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　特願２００５−２５５７８９「オフセットされたコリオリタービュレータブレード」拒絶査定不服審判事件〔平成１８年　３月２３日出願公開、特開２００６−　７７７６７〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。　
【理　由】
１．手続の経緯及び本件発明
　本件出願は、平成１７年９月５日（パリ条約による優先権主張２００４年９月９日、米国）の出願であって、平成２２年８月２４日付けの拒絶理由通知に対して、平成２３年２月２８日付けで意見書及び手続補正書が提出されたが、同年４月１２日付けで拒絶査定がなされ、これに対し、同年８月１９日に拒絶査定に対する審判請求がなされると同時に、同日付けの手続補正書によって特許請求の範囲を補正する手続補正がなされ、同年１０月２６日付けの最後の拒絶理由通知に対して、平成２４年４月２５日付けで意見書が提出され、その後、当審において同年７月５日付けで書面による審尋がなされ、これに対し、平成２５年１月３１日付けで回答書が提出され、同年４月１日付けの拒絶理由通知に対して、同年９月２７日付けで意見書及び手続補正書が提出されたものであって、その請求項１ないし４に係る発明は、平成２５年９月２７日付けの手続補正書により補正された明細書及び特許請求の範囲並びに出願当初の図面の記載からみて、特許請求の範囲の請求項１ないし４に記載された事項により特定されるとおりのものと認められるところ、その請求項１に係る発明（以下、「本件発明」という。）は次のとおりである。
　
　「【請求項１】
互いに一体的に接合されたエーロフォイル（１２）、プラットフォーム（１４）、及びダブテール（１６）を含むタービンロータブレード（１０）であって、
前記エーロフォイルが、前記プラットフォーム（１４）で根元（３０）から先端（３２）までスパンにわたって長手方向に延びる正圧及び負圧側壁（２６、２８）を含み、
前記側壁（２６、２８）が、前縁（３４）と後縁（３６）との間で横方向に離間して配置され、且つ前記根元（３０）と前記先端（３２）との間で長手方向に延びる翼弦方向で離間した隔壁（３８）によって互いに接合されて、冷媒を貫流させるための複数の外向き及び内向き流れチャネル（２−７）を形成し、該半径方向外向き流れチャネルは前記冷媒を長手方向に前記根元から前記先端へ流し、該半径方向内向き流れチャネルは前記冷媒を長手方向に前記先端から前記根元へ流し、
前記外向きチャネル（２、３、５、７）の内の１つが、
前記負圧側壁（２８）から延び、該負圧側壁において互いに同一の第１の傾斜タービュレータ（４０）の前方列と、
前記負圧側壁（２８）から延びて、前記第１の傾斜タービュレータ（４０）と長手方向にオフセットし且つ翼弦方向で重なり合う互いに同一の第２の傾斜タービュレータ（４２）の後方列と
を含み、
前記第１及び第２の傾斜タービュレータ（４０、４２）は、長手方向に前記根元及び後縁に向けて傾斜しており、
前記タービンロータブレード（１０）は、前縁チャネル（１）と、後縁チャネル（８）と、をさらに含み、
該前縁チャネル（１）及び該後縁チャネル（８）の間に前記複数の外向き及び内向き流れチャネル（２−７）が設けられ、
前記複数の外向き及び内向き流れチャネル（２−７）は、前記前縁チャネル（１）と隣接する第１のチャネル（２）と、前記後縁チャネル（８）と隣接する第２のチャネル（７）と該第１及び第２のチャネル間の中央冷却回路（３−６）とからなり、
前記中央冷却回路（３−６）及び前記第２のチャネル（７）が翼弦蛇行冷却回路（３−７）を形成し、
前記第１及び第２の傾斜タービュレータ（４０、４２）が、前記第２のチャネル（７）に設けられている
ことを特徴とするタービンロータブレード（１０）。」
　
　
２．引用文献記載の発明
（１）本件出願の優先日前に頒布され、当審の拒絶の理由に引用された刊行物である特開２００１−２３４７０２号公報（以下、「引用文献」という。）には、図面とともに次の事項が記載されている。
　
　（ア）「【請求項１】　根元部２２から先端部２４へ翼幅方向に長手方向へ延び、前縁および後縁２６、２８の間で翼弦方向へ延びる正圧側壁および負圧側壁１６、１８；を備え、
前記側壁は、前記前縁および後縁の間で横方向に離間して配置され、冷却媒体３４を流すために流路３２を形成するよう、前記根元部と先端部との間で長手方向に延びる翼弦方向に離間する隔壁３０により相互に連結され；動翼は、前記通路３２ａ、ｂ、ｈ、ｋが前記前縁２６から前記後縁２８に向かって横方向にオフセットするよう捩れを有し、前記通路は、長手方向に離間し、冷却媒体をタービュレータに沿って前記通路内のコリオリの流れと同一方向に指向させるために、全て前記根元部２２および後縁２８に向かって内側方向へ傾いている傾斜タービュレータ３８の列を有する；ことを特徴とするタービン動動翼１０。
【請求項２】　前記タービュレータ３８は、前記隔壁３０間で直線状に延びることを特徴とする請求項１に記載の動翼。
【請求項３】　前記タービュレータ３８は、前記隔壁３０間で連続していることを特徴とする請求項２に記載の動翼。
【請求項４】　前記通路３２ａは、前記冷却媒体を前記先端部２４に向けて上側へ流すために、前記根元部２２近傍に下部入口４０を含むことを特徴とする請求項２に記載の動翼。
【請求項５】　前記通路３２ｂは、前記冷却媒体を前記根元部２２に向けて内側へ流すために、前記先端部２４近傍に上部入口４２を含むことを特徴とする請求項２に記載の動翼。
【請求項６】　前記タービュレータ３８は、前記正圧側壁および負圧側壁１６、１８の両方に沿って前記通路３２ａ、ｂ、ｋの内側に配置されることを特徴とする請求項２に記載の動翼。
【請求項７】　前記通路における前記正圧側壁１６の大部分が、前記通路における対向する負圧側壁１８よりも前記前縁２６近傍に位置するよう、前記動翼の捩れは４５度より大きいことを特徴とする請求項６に記載の動翼。
　・・・（中略）・・・
【請求項１０】　前記オフセットした通路の前方に配置され、前記前縁２６に整列された別の流路３２ｃ、ｄ、ｅ、ｇと；前記正圧側壁および負圧側壁１６、１８に沿って前記整列された通路内に配置され、前記正圧側シェブロンは前記先端部２４に向かって外側方向へ指向し、前記負圧側シェブロンは前記根元部２２に向かって内側方向へ指向するタービュレータ・シェブロン４４の各々の列と；を更に含むことを特徴とする請求項６に記載の動翼。
【請求項１１】　正圧側壁および負圧側壁１６、１８によって円周方向に、その間に延びる隔壁３０によって軸方向に境界を定められる内部半径方向流路３２を有し、後縁２８を前縁２６から円周方向にオフセットするよう捩れを有するタービン動動翼１０にタービュレータ３８、４４を配置する方法であって、
冷却媒体流れをシェブロンに沿って整列された通路内のコリオリの流れと同一方向に指向するために、タービュレータ・シェブロン４４を、前記前縁２６に対して軸方向に整列された前記通路３２ｃ、ｄ、ｅ、ｇの１つに配置し；傾斜タービュレータ３８を、前記前縁から前記後縁に向かって円周方向にオフセットした前記通路３２ａ、ｂ、ｈ、ｋの１つに配置し、前記冷却媒体を前記タービュレータに沿って前記オフセットした通路内のコリオリの流れと同一方向に指向するよう、傾斜タービュレータ３８全てが前記後縁２８に向かって半径方向内側に傾いている；ことを特徴とする方法。
【請求項１２】　前記傾斜タービュレータ３８は、前記整列された通路３２ｃにはなく、前記シェブロン４４は、前記オフセットした通路３２ａにはないことを更に含む請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】　前記シェブロン４４を前記整列された通路３２c内部の両側壁１６、１８に配置し；前記傾斜タービュレータ３８を前記オフセットした通路３２ｈ内部の前記側壁１６の少なくとも１つに配置する；ことを更に含んでいる請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】　前記負圧側シェブロン４４を半径方向外側に指向し、前記正圧側シェブロンを半径方向内側に指向することを更に含んでいる請求項１３に記載の方法。
【請求項１５　 前記傾斜タービュレータ３８を前記オフセットした通路３２ａ、ｂ、ｋの内部の両側壁１６、１８に配置し、前記負圧側および正圧側タービュレータは共に前記後縁２８に向かって半径方向内側に傾いていることを更に含む請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】　正圧側壁および負圧側壁１６、１８によって円周方向に且つその間で延びる隔壁３０によって軸方向に境界が定められ、後縁２８が前縁２６から円周方向にオフセットするよう捩れを有する動翼に設けられる、内部半径方向流路３２と；整列された通路内のコリオリの流れと同一方向にシェブロンに沿って冷却媒体流れを指向するよう、前記前縁２６に対して軸方向に整列された前記通路３２ｃ、ｄ、ｅ、ｇの１つに配置されるタービュレータ・シェブロン４４の列と；前記後縁に向かって前記前縁から円周方向にオフセットした前記通路３２ａ、ｂ、ｈ、ｋの１つに配置され、冷却媒体をタービュレータに沿って前記オフセットした通路内のコリオリの流れと同一方向に指向するよう、全てが前記後縁２８に向かって半径方向内側に傾いている傾斜タービュレータ３８の列と；を含むことを特徴とするタービン動動翼１０。
【請求項１７】　前記シェブロン４４は、前記整列された通路３２ｃ内部の両側壁１６、１８に配置され；前記タービュレータ３８は、前記オフセットした通路３２ｈの内部の前記側壁１６の少なくとも１つに配置される；ことを特徴とする請求項１６に記載の動翼。
【請求項１８】　前記負圧側シェブロン４４は、半径方向外側を指向し、前記正圧側シェブロンは、半径方向内側に指向することを特徴とする請求項１７に記載の動翼。
【請求項１９】　前記タービュレータ３８は、前記オフセットした通路３２ａ、ｂ、ｋの内部の両前記側壁１６，１８に配置され、前記負圧側および正圧側タービュレータは共に、前記後縁２８に向かって半径方向内側に傾いていることを特徴とする請求項１８に記載の動翼。
【請求項２０】　前記タービュレータ３８は、直線状に延びて前記隔壁３０の間で連続していることを特徴とする請求項１９に記載の動翼。」（【特許請求の範囲】の【請求項１】ないし【請求項２０】）
　
　（イ）「【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、概してガスタービンエンジンに関し、さらに詳細には、かかるエンジンに使用されるタービン動動翼に関する。」（段落【０００１】）
　
　（ウ）「【０００８】タービン動動翼は運転中に回転するので、この冷却は冷却媒体に加わる回転力に起因して更に複雑になる。例えば、コリオリの力は動翼を通って流れる冷却媒体に作用してその冷却能力に影響を与える。典型的な半径方向に延びる冷却通路において、そこを通る主冷却媒体の主要方向は、典型的な多流波状冷却回路に見られるように、動翼の根元部から先端部へ半径方向外側へ向くか、または動翼の先端部から根元部へ半径方向内側へ向くかのいずれかである。
【０００９】典型的な直線状のタービュレータは、エーロフォイルの翼弦に沿って指向し、冷却媒体流の半径方向に対して略直交していてもよく、またはそれに対して傾いていてもよく、それ相応に異なる性能を果たす。しかし、どちらの場合もタービュレータは有効でありエーロフォイル内面に沿って冷却媒体を局所的に移動させて熱伝達を高める。
【００１０】しかし、コリオリの力はタービュレータの冷却性能に影響を与える。コリオリの力は、各々の半径方向流路を通る外側方向または内側方向に向く冷媒流れの半径方向速度と、ロータディスクの軸方向の中心線軸周りの翼回転速度とのベクトル積に基づいて、冷却媒体に該冷媒の半径方向流れに直交する方向へ作用する。従って、冷却媒体に作用するコリオリの力は、内側方向の流路と外側方向の流路とではそれぞれ反対方向に作用する。
【００１１】しかし、両方の例において、コリオリの力は一対のコリオリ渦を発生させるのに有効であり、渦は各々の半径方向流路において、半径方向に指向する冷却媒体の一次流れ場に対する二次流れ場として、逆回転している。従って、各々の通路は、対応する軸方向前方のコリオリ渦と軸方向後方のコリオリ渦とを成長させ、流路の内側通路と外側通路中とで異なる回転方向に互いに逆回転する。
【００１２】Ｌｅｅによる米国特許第５，７９７，７２６号において、コリオリ渦と協働してタービン動動翼内部の熱伝達冷却を高めるための、シェブロン（ｃｈｅｖｒｏｎ）とも呼ばれるタービュレータ対が開示されている。シェブロンは、動動翼の正圧側壁および負圧側壁に沿って異なって指向され、各々の冷却通路における対のコリオリの渦と協働し、それと反対方向ではなく隣接するコリオリ渦と同じ方向に冷却媒体をシェブロンに沿って局所的に指向する。このようにして、シェブロン自身における局所的な三次流れの影響は二次のコリオリの渦から減じられるのではなく付加され、流れのよどみを防いで動翼内部の熱伝達冷却を高める。」（段落【０００８】ないし【００１２】）
　
　（エ）「【００１３】
【発明が解決しようとする課題】タービン・エーロフォイルの複雑さとコリオリの力の方向的な影響からみて、タービン動動翼タービュレータ設計の一層の改善が望まれる。
【００１４】
【課題を解決するための手段】タービン動動翼にタービュレータを配置する方法は、動翼前縁から円周方向にオフセットした半径方向流路に傾斜タービュレータを配置することを含む。全ての傾斜タービュレータは、動翼の後縁に向かって半径方向内側に傾斜し、冷却媒体をタービュレータに沿ってオフセットした通路内部のコリオリ流れと同じ方向に指向する。特定の実施形態において、タービュレータ・シェブロンはまた、動翼前縁に対して軸方向に整列された半径方向流路内に配置され、その中でコリオリ流れに合致する。」（段落【００１３】及び【００１４】）
　
　（オ）「【００１６】図１の軸方向の側面図には複数の例示的タービン動動翼１０の１つが示されており、支持用回転ディスク１２から半径方向外側に延びている。ディスクは部分的に示されており、軸方向の中心線つまり回転軸１４を含み、運転中ディスクと動翼とが軸周りに回転する。
【００１７】動翼の外側部分は、一体のダブテール１０ｂから半径方向外側に延びるエーロフォイルを形成し、ダブテールは動翼をディスク周囲の相補的な軸方向ダブテール・スロット内で半径方向に保持するよう従来の方法で形成されている。
【００１８】図１および図２に示すように、動翼エーロフォイルは、全体的に凹形の正圧側壁１６と、円周方向または横方向に対向する全体的に凸形の負圧側壁１８とを含む。図１に示すように、２つの側壁は、対応する一体プラットフォームにおいてエーロフォイルの内側境界を画定する根元部２２から半径方向外側の先端部２４まで、放射軸２０に沿って長手方向に延びる。側壁は、エーロフォイル全長に沿って半径方向に延び、対応する前縁と後縁２６、２８との間で軸方向に翼弦方向に延びる。
【００１９】また、側壁は、前縁と後縁との間で円周方向または横方向に隔てて配置され、翼弦方向に離間して配置される複数の一体的な壁つまり隔壁３０によって相互に連結されており、隔壁は、根元部と先端部との間で翼幅方向へ長手方向に延び、一般的にそこを通って流れる冷却媒体３４に関する接頭記号３２により識別される、対応する半径方向流路を形成する。冷却媒体は、運転中に動翼を冷却するよう従来の方法で圧縮機（図示せず）から分流される加圧空気の一部である。
【００２０】流路３２は、内部対流によって動翼を冷却するために冷却媒体を流すように、あらゆる従来的な方法を用いて１つまたはそれ以上の冷却回路に形成できる。図１および図２に示す例示的な実施形態において、流路３２は、翼弦中央領域の５つの通路の波状冷却回路であり、半径方向流路３２ａ−３２ｅの順次連続する形態で従来同様に配置されている。第１通路３２ａにおいて、冷却媒体は動翼の根元部から先端部へ半径方向外側へ流れ、第２通路３２ｂにおいて、冷却媒体は翼先端部の下方で反転して先端部から根元部へ半径方向内側に流れる。この順序は第３通路３２ｃ、第４通路３２ｄおよび第５通路３２ｅにおいて、冷却媒体の方向で外側および内側方向へ交互に繰り返される。
【００２１】前縁冷却回路は、隣接の供給通路３２ｇによる衝突冷却で供給される前縁流路３２ｆを含む。また、後縁冷却回路は、隣接する供給チャネル３２ｋによる衝突冷却で供給される後縁チャネル３２ｈを含む。
【００２２】種々の冷却回路は如何なる従来構造でもよく、動翼は典型的に対応する流路から正圧側壁と負圧側壁とを通って延びる数列の膜冷却孔３６を含み、冷却媒体はここを通って動翼の外部表面に沿って吐出され膜冷却をもたらす。」（段落【００１６】ないし【００２２】）
　
　（カ）「【００２３】図２に示すように、この例示的な実施形態において、動翼は相当量の捩れを有し、後縁２８は、前縁２６から円周方向または横方向にオフセットしており、動翼の円周方向の回転の際に前縁に先行する。図２に示すように上から見た場合、動翼の捩れは負圧側壁１８と回転軸１４との間の捩れ角Ａで表すことができる。動翼の捩れは、従来の方法で空気力学的な理由で設けられ、ある設計において制限してもよく、図２の実施形態のような他の設計においては極めて重要である。
【００２４】動翼捩れの１つの影響は、前縁から後縁に向かって１つまたはそれ以上の流路が円周方向または横方向にオフセットされることである。図２に示す例示的な実施形態において、流路３２ｂは僅かな部分が前縁２６からオフセットし；流路３２ａは大部分が前縁からオフセットし；後縁チャネル３２ｋと３２ｈとは前縁から完全にオフセットし、この順にオフセット量が大きくなっている。
【００２５】対応して、残りの５つの通路３２ｃ、３２ｄ、３２ｅ、３２ｇ、３２ｆは、相互に且つ前縁とほぼ軸方向へ整列している。
【００２６】それぞれの流路３２は、正圧側壁および負圧側壁１６、１８によって円周方向に境界が定められ、その間を延びる隔壁３０によって軸方向または翼弦方向に境界が定められているが、動翼の捩れを被る流路は、回転軸１４に対して斜めの方向性をもっている。オフセットした４つの通路３２ａ、ｂ、ｈ、ｋの斜めの方向性は、軸方向に整列された５つの通路３２ｃ、ｄ、ｅ、ｇ、ｆとは対照的に内部対流冷却に著しく影響を及ぼす。」（段落【００２３】ないし【００２６】）
　
　（キ）「【００２７】図１に示すように、冷却媒体３４はまず最初に、各々の流路を通って半径方向外側または半径方向内側のいずれかに流される。運転中に動翼１０は回転軸１４の周りを回転し、流路はそこを通る冷却媒体の一次流れの境界を定め、閉じこめるので、半径方向の流れは、冷却媒体流の半径方向速度と動翼の回転速度とのベクトル積の方向のコリオリの力を受ける。コリオリの力の方向は、冷却媒体の速度ベクトルに対して直交する。外側に向かう流路における冷却媒体速度ベクトルは、内側に向かう流路における速度ベクトルとは逆なので、対応するコリオリの力の方向も逆である。
【００２８】コリオリの力の影響は、上流へ流れる流路と下流に流れる流路とでは異なる各々の流路の二次の流れ場を持ち込むことである。図２に示す実質的に閉じられた流路内のコリオリの二次流れは、一対の逆回転の渦３４ａとして観察される。各々の流路の対のコリオリ渦は、典型的に軸方向前方と軸方向後方の渦として互いに軸方向に整列している。
【００２９】二次流れの渦は逆回転し、その回転の方向は上流への流路と下流への流路で異なる。例えば、図２に示す下流への流路３２ｂにおいて、後方の渦は時計方向に回転し、前方の渦は反時計方向に回転する。上流への流路３２ｃにおいて、後方の渦は反時計方向に回転し、前方の渦は時計方向に回転する。」（段落【００２７】ないし【００２９】）
　
　（ク）「【００３０】本発明によれば、タービュレータの性能と内部冷却とを高めてそこでの性能低下を回避するよう従来のタービュレータを別の方法で選択的に導入して、捩れた構造の動翼を補うようコリオリ渦の性質を利用できるより詳細には、図１および図２に示すタービン動動翼中にタービュレータが配置される改良された方法は、１つまたはそれ以上の対応する列の傾斜タービュレータ３８を、円周方向にオフセットした通路３２ａ、ｂ、ｈ、ｋの少なくとも１つに配置することを含み、通路内の全ての傾斜タービュレータは、根元部２２および後縁２８に向けて半径方向内側に傾き、つまり傾斜しており、各々のオフセットした通路内の渦３４ａからのコリオリの流れと同方向にタービュレータに沿って冷却媒体を導く。」（段落【００３０】）
　
　（ケ）「【００３１】１つの例示的なオフセットした通路３２ａは、図３により詳細に示されている。例示的な流路における動翼の捩れＡは、前縁近傍で軸方向に整列された通路に対して流路を時計方向に捩りまたは斜めに方向づけする。図３には対のコリオリ渦３４ａが示されており、それらの相対位置は軸方向に前後している。上流への流路３２ａで反時計方向に回転する後方コリオリ渦は、図示のように右から左への流れ方向において負圧側壁１８上の傾斜タービュレータと局所的に交わることに留意されたい。同様に前方コリオリ渦は、上流への流路３２ａで時計方向に回転して、右から左への流れ方向において正圧側壁１６上の傾斜タービュレータ３８と局所的に交わる。
【００３２】従って、傾斜タービュレータ３８は、対応するコリオリ渦を補うよう特別に構成され傾斜されており、傾斜タービュレータはコリオリ渦の性能に直接影響を与え、一次冷却媒体流が外向きか内向きのいずれかであるオフセットした通路内の二次コリオリ流れと同じ方向であり、対応するタービュレータに沿う三次の局所的冷却媒体流３４ｂを助長して導くようになっている。」（段落【００３１】及び【００３２】）
　
　（コ）「【００３３】傾斜タービュレータ３８の例示的な実施形態は、負圧側壁１８に関する図４と、協働する正圧側壁１６に関する図５の側面図に示されている。各々のタービュレータ３８は直線状であり、軸方向に対応する前方隔壁と後方隔壁３０との間を延びることが好ましく、隔壁は軸方向に流路３２ａの境界を定める。各々のタービュレータは、鋭角な傾斜角Ｂで傾斜もしくは傾いており、動翼後縁に向かうタービュレータの軸方向後方端部は、前縁に向かうタービュレータの軸方向前方端部に対して半径方向内側に位置している。各々のタービュレータ３８は２つの隔壁３０の間で連続していることが好ましい。別の実施形態（図示せず）において、所望のタービュレータ構造と傾斜に全体的に影響を与えるよう配列しつつ、個々のタービュレータを軸方向にセグメント化してもよい。
【００３４】図４は、負圧側壁１８内の上流への冷却媒体３４を示し、冷却媒体は反時計方向に回転する後方コリオリ渦をもたらし、渦は本質的に傾いたタービュータ３８と協働して冷却媒体を乱し、局所的にタービュレータの流れ３４ｂを負圧側に沿って後方コリオリ渦と略同一方向に指向する。
【００３５】同様に図５は正圧側壁１６内の上流への冷却媒体３４を示し、対応するコリオリ渦は時計方向に回転する。傾斜タービュレータ３８は、選択的に傾いており、タービュレータの流れ３４ｂを正圧側壁に沿って前方コリオリ渦と同方向に局所的に乱して指向する。
【００３６】図４および図５に示すように、上流への流路３２ａ内の対向する正圧側壁および負圧側壁上の傾斜タービュレータ３８の２つの列は、約３０度から約６０度であってもよい同じ傾斜角Ｂをもつことが好ましい。対向するタービュレータは、所望であれば互いに半径方向に整列していてもよく、半径方向にオフセットしていてもよい。
【００３７】また、傾斜タービュレータ３８は、境界を定める隔壁３０の間の流路内の対応する側壁の軸方向の範囲全体に亘って同一の傾斜をもつことが重要である。流路３２ａでの動翼の相当大きな捩れ角Ａに起因して、後方コリオリ渦は主として負圧側壁１８にのみ隣接し、前方コリオリ渦は主として正圧側壁１６にのみ隣接する。」（段落【００３３】ないし【００３７】）
　
　（サ）「【００３８】図２に示すように、捩れ角Ａは流路から流路へ動翼後縁２８に向かって大きくなるので、後方コリオリ渦は負圧側壁でその影響が大きくなり、正圧側壁でその影響が小さくなり、同様に前方コリオリ渦は正圧側壁でその影響が大きくなり、負圧側壁でその影響が小さくなる。
【００３９】オフセットした流路内部の傾斜タービュレータ３８と、その中で発達したコリオリ渦との好ましい配列の重要性は、図４を参照して更に明らかにできる。図示の傾斜タービュレータ３８が、１２０−１５０度の傾斜角Ｂで反対に傾斜する場合、局所的なコリオリ渦の方向は、図示のように左側に向かわず図４の右側に向かう冷却媒体のタービュレータに沿った局所的な乱れと反対方向になる。その後、傾斜タービュレータによってもたらされる局所的な流れは、局所的なコリオリ渦の流れと反対になり、局所的な冷却媒体の速度が遅くなり、それに応じて局所的に熱伝達率が小さくなる。
【００４０】しかし、図４に示す好適な実施形態において、傾斜タービュレータは冷却媒体を局所的にコリオリ渦と同じ方向に指向し、その速度は付加的で熱伝達率が局所的に大きくなる。」（段落【００３８】ないし【００４０】）
　
　（シ）「【００４３】大きな捩れを有する最初の２つの蛇行流路３２ａ、ｂを形成する対応する隔壁３０には孔がないことが好ましく、これにより強力なコリオリ渦が発生し、協働する傾斜タービュレータによって補われる。また、後縁供給通路３２ｋは大きな捩れを受け、同様に傾斜タービュレータ３８を含むことができる。
【００４４】供給通路３２ｋの後方隔壁は、小さな衝突ホールの列を含み冷却媒体を後縁流路３２ｈにある正圧側壁内部に吐出する。隔壁孔は比較的小さく相当な圧力降下をもたらすので、供給通路３２k内にコリオリ渦をそれでも発生させることができ、その中の熱伝達冷却を高めるために傾斜タービュレータを導入することができる。」（段落【００４３】及び【００４４】）
　
　（ス）「【００５１】図４および図５には、第３の蛇行通路、上流への流路３２ｃに関する、例示的なタービュレータ・シェブロン４４の列がより詳細に示されている。各々のタービュレータ・シェブロン４４は、対向する障壁から、冷却媒体が流れることができる各リブの共通の尾筒部の形態の頂点へ収束しまたは向かう一対のリブを含んでいる。このタービュレータ・シェブロンは、従来と同様のものであり、Ｌｅｅによる米国特許第５，７９７，７２６号に詳細に説明されており、その全ては本明細書に参照文献として組み込まれている。
【００５２】シェブロン４４は、正圧側壁および負圧側壁１６，１８に沿って、通路３２ｃ等の軸方向に整列された１つまたはそれ以上の流路内に配置され、冷却媒体をシェブロンに沿って流路内のコリオリ渦と同じ方向に局所的に指向する。
【００５３】図２に示すように、タービュレータ・シェブロン４４は、流路３２ｃ内で両側壁に配置され、負圧側壁１８上のシェブロンは、図４に示すように先端部に向かって半径方向外側方向に向かい；正圧側壁１６上のシェブロンは、図５に示すように根元部に向かって半径方向内側方向に向かう。
【００５４】最初に図２に示したように、両側壁のタービュレータ・シェブロンは、流路３２c中の発達した前方および後方のコリオリ渦の一方と相応に協働する。反時計方向の後方渦は、同じ方向の流れ成分を得るために負圧側シェブロンの右半分と協働し、同様に、正圧側シェブロンの右半分と協働する。同様に、時計方向前部コリオリ渦は、同じ方向の冷却媒体の流れ成分を得るために正圧側壁および負圧側壁上の左半分のシェブロンと協働する。
【００５５】軸方向に整列される前方流路３２ｃ、ｄ、ｅ、ｇの方向が、横方向にオフセットした後部流路３２ａ、ｂ、ｈ、ｋに対して異なることに照らして、そこではタービュレータ・シェブロンまたは傾斜タービュレータのいずれかが使用されるが、その逆はない。軸方向に整列した前方流路の前方および後方コリオリ渦は、動翼の正圧側壁および負圧側壁に同様に影響を及ぼすので、タービュレータ・シェブロン４４は単独で、タービュレータとコリオリ渦との間で不都合な流れのよどみを生じることなく熱伝達を最大にするのに好適である。」（段落【００５１】ないし【００５５】）
　
（２）ここで、上記（１）の（ア）ないし（ス）並びに図面の記載からみて、次のことが分かる。
　
　（セ）上記（１）の（ア）、（オ）及び（カ）並びに図１及び２からみて、タービン動動翼１０は、エーロフォイル、プラットフォーム及びダブテール１０ｂを含んでおり、これらの要素は互いに一体的に接合されたものであることが分かる。
　また、前記エーロフォイルが、前記プラットフォームで根元部２２から先端部２４まで所謂スパンにわたって長手方向に延びる正圧側壁１６及び負圧側壁１８を含んでおり、前記正圧側壁１６及び負圧側壁１８が、前縁２６と後縁２８との間で横方向に離間して配置され、且つ前記根元部２２と前記先端部２４との間で長手方向に延びる翼弦方向で離間した隔壁３０によって互いに接合されて、冷却媒体３４を貫流させるための複数の上側及び内側へ流す通路３２ｇ，３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａ，３２ｋを形成しており、これらの内、上側へ流す通路３２ｇ，３２ｅ，３２ｃ，３２ａ，３２ｋは、前記冷却媒体３４を長手方向に前記根元部２２から前記先端部２４へ流し、内側へ流す通路３２ｄ，３２ｂは、前記冷却媒体３４を長手方向に前記先端部２４から前記根元部２２へ流していることが分かる。
　
　（ソ）上記（１）の（ア）、（オ）、（カ）及び（ク）ないし（シ）並びに図１及び２からみて、上記（セ）で記述した「上側へ流す通路３２ｇ，３２ｅ，３２ｃ，３２ａ，３２ｋ」の内の１つである「通路３２ｋ」は、負圧側壁１８から延びた、「傾斜タービュレータ３８」の列が設けられていることが分かる。
　また、当該「傾斜タービュレータ３８」は、長手方向に根元部２２及び後縁２８に向けて傾斜していることが分かる。
　なお、前記「通路３２ｋ」は、後縁２８の側の領域の通路の１つであることが分かる。
　
　（タ）上記（１）の（ア）、（オ）、（カ）、（ク）ないし（ス）及び上記（セ）並びに図１、２、４及び５からみて、タービン動動翼１０は、通路として、通路３２ｆと、通路３２ｈと、をさらに含んでおり、タービン動動翼１０には、前記通路３２ｆ及び前記通路３２ｈの間に複数の「上側及び内側へ流す通路３２ｇ，３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａ，３２ｋ」（上記（セ）参照。）が設けられていることが分かる。
　また、前記複数の「上側及び内側へ流す通路３２ｇ，３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａ，３２ｋ」は、前記「通路３２ｆ」と隣接する「通路３２ｇ」と、前記「通路３２ｈ」と隣接する「通路３２ｋ」と該「通路３２ｇ」及び「通路３２ｋ」間の、中央の領域にある通路３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａからなる回路状の流路（以下、「中央の通路３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａからなる回路」という。）とからなっており、前記「中央の通路３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａからなる回路」が蛇行流路３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａを形成していることが分かる。
　
（３）上記（１）及び上記（２）並びに図面の記載を総合すると、引用文献には、次の発明（以下、「引用文献記載の発明」という。）が記載されているものと認められる。
　
　「互いに一体的に接合されたエーロフォイル、プラットフォーム、及びダブテール１０ｂを含むタービン動動翼１０であって、
前記エーロフォイルが、前記プラットフォームで根元部２２から先端部２４までスパンにわたって長手方向に延びる正圧側壁及び負圧側壁１６，１８を含み、
前記正圧側壁及び負圧側壁１６，１８が、前縁２６と後縁２８との間で横方向に離間して配置され、且つ前記根元部２２と前記先端部２４との間で長手方向に延びる翼弦方向で離間した隔壁３０によって互いに接合されて、冷却媒体３４を貫流させるための複数の上側及び内側へ流す通路３２ｇ，３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａ，３２ｋを形成し、該上側へ流す通路３２ｇ，３２ｅ，３２ｃ，３２ａ，３２ｋは前記冷却媒体３４を長手方向に前記根元部２２から前記先端部２４へ流し、該内側へ流す通路３２ｄ，３２ｂは前記冷却媒体３４を長手方向に前記先端部２４から前記根元部２２へ流し、
前記上側へ流す通路３２ｇ，３２ｅ，３２ｃ，３２ａ，３２ｋの内の１つが、
前記負圧側壁１８から延びた、傾斜タービュレータ３８の列
を含み、
前記傾斜タービュレータ３８は、長手方向に前記根元部２２及び後縁２８に向けて傾斜しており、
前記タービン動動翼１０は、通路３２ｆと、通路３２ｈと、をさらに含み、
該通路３２ｆ及び該通路３２ｈの間に前記複数の上側及び内側へ流す通路３２ｇ，３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａ，３２ｋが設けられ、
前記複数の上側及び内側へ流す通路３２ｇ，３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａ，３２ｋは、前記通路３２ｆと隣接する通路３２ｇと、前記通路３２ｈと隣接する通路３２ｋと該通路３２ｇ及び通路３２ｋ間の中央の通路３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａからなる回路とからなり、
前記中央の通路３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａからなる回路が蛇行流路３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａを形成し、
前記傾斜タービュレータ３８が、前記通路３２ｋに設けられている
タービン動動翼１０。」
　
　
３．対比
　本件発明と引用文献記載の発明とを対比すると、引用文献記載の発明における「ダブテール１０ｂ」は、その機能、形状、構造又は技術的意義からみて、本件発明における「ダブテール」に相当し、以下同様に、「タービン動動翼１０」は「タービンロータブレード」に、「根元部２２」は「根元」に、「先端部２４」は「先端」に、「正圧側壁１６」は「正圧側壁」に、「負圧側壁１８」は「負圧側壁」に、「前縁２６」は「前縁」に、「後縁２８」は「後縁」に、「隔壁３０」は「隔壁」に、「冷却媒体３４」は「冷媒」に、「上側及び内側へ流す通路３２ｇ，３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａ，３２ｋ」は「外向き及び内向き流れチャネル」に、「上側へ流す通路３２ｇ，３２ｅ，３２ｃ，３２ａ，３２ｋ」は「半径方向外向き流れチャネル」及び「外向きチャネル」のそれぞれに、「内側へ流す通路３２ｄ，３２ｂ」は「半径方向内向き流れチャネル」に、「通路３２ｆ」は「前縁チャネル」に、「通路３２ｈ」は「後縁チャネル」に、「通路３２ｇ」は「第１のチャネル」に、「通路３２ｋ」は「第２のチャネル」に、「中央の通路３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａからなる回路」は「中央冷却回路」に、それぞれ相当する。
　また、引用文献記載の発明における「負圧側壁１８から延びた、傾斜タービュレータ３８の列」は、「負圧側壁から延びた、傾斜タービュレータの列」という限りにおいて、本件発明における「負圧側壁から延び、該負圧側壁において互いに同一の第１の傾斜タービュレータの前方列と、前記負圧側壁から延びて、前記第１の傾斜タービュレータと長手方向にオフセットし且つ翼弦方向で重なり合う互いに同一の第２の傾斜タービュレータの後方列と」に相当し、以下同様に、
　「傾斜タービュレータ３８」は、「傾斜タービュレータ」という限りにおいて、「第１及び第２の傾斜タービュレータ」に、
　「中央の通路３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａからなる回路が蛇行流路３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａを形成し」は、「少なくとも中央冷却回路が翼弦蛇行冷却回路を形成し」という限りにおいて、「中央冷却回路及び第２のチャネルが翼弦蛇行冷却回路を形成し」に、
　「傾斜タービュレータ３８が、通路３２ｋに設けられている」は、「傾斜タービュレータが、第２のチャネルに設けられている」という限りにおいて、「第１及び第２の傾斜タービュレータが、第２のチャネルに設けられている」に、
それぞれ相当する。
　
　したがって、本件発明と引用文献記載の発明は、次の＜一致点＞で一致し、＜相違点１＞及び＜相違点２＞で相違する。なお、（　）内に、相当する本件発明の発明特定事項を示す。
　
　＜一致点＞
　「互いに一体的に接合されたエーロフォイル、プラットフォーム、及びダブテールを含むタービンロータブレードであって、
前記エーロフォイルが、前記プラットフォームで根元から先端までスパンにわたって長手方向に延びる正圧及び負圧側壁を含み、
前記側壁が、前縁と後縁との間で横方向に離間して配置され、且つ前記根元と前記先端との間で長手方向に延びる翼弦方向で離間した隔壁によって互いに接合されて、冷媒を貫流させるための複数の外向き及び内向き流れチャネルを形成し、該半径方向外向き流れチャネルは前記冷媒を長手方向に前記根元から前記先端へ流し、該半径方向内向き流れチャネルは前記冷媒を長手方向に前記先端から前記根元へ流し、
前記外向きチャネルの内の１つが、
前記負圧側壁から延びた、傾斜タービュレータの列
を含み、
前記傾斜タービュレータは、長手方向に前記根元及び後縁に向けて傾斜しており、
前記タービンロータブレードは、前縁チャネルと、後縁チャネルと、をさらに含み、
該前縁チャネル及び該後縁チャネルの間に前記複数の外向き及び内向き流れチャネルが設けられ、
前記複数の外向き及び内向き流れチャネルは、前記前縁チャネルと隣接する第１のチャネルと、前記後縁チャネルと隣接する第２のチャネルと該第１及び第２のチャネル間の中央冷却回路とからなり、
前記少なくとも中央冷却回路が翼弦蛇行冷却回路を形成し、
前記傾斜タービュレータが、前記第２のチャネルに設けられている
タービンロータブレード。」
　
　＜相違点１＞
　外向きチャネルの内の１つ及び第２のチャネルにおける傾斜タービュレータに関し、 
　本件発明においては、「負圧側壁から延び、該負圧側壁において互いに同一の第１の傾斜タービュレータの前方列と、前記負圧側壁から延びて、前記第１の傾斜タービュレータと長手方向にオフセットし且つ翼弦方向で重なり合う互いに同一の第２の傾斜タービュレータの後方列と」を含むものであり、「第１及び第２の傾斜タービュレータは、長手方向に根元及び後縁に向けて傾斜して」いるのに対し、
　引用文献記載の発明においては、「負圧側壁から延びた、傾斜タービュレータ３８の列」であり、「傾斜タービュレータ３８は、長手方向に根元部２２（根元）及び後縁２８（後縁）に向けて傾斜して」いる点（以下、「相違点１」という。）。 
　
　＜相違点２＞
　翼弦蛇行冷却回路に関し、
　本件発明においては、「中央冷却回路及び第２のチャネルが翼弦蛇行冷却回路を形成し」ているのに対し、
　引用文献記載の発明においては、「中央の通路３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａからなる回路（中央冷却回路）が蛇行流路３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａ（翼弦蛇行冷却回路）を形成し」ている点（以下、「相違点２」という。）。
　
　
４．当審の判断
（１）相違点１について
　
　（ア）引用文献記載の発明における「通路３２ｋ（本件発明の「第２のチャネル」に相当。）」は、コリオリの力により発生する一対の渦の二次流れのある外向きチャネルの内の１つであり且つ後縁側領域のチャネルの１つである（上記２．（１）（ク）【００３０】参照。）。また、引用文献記載の発明における、前記「通路３２ｋ（第２のチャネル）」に設けられている「傾斜タービュレータ３８」は「長手方向に根元部２２（本件発明の「根元」に相当。）及び後縁２８（本件発明の「後縁」に相当。）に向けて傾斜して」いるものである。
　
　（イ）また、引用文献には、上側へ流す通路３２ｇ，３２ｅ，３２ｃ，３２ａ，３２ｋお内の１つである通路３２cにおいて、負圧側壁から延び、該負圧側壁において互いに同一の通路左半分のタービュレータ・シェブロン４４（第１の傾斜タービュレータ）の列と、前記負圧側壁から延びて、互いに同一の通路右半分のタービュレータ・シェブロン４４（第２の傾斜タービュレータ）の列と、を含む傾斜タービュレータの構造が記載されており（上記２．（１）（ス）【００５１】ないし【００５３】参照。）、当該構造により、タービュレータとコリオリ渦との間の不都合な流れのよどみを生じさせず熱伝達を最大にするのに好適であることが示唆されている（上記２．（１）（ス）【００５４】及び【００５５】参照。）。
　
　（ウ）ところで、タービンロータブレードのタービュレータにおいて、テャネル内の冷媒の流れの対処や熱伝達率の向上のため、タービュレータの向き、長さ、あるいはタービュレータ同士の重なりやオフセットを選定することは、当業者が必要に応じて実験等で最適化又は好適化して適宜選定する設計上の事項である。
　例えば、原査定の拒絶の理由において引用した特開平１１−２４１６０２号公報の特に、段落【００５０】ないし【００５２】、【００６５】及び【００６６】並びに図１、２、４、５及び１０には、熱伝達率向上 のために、コリオリの力により発生する一対の渦である二次流れのある外向きチャネルの内の１つであり後縁側領域のチャネルの傾斜タービュレータを、負圧側壁から延び、該負圧側壁において互いに同一の第１の傾斜タービュレータの前方列と、前記負圧側壁から延びて、前記第１の傾斜タービュレータと長手方向にオフセットする互いに同一の第２の傾斜タービュレータの後方列とから構成し、長手方向に根元及び後縁に向けて傾斜しているものが記載されている。
　また、当審の拒絶の理由に提示した米国特許第５６８１１４４号明細書の特に、第１欄第５ないし７行、第１欄第２２ないし３６行、第１欄第４５行ないし第２欄第２４行、第２欄第２７ないし３６行、第３欄第１９行ないし第４欄第１１行、第４欄第１２ないし２４行及び第７欄第２３ないし３４行並びに図１、２及び４Ｃには、タービンロータブレードにおいて、熱伝達率向上のために、チャネルの内の１つが、負圧側壁から延び、該負圧側壁において互いに同一の第１の傾斜タービュレータの前方列と、前記負圧側壁から延びて、前記第１の傾斜タービュレータと長手方向にオフセットし且つ翼弦方向で重なり合う互いに同一の第２の傾斜タービュレータの後方列とを含むようにする技術（以下、「周知技術」という。）が開示されている。
　さらに、上記（イ）のように、引用文献には、負圧側壁から延び、該負圧側壁において互いに同一の第１の傾斜タービュレータの列と、前記負圧側壁から延びて、互いに同一の第２の傾斜タービュレータの列と、を含む傾斜タービュレータの構造が記載されている。
　
　（エ）そうすると、引用文献記載の発明において、熱伝達率向上 のための１つとして、コリオリの力により発生する一対の渦である二次流れを有効に対処するため、外向きチャネルの内の１つであり後縁側領域のチャネルの１つである通路３２ｋ（本件発明の「第２のチャネル」に相当。）における傾斜タービュレータとして、上記（ウ）のような互いに平行で且つ長手方向にオフセットする第１の傾斜タービュレータと第２の傾斜タービュレータからなるものを適宜選定し、その際、第１の傾斜タービュレータと第２の傾斜タービュレータとの翼弦方向の対抗部分に上記周知技術を参酌してオフセットし且つ翼弦方向で重なり合うようにし、当該相違点１に係る本件発明の発明特定事項とすることは、当業者が必要に応じて適宜なし得ることである。
　
（２）相違点２について
　翼弦蛇行冷却回路について、本件発明も引用文献記載の発明もいずれも「中央冷却回路」を含む点で共通する。
　また、タービンロータブレードにおいて、翼弦蛇行冷却回路をどのチャネルを含めて形成するかは、当業者が必要に応じて実験等で最適化又は好適化して適宜選定する設計上の事項であり、例えば、平成２３年１０月２６日付けの最後の拒絶理由通知において引用した特開平８−２６０９０１号公報の特に、段落【０００２】ないし【０００５】並びに図７及び８には、タービンロータブレードにおいて、中央冷却回路及び第２のチャネルが翼弦蛇行冷却回路を形成していることが記載されている。
　そうすると、引用文献記載の発明において、翼弦蛇行冷却回路を形成するチャネルを「中央の通路３２ｅ，３２ｄ，３２ｃ，３２ｂ，３２ａからなる回路（本件発明の「中央冷却回路」に相当。）を含めて適宜選定し、当該相違点２に係る本件発明の発明特定事項とすることは、当業者が必要に応じて適宜選定し得る設計上の事項にすぎない。
　
　そして、本件発明を全体として検討しても、本件発明の奏する効果は引用文献記載の発明及び周知技術から当業者が予測し得る程度のものである。
　
　
５．むすび
　
　以上のとおり、本件発明は、引用文献記載の発明及び周知技術に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　
　よって、結論のとおり審決する。