(57)【要約】      （修正有）【課題】本発明は、調整ツマミの脱落を防止できる魚釣用リールを提供することを課題とする。【解決手段】本発明に係る魚釣用リールは、スプールと、動力伝達機構と、釣糸放出状態において、釣糸の繰り出しにより回転するスプールに連動して回転する回転軸と、回転軸に抵抗力を付与し、スプールの回転を制動するスプール制動機構３０と、を備え、スプール制動機構３０は、回転軸に接触し回転軸に抵抗力を付与する制動部３１と、制動部３１を回転軸側に押圧する調整ツマミ３３と、調整ツマミ３３が螺合し調整ツマミ３３を支持する支持部３２と、調整ツマミ３３と支持部３２との間に介在して調整ツマミ３３に抵抗力を付与する弾性部３４と、を有し、調整ツマミ３３と支持部３２とのいずれか一方には、弾性部３４と係合して調整ツマミ３３の脱落を防止する脱落防止係合部４１が形成されていることを特徴とする。【選択図】図２
2018082653.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体に回転可能に支持されて釣糸が巻回されるスプールと、
前記スプールを釣糸巻取状態と釣糸放出状態とに切り替えるクラッチ機構と、
前記釣糸放出状態において、前記釣糸の繰り出しにより回転するスプールに連動して回転する回転軸と、
前記回転軸に抵抗力を付与し、前記スプールの回転を制動するスプール制動機構と、
を備えた魚釣用リールにおいて、
前記スプール制動機構は、
前記回転軸に接触し前記回転軸に抵抗力を付与する制動部と、
前記制動部を前記回転軸側に押圧する調整ツマミと、
前記調整ツマミが螺合し前記調整ツマミを支持する支持部と、
前記調整ツマミと前記支持部との間に介在して前記調整ツマミに抵抗力を付与する弾性部と、を有し、
前記調整ツマミと前記支持部とのいずれか一方には、前記弾性部と係合して前記調整ツマミの脱落を防止する脱落防止係合部が形成されていることを特徴とする魚釣用リール。
【請求項２】
前記脱落防止係合部は、前記調整ツマミと前記支持部とのいずれか他方に向って突出する突起であることを特徴とする請求項１に記載の魚釣用リール。
【請求項３】
前記調整ツマミと前記支持部とのいずれか一方には、前記調整ツマミと前記支持部との螺合が解除した場合に前記弾性部が入り込む凹溝が形成され、
前記脱落防止係合部と前記凹溝は、前記回転軸方向に隣接していることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の魚釣用リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、魚釣用リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
両軸受型の魚釣用リールは、クラッチ機構を備えており、クラッチＯＮ状態の場合、ハンドルの巻き取り操作の回転駆動力がスプールに伝達し、スプールに釣糸を巻回することができる。
一方で、クラッチＯＦＦ状態の場合、スプールがフリー回転状態となり、キャスティング操作により釣糸を放出することができる。
【０００３】
また、クラッチ機構を備える魚釣用リールは、スプール軸に接触してスプール軸に抵抗力（制動力）を与えるキャストコントロール機構（スプール制動機構）を備える。このキャストコントロール機構によれば、キャスティング操作によりスプールが過回転してバックラッシュが発生する、ということが抑制される。
このようなキャストコントロール機構は、一般に、スプール軸の一端部に接触する制動部と、制動部をスプール軸側に押圧する調整ツマミと、その調整ツマミが螺合し調整ツマミを支持する支持筒部（支持部）と、を備える。
そして、調整ツマミを回転操作すると、調整ツマミがスプール軸方向のいずれか一方に移動し、制動部の抵抗力が変化するように構成されている。
【０００４】
さらに、支持筒部に螺合する調整ツマミが意図せずに緩む、ということを防止するため、特許文献１のキャストコントロール機構では、調整ツマミと支持筒部との間に弾性材リングを介在させ、弾性材リングの抵抗力により調整ツマミが不用意に回転することを防止している。また、特許文献２のキャストコントロール機構では、支持筒部にクリックバネを係止させるとともに、そのクリックバネの一部を調整ツマミの内周面の凹凸部に係合させている。これにより、節度感ある抵抗力を調整ツマミに与え、調整ツマミの不要な回転を防止している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実開昭５５−１０８８７４号公報
【特許文献２】実公平６−１６５０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、従来技術によれば、調整ツマミを回転操作する場合、その調整ツマミに作用する抵抗力が変化せず一定となっているため、調整ツマミと支持筒部との螺合量（噛み合っている量）を把握できない。
このため、釣り人が抵抗力を出来る限り小さくしようと調整ツマミを回転させた場合、緩め過ぎて意図せずに調整ツマミとの螺合が解除するおそれ、つまり、調整ツマミが支持筒部から脱落するおそれがある。
特に、調整ツマミを視認し難い夜又は濃霧での釣りの場合や、厳しい寒さにより指先が悴んでいる場合、或いは厚手の手袋を装着している場合等に調整ツマミの脱落が生じやすい。
【０００７】
本発明は、このような課題を解決するために創作されたものであり、調整ツマミの脱落を防止できる魚釣用リールを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するため、本発明に係る魚釣用リールは、リール本体に回転可能に支持されて釣糸が巻回されるスプールと、前記スプールを釣糸巻取状態と釣糸放出状態とに切り替えるクラッチ機構と、前記釣糸放出状態において、前記釣糸の繰り出しにより回転するスプールに連動して回転する回転軸と、前記回転軸に抵抗力を付与し、前記スプールの回転を制動するスプール制動機構と、を備えた魚釣用リールにおいて、前記スプール制動機構は、前記回転軸に接触し前記回転軸に抵抗力を付与する制動部と、前記制動部を前記回転軸側に押圧する調整ツマミと、前記調整ツマミが螺合し前記調整ツマミを支持する支持部と、前記調整ツマミと前記支持部との間に介在して前記調整ツマミに抵抗力を付与する弾性部と、を有し、前記調整ツマミと前記支持部とのいずれか一方には、前記弾性部と係合して前記調整ツマミの脱落を防止する脱落防止係合部が形成されていることを特徴とする。
【０００９】
前記発明によれば、緩み止め機能を有する弾性部材により、調整ツマミの脱落が防止されるため、調整ツマミを紛失するおそれがなく、かつ、部品点数の増加のおそれもない。
【００１０】
また、前記発明において、前記脱落防止係合部は、前記調整ツマミと前記支持部とのいずれか他方に向って突出する突起であってもよい。
【００１１】
また、前記発明において前記調整ツマミと前記支持部とのいずれか一方には、前記調整ツマミと前記支持部との螺合が解除した場合に前記弾性部が入り込む凹溝が形成され、前記脱落防止係合部と前記凹溝は、前記回転軸方向に隣接していることが好ましい。
【００１２】
前記構成によれば、調整ツマミと支持部との螺合が解除した場合、弾性体が凹溝に入り込み、調整ツマミの回転に対する弾性体の抵抗が低減又はなくなり、調整ツマミの抵抗に変化が生じる。このため、釣り人が調整ツマミを緩め過ぎたことを認知できると共に、調整ツマミの脱落を未然に防止することができる。
【発明の効果】
【００１３】
以上から、調整ツマミの脱落を防止できる魚釣用リールを提供することを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施形態の両軸リールを上方から視た平面図（一部断面）である。
【図２】図１のキャストコントロール機構を拡大した拡大図である。
【図３】支持筒部と調整ツマミとの螺合が解除された状態を示す図である。
【図４】支持筒部と調整ツマミとの螺合が解除され、さらに調整ツマミが脱落方向に移動した状態を示す図である。
【図５】変形例に係るキャストコントロール機構の一部を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明に係る魚釣用リールの実施形態について図面を参照しながら説明する。
以下の説明において、「前後」「左右」を言うときは、図１に示した方向を基準とする。また、同一の要素には同一の符号を用い、重複する説明は省略する。
【００１６】
図１に示すように、両軸リール１００は、ハンドル８ａが取り付けられたリール本体１と、釣糸が巻回されるスプール６と、を備える。
リール本体１は、左右に離間して配置される左右フレーム２ａ，２ｂと、左右フレーム２ａ，２ｂ同士を連結する複数の支柱（不図示）と、シール材（不図示）を介して左右のフレーム２ａ，２ｂのそれぞれに装着された左右側板３ａ，３ｂと、を備える。
【００１７】
左右フレーム２ａ，２ｂの間には、軸受４ａ，４ｂにより回転自在に支持されたスプール軸５が延在し、そのスプール軸５にスプール６が固定されている。
なお、スプール軸５の右端部は、右フレーム２ｂを貫通し、右フレーム２ｂと右側板３ｂとの間に形成されたギヤボックス内に延在している。
【００１８】
また、ギヤボックス内には、ハンドル８ａの回転駆動力をスプール軸５に伝達する動力伝達機構１０と、動力伝達機構１０を動力伝達状態と動力遮断状態とに切り換える公知のクラッチ機構２０と、キャストコントロール機構３０と、が設けられている。
【００１９】
動力伝達機構１０は、ハンドル８ａが取り付けられたハンドル軸８と、ハンドル軸８に貫通される駆動歯車１１と、公知のドラグ機構１２と、駆動歯車１１と噛合するピニオン１３と、を備える。
【００２０】
ハンドル軸８は、軸受７ａ，７ｂにより回転自在に支持されている。また、ハンドル軸８は、右側板３ｂに設けられた一方向クラッチ９によって釣糸巻取方向にのみ回転可能になっている。
【００２１】
駆動歯車１１は、ハンドル軸８に回転自在に支持されている。
公知のドラグ機構１２は、ハンドル軸８と一体に回転する制動板と、その制動板と駆動歯車１１との間で圧接される複数の摩擦板とを備えており、駆動歯車１１と摩擦係合している。このため、ハンドル８ａが巻き取り操作され、ハンドル軸８及び制動板が釣糸巻取方向に回転すると、複数の摩擦板を介して駆動歯車１１に回転駆動力が伝達し、駆動歯車１１が回転する。
一方で、スプール６側から駆動歯車１１に対し、釣糸放出方向の回転力が伝達した場合、ハンドル軸８と制動板とが一方向クラッチ９により釣糸放出方向に回転しないため、駆動歯車１１に対して摩擦力が作用することとなる。
よって、スプール６側から駆動歯車１１に伝達される回転力がドラグ機構１２の摩擦板から受ける摩擦抵抗力以上の場合、駆動歯車１１が釣糸放出方向に回転し、釣り糸が放出される。
【００２２】
ピニオン１３は、スプール軸５と同軸上に配置され、右フレーム２ｂと右側板３ｂに設けられた軸受１４ａ，１４ｂによって回動可能に支持されている。
ピニオン１３は、ピニオン１３内に挿通する押圧軸３１に沿って軸方向に移動可能になっている。
また、ピニオン１３の左端部には、スプール軸５の端部に形成された係合ピン５ａに嵌合可能な嵌合凹部１３ａが形成されている。
以上から、ピニオン１３の移動により、係合ピン５ａと嵌合凹部１３ａとが嵌合する動力伝達状態（クラッチＯＮ）と、係合ピン５ａと嵌合凹部１３ａとが嵌合しない動力遮断状態（クラッチＯＦＦ）との切り換えが可能となっている。
【００２３】
クラッチ機構２０は、ピニオン１３の円周溝１３ｂに係合する可動部材２１と、クラッチレバー２７やハンドル８ａの操作に連動して回動するクラッチ駆動部材２２と、を備える。
【００２４】
可動部材２１は、右フレーム２ｂに固定された支持ピン２３に沿って左右方向に移動可能となっている。また、支持ピン２３には、可動部材２１を左側へ付勢するコイルバネ２４が設けられている。
【００２５】
クラッチ駆動部材２２は、ピニオン１３を中心に回動自在に組み付けられている。
クラッチ駆動部材２２の右側面には、右側に突出するカム面２２ａが形成されている。
このカム面２２ａは、クラッチレバー２７の操作に連動してクラッチ駆動部材２２が回動した場合、可動部材２１を右側に押圧するように形成されている。
【００２６】
なお、可動部材２１が右側に移動すると、可動部材２１に係合するピニオン１３も右側板３ｂ側に移動し、係合ピン５ａと嵌合凹部１３ａとの嵌合が解除される。よって、動力伝達機構１０が動力遮断状態（クラッチＯＦＦ）に切り換わる。
一方で、カム面２２ａによる押圧が解除された場合、可動部材２１はコイルバネ２４により左側に押圧される。すると、可動部材２１がピニオン１３をスプール軸５側に押圧し、ピニオン１３の嵌合凹部１３ａが係合ピン５ａに嵌合する。よって、動力伝達機構１０が動力伝達状態（クラッチＯＮ）に切り換わる。
また、特に図示しないが、クラッチ駆動部材２２は、ハンドル８ａの操作によりカム面２２ａによる押圧が解除される方向に回動するように構成されている。
【００２７】
キャストコントロール機構３０は、動力遮断状態（フリー回転状態）において、キャスティング操作によるバックラッシュを防止するための機構である。
図２に示すように、キャストコントロール機構３０は、左右方向に延在する押圧軸３１と、右側板３ｂに形成された支持筒部３２と、押圧軸３１をスプール軸５側に押圧する調整ツマミ３３と、支持筒部３２と調整ツマミ３３との間に介在するＯリング３４と、を備えている。
【００２８】
押圧軸３１は、スプール軸５に抵抗力（制動力）を付与する円柱状の制動部品である。
図１に示すように、押圧軸３１は、スプール軸５と同軸上に配置され、押圧軸３１の左端部がスプール軸５の右端面に当接（接触）している。
図２に示すように、押圧軸３１の右端部は、支持筒部３２を貫通している。
そして、押圧軸３１の右端部には、円盤状の被押圧部３１ａと、被押圧部３１ａから前後方向に延出する一対の延出部３１ｂ，３１ｂが形成されている。
【００２９】
支持筒部３２は、円筒状を呈しており、右側板３ｂの右側面から右側に突出している。
支持筒部３２の右端部には、前後方向に延びる切り欠き３２ａ，３２ａが形成され、その切り欠き３２ａ，３２ａに一対の延出部３１ｂ，３１ａが入り込んでいる。このため、一対の延出部３１ｂ，３１ａは、支持筒部３２に回転不能に支持されている。
【００３０】
支持筒部３２の外周面には、先端（右端）から順に、雄ねじ部３５と、嵌合溝３６とが形成されている。
嵌合溝３６は、Ｏリング３４を嵌め込み、Ｏリング３４が軸方向（左右方向）に移動しないように規制するための溝である。
なお、本実施形態のＯリング３４は、荷重が作用していない場合において、断面形状が円形のものを使用している（図３参照）。
【００３１】
調整ツマミ３３は、左側に開口する有底円筒状の部品である。
調整ツマミ３３の底部３３ａは、押圧軸３１の被押圧部３１ａをスプール軸５側に押圧する部位である。また、調整ツマミ３３の底部３３ａと被押圧部３１ａとの間には、金属製からなり円盤状の座板３７が複数配置されている。
【００３２】
調整ツマミ３３の内周面には、基端（右端）から順に、雌ねじ部３８と、摩擦面３９と、凹溝４０と、脱落防止係合部４１と、テーパ部４２が設けられている。
【００３３】
雌ねじ部３８は、支持筒部３２の雄ねじ部３５に螺合して調整ツマミ３３を支持筒部３２に取り付けるためのものである。
よって、釣り人が調整ツマミ３３を回転操作すると、調整ツマミ３３は、雄ねじ部３５に案内されながら支持筒部３２の軸方向（左右方向）のいずれか一方に移動する。
これにより、調整ツマミ３３が押圧軸３１をスプール軸５に押し付ける力、言い換えると、押圧軸３１からスプール軸５に作用する抵抗力が変化する。
【００３４】
摩擦面３９は、調整ツマミ３３の回転軸の直交方向で切った断面が円形状に形成された周面であり、雄ねじ部３５と雌ねじ部３８とが螺合している状態でＯリング３４が接触する部位である。
摩擦面３９と嵌合溝３６の底面との間の距離Ｌ１は、Ｏリング３４の厚みよりも小さく形成され、摩擦面３９と嵌合溝３６との間でＯリング３４が圧縮されている。
このため、摩擦面３９に対し、Ｏリング３４の高い摩擦抵抗力が作用し、意図せずに調整ツマミ３３が回動しないようになっている。
よって、釣り人が調整ツマミ３３を回転操作する場合、Ｏリング３４の摩擦抵抗力以上の力を加える必要がある。
【００３５】
凹溝４０は、摩擦面３９よりも径方向外側に窪む周溝である。
図３に示すように、凹溝４０は、調整ツマミ３３を緩めて雄ねじ部３５と雌ねじ部３８との螺合が解除した場合に、嵌合溝３６と対向するように、言い換えると、凹溝４０内にＯリング３４が入り込むように形成されている。
また、凹溝４０は、凹溝４０内に入り込んだＯリング３４が凹溝４０の底面４０ｂに当接（接触）しないように、言い換えると、Ｏリング３４の摩擦抵抗力が調整ツマミ３３に作用しないように形成されている。
以上から、雄ねじ部３５と雌ねじ部３８との螺合が解除した場合、調整ツマミ３３の回転操作に対する抵抗が小さくなるため、調整ツマミ３３を回転操作する釣り人は、調整ツマミを緩め過ぎた、ということを認知できるようになっている。
【００３６】
凹溝４０の右側角部は面取りされて斜面４０ａになっている。
よって、釣り人が調整ツマミを緩め過ぎたことを認知し、調整ツマミ３３を支持筒部３２に螺合させようとした場合、凹溝４０に入り込んだＯリング３４は、凹溝４０の右側角部に引っ掛かることなく、斜面４０ａに沿って摩擦面３９側に移動する。
【００３７】
脱落防止係合部４１は、凹溝４０に隣接する部位から支持筒部３２に向って突出する突起である。脱落防止係合部４１は、周方向に延在している。
また、脱落防止係合部４１は、摩擦面３９よりも径方向内側に突出している（図２の補助線Ｈ参照）。
以上から、Ｏリング３４が凹溝４０に入り込んでいる状態から、さらに調整ツマミ３３を右側（脱落方向）に移動させても、図４に示すように、脱落防止係合部４１（凹溝４０の側面の角部４０ｃ）がＯリング３４に係合して引っ掛かり、支持筒部３２から調整ツマミ３３が不用意に脱落することが防止される。
【００３８】
テーパ部４２は、左側に向うにつれて径方向外側に拡径する斜面である。このテーパ部４２によれば、支持筒部３２に調整ツマミ３３を組み付ける際、Ｏリング３４が調整ツマミ３３の開口端面に引っ掛かり難くなり、Ｏリング３４を不必要に傷付けることが防止される。
【００３９】
以上、実施形態によれば、調整ツマミ３３の脱落が防止されるため、調整ツマミ３３を紛失するおそれがない。
また、Ｏリング（弾性部材）３４により、調整ツマミ３３への回転抵抗力の付与と脱落防止とが共に実現されるため、部品点数の増加のおそれもない。
【００４０】
また、Ｏリング３４により支持筒部３２と調整ツマミ３３との間が封止される。よって、塵埃等が螺合部（雄ねじ部３５と雌ねじ部３８）に付着して調整ツマミ３３の操作感が損なわれる、ということを防止できる。
【００４１】
以上、実施形態について説明したが、本発明は実施形態で説明した例に限定されない。
実施形態では、押圧軸３１を用いて回転するスプール軸５に抵抗力を付与しているが、例えば、公知のように、スプール軸５を支持筒部３２を貫通するまで延設し、スプール軸５の右端面を座板３７に当接するように構成してもよいし、スプール軸５の右端部を支持筒部３２内まで延ばすとともに、スプール軸５の右端部と調整ツマミ３３との間に複数の制動板を介在させて回転するスプール軸５に抵抗力を付与してもよい。
【００４２】
また、実施形態のキャストコントロール機構３０は、スプール軸５に抵抗力を付与するように構成されているが、キャスティング操作により回転するスプール軸５に連動して回転軸又は回転部材に抵抗力を付与するようにしてもよい。
また、実施形態のキャストコントロール機構３０では、調整ツマミ３３に凹溝４０を設けているが、凹溝４０を設けなくてもよい。
そのほか、本実施形態では、両軸リール１００に適用した場合を説明したが、魚釣用スピニングリールに適用してもよい。
また、実施形態の脱落防止係合部４１は、周方向に延在しているが、周方向に間隔を空けて形成されていてもよい。
【００４３】
また、実施形態では、脱落防止係合部４１が調整ツマミ３３に形成されているが、支持筒部３２の方に形成されてもよい。以下、脱落防止係合部４１が支持筒部３２に形成された例について図５を用いて説明する。
【００４４】
図５に示すように、変形例に係るキャストコントロール機構１３０において、支持筒部１３２の外周面には、基端（左端）から順に、雄ねじ部１３８と、摩擦面１３９と、凹溝１４０と、脱落防止係合部１４１と、テーパ部１４２が設けられている。
一方で、調整ツマミ１３３の内周面には、先端（左端）から順に、雌ねじ部１３５と、嵌合溝１３６と、が形成されている。
このような変形例によっても、実施形態のキャストコントロール機構と同じ効果、つまり、調整ツマミ１３３の脱落防止、及び部品点数の増加防止を図ることができるとともに、調整ツマミを緩め過ぎたことを釣り人に認知させることができる。
【符号の説明】
【００４５】
１      リール本体
５      スプール軸（回転軸）
６      スプール
８      ハンドル軸
１０    動力伝達機構
２０    クラッチ機構
３０，１３０  キャストコントロール機構（スプール制動機構）
３１    押圧軸（制動部）
３２，１３２  支持筒部（支持部）
３３，１３３  調整ツマミ
３４    Ｏリング（弾性部）
３５，１３５  雄ねじ部
３６，１３６  嵌合溝
３８，１３８  雌ねじ部
３９，１３９  摩擦面
４０，１４０  凹溝
４１，１４１  脱落防止係合部
４２，１４２  テーパ部
１００  両軸リール
【図１】
2018082653.tif 000003
【図２】
2018082653.tif 000004
【図３】
2018082653.tif 000005
【図４】
2018082653.tif 000006
【図５】
2018082653.tif 000007