(57)【要約】【課題】建築化照明用形材の施工性を改善する。【解決手段】光源１０１を壁面１０２に取り付けるための建築化照明用形材１０は、光源１０１を搭載するための長尺状の本体部１１と、本体部１１の短手方向の一端部に設けられた躯体取付部１２と、本体部１１の短手方向の他端部に設けられた遮蔽部１３と、本体部１１の短手方向の他端部付近に設けられた、本体部１１の長手方向に延在するガイドレール部１４と、ガイドレール部１４に沿ってスライド可能なスライド部材１５とを備える。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
光源を躯体に取り付けるための建築化照明用形材であって、
光源を搭載するための長尺状の本体部と、
前記本体部の短手方向の一端部に設けられた躯体取付部と、
前記本体部の短手方向の他端部に設けられた遮蔽部と、
前記本体部の短手方向の他端部付近に設けられた、前記本体部の長手方向に延在するガイドレール部と、
前記ガイドレール部に沿ってスライド可能なスライド部材と、
を備えることを特徴とする建築化照明用形材。
【請求項２】
前記本体部の短手方向の他端部付近に設けられた、前記光源からの光を反射するための反射板をさらに備えることを特徴とする請求項１に記載の建築化照明用形材。
【請求項３】
前記本体部と前記反射板とが別体として形成されることを特徴とする請求項２に記載の建築化照明用形材。
【請求項４】
前記本体部の長手方向の端部と躯体または他の本体部との隙間を埋めるための隙間調整部材をさらに備え、
前記隙間調整部材は、躯体取付部と、前記スライド部材を挿通するための孔とを備えることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の建築化照明用形材。
【請求項５】
前記遮蔽部は、前記本体部の短手方向とのなす角が鋭角となるように傾斜していることを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載の建築化照明用形材。
【請求項６】
光源を躯体に取り付けるための建築化照明用形材であって、
光源を搭載するための長尺状の本体部と、
前記本体部の短手方向の一端部に設けられた躯体取付部と、
前記本体部の短手方向の他端部に設けられた遮蔽部と、
を備え、
前記躯体取付部によって当該建築化照明用形材が躯体に取り付けられたとき、前記躯体取付部の躯体側の下端部と躯体とが当接することを特徴とする建築化照明用形材。
【請求項７】
請求項１から６のいずれかに記載の建築化照明用形材と、
前記建築化照明用形材の本体部上に搭載された光源と、
を備えることを特徴とする建築化照明装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建築化照明用の形材および該形材を用いた建築化照明装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
建築化照明とは、光源を天井や壁などに組み込み、建築構造と一体化させた照明方式である。特許文献１には、光源を搭載するための長尺状の形材（特許文献１では「フレーム」と呼ばれる）を複数本用意し、それらを連結して壁面に取り付ける構造の建築化照明装置が開示されている。
特許文献１に開示された照明装置では、形材の長手方向両端部に互いに係合する凹部と凸部が形成されている。複数の形材を連結するとき、対向する形材同士の凹部と凸部とを係合させることにより、隙間を生じることなく形材を連結することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平７−１８３１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に開示された照明装置では、形材の長手方向の両端部に凹部と凸部を形成する必要があるため施工性に課題がある。例えば、施工現場で壁面間の寸法に応じて形材を切断した場合、形材の端部に凹部や凸部の追加加工を行う必要があるため、工事が煩雑となり施工性が低下する可能性がある。
【０００５】
本発明は、このような課題に鑑みてなされ、その目的は、施工性を改善した建築化照明用形材および該形材を用いた建築化照明装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明のある態様の建築化照明用形材は、光源を躯体に取り付けるための建築化照明用形材であって、光源を搭載するための長尺状の本体部と、本体部の短手方向の一端部に設けられた躯体取付部と、本体部の短手方向の他端部に設けられた遮蔽部と、本体部の短手方向の他端部付近に設けられた、本体部の長手方向に延在するガイドレール部と、ガイドレール部に沿ってスライド可能なスライド部材とを備える。
【０００７】
本発明の別の態様も、建築化照明用形材である。この建築化照明用形材は、光源を躯体に取り付けるための建築化照明用形材であって、光源を搭載するための長尺状の本体部と、本体部の短手方向の一端部に設けられた躯体取付部と、本体部の短手方向の他端部に設けられた遮蔽部とを備える。躯体取付部によって当該建築化照明用形材が躯体に取り付けられたとき、躯体取付部の躯体側の下端部と躯体とが当接する。
【０００８】
本発明のさらに別の態様は、建築化照明装置である。この建築化照明装置は、上述の建築化照明用形材と、該建築化照明用形材の本体部上に搭載された光源とを備える。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、施工性を改善した建築化照明用形材および該形材を用いた建築化照明装置を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施形態に係る建築化照明用形材の斜視図である。
【図２】本発明の実施形態に係る建築化照明用形材を用いた建築化照明装置を壁面に取り付けた状態を示す断面図である。
【図３】反射板を本体部から取り外した状態を示す図である。
【図４】２つの建築化照明用形材の連結を説明するための図である。
【図５】図５（ａ）および（ｂ）は、下地部材への躯体取付部の取付を説明するための図である。
【図６】建築化照明用形材と側壁との間の隙間を埋める手法を説明するための図である。
【図７】隙間調整部材と下地部材の取付を説明するための図である。
【図８】図８（ａ）および（ｂ）は、建築化照明用形材と隙間調整部材の連結を説明するための図である。
【図９】本発明の実施形態に係る建築化照明用形材を用いた建築化照明装置の発光の様子を示す図である。
【図１０】建築化照明用形材にクロスを貼った状態を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、図面を参照して本発明の実施形態について詳細に説明する。各図面に示される同一または同等の構成要素、部材、処理には、同一の符号を付するものとし、適宜重複した説明は省略する。また、実施の形態は、発明を限定するものではなく例示であって、実施の形態に記述されるすべての特徴やその組み合わせは、必ずしも発明の本質的なものであるとは限らない。
【００１２】
図１は、本発明の実施形態に係る建築化照明用形材１０の斜視図である。建築化照明用形材１０は、光源を壁面や天井等の躯体に取り付けるための形材である。建築化照明用形材１０は、光源を搭載するための長尺状の本体部１１と、本体部１１の短手方向の一端部に設けられた躯体取付部１２と、本体部１１の短手方向の他端部に設けられた遮蔽部１３と、本体部１１の短手方向の他端部付近に設けられた、本体部の長手方向に延在するガイドレール部１４と、ガイドレール部に沿ってスライド可能なスライド部材１５と、本体部１１の短手方向の他端部付近に設けられた、光源からの光を反射するための反射板１６とを備える。
【００１３】
図２は、本発明の実施形態に係る建築化照明用形材１０を用いた建築化照明装置１００を壁面に取り付けた状態を示す断面図である。建築化照明装置１００は、建築化照明用形材１０の本体部１１上に光源１０１を配置した構成を有する。光源１０１の種類は特に限定されず、例えばＬＥＤや蛍光灯等であってよい。図２に示すように、建築化照明装置１００は、天井１０４に近接する壁面１０２の上部に設けられている。
【００１４】
図２に示すように、壁面１０２には長尺状の下地部材１１０が固定される。壁面１０２への下地部材１１０の固定は、図２に示すようにねじ１０３によりなされてもよいし、他の方法によりなされてもよい。建築化照明用形材１０は、下地部材１１０に躯体取付部１２を取り付けることにより、壁面１０２に固定される。図２に示すように、本体部１１はその短手方向が壁面１０２に対して直交するように、壁面１０２に固定されている。
【００１５】
本体部１１の短手方向の室内側の端部に設けられた遮蔽部１３は、本体部１１から上方に立ち上がるように設けられている。この遮蔽部１３は、光源１０１を室内から直接見えなくする役割を有する。本実施形態においては、遮蔽部１３は、本体部１１の短手方向とのなす角θが鋭角となるように傾斜している。この角度θは、例えば３０°〜６０°程度であってよい。
【００１６】
反射板１６は、遮蔽部１３の略上端部と本体部１１との間に配置される。上述したように、反射板１６は、光源からの光を反射して、壁面１０２および天井１０４に光を照射する役割を有する。本実施形態において、反射板１６は本体部１１とは別体として形成されている。すなわち、反射板１６は本体部１１から取り外し可能である。
【００１７】
図２に示すように、建築化照明用形材１０の短手方向の室内側の端部には、本体部１１と、遮蔽部１３と、反射板１６とにより囲まれて形成される空間１７が存在する。ガイドレール部１４は、該空間１７内に配置されている。
【００１８】
図３は、反射板１６を本体部１１から取り外した状態を示す図である。ガイドレール部１４は、略中空パイプ状をなし、本体部１１上に固定されている。ガイドレール部１４の両端はそれぞれ、本体部１１の長手方向の両端まで延在している。ガイドレール部１４の外周面には、その長手方向に沿ってスリット状の溝部１４ａが形成されている。
【００１９】
スライド部材１５は、棒状体であり、ガイドレール部１４の内部に挿通される。スライド部材１５の長さは、本体部１１の長手方向の長さより短く、例えば８０ｍｍ〜１２０ｍｍ程度であってよい。スライド部材１５は、ガイドレール部１４の溝部１４ａから突出する突状部を有する。該突状部にはネジが切ってあり、この突状部にはローレットナット１８が螺合されている。ローレットナット１８を緩めた状態のとき、スライド部材１５は、ローレットナット１８を指で摘んでガイドレール部１４に沿ってスライド可能であり、ローレットナット１８を指で締めることにより、スライド部材１５をガイドレール部１４に沿った任意の位置で固定できる。
【００２０】
図４は、２つの建築化照明用形材の連結を説明するための図である。まず、２つの建築化照明用形材１０Ａおよび１０Ｂを壁面１０２に固定された下地部材１１０に取り付ける。その後、２つの建築化照明用形材１０Ａおよび１０Ｂの端部同士を当接させる。そして、両方の建築化照明用形材１０Ａおよび１０Ｂのガイドレール部１４に跨るように、スライド部材１５をスライドさせる。その後、ローレットナット１８を締めてスライド部材１５の位置を固定する。このような連結を行わない場合、２つの建築化照明用形材１０Ａおよび１０Ｂは片持ち梁状態で壁面１０２に固定されていることになるので、室内側の遮蔽部１３の位置にズレが生じる可能性がある。本実施形態のように連結することで、このようなズレを生じることなく、建築化照明用形材１０Ａおよび１０Ｂを安定して連結することができる。
【００２１】
このように、本実施形態に係る建築化照明用形材１０は、ガイドレール部１４に沿ってスライド部材１５をスライドさせることで、他の建築化照明用形材１０と隙間無く連結可能とされている。ガイドレール部１４は本体部１１の長手方向に延在しているので、例えば施工現場で建築化照明用形材１０を切断してもガイドレール部１４は本体部１１の端部に存在する。従って、上記特許文献１のような追加加工を行う必要はないため、施工性を改善することができる。
【００２２】
また本実施形態においては、上述したように、反射板１６は本体部１１とは別体として形成されており、本体部１１から取り外し可能である。従って、反射板１６を取り外した状態とすれば、ローレットナット１８を摘んでスライド部材１５をスライドさせたり固定したりする作業が容易であり、施工性をさらに改善することができる。
【００２３】
図５（ａ）および（ｂ）は、下地部材１１０への躯体取付部１２の取付を説明するための図である。
【００２４】
下地部材１１０は、壁面１０２に固定される板状の基部１１０ａと、基部１１０ａの上端から斜め上方に延びる上端片１１０ｂと、基部１１０ａの下端から斜め下方に延びる下端片１１０ｃとから成る。
【００２５】
躯体取付部１２は、本体部１１から垂直に立ち上がる基部１２ａと、基部１２ａの上端に設けられた略コ字状の上係止部１２ｂと、基部１２ａの下端に設けられた略コ字状の下係止部１２ｃとから成る。
【００２６】
躯体取付部１２を下地部材１１０に取り付ける場合、まず、図５（ａ）に示すように、躯体取付部１２の上係止部１２ｂを下地部材１１０の上端片１１０ｂに係止させる。その後、図５（ａ）の矢印に示すように押し込み、躯体取付部１２の下係止部１２ｃが下地部材１１０の下端片１１０ｃに係止させる。これにより、図５（ｂ）に示すように、躯体取付部１２が下地部材１１０に取り付けられる。また、先に下係止部１２ｃを下地部材１１０の下端片１１０ｃに係止させた後、上述と同様に押し込みもう一端を係止させる手順であってもよい。
【００２７】
ここで、本実施形態においては、図５（ｂ）に示すように、躯体取付部１２の壁側の下端部１２ｄと、壁面１０２とが当接するように、建築化照明用形材が壁面１０２に固定される。このように躯体取付部１２の壁側の下端部１２ｄと壁面１０２とを当接させることにより、建築化照明用形材１０がぐらつき難くなるので、建築化照明用形材１０の壁面１０２への固定強度を高めることができる。また、通常は建築化照明用形材１０を壁面１０２に取り付けた後に壁面１０２および建築化照明用形材１０を覆うようにクロス（壁紙）が貼られるが、躯体取付部１２の壁側の下端部１２ｄと壁面１０２とを当接させることにより、クロス貼りの施工が容易となる。
【００２８】
図６は、建築化照明用形材と側壁との間の隙間を埋める手法を説明するための図である。施工現場では、複数の建築化照明用形材１０を連結して設置する。本実施形態に係る建築化照明用形材１０は、上記のように施工現場で切断して長さを自由に調整可能であるが、建築化照明用形材１０の本体部の長手方向の端部と側壁６０との間に僅かな隙間Ｇが形成される可能性がある。
【００２９】
この隙間Ｇを埋めるために、隙間調整部材６２が用いられる。隙間調整部材６２は、所定の厚みを有する板状体であり、隙間Ｇに挿入される。様々な大きさの隙間Ｇに対応できるよう、複数の異なる厚みの隙間調整部材６２を用意しておくことが望ましい。
【００３０】
隙間調整部材６２の先端部６２ａは、建築化照明用形材１０の遮蔽部１３の形状と揃うように形成されている。この先端部６２ａには、建築化照明用形材１０のスライド部材１５を挿通するための孔６２ｃが形成されている。
【００３１】
隙間調整部材６２は、その後端部に下地部材１１０に取り付けるための躯体取付部６２ｂを有する。図７は、隙間調整部材６２と下地部材１１０の取付を説明するための図である。図７に示すように、躯体取付部６２ｂは鉤爪形状を有する。その鉤爪形状の躯体取付部６２ｂを下地部材１１０の下端片１１０ｃに引っ掛けることにより、隙間調整部材６２が下地部材１１０に取り付けられる。
【００３２】
図８（ａ）および（ｂ）は、建築化照明用形材１０と隙間調整部材６２の連結を説明するための図である。図７で説明したように隙間調整部材６２を下地部材１１０に取り付けた後、図８（ａ）に示すように隙間調整部材６２の孔６２ｃと建築化照明用形材１０のガイドレール部１４とを位置合わせする。そして、スライド部材１５をガイドレール部１４に沿ってスライドさせて、図８（ｂ）に示すように側壁６０に突き当たるまで隙間調整部材６２に挿通する。これにより、建築化照明用形材１０と隙間調整部材６２とを、ズレが生じることなく、安定して連結することができる。
【００３３】
図９は、本発明の実施形態に係る建築化照明用形材１０を用いた建築化照明装置１００の発光の様子を示す図である。図９に示すように、光源１０１から照射された光の一部は、反射板１６で反射して壁面１０２および天井を照らす。本実施形態において、反射板１６は、光が広い角度範囲に反射するよう断面視においてＲ形状に形成されているが、その形状は特に限定されず、例えば断面視において直線状に形成されてもよい。
【００３４】
また本実施形態においては、上述したように、遮蔽部１３は、本体部１１から垂直方向に立ち上がるのではなく、本体部１１の短手方向とのなす角θが鋭角となるように傾斜している。この場合、天井などの周囲からの光により、遮蔽部１３の室内側の面１３ａが明るくなる。一方で本体部１１の下面１１ｂは光が照射されにくく暗くなるので、遮蔽部１３の室内側の面１３ａと本体部１１の下面１１ｂとの境界１１ｃが強調される。これにより、室内に居る人８０に、見付面が薄いスリムな印象を与えることができる。
【００３５】
図１０は、建築化照明用形材１０にクロス７０を貼った状態を説明するための図である。上述したように、通常、建築化照明用形材１０を壁面に取り付けた後に、建築化照明用形材１０を覆うようにクロス７０が貼られる。なお、図１０では説明のために建築化照明用形材１０とクロス７０とを離して表しているが、実際にはそれらは密着される。
【００３６】
図１０に示すように、本体部１１の下面１１ｂおよび遮蔽部１３の室内側の面１３ａを覆うようにクロス７０が貼られる。ここで本実施形態においては、遮蔽部１３の室内側の面１３ａを壁面側に折り返した部分（すなわち遮蔽部１３の室内側の面１３ａの上端部１３ｂと反射板１６の端部との間の部分）に、クロス７０を貼るための貼りしろ７２が設けられている。このような貼りしろ７２を設けることにより、遮蔽部１３の室内側の面１３ａでのクロス７０の剥がれを防止できる。また、貼りしろ７２の端部でクロス７０をカットし易くなるため、施工性を向上できる。
【００３７】
以上、本発明を実施の形態をもとに説明した。この実施の形態は例示であり、いろいろな変形および変更が本発明の特許請求範囲内で可能なこと、またそうした変形例および変更も本発明の特許請求の範囲にあることは当業者に理解されるところである。従って、本明細書での記述および図面は限定的ではなく例証的に扱われるべきものである。
【００３８】
例えば、上述の実施形態では、建築化照明用形材１０を壁面に取り付ける実施形態を説明したが、建築化照明用形材１０は天井面に取り付けられてもよい。
【００３９】
また、上述の実施形態では、本体部１１から取り外し可能な反射板１６を備える建築化照明用形材１０について説明したが、反射板１６は本体部１１と一体的に形成されてもよい。
【００４０】
以上の記載から、下記の発明が認識される。
【００４１】
上記課題を解決するために、本発明のある態様の建築化照明用形材は、光源を躯体に取り付けるための建築化照明用形材であって、光源を搭載するための長尺状の本体部と、本体部の短手方向の一端部に設けられた躯体取付部と、本体部の短手方向の他端部に設けられた遮蔽部と、本体部の短手方向の他端部付近に設けられた、本体部の長手方向に延在するガイドレール部と、ガイドレール部に沿ってスライド可能なスライド部材とを備える。
【００４２】
この態様によると、ガイドレール部に沿ってスライド部材をスライドさせることで、他の建築化照明用形材と隙間無く連結することができる。ガイドレール部は本体部の長手方向に延在しているので、例えば施工現場で建築化照明用形材を切断してもガイドレール部は本体部の端部に存在する。従って、上記特許文献１のような追加加工を行う必要はないため、施工性を改善できる。
【００４３】
本体部の短手方向の他端部付近に設けられた、光源からの光を反射するための反射板をさらに備えてもよい。この場合、光源からの光を様々な方向に広げることができる。
【００４４】
本体部と反射部とが別体として形成されてもよい。この場合、施工時にスライド部材をスライドさせたり固定したりする作業が容易となるので、施工性をさらに改善することができる。
【００４５】
本体部の長手方向の端部と躯体または他の本体部との隙間を埋めるための隙間調整部材をさらに備え、隙間調整部材は、躯体取付部と、スライド部材を挿通するための孔とを備えてもよい。この場合、建築化照明用形材と隙間調整部材とを、ズレが生じることなく、安定して連結することができる。
【００４６】
遮蔽部は、本体部の短手方向とのなす角が鋭角となるように傾斜していてもよい。この場合、遮蔽部の室内側の面と本体部の下面との境界が強調されるので、室内に居る人に、見付面が薄いスリムな印象を与えることができる。
【００４７】
本発明の別の態様も、建築化照明用形材である。この建築化照明用形材は、光源を躯体に取り付けるための建築化照明用形材であって、光源を搭載するための長尺状の本体部と、本体部の短手方向の一端部に設けられた躯体取付部と、本体部の短手方向の他端部に設けられた遮蔽部とを備える。躯体取付部によって当該建築化照明用形材が躯体に取り付けられたとき、躯体取付部の躯体側の下端部と躯体とが当接する。
【００４８】
この態様によると、建築化照明用形材がぐらつき難くなるので、建築化照明用形材の躯体への固定強度を高めることができる。また、躯体取付部の躯体側の下端部と躯体とを当接させることにより、クロス貼りの施工が容易となる。
【００４９】
本発明のさらに別の態様は、建築化照明装置である。この建築化照明装置は、上述の建築化照明用形材と、該建築化照明用形材の本体部上に搭載された光源とを備える。
【符号の説明】
【００５０】
１０  建築化照明用形材、  １１  本体部、  １２  躯体取付部、  １３  遮蔽部、  １４  ガイドレール部、  １５  スライド部材、  １６  反射板、  １８  ローレットナット、  ６０  側壁、  ６２  隙間調整部材、  ７０  クロス、  １００  建築化照明装置、  １０１  光源、  １０２  壁面、  １０３  ねじ、  １０４  天井、  １１０  下地部材。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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