(57)【要約】【課題】リコイル率を低減したステントを提供する。【解決手段】ステント１００は、線状のストラットによって円筒形状に形作られたステント基体１１０を有するステントであって、ステント基体は、ストラット１１１ａを軸方向Ｚに沿って螺旋状に形成してなる複数の螺旋状部１１１と、軸方向に沿って隣り合う螺旋状部の間に配設され、ストラット１１２ａを周方向Ｓに沿って環状に形成してなる環状部１１２と、を備えている。【選択図】図１
2018027104.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
線状のストラットによって円筒形状に形作られたステント基体を有するステントであって、
前記ステント基体は、
前記ストラットを軸方向に沿って螺旋状に形成してなる複数の螺旋状部と、
軸方向に沿って隣り合う前記螺旋状部の間に配設され、前記ストラットを周方向に沿って環状に形成してなる環状部と、を備えたステント。
【請求項２】
前記ステント基体は、軸方向に沿った基端側および先端側の少なくとも一方の側に前記環状部をさらに有する、請求項１に記載のステント。
【請求項３】
前記ステント基体は、軸方向における基端部と先端部との間の中央部に前記環状部を少なくも１つ配設した、請求項１または２に記載のステント。
【請求項４】
前記ステント基体の軸方向において前記螺旋状部の巻回の少なくとも一箇所を接続するとともに、生体内に留置した状態において接続力が所定期間の経過後に減少する接続部をさらに有する、請求項１〜３のいずれか１項に記載のステント。
【請求項５】
前記接続部は、生分解性材料により構成された接続部材を有する、請求項４に記載のステント。
【請求項６】
前記環状部は、前記ストラットを軸方向に沿った基端側と先端側とに向かって交互に突出して湾曲しつつ、周方向に沿って環状に形成してなる、請求項１〜５のいずれか１項に記載のステント。
【請求項７】
前記環状部を挟んで隣り合う前記螺旋状部は、各々の螺旋形状の配列パターンが互いに異なる、請求項１〜６のいずれか１項に記載のステント。
【請求項８】
前記螺旋状部同士は、螺旋形状の配列パターンが周方向に沿って互いに異なる、請求項７に記載のステント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療用具であるステントに関する。
【背景技術】
【０００２】
ステントは、血管等の管腔が狭窄もしくは閉塞することによって生じる様々な疾患を治療するために、狭窄もしくは閉塞部位を拡張し、内腔を確保するために使用される医療用具である。従来から使用されているステントの一例として、ストラットを軸方向に沿って螺旋状に形成したものが知られている（下記特許文献１を参照）。
【０００３】
このようなストラットが螺旋形状に形成されたタイプのステントには、拡張機能が備えられておらずバルーンによって拡張されるバルーンエクスパンダブルステントや、自らの弾性変形力によって拡張するセルフエクスパンダブルステントがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２００９−５２２０２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記のようなステントは、ストラットが軸方向に沿って螺旋形状に形成されていることから、ストラットの一端側と他端側が軸方向に沿って離間している。このような構成のステントは、特に拡径した後の形状を維持することが難しいことから、元の形状に復元しようとして自ら縮径しようと変形した場合、その変形を抑制することが困難である。すなわち、上記のようなステントは、拡径変形させることに起因して生じる収縮力（縮径力）を十分に抑えることができず、リコイル率を低減することが困難である。
【０００６】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、リコイル率を低減したステントの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成する本発明に係るステントは、線状のストラットによって円筒形状に形作られたステント基体を有するステントであって、前記ステント基体は、前記ストラットを軸方向に沿って螺旋状に形成してなる複数の螺旋状部と、軸方向に沿って隣り合う前記螺旋状部の間に配設され、前記ストラットを周方向に沿って環状に形成してなる環状部と、を備えたステントである。
【発明の効果】
【０００８】
一端側と他端側が無端状に連ねられている環状部は、一端側と他端側が離間している螺旋状部と比較して、その形状を径方向Ｋに対して維持し易い。したがって、ステント基体が拡径した後、環状部は、元の形状に復元するように縮径しようとする螺旋状部の変形を抑制することが可能となる。すなわち、ステントは、拡径変形させることに起因して生じる収縮力（縮径力）を抑えることができ、リコイル率を大幅に低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施形態に係るステントを示す図であって、（Ａ）は、ステントの斜視図、（Ｂ）は、（Ａ）の一体的に形成されたステントを軸方向に沿って構成毎に分離し、かつ、（Ａ）の１Ｂ−１Ｂ線を基準にして片側のみ示す斜視図である。
【図２】実施形態に係るステントを模式的に構成したステントを示す図であって、（Ａ）は、模式的に構成したステントの斜視図、（Ｂ）は、模式的に構成したステントの一部の側面図である。
【図３】実施形態に係るステントを示す図であって、（Ａ）は、ステントの展開図、（Ｂ）は、（Ａ）の破線部３Ｂの部分を拡大して示す図である。
【図４】実施形態に係るステントの要部を拡大して示す展開図である。
【図５】実施形態の変形例に係るステントの要部を拡大して示す展開図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、添付した図面を参照しながら、本発明の実施形態を説明する。なお、以下の説明は特許請求の範囲に記載される技術的範囲や用語の意義を限定するものではない。また、図面の寸法比率は説明の都合上誇張されており、実際の寸法比率とは異なる場合がある。全ての図面において、ステントは、縮径する前の状態で図示している。
【００１１】
図１、図３、および図４は、実施形態に係るステント１００の構成および作用を説明するための図である。図２は、実施形態に係るステント１００を模式的に構成したステント２００の構成および作用を説明するための図である。明細書の説明においては、ステント１００の長手方向（図１（Ａ）中の左右方向）を軸方向Ｚと称する。軸方向Ｚを中心軸とした同心円状に沿う方向を周方向Ｓと称する。軸方向Ｚを中心軸とした法線方向に沿う方向を径方向Ｋと称する。
【００１２】
図１に示すように、本実施形態に係るステント１００は、一体的に連なるコイル形状のストラット（線状構成要素）が形成されたステント基体１１０を有しており、全体として軸方向Ｚに所定の長さを有する略円筒形の外形形状で形成されている。ステント１００は、生体内の管腔（例えば、血管、胆管、気管、食道、その他消化管、尿道等）内に留置され、管腔の内腔を押し広げることにより、狭窄部および閉塞の治療を図るために使用される。
【００１３】
図１（Ａ）および図３（Ａ）に示すように、ステント基体１１０は、螺旋状部１１１（１１１Ｍ、１１１Ｎ）と環状部１１２（１１２Ｐ、１１２Ｑ、１１２Ｒ）を一体的に備えている。図１（Ｂ）では、ステント基体１１０の理解を容易にするために、一体的に形成されている螺旋状部１１１（１１１Ｍ、１１１Ｎ）と環状部１１２（１１２Ｐ、１１２Ｑ、１１２Ｒ）を、軸方向Ｚに沿って互いに分離させた状態で図示している。螺旋状部１１１Ｍおよび１１１Ｎは、互いに同様の形状であって、ストラット１１１ａを軸方向Ｚに沿って螺旋状に形成している。具体的には、螺旋状部１１１Ｍおよび１１１Ｎは、それぞれ、ステント基体１１０の軸方向Ｚに波状に折り返されつつ、ステント基体１１０の周方向Ｓに沿って螺旋状に複数延在している。
【００１４】
環状部１１２Ｐ、１１２Ｑ、および１１２Ｒは、互いに同様の形状であって、ストラット１１２ａを周方向Ｓに沿って環状に形成している。具体的には、環状部１１２Ｐ、１１２Ｑ、および１１２Ｒは、それぞれ、軸方向Ｚに沿った基端側１１０ｂと先端側１１０ｄに向かって交互に突出して湾曲しつつ、周方向Ｓに沿って環状に形成することによって、無端状に構成している。環状部１１２Ｑは、ステント基体１１０の中央部１１０ｃに位置するように、軸方向Ｚに沿って隣り合う螺旋状部１１１Ｍと１１１Ｎの間に配設されている。環状部１１２Ｐは、ステント基体１１０の基端側１１０ｂの基端部１１０ａに位置するように、螺旋状部１１１Ｍと隣接して配設されている。環状部１１２Ｒは、ステント基体１１０の先端側１１０ｄの先端部１１０ｅに位置するように、螺旋状部１１１Ｎと隣接して配設されている。
【００１５】
ここで、図２に、ステント１００の構成の理解を容易にするために、当該ステント１００を模式的に構成したステント２００を示している。図２（Ａ）に示すように、ステント２００のステント基体２１０は、軸方向Ｚの基端側から先端側に沿って、環状部２１２Ｐ、螺旋状部２１１Ｍ、環状部２１２Ｑ、螺旋状部２１１Ｎ、および環状部２１２Ｒの順で、それらが一体的に形成されている。ステント基体２１０の環状部２１２Ｐ、螺旋状部２１１Ｍ、環状部２１２Ｑ、螺旋状部２１１Ｎ、および環状部２１２Ｒは、それぞれ、ステント基体１１０の環状部１１２Ｐ、螺旋状部１１１Ｍ、環状部１１２Ｑ、螺旋状部１１１Ｎ、および環状部１１２Ｒに対応している。
【００１６】
図２（Ｂ）に示すように、ステント基体２１０の螺旋状部２１１（例えば２１１Ｍ）は、軸方向Ｚに沿って一定の間隔Ｌ１であって、径方向Ｋと螺旋角θ１で交差するストラット２１１ａによって構成されている。ストラット２１１ａにおいて、図３を参照しながら後述する接続部６０が、軸方向Ｚに沿って隣接する箇所の一部を互いに接続している。このように、ストラット２１１ａが接続部６０によって軸方向Ｚに沿って拘束されていることから、ステント基体２１０が拡径すると、そのストラット２１１ａの軸方向Ｚに対する間隔Ｌ１は一定のまま、ストラット２１１ａが径方向外方に向かって延長することになる。すなわち、螺旋状部２１１は、接続部６０によって軸方向Ｚに沿って拘束されていることによって、ストラット２１１ａの螺旋角θ１が大きくなるように変化して、捻じれが発生する。しかしながら、ステント２００は、無端状に形成された環状部２１２のストラット２１２ａによって、螺旋状部２１１の変形を十分に抑制する。
【００１７】
図３（Ａ）に示すように、ステント１００のステント基体１１０において、リンク部５３が、螺旋状部１１１と環状部１１２を互いに接続している。図３（Ｂ）に示すように、ストラット１１１ａが備える螺旋状部１１１には、ステント基体１１０の軸方向Ｚに対して所定の角度で傾斜して延びる一対の直線状部分４５ａ、４５ｂと、一対の直線状部分４５ａ、４５ｂの間に設けられる湾曲部分（折り返し部）４８が形成されている。直線状部分４５ａ、４５ｂと湾曲部分４８が所定の長さに亘って繰り返すように形成されることで一つの螺旋状部１１１が構成されており、螺旋状部１１１がステント基体１１０の軸方向Ｚに直列的に並んで複数設けられることにより、ステント１００全体が一つの螺旋体を構成している。なお、螺旋状部１１１の数や湾曲部分４８の数等は特に限定されない。
【００１８】
図３（Ｂ）に示すように、接続部６０は、ストラット１１１ａの螺旋状部１１１に一体的に形成された接続構造部６１と、生分解性材料により構成された接続部材７１と、を有している。接続構造部６１は、軸方向Ｚに互いに対向するように隣接して配置された一対の螺旋状部４３ａ、４３ｂに所定の形状を付加して形成している。図示例においては、隣接する一方の螺旋状部（以下、「第１螺旋状部」とする）４３ａに形成した第１係合部６３と、他方の螺旋状部（以下、「第２螺旋状部」とする）４３ｂに形成した第２係合部６６とにより接続構造部６１が構成されている。第１係合部６３と第２係合部６６とは、互いに係合（引っ掛かる）することにより、螺旋状部４３ａ、４３ｂ同士を機械的に接続する機能を有している。
【００１９】
第１係合部６３は、湾曲部分４８から第２螺旋状部側へ突出して形成した第１突出部６３ａと、湾曲部分４８を凹状に窪ませて形成した第１収容部６３ｂと、を有している。また、第２係合部６６は、湾曲部分４８から第１螺旋状部側へ突出して形成した第２突出部６６ａと、湾曲部分４８を凹状に窪ませて形成した第２収容部６６ｂと、を有している。
【００２０】
第１係合部６３が備える第１突出部６３ａは、先端部の形状が湾曲して形成されており、第２係合部６６が備える第２収容部６６ｂは、第１突出部６３ａを収容可能に形成されている。第２係合部６６が備える第２突出部６６ａは、先端部の形状が湾曲して形成されており、第１係合部６３が備える第１収容部６３ｂは、第２突出部６６ａを収容可能に形成されている。第２収容部６６ｂ内に第１突出部６３ａを収容させて、第１収容部６３ｂ内に第２突出部６６ａを収容させると、第１係合部６３および第２係合部６６を介して、隣接する第１螺旋状部および第２螺旋状部が接続される。
【００２１】
各突出部６３ａ、６６ａは、各収容部６３ｂ、６６ｂとの間に隙間ｇを形成するように配置することが可能であるし、各収容部６３ｂ、６６ｂと部分的に接するように配置することも可能である。また、各係合部６３、６６は、図示するようにステント１００の周方向Ｓや軸方向Ｚに沿った領域において一部または全部が互いに重なるように配置することができる。このように配置することにより、各係合部６３、６６同士の引っ掛かりを強固にすることができ、第１係合部６３と第２係合部６６の接続状態を安定的に維持することが可能になる。また、図示するように、各突出部６３ａ、６６ａを、軸方向Ｚに対して傾斜した方向に互いに向い合わせるように配置することができる。このように配置すると、第１螺旋状部および第２螺旋状部に対して離間させる方向の引っ張り力が例えば軸方向Ｚに沿って付与された際に、各突出部６３ａ、６６ａの間の距離が狭まり、突出部６３ａ、６６ａ同士が当接することになる。これにより、第１係合部６３と第２係合部６６との間の引っ掛かりが強固になるため、螺旋状部４３ａ、４３ｂの接続状態をより確実に維持することが可能になる。
【００２２】
接続部材７１は、接続構造部６１の表面を覆うとともに、各突出部６３ａ、６６ａと各収容部６３ｂ、６６ｂとの間に充填されるように設けられる。なお、各係合部６３、６６の表面上に凹部を形成したり、表裏両面に貫通する貫通孔を形成したりして、これらの凹部や貫通孔内に接続部材７１を充填するように構成することも可能である。このように構成することで接続構造部６１に対する接続部材７１の固着性（付着力）を高めることが可能になる。
【００２３】
ステント１００は、螺旋状部１１１が備えられることにより、柔軟性が付与される。このため、管腔の変形に対する追従性が向上する。また、螺旋状部１１１同士を接続する部分に比較的柔軟な物性を有する生分解性材料からなる接続部材７１を設けているため、ステント基体１１０に適度な剛性を付与することができ、管腔の変形に対する高い追従性を確保しつつも、ステント１００を管腔内に留置する際の拡張保持力を高めることができる。さらに、留置された接続部材７１が所定の期間の経過後に分解して、接続部６０の接続力が弱まると、ステント１００の柔軟性がより一層高まることで、管腔の変形に対する追従性もより一層高まる。このため、留置期間の初期段階においては所望の拡張保持力を発揮し、留置後に所定の期間が経過した後には、高い柔軟性を発揮するものとなるため、侵襲性および治療効果の面において非常に優れたステント１００となる。また、ステント基体１１０の両端部に設けられた環状部１１２Ｐと環状部１１２Ｒは、接続部材７１の分解に関わらず所定の拡張保持力を維持する。したがって、接続部材７１の分解後においても、ステント基体１１０の両端部側から管腔に対して十分な拡張保持力を作用させることができるため、留置後のステント１００に位置ずれが発生するのを好適に防止することができる。
【００２４】
接続部６０は、一つの螺旋状部（周方向における一単位の螺旋状部）４３ごとに１つ以上設けられることが好ましいが、設置数は特に限定されない。また、接続部６０の構造や接続部６０が備える接続構造部６１および接続部材７１の形態も上述した構成に限定されることはなく、適宜変更することが可能である。例えば、接続構造部６１が備える各係合部６３、６６の形状は、機械的な接続が可能な限りにおいて変更することが可能であるし、接続部材７１を介在させることなく接続力が変化するように接続部６０を構成することも可能である。このような形態の一例として、接続構造部６１の一部に他の部位よりも容易に破断等し易い脆弱部を形成しておき、留置した状態で所定期間経過した後に、脆弱部を破断させて、接続構造部６１が揺動（可動）し得るような構造を採用することができる。
【００２５】
図４に示すように、ステント１００は、環状部１１２を挟んで隣り合う螺旋状部１１１（１１１Ｍおよび１１１Ｎ）の螺旋形状の配列パターンを周方向Ｓに沿って一致させている。具体的には、軸方向Ｚに沿って隣り合う螺旋状部１１１Ｍと螺旋状部１１１Ｎのストラット１１１ａの位置を、周方向Ｓに沿って合わせている。
【００２６】
ステント１００をバルーンエクスパンダブルステントとして構成する場合、ステント基体１１０の材料には、公知の金属を適宜選択することができる。このような金属の一例として、非生分解性の金属材料であるステンレス鋼、コバルト−クロム合金等のコバルト基合金、プラチナ−クロム合金等の弾性金属を用いることができる。一方、ステント１００をセルフエクスパンダブルステントとして構成する場合、公知の超弾性合金の金属を適宜選択することができる。
【００２７】
接続部材７１は、生分解性高分子材料あるいは生分解性金属材料等の生分解性材料から形成される。生分解性高分子材料としては、例えば、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、乳酸−グリコール酸共重合体、ポリカプロラクトン、乳酸−カプロラクトン共重合体、グリコール酸−カプロラクトン共重合体、ポリ−γ―グルタミン酸等の生分解性合成高分子材料、あるいはセルロース、コラーゲン等の生分解性天然高分子材料を使用することが好ましい。また、生分解性金属材料としては、例えば、マグネシウム、亜鉛等を使用することが好ましい。
【００２８】
ステント１００には、薬剤を含む薬剤コート層を形成することができる。薬剤コート層は、例えば、生体の管腔と接する側の外表面全体、外表面の一部等に設けることが可能である。薬剤コート層は、薬剤を担持するための薬剤担持体を含むようにしてもよいが、薬剤担持体を含まずに薬剤のみにより構成してもよい。薬剤コート層の厚みは、例えば、１〜３００μｍであり、好ましくは、３〜３０μｍである。
【００２９】
薬剤コート層に含まれる薬剤としては、例えば、抗癌剤、免疫抑制剤、抗生物質、抗リウマチ剤、抗血栓薬、ＨＭＧ−ＣｏＡ還元酵素阻害剤、インスリン抵抗性改善剤、ＡＣＥ阻害剤、カルシウム拮抗剤、抗高脂血症薬、インテグリン阻害薬、抗アレルギー剤、抗酸化剤、ＧＰ  ＩＩｂ／ＩＩＩａ拮抗薬、レチノイド、フラボノイド、カロチノイド、脂質改善薬、ＤＮＡ合成阻害剤、チロシンキナーゼ阻害剤、抗血小板薬、抗炎症薬、生体由来材料、インターフェロン、一酸化窒素産生促進物質が挙げられる。
【００３０】
ステント１００を血管の狭窄部治療用のステントとして構成する場合、薬剤コート層には、パクリタキセル、ドセタキセル、シロリムス、エベロリムスが含まれることが好ましく、シロリムスおよびパクリタキセルが含まれることがより好ましい。
【００３１】
薬剤担持体は、高分子材料が好ましく、特に、生体内で分解される生分解性高分子材料であることが好ましい。生体の管腔内にステント１００を留置した後、薬剤を担持している生分解性高分子材料が生分解されることによって、薬剤が徐放され、ステント留置部での再狭窄が抑制されることになる。生分解性高分子材料としては、前述した接続部材７１と同様の材料を使用することができる。
【００３２】
以上、実施形態に係るステント１００によれば、ステント基体１１０が、ストラット１１１ａを軸方向Ｚに沿って螺旋状に形成してなる複数の螺旋状部１１１と、軸方向Ｚに沿って隣り合う螺旋状部１１１の間に配設され、ストラット１１２ａを周方向Ｓに沿って環状に形成してなる環状部１１２を備えている。このような構成によれば、一端側と他端側が無端状に連ねられている環状部１１２は、一端側と他端側が離間している螺旋状部１１１と比較して、その形状を径方向Ｋに対して維持し易い。したがって、ステント基体１１０が拡径した後、環状部１１２は、元の形状に復元するように縮径しようとする螺旋状部１１１の変形を抑制することが可能となる。すなわち、ステント１００は、拡径変形させることに起因して生じる収縮力（縮径力）を抑えることができ、リコイル率を大幅に低減することができる。
【００３３】
ステント基体１１０において、軸方向Ｚに沿った基端側１１０ｂおよび先端側１１０ｄの少なくとも一方の側に環状部１１２（１１２Ｐおよび１１２Ｒ）をさらに有することから、縮径しようとする螺旋状部１１１の変形を基端側１１０ｂおよび先端側１１０ｄの少なくとも一方の側においても抑制することが可能となり、ステント１００のリコイル率をさらに低減することができる。
【００３４】
ステント基体１１０において、軸方向Ｚにおける基端部１１０ａと先端部１１０ｅとの間の中央部１１０ｃに環状部１１２（１１２Ｑ）を少なくも１つ配設したことから、ステント基体１１０の軸方向Ｚに沿った範囲のうち最も歪み易い中央部１１０ｃの変形を十分に抑制することが可能となり、ステント１００のリコイル率を効果的に低減することができる。
【００３５】
ステント基体１１０の軸方向Ｚにおいて螺旋状部１１１の巻回の少なくとも一箇所を接続するとともに、生体内に留置した状態において接続力が所定期間の経過後に減少する接続部６０をさらに有する。ここで、螺旋状部１１１は、接続部６０によって軸方向Ｚに沿って拘束されていることから、ステント基体１１０が拡径するときに、そのストラット１１１ａの軸方向Ｚに対する間隔Ｌ１は一定のまま、ストラット１１１ａの径方向外方に向かって延長することになる。すなわち、螺旋状部１１１は、接続部６０によって軸方向Ｚに沿って拘束されていることによって、ストラット１１１ａの螺旋角θ１が大きくなるように変化して、捻じれが発生する。この結果、拡径した螺旋状部１１１は、元の形状に復元して捻じれを解消するように縮径しようとする。ステント１００は、このような接続部６０を有する構成であっても、環状部１１２によって、螺旋状部１１１の変形を十分に抑制することが可能となり、リコイル率を効果的に低減することができる。
【００３６】
接続部６０が生分解性材料により構成された接続部材７１を有することから、生分解性材料の分解に応じて経時的に接続力を減少させることが可能となり、管腔内における高い追従性を発揮させることができる。
【００３７】
環状部１１２は、ストラット１１２ａを軸方向Ｚに沿った基端側１１０ｂと先端側１１０ｄとに向かって交互に突出して湾曲しつつ周方向Ｓに沿って環状に形成してなることから、湾曲した部分を周方向Ｓに沿って拡げることによって、径方向外方に対しても十分に拡径させることが可能となる。すなわち、環状部１１２によって、径方向内方に作用するステント１００のリコイル率を効果的に低減しつつ、径方向内方と逆方向の径方向外方に作用するステント１００の拡径も十分に行うことができる。
【００３８】
＜変形例＞
変形例に係るステント３００について、図５を参照しながら説明する。
【００３９】
ステント３００は、隣り合う螺旋状部３１１の螺旋形状の配列パターンが互いに異なる構成が、前述した実施形態に係るステント１００と異なる。なお、実施形態の変形例においては、前述した実施形態と同様の構成からなるものについて同一の符号を付加し、重複する説明を省略する。
【００４０】
図５は、変形例に係るステント３００の構成および作用を説明するための図である。
【００４１】
環状部１１２を挟んで隣り合う螺旋状部３１１（３１１Ｍおよび３１１Ｎ）は、螺旋形状の配列パターンを周方向Ｓに沿って互いに異ならせている。具体的には、軸方向Ｚに沿って隣り合う螺旋状部３１１Ｍの螺旋状部３１１Ｎのストラット３１１ａの位置を、周方向Ｓに沿って互いに半ピッチに相当する角度だけ、ずらしている。環状部１１２を挟んで隣り合う螺旋状部３１１（３１１Ｍおよび３１１Ｎ）の形状そのものを、互いに異ならせてもよい。螺旋状部３１１（３１１Ｍおよび３１１Ｎ）において、相対的な寸法や湾曲部分４８等の形を互いに異ならせれば、相対的に異なる伸縮特性を備えることになる。
【００４２】
以上、実施形態の変形例に係るステント３００によれば、環状部１１２を挟んで隣り合う螺旋状部３１１（３１１Ｍおよび３１１Ｎ）において、各々の螺旋形状の配列パターンが互いに異なることから、異なる伸縮特性を備えた環状部１１２によって、互いの収縮力（縮径力）を抑制し、リコイルを効果的に低減することができる。
【００４３】
螺旋状部３１１（３１１Ｍおよび３１１Ｎ）同士の螺旋形状の配列パターンが周方向Ｓに沿って互いに異なることから、ステント１００の各々の環状部１１２に対して、互いの収縮力（縮径力）を周方向Ｓに沿って抑制させるように作用させることよって、リコイル率を大幅に低減することができる。特に、ステント３００は、例えば心臓の近傍に位置する血管内に留置した場合において、心臓の脈動に合わせて捻じれるように変形する血管に起因して後発的に発生するリコイルを、周方向Ｓに沿って解消することができる。
【００４４】
以上、実施形態を通じて本発明に係るステントを説明したが、本発明は実施形態において説明した構成のみに限定されることはなく、特許請求の範囲の記載に基づいて適宜変更することが可能である。
【００４５】
例えば、ステントは、環状部を、軸方向Ｚに沿った先端部と基端部の間の領域であって、それらの端部から離間した位置に少なくとも１つ以上設ければよい。つまり、環状部を軸方向Ｚに沿った先端部と基端部の両端に１つずつと、その間に２つ設けるように、環状部を４つ以上設けていてもよい。
【００４６】
また、ステントは、バルーンカテーテルによって拡径変形されて生体内に留置されるバルーンエクスパンダブルステントであってもよいし、自ら拡径変形して生体内に留置されるセルフエクスパンダブルステントであってもよい。
【００４７】
また、ステントは、基材が金属材料により構成されたものに限定されず、弾性変形し得る材料で構成されることにより、リコイルが発生する可能性がある材質で構成されたものであればよく、例えば、ステント基体を生分解性高分子材料等で構成したものでもよい。
【００４８】
また、本発明に係るステントは、各部の構造、寸法、形状等は適宜変更することができ、例えば、実施形態において説明した付加的な部材の使用の省略や、特に説明のなかった他の部材の付加的な使用等を適宜に行い得る。
【符号の説明】
【００４９】
４３    螺旋状部、
４３ａ    螺旋状部、
４３ｂ    螺旋状部、
４５ａ、４５ｂ    直線状部分、
４８    湾曲部分、
５３    リンク部、
６０    接続部、
６１    接続構造部、
６３    第１係合部、
６３ａ    第１突出部、
６３ｂ    第１収容部、
６６    第２係合部、
６６ａ    第２突出部、
６６ｂ    第２収容部、
７１    接続部材、
１００、２００、３００    ステント、
１１０ａ    基端部、
１１０ｂ    基端側、
１１０ｃ    中央部、
１１０ｄ    先端側、
１１０ｅ    先端部、
１１０、２１０、３１０    ステント基体、
１１１、１１１Ｍ、１１１Ｎ、２１１、２１１Ｍ、２１１Ｎ、３１１、３１１Ｍ、３１１Ｎ    螺旋状部、
１１２、１１２Ｐ、１１２Ｑ、１１２Ｒ、２１２、２１２Ｐ、２１２Ｑ、２１２Ｒ    環状部、
１１１ａ、１１２ａ、２１１ａ、２１２ａ、３１１ａ    ストラット、
ｇ    隙間、
Ｌ１    間隔、
θ１    螺旋角、
Ｋ    径方向、
Ｓ    周方向、
Ｚ    軸方向。
【図１】
2018027104.tif 000003
【図２】
2018027104.tif 000004
【図３】
2018027104.tif 000005
【図４】
2018027104.tif 000006
【図５】
2018027104.tif 000007