【事件の表示】
　特願２００９−　４２３３６「流体噴射装置および流体噴射装置のクリーニング方法」拒絶査定不服審判事件〔平成２２年　９月　９日出願公開、特開２０１０−１９４８６６、請求項の数（５）〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　原査定を取り消す。
　本願の発明は、特許すべきものとする。
【理　由】
第１　手続の経緯
　本願は、平成２１年２月２５日の出願であって、平成２４年２月１５日付けで手続補正がされ、平成２５年３月８日付けで拒絶理由が通知され、同年５月１０日付けで手続補正がされ、同年５月２３日付けで拒絶理由が通知され、同年７月２６日付けで手続補正がされ、同年８月９日付けで同年７月２６日付けの手続補正が補正の却下の決定をもって却下されるとともに拒絶査定がされ、これに対し、同年１１月７日付けで拒絶査定不服審判の請求がされ、同時に手続補正がされたものである。　
　
第２　平成２５年１１月７日付けの手続補正（以下「本件補正」という。）の適否　
１　補正の内容
　本件補正は、特許請求の範囲について、下記（１）から下記（２）へと補正することを含むものである。　
（１）本件補正前の特許請求の範囲　
「【請求項１】　
　媒体へ流体を噴射する複数のノズルを有する流体噴射ヘッドと、　
　前記複数のノズルの各々における前記流体の噴射状況を検出する検出部と、　
　前記複数のノズルのうちの一部のノズルに凹部を対向配置させて該一部のノズルの近傍に負圧を発生させる負圧発生部と、　
　前記流体噴射ヘッド及び前記負圧発生部の駆動を制御する制御部と、を備え、　
　前記制御部は、前記複数のノズルのうち、前記検出部により前記流体の噴射不良が検出された不良ノズルを含む前記一部のノズルに前記凹部を対向配置させて該凹部に負圧を発生させるとともに、前記不良ノズルに対応する駆動素子のみを駆動して当該不良ノズルから前記流体を排出させることを特徴とする流体噴射装置。　
　【請求項２】　
　前記負圧発生部は、前記検出部によって前記流体を噴射可能と判定された前記ノズルから前記流体が排出されない強さの負圧を発生させることを特徴とする請求項１に記載の流体噴射装置。　
　【請求項３】　
　前記負圧発生部は、前記流体噴射ヘッドに対して非接触状態で負圧を発生させることを特徴とする請求項１又は２に記載の流体噴射装置。　
　【請求項４】　
　前記負圧発生部は、複数の前記ノズルに対応する前記凹部が形成された本体部と、前記凹部内を吸引可能な吸引装置とを備えることを特徴とする請求項３に記載の流体噴射装置。　
　【請求項５】　
　媒体へ流体を噴射する複数のノズルを有する流体噴射ヘッドを備える流体噴射装置のクリーニング方法において、　
　前記複数のノズルの各々における前記流体の噴射状況を検出する検出工程と、
　前記検出工程により前記流体の噴射不良が検出された不良ノズルを含む前記複数のノズルのうちの一部のノズルに凹部を対向配置させて該凹部に負圧を発生させるとともに、前記不良ノズルに対応する駆動素子のみを駆動して当該不良ノズルから前記流体を排出する工程と、　
　を含むことを特徴とする流体噴射装置のクリーニング方法。　
　【請求項６】　
　検出工程により前記流体を噴射可能と判定された前記ノズルから前記流体が排出されない強さの負圧を前記凹部に発生させることを特徴とする請求項５に記載の流体噴射装置のクリーニング方法。　
　【請求項７】　
　前記流体噴射ヘッドにおける前記ノズルの形成面に負圧発生部を非接触状態で対向配置し、前記負圧発生部を駆動することで前記凹部に負圧を発生させることを特徴とする請求項５又は６に記載の流体噴射装置のクリーニング方法。」　
　
（２）本件補正後の特許請求の範囲　
「【請求項１】　
　媒体へ流体を噴射する複数のノズルを有する流体噴射ヘッドと、　
　前記複数のノズルの各々における前記流体の噴射状況を検出する検出部と、　
　前記複数のノズルのうちの一部のノズルに凹部を対向配置させて該
凹部
　前記流体噴射ヘッド及び前記負圧発生部の駆動を制御する制御部と、を備え、　
　前記制御部は、前記
凹部を、少なくとも
向けて、かつ前記噴射ヘッドと隙間を隔てて対向する位置に、移動可能であり、前記凹部に前記不良ノズル以外の他のノズルのメニスカスを破壊させない
　【請求項２】　
　前記負圧発生部は、前記検出部によって前記流体を噴射可能と判定された前記ノズルから前記流体が排出されない強さの負圧を発生させることを特徴とする請求項１に記載の流体噴射装置。　
　【請求項３】　
　前記負圧発生部は、複数の前記ノズルに対応する前記凹部が形成された本体部と、前記凹部内を吸引可能な吸引装置とを備えることを特徴とする請求項
１又は２
　【請求項４】　
　媒体へ流体を噴射する複数のノズルを有する流体噴射ヘッドを備える流体噴射装置のクリーニング方法において、　
　前記複数のノズルの各々における前記流体の噴射状況を検出する検出工程と、　
　前記検出工程により
少なくとも
向けて、かつ前記噴射ヘッドと隙間を隔てて対向する位置に、移動可能であり、前記凹部に前記不良ノズル以外の他のノズルのメニスカスを破壊させない
　を含むことを特徴とする流体噴射装置のクリーニング方法。　
　【請求項５】　
　検出工程により前記流体を噴射可能と判定された前記ノズルから前記流体が排出されない強さの負圧を前記凹部に発生させることを特徴とする請求項
４
　
２　補正の適否　
　本件補正は，本件補正前の特許請求の範囲の請求項３及び請求項７を削除し、補正前の請求項１において、「該一部のノズルの近傍に負圧を発生させ」を「該凹部に負圧を発生させ」と、「複数のノズルのうち、」を「凹部を少なくとも」と、「前記凹部を対向配置させて該凹部に」を「向けて、かつ前記噴射ヘッドと隙間を隔てて対向する位置に、移動可能であり、前記凹部に前記不良ノズル以外の他のノズルのメニスカスを破壊させない」と補正し、これを新たな請求項１とし、補正前の請求項５において、「前記流体の噴射不良」を「少なくとも前記流体の噴射不良」と、「凹部を対向配置させて該凹部に」を「向けて、かつ前記噴射ヘッドと隙間を隔てて対向する位置に、移動可能であり、前記凹部に前記不良ノズル以外の他のノズルのメニスカスを破壊させない」と補正し、これを新たな請求項４とすることを含むものであって、負圧の発生箇所及び負圧の程度を限定するものであって、補正前の請求項１乃至７に記載された発明と補正後の請求項１乃至５に記載された発明の産業上の利用分野及び解決しようとする課題が同一であるから、特許法第１７条の２第５項第２号の特許請求の範囲の減縮を目的とするものに該当する。　
　また、本件補正は、同法第１７条の２第３項及び第４項に違反するところはない。　
　
　そこで、本件補正後の前記請求項１乃至５に係る発明（以下、本件補正後の前記請求項１に係る発明を「本件補正発明１」といい、同様に、本件補正後の前記請求項２に係る発明乃至本件補正後の前記請求項５に係る発明をそれぞれ「本件補正発明２」乃至「本件補正発明５」という。）が、特許出願の際、独立して特許を受けることができるものであるか（特許法第１７条の２第６項において準用する同法第１２６条第７項の規定に適合するか）について検討する。　
（１）　刊行物の記載事項　
ア　刊行物１　
　原査定の拒絶の理由に引用され、本願の出願前に頒布された特開平５−２０１０２８号公報（以下「刊行物１」という。）には、以下の記載が図とともにある。　
（ア）「【特許請求の範囲】　
【請求項２】　ヘッド本体（１）内に多数のノズル（２）が配列形成されてヘッド本体（１）端部が平面状に形成されたインクジェットヘッドのメンテナンス装置であって、大気圧より低い負圧を生成する負圧生成手段（３）と、この負圧生成手段（３）に連通接続され、吸引用開口（５）が一若しくは数個単位のノズル（２）領域に面した大きさに形成される局所吸引手段（４）と、この局所吸引手段（４）の吸引用開口（５）をノズル（２）の配列方向に向かって相対的に移動させる吸引用開口移動手段（６）と、少なくとも上記局所吸引手段（４）及びヘッド本体（１）端面のノズル（２）面近傍の間を非接触状態に保持するギャップ保持手段（７）とを備えたことを特徴とするインクジェットヘッドのメンテナンス装置。」　
（イ）【図１】から、局所吸引手段４の吸引用開口５が凹部を有することが看取できる。　
（ウ）「【図面の簡単な説明】　
【図１４】  多色記録用の回転ドラム型のヘッド走査機構タイプにおけるメンテナンス装置の一例を示す説明図である。」及び【図１４】から、バキュームノズル２０及びインクジェットヘッド１０ａ、１０ｂ、１０ｃを備えた装置、すなわち、メンテナンス装置を採用したインクジェットヘッドをもつプリンタが看取できる。　
　
　これらの記載から、刊行物１には、次の発明（以下「引用発明１」という。）が記載されているものと認められる。　
　
「ヘッド本体内に多数のノズルが配列形成されてヘッド本体端部が平面状に形成されたインクジェットヘッドのメンテナンス装置を有するプリンタであって、大気圧より低い負圧を生成する負圧生成手段と、この負圧生成手段に連通接続され、凹部を有する吸引用開口が一若しくは数個単位のノズル領域に面した大きさに形成される局所吸引手段と、この局所吸引手段の吸引用開口をノズルの配列方向に向かって相対的に移動させる吸引用開口移動手段と、少なくとも上記局所吸引手段及びヘッド本体端面のノズル面近傍の間を非接触状態に保持するギャップ保持手段とを備えたインクジェットヘッドのメンテナンス装置を有するプリンタ。」　
　
イ　刊行物２　
　原査定の拒絶の理由に引用され、本願の出願前に頒布された特開平４−６５２５０号公報（以下「刊行物２」という。）には、以下の記載が図とともにある。　
（ア）「２．特許請求の範囲　
１．インク滴を被記録材上に吐出する複数の吐出口を備えた吐出ヘッドと、該吐出ヘッドの不吐回復のため、前記各吐出口からインク滴を吐出させるヘッド回復動作を行なう制御手段とを有する画像記録装置において、　
　ヘッド回復動作を行なう際、前記吐出ヘッドを、前記被記録材の記録域の範囲外で所定のヘッド回復ポジションに移動させる駆動手段を備え、　
　さらに、前記ヘッド回復ポジションでの、前記吐出ヘッドの吐出面に対向して該インク滴を検出する吐出液滴検出手段が配置されたことを特徴とする画像記録装置。　
…　
３．吐出液滴検出手段が吐出ヘッドの各吐出口から吐出されるインク滴の飛翔経路上に赤外線を発する赤外線発光素子と該赤外線を受光する赤外線受光素子とで構成されており、制御手段が前記赤外線受光素子の赤外線受光量に基づいて、吐出ヘッドの各吐出口からインク滴が吐出されたか否か判断することを特徴とする請求項１あるいは２記載の画像記録装置。」（１頁左下欄４行〜右下欄７行。）　
（イ）「この保存キャップ１０６には、第３図に示すように、吐出ヘッド１０１の各吐出口２０１〜２０９から吐出されるインク滴の有無を検出するための、赤外線発光素子２１０と赤外線受光素子２１１とで構成される吐出液滴検出装置が設けられており、該赤外線発光素子２１０が発する赤外線は、前記各インク滴の飛翔軽路を横切る方向に進行し、その赤外線を前記赤外線受光素子２１１で受光する構成となフている。」（３頁右上欄１６行〜左下欄４行。）
（ウ）「ここでは、前述のように、吐出ヘッド１０１が空吐出位置１１３に停止しているので、制御装置３０１は、吸引ポンプ１１１を動作させて保存キャップ１０７内を負圧にする（ステップ５０１）。次に、保存キャップ１０７に設けられている吐出液滴検出装置３０３の赤外線発光素子を動作させる（ステップ５０２）。該赤外線発光素子より発光した赤外線は、前述の第３図に示した保存キャップ１０６の赤外線の場合と同様に各吐出口２０１〜２０９より吐出するインク滴の経路を横切って赤外線受光素子に入射する。吐出口２０１からイ・ンク滴が吐出すると（ステップ５０３）、上記赤外線を横切る。このとき、インク滴に含まれる水分は赤外線を吸収するため、赤外線受光素子に入射する赤外線が減少する。インクの目づまりなどの原因により、インク滴の吐出がなけわば赤外線の受光量は変化しない。したがって、制御装置３０１はインク吐出時の赤外線受光素子の受光量を監視していれば、各吐出口２０１〜２０９の吐出が正常に行なわれたが否かの判断ができる。前記赤外線受光素子の受光量の変化よりインク滴の検出を行ない、インク滴が検出できないときには、インク滴の検出ができるまで吐出口２０１からの吐出を縁り返して、吐出口２０１の再生を行なう（ステップ５０３，５０４）。保存キャップ１０７内は吸引ポンプ１１１によって負圧にしであるので目づまりした吐出口の再生を容易にしている。吐出口２０１についてインク滴が検出できたときには、つづいて吐出口２０２から吐出口２０９について順に上記の動作を縁り返す（ステップ５０５〜５１９）。」（５頁右上欄９行〜左下欄下から２行。）　
　
　これらの記載から、刊行物２には、次の発明（以下「引用発明２」という。）が記載されているものと認められる。　
　
「インク滴を被記録材上に吐出する複数の吐出口を備えた吐出ヘッドと、該吐出ヘッドの不吐回復のため、前記各吐出口からインク滴を吐出させるヘッド回復動作を行なう制御手段とを有する画像記録装置において、吐出液滴検出手段が設けられた保存キャップ内を負圧にし、吐出ヘッドの各吐出口からインク滴が吐出されたか否か判断し、インク滴が検出できないときには、インク滴の検出ができるまで吐出口からの吐出を縁り返して、吐出口の再生を行なう、画像記録装置。」　
　
（２）本願補正発明１について　
ア　対比　
　そこで、本願補正発明１と引用発明１とを対比すると、　
（１）後者の「多数のノズル」、「インクジェットヘッド」、「凹部を有する吸引用開口」及び「大気圧より低い負圧を生成する負圧生成手段」は、それぞれ、その技術内容からみて、前者の「媒体へ流体を噴射する複数のノズル」、「流体噴射ヘッド」、「凹部」及び「負圧を発生させる負圧発生部」に相当する。そして、後者の「凹部を有する吸引用開口」は、「一若しくは数個単位のノズル領域に面した大きさに形成され」ているから、複数のノズルのうちの一部のノズルに凹部を対向配置させている、といえる。　
（２）後者の「局所吸引手段」は、「大気圧より低い負圧を生成する負圧生成手段」、「吸引用開口をノズルの配列方向に向かって相対的に移動させる吸引用開口移動手段」及び「少なくとも上記局所吸引手段及びヘッド本体端面のノズル面近傍の間を非接触状態に保持するギャップ保持手段」を備え、これらの手段は、制御部によりその駆動等も制御されていることは明らかであるから、負圧発生部の駆動を制御する制御部を備え、制御部は、噴射ヘッドと隙間を隔てて対向する位置に、移動可能である、といえる。　
（３）「インクジェットヘッドのメンテナンス装置を有するプリンタ」が「液体噴射装置」に相当することは技術常識である。　
　
　したがって、両者は、　
「媒体へ流体を噴射する複数のノズルを有する流体噴射ヘッドと、　
　前記複数のノズルのうちの一部のノズルに凹部を対向配置させて該凹部に負圧を発生させる負圧発生部と、　
前記負圧発生部の駆動を制御する制御部と、を備え、
　前記制御部は、
前記凹部を、前記噴射ヘッドと隙間を隔てて対向する位置に、移動可能である、
流体噴射装置。」　
の点で一致し、以下の点で相違する。　
　
［相違点１］　
　本願補正発明１が、「複数のノズルの各々における流体の噴射状況を検出する検出部を有する」のに対し、引用発明１は、そのような検出部を有していない点。　
　
［相違点２］　
　制御部に関し、本願補正発明１では、「流体噴射ヘッド及び負圧発生部の駆動を制御する」ものであり、「凹部を、少なくとも検出部により流体の噴射不良が検出された不良ノズルを含む一部のノズルに向けて、」かつ噴射ヘッドと隙間を隔てて対向する位置に、移動可能であり、「凹部に不良ノズル以外の他のノズルのメニスカスを破壊させない負圧を発生させるとともに、不良ノズルに対応する駆動素子のみを駆動して当該不良ノズルから流体を排出させるよう制御する」のに対し、引用発明１では、負圧発生部の駆動を、凹部を、噴射ヘッドと隙間を隔てて対向する位置に、移動可能に制御する点。　
　
イ　判断　
　上記相違点２について以下検討する。　
　上記「１　刊行物の記載事項　（１−２）」のとおり、引用発明２は、上記相違点２に係る本願補正発明１の発明特定事項を備えるものではない。　
　また、上記相違点２に係る本願補正発明１の発明特定事項が、当業者にとって設計事項とする根拠もない。　
　そして、本願補正発明１は、上記相違点２に係る本願補正発明１の発明特定事項を具備することにより、本願明細書に記載の「不良ノズル１３ａのみからインクが排出されるので、従来のキャッピングを用いた吸引動作によるクリーニングのように正常なノズルからもインクが排出されてしまうといったことが無くなり、クリーニング時にインクが無駄に消費されてしまうのを防止できる。」（段落【００５８】）及び「凹部５１ａ内に配置されたノズル１３に吐出不良が生じていない正常ノズルが含まれる場合でも、上述のようにインクのメニスカスが破壊されることが防止されるので、正常ノズルに悪影響が及ぶことはない。」（段落【００６０】）という作用効果を奏するものである。　
　
　よって、上記相違点１を検討するまでもなく、本願補正発明１は、引用発明１及び２に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるとはいえない。　
　
（３）本願補正発明２乃至５について　
　本願補正発明２乃至５は、本願補正発明１の発明特定事項に加えて、更なる発明特定事項を追加して限定を付したものであるから、上記（２）と同様の理由により、引用発明１及び２に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものとはいえない。　
　
（４）むすび　
　以上のとおりであって、本件補正は、特許法第１７条の２第６項において準用する同法第１２６条第７項の規定に適合する。　
　
　
第３　本願の発明について　
　本件補正は、上記のとおり特許法第１７条の２第３項ないし第６項の規定に適合するから、本願の請求項１乃至５に係る発明は、本件補正により補正された特許請求の範囲の請求項１乃至５に記載された事項により特定されるとおりのものである。　
　そして、本願については、原査定の拒絶の理由を検討してもその理由によって拒絶をすべきものとすることはできない。　
　また、他に本願を拒絶すべき理由を発見しない。　
　
　よって、結論のとおり審決する。