(57)【要約】【課題】面積効率の増大された太陽光発電システムを提供する。【解決手段】架台ユニット（４２ａ，４２ｂ）では架台（１０ａ，１０ｂ）の載置部（１８ａ，１８ｂ）に太陽電池モジュール（４４ａ，４４ｂ）が載置されており、隣り合う複数の架台（１０ａ，１０ｂ）において、一方の架台（１０ｂ）の載置部（１８ｂ）の他方の架台（１０ａ）側端部（３８ｂ）の高さ（Ｈ２）は、他方の架台（１０ａ）の載置部（１８ａ）の他方の架台（１０ｂ）側端部（４０ａ）の高さ（Ｈ１）以上である。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに並設されている複数の架台ユニットを有する太陽光発電システムであって、
前記架台ユニットは、
太陽光を電力に変換する太陽電池モジュールと、
前記太陽電池モジュールが設けられている載置部を備える架台と、
を有し、
互いに隣り合う複数の前記架台において、
前記載置部は、一方の前記架台側から他方の前記架台側へと高度が増大するように傾斜しており、
前記他方の架台の前記載置部の前記一方の架台側端部の高さは、前記一方の架台の前記載置部の前記他方の架台側端部の高さ以上である、
太陽光発電システム。
【請求項２】
前記載置部の水平面に対する傾斜角度は、５度以上１０度以下である、
請求項１に記載の太陽光発電システム。
【請求項３】
隣り合う複数の前記架台は、所定のクリアランスをあけて並設されている、
請求項１又は２に記載の太陽光発電システム。
【請求項４】
太陽電池モジュールが設けられる載置部を有する太陽光発電システム用架台であって、
前記載置部は、水平面に平行に配置される基準面に対して傾斜しており、
前記載置部の基準面に対する傾斜角度は、５度以上１０度以下である、
太陽光発電システム用架台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、太陽電池モジュールが載置されている複数の架台を有する太陽光発電システム、及び、太陽光発電システム用架台に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の太陽電池パネルからなる太陽電池モジュールを支持するのに架台が用いられている。太陽電池モジュールと架台とによって架台ユニットが形成され、多数の架台ユニットを設置区画に設置することで太陽光発電システムが構成されている。そして、架台ユニットの太陽電池モジュールは、発電効率を増大させるため、南向きで南側から北側へと高さが増大していくように傾斜して配置されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−２１４０６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
太陽光発電システムでは、電気出力を増大させるために、一定面積の設置区画に多数の太陽電池モジュールを設置する必要がある。特に近年、定格出力容量のパワーコンディショナーに対して、従来よりも高い電気出力を行う過積載の太陽光発電システムが提案されており、設置区画の単位面積当たりの太陽電池モジュール数を増加させて、面積効率を増大させる必要性が高くなっている。
【０００５】
しかしながら、複数の架台ユニットを互いに並設する場合には、一方の架台ユニットの影が他方の太陽電池モジュールに掛かると、発電効率が低下してしまう。このため、両架台ユニットを相当程度離隔して配置する必要があり、一定面積の設置区画に配置可能な架台ユニットの数が減少し、単位面積当たりの太陽電池モジュール数が減少して、太陽光発電システムの面積効率が低下してしまう。
【０００６】
本発明の目的は、面積効率の増大された太陽光発電システムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の第1実施態様では、太陽光発電システムは、互いに並設されている複数の架台ユニットを有し、前記架台ユニットは、太陽光を電力に変換する太陽電池モジュールと、前記太陽電池モジュールが設けられている載置部を備える架台と、を有し、互いに隣り合う複数の前記架台において、前記載置部は、一方の前記架台側から他方の前記架台側へと高度が増大するように傾斜しており、前記他方の架台の前記載置部の前記一方の架台側端部の高さは、前記一方の架台の前記載置部の前記他方の架台側端部の高さ以上である。
【０００８】
本実施態様では、隣り合う複数の架台において、他方の架台の載置部の一方の架台側端部の高さが一方の架台の載置部の他方の架台側端部の高さ以上となっている。このため、両架台ユニットを互いに近接して配置しても、一方の架台ユニットの影が他方の架台ユニットの太陽電池モジュールに掛かることがなく、設置区画に多数の架台ユニットを配置して、設置区画の単位面積当たりの太陽電池モジュール数を増加させることができ、太陽光発電システムの面積効率を増大することが可能となっている。
【０００９】
本発明の第２実施態様では、前記載置部の水平面に対する傾斜角度は、５度以上１０度以下である。
本実施態様では、載置部の水平面に対する傾斜角度が５度以上となっているため、太陽電池モジュールの傾斜角度も５度以上となり、太陽電池モジュールの発電効率がそれほど低下することはなく、設置区画の単位面積当たりの太陽電池モジュール数の増大による電気出力の増大効果により、充分な電気出力を確保することが可能となっている。また、載置部の傾斜角度が１０度以下となっているため、他方の架台ユニットの載置部の上端部の高さが高くなりすぎることがなく、充分な強度の架台を安価に製造することが可能となり、架台への太陽電池モジュールの取付けも容易となっている。
【００１０】
本発明の第３実施態様では、隣り合う複数の前記架台は、所定のクリアランスをあけて並設されている。
本実施態様では、隣り合う複数の架台間に所定のクリアランスが形成されているため、当該クリアランスを利用することで、太陽電池モジュールのメンテナンスを容易に行うことが可能となっている。さらに、風がある場合であっても、他方の架台ユニットの上端部から太陽電池モジュールの下側に潜り込んだ風はクリアランスを介して上方に逃がされるため、一方の架台ユニットの下端部に風の影響が集中することがなく、また、降雪時であっても積雪はクリアランスを介して容易に落下するため、風雪等の自然現象の影響を低減することが可能となっている。
【００１１】
本発明の第４実施態様では、太陽光発電システム用架台は、太陽電池モジュールが設けられる載置部を有し、前記載置部は、水平面に平行に配置される基準面に対して傾斜しており、前記載置部の基準面に対する傾斜角度は、５度以上１０度以下である。
【００１２】
本実施態様では、載置部の水平面に対する傾斜角度が５度以上となるため、太陽電池モジュールの傾斜角度も５度以上となり、太陽電池モジュールの発電効率がそれほど低下することはなく、必要な電気出力を確保することが可能となっている。また、載置部の傾斜角度が水平面に対して１０度以下となるため、載置部の上端部の高さが高くなりすぎることがなく、充分な強度の架台を安価に製造することが可能となり、架台に対する太陽電池モジュールの取付けも容易となっている。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の太陽光発電システムでは、面積効率を増大することが可能となっている。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１実施形態の架台システムを示す側面図。
【図２】本発明の第１実施形態の架台を示す斜視図。
【図３】本発明の第１実施形態の太陽光発電システムを示す側面図。
【図４】本発明の第１実施形態の太陽光発電システムを示す上面図。
【図５】本発明の第１実施形態の架台ユニットを示す斜視図。
【図６】本発明の第１実施形態の人載用パレットを示す上面図。
【図７】本発明の第２実施形態の太陽光発電システムを示す上面図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
図１乃至図６を参照し、本発明の第１実施形態の太陽光発電システムについて説明する。
図１及び図２を参照し、太陽光発電システムに用いられる架台システムについて説明する。
図２を参照し、架台システムを構成する架台１０について説明する。
【００１６】
図２に示されるように、架台１０は設置区画に設置される設置部１２を有する。設置部１２では、設置区画の土中に埋設されて固定される第１乃至第４の埋設部１４が配設されている。第１乃至第４の埋設部１４は略円筒状をなし互いに略平行に配置されている。そして、設置部１２では、第１乃至第４の埋設部１４に略直交して基準面Cが設定されている。
【００１７】
架台１０は太陽電池モジュールが載置される載置部１８を有する。載置部１８では、第１及び第２の縦橋部２０ａ，２０ｂが互いに略平行に延設されている。第１の縦橋部２０ａと第２の縦橋部２０ｂとにわたって、第１乃至第５の横橋部２２ａ，２２ｂ，２２ｃ，２２ｄ，２２ｅが第１及び第２の縦橋部２０ａ，２０ｂに略直交しかつ互いに略平行に架設されている。第１の横橋部２２ａは、第１及び第２の縦橋部２０ａ，２０ｂの前端部に配置され、載置部１８の前側端部２４をなしている。第５の横橋部２２ｅは、第１及び第２の縦橋部２０ａ，２０ｂの後端部に配置され、載置部１８の後側端部２６をなしている。
【００１８】
設置部１２には載置部１８を支持している支持部２８が設けられている。支持部２８では第１乃至第４の埋設部１４から夫々複数の柱部３０が延設されている。複数の柱部３０によって第１及び第２の縦橋部２０ａ，２０ｂが支持されている。第１及び第２の縦橋部２０ａ，２０ｂは設置部１２の基準面Cに対して傾斜して配置されており、設置部１２の基準面Cから第１及び第２の縦橋部２０ａ，２０ｂまでの離間距離は第１及び第２の縦橋部２０ａ，２０ｂの前端部から後端部へと増大している。即ち、設置部１２の基準面Cから載置部１８までの離間距離は、載置部１８の前側端部２４から後側端部２６へと増大している。設置部１２の基準面Cに対する第１及び第２の縦橋部２０ａ，２０ｂの傾斜角度αは５度以上１０度以下となっており、基準面Cに対する載置部１８全体の傾斜角度αが５度以上１０度以下となっている。本実施形態では、傾斜角度αは略６度に設定されている。
【００１９】
図１を参照し、複数の架台１０によって構成される架台システムについて説明する。
図１に示されるように、本実施形態の架台システムでは、第1乃至第４の架台１０ａ，１０ｂ，１０ｃ，１０ｄが用いられている。第１乃至第４の架台１０ａ−１０ｄは、夫々、第１乃至第４の設置部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ、及び、第１乃至第４の載置部１８ａ，１８ｂ，１８ｃ，１８ｄを有する。
【００２０】
第１及び第２の架台１０ａ，１０ｂについて、第１の架台１０ａに対して第２の架台１０ｂが並設される場合には、第１の設置部１２ａの第１の基準面C１に対して第２の設置部１２ｂの第２の基準面C２が略同一面に配置される。そして、第２の設置部１２ｂの第２の基準面C２から第２の載置部１８ｂの前側端部２４ｂまでの離間距離Ｌ２は、第１の設置部１２ａの第１の基準面C１から第１の載置部１８ａの後側端部２６ａまでの離間距離Ｌ１以上となる。また、第１及び第２の基準面Ｃ１，Ｃ２に対する第１及び第２の載置部１８ａ，１８ｂの傾斜角度αは５度以上１０度以下であり、第１及び第２の載置部１８ａ，１８ｂは略同一面に配置されている。本実施形態では、傾斜角度αは略６度に設定されている。
【００２１】
そして、第１の載置部１８ａの後側端部２６ａに対して第２の載置部１８ｂの前側端部２４ｂがクリアランス５０を介して並設される。
第２及び第３の架台１０ｂ，１０ｃ、並びに、第３及び第４の架台１０ｃ，１０ｄも、第１及び第２の架台１０ａ，１０ｂと同様の関係をなす。
【００２２】
図３乃至図５を参照して、架台システムを用いた太陽光発電システムについて説明する。
図５を参照し、太陽光発電システムを構成する架台ユニット４２について説明する。
図５に示されるように、架台ユニット４２では、架台１０の載置部１８に太陽電池モジュール４４が載置されている。太陽電池モジュール４４は、太陽光を電力に変換する複数の太陽電池パネル４６によって形成されている。複数の太陽電池パネル４６は横橋部２２ａ−２２ｅに載置され固定されている。本実施形態では、横橋部２２ａ−２２ｅに沿う横方向に３列、縦橋部２０ａ，２０ｂに沿う縦方向に４段の計１２枚の太陽光パネルが用いられている。また、太陽電池パネル４６として、横約１．６ｍ、縦約１．０ｍのものが用いられている。
【００２３】
図５及び図６に示されるように、架台ユニット４２には、太陽電池モジュール４４のメンテナンスの際に用いられる専用の人載用パレット５６が付属されている。人載用パレット５６は太陽電池モジュール４４に覆設可能であり、太陽電池モジュール４４に覆設された人載用パレット５６上に乗ることで、太陽電池モジュール４４上で各種作業が可能である。架台ユニット４２の支持部２８等には、人載用パレット５６の未使用時に人載用パレット５６を収容保持する保持機構を設けるようにしてもよい。
【００２４】
図３及び図４を参照して、架台ユニット４２によって構成される太陽光発電システムについて説明する。
図３に示されるように、太陽光発電システムでは、第１乃至第４の架台ユニット４２ａ，４２ｂ，４２ｃ，４２ｄが用いられている。第１乃至第４の架台ユニット４２ａ−４２ｄは、夫々、第１乃至第４の架台１０ａ−１０ｄ、並びに、第１乃至第４の太陽電池モジュール４４ａ，４４ｂ，４４ｃ，４４ｄを有する。
【００２５】
第１乃至第４の架台ユニット４２ａ−４２ｄは互いに並設されている。第１乃至第４の架台ユニット４２ａ−４２ｄはどのような方向に並設されてもよいが、本実施形態では南北方向に並設されている。このため、第１乃至第４の載置部１８ａ−１８ｄの前側端部及び後側端部が夫々第１乃至第４の南側端部３８ａ，３８ｂ，３８ｃ，３８ｄ及び第１乃至第４の北側端部４０ａ，４０ｂ，４０ｃ，４０ｄをなしている。また、第１乃至第４の太陽電池モジュール４４ａ−４４ｄはどのような向きに配置されてもよいが、本実施形態では南向きで南側から北側へと高さが増大していくように傾斜して配置されている。
【００２６】
第１及び第２の架台ユニット４２ａ，４２ｂについて、第１の架台ユニット４２ａに対して第２の架台ユニット４２ｂが南北方向に並設されている。第１の設置部１２ａの第１の基準面Ｃ１に対して第２の設置部１２ｂの第２の基準面Ｃ２が一致しており、第１及び第２の基準面Ｃ１，Ｃ２は水平面Ｇと略平行となっている。そして、第２の載置部１８ｂの南側端部３８ｂの高さH２は第１の載置部１８ａの北側端部４０ａの高さH１以上となっている。また、水平面Ｇに対する第１及び第２の載置部１８ａ，１８ｂの傾斜角度αは５度以上１０度以下となっており、第１及び第２の載置部１８ａ，１８ｂは略同一面に配置されている。このため、水平面Ｇに対する第１及び第２の太陽電池モジュール４４ａ，４４ｂの傾斜角度αも５度以上１０度以下となっている。本実施形態では、傾斜角度αは略６度に設定されており、第４の架台ユニット４２ｄの上端部は、略２．５ｍ以下の高さとなっている。
【００２７】
そして、第１の載置部１８ａの北側端部４０ａに対して第２の載置部１８ｂの南側端部３８ｂがクリアランス５０を介して並設されている。本実施形態では、クリアランス５０は略５０ｃｍに設定されている。
第２及び第３の架台ユニット４２ｂ，４２ｃ、並びに、第３及び第４の架台ユニット４２ｃ，４２ｄも、第１及び第２の架台ユニット４２ａ，４２ｂと同様の関係をなす。
【００２８】
図４に示されるように、本実施形態では、設置区画Dにおいて、第１の架台ユニット４２ａが東西方向にクリアランスを設けることなく６台並設されて、１つのアレイＡ１を形成している。第２乃至第４の架台ユニット４２ｂ−４２ｄについても同様であり、計４つのアレイＡ１，Ａ２，Ａ３，Ａ４が形成されている。上述したように、本実施形態では、太陽電池モジュール４４ａ−４４ｂでは、４段３列の太陽電池パネル４６が用いられている。このため、１アレイに４段１８列で７２枚の太陽電池パネル４６が用いられ、４アレイで計２８８枚の太陽電池パネル４６が用いられていることになる。そして、太陽光発電システムの電気出力は、約８２ｋｗとなる。
【００２９】
本実施形態の太陽光発電システムは以下の効果を奏する。
本実施形態の太陽光発電システムでは、第１及び第２の架台ユニット４２ａ，４２ｂについて、第２の載置部１８ｂの南側端部３８ｂの高さＨ２が第１の載置部１８ａの北側端部４０ａの高さＨ１以上となっているため、第１の架台ユニット４２ａと第２の架台ユニット４２ｂとを南北方向に近接して配置しても、第１の架台ユニット４２ａの影が第２の太陽電池モジュール４４ｂに掛かることがない。第２及び第３の架台ユニット４２ｂ，４２ｃ、並びに、第３及び第４の架台ユニット４２ｃ，４２ｄについても、第１及び第２の架台ユニット４２ａ，４２ｂと同様である。本実施形態の設置区画Ｄに従来の架台ユニットを用いる場合には、架台ユニットを南北方向に相当程度離隔して設置する必要があり、３つのアレイを形成するのが限界である。このため、太陽電池パネルは３アレイ４段１８列で計２１６枚となり、電気出力は約６２ｋｗとなる。これに対して、本実施形態では、４アレイ４段１８列で計２８８枚となり、電気出力は約８２ｋｗとなっている。このように、設置区画Ｄに多数の架台ユニット４２ａ−４２ｄを配置して、設置区画Dの単位面積当たりの太陽電池モジュール４４ａ−４４ｂ数を増加することができ、太陽光発電システムの面積効率を増大することが可能となっている。
【００３０】
本実施形態の太陽光発電システムでは、水平面Ｇに対する各載置部１８ａ−１８ｄの傾斜角度αは５度以上１０度以下となっており、太陽電池モジュール４４ａ−４４ｄの傾斜角度αも５度以上１０度以下となっている。ここで、太陽電池モジュールの発電効率は太陽光の入射角度に依存しており、最適な傾斜角度は緯度によって異なるが、日本国内では略２０度が好適とされており、傾斜角度が２０度よりも小さくなると発電効率は低下する。このため、従来の太陽光発電システムでは、太陽電池モジュールの傾斜角度は略１５度に設定するのが一般的であり、傾斜角度を１０度以下に設定することは全く想定されていなかった。
【００３１】
本実施形態では、太陽電池モジュール４４ａ−４４ｄの傾斜角度αは１０度以下となっているため、個々の太陽電池モジュール４４ａ−４４ｄでの発電効率は低下する。しかしながら、本実施形態では、太陽電池モジュール４４ａ−４４ｄの傾斜角度αは５度以上であって、それほど発電効率が低下することはなく、また、上述したように、複数の架台ユニット４２ａ−４２ｂを南北方向に近接して配置して、設置区画Dの単位面積当たりの太陽電池モジュール４４ａ−４４ｂ数を従来よりも充分に増大することができ、太陽光発電システム全体として実用上充分な電気出力を得ることが可能である。また、各載置部１８ａ−１８ｄの水平面Ｇに対する傾斜角度αは１０度以下となっているため、第４の架台１０ｄの上端部が高くなりすぎず、特に本実施形態では、傾斜角度αが略６度に設定されているため、第４の架台１０ｄの上端部の高さは略２．５ｍ以下となっている。このため、安価に充分な強度の架台１０ｄを製造することが可能となっている。また、太陽光発電システムを施工する際には、脚立等を用いた比較的簡易かつ安価な方法で施工を実施することができ、工事費用を低減し、工期を短縮することが可能となっている。
【００３２】
なお、本実施形態では、傾斜角度αは略６度に設定されているが、太陽光発電システムの設置状況、例えば緯度、設置区画の面積や形状に応じて、５度以上１０度以下の範囲で適宜設定することが可能である。
【００３３】
本実施形態の太陽光発電システムでは、第１及び第２の架台ユニット４２ａ，４２ｂについて、第１の載置部１８ａの北側端部４０ａと第２の載置部１８ｂの南側端部３８ｂとの間にクリアランス５０が形成されている。第２及び第３の架台ユニット４２ｂ，４２ｃ、並びに、第３及び第４の架台ユニット４２ｃ，４２ｄについても、第１及び第２の架台ユニット４２ａ，４２ｂと同様である。
【００３４】
太陽光発電システムでは、太陽電池モジュール４４ａ−４４ｄの定期的な調査や不具合時の交換作業が必要であり、また、自然の豊かな郊外の地区に設置される場合には、大型鳥類の糞による糞害、落葉樹からの落葉によるホットスポットの発生に起因する故障等に対処することも必要となるため、太陽電池モジュール４４ａ−４４ｄのメンテナンスが必須となる。本実施形態では、メンテナンスの際には、クリアランス５０を利用して載置部１８ａ−１８ｄに梯子を掛け、梯子上で太陽電池モジュール４４ａ−４４ｄに人載用パレット５６を覆設し、人載用パレット５６上に乗って、太陽電池モジュール４４ａ−４４ｄの調査や交換、糞や落葉の除去等の各種作業を行うことが可能である。このように、本実施形態の太陽光発電システムでは、クリアランス５０を介して、太陽電池モジュール４４ａ−４４ｄのメンテナンスを容易に行うことが可能となっている。また、専用の人載用パレット５６を用いることで、太陽電池モジュール４４ａ−４４ｄ上で、太陽電池モジュール４４ａ−４４ｄの破損等の故障を招来することなく、安全に各種作業を行うことが可能となっている。
【００３５】
なお、本実施形態では、人載用パレット５６をメンテナンスに用いているが、太陽光発電システムの施工の際に、架台１０ａ−１０ｄへの太陽電池モジュール４４ａ−４４ｄの取付け等に用いてもよい。
【００３６】
さらに、風のある場合であっても、第４の架台ユニット４２ｄの高端部から第４の太陽電池モジュール４４ｄの下面に沿って潜り込んだ風は、各載置部１８ｄ−１８ａ間のクリアランス５０を介して順次上方に逃げるため、第１の架台ユニット４２ａの下端部において風の影響が集中してしまうことがない。また、降雪時であっても、第４の太陽電池モジュール４４ｄに積もった積雪は、第４の載置部１８ｄと第３の載置部１８ｃとの間のクリアランス５０を介して容易に落下し、第３及び第２の太陽電池モジュール４４ｃ，４４ｂに積もった積雪についても同様である。このように、本実施形態の太陽光発電システムでは、風雪等の自然現象の影響が低減されている。
【００３７】
なお、本実施形態では、クリアランス５０は略５０ｃｍに設定されているが、太陽光発電システムの設置状況、例えば、クリアランスの縮小による面積効率の増大と、クリアランスの増大によるメンテナンスの容易性の向上を総合考慮して、適宜設定することが可能である。
【００３８】
図７を参照して、本発明の第２実施形態の太陽光発電システムについて説明する。
図７に示されるように、本実施形態では、設置区画Ｄが平行四辺形状をなしている。設置区画Ｄの形状に合わせて、４つのアレイＡ１−Ａ４が順次東西方向にずらして配置され、第１乃至第４の架台ユニット４２ａ−４２ｄが全体として平行四辺形状に配置されている。さらに、本実施形態では、各アレイＡ１−Ａ４において、東西方向に並設されている複数の架台ユニット４２ａ−４２ｄ間にもクリアランス５２を形成している。このため、当該クリアランス５２を利用することで、太陽電池モジュール４４ａ−４４ｄのメンテナンスをさらに容易に行うことが可能となっている。
【符号の説明】
【００３９】
１０…架台、１０ａ，１０ｂ，１０ｃ，１０ｄ…第１乃至第４の架台、１８…載置部、１８ａ，１８ｂ，１８ｃ，１８ｄ…第１乃至第４の載置部、３８ａ，３８ｂ，３８ｃ，３８ｄ…第１乃至第４の南側端部、４０ａ，４０ｂ，４０ｃ，４０ｄ…第１乃至第４の北側端部、４２…架台ユニット、４２ａ，４２ｂ，４２ｃ，４２ｄ…第１乃至第４の架台ユニット、４４ａ，４４ｂ，４４ｃ，４４ｄ…第１乃至第４の太陽電池モジュール、Ｃ…基準面、Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４…第１乃至第４の基準面、Ｈ１，Ｈ２…高さ、Ｇ…水平面、α…傾斜角度。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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