
（１）訂正事項ａ
　特許請求の範囲の
「【請求項１】屋根面の一部が屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺を有する屋根下地材に、太陽エネルギー変換機能を有する平面矩形状の主パネルと、この主パネルに隣接配置された補助パネルとを取り付けて屋根面を覆う屋根構造体であって、これらの主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上で防水面を形成し、前記補助パネルは、前記主パネルに接合され屋根下り方向に沿って延びる第１辺縁と、この第１辺縁と接続され前記傾斜辺と対応する第２辺縁とを備えた平面異形形状を有し、前記主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上に互いに所定間隔離れて固定された複数のレールに支持されていることを特徴とする屋根構造体。
　【請求項２】請求項１記載の屋根構造体において、前記補助パネルは、太陽エネルギー変換機能を有する太陽エネルギー変換パネルであることを特徴とする屋根構造体。
　【請求項３】請求項１記載の屋根構造体において、前記補助パネルは、その表面外観が前記主パネルの表面外観と略同じであり、かつ、太陽エネルギー変換機能を有さないダミーパネルであることを特徴とする屋根構造体。
　【請求項４】請求項１から３のいずれかに記載の屋根構造体において、前記補助パネルは平面略三角形であることを特徴とする屋根構造体。
　【請求項５】請求項１から３のいずれかに記載の屋根構造体において、前記補助パネルは平面略台形であることを特徴とする屋根構造体。
　【請求項６】請求項２から６（当審注：２から５の誤記）のいずれかに記載の屋根構造体において、前記主パネル及び補助パネルと前記屋根下地材との間の空間から通気層が形成され、前記補助パネルは、前記第１辺縁を前記レールに支持するための第１支持部と、前記第２辺縁を前記レールと隣り合うレールに支持するための第２支持部とを備えたことを特徴とする屋根構造体。」　
を
「【請求項１】　屋根面の一部が屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺を有する屋根下地材に、太陽エネルギー変換機能を有する平面矩形状の主パネルと、この主パネルに隣接配置されて同じく太陽エネルギー変換機能を有する補助パネルとを取り付けて屋根面を覆う屋根構造体であって、これらの主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上で防水面を形成し、前記補助パネルは、長さ寸法の長い第１の縦枠、横枠、斜め枠及び長さ寸法の短い第２の縦枠を備えた平面略台形であって、前記第１の縦枠は前記主パネルの縦枠より長い寸法であり、前記第２の縦枠は前記主パネルの縦枠より短い寸法であり、前記主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上に互いに所定間隔離れて固定された複数のレールに支持されていることを特徴とする屋根構造体。」
と訂正する。
（２）訂正事項ｂ
　段落番号０００７を次のとおり訂正する。
「【課題を解決するための手段】
　本発明は、屋根面の一部が屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺を有する屋根下地材に、太陽エネルギー変換機能を有する平面矩形状の主パネルと、この主パネルに隣接配置されて同じく太陽エネルギー変換機能を有する補助パネルとを取り付けて屋根面を覆う屋根構造体であって、これらの主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上で防水面を形成し、前記補助パネルは、長さ寸法の長い第１の縦枠、横枠、斜め枠及び長さ寸法の短い第２の縦枠を備えた平面略台形であって、前記第１の縦枠は前記主パネルの縦枠より長い寸法であり、前記第２の縦枠は前記主パネルの縦枠より短い寸法であり、前記主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上に互いに所定間隔離れて固定された複数のレールに支持されていることを特徴とする屋根構造体である。」
（３）訂正事項ｃ
　段落番号０００８を削除する。
（４）訂正事項ｄ
　段落番号０００９を削除する。
（５）訂正事項ｅ
　段落番号００１０を削除する。
（６）訂正事項ｆ
　段落番号００１１を削除する。
　
２．訂正の適否について
（１）訂正事項ａについて
　訂正事項ａは、特許請求の範囲の請求項１の補助パネルを技術的に限定するとともに、請求項２ないし６を削除するものであるから、特許請求の範囲を減縮することを目的とするものであって、当該限定にかかる技術的事項は、願書に添付した明細書又は図面に記載した事項の範囲内であり、また、実質上特許請求の範囲を拡張し、又は変更するものでもない。
（２）訂正事項ｂないしｆについて
　訂正事項ｂないしｆは、特許請求の範囲の訂正に伴い、特許請求の範囲の記載と発明の詳細な説明の記載との整合を図るための訂正であり、明細書の明りょうでない記載の釈明を目的とするものであって、当該訂正は、願書に添付した明細書又は図面に記載した事項の範囲内であり、また、実質上特許請求の範囲を拡張し、又は変更するものでもない。
（３）したがって、上記訂正は特許法第１２０条の４第２項ただし書き並びに同条第３項において準用する特許法第１２６条第２項及び第３項の規定に適合するので、当該訂正を認める。
　
第３　異議申立についての判断
　
１　本件発明
　上記のとおり、訂正が認められたから、本件特許の発明（請求項１）は、訂正された特許明細書に記載された次のとおりのものである。
「【請求項１】　屋根面の一部が屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺を有する屋根下地材に、太陽エネルギー変換機能を有する平面矩形状の主パネルと、この主パネルに隣接配置されて同じく太陽エネルギー変換機能を有する補助パネルとを取り付けて屋根面を覆う屋根構造体であって、これらの主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上で防水面を形成し、前記補助パネルは、長さ寸法の長い第１の縦枠、横枠、斜め枠及び長さ寸法の短い第２の縦枠を備えた平面略台形であって、前記第１の縦枠は前記主パネルの縦枠より長い寸法であり、前記第２の縦枠は前記主パネルの縦枠より短い寸法であり、前記主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上に互いに所定間隔離れて固定された複数のレールに支持されていることを特徴とする屋根構造体。」
（以下、請求項１に係る発明を「本件発明」という。）
　
２．取消理由通知で引用された刊行物に記載された事項
（１）刊行物１：特開平７−１８０３１０号公報（異議申立人の提出した甲第１号証）
　特許請求の範囲、段落番号０００８、０００９の記載を含む明細書全体及び図面から、刊行物１には以下の発明が記載されていると認められる。
　「屋根下地材に、太陽エネルギー変換機能を有する平面矩形状のパネルを取り付けて屋根面を覆う屋根構造体であって、パネルは前記屋根下地材の上で防水面を形成し、前記パネルは前記屋根下地材の上に互いに所定間隔離れて固定された複数のレールに支持され、前記パネルと前記屋根下地材との間の空間から通気層が形成されている屋根構造体。」
　
（２）刊行物２：「（ニューサンシャイン計画）平成５年度新エネルギー・産業技術総合開発機構委託業務成果報告書、太陽光発電システム実用化技術開発、太陽光発電利用システム・周辺技術の研究開発「多用途モジュールに関する調査研究」平成６年３月太陽光発電技術研究組合発行、１２１〜１２５頁（同甲第３号証）
　（ア）１２２頁の「（ｂ）新しい建材としての太陽電池」の項には、「セルのないモジュール（ダミーモジュール）・・・太陽電池モジュールと同型でセルがなく色だけ似せた物。ある屋根面の太陽電池以外の所を覆い、屋根一面を同じ調子のデザインで統一することができる。」と記載され、
　（イ）１２５頁の図５．２−３には、「i)屋根形状と太陽電池設置面：方形１／２勾配前面設置、ii)特徴：三角形のダミーモジュールを使用している。普通のアイレベルではダミーモジュールと太陽電池の区別がほとんどつかない。」の説明と共に、略台形形状の屋根面全体にわたって、矩形形状の太陽電池モジュールと三角形状のダミーモジュールが設置されている写真が掲載されている。
　
３．対比、判断
　
３−１　一致点、相違点の認定
（１）本件発明と刊行物１に記載された発明とを対比すると、両者は、
　「屋根下地材に、太陽エネルギー変換機能を有する平面矩形状のパネルを取り付けて屋根面を覆う屋根構造体であって、パネルは前記屋根下地材の上で防水面を形成し、前記パネルは前記屋根下地材の上に互いに所定間隔離れて固定された複数のレールに支持されている屋根構造体。」
で一致し、次の点で相違していると認められる。
　相違点１：本件発明の屋根下地材は、屋根面の一部が屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺を有しているのに対し、刊行物１記載の発明の屋根下地材はどのような形状をしているのか不明である点、
　相違点２：本件発明は、下地材に太陽エネルギー変換機能を有する平面矩形状の主パネルと、この主パネルに隣接配置されて同じく太陽エネルギー変換機能を有する補助パネルとを取り付けて屋根面を覆い、これらの主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上で防水面を形成するのに対し、刊行物１記載の発明は、太陽エネルギー変換機能を有する補助パネルを有するかどうか不明である点、
　相違点３：本件発明の補助パネルは、長さ寸法の長い第１の縦枠、横枠、斜め枠及び長さ寸法の短い第２の縦枠を備えた平面略台形であって、前記第１の縦枠は前記主パネルの縦枠より長い寸法であり、前記主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上に互いに所定間隔離れて固定された複数のレールに支持されているのに対し、刊行物１記載の発明は、補助パネルを有するかどうか不明であり、その形状も不明である点。
（２）相違点についての判断
　補助パネルを上記相違点３のようにすることは、刊行物２に記載されていない。また、当該相違点に係る構成は、異議申立人の提出した甲第２号証、甲第４号証、甲第５号証の刊行物にも記載されていない。
　したがって、本件発明と刊行物１に記載された発明との他の相違点についての検討、判断を示すまでもなく、本件発明は前記の各刊行物に記載された発明に係る発明に基いて当業者が容易に発明をすることができたものとすることはできない。
　
３−２　以上のとおりであるから、特許異議申立ての理由及び証拠によっては、本件発明に係る特許を取り消すことはできない
　また、他に本件発明についての特許を取り消すべき理由もない。
　
第４　むすび
　
　よって、結論のとおり決定する。
【異議決定日】
平成１５年３月１４日（２００３．３．１４）
【訂正の要旨】
▲１▼訂正事項ａ
特許請求の範囲に係る記載
『　【請求項１】　屋根面の一部が屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺を有する屋根下地材に、太陽エネルギー変換機能を有する平面矩形状の主パネルと、この主パネルに隣接配置された補助パネルとを取り付けて屋根面を覆う屋根構造体であって、これらの主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上で防水面を形成し、前記補助パネルは、前記主パネルに接合され屋根下り方向に沿って延びる第１辺縁と、この第１辺縁と接続され前記傾斜辺と対応する第２辺縁とを備えた平面異形形状を有し、前記主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上に互いに所定間隔離れて固定された複数のレールに支持されていることを特徴とする屋根構造体。
　【請求項２】　請求項１記載の屋根構造体において、前記補助パネルは、太陽エネルギー変換機能を有する太陽エネルギー変換パネルであることを特徴とする屋根構造体。
　【請求項３】　請求項１記載の屋根構造体において、前記補助パネルは、その表面外観が前記主パネルの表面外観と略同じであり、かつ、太陽エネルギー変換機能を有さないダミーパネルであることを特徴とする屋根構造体。
　【請求項４】　請求項１から３のいずれかに記載の屋根構造体において、前記補助パネルは平面略三角形であることを特徴とする屋根構造体。
　【請求項５】　請求項１から３のいずれかに記載の屋根構造体において、前記補助パネルは平面略台形であることを特徴とする屋根構造体。
　【請求項６】　請求項２から６のいずれかに記載の屋根構造体において、前記主パネル及び補助パネルと前記屋根下地材との間の空間から通気層が形成され、前記補助パネルは、前記第１辺縁を前記レールに支持するための第１支持部と、前記第２辺縁を前記レールと隣り合うレールに支持するための第２支持部とを備えたことを特徴とする屋根構造体。』
を、
『　【請求項１】　屋根面の一部が屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺を有する屋根下地材に、太陽エネルギー変換機能を有する平面矩形状の主パネルと、この主パネルに隣接配置されて同じく太陽エネルギー変換機能を有する補助パネルとを取り付けて屋根面を覆う屋根構造体であって、これらの主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上で防水面を形成し、前記補助パネルは、長さ寸法の長い第１の縦枠、横枠、斜め枠及び長さ寸法の短い第２の縦枠を備えた平面略台形であって、前記第１の縦枠は前記主パネルの縦枠より長い寸法であり、前記第２の縦枠は前記主パネルの縦枠より短い寸法であり、前記主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上に互いに所定間隔離れて固定された複数のレールに支持されていることを特徴とする屋根構造体。』
と訂正する。
▲２▼訂正事項ｂ
　【０００７】
『【課題を解決するための手段】
　そのため、本発明は特殊形状の屋根の下地材全体を平面矩形状の太陽エネルギー変換パネルと平面異形形状のパネルとで覆い、これらのパネルで防水面を形成して前記目的を達成しようとするものである。具体的には、本発明の屋根構造体は、添付した図面を参照して説明すると、屋根面１の一部が屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺１Ａを有する屋根下地材２に、太陽エネルギー変換機能を有する平面矩形状の主パネル４と、この主パネル４に隣接配置された補助パネル５，１５とを取り付けて屋根面１を覆う屋根構造体であって、これらの主パネル４及び補助パネル５，１５は前記屋根下地材２の上で防水面を形成し、前記補助パネル５，１５は、前記主パネル４に接合され屋根下り方向に沿って延びる第１辺縁７，１９と、この第１辺縁７，１９と接続され前記傾斜辺１Ａと対応する第２辺縁９，２０とを備えた平面異形形状を有し、前記主パネル４及び補助パネル５，１５は前記屋根下地材２の上に互いに所定間隔離れて固定された複数のレール３に支持されていることを特徴とする。』
を
『【課題を解決するための手段】
　本発明は、屋根面の一部が屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺を有する屋根下地材に、太陽エネルギー変換機能を有する平面矩形状の主パネルと、この主パネルに隣接配置されて同じく太陽エネルギー変換機能を有する補助パネルとを取り付けて屋根面を覆う屋根構造体であって、これらの主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上で防水面を形成し、前記補助パネルは、長さ寸法の長い第１の縦枠、横枠、斜め枠及び長さ寸法の短い第２の縦枠を備えた平面略台形であって、前記第１の縦枠は前記主パネルの縦枠より長い寸法であり、前記第２の縦枠は前記主パネルの縦枠より短い寸法であり、前記主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上に互いに所定間隔離れて固定された複数のレールに支持されていることを特徴とする屋根構造体である。』
と訂正する。
▲３▼訂正事項ｃ
　【０００８】
『この構成の本発明では、屋根下地材２の上において、平面矩形状の主パネル４を屋根中央部分に配置し、屋根の傾斜辺１Ａ近傍に補助パネル５，１５を配置し、これらのパネル４，５，１５で屋根の全面を覆う。補助パネル５，１５を配置する際、第１辺縁７，１９を隣合う主パネル４の縁７に合わせ、第２辺縁９，２０を傾斜辺１Ａに合わせる。これにより、寄せ棟等の特殊形状の屋根にはパネル４，５，１５が配置されていないデッドスペースがなくなり、外観が良好となる。その上、これらのパネル４，５，１５が防水面を形成しているため、屋根下地材２に雨が漏れることがない。しかも、レール３によってパネル４，５，１５が屋根下地材２に確実に取り付けられるだけでなく、レール３に樋を形成することにより、屋根の防水処理を確実に行える。』
を削除する。
▲４▼訂正事項ｄ
　【０００９】
『ここで、本発明においては、前記補助パネル５，１５は、太陽エネルギー変換機能を有する太陽エネルギー変換パネル、例えば、太陽電池パネルであってもよい。この構造では、主パネル４だけでなく、補助パネル５，１５も太陽エネルギー変換機能を有することから、屋根全面という広い面積で太陽エネルギーを有効に利用できる。』
を削除する。
▲５▼訂正事項ｅ
　【００１０】
『これに対して、前記補助パネル５，１５は、その表面外観が前記主パネル４の表面外観と略同じであり、かつ、太陽エネルギー変換機能を有さないダミーパネルとしてもよい。この構造では、太陽エネルギー変換パネルに比べてダミーパネルが安価に製造できるため、屋根全面に太陽エネルギー変換パネルを配置した場合に比べて屋根の施工コストを低くすることができる。』
を削除する。
▲６▼訂正事項ｆ
　【００１１】
『また、本発明では、前記補助パネル５，１５は平面略三角形、平面略台形、その他、平面矩形状以外の形状である。さらに、前記主パネル４及び補助パネル５，１５と前記屋根下地材２との間の空間から通気層１４が形成され、前記補助パネル５，１５は、前記第１辺縁７，１９を前記レール３に支持するための第１支持部７Ａと、前記第２辺縁９，２０を前記レール３と隣り合うレール３に支持するための第２支持部９Ａ，２１Ａとを備えた構造でもよい。この構造では、補助パネル５，１５と屋根下地材２との間に略パネル幅寸法の通気層１４が形成されるため、太陽エネルギー変換機能を有する主パネル４及び補助パネル５，１５の放熱を大きなスペースの通気層１４で行うことができる。』
を削除する。
（５４）【発明の名称】
屋根構造体
（５７）【特許請求の範囲】
　【請求項１】
　屋根面の一部が屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺を有する屋根下地材に、太陽エネルギー変換機能を有する平面矩形状の主パネルと、この主パネルに隣接配置されて同じく太陽エネルギー変換機能を有する補助パネルとを取り付けて屋根面を覆う屋根構造体であって、これらの主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上で防水面を形成し、前記補助パネルは、長さ寸法の長い第１の縦枠、横枠、斜め枠及び長さ寸法の短い第２の縦枠を備えた平面略台形であって、前記第１の縦枠は前記主パネルの縦枠より長い寸法であり、前記第２の縦枠は前記主パネルの縦枠より短い寸法であり、前記主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上に互いに所定間隔離れて固定された複数のレールに支持されていることを特徴とする屋根構造体。
【発明の詳細な説明】
　【０００１】
　【発明の属する技術分野】
　本発明は屋根下地材に太陽エネルギー変換パネルを取り付けた屋根構造体に関する。
　【０００２】
　【背景技術】
　従来より、太陽エネルギーを変換して電気や温水として利用する太陽電池や太陽熱コレクタ等の太陽エネルギー変換装置があり、この装置では、太陽エネルギー変換機能を有する太陽エネルギー変換パネルが屋根に設置されている。この太陽エネルギー変換パネル、例えば、太陽電池パネルは、所定数のソーラーセルが収められた防水ケース周縁に縦枠および横枠を取り付け、屋根下り方向に沿って屋根下地材に固定されたレールに縦枠が支持される構造である（特開平７−１８０３１０号公報参照）。太陽電池パネルは、温度上昇に伴う発電効率の低下を防止するため、放熱する必要があり、太陽電池パネルと屋根下地材との間の空間は放熱を促進するための通気層とされる。
　【０００３】
　この太陽電池パネルは、発電量を大きくするために、屋根面全面に配置されることが好ましい。太陽電池パネルは平面矩形状であるため、屋根面が矩形状である切妻タイプの屋根に利用されている。寄せ棟タイプや入母屋タイプの屋根等、屋根面の一部が屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺（下り棟）を有する屋根に平面矩形状の太陽電池パネルを設置すると、パネルが設置できない三角形のデッドスペースが生じるため、屋根の外観上好ましくない。
　【０００４】
　同様に、ドーマが設けられた屋根では、ドーマと屋根との境界部分に屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺が形成されるため、平面矩形状のパネルが設置できない三角形のデッドスペースが生じることになり、この屋根に平面矩形状の太陽電池パネルを設置することは、屋根の外観を損なうことになる。そこで、従来では、平面矩形状の太陽電池パネルに隣接して平面矩形状ではない異形（略三角形）の太陽電池パネルを配置した屋根構造がある（特開平７−１８０３１０号公報参照）。
　【０００５】
　【発明が解決しようとする課題】
　特開平７−９０９３９号公報で示される従来例では、平面矩形状及び平面異形の太陽電池パネルを屋根に設ける構造であるが、これらのパネルを屋根に設置する具体的な構造が開示されていない。そのため、防水処理された屋根の上に太陽電池パネルを設置することが考えられるが、取付金具が露出したり、屋根に荷重をかけることになり、好ましくない。そこで、従来より、外観の良い寄せ棟屋根等において、屋根材の上に設置されるのではなく、屋根材として太陽エネルギー変換パネルが組み込まれた屋根構造体が望まれている。
　【０００６】
　本発明の目的は寄せ棟屋根等の特殊形状の屋根において、太陽エネルギー変換機能を有するパネルを設置する際に、屋根の全面が覆われて外観が良好になるとともに、パネルが屋根材として機能する屋根構造体を提供することにある。
　【０００７】
　【課題を解決するための手段】
　
本発明は、屋根面の一部が屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺を有する屋根下地材に、太陽エネルギー変換機能を有する平面矩形状の主パネルと、この主パネルに隣接配置されて同じく太陽エネルギー変換機能を有する補助パネルとを取り付けて屋根面を覆う屋根構造体であって、これらの主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上で防水面を形成し、前記補助パネルは、長さ寸法の長い第１の縦枠、横枠、斜め枠及び長さ寸法の短い第２の縦枠を備えた平面略台形であって、前記第１の縦枠は前記主パネルの縦枠より長い寸法であり、前記第２の縦枠は前記主パネルの縦枠より短い寸法であり、前記主パネル及び補助パネルは前記屋根下地材の上に互いに所定間隔離れて固定された複数のレールに支持されていることを特徴とする屋根構造体である。
　【０００８】
　【０００９】
　【００１０】
　【００１１】
　【００１２】
　【発明の実施の形態】
　以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。ここで、各実施形態中、同一構成要素は同一符号を付して説明を省略もしくは簡略にする。図１から４には、本発明の第１実施形態が示されている。図１は第１実施形態の全体構成が示された斜視図である。図１において、第１実施形態は、屋根面１の一部が屋根下り方向と鋭角をなす下り棟（傾斜辺）１Ａを有する寄せ棟屋根の屋根構造体であり、屋根下地材２と、この屋根下地材２の屋根下り方向に沿って互いに所定間隔離れて配置された複数のレール３と、これらのレール３にそれぞれ取り付けられた平面矩形状の主パネル４及び平面略直角三角形の補助パネル５とを備え、これらのパネル４，５及びレール３から防水面を形する構造である。
　【００１３】
　主パネル４の全体構成が図２に示されている。図２において、主パネル４は太陽エネルギーを電気に変換する機能を有する太陽電池パネルであり、所定数のソーラーセルを収めた平板状の防水ケース６と、このケース６の周囲に取り付けられた縦枠７及び横枠８とを備えた構造である。縦枠７は屋根の下り方向に沿って配置されるものであり、下方の部分がレール３に支持するための支持部７Ａとなっており、この支持部７Ａには外側に突出する固定用鍔部７Ｂが形成されている。
　【００１４】
　横枠８のうち上方に配置される上枠８Ａと下方に配置される下枠８Ｂとから構成されている。上枠８Ａは、上方に隣り合う主パネル４の下枠８Ｂに図示しないパッキン部材を介して支持される支持片８Ｃが形成されている。下枠８Ｂは下方に隣り合う主パネル４の上枠８Ａの上面を覆うカバー部８Ｄが形成されている。
　【００１５】
　補助パネル５の全体構成が図３に示されている。図３（Ａ）は補助パネル５の斜視図であり、図３（Ｂ）は補助パネル５の平面図である。これらの図において、補助パネル５は、主パネル４と同様に、太陽エネルギーを電気に変換する機能を有する太陽電池パネルであり、所定数のソーラーセルを収めた平面略三角形の防水ケース６と、このケース６の周囲に取り付けられた縦枠７、横枠８及び斜め枠９とを備えた構造である。
　【００１６】
　縦枠７は主パネル４の縦枠７に接合され屋根下り方向に沿って延びる第１辺縁を形成するものである。この縦枠７の下方の部分がレール３に支持するための第１支持部７Ａとなっており、この第１支持部７Ａには外側に突出する固定用鍔部７Ｂが形成されている。補助パネル５の縦枠７は主パネル４の縦枠７と同じ長さを有する。
　【００１７】
　横枠８は主パネル４の下枠８Ｂと同じ構造及び同じ長さを有するものであり、カバー部８Ｄが形成されている。斜め枠９は第１辺縁である縦枠７と上端部が接続され屋根の下り棟１Ａと対応する第２辺縁を形成するものである。斜め枠９と横枠８とが交差する角部は、その下方の部分９Ａが第２辺縁である横枠８をレール３に支持するための第２支持部とされている。
　【００１８】
　これらのパネル４，５と屋根下地材２との取付構造が図４に示されている。図４において、屋根下地材２は合板等の面材から形成される野地板であり、その表面にアスファルトルーフィング等のシート材２Ａが貼付されている。レール３は中心上方が開口となった断面コ字型の樋部３Ａと、この樋部３Ａの下方に一体的に設けられた断面四角形のパイプ部３Ｂとを有するものである。樋部３Ａはパネル４，５の支持部７Ａ，９Ａを受けるとともに、パネル４，５に降り注いだ雨水等を集め軒に排水する構造である。
　【００１９】
　樋部３Ａの底部には支持部７Ａ，９Ａが載せられるとともに、支持部７Ａ，９Ａの固定用鍔部７Ｂを貫通したタッピングねじ１０が螺合されている。パイプ部３Ｂの側面には取付用鍔部３Ｃが形成され、この取付用鍔部３Ｃを貫通するねじ１１を屋根下地材２に螺合することにより、レール３の屋根下地材２への固定がされる。なお、符号１２及び１３はレール３から屋根下地材２への漏水を防止するためのガスケット、パッキング部材である。主パネル４及び補助パネル５と屋根下地材２との間の空間から通気層１４が形成されている。この通気層１４は軒先及び棟部分に開口されており、棟部分には雨水が通気層１４に入り込まないようにするための図示しない防水機構が設けられている。
　【００２０】
　この構成の第１実施形態では、屋根下地材２に複数のレール３を互いに所定間隔（略パネル４，５の幅寸法）離して取り付け、平面矩形状の主パネル４を屋根中央部分に複数並べて配置し、屋根の下り棟１Ａの近傍に補助パネル５を並べて配置して屋根の全面を覆う。補助パネル５を配置する際、第１辺縁である縦枠７を隣合う主パネル４の縦枠７に合わせ、第２辺縁である斜め枠９を下り棟１Ａに合わせる。これらのパネル４，５をレール３に取り付けるため、パネル４，５の支持部７Ａ，９Ａをレール３にタッピングねじ１０で固定する。
　【００２１】
　従って、第１実施形態では、▲１▼屋根面１の一部が屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺１Ａを有する屋根下地材２に、太陽エネルギー変換機能を有する平面矩形状の主パネル４と、この主パネル４に隣接配置された補助パネル５とを取り付け、これらの主パネル４、補助パネル５及びレール３は屋根下地材２の上で防水面を形成し、補助パネル５は、主パネル４に接合され屋根下り方向に沿って延びる第１辺縁７と、この第１辺縁７と接続され傾斜辺１Ａと対応する第２辺縁９とを備えた平面異形形状であるから、寄せ棟の屋根にはパネル４，５が配置されていないデッドスペースがなくなり、外観が良好となり、その上、これらのパネル４，５が防水面を形成しているため、屋根材として機能し、屋根下地材２に雨が漏れることがない。
　【００２２】
　また、第１実施形態では、▲２▼主パネル４及び補助パネル５は屋根下地材２の上に互いに所定間隔離れて固定された複数のレール３に支持されているから、レール３によってパネル４，５が屋根下地材２に確実に取り付けられるだけでなく、レール３に樋部３Ａが形成されるため、隣り合うパネル４，５の間から流入する雨水が確実に樋部３Ａを通って軒先へ排出される。さらに、▲３▼補助パネル５は、主パネル４と同様に、太陽電池パネルから構成されるから、屋根全面で太陽エネルギーを受けることができるため、発電量を大きなものにし、太陽エネルギーを有効に利用できる。
　【００２３】
　さらに、▲４▼主パネル４及び補助パネル５と屋根下地材２との間の空間から通気層１４を形成したから、この通気層１４でパネル４，５の放熱を行うことができるので、温度上昇に伴うエネルギー変換効率の低下を防止することができる。特に、補助パネル５は、第１辺縁である縦枠７をレール３に支持するための第１支持部７Ａと、第２辺縁である斜め枠９をこのレール３と隣り合うレール３に支持するための第２支持部９Ａとを備えた構造としたから、補助パネル５と屋根下地材２との間の通気層１４を大きな面積にできるので、補助パネル５の放熱を促進してエネルギー変換効率の低下を防止することができる。
　【００２４】
　なお、第１実施形態では、補助パネル５の全て又は一部をダミーパネルとしてもよい。つまり、縦枠７、横枠８及び斜め枠９に取り付けられる防水ケース６を、アクリル、ガラス等の板材から形成し、この板材の表面外観（形状、色彩）を主パネル４の防水ケース６と略同じにする。補助パネル５を太陽電池パネルから構成した場合、平面略三角形の太陽電池パネルは比較的設置面積の小さいデッドスペースに配置されることから、そのサイズも小さくなる。そのため、補助パネル５の発電量で得られるメリットに比べて太陽電池パネルの種類並びに数を増やすことに伴うデメリットが大きくなるという不都合がある。これに対して、▲５▼補助パネル５をダミーパネルとすれば、太陽電池パネルに比べて製造コストが格段と低いため、前述の▲１▼▲２▼▲４▼の効果に加えて屋根の施工コストを低く抑えることができるという効果を奏することができる。
　【００２５】
　次に、本発明の第２実施形態を図５及び図６に基づいて説明する。第２実施形態は補助パネルの平面形状が第１実施形態と相違するもので、他の構成は第１実施形態と同じである。図５は第２実施形態の全体構成を示す正面図である。図５において、第２実施形態は、屋根面１の一部が下り棟（傾斜辺）１Ａを有する寄せ棟屋根の屋根構造体であり、前記屋根下地材２（図１参照）と、この屋根下地材２の屋根下り方向に沿って互いに所定間隔離れて配置された複数の前記レール３と、これらのレール３にそれぞれ取り付けられた平面矩形状の前記主パネル４及び平面略台形の補助パネル１５を備え、これらのパネル４，１５及びレール３から防水面を形する構造である。屋根の棟部分には長尺状の棟カバー１６が主パネル４にかからないように取り付けられている。屋根の下り棟１Ａには必要に応じて長尺状の棟カバー（図示せず）が取り付けられている。
　【００２６】
　補助パネル１５の全体構成が図６に示されている。図６（Ａ）は補助パネル１５の斜視図であり、図６（Ｂ）は補助パネル１５の平面図である。これらの図において、補助パネル１５は、主パネル４と同様に、太陽エネルギーを電気に変換する機能を有する太陽電池パネルであり、所定数のソーラーセルを収めた平面略台形の防水ケース１８と、このケース１８の周囲に取り付けられた長さ寸法の長い第１の縦枠１９、前記横枠８、斜め枠２０及び長さ寸法の短い第２の縦枠２１を備えた構造である。
　【００２７】
　第１の縦枠１９は主パネル４の縦枠７に接合され屋根下り方向に沿って延びる第１辺縁を形成するものである。この縦枠１９の下方の部分がレール３に支持するための第１支持部７Ａとなっており、この第１支持部７Ａには外側に突出する固定用鍔部７Ｂが形成されている。第１の縦枠１９は主パネル４の縦枠７より長さ寸法が長い。横枠８は主パネル４の下枠８Ｂと同じ構造及び同じ長さを有するものであり、カバー部８Ｂが形成されている。
　【００２８】
　斜め枠２０は第１辺縁である縦枠１９と上端部が接続され屋根の下り棟１Ａと対応する第２辺縁を形成するものである。第２の縦枠２１は、その下方の部分２１Ａが第２辺縁である横枠８をレール３に支持するための第２支持部とされている。補助パネル１５と屋根下地材２との間並びに主パネル４と屋根下地材２との間には図示しない通気層がそれぞれ形成されている。
　【００２９】
　この構成の第２実施形態では、主パネル４及び補助パネル１５のレール３への取付方法は第１実施形態と同じである。従って、第２実施形態によれば、第１実施形態の▲１▼から▲４▼の作用効果を奏することができる他に、▲６▼補助パネル１５を平面略台形としたから、互いに平行で比較的長い寸法の縦枠１９，２１の下部でレール３に支持されるため、補助パネル１５のレール３への取り付けを確実なものにできる。その上、屋根の棟に第１棟カバー１６を取り付ける際に、主パネル４にかからないので、主パネル４の発電効率が低下しない。しかも、この場合、補助パネル１５の平面形状を略台形としているから、屋根の下り棟１Ａぎりぎりまで補助パネル１５を張り込むことができる。従って、下り棟１Ａに棟カバーを仮に取り付ける場合であっても、棟カバーの幅寸法を小さくすることができる。
　【００３０】
　なお、第２実施形態では、第１実施形態と同様に、補助パネル１５の全て又は一部をダミーパネルとしてもよい。つまり、縦枠１９，２１、横枠８及び斜め枠２０に取り付けられる防水ケース１８を、アクリル、ガラス等の板材から形成し、この板材の表面外観（形状、色彩）を主パネル４の防水ケース９と略同じにする。▲５▼補助パネル１５をダミーパネルとすれば、太陽電池パネルに比べて製造コストが格段と低いため、前述の▲１▼▲２▼▲４▼▲６▼の効果に加えて屋根の施工コストを低く抑えることができるという効果を奏することができる。
　【００３１】
　以上、第１実施形態及び第２実施形態について説明したが、これらの実施形態に本発明は限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。例えば、前記各実施形態では寄せ棟屋根に適用したが、本発明では、図７に示されるとおり、ドーマ１Ｂが設けられドーマ１Ｂと屋根面１との境界部分に屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺１Ｃが形成された屋根に適用することができる。即ち、図７に示されるとおり、主パネル４と平面略三角形の補助パネル５とをレール３の上に並べて配置することにより、ドーマ１Ｂを有する屋根でも、隙間なく、屋根面１をパネル４，５で覆うことができる。
　【００３２】
　さらに、本発明では、主パネル４、補助パネル５，１５は、太陽エネルギーを変換して温水として利用する太陽熱コレクタであってもよい。
　【００３３】
　【発明の効果】
　このような本発明によれば、屋根面の一部が屋根下り方向と鋭角をなす傾斜辺を有する屋根下地材に、太陽エネルギー変換機能を有する平面矩形状の主パネルと、この主パネルに隣接配置された補助パネルとを取り付け、これらの主パネル及び補助パネルは屋根下地材の上で防水面を形成し、補助パネルは、主パネルに接合され屋根下り方向に沿って延びる第１辺縁と、この第１辺縁と接続され傾斜辺と対応する第２辺縁とを備えた平面異形形状であるから、寄せ棟等の特殊形状の屋根にはパネルが配置されていないデッドスペースがなくなり、外観が良好となり、その上、これらのパネルが防水面を形成しているため、屋根材として機能し、屋根下地材に雨が漏れることがない。
【図面の簡単な説明】
　【図１】
　本発明の第１実施形態の全体構成を示す斜視図である。
　【図２】
　主パネルを示す斜視図である。
　【図３】
　（Ａ）は補助パネルを示す斜視図であり、（Ｂ）は補助パネルを示す平面図である。
　【図４】
　パネルと屋根下地材との取付構造を示す断面図である。
　【図５】
　本発明の第２実施形態の全体構成を示す正面図である。
　【図６】
　（Ａ）は補助パネルを示す斜視図であり、（Ｂ）は補助パネルを示す平面図である。
　【図７】
　本発明の変形例の全体構成を示す斜視図である。
　【符号の説明】
　１　屋根面
　１Ａ，１Ｃ　傾斜辺
　２　屋根下地材
　３　レール
　４　主パネル
　５，１５　補助パネル
　７，１９　第１辺縁
　７Ａ　第１支持部
　９，２０　第２辺縁
　９Ａ，２１Ａ　第２支持部
　１４　通気層