(57)【要約】【課題】本発明の目的は、光沢度が高く、且つマイグレーションの抑制された画像を形成することができる活性光線硬化型インクジェットインク、及びこれを用いた画像形成方法を提供することにある。【解決手段】光重合性化合物、光重合開始剤および蛍光増白剤を含有する、活性光線硬化型インクジェットインクであって、フェノール系の酸化防止剤を更に含有し、前記蛍光増白剤は一般式（１）で表される化合物であり、前記光重合性化合物は、（メタ）アクリロイル基を２個以上有する（メタ）アクリレートを、光重合性化合物の全質量に対して８０質量％以上含有することを特徴とする、活性光線硬化型インクジェットインクを提供する。  【化１】2018127527.tif 000017【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
光重合性化合物、光重合開始剤および蛍光増白剤を含有する、活性光線硬化型インクジェットインクであって、酸化防止剤を更に含有し、
前記蛍光増白剤は、下記一般式（１）で表される化合物であり、
【化１】
2018127527.tif 000014
（式中、
Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ独立に、水素原子またはアルキル基であり、Ｒ１〜Ｒ８のうちの隣り合う２つは環を形成していてもよく、
Ａは、下記式（２）〜（５）：
【化２】
2018127527.tif 000015
のいずれかで表される連結基であり、
式（２）〜（５）の＊は、各式中におけるＡの結合位置を表す。）
前記酸化防止剤は、フェノール系の酸化防止剤であり、
前記光重合性化合物は、（メタ）アクリロイル基を２個以上有する（メタ）アクリレートを、光重合性化合物の全質量に対して８０質量％以上含有することを特徴とする、活性光線硬化型インクジェットインク。
【請求項２】
前記蛍光増白剤の含有量が、前記活性光線硬化型インクジェットインクの全質量に対して０．０１質量％以上０．５質量％以下であることを特徴とする、請求項１に記載の活性光線硬化型インクジェットインク。
【請求項３】
前記酸化防止剤の含有量が、前記活性光線硬化型インクジェットインクの全質量に対して０．１質量％以上１．０質量％以下であることを特徴とする、請求項１または２に記載の活性光線硬化型インクジェットインク。
【請求項４】
前記酸化防止剤が、多官能のフェノール系の酸化防止剤であることを特徴とする、請求項１〜３のいずれか一項に記載の活性光線硬化型インクジェットインク。
【請求項５】
前記酸化防止剤が、下記一般式（６）で表される化合物であることを特徴とする、請求項４に記載の活性光線硬化型インクジェットインク。
【化３】
2018127527.tif 000016
（式中、
Ｒ９およびＲ１０はそれぞれ独立に、炭素数１以上４以下のアルキル基であり、
ｎは２〜４の整数であり、
Ｌは、炭素数が１以上１０以下のアルキル基である。）
【請求項６】
ゲル化剤を更に含有することを特徴とする、請求項１〜５のいずれか一項に記載の活性光線硬化型インクジェットインク。
【請求項７】
前記ゲル化剤が、
下記一般式（Ｇ１）で表される化合物または（Ｇ２）で表される化合物を含むことを特徴とする、請求項６に記載の活性光線硬化型インクジェットインク。
一般式（Ｇ１）：Ｒ１１−ＣＯ−Ｒ１２
一般式（Ｇ２）：Ｒ１３−ＣＯＯ−Ｒ１４
（式中、Ｒ１１〜Ｒ１４は、それぞれ独立に、炭素数が９以上２５以下である直鎖状の炭化水素基である。）
【請求項８】
色材を更に含有することを特徴とする、請求項１〜７のいずれか一項に記載の活性光線硬化型インクジェットインク。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか一項に記載の活性光線硬化型インクジェットインクの液滴をインクジェットヘッドのノズルから吐出して基材に着弾させる工程と、
前記基材上に着弾した前記活性光線硬化型インクジェットインクの液滴に、活性光線を照射して、前記活性光線硬化型インクジェットインクを硬化させる工程と、
を含むことを特徴とする、画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、活性光線硬化型インクジェットインク及び画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
インクジェット法による画像の形成は、少量多品種生産対応が可能なことから、各種印刷分野で用いられている。インクジェット法による画像形成方法の一つとして、光重合性化合物を含有して活性光線の照射により硬化するインクジェットインク（以下、「活性光線硬化型インクジェットインク」ともいう。）の液滴を基材に着弾させ、着弾したインクジェットインクの液滴に活性光線を照射させて硬化させていく方法が挙げられる。
【０００３】
上記画像形成方法に使用するための活性光線硬化型インクジェットインクは、広く研究されている。例えば、特許文献１〜６には、蛍光増白剤を含む活性光線硬化型インクジェットインクが記載されている。特許文献２〜６には、蛍光増白剤はインクの硬化性を高めると記載されており、特に特許文献３〜６には、蛍光増白剤の使用による色相の向上（即ち、黄変の抑制）についても記載されている。
【０００４】
また、特許文献７には、印刷物の光沢性と機械強度を高めるためのコーティングニスであって、蛍光増白剤を含むものが記載されており、ここで蛍光増白剤は、コーティングニスの紫外線硬化性の改善および黄変の抑制を目的として使用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−２４９１５５号公報
【特許文献２】特開２００６−２７４０２５号公報
【特許文献３】特開２００９−１９１１１８号公報
【特許文献４】特開２０１１−１７４０７６号公報
【特許文献５】特開２０１２−２０７１９９号公報
【特許文献６】特開２０１２−３１２５４号公報
【特許文献７】特開２０１１−２１３９６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１〜６に記載されているインクは、蛍光増白剤を含有する。しかし、本発明者らの検討によると、特許文献１〜６のインクを用いて画像を形成すると、画像の光沢度が高まりにくいことがあった。また、これらの画像からは、マイグレーションの発生が確認された。
【０００７】
また、本発明者らの検討によると、特許文献７のコーティングニスを用いて形成したオーバーコートからも、マイグレーションの発生が確認された。
【０００８】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、光沢度が高く、且つマイグレーションの抑制された画像を形成できる活性光線硬化型インクジェットインク、及びこれを用いた画像形成方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の第一は、以下の活性光線硬化型インクジェットインクにある。
［１］  光重合性化合物、光重合開始剤および蛍光増白剤を含有する、活性光線硬化型インクジェットインクであって、酸化防止剤を更に含有し、
前記蛍光増白剤は、下記一般式（１）で表される化合物であり、
【化１】
2018127527.tif 000002
（式中、
Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ独立に、水素原子またはアルキル基であり、Ｒ１〜Ｒ８のうちの隣り合う２つは環を形成していてもよく、
Ａは、下記式（２）〜（５）：
【化２】
2018127527.tif 000003
のいずれかで表される連結基であり、
式（２）〜（５）の＊は、各式中におけるＡの結合位置を表す。）
前記酸化防止剤は、フェノール系の酸化防止剤であり、
前記光重合性化合物は、（メタ）アクリロイル基を２個以上有する（メタ）アクリレートを、光重合性化合物の全質量に対して８０質量％以上含有することを特徴とする、活性光線硬化型インクジェットインク。
［２］  前記蛍光増白剤の含有量が、前記活性光線硬化型インクジェットインクの全質量に対して０．０１質量％以上０．５質量％以下であることを特徴とする、［１］に記載の活性光線硬化型インクジェットインク。
［３］  前記酸化防止剤の含有量が、前記活性光線硬化型インクジェットインクの全質量に対して０．１質量％以上１．０質量％以下であることを特徴とする、［１］または［２］に記載の活性光線硬化型インクジェットインク。
［４］  前記酸化防止剤が、多官能のフェノール系の酸化防止剤であることを特徴とする、［１］〜［３］のいずれかに記載の活性光線硬化型インクジェットインク。
［５］  前記酸化防止剤が、下記一般式（６）で表される化合物であることを特徴とする、［４］に記載の活性光線硬化型インクジェットインク。
【化３】
2018127527.tif 000004
（式中、
Ｒ９およびＲ１０はそれぞれ独立に、炭素数１以上４以下のアルキル基であり、
ｎは２〜４の整数であり、
Ｌは、炭素数が１以上１０以下のアルキル基である。）
［６］  ゲル化剤を更に含有することを特徴とする、［１］〜［５］のいずれかに記載の活性光線硬化型インクジェットインク。
［７］  前記ゲル化剤が、下記一般式（Ｇ１）で表される化合物または（Ｇ２）で表される化合物を含むことを特徴とする、［６］に記載の活性光線硬化型インクジェットインク。
一般式（Ｇ１）：Ｒ１１−ＣＯ−Ｒ１２
一般式（Ｇ２）：Ｒ１３−ＣＯＯ−Ｒ１４
（式中、Ｒ１１〜Ｒ１４は、それぞれ独立に、炭素数が９以上２５以下である直鎖状の炭化水素基である。）
［８］  色材を更に含有することを特徴とする、［１］〜［７］のいずれかに記載の活性光線硬化型インクジェットインク。
【００１０】
本発明の第二は、以下の画像形成方法にある。
［９］  ［１］〜［８］のいずれかに記載の活性光線硬化型インクジェットインクの液滴をインクジェットヘッドのノズルから吐出して基材に着弾させる工程と、
前記基材上に着弾した前記活性光線硬化型インクジェットインクの液滴に、活性光線を照射して、前記活性光線硬化型インクジェットインクを硬化させる工程と、
を含むことを特徴とする、画像形成方法。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、光沢度が高く、且つマイグレーションの抑制された画像を形成できる活性光線硬化型インクジェットインク、及びこれを用いた画像形成方法が提供される。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明者は、上記課題に鑑み鋭意研究した結果、一般式（１）で表される蛍光増白剤と、フェノール系の酸化防止剤と、（メタ）アクリロイル基を２個以上有する（メタ）アクリレートを光重合性化合物の全質量に対して８０質量％以上含む光重合性化合物と、を含有するインクジェットインクは、上記３成分のいずれかを含有しないインクジェットインクに比べて、光沢度が高く、且つマイグレーションが抑制された画像を形成可能であることを見いだした。このような優れた効果が得られる理由は次のように推定される。
【００１３】
本発明者らの新たな知見によると、一般式（１）で表される蛍光増白剤は、活性光線の照射によって光重合性化合物が重合および固化して活性光線硬化型インクジェットインク中の液体成分に対する上記蛍光増白剤の濃度が上昇していくときに、結晶化しやすい。この結晶化した上記蛍光増白剤が、上記活性光線硬化型インクジェットインクが硬化してなる硬化膜の表面近傍で平滑な層を形成して、硬化膜の表面の凹凸を緩和することにより、形成された画像の光沢度が上昇するものと考えられる。
【００１４】
さらに、フェノール系の酸化防止剤は、その分子内の芳香環と、一般式（１）で表される蛍光増白剤の芳香環との間のπ−π相互作用により、上記蛍光増白剤と層状に配列しやすい。この配列により、フェノール系の酸化防止剤は、上記結晶化した蛍光増白剤による層の表面積および平滑性をさらに高めると考えられる。また、上記π−π相互作用によって結晶化した蛍光増白剤の見かけ上の分子量が大きくなると、光重合性化合物が重合及び架橋して形成される網目構造（後述）を蛍光増白剤および酸化防止剤がすり抜けにくくなり、マイグレーションもより少なくなると考えられる。
【００１５】
一方で、上記蛍光増白剤は光重合性化合物が重合および架橋して形成する炭化水素鎖には取り込まれないため、硬化膜から析出（マイグレーション）しやすい。また、蛍光増白剤がマイグレーションすると、上述した平滑な層も減少するため、画像の平滑度は低下する傾向にある。また、蛍光増白剤がマイグレーションすると、蛍光増白剤による黄変の抑制効果も小さくなる。
【００１６】
これに対し、光重合性化合物のうち、（メタ）アクリロイル基を２個以上有する（メタ）アクリレートの比率をより多くすることで、硬化膜中の架橋密度を高め、より密な網目構造を形成して、上記蛍光増白剤に網目構造をすり抜けにくくすることで、上記マイグレーションを抑制できると考えられる。さらには、光重合性化合物が架橋及び重合して形成される上記網目構造が密になることにより、活性光線の照射による硬化時に、炭化水素鎖に取り込まれない上記蛍光増白剤が硬化膜の表面近傍に偏在しやすくなり、上記平滑な層の形成による光沢度の上昇がより顕著になると考えられる。
【００１７】
特に、（メタ）アクリロイル基は、反応性の高い官能基であるため、他の官能基よりも密な網目状の炭化水素鎖が形成されると考えられる。
【００１８】
以下に、例示的な実施形態を挙げて本発明の説明を行うが、本発明は以下の実施形態に限定されるものではない。
【００１９】
１．活性光線硬化型インクジェットインク
本発明の第一の実施形態は、光重合性化合物と、光重合開始剤と、上記一般式（１）で表される蛍光増白剤と、フェノール系の酸化防止剤とを含有する、活性光線硬化型インクジェットインク（以下、単に「本発明のインク」ともいう。）である。本明細書において、「活性光線」とは、本発明のインク中の光重合開始剤を活性化させて光重合性化合物を重合および架橋させることが可能な光線を意味する。活性光線の例には、α線、γ線、Ｘ線、紫外線、電子線等が含まれる。本発明のインクを硬化させるための活性光線としては、光線照射装置の入手容易性や、インクの硬化性等の観点から、紫外線及び電子線が好ましく、紫外線がより好ましい。
【００２０】
（１）光重合性化合物
光重合性化合物は、活性光線の照射により架橋又は重合する化合物である。本発明において使用する光重合性化合物は、（メタ）アクリロイル基を２個以上有する（メタ）アクリレートを、光重合性化合物の全質量に対して８０質量％以上含む。
【００２１】
本明細書において、（メタ）アクリロイルはアクリロイルおよびメタクリロイルの双方を意味し、（メタ）アクリレートはアクリレートおよびメタクリレートの双方を意味する。
【００２２】
（メタ）アクリロイル基を２個以上有する（メタ）アクリレートの例には、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、テトラエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、１，９−ノナンジオールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、ジメチロール−トリシクロデカンジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＡのＰＯ付加物ジ（メタ）アクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、ポリテトラメチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、トリシクロデカンジメタノールジアクリレート、３−メチルペンタンジオールジアクリレート等の二官能モノマー、
トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレート、グリセリンプロポキシトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールエトキシテトラ（メタ）アクリレート等の三官能以上の多官能モノマー等が含まれる。
【００２３】
多官能の（メタ）アクリレートは、プロピレンオキサイドもしくはエチレンオキサイドで変性された、プロピレンオキサイド変性（メタ）アクリレートまたはエチレンオキサイド変性（メタ）アクリレートであることが特に好ましい。「プロピレンオキサイドまたはエチレンオキサイドで変性された」とは、分子鎖中にプロピレンオキサイドまたはエチレンオキサイドからなる単位が１以上導入されていることをいう。プロピレンオキサイド変性（メタ）アクリレートまたはエチレンオキサイド変性（メタ）アクリレートに含まれるプロピレンオキサイドまたはエチレンオキサイドからなる単位の数は、（メタ）アクリレート基１つに対して１以上１４以下であることが好ましく、３以上１４以下であることがより好ましい。
【００２４】
特にインクジェットインクが後述するゲル化剤を含むゲルインクである場合には、プロピレンオキサイド基もしくはエチレンオキサイド基からなる単位数が上記範囲であると、ゲル化剤との相互作用が生じやすいため好ましい。具体的には、エチレンオキサイド変性（メタ）アクリレートやプロピレンオキサイド変性（メタ）アクリレートと、カードハウス構造を形成し得る結晶性ゲル化剤とを組み合わせると、これらが相互作用してカードハウス構造を形成しやすくなり、インクのピニング性が非常に高くなる。また、エチレンオキサイド変性（メタ）アクリレート及びプロピレンオキサイド変性（メタ）アクリレートは、高温下で他の成分に溶解しやすい。
【００２５】
エチレンオキサイド変性（メタ）アクリレートの例には、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、エチレンオキサイド変性ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、エチレンオキサイド変性ヘキサンジオールジアクリレート等が含まれる。
【００２６】
エチレンオキサイド変性（メタ）アクリレートの市販品の例には、Ｓａｒｔｏｍｅｒ社製の４ＥＯ変性ヘキサンジオールジアクリレートＣＤ５６１（分子量３５８）、３ＥＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレートＳＲ４５４（分子量４２９）、６ＥＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレートＳＲ４９９（分子量５６０）、４ＥＯ変性ペンタエリスリトールテトラアクリレートＳＲ４９４（分子量５２９）、新中村化学社製のポリエチレングリコール♯４００ジアクリレート（ＮＫエステルＡ−４００（分子量５０８））、ポリエチレングリコール♯６００ジアクリレート（ＮＫエステルＡ−６００（分子量７４２））、ポリエチレングリコールジメタクリレート（ＮＫエステル９Ｇ（分子量５３６））、ポリエチレングリコールジメタクリレート（ＮＫエステル１４Ｇ（分子量７７０）、大阪有機化学社製のテトラエチレングリコールジアクリレート（Ｖ＃３３５ＨＰ（分子量３０２））等が含まれる。
【００２７】
一方、プロピレンオキサイド変性（メタ）アクリレートの例には、ポリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、プロピレンオキサイド変性ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＡのプロピレンオキサイド付加物ジ（メタ）アクリレート、グリセリンプロポキシトリ（メタ）アクリレート等が含まれる。
【００２８】
プロピレンオキサイド変性（メタ）アクリレートの市販品の例には、Ｃｏｇｎｉｓ社製の３ＰＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレート（Ｐｈｏｔｏｍｅｒ  ４０７２（分子量４７１））、新中村化学社製のジプロピレングリコールジアクリレート（ＮＫエステルＡＰＧ−１００（分子量２４２））、トリプロピレングリコールジアクリレート（ＮＫエステルＡＰＧ−２００（分子量３００））、ポリプロピレングリコール♯４００ジアクリレート（ＮＫエステルＡＰＧ−４００（分子量５３３））、ポリプロピレングリコール♯７００ジアクリレート（ＮＫエステルＡＰＧ−７００（分子量８２３））、Ｓａｒｔｏｍｅｒ社製の６ＰＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレートＣＤ５０１（分子量６４５）等が含まれる。
【００２９】
本発明のインク中には、上述したような多官能モノマーが一種のみが含まれていてもよく、二種以上が含まれていてもよい。
【００３０】
光重合性化合物に含まれる、（メタ）アクリロイル基を２個以上有する（メタ）アクリレートの量は、光重合性化合物の全質量に対して８０質量％以上、好ましくは９０質量％以上、より好ましくは９５質量％以上である。光重合性化合物に含まれる、（メタ）アクリロイル基を２個以上有する（メタ）アクリレートの量の上限は、特に限定されないが、９９質量％未満であることが好ましく、１００質量％未満であることがより好ましく、１００質量％であることがさらに好ましい。光重合性化合物に含まれる当該（メタ）アクリレート以外の成分に特に限定はないが、例えば、単官能の（メタ）アクリレート、１個の（メタ）アクリロイル基と他の官能基とを有する（メタ）アクリレートなどが挙げられる。
【００３１】
単官能の（メタ）アクリレートの例には、イソアミル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレート、ラウリル（メタ）アクリレート、オクチル（メタ）アクリレート、デシル（メタ）アクリレート、イソミルスチル（メタ）アクリレート、イソステアリル（メタ）アクリレート、２-エチルヘキシル−ジグリコール（メタ）アクリレート、２-ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、２-（メタ）アクリロイロキシエチルヘキサヒドロフタル酸、ブトキシエチル（メタ）アクリレート、エトキシジエチレングリコール（メタ）アクリレート、メトキシジエチレングリコール（メタ）アクリレート、メトキシポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、メトキシプロピレングリコール（メタ）アクリレート、フェノキシエチル（メタ）アクリレート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、２-ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２-ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２-ヒドロキシ-３-フェノキシプロピル（メタ）アクリレート、２-（メタ）アクリロイロキシエチルコハク酸、２-（メタ）アクリロイロキシエチルフタル酸、２-（メタ）アクリロイロキシエチル-２-ヒドロキシエチル−フタル酸、およびｔ-ブチルシクロヘキシル（メタ）アクリレートなどを含む単官能のアクリレート等が含まれる。
【００３２】
１個の（メタ）アクリロイル基と他の官能基とを有する（メタ）アクリレートの例には、アクリル酸２−（２−ビニロキシエトキシ）エチル（ＶＥＥＡ）等が含まれる。
【００３３】
本発明のインク中の光重合性化合物の含有量は、１質量％以上９７質量％以下であることが好ましく、３０質量％以上９５質量％以下であることがより好ましい。
【００３４】
（２）光重合開始剤
光重合開始剤は、光ラジカル開始剤を含む。光重合開始剤は、本発明のインク中に、一種のみが含まれていてもよく、二種類以上が含まれていてもよい。光重合開始剤は、光ラジカル開始剤と光酸発生剤の組み合わせであってもよい。
【００３５】
光ラジカル開始剤には、開裂型ラジカル開始剤および水素引き抜き型ラジカル開始剤が含まれる。
【００３６】
開裂型ラジカル開始剤の例には、アセトフェノン系化合物、ベンゾイン系化合物、アシルホスフィン系化合物、ベンジルおよびメチルフェニルグリオキシエステルが含まれる。
【００３７】
水素引き抜き型ラジカル開始剤の例には、α−アミノケトン系化合物、ベンゾフェノン系化合物、チオキサントン系化合物、アミノベンゾフェノン系化合物、１０−ブチル−２−クロロアクリドン、２−エチルアンスラキノン、９，１０−フェナンスレンキノンおよびカンファーキノンが含まれる。
【００３８】
光酸発生剤の例には、有機エレクトロニクス材料研究会編、「イメージング用有機材料」、ぶんしん出版（１９９３年）、１８７〜１９２ページに記載の化合物が含まれる。
【００３９】
光重合開始剤の含有量は、本発明のインクが十分に硬化できる範囲であればよく、たとえば、本発明のインクの全質量に対して０．０１質量％以上１０質量％以下とすることができる。
【００４０】
（３）蛍光増白剤
本発明において使用する蛍光増白剤は、下記一般式（１）で表されるベンゾキサゾール系化合物である。
【００４１】
【化４】
2018127527.tif 000005
（式中、
Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ独立に、水素原子またはアルキル基であり、Ｒ１〜Ｒ８は環を形成していてもよく、
【００４２】
Ａは、下記式（２）〜（５）：
【化５】
2018127527.tif 000006
のいずれかで表される連結基であり、
式（２）〜（５）の＊は、各式中におけるＡの結合位置を表す。）
【００４３】
上記一般式（１）において、Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ独立に、水素原子またはアルキル基である。上記アルキル基は直鎖状、分枝状又は環状でもよく、炭素数が１以上１０以下のものが挙げられる。上記アルキル基は置換されてもよく、その置換基としては、カルボキシル基、アルコキシ基等の炭素原子を含む基や、水酸基、ハロゲン原子等が挙げられる。
【００４４】
上記一般式（１）で表される蛍光増白剤は、他の蛍光増白剤（例えば、クマリン系化合物やスチルベン系化合物）と比べて着色性が低いため、インクの色調への影響を少なくしつつ、画像の光沢を向上させることが可能なる。
【００４５】
一般式（１）で表されるベンゾキサゾール系化合物の市販品の例には、式中のＡが式（２）の構造であるＦＬＵＯＲＥＳＣＥＮＴ  ＢＲＩＧＨＴＥＮＥＲ  ＫＣＢ（Ｘｃｏｌｏｒ  Ｐｉｇｍｅｎｔ社製）、式中のＡが式（３）の構造であるＦＬＵＯＲＥＳＣＥＮＴ  ＢＲＩＧＨＴＥＮＥＲ  ＰＦ（Ｘｃｏｌｏｒ  Ｐｉｇｍｅｎｔ社製）、式中のＡが式（４）の構造であるＦＬＵＯＲＥＳＣＥＮＴ  ＢＲＩＧＨＴＥＮＥＲ  ＯＢやＦＬＵＯＲＥＳＣＥＮＴ  ＢＲＩＧＨＴＥＮＥＲ  ＰＢ（共にＸｃｏｌｏｒ  Ｐｉｇｍｅｎｔ社製）、式中のＡが式（５）の構造であるＦＬＵＯＲＥＳＣＥＮＴ  ＢＲＩＧＨＴＥＮＥＲ  ＯＢ−１やＦＬＵＯＲＥＳＣＥＮＴ  ＢＲＩＧＨＴＥＮＥＲ  ＫＳＮ（共にＸｃｏｌｏｒ  Ｐｉｇｍｅｎｔ社製）などが挙げられる。
【００４６】
蛍光増白剤は、本発明のインクの全質量に対して０．００１質量％以上１．２質量％以下含まれることが好ましく、０．０１質量％以上０．８質量％以下含まれることがより好ましく、０．１質量％以上０．５質量％以下含まれることが更に好ましい。蛍光増白剤による着色や光源依存性の変色などをより低減する観点からは、蛍光増白剤の使用量は上記範囲内であることが好ましい。具体的には、蛍光増白剤の含有量が０．００１質量％以上であると、画像の光沢度をより高めることが可能となり、蛍光増白剤が１．２質量％以下であれば、蛍光増白剤による着色やマイグレーションがより生じにくい。
【００４７】
（４）酸化防止剤
本発明において使用する酸化防止剤は、フェノール系の酸化防止剤である。
【００４８】
フェノール系の酸化防止剤は、芳香環を形成する水素原子のうち１つを水酸基で置換した構造（以下、単に「フェノール構造」ともいう。）を有すればよい。
【００４９】
フェノール系の酸化防止剤は、上記水酸基から見てオルト位（一方または双方）にｔ−ブチル基を有するヒンダードフェノール系の酸化防止剤でもよいし、ヒンダードフェノール系以外の酸化防止剤でもよい。
【００５０】
また、フェノール系の酸化防止剤は、分子内にエーテル基、チオエーテル基、エステル基、またはアミド基などを有していてもよい。
【００５１】
フェノール系の酸化防止剤は、フェノール構造を分子内に１個のみ有する単官能の化合物でもよいが、フェノール構造を分子内に２個以上有する多官能の化合物であることが好ましい。上記多官能のフェノール系の酸化防止剤は、本発明のインク中の酸素をトラップしたときにラジカル転移して架橋剤となり、光重合性化合物の架橋度を高めて網目構造の密度をよりたかめて、マイグレーションをより抑制することができる。
【００５２】
フェノール系の酸化防止剤が多官能の化合物である場合、２個以上のフェノール構造を連結する結合部は、上記水酸基から見てオルト位に位置してもよいし、パラ位に位置してもよい。上記結合部は、アルキル基、エーテル基、チオエーテル基などとすることができ、アルキル基は、複数の炭化水素鎖がチオエーテル基、エーテル基、エステル基、アミド基、または芳香環で連結した構造であってもよい。
【００５３】
上記アルキル基の例には、炭素数が１以上２０以下のアルキル基が含まれる。
【００５４】
フェノール系の酸化防止剤が多官能の化合物である場合、複数あるフェノール構造のうちいずれかは、上記水酸基が（メタ）アクリル酸と塩を形成していてもよい。ただし、このとき、上記塩を形成しない水酸基が少なくとも１個あることが好ましい。
【００５５】
ヒンダードフェノール系の酸化防止剤の例には、ビス［３−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオン酸］［エチレンビス（オキシエチレン）］、１，６−ヘキサンジオールビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオナート］、２，２’−チオジエチルビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオナート］、オクチル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ヒドロ肉桂酸、３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ステアリル、ペンタエリトリトールテトラキス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオナート］、アクリル酸２−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチル−６−（２−ヒドロキシ−３−ｔｅｒｔ−ブチル−５−メチルベンジル）フェニル、アクリル酸１’−ヒドロキシ［２，２’−エチリデンビス［４，６−ビス（１，１−ジメチルプロピル）ベンゼン］］−１−イル、２，２’−メチレンビス（６−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール）  、４，４’−ブチリデンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｍ−クレゾール）、４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｍ−クレゾール）、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ブタン、Ｎ，Ｎ’−ヘキサメチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパンアミド］、２，４，６−トリス（３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−ヒドロキシベンジル）メシチレン、１，３，５−トリス［［３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシフェニル］メチル］−１，３，５−トリアジン−２，４，６（１Ｈ，３Ｈ，５Ｈ）−トリオン、３，９−ビス［２−〔３−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニロキシ〕−１，１−ジメチルエチル］−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５．５］ウンデカン等が含まれる。
【００５６】
ヒンダードフェノール系以外の酸化防止剤の例には、２，４−ビス（オクチルチオメチル）−６−メチルフェノール等が含まれる。
【００５７】
フェノール系の酸化防止剤の市販品の例としては、ＩＲＧＡＮＯＸ  １５２０Ｌ（ＢＡＳＦ社製）、ノクラック  ＮＳ−６（大内新興化学社製）、スミライザー  ＧＳ、スミライザー  ＧＭ、スミライザー  ＧＳ（Ｆ）、スミライザー  ＭＤＰ−Ｓ（共に住友化学社製）、Ｓｅｅｎｏｘ  ２２４Ｍ（シプロ化成製）、ＩＲＧＡＮＯＸ  １０７６、ＩＲＧＡＮＯＸ  １３３０、ＩＲＧＡＮＯＸ  Ｌ１０９、ＩＲＧＡＮＯＸ  １０９８、ＩＲＧＡＮＯＸ  １１３５、ＩＲＧＡＮＯＸ  ３１１４（共にＢＡＳＦ社製）、およびアデカスタブＡＯ−２０、アデカスタブＡＯ−３０、アデカスタブ  ＡＯ−４０、アデカスタブＡＯ−５０、アデカスタブＡＯ−６０、アデカスタブＡＯ−７０、アデカスタブＡＯ−８０、アデカスタブＡＯ−３３０（共にＡＤＥＫＡ社製）、スミライザー  ＢＢＭ−Ｓ、スミライザー  ＷＸ−Ｒ、スミライザー  ＷＸ−ＲＡ、スミライザー  ＷＸ−ＲＣ、スミライザー  ＧＡ−８０（共に住友化学社製）、ノクラック  ＮＳ−３０、ノクラック  ３００（共に大内新興化学社製）などが挙げられる。
【００５８】
特に好ましい酸化防止剤は、下記一般式（６）で表される酸化防止剤である。
【化６】
2018127527.tif 000007
（式中、
Ｒ９およびＲ１０はそれぞれ独立に、炭素数１以上４以下のアルキル基であり、
ｎは２〜４の整数であり、
Ｌは、炭素数が１以上１０以下のアルキル基である。）
【００５９】
連結基であるＬは、複数の炭化水素鎖がチオエーテル基またはエーテル基で連結した構造であってもよい。
【００６０】
一般式（６）で表される酸化防止剤の市販品の例としては、ＩＲＧＡＮＯＸ  ２４５、ＩＲＧＡＮＯＸ  ２５９、ＩＲＧＡＮＯＸ  Ｌ１０９、ＩＲＧＡＮＯＸ  １０３５、およびＩＲＧＡＮＯＸ  １０１０（共にＢＡＳＦ社製）、アデカスタブＡＯ−７０などが挙げられる。
【００６１】
酸化防止剤は、本発明のインクの全質量に対して０．０５質量％以上１．５質量％以下含まれることが好ましく、０．１質量％以上１．２質量％以下含まれることがより好ましく、０．２質量％以上１．０質量％以下含まれることが更に好ましい。酸化防止剤の含有量が０．１質量％以上であると、酸化防止剤による黄変（Ｌ＊ａ＊ｂ＊表色系におけるｂ＊プラス方向への色変動）によって蛍光増白剤の蛍光による青系への色変動（ＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊表色系におけるｂ＊マイナス方向への色変動）が打ち消され、形成された画像に所望の色調を発現させやすい。また、酸化防止剤が１．０質量％以下であれば、酸化防止剤による黄変の影響はさほど大きくなく、形成された画像に所望の色調を発現させやすい。
【００６２】
（５）ゲル化剤
本発明のインクは、ゲル化剤を含んでもよい。ゲル化剤は、記録媒体に着弾したインクの液滴をゲル状態にして仮固定（ピニング）することができる。インクがゲル状態でピニングされると、インクの濡れ広がりが抑えられて隣り合うドットが同一しにくくなるため、より高精細な画像を形成することができる。また、インクがゲル状態になると、インクの液滴中への環境中の酸素の入り込みが抑えられて酸素による硬化阻害が生じにくくなるため、高精細な画像をより高速で形成することができる。
【００６３】
このような効果の一方で、一般的にゲル化剤を含むインクを用いて画像を形成すると、画像表面の光沢度が低下する傾向にある。ゲル化剤を含むインクは基材に着弾すると、冷却されて結晶化するが、ゲル化剤の結晶は、インクに活性光線（紫外線）などを照射することによって形成される光重合性化合物のポリマー鎖中には組み込まれず、その一部が硬化膜の表面近傍に移行すると考えられる。そのため、結晶構造が大きすぎると、硬化膜表面に生じる凹凸が激しくなって、形成された画像の光沢度は低くなると考えられる。
【００６４】
しかしながら、一般式（１）で表される蛍光増白剤と、フェノール系の酸化防止剤と、（メタ）アクリロイル基を２個以上有する（メタ）アクリレートを光重合性化合物の全質量に対して８０質量％以上含む光重合性化合物と、を含有する本発明のインクジェットインクにおいては、ゲル化剤を含有する場合でも、形成される画像の光沢度を上昇させることができる。その理由は明らかではないが、上述した３成分の使用により光沢度の上昇に加えて、次のような蛍光増白剤の効果も考えられる。
【００６５】
蛍光増白剤とゲル化剤とを含むインクに活性光線を照射し、光重合性化合物の重合が進行すると、光重合性化合物（モノマー）の量が減少し、相対的に蛍光増白剤濃度が上昇する。蛍光増白剤の濃度がその溶解度を超えると、蛍光増白剤は結晶化する。このとき、蛍光増白剤の結晶は、既に形成されていたゲル化剤の結晶によるカードハウス構造の空隙などに割り込んで、結晶構造を微細化する。その結果、硬化膜の表面近傍に移行するゲル化剤の結晶サイズが小さくなり、硬化膜の表面に生じる凹凸も少なくなって、画像の光沢度が高まると考えられる。
【００６６】
なお、ゲル化剤は、インク中に、一種のみが含まれていてもよく、二種類以上が含まれていてもよい。
【００６７】
ゲル化剤の含有量は、インクの全質量に対して１．０質量％以上１０．０質量％以下であることが好ましい。ゲル化剤の含有量を１．０質量％以上とすることで、インクのピニング性を高めることができる。特に吸水性の基材に画像を形成したときに、インクが基材の内部に入り込むことによる発色不足を生じにくくすることができ、所望の色域の画像を形成しやすくなる。ゲル化剤の含有量を１０．０質量％以下とすることで、形成した画像の表面にゲル化剤が析出しにくくなり、画像の光沢を他のインクによる画像の光沢により近づけることができ、かつ、インクジェットヘッドからのインクの吐出性をより高めることができる。上記観点からは、インク中のゲル化剤の含有量は、１．０質量％以上７．０質量％以下であることが好ましく、１質量％以上５．０質量％以下であることがより好ましく、１．５質量％以上４．０質量％以下であることがさらに好ましい。
【００６８】
また、以下の観点から、ゲル化剤は、インクのゲル化温度以下の温度で、インク中で結晶化することが好ましい。ゲル化温度とは、加熱によりゾル化または液体化したインクを冷却していったときに、ゲル化剤がゾルからゲルに相転移し、インクの粘度が急変する温度をいう。具体的には、ゾル化または液体化したインクを、粘弾性測定装置（たとえば、ＭＣＲ３００、Ｐｈｙｓｉｃａ社製）で粘度を測定しながら冷却していき、粘度が急激に上昇した温度を、そのインクのゲル化温度とすることができる。
【００６９】
ゲル化剤がインク中で結晶化すると、板状に結晶化したゲル化剤によって形成された三次元空間に光重合性化合物が内包される構造が形成されることがある（このような構造を、以下「カードハウス構造」という）。カードハウス構造が形成されると、液体の光重合性化合物が前記空間内に保持されるため、インクの液滴がより濡れ広がりにくくなり、インクのピニング性がより高まる。インクのピニング性が高まると、記録媒体に着弾したインクの液滴同士が合一しにくくなり、より高精細な画像を形成することができる。
【００７０】
カードハウス構造を形成するには、インク中で溶解している光重合性化合物とゲル化剤とが相溶していることが好ましい。これに対して、インク中で溶解している光重合性化合物とゲル化剤とが相分離していると、カードハウス構造を形成しにくい場合がある。
【００７１】
結晶化によるカードハウス構造の形成に好適なゲル化剤の例には、ケトンワックス、エステルワックス、石油系ワックス、植物系ワックス、動物系ワックス、鉱物系ワックス、硬化ヒマシ油、変性ワックス、高級脂肪酸、高級アルコール、ヒドロキシステアリン酸、Ｎ−置換脂肪酸アミドおよび特殊脂肪酸アミドを含む脂肪酸アミド、高級アミン、ショ糖脂肪酸のエステル、合成ワックス、ジベンジリデンソルビトール、ダイマー酸ならびにダイマージオールが含まれる。
【００７２】
上記ケトンワックスの例には、ジリグノセリルケトン、ジベヘニルケトン、ジステアリルケトン、ジエイコシルケトン、ジパルミチルケトン、ジラウリルケトン、ジミリスチルケトン、ミリスチルパルミチルケトンおよびパルミチルステアリルケトンが含まれる。
【００７３】
上記エステルワックスの例には、ベヘニン酸ベヘニル、イコサン酸イコシル、ステアリン酸ステアリル、ステアリン酸パルミチル、パルミチン酸セチル、ミリスチン酸ミリスチル、ミリスチン酸セチル、セロチン酸ミリシル、ステアリン酸ステアリル、パルミチン酸オレイル、グリセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、エチレングリコール脂肪酸エステルおよびポリオキシエチレン脂肪酸エステルが含まれる。
【００７４】
上記エステルワックスの市販品の例には、ＥＭＡＬＥＸシリーズ、日本エマルジョン社製（「ＥＭＡＬＥＸ」は同社の登録商標）、リケマールシリーズおよびポエムシリーズ、理研ビタミン社製（「リケマール」および「ポエム」はいずれも同社の登録商標）が含まれる。
【００７５】
上記石油系ワックスの例には、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックスおよびペトロラクタムを含む石油系ワックスが含まれる。
【００７６】
上記植物系ワックスの例には、キャンデリラワックス、カルナウバワックス、ライスワックス、木ロウ、ホホバ油、ホホバ固体ロウおよびホホバエステルが含まれる。
【００７７】
上記動物系ワックスの例には、ミツロウ、ラノリンおよび鯨ロウが含まれる。
【００７８】
上記鉱物系ワックスの例には、モンタンワックスおよび水素化ワックスが含まれる。
【００７９】
上記変性ワックスの例には、モンタンワックス誘導体、パラフィンワックス誘導体、マイクロクリスタリンワックス誘導体、１２−ヒドロキシステアリン酸誘導体およびポリエチレンワックス誘導体が含まれる。
【００８０】
上記高級脂肪酸の例には、ベヘン酸、アラキジン酸、ステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸，ラウリン酸、オレイン酸、およびエルカ酸が含まれる。
【００８１】
上記高級アルコールの例には、ステアリルアルコールおよびベヘニルアルコールが含まれる。
【００８２】
上記ヒドロキシステアリン酸の例には、１２−ヒドロキシステアリン酸が含まれる。
【００８３】
上記脂肪酸アミドの例には、ラウリン酸アミド、ステアリン酸アミド、ベヘン酸アミド、オレイン酸アミド、エルカ酸アミド、リシノール酸アミドおよび１２−ヒドロキシステアリン酸アミドが含まれる。
【００８４】
上記脂肪酸アミドの市販品の例には、ニッカアマイドシリーズ、日本化成社製（「ニッカアマイド」は同社の登録商標）、ＩＴＯＷＡＸシリーズ、伊藤製油社製、およびＦＡＴＴＹＡＭＩＤシリーズ、花王社製が含まれる。
【００８５】
上記Ｎ−置換脂肪酸アミドの例には、Ｎ−ステアリルステアリン酸アミドおよびＮ−オレイルパルミチン酸アミドが含まれる。
【００８６】
上記特殊脂肪酸アミドの例には、Ｎ，Ｎ’−エチレンビスステアリルアミド、Ｎ，Ｎ’−エチレンビス−１２−ヒドロキシステアリルアミドおよびＮ，Ｎ’−キシリレンビスステアリルアミドが含まれる。
【００８７】
上記高級アミンの例には、ドデシルアミン、テトラデシルアミンおよびオクタデシルアミンが含まれる。
【００８８】
上記ショ糖脂肪酸のエステルの例には、ショ糖ステアリン酸およびショ糖パルミチン酸が含まれる。
【００８９】
上記ショ糖脂肪酸のエステルの市販品の例には、リョートーシュガーエステルシリーズ、三菱化学フーズ社製（「リョートー」は同社の登録商標）が含まれる。
【００９０】
上記合成ワックスの例には、ポリエチレンワックスおよびα−オレフィン無水マレイン酸共重合体ワックスが含まれる。
【００９１】
上記合成ワックスの市販品の例には、ＵＮＩＬＩＮシリーズ、Ｂａｋｅｒ−Ｐｅｔｒｏｌｉｔｅ社製（「ＵＮＩＬＩＮ」は同社の登録商標）が含まれる。
【００９２】
上記ジベンジリデンソルビトールの例には、１，３：２，４−ビス−Ｏ−ベンジリデン−Ｄ−グルシトールが含まれる。
【００９３】
上記ジベンジリデンソルビトールの市販品の例には、ゲルオールＤ、新日本理化株式会社製（「ゲルオール」は同社の登録商標）が含まれる。
【００９４】
上記ダイマージオールの市販品の例には、ＰＲＩＰＯＲシリーズ、ＣＲＯＤＡ社製（「ＰＲＩＰＯＲ」は同社の登録商標）が含まれる。
【００９５】
これらのゲル化剤のうち、下記一般式（Ｇ１）で表されるケトンワックスおよび下記一般式（Ｇ２）で表されるエステルワックスがさらに好ましい。ケトンワックスやエステルワックスは、（メタ）アクリロイル基を２個以上有する（メタ）アクリレートを光重合性化合物の全質量に対して８０質量％以上含む光重合性化合物と共に使用すると、カードハウス構造の形成が容易となり、インクのピニング性能が高まると考えられる。
【００９６】
下記一般式（Ｇ１）で表されるケトンワックスおよび下記一般式（Ｇ２）で表されるエステルワックスは、インク中に、一種のみが含まれていてもよく、二種類以上が含まれていてもよい。また、下記一般式（Ｇ１）で表されるケトンワックスおよび下記一般式（Ｇ２）で表されるエステルワックスは、インク中に、いずれか一方のみが含まれていてもよいし、双方が含まれていてもよい。
【００９７】
一般式（Ｇ１）：Ｒ１１−ＣＯ−Ｒ１２
一般式（Ｇ１）において、Ｒ１１およびＲ１２は、いずれも炭素数が９以上２５以下である直鎖状の炭化水素基である。この炭化水素基は、分岐鎖を有していてもよい。
【００９８】
一般式（Ｇ２）：Ｒ１３−ＣＯＯ−Ｒ１４
一般式（Ｇ２）において、Ｒ１３およびＲ１４は、いずれも炭素数が９以上２５以下である直鎖状の炭化水素基である。この炭化水素基は、分岐鎖を有していてもよい。
【００９９】
上記一般式（Ｇ１）で表されるケトンワックスまたは上記一般式（Ｇ２）で表されるエステルワックスは、直鎖状または分岐鎖状の炭化水素基の炭素数が９以上であるため、ゲル化剤の結晶性がより高まり、かつ、上記カードハウス構造においてより十分な空間が生る。そのため、光重合性化合物が上記空間内に十分に内包されやすくなり、インクのピニング性がより高くなる。また、直鎖状または分岐鎖状の炭化水素基の炭素数が２５以下であるため、ゲル化剤の融点が過度に高まらないため、インクを出射するときにインクを過度に加熱する必要がない。上記観点からは、Ｒ１１およびＲ１２は炭素原子数１１以上２３未満の直鎖状の炭化水素基であることが特に好ましい。
【０１００】
また、インクのゲル化温度を高くして、着弾後により急速にインクをゲル化させる観点からは、Ｒ１１もしくはＲ１２のいずれか、またはＲ１３もしくはＲ１４のいずれかが飽和している炭素原子数１１以上２３未満の炭化水素基であることが好ましい。上記観点からは、Ｒ１１およびＲ１２の双方、またはＲ１３およびＲ１４の双方が飽和している炭素原子数１１以上２３未満の炭化水素基であることがより好ましい。
【０１０１】
上記一般式（Ｇ１）で表されるケトンワックスの例には、ジリグノセリルケトン（炭素数：２３−２４）、ジベヘニルケトン（炭素数：２１−２２）、ジステアリルケトン（炭素数：１７−１８）、ジエイコシルケトン（炭素数：１９−２０）、ジパルミチルケトン（炭素数：１５−１６）、ジミリスチルケトン（炭素数：１３−１４）、ジラウリルケトン（炭素数：１１−１２）、ラウリルミリスチルケトン（炭素数：１１−１４）、ラウリルパルミチルケトン（１１−１６）、ミリスチルパルミチルケトン（１３−１６）、ミリスチルステアリルケトン（１３−１８）、ミリスチルベヘニルケトン（１３−２２）、パルミチルステアリルケトン（１５−１８）、バルミチルベヘニルケトン（１５−２２）およびステアリルベヘニルケトン（１７−２２）が含まれる。なお、上記括弧内の炭素数は、カルボニル基で分断される２つの炭化水素基それぞれの炭素数を表す。
【０１０２】
一般式（Ｇ１）で表されるケトンワックスの市販品の例には、１８−Ｐｅｎｔａｔｒｉａｃｏｎｔａｎｏｎ、Ａｌｆａ  Ａｅｓｅｒ社製、Ｈｅｎｔｒｉａｃｏｎｔａｎ−１６−ｏｎ、Ａｌｆａ  Ａｅｓｅｒ社製およびカオーワックスＴ１、花王社製が含まれる。
【０１０３】
一般式（Ｇ２）で表される脂肪酸またはエステルワックスの例には、ベヘニン酸ベヘニル（炭素数：２１−２２）、イコサン酸イコシル（炭素数：１９−２０）、ステアリン酸ステアリル（炭素数：１７−１８）、ステアリン酸パルミチル（炭素数：１７−１６）、ステアリン酸ラウリル（炭素数：１７−１２）、パルミチン酸セチル（炭素数：１５−１６）、パルミチン酸ステアリル（炭素数：１５−１８）、ミリスチン酸ミリスチル（炭素数：１３−１４）、ミリスチン酸セチル（炭素数：１３−１６）、ミリスチン酸オクチルドデシル（炭素数：１３−２０）、オレイン酸ステアリル（炭素数：１７−１８）、エルカ酸ステアリル（炭素数：２１−１８）、リノール酸ステアリル（炭素数：１７−１８）、オレイン酸ベヘニル（炭素数：１８−２２）およびリノール酸アラキジル（炭素数：１７−２０）が含まれる。なお、上記括弧内の炭素数は、カルボニル基で分断される２つの炭化水素基それぞれの炭素数を表す。
【０１０４】
一般式（Ｇ２）で表されるエステルワックスの市販品の例には、ユニスターＭ−２２２２ＳＬおよびスパームアセチ、日油社製（「ユニスター」は同社の登録商標）、エキセパールＳＳおよびエキセパールＭＹ−Ｍ、花王社製（「エキセパール」は同社の登録商標）、ＥＭＡＬＥＸ  ＣＣ−１８およびＥＭＡＬＥＸ  ＣＣ−１０、日本エマルジョン社製（「ＥＭＡＬＥＸ」は同社の登録商標）ならびにアムレプスＰＣ、高級アルコール工業社製（「アムレプス」は同社の登録商標）が含まれる。これらの市販品は、二種類以上の混合物であることが多いため、必要に応じて分離・精製してインクに含有させてもよい。
【０１０５】
（６）その他の成分
本発明のインクは、本発明の効果が得られる範囲において、色材、光重合開始剤助剤、重合禁止剤などを含むその他の成分をさらに含んでいてもよい。これらの成分は、本発明のインク中に、一種のみが含まれていてもよく、二種類以上が含まれていてもよい。
【０１０６】
色材は、染料又は顔料でありうるが、インクの構成成分に対して良好な分散性を有し、かつ耐候性に優れることから、顔料が好ましい。顔料は、特に限定されないが、例えばカラーインデックスに記載される下記番号の有機顔料又は無機顔料でありうる。
【０１０７】
赤あるいはマゼンタ顔料の例には、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ３、５、１９、２２、３１、３８、４３、４８：１、４８：２、４８：３、４８：４、４８：５、４９：１、５３：１、５７：１、５７：２、５８：４、６３：１、８１、８１：１、８１：２、８１：３、８１：４、８８、１０４、１０８、１１２、１２２、１２３、１４４、１４６、１４９、１６６、１６８、１６９、１７０、１７７、１７８、１７９、１８４、１８５、２０８、２１６、２２６、２５７、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｖｉｏｌｅｔ  ３、１９、２３、２９、３０、３７、５０、８８、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｏｒａｎｇｅ  １３、１６、２０、３６から選ばれる顔料又はその混合物等が含まれる。
【０１０８】
青又はシアン顔料の例には、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  １、１５、１５：１、１５：２、１５：３、１５：４、１５：６、１６、１７−１、２２、２７、２８、２９、３６、６０から選ばれる顔料又はその混合物等が含まれる。
【０１０９】
緑顔料の例には、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｇｒｅｅｎ  ７、２６、３６、５０から選ばれる顔料又はその混合物が含まれる。黄顔料の例には、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  １、３、１２、１３、１４、１７、３４、３５、３７、５５、７４、８１、８３、９３、９４，９５、９７、１０８、１０９、１１０、１３７、１３８、１３９、１５３、１５４、１５５、１５７、１６６、１６７、１６８、１８０、１８５、１９３から選ばれる顔料又はその混合物等が含まれる。
【０１１０】
黒顔料の例には、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌａｃｋ  ７、２８、２６から選ばれる顔料又はその混合物等が含まれる。
【０１１１】
顔料の市販品の例には、クロモファインイエロー２０８０、５９００、５９３０、ＡＦ−１３００、２７００Ｌ、クロモファインオレンジ３７００Ｌ、６７３０、クロモファインスカーレット６７５０、クロモファインマゼンタ６８８０、６８８６、６８９１Ｎ、６７９０、６８８７、クロモファインバイオレット  ＲＥ、クロモファインレッド６８２０、６８３０、クロモファインブルーＨＳ−３、５１８７、５１０８、５１９７、５０８５Ｎ、ＳＲ−５０２０、５０２６、５０５０、４９２０、４９２７、４９３７、４８２４、４９３３ＧＮ−ＥＰ、４９４０、４９７３、５２０５、５２０８、５２１４、５２２１、５０００Ｐ、クロモファイングリーン２ＧＮ、２ＧＯ、２Ｇ−５５０Ｄ、５３１０、５３７０、６８３０、クロモファインブラックＡ−１１０３、セイカファストエロー１０ＧＨ、Ａ−３、２０３５、２０５４、２２００、２２７０、２３００、２４００（Ｂ）、２５００、２６００、ＺＡＹ−２６０、２７００（Ｂ）、２７７０、セイカファストレッド８０４０、Ｃ４０５（Ｆ）、ＣＡ１２０、ＬＲ−１１６、１５３１Ｂ、８０６０Ｒ、１５４７、ＺＡＷ−２６２、１５３７Ｂ、ＧＹ、４Ｒ−４０１６、３８２０、３８９１、ＺＡ−２１５、セイカファストカーミン６Ｂ１４７６Ｔ−７、１４８３ＬＴ、３８４０、３８７０、セイカファストボルドー１０Ｂ−４３０、セイカライトローズＲ４０、セイカライトバイオレットＢ８００、７８０５、セイカファストマルーン４６０Ｎ、セイカファストオレンジ９００、２９００、セイカライトブルーＣ７１８、Ａ６１２、シアニンブルー４９３３Ｍ、４９３３ＧＮ−ＥＰ、４９４０、４９７３（大日精化工業製）；  ＫＥＴ  Ｙｅｌｌｏｗ  ４０１、４０２、４０３、４０４、４０５、４０６、４１６、４２４、ＫＥＴ  Ｏｒａｎｇｅ  ５０１、ＫＥＴ  Ｒｅｄ  ３０１、３０２、３０３、３０４、３０５、３０６、３０７、３０８、３０９、３１０、３３６、３３７、３３８、３４６、ＫＥＴ  Ｂｌｕｅ  １０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１１１、１１８、１２４、ＫＥＴ  Ｇｒｅｅｎ  ２０１（大日本インキ化学製）；Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  Ｙｅｌｌｏｗ  ３０１、３１４、３１５、３１６、Ｐ−６２４、３１４、Ｕ１０ＧＮ、Ｕ３ＧＮ、ＵＮＮ、ＵＡ−４１４、Ｕ２６３、Ｆｉｎｅｃｏｌ  Ｙｅｌｌｏｗ  Ｔ−１３、Ｔ−０５、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ１７０５、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  Ｏｒａｎｇｅ  ２０２、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  Ｒｅｄ１０１、１０３、１１５、１１６、Ｄ３Ｂ、Ｐ−６２５、１０２、Ｈ−１０２４、１０５Ｃ、ＵＦＮ、ＵＣＮ、ＵＢＮ、Ｕ３ＢＮ、ＵＲＮ、ＵＧＮ、ＵＧ２７６、Ｕ４５６、Ｕ４５７、１０５Ｃ、ＵＳＮ、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  Ｍａｒｏｏｎ６０１、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  ＢｒｏｗｎＢ６１０Ｎ、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  Ｖｉｏｌｅｔ６００、Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １２２、ＣｏｌｏｒｔｅｘＢｌｕｅ５１６、５１７、５１８、５１９、Ａ８１８、Ｐ−９０８、５１０、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  Ｇｒｅｅｎ４０２、４０３、Ｃｏｌｏｒｔｅｘ  Ｂｌａｃｋ  ７０２、Ｕ９０５（山陽色素製）；Ｌｉｏｎｏｌ  Ｙｅｌｌｏｗ１４０５Ｇ、Ｌｉｏｎｏｌ  Ｂｌｕｅ  ＦＧ７３３０、ＦＧ７３５０、ＦＧ７４００Ｇ、ＦＧ７４０５Ｇ、ＥＳ���ＥＳＰ−Ｓ（東洋インキ製）、Ｔｏｎｅｒ  Ｍａｇｅｎｔａ  Ｅ０２、Ｐｅｒｍａｎｅｎｔ  ＲｕｂｉｎＦ６Ｂ、Ｔｏｎｅｒ  Ｙｅｌｌｏｗ  ＨＧ、Ｐｅｒｍａｎｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  ＧＧ−０２、Ｈｏｓｔａｐｅａｍ  ＢｌｕｅＢ２Ｇ（ヘキストインダストリ製）；Ｎｏｖｏｐｅｒｍ  Ｐ−ＨＧ、Ｈｏｓｔａｐｅｒｍ  Ｐｉｎｋ  Ｅ、Ｈｏｓｔａｐｅｒｍ  Ｂｌｕｅ  Ｂ２Ｇ（クラリアント製）；カーボンブラック＃２６００、＃２４００、＃２３５０、＃２２００、＃１０００、＃９９０、＃９８０、＃９７０、＃９６０、＃９５０、＃８５０、ＭＣＦ８８、＃７５０、＃６５０、ＭＡ６００、ＭＡ７、ＭＡ８、ＭＡ１１、ＭＡ１００、ＭＡ１００Ｒ、ＭＡ７７、＃５２、＃５０、＃４７、＃４５、＃４５Ｌ、＃４０、＃３３、＃３２、＃３０、＃２５、＃２０、＃１０、＃５、＃４４、ＣＦ９（三菱化学製）等が挙げられる。
【０１１２】
インクに含まれる顔料粒子の体積平均粒子径は０．０８〜０．５μｍであることが好ましく、最大粒子径は０．３〜１０μｍであることが好ましく、０．３〜３μｍであることがより好ましい。顔料粒子の平均粒子径とは、データサイザーナノＺＳＰ、Ｍａｌｖｅｒｎ社製を使用して動的光散乱法によって求めた値を意味する。なお、色材を含むインクは濃度が高く、この測定機器では光が透過しないので、インクを２００倍で希釈してから測定する。測定温度は常温（２５℃）とする。
【０１１３】
色材の含有量は、インクの全質量に対して０．１質量％以上２０質量％以下含まれることが好ましく、０．４質量％以上１０質量％以下含まれることがより好ましい。
【０１１４】
また、インクに上記顔料が含まれる場合、インクには、当該顔料を分散させるための顔料分散剤が含まれてもよい。インクに顔料分散剤が含まれると、顔料の分散性が高まる。
【０１１５】
本発明のインクには、必要に応じて分散助剤がさらに含まれていてもよい。分散助剤は、公知の化合物が、顔料に応じて適宜選択される。上記顔料分散剤及び分散助剤の含有量は、顔料の全質量に対して１〜５０質量％であることが好ましい。
【０１１６】
光開始助剤は、第３級アミン化合物とすることができ、特に芳香族第３級アミン化合物が好ましい。芳香族第３級アミン化合物の例には、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジエチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−ｐ−トルイジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ−ｐ−安息香酸エチルエステル、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ−ｐ−安息香酸イソアミルエチルエステル、Ｎ，Ｎ−ジヒドロキシエチルアニリン、トリエチルアミン及びＮ，Ｎ−ジメチルヘキシルアミン等が含まれる。なかでも、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ−ｐ−安息香酸エチルエステル、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ−ｐ−安息香酸イソアミルエチルエステルが好ましい。本発明のインクには、光開始助剤が、一種のみ含まれていてもよく、二種以上含まれていてもよい。光開始助剤の市販品の例には、Ｌａｍｂｓｏｎ社のＳＰＥＥＤＣＵＲＥ７０４０等が含まれる。
【０１１７】
光開始助剤の含有量は、インク全質量に対して０．１質量％以上５質量％以下であることが好ましい。光開始助剤の量が上記範囲であると、インクの硬化性が良好になる。
【０１１８】
重合禁止剤の例には、（アルキル）フェノール、ハイドロキノン、カテコール、レゾルシン、ｐ−メトキシフェノール、ｔ−ブチルカテコール、ｔ−ブチルハイドロキノン、ピロガロール、１，１−ピクリルヒドラジル、フェノチアジン、ｐ−ベンゾキノン、ニトロソベンゼン、２，５−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−ベンゾキノン、ジチオベンゾイルジスルフィド、ピクリン酸、クペロン、アルミニウムＮ−ニトロソフェニルヒドロキシルアミン、トリ−ｐ−ニトロフェニルメチル、Ｎ−（３−オキシアニリノ−１，３−ジメチルブチリデン）アニリンオキシド、ジブチルクレゾール、シクロヘキサノンオキシムクレゾール、グアヤコール、ｏ−イソプロピルフェノール、ブチラルドキシム、メチルエチルケトキシム、シクロヘキサノンオキシム等が含まれる。重合禁止剤の市販品の例には、ＢＡＳＦ社のＩｒｇａｓｔａｂ  ＵＶ１０等が含まれる。
【０１１９】
重合禁止剤の含有量は、インク全質量に対して０．００１質量％以上０．２質量％以下であることが好ましい。重合禁止剤の量が上記範囲であると、インクの保存安定性が良好になる。
【０１２０】
また、本発明のインクには、硬化膜の耐候性を高める観点から、紫外線吸収剤や酸化防止剤等が含まれてもよい。紫外線吸収剤は公知の化合物を用いることができるが、耐光性やオゾン耐性の観点から、吸収波長の長波長側の端が４１０ｎｍ以下にあることが好ましい。紫外線吸収剤の吸収波長は、紫外可視吸収スペクトルを測定することにより求めることができる。紫外線吸収剤の含有量は、硬化性の観点から、インク全質量に対して２質量％以下であることが好ましく、１質量％以下であることがより好ましく、０．５質量％以下であることがさらに好ましい。一方、環境（太陽光、照明）などから降り注ぐ紫外線を吸収し、硬化膜の耐光性を高めるとの観点から、紫外線吸収剤の含有量は、インク全質量に対して０．１質量％以上であることが好ましい。
【０１２１】
本発明のインクには、必要に応じて上記以外の各種添加剤や樹脂等がさらに含まれていてもよい。各種添加剤の例には、界面活性剤、レベリング添加剤、マット剤、赤外線吸収剤、抗菌剤、インクの保存安定性を高めるための塩基性化合物等が含まれる。塩基性化合物の例には、塩基性アルカリ金属化合物、塩基性アルカリ土類金属化合物、アミン等の塩基性有機化合物等が含まれる。
【０１２２】
界面活性剤等の各種添加剤の含有量は、蛍光増白剤（およびゲル化剤）を結晶化させやすくする観点から、インク全質量に対して１質量％以下であることが好ましく、０．５質量％以下であることがさらに好ましい。
【０１２３】
上記樹脂の例には、硬化膜の物性を調整するための樹脂等が含まれ、例えばポリエステル系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ビニル系樹脂、アクリル系樹脂、及びゴム系樹脂等が含まれる。
【０１２４】
１−５．物性
インクジェットヘッドからの吐出性をより高める観点からは、本発明のインクの８０℃における粘度は３ｍＰａ・ｓ以上２０ｍＰａ・ｓ以下であることが好ましい。また、着弾して常温に降温した際にインクを十分にゲル化させる観点からは、本発明のインクの２５℃における粘度は１０００ｍＰａ・ｓ以上であることが好ましい。
【０１２５】
本発明のインクがゲル化剤を含むゲルインクである場合、そのゲル化温度は、４０℃以上１００℃未満であることが好ましい。インクのゲル化温度が４０℃以上であると、基材に着弾後、インクが速やかにゲル化するため、ピニング性がより高くなる。インクのゲル化温度が１００℃未満であると、加熱によりゲル化したインクをインクジェットヘッドから吐出できるため、より安定してインクを吐出することができる。より低温でインクを吐出可能にし、画像形成装置への負荷を低減させる観点からは、本発明のインクのゲル化温度は、４０℃以上７０℃未満であることがより好ましい。
【０１２６】
本発明のインクの８０℃における粘度、２５℃における粘度およびゲル化温度は、レオメータにより、インクの動的粘弾性の温度変化を測定することにより求めることができる。本発明において、これらの粘度およびゲル化温度は、以下の方法によって得られた値である。本発明のインクを１００℃に加熱し、ストレス制御型レオメータＰｈｙｓｉｃａ  ＭＣＲ３０１（コーンプレートの直径：７５ｍｍ、コーン角：１．０°）、ＡｎｔｏｎＰａａｒ社製によって粘度を測定しながら、剪断速度１１．７（１／ｓ）、降温速度０．１℃／ｓの条件で２０℃までインクを冷却して、粘度の温度変化曲線を得る。８０℃における粘度および２５℃における粘度は、粘度の温度変化曲線において８０℃、２５℃における粘度をそれぞれ読み取ることにより求めることができる。ゲル化温度は、粘度の温度変化曲線において、粘度が２００ｍＰａ・ｓとなる温度として求めることができる。
【０１２７】
２．画像形成方法
本発明の第二の実施形態は、本発明のインクを用いた画像形成方法である。
本発明の画像形成方法は、前述した活性光線硬化型インクジェットインクを用いる以外は、活性光線硬化型インクジェットインクをインクジェットヘッドから吐出して基材に着弾させ、硬化させる公知の画像形成方法と同様に行い得る。
【０１２８】
たとえば、本発明の画像形成方法は、本発明のインクをインクジェットヘッドのノズルから射出して基材に着弾させる第１の工程、および前記着弾した前記インクに活性光線を照射して前記インクを硬化させる第２の工程、を含む。
【０１２９】
（１）第１の工程
第１の工程では、本発明のインクの液滴をインクジェットヘッドから吐出して、基材の、形成すべき画像に応じた位置に着弾させる。
【０１３０】
インクジェットヘッドからの吐出方式は、オンデマンド方式およびコンティニュアス方式のいずれでもよい。オンデマンド方式のインクジェットヘッドは、シングルキャビティー型、ダブルキャビティー型、ベンダー型、ピストン型、シェアーモード型およびシェアードウォール型等の電気−機械変換方式、ならびにサーマルインクジェット型およびバブルジェット（バブルジェットはキヤノン社の登録商標）型等の電気−熱変換方式等のいずれでもよい。
【０１３１】
本発明のインクの液滴は、特にはゲルインクである場合、加熱した状態でインクジェットヘッドから吐出することで、吐出安定性を高めることができる。吐出される際のインクの温度は、３５℃以上１００℃以下であるが好ましく、吐出安定性をより高めるためには、３５℃以上８０℃以下であることがより好ましい。特には、インクの粘度が７ｍＰａ・ｓ以上１５ｍＰａ・ｓ以下、より好ましくは８ｍＰａ・ｓ以上１３ｍＰａ・ｓ以下となるようなインク温度において出射を行うことが好ましい。
【０１３２】
本発明のインクがゲル化剤を含むゲルインクである場合、吐出用記録ヘッドからの本発明のインクの射出性を高めるために、吐出用記録ヘッドに充填されたときの本発明のインクの温度が、当該インクの（ゲル化温度＋１０）℃〜（ゲル化温度＋３０）℃に設定されることが好ましい。吐出用記録ヘッド内の本発明のインクの温度が、（ゲル化温度＋１０）℃未満であると、吐出用記録ヘッド内もしくはノズル表面でインクがゲル化して、本発明のインクの射出性が低下しやすい。一方、吐出用記録ヘッド内の本発明のインクの温度が（ゲル化温度＋３０）℃を超えると、インクが高温になりすぎるため、インク成分が劣化することがある。
【０１３３】
本発明のインクを所定の温度に加熱する方法は特に制限されない。たとえば、ヘッドキャリッジを構成するインクタンク、供給パイプおよびヘッド直前の前室インクタンク等のインク供給系、フィルター付き配管ならびにピエゾヘッド等の少なくともいずれかを、パネルヒーター、リボンヒーターおよび保温水等のうちいずれかによって所定の温度に加熱することができる。
【０１３４】
吐出される際の本発明のインクの液滴量は、記録速度および画質の面から、２ｐＬ以上２０ｐＬ以下であることが好ましい。
【０１３５】
基材に特に制限はなく、通常の非コート紙、コート紙、段ボール等の紙類の他、合成紙、軟包装に用いられる各種プラスチック及びそのフィルムを用いることができる。各種プラスチックフィルムとしては、例えば、ＰＰフィルム、ＰＥＴフィルム、ＯＰＳフィルム、ＯＰＰフィルム、ＯＮｙフィルム、ＰＶＣフィルム、ＰＥフィルム、ＴＡＣフィルムがある。その他のプラスチックとしては、ポリカーボネート、アクリル樹脂、ＡＢＳ、ポリアセタール、ＰＶＡ、ゴム類等が使用できる。また、金属類や、ガラス類にも適用可能である。尚、本発明のインクは、従来のインクよりも光沢度の高い画像を形成しうるものであるため、光沢が比較的高いコート紙などに好適である。
【０１３６】
なお、本発明のインクがゲル化剤を含むゲルインクの場合、インク液滴が着弾する際の基材の温度は、２０℃以上４０℃以下に制御されていることが、インクのゲル化の観点から好ましい。
【０１３７】
（２）第２の工程
第２の工程では、第１の工程で着弾させた本発明のインクの液滴に活性光線を照射して、本発明のインクが硬化してなる画像を形成する。活性光線は、インク着弾後０．００１秒以上１．０秒以下の間に照射されることが好ましく、高精細な画像を形成するためには、０．００１秒以上０．５秒以下の間に照射されることがより好ましい。
【０１３８】
インクに照射する活性光線は、たとえば、電子線、紫外線、α線、γ線、およびエックス線等から選択することができるが、これらのうち紫外線を照射することが好ましい。紫外線は、たとえば、３９５ｎｍ、水冷ＬＥＤ、Ｐｈｏｓｅｏｎ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製  によって照射することができる。ＬＥＤを光源とすることで、光源の輻射熱によってインクが溶けることによる、インクの硬化不良の発生を抑制することができる。
【０１３９】
ＬＥＤ光源は、３７０ｎｍ以上４１０ｎｍ以下の波長を有する紫外線の画像表面におけるピーク照度が０．５Ｗ／ｃｍ２以上１０Ｗ／ｃｍ２以下となるように設置され、１Ｗ／ｃｍ２以上５Ｗ／ｃｍ２以下となるように設置することがより好ましい。輻射熱がインクに照射されることを抑制する観点からは、画像に照射される光量は３５０ｍＪ／ｃｍ２未満であることが好ましい。
【０１４０】
また、活性光線の照射を２段階に分け、まず本発明のインクが着弾した後０．００１秒以上２．０秒以下の間に前述の方法で活性光線を照射して本発明のインクを仮硬化させ、全印字終了後にさらに活性光線を照射して本発明のインクを本硬化させてもよい。活性光線の照射を２段階に分けることで、インク硬化の際に起こる記録材料の収縮がより生じにくくなる。
【０１４１】
本発明の画像形成方法では、基材上に着弾した本発明のインクに活性光線を照射して硬化した後の総インク膜厚を、２μｍ以上２０μｍ以下であるようにすると、基材のカールおよび皺の発生ならびに基材の質感変化等をより効率的に防ぐことができる。なお、「総インク膜厚」とは、基材上に塗布または印字されたすべてのインクの膜厚の合計値、またはインクの着弾量が多いと見込まれる複数の地点で測定した前記膜厚の平均値を意味する。
【実施例】
【０１４２】
以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、実施例において「部」あるいは「％」の表示を用いるが、特に断りがない限り、「質量部」あるいは「質量％」を表す。
【０１４３】
１．インクの調製
１−１．シアン顔料分散液の調製
以下の手順で、シアン顔料分散液を調製した。
顔料分散剤であるＥＦＫＡ４１３０（ＢＡＳＦ社製）を９質量％、光重合性化合物（多官能モノマー）であるトリシクロデカンジメタノールジアクリレート（Ａ−ＤＣＰ：新中村化学社製）を７１質量％、ステンレスビーカーに入れ、これを６５℃のホットプレート上で加熱しながら１時間加熱攪拌した。
混合液を室温まで冷却し、さらに、顔料であるＰｉｇｍｅｎｔＢｌｕｅ１５：４（大日精化社製）を２０質量％加えた。この溶液を、直径０．５ｍｍのジルコニアビーズ２００ｇと共にガラス瓶に入れて密栓し、ペイントシェーカーにて５時間分散処理した。その後、ジルコニアビーズを除去して、シアン顔料分散液を得た。
【０１４４】
１−２．インクの調製
下記の表１〜６に記載されたインク成分にしたがって、下記に示す各成分と上記顔料分散液とを混合して、８０℃に加熱して攪拌した。その後、当該混合液を加熱しながら、ＡＤＶＡＮＴＥＣ社製テフロン（登録商標）３μｍメンブランフィルターで濾過を行い、インク試料１〜３１を得た。表１〜６には、各成分の含有量を四捨五入した値を示すが、ＭＰＤＤＡの量を調整して、インクの全量が１００質量％になるように調整した。なお、表の成分量は質量％である。
【０１４５】
（インクの材料）
［光重合性化合物］
（多官能（メタ）アクリレートモノマー）
３−メチルペンタンジオールジアクリレート（ＭＰＤＤＡ）
プロピレンオキサイド（ＰＯ）変性ネオペンチルグリコールジアクリレート（ＰＯ−ＮＰＧＤＡ）
ポリエチレングリコール＃４００ジアクリレート（ＰＥＧ４００ＤＡ）（ＭＫエステルＡ−６００：新中村化学社製）
４エチレンオキサイド（ＥＯ）変性ペンタエリスリトールテトラアクリレート（４ＥＯ−ＰＥＴＴＡ）（ＳＲ４９４：ＳＡＲＴＯＭＥＲ社製）
（単官能アクリレートモノマー）
テトラヒドロフルフリルアクリレート（ＴＨＦＡ）（Ｖ＃１５０：大阪有機化学社製）
（他の多官能モノマー）
アクリル酸２−（２−ビニロキシエトキシ）エチル（ＶＥＥＡ：日本触媒製）
【０１４６】
尚、表１〜６には、光重合性化合物の合計質量に対する、多官能（メタ）アクリレートモノマーの合計質量の質量％も記載した。（尚、光重合性化合物の合計質量および多官能（メタ）アクリレートモノマーの合計質量は、顔料分散液に含まれる光重合性化合物の質量も含む。）
【０１４７】
［光重合開始剤］
ＤＡＲＯＣＵＲＥ  ＴＰＯ（ＢＡＳＦ社製）
ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ８１９（ＢＡＳＦ社製）
【０１４８】
［蛍光増白剤］
ＦＬＵＯＲＥＳＣＥＮＴ  ＢＲＩＧＨＴＥＮＥＲ  ＯＢ（Ｘｃｏｌｏｒ  Ｐｉｇｍｅｎｔ社製）（一般式（１）中、Ａは式（４））
ＦＬＵＯＲＥＳＣＥＮＴ  ＢＲＩＧＨＴＥＮＥＲ  ＯＢ−１（Ｘｃｏｌｏｒ  Ｐｉｇｍｅｎｔ社製）（一般式（１）中、Ａは式（５））
ＦＬＵＯＲＥＳＣＥＮＴ  ＢＲＩＧＨＴＥＮＥＲ  ＰＦ（Ｘｃｏｌｏｒ  Ｐｉｇｍｅｎｔ社製）（一般式（１）中、Ａは式（３））
ＦＬＵＯＲＥＳＣＥＮＴ  ＢＲＩＧＨＴＥＮＥＲ  ＰＢ（Ｘｃｏｌｏｒ  Ｐｉｇｍｅｎｔ社製）（一般式（１）中、Ａは式（４））
ＦＬＵＯＲＥＳＣＥＮＴ  ＢＲＩＧＨＴＥＮＥＲ  ＫＣＢ（Ｘｃｏｌｏｒ  Ｐｉｇｍｅｎｔ社製）（一般式（１）中、Ａは式（２））
ＦＬＵＯＲＥＳＣＥＮＴ  ＢＲＩＧＨＴＥＮＥＲ  ＫＳＮ（Ｘｃｏｌｏｒ  Ｐｉｇｍｅｎｔ社製）（一般式（１）中、Ａは式（５））
ＦＬＵＯＲＥＳＣＥＮＴ  ＢＲＩＧＨＴＥＮＥＲ  ＦＰ−１２７（Ｘｃｏｌｏｒ  Ｐｉｇｍｅｎｔ社製）（スチルベン系化合物）
【０１４９】
［酸化防止剤］
（単官能フェノール系酸化防止剤）
ＩＲＧＡＮＯＸ  １５２０Ｌ（ＢＡＳＦ社製）
ＩＲＧＡＮＯＸ  １０７６（ＢＡＳＦ社製）
（多官能フェノール系酸化防止剤）
ノクラック  ＮＳ−６（大内新興化学社製）
スミライザー  ＧＳ（住友化学社製）
アデカスタブ  ＡＯ−４０（ＡＤＥＫＡ社製）
ＩＲＧＡＮＯＸ  １３３０（ＢＡＳＦ社製）
（一般式（６）で表される、フェノール系酸化防止剤）
ＩＲＧＡＮＯＸ  ２５９（ＢＡＳＦ社製）
ＩＲＧＡＮＯＸ  １０３５（ＢＡＳＦ社製）
ＩＲＧＡＮＯＸ  １０１０（ＢＡＳＦ社製）
（リン系酸化防止剤）
アデカスタブ  １５００（ＡＤＥＫＡ社製）
（硫黄系酸化防止剤）
アデカスタブ  ＡＯ−４１２Ｓ（ＡＤＥＫＡ社製）
【０１５０】
［ゲル化剤］
ラウリル酸アミド（ダイヤミッドＹ：日本化成社製、炭素数：１２）
ステアリン酸ステアリル（エキセパールＳＳ：花王社製、炭素数：１７−１８）
ステアロン（カオーワックスＴ−１：花王社製、炭素数：１７）
【０１５１】
［顔料分散液］
上記調製したシアン顔料分散液
［重合禁止剤］
Ｉｒｇａｓｔａｂ  ＵＶ１０（ＢＡＳＦ社製）
［界面活性剤］
ＫＦ−３５２（信越化学社製）
【０１５２】
尚、蛍光増白剤を含むインク試料１〜２４および２６〜３１のそれぞれについて、蛍光増白剤を含まないこと以外は同じ組成の対照インクを調製した。対照インクにおいては、ＭＰＤＤＡの量を調整して、インクの全質量を１００質量％とした。
【０１５３】
２．画像形成
［画像形成方法］
表１〜６に記載の各インク試料およびそれぞれの対照インクを用いて、印刷用コート紙Ａ（ＯＫトップコート、米坪量１２８ｇ／ｍ２、王子製紙社製）に５ｃｍ×５ｃｍのベタ画像を次の手順で形成した。
ライン型インクジェット記録装置の吐出用記録ヘッドは、ノズル径２０μｍ、ノズル数５１２ノズル（２５６ノズル×２列、千鳥配列、１列のノズルピッチ３６０ｄｐｉ）のピエゾヘッドを用いた。インクジェットヘッドの温度は８０℃に設定し、吐出条件は、１滴の液滴量が２．５ｐｌとなる条件で、液滴速度約６ｍ／ｓで出射させて、１４４０ｄｐｉ×１４４０ｄｐｉの解像度で記録した。記録速度は５００ｍｍ／ｓとした。画像形成は、２３℃、５５％ＲＨの環境下で行った。尚、ｄｐｉとは、２．５４ｃｍ当たりのドット数を表す。
画像を形成した後、記録装置の下流部に配置したＬＥＤランプ（Ｐｈｏｓｅｏｎ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製、３９５ｎｍ、水冷ＬＥＤ）で、画像に紫外線を照射してインクを硬化した。
【０１５４】
３．画像の評価
(画像の光沢度変化の評価）
上記方法によって、インク試料および対照インクのそれぞれで印刷用コート紙Ａに形成したベタ画像の６０°光沢度を、日本電色工業（株）の光沢計ＰＧ−ＩＩを用いて測定した。
次に、インク試料の６０°光沢度と対応する対照インクの６０°光沢度との差分を求め、蛍光増白剤の使用に伴う光沢変化量を得た。得られた光沢変化量を下記の基準に従って評価した。
尚、蛍光増白剤を含まないインク２５については、「×」（画像の光沢度の上昇が生じない）とした。
×：画像の光沢度の上昇が生じない（効果なし）
△：光沢上昇が０を超え２０未満生じた
○：光沢上昇が２０以上３０未満生じた
◎：光沢上昇が３０以上生じた
【０１５５】
（画像色変動の評価）
上記方法によって、インク試料および対照インクのそれぞれで印刷用コート紙Ａに形成したベタ画像のｂ＊を、コニカミノルタ（株）の分光測色計ＦＤ−７を用いて測定した。
次に、インク試料のＬ＊ａ＊ｂ＊と対応する対照インクのｂ＊との差分である色差ΔＥを求めた。得られた色差ΔＥを下記の基準に従って評価した。
尚、蛍光増白剤を含まないインク１９については、「◎」（色変動が目視で確認できない）とした。
×：ΔＥが５超            色変動が大きく認められる
△：ΔＥが３超５以下      色変動が認められる
○：ΔＥが１以上３以上    少し色変動があるが許容範囲内
◎：ΔＥが１未満          色変動が目視で確認できない
【０１５６】
（マイグレーションの評価）
上記方法によって、インク試料で印刷用コート紙Ａに直径１０ｃｍの円上のベタ画像を形成し、その裏側に直径１０ｃｍのＰＥＴフィルムとＣＰＰフィルムを重ね、水：エタノール＝５：９５の混合液１００ｍｌを接液した。次に、混合液が揮発しないように、混合液を金属製密閉容器に入れた状態で、６０℃において１０日間放置した。その後、上記混合液に含まれる、印刷物由来の成分（光重合開始剤、蛍光増白剤、酸化防止剤など）の合計量を算出した。算出した成分量をマイグレーション量とし、下記の基準に従って評価した。
×：マイグレーション量が１０００ｐｐｂ以上
△：マイグレーション量が５００ｐｐｂ以上１０００ｐｐｂ未満
○：マイグレーション量が１００ｐｐｂ以上５００ｐｐｂ未満
◎：マイグレーション量が１００ｐｐｂ未満
【０１５７】
評価結果を下記表１〜６に示す。
【０１５８】
【表１】
2018127527.tif 000008
【０１５９】
【表２】
2018127527.tif 000009
【０１６０】
【表３】
2018127527.tif 000010
【０１６１】
【表４】
2018127527.tif 000011
【０１６２】
【表５】
2018127527.tif 000012
【０１６３】
【表６】
2018127527.tif 000013
【０１６４】
表１〜５の結果によると、（メタ）アクリロイル基を２個以上有する（メタ）アクリレートを、光重合性化合物の全質量に対して８０質量％以上含有する光重合性化合物、光重合開始剤、一般式（１）で表される蛍光増白剤、およびフェノール系酸化防止剤を含有する本発明のインクを用いて形成した画像は、いずれも光沢度が上昇し（即ち、光沢度変化が良好で）、色変動が少なく、更にはマイグレーションが抑制されていた。
【０１６５】
表２の結果によると、蛍光増白剤の含有量が０．０１質量％以上である試料７〜１０は、それぞれ同様の組成で蛍光増白剤の含有量が０．０１質量％未満（０．００５質量％）である表１の試料１、２と５と比べて、光沢度変化の向上が認められた。また、蛍光増白剤の含有量が０．５質量％超（１．０質量％）である表１の試料３、４と６と比べて、色変動の向上が認められた。
【０１６６】
フェノール系酸化防止剤の含有量が０．１質量％以上１．０質量％以下である表３の試料１１〜１４は、それぞれ同様の組成で酸化防止剤の含有量が０．１質量％未満（０．０５質量％）である表２の試料９、および酸化防止剤の含有量が１．０質量％超（１．５質量％）である表２の試料１０と比べて、色変動の更なる向上が認められた。また、酸化防止剤として多官能の化合物を用いた表４の試料１５〜１８の画像においては、マイグレーションが抑制されていた。さらに酸化防止剤として一般式（６）の化合物を用いた表５の試料１９〜２１の画像においては、マイグレーションの更なる抑制が認められた。
【０１６７】
蛍光増白剤として一般式（１）の化合物を用い、酸化防止剤として一般式（６）の化合物を用い、更にゲル化剤を含む表５の試料２２〜２４は、同様の組成でゲル化剤を含まない表５の試料１９〜２１と比べて、光沢度変化の更なる向上が認められた。具体的には、蛍光増白剤を含まない試料２２〜２４の対照インクを用いた画像においては、ゲル化剤を含むことで、ゲル化剤を含まない試料１９〜２１の対照インクよりも光沢度が低下したが、試料２２〜２４を用いた画像においては、対照インクの光沢度との差分が拡大したため、光沢度変化の評価は向上した。これは、本発明のインクの組成が、ゲル化剤を含むインクにおいても有効であることを示している。
【０１６８】
表６の結果によると、（メタ）アクリロイル基を２個以上有する（メタ）アクリレートのみで構成された光重合性化合物および一般式（６）の酸化防止剤を含むが、蛍光増白剤を含まない試料２５は、光沢度変化の評価結果が悪く、蛍光増白剤として一般式（１）以外の構造を有する蛍光増白剤（スチルベン系蛍光増白剤）を含む試料３１は、色変動およびマイグレーションの評価結果が悪かった。一方、当該光重合性化合物および一般式（１）の蛍光増白剤を含むが、酸化防止剤を含まない試料２６は、マイグレーションの評価結果が悪かった。また、当該光重合性化合物および蛍光増白剤を含むが、フェノール系以外の酸化防止剤を含む試料２９と３０は、画像光沢度およびマイグレーションの評価結果が悪かった。
【０１６９】
さらに、一般式（１）の蛍光増白剤および一般式（６）の酸化防止剤を含むが、光重合性化合物に当該（メタ）アクリレート以外の多官能モノマーが含まれ、当該（メタ）アクリレートの量が８０質量％未満である試料２７については、色変動の抑制は認められたものの、光沢度変化およびマイグレーションの評価結果が悪かった。同様に、一般式（１）の蛍光増白剤および一般式（６）の酸化防止剤を含むが、光重合性化合物に単官能モノマーが含まれ、当該（メタ）アクリレートの量が８０質量％未満である表６の試料２８は、色変動の抑制および光沢度変化の向上は認められたものの、マイグレーションの評価結果が悪かった。
【０１７０】
表６に示した比較例の結果は、一般式（１）の蛍光増白剤と、フェノール系酸化防止剤と、（メタ）アクリロイル基を２個以上有する（メタ）アクリレートとの相互作用によって、画像の光沢度が向上し、色変動およびマイグレーションが抑制されることを示している。
【産業上の利用可能性】
【０１７１】
本発明のインクを使用すると、光沢度が高く、且つマイグレーションの抑制された画像を形成することができる。そのため、本発明は、活性光線硬化型インクジェットインクの適用の幅を広げ、同分野の技術の進展および普及に貢献することが期待される。