(57)【要約】      （修正有）【課題】同軸ケーブルコネクタの組立工程は、押圧動作を行う様々な適用器具を使用する複数の押圧動作を含む場合がある。組立ステップの数を減らし、部品の数を減らすことにより、組立工程の自動化への適合性を高めることにより、より効率的に形成される電気ケーブルコネクタを提供する。【解決手段】電気ケーブルコネクタは、中央コンタクト１３２、誘電性ホルダ１３４、および外側コンタクト１３６を有する。誘電性ホルダ１３４は、上側１５４において開いている溝路１３８を画定する。終端領域１７８は、コア終端ＣＩＤ機構１５８を含む。外側コンタクト１３６は、誘電性ホルダ１３４の外側で外側コンタクト１３６の基部壁２２６から延在するシールド終端ＣＩＤ機構１６０を含む。コア終端ＣＩＤ機構１５８はケーブル１１４のコア導体１６２に係合し、シールド終端ＣＩＤ機構１６０はケーブル１１４のシールド層１６４に係合する。【選択図】図３
2018049827.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
中央コンタクト（１３２）と、誘電性ホルダ（１３４）と、外側コンタクト（１３６）と、を備える、電気ケーブルコネクタ（１０２）用のコンタクトサブアセンブリ（１１８）であって、
前記中央コンタクト（１３２）は、
嵌合インタフェース（１４８）と、
ケーブル（１１４）のコア導体（１６２）を受容しこれに係合するようにサイズ設定されたコアスロット（１８６）を画定する第１のケーブル絶縁変位（ＣＩＤ）機構（１５８）を含む終端領域（１７８）と、を有し、  前記誘電性ホルダ（１３４）は、上側（１５４）を有し、前記上側で開いている溝路（１３８）を画定し、
前記中央コンタクトは、前記誘電性ホルダによって前記終端領域が前記溝路内に受容されるように保持され、前記誘電性ホルダはその外側表面（２０８）から前記溝路まで前記誘電性ホルダを通って延在する開口（２０６）をさらに画定し、
前記外側コンタクト（１３６）は、
前記誘電性ホルダの前記外側表面に係合する基部壁（２２６）と、
前記基部壁から延在するとともに、前記開口を通って前記溝路内へと延在する第２のＣＩＤ機構（１６０）と、を含み、
前記第２のＣＩＤ機構は、前記ケーブルが前記誘電性ホルダの前記上側の上方から前記溝路内に装填される際に前記ケーブルのジャケット（１６８）を貫通して前記ケーブルのシールド層（１６４）に係合し電気的に接続するブレード（２４０）を含む、
電気ケーブルコネクタ（１０２）用のコンタクトサブアセンブリ（１１８）。
【請求項２】
前記外側コンタクト（１３６）の前記基部壁（２２６）は、前記上側（１５４）の反対側にある前記誘電性ホルダ（１３４）の底側（１５６）に係合し、
前記外側コンタクトは、前記基部壁の縁部（２３０）から前記誘電性ホルダの前記上側に向かって延在する側壁（２２８）をさらに含み、
前記側壁は、前記ケーブル（１１４）を前記溝路内に保持するための保持タブ（２３４）を含み、
前記保持タブ（２３４）は、前記誘電性ホルダの前記上側で前記溝路（１３８）を横断するように延在する、
請求項１に記載のコンタクトサブアセンブリ（１１８）。
【請求項３】
前記誘電性ホルダ（１３４）は、前記溝路（１３８）の対向する両側面（２１０、２１２）上に位置する側部空洞（２１４）を画定し、
前記側部空洞（２１４）のそれぞれは、前記誘電性ホルダの前記底側（１５６）と前記上側（１５４）との間に延在し、かつ、前記外側コンタクト（１３６）の対応する側壁（２２８）を受容し、
前記保持タブ（２３４）は、前記誘電性ホルダの前記上側で前記側部空洞から突出する、
請求項２に記載のコンタクトサブアセンブリ（１１８）。
【請求項４】
前記外側コンタクト（１３６）の前記保持タブ（２３４）は、対向する保持タブの第１の対（２８０）として前記中央コンタクト（１３２）の前記終端領域（１７８）と位置合わせされ、前記終端領域の上方で互いに重なり合う、
請求項２に記載のコンタクトサブアセンブリ（１１８）。
【請求項５】
前記誘電性ホルダ（１３４）は、前端部（１９６）と後端部（１９８）との間に延在し、
前記誘電性ホルダの前記開口（２０６）は、軸方向において前記溝路（１３８）内の前記中央コンタクト（１３２）と前記誘電性ホルダの前記後端部との間に位置する前方開口（２０６Ａ）であり、
前記誘電性ホルダは前記前方開口の後方に位置する後方開口（２０６Ｂ）をさらに含み、
前記外側コンタクト（１３６）は、前記基部壁（２２６）から前記後方開口を通って前記誘電性ホルダの前記溝路内へと延在する第３のＣＩＤ機構（２５４）をさらに含み、
前記第３のＣＩＤ機構は、前記ケーブルが前記誘電性ホルダの前記上側（１５４）の上方から前記溝路内に装填される際に少なくとも前記ケーブル（１１４）の前記ジャケット（１６８）に貫入してひずみ逃がしをもたらすブレード（２５８）を含む、
請求項１に記載のコンタクトサブアセンブリ（１１８）。
【請求項６】
前記誘電性インサート（１３４）は、前記溝路（１３８）を画定する本体（２００）および前記本体から延在するノーズ区域（２０２）を含み、
前記ノーズ区域は、前記溝路と位置合わせされる閉じた円筒形の空洞（２０４）を画定し、
前記中央コンタクト（１３２）は、前記終端領域（１７８）が前記溝路内に保持されかつ前記中央コンタクトの前記嵌合インタフェース（１４８）が前記円筒形の空洞内へと延在するように、前記誘電性ホルダによって保持される、
請求項１に記載のコンタクトサブアセンブリ（１１８）。
【請求項７】
前記中央コンタクト（１３２）の前記終端領域（１７８）は、２つの側壁（１８２）を含み、前記第１のＣＩＤ機構（１５８）は前記２つの側壁間に位置し、
前記側壁は、前記側壁から側方外向きに延在し前記誘電性ホルダ（１３４）の内壁（１９４）に係合して前記終端領域を前記溝路（１３８）内に維持する保持返し（１９０）を含む、
請求項１に記載のコンタクトサブアセンブリ（１１８）。
【請求項８】
前記第２のＣＩＤ機構（１６０）の前記ブレード（２４０）は、前記外側コンタクト（１３６）の前記基部壁（２２６）から上向きに離れる方向へとそれぞれの尖った先端部（２４２）まで延在し、
前記ブレード（２４０）のそれぞれは、前記基部壁に向かって概ね下向きに延在する対応する受容スロット（２５２）を少なくとも部分的に画定し、
前記受容スロット（２５２）のそれぞれは、前記ケーブル（１１４）のせん断された部分を受容するように構成される、
請求項１に記載のコンタクトサブアセンブリ（１１８）。
【請求項９】
前記中央コンタクト（１３２）の前記嵌合インタフェース（１４８）は、ピン、ソケット、またはブレードのうちの少なくとも１つである、
請求項１に記載のコンタクトサブアセンブリ（１１８）。
【請求項１０】
前記外側コンタクト（１３６）の前端部（２２２）が前記中央コンタクト（１３２）の前記嵌合インタフェース（１４８）を少なくとも部分的に囲み、
前記外側コンタクトの後端部（２２４）がキャリアストリップ（２３２）に取り付けられる、
請求項１に記載のコンタクトサブアセンブリ（１１８）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書における主題は一般に、電気ケーブルに装着される電気コネクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
電気コネクタは同軸ケーブルを相互接続するために使用されている。同軸ケーブルは様々な無線周波数（ＲＦ）用途において使用されている。たとえば、自動車産業においては、自動車内の電気デバイス、たとえばＡＭ／ＦＭラジオ、携帯電話機、ＧＰＳ、衛星ラジオ、ワイヤレス通信システムなどの増加に一部起因して、同軸ケーブルおよびコネクタに対する要望が存在する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
知られている方法による同軸ケーブルコネクタの製造は、自動化が困難となり得る一連のステップを含み、したがってコストを増大し製造効率を低下させることなど、欠点もある。たとえば、知られている同軸ケーブルコネクタの組立工程は、同軸ケーブルを切断および剥離することと、圧着またはその他の押圧工程を介してケーブルのコアを中央コンタクトで終端することと、中央コンタクトおよび取り付けられたケーブルを外側コンタクトの内部の誘電性ホルダ内に装填することと、外側コンタクトに係合するためのケーブルのシールド層を用意することと、シールド層の周囲にフェルールを配置することと、次いでフェルールを圧着してケーブルを外側コンタクトおよび誘電性ホルダに固定することと、を含む。この場合、組立工程は、押圧動作を行う様々な適用器具を使用する複数の押圧動作を含む場合がある。組立ステップの数を減らすことにより、組立工程で使用される部品の数を減らすことにより、および／または組立工程の自動化への適合性を高めることにより、より効率的に形成される電気ケーブルコネクタが、依然として求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
解決策は、中央コンタクト、誘電性ホルダ、および外側コンタクトを含む、本明細書において開示するような電気ケーブルコネクタ用のコンタクトサブアセンブリによって提供される。中央コンタクトは、嵌合インタフェースおよび終端領域を含む。終端領域は、ケーブルのコア導体を受容しこれに係合するようにサイズ設定されたコアスロットを画定する第１のケーブル絶縁変位（ＣＩＤ）機構を含む。誘電性ホルダは上側を有し、上側で開いている溝路を画定する。中央コンタクトは、終端領域が溝路内に受容されるように、誘電性ホルダによって保持される。誘電性ホルダは、その外側表面から溝路まで誘電性ホルダを通って延在する開口をさらに画定する。外側コンタクトは、基部壁、および基部壁から延在する第２のＣＩＤ機構を含む。基部壁は、誘電性ホルダの外側表面に係合する。第２のＣＩＤ機構は、開口を通って溝路内へと延在する。第２のＣＩＤ機構は、ケーブルが誘電性ホルダの上側の上方から溝路内に装填される際にケーブルのジャケットに貫入してケーブルのシールド層に係合し電気的に接続するブレードを含む。
【０００５】
ここで本発明について、以下の添付の図面を参照して、例示により記載する。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】例示的な実施形態に従って形成されたコネクタシステムの図である。
【図２】ある実施形態による、雄型コネクタのコンタクトサブアセンブリおよびケーブルの上面斜視図である。
【図３】図２に示すコンタクトサブアセンブリおよびケーブルの分解斜視図である。
【図４】図３に示す線４−４に沿って取られた、コンタクトサブアセンブリの誘電性ホルダの上から見下ろした斜視断面図である。
【図５】ある実施形態による、シールド終端ＣＩＤ機構を示すコンタクトサブアセンブリの外側コンタクトの正面図である。
【図６】ある実施形態による、組み立てられた状態のコンタクトサブアセンブリの斜視部分断面図である。
【図７】図６のコンタクトサブアセンブリの底面斜視図である。
【図８】ある実施形態による、ケーブルを終端する準備のできたコンタクトサブアセンブリの上面斜視図である。
【図９】ある実施形態による、電気ケーブルコネクタを組み立てるための方法のフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
図１は、例示的な実施形態に従って形成されたコネクタシステム１００を示す。コネクタシステム１００は、１つに嵌合してこれらの間で電気信号（たとえば、電力、制御信号、および／またはデータなど）を伝送するように構成された、第１の電気コネクタ１０２および第２の電気コネクタ１０４を含む。例示した実施形態では、第１の電気コネクタ１０２は雄型コネクタであり、第２の電気コネクタ１０４は雌型コネクタであり、この場合、嵌合操作中に、第１の電気コネクタ１０２の嵌合端部が、第２の電気コネクタ１０４の空洞１０６内に受容されるようになっている。より具体的には、雄型コネクタ１０２のハウジング１０８のノーズコーン１０７が、雌型コネクタ１０４のハウジング１１０によって画定された空洞１０６内に受容される。図１では嵌合していない状態で示されているが、雄型コネクタ１０２および雌型コネクタ１０４は、嵌合軸１１２に沿って嵌合できる状態である。
【０００８】
雄型コネクタ１０２および雌型コネクタ１０４はそれぞれ、対応する同軸電気ケーブル１１４、１１６に装着されかつ電気的に接続される。代替の実施形態では、雄型コネクタ１０２または雌型コネクタ１０４の一方を、ケーブルの代わりに回路基板に装着してもよい。雄型コネクタ１０２および雌型コネクタ１０４は各々、ハウジング１０８、１１０内にそれぞれ位置するコンタクトサブアセンブリ１１８、１２０をそれぞれ含む。雄型コネクタ１０２のコンタクトサブアセンブリ１１８はケーブル１１４を終端し（たとえば直接機械的にまたは電気的に接続され）、雌型コネクタ１０４のコンタクトサブアセンブリ１２０はケーブル１１６を終端する。コネクタ１０２、１０４が嵌合されると、コンタクトサブアセンブリ１１８、１２０の相補関係にある導電構成要素が互いに係合して、ケーブル１１４、１１６を接続するためのコネクタ１０２、１０４にわたる導電信号経路を確立する。
【０００９】
雄型コネクタ１０２のハウジング１０８は、コネクタ１０２、１０４が完全に嵌合して２つのコネクタ１０２、１０４間に嵌合接続を確保するときに、雌型コネクタ１０４のハウジング１１０上の相補関係にある可撓性のラッチ１２４に係合するように構成される、捕捉部１２２を含む。コンタクトサブアセンブリ１１８、１２０は、対応するハウジング１０８、１１０の内側に確実に保持され、この結果、ハウジング１０８の捕捉部１２２とハウジング１１０のラッチ１２４との間の相互接続により、コンタクトサブアセンブリ１１８、１２０間の電気的接続が維持される。ラッチ１２４は、雄型コネクタ１０２と雌型コネクタ１０４を接続解除するために、捕捉部１２２の上で持ち上げるかまたは枢動させることができる。
【００１０】
例示した実施形態では、雄型コネクタ１０２および雌型コネクタ１０４は、ＦＡＫＲＡ自動車専門家グループが制定した統一コネクタシステムの規格に準拠したＦＡＫＲＡコネクタを構成する。ＦＡＫＲＡは、ドイツ標準化機構の自動車標準化委員会であり、自動車分野における国際標準化の利益を代表している。ＦＡＫＲＡコネクタは、コネクタ１０２、１０４の各々の嵌合能力をＦＡＫＲＡ規格に従う１つまたは複数の特定の相手側コネクタに限定することによって自動車用途における高い機能要件および安全要件を満たす、標準化されたキーイングシステムおよびロックシステムを有する。たとえば、例示した実施形態における雄型コネクタ１０２は、１つまたは複数のキーイングリブ１２６を有し、雌型コネクタ１０４は、コネクタ１０２、１０４が嵌合し適切に位置合わせされるとキーイングリブ１２６を受容する、１つまたは複数のキー穴１２８を有する。代替の実施形態では、雄型コネクタ１０２および雌型コネクタ１０４はＦＡＫＲＡコネクタではない。
【００１１】
図２は、ある実施形態による、雄型コネクタ１０２のコンタクトサブアセンブリ１１８（図１に示す）およびケーブル１１４の上面斜視図である。雄型コネクタ１０２のハウジング１０８は、図２には示されていない。コンタクトサブアセンブリ１１８は、中央コンタクト１３２、誘電性ホルダ１３４、および外側コンタクト１３６を含む。図２は雄型コネクタ１０２のコンタクトサブアセンブリ１１８を示しているが、コンタクトサブアセンブリ１１８の様々な実施形態の以下の説明は、雌型コネクタ１０４（図１）のコンタクトサブアセンブリ１２０（図１に示す）にも当てはまる場合がある。たとえば、雌型コネクタ１０４のコンタクトサブアセンブリ１２０は、本明細書に記載するコンタクトサブアセンブリ１１８の構成要素と形状、向き、および機能が類似の構成要素を有してよい。
【００１２】
コンタクトサブアセンブリ１１８は、嵌合端部１４０と反対側のケーブル端部１４２との間に延在する。コンタクトサブアセンブリ１１８は、嵌合端部１４０まで延在する円筒形の嵌合部１４４、および嵌合部１４４とケーブル端部１４２との間の終端部１４６を含む。嵌合部１４４は、中央コンタクト１３２の嵌合インタフェース１４８、外側コンタクト１３６の円筒形の嵌合区域１５０、および嵌合インタフェース１４８と円筒形の嵌合区域１５０との間に半径方向に配設された誘電性ホルダ１３４の中空シャフト１５２を含む。嵌合部１４４は嵌合時、雌型コネクタ１０４（図１）のコンタクトサブアセンブリ１２０の相補関係にある構成要素（図１に示す）に係合するように構成される。
【００１３】
コンタクトサブアセンブリ１１８の終端部１４６は、ケーブル１１４に機械的および電気的に接続するように構成される。ケーブル１１４は、コンタクトサブアセンブリ１１８のケーブル端部１４２から延在する。誘電性ホルダ１３４は、上側１５４と反対側の底側１５６との間に延在する。本明細書で使用される場合、「前」、「後ろ」、「上部」、「底部」、「第１の」、および「第２の」などの相対的なまたは空間に関する用語は、参照された要素を区別するためにのみ使用され、コネクタシステム１００（図１に示す）の周囲環境に対する特定の位置または向きを必ずしも必要としない。誘電性ホルダ１３４は、終端部１４６の長さに沿って溝路１３８を画定する。溝路１３８はホルダ１３４の上側１５４に沿って開いており、このため誘電性ホルダ１３４は、ゆりかごまたは樋に似ている。
溝路１３８は、ケーブル１１４をコンタクトサブアセンブリ１１８で終端するためにケーブル１１４を受容する。溝路１３８は、少なくとも１つの中央コンタクト１３２のケーブル絶縁変位（ＣＩＤ）機構１５８、および外側コンタクト１３６の少なくとも１つのＣＩＤ機構１６０を含む。ＣＩＤ機構１５８、１６０は、電気的接続および／またはひずみ逃がしをもたらすために、ケーブル１１４の１つまたは複数の層に貫入するように構成される。ある実施形態では、ケーブル１１４が溝路１３８内に装填されるときＣＩＤ機構１５８、１６０が溝路１３８内に配設されるように、中央コンタクト１３２および外側コンタクト１３６は、ケーブル１１４の前に誘電性ホルダ１３４に装着される。この場合、誘電性ホルダ１３４には、ケーブル１１４の導入前に、中央コンタクト１３２および外側コンタクト１３６を事前搭載してもよい。
【００１４】
本明細書に記載する１つまたは複数の実施形態によるコンタクトサブアセンブリ１１８は、コンタクトサブアセンブリ１１８によるケーブル１１４の１ステップの押圧終端を実現するように設計される。ケーブル１１４は、ケーブル１１４を誘電性ホルダ１３４の上側１５４の上方から溝路１３８内へと下降させることによって、コンタクトサブアセンブリ１１８に導入される。たとえば、ケーブル１１４は、手作業でまたはプレス装置などの自動化された機械を介して、溝路１３８内に圧入されてよい。ケーブル１１４が溝路１３８に内に圧入される際、中央コンタクト１３２のＣＩＤ機構１５８および外側コンタクト１３６のＣＩＤ機構１６０は、ケーブル１１４に係合しその様々な層に貫入して、ケーブル１１４をコンタクトサブアセンブリ１１８で終端する。たとえば、中央コンタクト１３２のＣＩＤ機構１５８は、中央コンタクト１３２をコア導体１６２に電気的に接続するために、ケーブル１１４の１つまたは複数の層に貫入してケーブル１１４のコア導体１６２（図３に示す）に係合するように構成される。
外側コンタクト１３６の少なくとも１つのＣＩＤ機構１６０は、外側コンタクト１３６をシールド層１６４に電気的に接続するために、ケーブル１１４の１つまたは複数の層に貫入してケーブル１１４のシールド層１６４（図３に示す）に係合するように構成される。したがって、コンタクトサブアセンブリ１１８は、ケーブル１１４を溝路１３８内に１回押圧することによって、ケーブル１１４が中央コンタクト１３２および外側コンタクト１３６の両方で終端されることを可能にする。
【００１５】
本明細書に記載するコンタクトサブアセンブリ１１８により、知られているケーブルコネクタと比較して、同軸ケーブルコネクタの製造の効率を改善（たとえば、時間消費および／またはコストを低減）できる。たとえば、コンタクトサブアセンブリ１１８の組立は、中央コンタクトをケーブルのコア導体におよび外側コンタクトをケーブルのシールド導体に２回の異なる圧着を適用して圧着する、知られているケーブルコネクタと比較して、組立ステップの数を減らすことができる。さらに、コンタクトサブアセンブリ１１８は、たとえばひずみ逃がしのために外側コンタクトおよびケーブル上に圧着されるフェルールを含む、知られているケーブルコネクタよりも、個別の部品の数が少ないことにより、効率を改善できる。
【００１６】
図３は、図２に示すコンタクトサブアセンブリ１１８およびケーブル１１４の分解斜視図である。コンタクトサブアセンブリ１１８の外側コンタクト１３６は、組立前の状態で示されている。分解されたコンタクトサブアセンブリ１１８およびケーブル１１４は、鉛直または高さ軸１９１、横方向軸１９２、および長手軸１９３に対して向けられている。軸１９１〜１９３は互いに対して垂直である。鉛直軸１９１は重力と概ね平行に延びているように見えるが、軸１９１〜１９３が重力に対して何らかの特定の向きを有する必要が無いことが理解される。
【００１７】
ケーブル１１４は、コア導体１６２およびシールド層１６４を２つの導電同軸構成要素として含む、同軸ケーブルである。コア導体１６２は、銅、銀、および／または金などの導電金属材料から構成される１つまたは複数の電気ワイヤを含む。コア導体１６２は、１種または複数種のプラスチックなどの誘電材料で形成される、絶縁層１６６によって囲まれる。絶縁層１６６は、絶縁層１６６を囲む導電性シールド層１６４から、コア導体１６２を保護しかつ電気的に絶縁する。導電性シールド層１６４は、コア導体１６２に沿って伝送される信号の電気的シールドを提供し、電気的接地経路および／または信号戻り経路も提供し得る。導電性シールド層１６４は、織ったまたは編んだ金属ストランドを含むケーブルブレードであってよいか、またはこれを含んでよい。任意選択で、導電性シールド層１６４は、ケーブルブレードの代わりにまたはこれに加えて、金属箔を含んでよい。ケーブル１１４のジャケット１６８は、シールド層１６４を囲む。ジャケット１６８は、１種または複数種のプラスチックなどの誘電材料で形成される。ジャケット１６８は、摩耗および混入物からの保護を提供する。ジャケット１６８はまた、ケーブル１１４の導電構成要素１６２、１６４を、電気的な短絡から電気的に絶縁する。
【００１８】
本明細書で使用される場合、「囲む」という用語は、別の物体の周縁の周囲に少なくとも１つの次元において延在すること、たとえばその物体を物体の長さの区域に沿って囲繞することを意味する。「囲む」という用語は、本明細書で使用される場合、囲まれる物体が囲んでいる物体によって必ずしも全ての次元において完全に包囲または封入されることを必要としない。
【００１９】
本明細書で使用される場合、ケーブル１１４は、内側ケーブル部分１７０、および内側ケーブル部分１７０を囲む外側ケーブル部分１７２を有するものとして記載されている。内側ケーブル部分１７０はコア導体１６２および絶縁層１６６から構成され、外側ケーブル部分１７２はシールド層１６４およびジャケット１６８から構成される。ある実施形態では、ケーブル１１４は、ケーブル１１４の端部１７４を剥離することによって、いつでもコンタクトサブアセンブリ１１８で終端できるようになっていてよい。例示した実施形態では、ジャケット１６８およびシールド層１６４は、内側ケーブル部分１７０が端部区域１７６に沿って外側ケーブル部分１７２から突出するように、ケーブル１１４の端部区域１７６から剥離される。
ケーブル１１４は、ケーブル１１４を誘電性ホルダ１３４の溝路１３８内に圧入する前に、例示した実施形態において示すように準備されていてよい。例示した実施形態では、シールド層１６４はジャケット１６８を越えて突出し、ジャケット１６８よりもケーブル１１４の端部１７４の近くまで延在するが、代替の実施形態では、シールド層１６４は、ジャケット１６８と同じ場所で切断されてもよい。別の代替の実施形態では、ケーブル１１４は、ケーブル１１４の端部１７４において剥離されなくてもよい。
【００２０】
中央コンタクト１３２は、嵌合インタフェース１４８および終端領域１７８を含む。嵌合インタフェース１４８は、例示した実施形態ではピンであるが、嵌合インタフェース１４８は、他の実施形態では、ソケットまたはブレードなどのような、他の形状を有してよい。終端領域１７８は、ケーブル１１４の１つまたは複数の層を貫通してコア導体１６２に係合するように構成される、ＣＩＤ機構１５８を含む。本明細書で使用される場合、ＣＩＤ機構１５８は、第１のＣＩＤ機構１５８およびコア終端ＣＩＤ機構１５８と呼ばれる場合がある。終端領域１７８は、底部壁１８０、および底部壁１８０から鉛直方向上向きに延在する２つの側壁１８２を含む。ＣＩＤ機構１５８は、側壁１８２間に位置する。ＣＩＤ機構１５８は、コアスロット１８６を間に画定する２つのコンタクト壁１８４を含む。コンタクト壁１８４は各々、側壁１８２の一方から他方のコンタクト壁１８４に向かって側方に延在する。
【００２１】
コアスロット１８６は、中央コンタクト１３２の上部１８８に沿って開いて、ケーブル１１４の端部区域１７６を受容する。代替の実施形態では、ＣＩＤ機構１５８は、コアスロット１８６を２つのコンタクト壁１８４の間に画定する代わりに、コアスロット１８６を画定する切り欠いたスロットを有する単一のコンタクト壁１８４を含む。コアスロット１８６は、ケーブル１１４の端部区域１７６がＣＩＤ機構１５８に圧入される際にコンタクト壁１８４が絶縁層１６６を貫通するように、コア導体１６２の直径よりも小さいかまたはこれに等しい幅を有するようにサイズ設定されてよい。コンタクト壁１８４は、端部区域１７６をコアスロット１８６内に導く導入領域を提供するように、テーパ状であってよい。導入領域に沿ったおよびコアスロット１８６に沿ったコンタクト壁１８４の縁部は、任意選択で、絶縁層１６６を切り裂くように先鋭とされてよい。代替の実施形態では、ＣＩＤ機構１５８は、ジャケット層１６８およびシールド層１６４、ならびに絶縁層１６６を切り裂くように構成されてもよい。したがって、代替の実施形態では、ケーブル１１４は、中央コンタクト１３２のＣＩＤ機構１５８内に圧入される前に剥離されていなくてもよい。
【００２２】
例示した実施形態では、中央コンタクト１３２の終端領域１７８は長手方向に離間された２つのＣＩＤ機構１５８を含み、この場合、前方のＣＩＤ機構１５８Ａは、軸方向において嵌合インタフェース１４８と後方のＣＩＤ機構１５８Ｂとの間に配設される。終端領域１７８は、底部壁１８０、側壁１８２、およびＣＩＤ機構１５８のコンタクト壁１８４によって画定される箱形状を有する。終端領域１７８は、ケーブル１１４の端部区域１７６がＣＩＤ機構１５８のコアスロット１８６内に受容されるように、上部１８８に沿って開いている。
【００２３】
ある実施形態では、終端領域１７８の側壁１８２は、側壁１８２から側方外向きに延在する保持返し１９０を含む。保持返し１９０は、丸みを帯びた瘤または尖った角錐などの、様々な形状を有してよい突出部である。保持返し１９０は、誘電性ホルダ１３４の内壁１９４に係合して終端領域を誘電性ホルダ１３４の溝路１３８内に維持するように構成される。中央コンタクト１３２は、銅、銀、アルミニウム、および／または金などを含む導電金属材料から構成されてよい。中央コンタクト１３２は、少なくとも部分的に平面状のパネルから図示した形状にプレス加工および形成されてよい。
【００２４】
誘電性ホルダ１３４は、中央コンタクト１３２および外側コンタクト１３６を保持するように構成される。誘電性ホルダ１３４は、ホルダ１３４が中央コンタクト１３２を外側コンタクト１３６から電気的に絶縁できるように、１種または複数種のプラスチックなどの誘電材料から構成される。誘電性ホルダ１３４は、成形工程を介して形成されてよい。誘電性ホルダ１３４は、前端部１９６と後端部１９８との間に延在する。溝路１３８は誘電性ホルダ１３４の本体２００において画定される。溝路１３８は長手軸１９３に沿って延在する。溝路１３８は本体２００の全長に延在してよい。誘電性ホルダ１３４は、本体２００から前端部１９６まで延在するノーズ区域２０２も含む。ノーズ区域２０２は、円筒形の空洞２０４を画定するシャフトを含む。円筒形の空洞２０４は溝路１３８と位置合わせされ、溝路１３８に流動可能に開いている。誘電性ホルダ１３４の上側１５４において開いている溝路１３８とは異なり、円筒形の空洞２０４は閉じていて（たとえば上側１５４において開いていなくて）よい。
【００２５】
図４は、図３に示す線４−４に沿って取られた、誘電性ホルダ１３４の上から見下ろした斜視断面図である。溝路１３８は、誘電性ホルダ１３４を通って外側表面２０８から溝路１３８まで延在する、少なくとも１つの開口２０６を含む。例示した実施形態では、外側表面２０８は、誘電性ホルダ１３４の底側１５６に沿っている。代替の実施形態では、底側１５６の代わりにまたはこれに加えて、ホルダ１３４の左側面２１０および／または右側面２１２に沿って、外側表面２０８から１つまたは複数の開口が延在していてよい。例示した実施形態では、誘電性ホルダ１３４は、前方開口２０６Ａ、後方開口２０６Ｂ、および前方開口２０６Ａと後方開口２０６Ｂとの間に位置する中間開口２０６Ｃを含む、複数の開口２０６を画定する。中間開口２０６Ｂおよび後方開口２０６Ｃは、前方開口２０６Ａの後方に位置する。
【００２６】
ある実施形態では、溝路１３８は、前方区域２１６および後方区域２１８を含む。溝路１３８の前方区域２１６は、中央コンタクト１３２（図３）の終端領域１７８（図３に示す）を収容するようにサイズ設定され形作られる。たとえば、前方区域２１６は、箱形状の終端領域１７８を収容するために、直角に交わってよい平面状の内壁１９４によって画定される。溝路１３８の後方区域２１８は、前方区域２１６の後方に配設され、ケーブル１１４（図３）の外側ケーブル部分１７２（図３に示す）を収容するようにサイズ設定され形作られる。たとえば、後方区域２１８は、ケーブル１１４のジャケット１６８（図３）の外周を収容するようにサイズ設定される凹状の内部表面２２０を有する。
【００２７】
誘電性ホルダ１３４は、溝路１３８の対向する両側面上に位置する側部空洞２１４を画定する。たとえば、ホルダ１３４の左側面２１０と溝路１３８との間に左の側部空洞２１４Ａが配設され、溝路１３８と右側面２１２との間に右の側部空洞２１４Ｂが配設される。各側部空洞２１４は、側部空洞２１４が底側１５６に沿って開くように、ホルダ１３４の底側１５６の間に延在する。ある実施形態では、側部空洞２１４は上側１５４（図３に示す）まで延在し、上側１５４に沿って少なくとも部分的に開いている。側部空洞２１４は長手軸１９３に概ね沿って延在する。側部空洞２１４は、開口２０６のうちの少なくともいくつかと交わる。示されていないが、誘電性ホルダ１３４は、側部空洞２１４内に、誘電性ホルダ１３４を一体の一個の部材として保つために側部空洞２１４を横切って延在する、橋渡しをする機構を含んでよい。
【００２８】
ここで再び図３を参照すると、外側コンタクト１３６は、銅、銀、アルミニウム、および／または金などのうちの１つまたは複数を含む、導電金属材料から構成される。外側コンタクト１３６はある実施形態では、平面状のパネルからプレス加工され形成されてよい。外側コンタクト１３６は、誘電性ホルダ１３４を少なくとも部分的に囲むように構成される。外側コンタクト１３６は、前端部２２２から後端部２２４の間に延在する。前端部２２２は、コンタクトサブアセンブリ１１８が組み立てられるとき、中央コンタクト１３２の嵌合インタフェース１４８を少なくとも部分的に囲む。後端部２２４は、例示した実施形態ではキャリアストリップ２３２に取り付けられる。
外側コンタクト１３６は、キャリアストリップ２３２を介して他の外側コンタクトに接続されてよい。例示した実施形態では、外側コンタクト１３６は、外側コンタクト１３６の長さに延在する基部壁２２６を含む。外側コンタクト１３６の側壁２２８は、基部壁２２６の対向する両縁部２３０から概ね鉛直方向上向きに延在する。基部壁２２６および側壁２２８は、誘電性ホルダ１３４の少なくとも一部分を受容するチャンバ２３６を画定してよい。側壁２２８は、側壁２２８の頂縁部２３８から鉛直方向に延在する保持タブ２３４を含んでよい。
【００２９】
外側コンタクト１３６のＣＩＤ機構１６０は、基部壁２２６から概ね鉛直方向に延在する。ＣＩＤ機構１６０は、外側コンタクト１３６をシールド層１６４に電気的に接続するために、ケーブル１１４の１つまたは複数の層を貫通してシールド層１６４に係合するように構成される。本明細書で使用される場合、ＣＩＤ機構１６０は、第２のＣＩＤ機構１６０およびシールド終端ＣＩＤ機構１６０と呼ばれる場合がある。
【００３０】
図５はある実施形態による、シールド終端ＣＩＤ機構１６０を示す外側コンタクト１３６の正面図である。ＣＩＤ機構１６０は、複数のブレード２４０を含む。ブレード２４０は、少なくともケーブル１１４（図３）のジャケット１６８（図３に示す）を貫通してシールド層１６４（図３）に係合し電気的に接続するように構成される尖った先端部２４２を有する。ブレード２４０は、概ね鉛直方向に向けられ、基部壁２２６から上向きに離れる方向に延在する。ブレード２４０は、ケーブル１１４が外側コンタクト１３６に対して下向きの押圧方向２４４で装填される際に、尖った先端部２４２がケーブル１１４に食い込むことができるように向けられる。ブレード２４０は、シールド層１６４を通って少なくとも部分的に貫入してよく、また、シールド層１６４との確実な機械的および電気的接続の確立を保証するために、ケーブル１１４の絶縁層１６６（図３）内に延在してもよい。ブレード２４０は、コア導体１６２に係合してしまう程度にまでは、絶縁層１６６に貫入しない。
【００３１】
例示した実施形態では、ＣＩＤ機構１６０は、対応する側壁２２８から互いに向かって側方に延在する２つのコンタクト壁２４６を含む。コンタクト壁２４６の内部縁部２５０は、間隙２４８によって互いに離間される。各コンタクト壁２４６は、例示した実施形態では、３つのブレード２４０を含む。コンタクト壁２４６は、基部壁２２６に対する各コンタクト壁２４６のブレード２４０の尖った先端部２４２の相対的な高さが、対応する側壁２２８からそれぞれの内部縁部２５０までの側方の距離とともに減少するように形成される。したがって、コンタクト壁２４６の高さは、ケーブル１１４の円筒形の形状を収容するように、間隙２４８に向かって全体に次第に小さくなる。例示した実施形態では、各ブレード２４０は、基部壁２２６に向かって概ね下向きに延在する受容スロット２５２を少なくとも部分的に画定する。
受容スロット２５２は、各コンタクト壁２４６上の隣接するブレード２４０間に画定される。下向きに延在することに加えて、受容スロット２５２は、対応する側壁２２８に向かって側方外向きに少なくとも部分的に延在してよい。ケーブル１１４がＣＩＤ機構１６０に係合する際、ブレード２４０はケーブル１１４の層をせん断してよく、ケーブル１１４のせん断された部分は、ケーブル１１４がＣＩＤ機構１６０に対して下向きに移動する際に、受容スロット２５２内に受容されてよい。たとえば、シールド層１６４のせん断された部分が受容スロット２５２内に堆積してよく、このことは、接触表面積を大きくすることにより外側コンタクト１３６とケーブル１１４との間の電気的接続を補助する。
【００３２】
ここで再び図３を参照すると、外側コンタクト１３６は、ＣＩＤ機構１６０の後方に位置する別のＣＩＤ機構２５４も含んでよい。ＣＩＤ機構２５４はひずみ逃がしをもたらすように構成され、本明細書ではひずみ逃がしＣＩＤ機構２５４および第３のＣＩＤ機構２５４（中央コンタクト１３２のコア終端ＣＩＤ機構１５８が「第１のＣＩＤ機構」であり、外側コンタクト１３６のシールド終端ＣＩＤ機構１６０が「第２のＣＩＤ機構」であることに基づく）と呼ばれる。ひずみ逃がしＣＩＤ機構２５４は、シールド終端ＣＩＤ機構１６０の後方に位置する。ひずみ逃がしＣＩＤ機構２５４は、形状および機能がシールド終端ＣＩＤ機構１６０と同様であってよい。たとえば、ひずみ逃がしＣＩＤ機構２５４は、側方において側壁２２８間に位置し、少なくとも１つのブレード２５８を各々含む２つのコンタクト壁２５６から構成される。
コンタクト壁２５６は間隙２６０によって互いに分離される。例示した実施形態では、各コンタクト壁２５６は、唯一のブレード２５８を画定する。ブレード２５８は、機械的維持およびひずみ逃がしをもたらすために、ジャケット１６８、シールド層１６４を貫通し、少なくとも部分的に絶縁層１６６に貫入するように、構成されてよい。任意選択で、ひずみ逃がしＣＩＤ機構２５４の間隙２６０は、シールド終端ＣＩＤ機構１６０の間隙２４８（図５に示す）よりも大きい幅を有する。例示した実施形態では、外側コンタクト１３６は、例示した実施形態では、いずれもシールド終端ＣＩＤ機構１６０の後方にある、２つのひずみ逃がしＣＩＤ機構２５４を含む。外側コンタクト１３６は、代替の実施形態では、他の数のシールド終端ＣＩＤ機構１６０およびひずみ逃がしＣＩＤ機構２５４を有してもよい。
【００３３】
例示した実施形態では、外側コンタクト１３６の側壁２２８は区分けされて、基部壁２２６のブリッジ部分２６６によって長手方向に離間された、ひずみ逃がし区域２６２およびシールド区域２６４を画定する。シールド終端ＣＩＤ機構１６０はシールド区域２６４に沿って位置し、ひずみ逃がしＣＩＤ機構２５４はひずみ逃がし区域２６２に沿って位置する。任意選択で、ひずみ逃がし区域２６２の機械的機能をシールド区域２６４の電気的機能から分離するために、基部壁２２６を、ケーブル１１４がコンタクトサブアセンブリ１１８で終端された後で、ブリッジ部分２６６に沿って切断してよい。
【００３４】
図６〜図８は、同軸ケーブル１１４（図８に示す）を終端できるようコンタクトサブアセンブリ１１８を準備する際の、コンタクトサブアセンブリ１１８の様々な斜視図を示す。図６は、ある実施形態による、組み立てられた状態のコンタクトサブアセンブリ１１８の斜視部分断面図である。図７は、図６のコンタクトサブアセンブリ１１８の底面斜視図である。図８は、ある実施形態による、ケーブル１１４を終端する準備のできたコンタクトサブアセンブリ１１８の上面斜視図である。
【００３５】
図６を参照すると、組立中に中央コンタクト１３２は誘電性ホルダ１３４内に装填され、この場合、終端領域１７８は溝路１３８の前方区域１３８内に保持され、嵌合インタフェース１４８は円筒形の空洞２０４内へと延在する。終端領域１７８上のコア終端ＣＩＤ機構１５８は、溝路１３８内に配設される。中央コンタクト１３２の保持返し１９０は、内壁１９４に沿って画定されたそれぞれの凹部２６８内に受容されて、中央コンタクト１３２を誘電性ホルダ１３４に対する所定位置に位置合わせおよび／または維持する。
【００３６】
外側コンタクト１３６は、中央コンタクト１３２が誘電性ホルダ１３４内に装填される前に、後で、またはこれと同時に、誘電性ホルダ１３４に結合される。図７に示すように、外側コンタクト１３６の基部壁２２６は、誘電性ホルダ１３４の底側１５６（たとえば外側表面）に係合する。外側コンタクト１３６の側壁２２８は、底側１５６から上側１５４に向かって、誘電性ホルダ１３４の対応する側部空洞２１４を通って延在する。図６に示すように、外側コンタクト１３６の保持タブ２３４は、上側１５４において側部空洞２１４から突出する。シールド終端ＣＩＤ機構１６０は誘電性ホルダ１３４の前方開口２０６Ａを通って延在し、この結果ブレード２４０は、溝路１３８内に突出する。ひずみ逃がしＣＩＤ機構２５４は後方開口２０６Ｂおよび中間開口２０６Ｃを通って延在し、シールド終端ＣＩＤ機構１６０の後方で、溝路１３８内に突出する。図６に示すＣＩＤ機構１６０、２５４の３つは全て、中央コンタクト１３２の後方で溝路１３８内に配設される。
【００３７】
図７に示すように、任意選択で外側コンタクト１３６は、１つまたは複数のロックタブ２７０を基部壁２２６に沿って誘電性ホルダ１３４の窪みまたは開口部２７２内へとパンチングまたは他の方法で偏向させることによって、誘電性ホルダ１３４上の所定位置に固定することができる。
【００３８】
ここで図８を参照すると、ケーブル１１４は、コンタクトサブアセンブリ１１８に対してケーブル１１４を誘電性ホルダ１３４の上側１５４の上方から溝路１３８内に下降させることによって、コンタクトサブアセンブリ１１８で終端される（この結果ケーブル１１４が、コンタクトサブアセンブリ１１８に機械的におよび電気的に接続される）。ケーブル１１４は、手作業でもプレス機によって自動でも溝路１３８内に下降させることができる。ケーブル１１４は、例示した実施形態では、溝路１３８と位置合わせされ、コンタクトサブアセンブリ１１８で終端できる状態にあり、鉛直方向下向きの押圧方向２４４へのケーブル１１４に移動によりケーブル１１４が終端されるようになっている。図８に示すように、ケーブル１１４の端部区域１７６は、中央コンタクト１３２の終端領域１７８と軸方向に位置合わせされる。
したがって、内側ケーブル部分１７０は、中央コンタクト１３２の１つまたは複数のコア終端ＣＩＤ機構１５８に係合して、押圧動作中にコア導体１６２を中央コンタクト１３２に電気的に接続する。加えて、ケーブル１１４の外側ケーブル部分１７２は、シールド終端ＣＩＤ機構１６０およびひずみ逃がしＣＩＤ機構２５４と位置合わせされ、この結果、押圧動作により、ＣＩＤ機構１６０、２５４が少なくともケーブル１１４のジャケット１６８に貫入されるが、絶縁層１６６をコア導体１６２まで完全に貫通することはない。したがって、溝路１３８内へのケーブル１１４の単一回のワンショットプレスが、コア導体１６２を（コア終端ＣＩＤ機構１５８を介して）中央コンタクト１３２で、およびシールド層１６４を（シールド終端ＣＩＤ機構１６０を介して）外側コンタクト１３６で終端するように構成される。
【００３９】
図６〜図８に示すように、コンタクトサブアセンブリ１１８を、外側コンタクト１３６がキャリアストリップ２３２に接続されたままの状態で、組み立てることができる。たとえば、複数の組み立てられたコンタクトサブアセンブリ１２０を、同じキャリアストリップ上で一緒に搬送できる。コンタクトサブアセンブリ１１８は、電気コネクタ１０２（図１に示す）の使用前に、キャリアストリップ２３２から取り外される。
【００４０】
ここで再び図２を参照すると、ケーブル１１４が溝路１３８内に圧入されると、保持タブ２３４を、ケーブル１１４の上部の上方で溝路１３８を横断するように曲げるかまたは畳むことができる。保持タブ２３４は、溝路１３８でのケーブル１１４の機械的な維持を実現し得る。対向する保持タブ２３４の第１の対２８０は、中央コンタクト１３２の終端領域１７８と位置合わせされる。第１の対２８０のタブ２３４は、溝路１３８を横断するように重なり合い、また任意選択で、第１の対２８０のタブ２３４を重なり合った位置に維持するための、相補関係にあるラッチ機構２８２含む。保持タブ２３４は、ケーブル１１４の電気的シールドをもたらし得る。たとえば、互いに重なり合う第１の対２８０のタブ２３４は、終端領域１７８を全ての側でシールドし得る。
【００４１】
図９は、ある実施形態による、電気ケーブルコネクタを組み立てるための方法９００のフローチャートである。方法９００は、図１に示す電気コネクタ１０２および／または電気コネクタ１０４を組み立てるために行うことができる。たとえば、方法９００は、コンタクトサブアセンブリ１１８の構成要素および同軸ケーブル１１４を使用して行われてもよい。９０２では、中央コンタクトが誘電性ホルダ内に挿入される。誘電性ホルダは上側を有し、上側で開いている溝路を画定する。中央コンタクトは、嵌合インタフェースおよび終端領域を含む。終端領域は、誘電性ホルダの溝路内に受容される。終端領域は、第１のケーブル絶縁変位（ＣＩＤ）機構を含む。第１のＣＩＤ機構は、コアスロットを間に画定する２つのコンタクト壁を有する。
【００４２】
９０４では、誘電性ホルダは、誘電性ホルダを少なくとも部分的に囲む外側コンタクトに結合される。外側コンタクトは、基部壁、および基部壁から延在する第２のＣＩＤ機構を含む。基部壁は、誘電性ホルダの外側表面に係合する。第２のＣＩＤ機構は、誘電性ホルダの開口を通って溝路内へと延在する。第２のＣＩＤ機構は、尖った先端部を有する複数のブレードを含む。外側コンタクトは、基部壁の対向する両縁部から延在する２つの側壁をさらに含む。側壁は、側壁のそれぞれの頂縁部から延在する保持タブを含む。フローチャートではステップ９０２はステップ９０４の前に提示されているが、方法９００は、ステップ９０２がステップ９０４の前にまたはこれと同時に達成されるように行われてもよい。
【００４３】
９０６では、同軸ケーブルは、誘電性ホルダの上側の上方から誘電性ホルダの溝路内に圧入され、この結果ケーブルは、ケーブルが溝路内に圧入される際に、中央コンタクトの第１のＣＩＤ機構および外側コンタクトの第２のＣＩＤ機構の両方に係合し、終端される。たとえば、ケーブルは、コア導体を有する内側ケーブル部分およびコア導体を囲む絶縁層を含み、ケーブルはさらに、絶縁層を囲むシールド層を有する外側ケーブル部分、およびシールド層を囲むジャケットを含む。内側ケーブル部分は、ケーブルの端部区域において外側ケーブル部分から突出する。端部区域に沿った内側ケーブル部分は、中央コンタクトの第１のＣＩＤ機構に係合し、第１のＣＩＤ機構のコンタクト壁は、コアスロット内に受容されるケーブルにおいて絶縁層を貫通してコア導体に係合し電気的に接続する。外側ケーブル部分は、ケーブルが誘電性ホルダの溝路内に圧入される際に外側コンタクトの第２のＣＩＤ機構に係合し、ブレードはケーブルのジャケットを貫通して、ケーブルのシールド層に係合し電気的に接続する。
【００４４】
代替の実施形態では、ケーブルは、外側ケーブル部分から突出する内側ケーブル部分の端部区域を含まない。ケーブルの外側ケーブル部分は、第１のＣＩＤ機構および第２のＣＩＤ機構の両方に係合し、第１のＣＩＤ機構はケーブルのジャケット、シールド層、および絶縁層を貫通して、コア導体に係合し電気的に接続する。
【００４５】
９０８では、外側コンタクトの保持タブは、溝路内のケーブルの上方で、溝路を横断するように曲げられる。したがって、保持タブは、ケーブルの上部を覆って延在し、溝路内でのケーブルの機械的な維持を実現し得る。９１０では、結果的に得られる組立体がコネクタハウジング内に挿入され、ハウジング内に固定される。
【００４６】
上記の説明は例示となることを意図しており、制限的であることを意図していないことを理解されたい。たとえば、上記の実施形態（および／またはそれらの態様）を、互いと組み合わせて使用することができる。加えて、特定の状況または材料を本発明の教示に適合させるために、その範囲から逸脱することなく多くの修正を行うことができる。本明細書に記載する、寸法、材料の種類、様々な構成要素の向き、ならびに様々な構成要素の数および位置は、特定の実施形態のパラメータを規定するように意図されており、いかなる点においても限定的ではなく、例示の実施形態に過ぎない。特許請求の範囲の精神および範囲内にある他の多くの実施形態および修正形態が、上記の説明を検討することで、当業者には明らかになろう。本発明の範囲はしたがって、付属の特許請求の範囲を参照して決定されるべきである。
【図１】
2018049827.tif 000003
【図２】
2018049827.tif 000004
【図３】
2018049827.tif 000005
【図４】
2018049827.tif 000006
【図５】
2018049827.tif 000007
【図６】
2018049827.tif 000008
【図７】
2018049827.tif 000009
【図８】
2018049827.tif 000010
【図９】
2018049827.tif 000011
【外国語明細書】
2018049827000001.pdf