(57)【要約】【課題】流入ポート及び流出ポートに加えて第３のポートを有しながら、簡単な構成で弁体の動きを十分な位置規制力で案内する案内機構を備えた弁装置を提供すること。【解決手段】ボディ１０に設けられた流入ポートである第１ポート１１と流出ポートである第２ポート１２とが、ボディ１０内で弁体２０の移動により流体の流れが調節される流路（減圧ポート３０）を経て連通する弁装置１であって、ボディ１０に弁体２０の移動軸方向の延長上に開口部１３ａを有するように設けられ、開口部１３ａに継手部材４０が取り付けられる３ポート１３と、第３ポート１３に継手部材４０を取り付けた状態で第２ポート１２と継手部材４０とを連通させる連通経路７０と、を備えた弁装置。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ボディに設けられた流入ポートである第１ポートと流出ポートである第２ポートとが、前記ボディ内で弁体の移動により流体の流れが調節される流路を経て連通する弁装置であって、
前記ボディに前記弁体の移動軸方向の延長上に開口部を有するように設けられ、前記開口部に継手部材が取り付けられる第３ポートと、
前記弁体の移動を前記第３ポート側で案内する案内機構と、
前記第３ポートに前記継手部材を取り付けた状態で前記第２ポートと前記継手部材とを連通させる連通経路と、
を備えた弁装置。
【請求項２】
前記案内機構は、前記弁体の周面に設けられた被案内部と、前記第３ポート側に取り付けられた前記継手部材の内周側に前記被案内部に対応して設けられた案内部とにより構成され、
前記連通経路は、前記弁体又は前記継手部材に形成された連通流路部により構成されている請求項１に記載の弁装置。
【請求項３】
前記被案内部は、前記弁体の周面に設けられた複数の突起部により構成されている請求項２に記載の弁装置。
【請求項４】
前記連通流路部は、前記弁体の周面に設けられた穴部により構成されている請求項２または３に記載の弁装置。
【請求項５】
前記連通流路部は、前記弁体の周面にこの弁体の移動方向に沿って設けられた溝部により構成されている請求項２または３に記載の弁装置。
【請求項６】
前記連通流路部は、前記第３ポート側に取り付けられた前記継手部材の内周面に前記弁体の移動方向に沿って設けられた溝部又は前記継手部材に設けられた穴部により構成されている請求項２または３に記載の弁装置。
【請求項７】
前記案内機構は、前記弁体の周面に設けられた被案内部と、前記ボディの内周側に前記被案内部に対応して設けられた案内部とにより構成されている請求項１に記載の弁装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、減圧弁等の弁装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
流入ポートから流入した水の圧力を減圧して流出ポートから流出させる減圧弁（弁装置）に、流出ポートと連通する第３のポートを付加する技術が提案されている（例えば、特許文献１参照）。特許文献１に開示された弁装置における第３のポートは、弁装置の組立に際して弁体を挿入した後はキャップにより封止される弁体挿入用の開口に、キャップに替えて継手を取り付けることにより構成される。このような弁装置によれば、電気温水器への給水の調圧に用いる際に、弁装置に外付けする分岐配管（三方継手）を弁装置内の第３のポートの流路で置き換えられ、全体として簡素化が図られるとされている。
【０００３】
一方、弁装置のボディ内で、弁体が傾斜せず全周に亘って均等に弁座に近接乃至当接することができるように、弁軸を案内する案内機構がボディの下方側に設けられるのが一般的であり、この種の案内機構を減圧弁に適用することも知られている（例えば、特許文献２、特許文献３参照）．
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第３４７３１６４号公報
【特許文献２】特許第３４０８４７５号公報
【特許文献３】特許第４１５６３２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に開示された弁装置では、上述の第３のポートを有する利便性はあるものの、弁軸の途中部分を筒状の減圧弁体保持部で摺動自在に案内する構成であり、弁本体側には案内手段が無く、案内時の位置規制力を十分に確保し難い。
【０００６】
また、特許文献２や特許文献３に開示された弁装置では、特許文献１における第３のポートに該当する位置に弁軸を案内する案内機構を設けているため、このまま第３のポートに該当する開口を設けると案内機構を失ってしまう。
【０００７】
本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、流入ポート及び流出ポートに加えて第３のポートを有しながら、簡単な構成で弁体の動きを十分な位置規制力で案内する案内機構を備えた弁装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、ここに次のような技術を提案する。
【０００９】
（１）ボディ（例えば、後述するボディ１０）に設けられた流入ポートである第１ポート（例えば、後述する第１ポート１１）と流出ポートである第２ポート（例えば、後述する第２ポート１２）とが、前記ボディ内で弁体（例えば、後述する弁体２０）の移動により流体の流れが調節される流路（例えば、後述する減圧ポート３０）を経て連通する弁装置（例えば、後述する弁装置１）であって、前記ボディに前記弁体の移動軸方向の延長上に開口部（例えば、後述する開口部１３ａ）を有するように設けられ、前記開口部に継手部材（例えば、後述する継手部材４０）が取り付けられる第３ポート（例えば、後述する第３ポート１３）と、前記弁体の移動を前記第３ポート側で案内する案内機構（例えば、後述する案内機構６０）と、前記第３ポートに前記継手部材を取り付けた状態で前記第２ポートと前記継手部材とを連通させる連通経路（例えば、後述する連通経路７０）と、を備えた弁装置。
【００１０】
（２）前記案内機構は、前記弁体の周面に設けられた被案内部（例えば、後述する被案内部２３）と、前記第３ポート側に取り付けられた前記継手部材の内周側に前記被案内部に対応して設けられた案内部（例えば、後述する案内部４１）とにより構成され、前記連通経路は、前記弁体又は前記継手部材に形成された連通流路部（例えば、後述する連通流路部２４）により構成されている上記（１）の弁装置。
【００１１】
（３）前記被案内部は、前記弁体の周面に設けられた複数の突起部（例えば、後述する被案内部２３）により構成されている上記（２）の弁装置。
【００１２】
（４）前記連通流路部は、前記弁体の周面（例えば、後述する周面２２）に設けられた穴部（例えば、後述する図２の連通流路部２４）により構成されている上記（２）又は（３）の弁装置。
【００１３】
（５）前記連通流路部は、前記弁体の周面にこの弁体の移動方向に沿って設けられた溝部（例えば、後述する図５の連通流路部２４ａ）により構成されている上記（２）又は（３）の弁装置。
【００１４】
（６）前記連通流路部は、前記第３ポート側に取り付けられた前記継手部材の内周面に前記弁体の移動方向に沿って設けられた溝部（例えば、後述する図７の連通流路部４５）又は前記継手部材に設けられた穴部（例えば、後述する図１１の連通流路部４９）により構成されている上記（２）又は（３）の弁装置。
【００１５】
（７）前記案内機構は、前記弁体の周面に設けられた被案内部（例えば、後述する被案内部２３ｄ）と、前記ボディの内周側に前記被案内部に対応して設けられた案内部（例えば、後述する案内部１４）とにより構成されている上記（１）の弁装置。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、流入ポート及び流出ポートに加えて第３のポートを有しながら、簡単な構成で弁体の動きを十分な位置規制力で案内する案内機構を備えた弁装置を具現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一つの実施形態としての弁装置の側断面図である。
【図２】図１の弁装置の弁体示す斜視図である。
【図３】図１の弁装置の継手部材に替えて閉止部材を取付けた場合を示す図である。
【図４】図１の弁装置の変形例を示す側断面図である。
【図５】図４の弁装置の弁体示す底面図である。
【図６】図４の弁装置の継手部材に替えて閉止部材を取付けた場合を示す図である。
【図７】本発明の他の実施形態としての弁装置の側断面図である。
【図８】図７の弁装置の底面図である。
【図９】図７の弁装置の継手部材を説明するための図である。
【図１０】図７の弁装置の継手部材に替えて閉止部材を取付けた場合を示す図である。
【図１１】図７の弁装置の変形例を示す側断面図である。
【図１２】図１１の弁装置の底面図である。
【図１３】図１１の弁装置の継手部材を説明するための図である。
【図１４】図１１の弁装置の継手部材に替えて閉止部材を取付けた場合を示す図である。
【図１５】本発明の更に他の実施形態としての弁装置の側断面図である
【図１６】図１５の弁装置の弁体示す底面図である。
【図１７】図１５の弁装置の継手部材に替えて閉止部材を取付けた場合を示す図である。
【図１８】本発明の各実施形態に共通の圧力調整ユニットにおけるスプリングの案内機構を説明するための図である。
【図１９】本発明の各実施形態としての弁装置を適用した給湯設備の系統図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。
図１から図３は、本発明の一つの実施形態としての弁装置を示す図である。
図１は本発明の一つの実施形態としての弁装置の側断面図であり、図２は図１の弁装置の弁体を示す斜視図であり、図３は図１の弁装置の継手部材に替えて閉止部材を取付けた場合を示す図である。
図１から図３において、対応部は同一の符号により示されている。
図１における本発明の実施形態は、弁装置としての減圧弁１である。減圧弁１のボディ１０には流入ポートである第１ポート１１と流出ポートである第２ポート１２とが設けられている。これら第１ポート１１及び第２ポート１２は、ボディ１０内で弁体２０（図２参照）の移動により圧力が調節される流路である減圧ポート３０を経て連通している。弁体２０はその中心部位で弁軸２１の端部（下端）に弁軸２１と同心のビス２１ａによって接続されている。
この場合、本例では特に、弁体２０の上部における弁軸２１の下端近傍の周囲にはゴム製の環状体２９が嵌装されて、異常圧による弁体２０からの離脱が防止されるように構成されている。
【００１９】
ボディ１０内における第１ポート１１側の容積部が一次側圧力室１１１を構成し、第２ポート１２側の容積部が二次側圧力室１２１を構成している。二次側圧力室１２１から後述するダイヤフラム２０１へ圧力を伝搬させる二次圧伝搬路１２２が形成されている。
本実施形態の弁装置１では特に、二次側圧力室１２１内を二次圧伝搬路１２２に交差する方向に延びる障壁部材１２３が設けられ、二次側圧力室１２１から二次圧伝搬路１２２の入口に向かって直進する流れが規制される。
【００２０】
ボディ１０には、第１ポート１１及び第２ポート１２の他に、更に、第３ポート１３が設けられている。第３ポート１３は、弁体２０の軸である弁軸２１の方向の延長上に開口部１３ａを有し、この開口部１３ａに継手部材４０と閉止部材５０（図３参照）との何れかが選択的に取り付けられる。即ち、本例では、管状の継手部材４０又は閉止部材５０の何れかが、第３ポート１３の外周側に張り出した取付部１３ｂに複数本のビス１３１で締結されることによってボディ１０に取り付けられる。
管状の継手部材４０の上端縁近傍の周面にはＯリング４３が設けられ、これにより継手部材４０とボディ１０との間がシールされている。
【００２１】
後述するように、この実施形態では、弁体２０の移動を第３ポート１３側で案内する案内機構６０と第２ポート１２を第３ポート１３側に連通させる連通経路７０とを備えている。
案内機構６０は、弁体２０の周面２２に設けられた被案内部２３と、第３ポート１３側に取り付けられた継手部材４０の内周側に被案内部２３に対応して設けられた案内部４１とにより構成されている。
また、第３ポート１３側に閉止部材５０が取り付けられている場合には、案内機構６０は、弁体２０の周面２２に設けられた被案内部２３と、閉止部材５０の筒状体部５１の内周側に上述の被案内部２３に対応して設けられた案内部５４（図３）とにより構成されている。
詳細には、図２を参照して容易に理解されるように、被案内部２３は、突出端が概略半球状の複数の突起部が弁体２０周面２２の下部に周方向に等間隔で並ぶように設けられて構成され、これに対応する継手部材４０の上部内周面が案内部４１を構成している。
【００２２】
一方、連通経路７０は、弁体２０に形成された連通流路部２４により構成されている。
この連通流路部２４は、弁体２０の周面２２における被案内部２３が周方向に並ぶ位置の直上に、周方向に等間隔で複数設けられた穴部により構成されている。
図１に矢線図示の如く、流体（水）は弁体２０の周面２２外部側から連通流路部２４を通って弁体２０内部側に流入し、継手部材４０内を図１にて下方に流通する。
【００２３】
一方、図３に示されたように、第３ポート１３に、図１の継手部材４０に替えて取り付けられる閉止部材５０は、継手部材４０の上部と略同形同寸法の筒状体部５１の底部が円板状の閉塞版部５２で閉塞された形状を有し、閉塞版部５２の周縁にフランジ部５３が形成されている。筒状体部５１の高さ（長さ）は、継手部材４０が開口部１３ａから第３ポート１３内に嵌入している長さに略等しい。筒状体部５１の内周面が上述の被案内部２３に対応して設けられた案内部５４を構成している。
上述のような閉止部材５０は、フランジ部５３がボディ１０側の取付部１３ｂに自己の被取付部４２が複数本のビス１３１で締結されることによってボディ１０に取り付けられる。
筒状体部５１の上端縁近傍の周面には、継手部材４０の場合と同様のＯリング４３が設けられ、これにより閉止部材５０とボディ１０との間がシールされている。
【００２４】
他方、図１、図３に示されたように、この弁装置１のボディ１０の上部には圧力調整ユニット２が設けられている。圧力調整ユニット２は、外殻をなすハウジング２００、ダイヤフラム２０１、スプリング２０２、及び、調整ねじ２０３を含んで構成される。ダイヤフラム２０１は、ハウジング２００とボディ１０との接合部に周縁が挟み込まれるように設けられ、既述の二次圧伝搬路１２２を通して二次側圧力室１２１の流体圧力が自己の下面側にかかり、自己の上面側に作用するスプリング２０２からの押圧力と平衡を保つように中心部が変位する。スプリング２０２は、ダイヤフラム２０１の中心部と弁軸２１の上部とが接続された部位をハウジング２００内で弁軸２１に沿って下方向に押圧する。調整ねじ２０３は、スプリング２０２による上述の押圧力を調節するためにハウジング２００の頂部に設けられている。
【００２５】
本実施形態の弁装置１では、スプリング２０２による押圧力が弁軸２１の頭部に作用する部位には上方が開放された有底の筒状体であるダイヤフラム押さえ２０４が介在している。即ち、スプリング２０２は筒状体であるダイヤフラム押さえ２０４内に略全長に亘って収納された状態で、その上部が調整ねじ２０３の下部に接して圧縮力を受圧する。一方スプリング２０２はその下部が筒状体であるダイヤフラム押さえ２０４の底部に設けられた溝部に保持される。ダイヤフラム押さえ２０４の底部の中心部位が弁軸２１の頭部にこの弁軸２１と同心のビス２１ｂによって締結され、弁軸２１とダイヤフラム押さえ２０４との間にダイヤフラム２０１の中心部が挟み込まれている。これにより、ダイヤフラム押さえ２０４を介して、スプリング２０２の押圧力がダイヤフラム２０１に伝達される。
【００２６】
次に、上述のような構成を有する弁装置１を、第１ポート１１側である一次側の給水圧力を所定水圧に減圧して第２ポート１２側である二次側の圧力を一定に調整する減圧弁として用いる場合の動作について説明する。
第１ポート１１側からの給水の圧力は、一次側圧力室１１１の水圧に等しい。この一次側圧力室１１１の水圧は、減圧ポート３０を通過するときに弁体２０のリフト量に応じて減圧されて二次側圧力室１２１に流入する。
二次側圧力室１２１の水圧は、二次圧伝搬路１２２を通してダイヤフラム２０１の下面に伝わり、ダイヤフラム２０１を上方に変位させる押圧力が作用する。この押圧力が圧力調整ユニット２の既述のスプリング２０２による押圧力と拮抗するように、弁体２０のリフト量が変化する。これにより、二次側圧力室１２１の水圧が所定値となるように減圧が行われる。既述の調整ねじ２０３によりこの所定値を一定の範囲内で任意に設定することができる。
本実施形態の弁装置１では、二次側圧力室１２１から二次圧伝搬路１２２の入口に向かって直進する水流が障壁部材１２３によって規制される。これにより、流量が大きくなった場合でも、ダイヤフラム２０１の下面に直進する流水によりダイヤフラム２０１が突き上げられて、弁体２０の上方へのリフト量が過度になり、不適切に減圧されてしまうおそれが効果的に回避される。
【００２７】
本実施形態の弁装置１では、また、第２ポート１２側の二次側圧力室１２１が、弁体２０の連通流路部２４を通して第３ポート１３の継手部材４０内に連通して、連通経路７０が確保されている。連通経路７０により第２ポート１２と第３ポート１３とが連通した状態は、弁体２０の弁軸２１の軸方向への移動域の全域に亘って保たれる。従って、第２ポート１２と第３ポート１３（従って、継手部材４０内）とは、常時、連通管として機能する。
従来より一般的に用いられている弁装置の場合には、流出ポート側から温水器への給水と混合水栓への二次給水とを行うためには、流出ポートの下流に三方継手を介在させて水流を分岐させる必要がある。これに対し、本実施形態の弁装置１では、第２ポート１２とは別に設けられた第３ポート１３の継手部材４０から直接二次給水管への給水を行うことができる。このため三方継手は不要となり、構成が簡素化されると共に、施工も容易で作業時間を短縮することができる。
【００２８】
また、本実施形態の弁装置１では、弁体２０の周面２２に設けられた被案内部２３と、第３ポート１３側に取り付けられた継手部材４０の内周側に被案内部２３に対応して設けられた案内部４１とにより弁体２０の案内機構６０が構成されている。
このため、弁体２０の移動域の全域に亘って、弁軸２１に交差する方向での位置規制力が最も効果的に作用する弁体２０の周面２２の被案内部２３に対して、弁体２０の移動案内が的確に行われる。従って、弁体２０がその可動範囲の全域に亘って弁軸２１に交差する方向への傾きを生じない安定した動作が得られる。
【００２９】
尚、図３に示されたように、弁装置１のボディ１０に、継手部材４０に替えて閉止部材５０を取り付けた場合においても、閉止部材５０の筒状体部５１が既述のように継手部材４０の上部と相似形状であることから、継手部材４０の場合と同様に被案内部２３と案内部５４とによって案内機構６０が構成される。従って、閉止部材５０を取り付けた場合も、継手部材４０を取り付けた場合と全く同様に弁体２０に対する案内作用が生じ、弁体２０がその可動範囲の全域に亘って弁軸２１に交差する方向への傾きを生じない安定した動作が得られる。
【００３０】
次に、図４から図６を参照して、図１から図３を参照して既述の弁装置の変形例について説明する。
図４は図１の弁装置の変形例を示す側断面図、図５は図４の弁装置の弁体を示す底面図、図６は図４の弁装置の継手部材に替えて閉止部材を取付けた場合を示す図である。
図４から図６において、既述の図１から図３との対応部は同一の符号を附してある。
図４から図６の弁装置１ａにおける既述の図１から図３の弁装置１との相違点は、弁装置１の弁体２０（図２）に替えて、弁体２０ａを適用している点である。その他の点は、総じて図１から図３の弁装置１と共通している。
このため、これら共通の部分については、図１から図３の弁装置１についての説明を援用する。
図４から図６の弁装置１ａにおける一次側（第１ポート１１側）の流体（水）に対する減圧作用は、図１から図３を参照して既述の弁装置１における減圧作用と同様である。
【００３１】
弁体２０ａには、底面図である図５を参照して容易に理解されるように、周面２２に被案内部２３ａを構成する複数の突条部（突起部）が、弁体２０ａの移動方向、即ち、弁軸２１の軸方向に沿って設けられている。本例の場合は、各被案内部２３ａは、弁体２０ａの周方向に等間隔に位置するように設けられている。
また、弁体２０ａの周面２２には、連通流路部２４ａを構成する複数の溝部が形成されている。それぞれの溝部は、弁体２０ａの移動方向、即ち、弁軸２１の軸方向に沿って弁体２０ａの下端から上端近傍まで延びている。各連通流路部２４ａは、弁体２０ａの周方向に等間隔で、且つ、隣接する被案内部２３ａの中間に位置するように設けられている。
【００３２】
また、図４から図６の弁装置１ａでは、第２ポート１２側の二次側圧力室１２１が、弁体２０ａの連通流路部２４ａを通して第３ポート１３の継手部材４０内に連通して、連通経路７０が確保されている。連通経路７０により第２ポート１２と第３ポート１３とが連通した状態は、弁体２０ａの弁軸２１の軸方向への移動域の全域に亘って保たれる。従って、第２ポート１２と第３ポート１３（従って、継手部材４０内）とは、常時、連通管として機能し、図４に矢線図示の如く、流体（水）が流通する。
従って、図１から図３を参照して既述の弁装置１におけると同様に、第２ポート１２とは別に設けられた第３ポート１３の継手部材４０から直接二次給水管への給水を行うことができる。従来は第２ポート１２の下流側に設けられていた三方継手は不要となり、構成が簡素化されると共に、施工も容易で作業時間を短縮することができる。
【００３３】
また、弁装置１ａでは、弁体２０ａの周面２２に設けられた被案内部２３ａと、第３ポート１３側に取り付けられた継手部材４０の内周側に被案内部２３ａに対応して設けられた案内部４１とにより弁体２０ａの案内機構６０が構成されている。
従って、図１から図３を参照して既述の弁装置１におけると同様に、弁体２０ａの移動域の全域に亘って、弁軸２１に交差する方向での位置規制力が最も効果的に作用する弁体２０ａの周面２２の被案内部２３ａに対して、弁体２０ａの移動案内が的確に行われる。従って、弁体２０ａがその可動範囲の全域に亘って弁軸２１に交差する方向への傾きを生じない安定した動作が得られる。
【００３４】
尚、図６に示されたように、弁装置１ａのボディ１０に、継手部材４０に替えて閉止部材５０を取り付けた場合においても、その案内機構６０の構成及び作用は図１の弁装置１の場合と全く同様である。従って、閉止部材５０を取り付けた場合も、継手部材４０を取り付けた場合と全く同様に弁体２０ａに対する案内作用が生じ、弁体２０ａがその可動範囲の全域に亘って弁軸２１に交差する方向への傾きを生じない安定した動作が得られる。
【００３５】
次に、図７から図１０を参照して、図１から図３を参照して既述の弁装置とは別の実施形態について説明する。
図７は本発明の他の実施形態としての弁装置の側断面図、図８は図７の弁装置の底面図、図９は図７の弁装置の継手部材を説明するための図、図１０は図７の弁装置の継手部材に替えて閉止部材を取付けた場合を示す図である。
図７から図１０において、既述の図１から図３との対応部は同一の符号を附してある。
図７から図１０の弁装置１ｂにおける既述の図１から図３の弁装置１、並びに、図４から図６の弁装置１ａとの相違点は、弁装置の弁体側には、特段に突起や溝を設けず、継手部材や閉止部材側にこれらの突起や溝点に相応する部分を設けている点である。その他の点は、総じて、図１から図３の弁装置１と共通している。
このため、これら共通の部分については、図１から図３の弁装置１についての説明を援用する。
図７から図１０の弁装置１ｂにおける一次側（第１ポート１１側）の流体（水）に対する減圧作用は、図１から図３の弁装置１における既述の減圧作用と同様である。
【００３６】
図７の弁装置１ｂの第３ポート１３側に取り付けられた管状の継手部材４０ａは、その内周面４４に、案内部４１ａとしての複数の突条部（突起部）が形成されている。案内部４１ａとしてのそれぞれの突条部は、弁体２０ｂの移動方向、即ち、弁軸２１の軸方向に沿って形成され、継手部材４０ａの上端縁近傍位置から下端縁近傍位置まで延びている。また、案内部４１ａとしての複数の突条部は、継手部材４０ａの内周面４４に周方向に等間隔で形成されている。
弁装置１ｂの場合は、これらの案内部４１ａに対応する弁体２０ｂ側の被案内部２３ｂは、弁体２０ｂの周面２２自体である。
即ち、弁体２０ｂの周面２２自体である被案内部２３ｂと、継手部材４０ａの内周面４４に形成された突条部である案内部４１ａとによって、図７の弁装置１ｂにおける弁体２０ｂの案内機構６０が構成されている。
【００３７】
一方、継手部材４０ａの内周面４４において、案内部４１ａとしての複数の突条部が形成されている部分の間の部分は、突条部である案内部４１ａから外周方向に凹陥した溝部を構成し、この溝部が図７の弁装置１ｂにおける連通流路部４５を構成している。
即ち、連通流路部４５である溝部が、第２ポート１２を第３ポート１３側に連通させる連通経路７０を構成している。
【００３８】
継手部材４０ａにおける、複数の突条部である案内部４１ａと、各案内部４１ａ間の溝部（空隙）である連通流路部４５との関係は、弁装置１ｂの底面図である図８と共に、継手部材４０ａのみの底面図である図９を併せ参照すると容易に理解される。
図９に示されたように、案内部４１ａの断面積よりも溝部（空隙）である連通流路部４５の断面積が大きい。このため、連通流路部４５による連通経路７０の流路抵抗は比較的小さくなる。
【００３９】
上述のように、図７から図１０の弁装置１ｂでは、第２ポート１２側の二次側圧力室１２１が、継手部材４０ａの連通流路部４５を通して第３ポート１３の継手部材４０ａ内に連通して、連通経路７０が確保されている。連通経路７０により第２ポート１２と第３ポート１３とが連通した状態は、弁体２０ｂの弁軸２１の軸方向への移動域の全域に亘って保たれる。従って、第２ポート１２と第３ポート１３（従って、継手部材４０ａ内）とは、常時、連通管として機能し、図７に矢線図示の如く、流体（水）が流通する。
従って、図１から図３を参照して既述の弁装置１におけると同様に、第２ポート１２とは別に設けられた第３ポート１３の継手部材４０ａから直接二次給水管への給水を行うことができる。従来は第２ポート１２の下流側に設けられていた三方継手は不要となり、構成が簡素化されると共に、施工も容易で作業時間を短縮することができる。
【００４０】
また、既述のように、弁装置１ｂでは、弁体２０ｂの周面２２自体である被案内部２３ｂと、継手部材４０ａの内周面４４に形成された突条部である案内部４１ａとによって、弁体２０ｂの案内機構６０が構成されている。
従って、図１から図３を参照して既述の弁装置１におけると同様に、弁体２０ｂの移動域の全域に亘って、弁軸２１に交差する方向での位置規制力が最も効果的に作用する弁体２０ｂの周面２２の被案内部２３ｂに対して、弁体２０ｂの移動案内が的確に行われる。
このため、弁体２０ｂがその可動範囲の全域に亘って弁軸２１に交差する方向への傾きを生じない安定した動作が得られる。
【００４１】
尚、図１０に示されたように、弁装置１ｂのボディ１０に、継手部材４０ａに替えて閉止部材５０ａを取り付けた場合においても、その案内機構６０の構成及び作用は図７の弁装置１ｂの場合と全く同様である。従って、閉止部材５０ａを取り付けた場合も、継手部材４０ａを取り付けた場合と全く同様に弁体２０ｂに対する案内作用が生じ、弁体２０ｂがその可動範囲の全域に亘って弁軸２１に交差する方向への傾きを生じない安定した動作が得られる。ただし、閉止部材５０ａを取り付けた状態においては連通流路部４５を設ける必要が無いため、閉止部材５０ａの内周面４４には溝部を設けず、内周面４４の全周面を案内部４１ａとしてもよい。
【００４２】
次に、図１１から図１４を参照して、図７から図１０を参照して既述の弁装置の変形例について説明する。
図１１は図７の弁装置の変形例を示す側断面図、図１２は図１１の弁装置の底面図、図１３は図１１の弁装置の継手部材を説明するための図、図１４は図１１の弁装置の継手部材に替えて閉止部材を取付けた場合を示す図である。
図１１から図１４の弁装置１ｃにおける既述の図７から図１０の弁装置１ｂとの相違点は、弁装置１ｃの被案内部２３ｃの構成と、この２３ｃに対応した案内部４１ｂの構成である。その他の点は、総じて、図７から図１０の弁装置１ｂ、従って図１から図３の弁装置１と共通している。
このため、これら共通の部分については、図７から図１０の弁装置１ｂの説明、乃至、図１から図３の弁装置１についての該当部分の説明を援用する。
図１１から図１４の弁装置１ｃにおける一次側（第１ポート１１側）の流体（水）に対する減圧作用は、図１から図３の弁装置１における既述の減圧作用と同様である。
【００４３】
図１１の弁装置１ｃでは、弁体本体２５の外径よりも小径の柱状部２６が弁体２０ｃの中心から軸方向下方に突出して形成されており、この柱状部２６の外周面２６ａにより、弁体２０ｃの被案内部２３ｃが構成されている。
被案内部２３ｃに対応した案内部４１ｂは、第３ポート１３側に取り付けられた継手部材４０ｂの内周面４６から内側に突出した支持部材４７により支持され上述の柱状部２６の外周面２６ａを囲む環状部材４８より構成されている。この部分を環状部材４８側を基準にすると、環状部材４８の外周から複数の板状の支持部材４７が放射方向に延びて、継手部材４０ｂの内周面４６に達し、そこで固定されている。
弁体２０ｃの柱状部２６の外周面２６ａによる被案内部２３ｃと、継手部材４０ｂの内周側に上述のように支持部材４７で支持された環状部材４８による案内部４１ｂとによって、図１１の弁装置１ｃにおける弁体２０ｃの案内機構６０が構成されている。
【００４４】
一方、弁体２０ｃは、その柱状部２６が案内部４１ｂである環状部材４８によって案内されるが、弁体２０ｃのリフト量が少ない場合（弁体２０ｃが下方側に下がっている場合）においても、弁体２０ｃの弁体本体２５の周面から下面にかかる部位の近傍に生じる空隙部Ｓ１は一定以上の流路断面積を流体に与える。更に、案内機構６０の環状部材４８を支持する放射方向に延びた複数の板状の支持部材４７どうしの間は空隙（穴部）となって、複数の連通流路部４９を形成している。
即ち、上述の空隙部Ｓ１と連通流路部４９が、第２ポート１２を第３ポート１３側に連通させる連通経路７０を構成している。
【００４５】
継手部材４０ｂにおける、環状部材４８を支持する放射方向に延びた複数の板状の支持部材４７と、弁体２０ｃの弁体本体２５及び柱状部２６との関係は、弁装置１ｃの底面図である図１２と共に、継手部材４０ｂのみの底面図である図１３を併せ参照すると容易に理解される。
図１２及び図１３に示されたように、放射方向に延びた複数の板状の支持部材４７の断面積よりもそれらの間の空隙である連通流路部４９の断面積が大きい。このため、連通流路部４９による連通経路７０の流路抵抗は比較的小さくなる。
【００４６】
上述のように、図１１から図１４の弁装置１ｃでは、第２ポート１２側の二次側圧力室１２１が、弁体２０ｃの弁体本体２５の周面から下面にかかる部位の近傍に生じる空隙部Ｓ１及び継手部材４０ｂ側の連通流路部４９を通して第３ポート１３の継手部材４０ｂ内に連通して、連通経路７０が確保されている。連通経路７０により第２ポート１２と第３ポート１３とが連通した状態は、弁体２０ｃの弁軸２１の軸方向への移動域の全域に亘って保たれる。従って、第２ポート１２と第３ポート１３（従って、継手部材４０ｂ内）とは、常時、連通管として機能し、図１１に矢線図示の如く、流体（水）が流通する。
従って、図１から図３を参照して既述の弁装置１におけると同様に、第２ポート１２とは別に設けられた第３ポート１３の継手部材４０ｂから直接二次給水管への給水を行うことができる。従来は第２ポート１２の下流側に設けられていた三方継手は不要となり、構成が簡素化されると共に、施工も容易で作業時間を短縮することができる。
【００４７】
また、既述のように、弁装置１ｃでは、弁体２０ｃ自体に設けられた柱状部２６の外周面２６ａによる被案内部２３ｃと、継手部材４０ｂの内周側に上述のように支持部材４７で支持された環状部材４８による案内部４１ｂとによって、弁体２０ｃの案内機構６０が構成されている。
従って、図１から図３を参照して既述の弁装置１におけると同様に、弁体２０ｃの移動域の全域に亘って、弁軸２１に交差する方向での位置規制力が最も効果的に作用する弁体２０ｃの被案内部２３ｃに対して、弁体２０ｃの移動案内が的確に行われる。従って、弁体２０ｃがその可動範囲の全域に亘って弁軸２１に交差する方向への傾きを生じない安定した動作が得られる。
【００４８】
尚、図１４に示されたように、弁装置１ｃのボディ１０に、継手部材４０ｂに替えて閉止部材５０ｂを取り付けた場合においても、その案内機構６０の構成及び作用は図１１の弁装置１ｃの場合と全く同様である。従って、閉止部材５０ｂを取り付けた場合も、継手部材４０ｂを取り付けた場合と全く同様に弁体２０ｃに対する案内作用が生じ、弁体２０ｃがその可動範囲の全域に亘って弁軸２１に交差する方向への傾きを生じない安定した動作が得られる。ただし、閉止部材５０ｂを取り付けた状態においては連通流路部４９を設ける必要が無いため、閉止部材５０ｂでは連通流路部４９が塞がれていてもよい。閉止部材５０ｂは案内部４１ｂがあればよい。
【００４９】
次に、図１５から図１７を参照して、本発明の更に他の実施形態としての弁装置について説明する。
図１５は本発明の更に他の実施形態としての弁装置の側断面図、図１６は図１５の弁装置の弁体を示す底面図、図１７は図１５の弁装置の継手部材に替えて閉止部材を取付けた場合を示す図である。
図１５から図１７において、図１から図３との対応部は同一の符号を附してある。
図１５から図１７の弁装置１ｄにおける既述の図１から図３の弁装置１との相違点は、弁体の形状と、これに伴う案内機構及び連通経路の構成が異なる点である。その他の点は、総じて、図１から図３の弁装置１と共通している。
このため、これら共通の部分については、図１から図３の弁装置１についての説明を援用する。
図１５から図１７の弁装置１ｄにおける一次側（第１ポート１１側）の流体（水）に対する減圧作用は、図１から図３の弁装置１における既述の減圧作用と同様である。
【００５０】
図１５の弁装置１ｄの第３ポート１３側に取り付けられた管状の継手部材４０は、図１を参照して既述の弁装置１における継手部材４０と相似のものである。
この継手部材４０の上部開口側に弁体本体２５ａが臨むように弁体２０ｄが位置する。
図１６に示されたように、弁体２０ｄ（弁体本体２５ａ）の外周面に放射方向に張り出すように複数のベーン（突起部）２７が形成されている。板状のベーン２７は、弁体２０ｄの移動方向に沿って延び、且つ、周方向に間隔を空けて複数設けられている。放射方向に張り出した各ベーン２７の先端縁が、被案内部２３ｄをなしている。
一方、ボディ１０の弁体２０ｄの外周面への対向面となる内周部が被案内部２３ｄに対応する案内部１４を構成している。
弁体２０ｄは、各ベーン２７の先端縁である被案内部２３ｄが、ボディ１０側の案内部１４に案内されて上下に移動する。
即ち、弁体２０ｄ（弁体本体２５ａ）周面に形成された各ベーン２７（その先端縁）である被案内部２３ｄと、ボディ１０の内周部の案内部１４とによって、図１５の弁装置１ｄにおける弁体２０ｄの案内機構６０が構成されている。
【００５１】
一方、弁体２０ｄは、その各ベーン２７の先端縁である被案内部２３ｄがボディ１０の内周部の案内部１４によって案内されるが、弁体２０ｄのリフト量が少ない場合（弁体本体２５ａが下方側に下がっている場合）においても、弁体２０ｄの周面から下面にかかる部位の近傍に生じる空隙部Ｓ２は一定以上の流路断面積を流体に与える。更に、案内機構６０の放射方向に延びた複数の各ベーン２７どうしの周方向の間隔は空隙（溝部）となって、複数の連通流路部２８を形成している。
即ち、上述の空隙部Ｓ２と連通流路部２８が、第２ポート１２を第３ポート１３側に連通させる連通経路７０を構成している。
【００５２】
弁体２０ｄ（弁体本体２５ａ）における、複数のベーン２７の先端縁である被案内部２３ｄと、ボディ１０の内周部の案内部１４との関係は、弁体２０ｄの底面図である図１６を参照すると容易に理解される。
図１６に示されたように、複数のベーン２７の断面積よりもそれらの間隔による空隙である連通流路部２８の断面積が大きい。このため、連通流路部２８による連通経路７０の流路抵抗は比較的小さくなる。
【００５３】
上述のような構成の弁装置１ｄでは、第２ポート１２側の二次側圧力室１２１が、空隙である連通流路部２８を通して第３ポート１３の継手部材４０内に連通して、連通経路７０が確保されている。連通経路７０により第２ポート１２と第３ポート１３とが連通した状態は、弁体２０ｄの弁軸２１の軸方向への移動域の全域に亘って保たれる。従って、第２ポート１２と第３ポート１３（従って、継手部材４０内）とは、常時、連通管として機能し、図１５に矢線図示の如く、流体（水）が流通する。
従って、図１から図３を参照して既述の弁装置１におけると同様に、第２ポート１２とは別に設けられた第３ポート１３の継手部材４０から直接二次給水管への給水を行うことができる。従来は第２ポート１２の下流側に設けられていた三方継手は不要となり、構成が簡素化されると共に、施工も容易で作業時間を短縮することができる。
【００５４】
また、既述のように、弁装置１ｄでは、弁体２０ｄ（弁体本体２５ａ）周面に設けられた複数のベーン２７による被案内部２３ｄと、ボディ１０の内周部の案内部１４とによって、弁体２０ｄの案内機構６０が構成されている。
従って、図１から図３を参照して既述の弁装置１におけると同様に、弁体２０ｄの移動域の全域に亘って、弁軸２１に交差する方向での位置規制力が最も効果的に作用する弁体本体２５ａに対して、弁体２０ｄの移動案内が的確に行われる。従って、弁体２０ｄがその可動範囲の全域に亘って弁軸２１に交差する方向への傾きを生じない安定した動作が得られる。
【００５５】
尚、図１７に示されたように、弁装置１ｄのボディ１０に、継手部材４０に替えて閉止部材５０を取り付けた場合においても、その案内機構６０の構成及び作用は図１５の弁装置１ｄの場合と全く同様である。従って、閉止部材５０を取り付けた場合も、継手部材４０を取り付けた場合と全く同様に弁体２０ｄに対する案内作用が生じ、弁体２０ｄがその可動範囲の全域に亘って弁軸２１に交差する方向への傾きを生じない安定した動作が得られる。
また、本実施形態では、弁体２０ｄに設けた被案内部２３ｄとボディ１０に設けた案内部１４とで案内機構６０を構成し、弁体２０ｄ側に形成した溝部（複数のベーン２７どうしの周方向の間隔）により連通流路部２８を形成しているが、弁体２０ｄ側に形成した穴部や、ボディ１０側に形成した溝部や穴部によって連通流路部を形成してもよい。
【００５６】
ここで、上述した各実施形態に共通の圧力調整ユニットについて、その細部の構成を図１８を参照して説明する。
図１８は、本発明の各実施形態に共通の圧力調整ユニットにおけるスプリングの案内機構を説明するための図である。
図１８において、既述の各図における圧力調整ユニット２に関する各部との対応部には同一の符号を附してある。
図１８では、圧力調整ユニット２におけるハウジング２００内の部分を示している。図１及び図３等を参照して既述のように、ダイヤフラム２０１が、ハウジング２００とボディ１０との接合部に周縁が挟み込まれるように設けられ、既述の二次圧伝搬路１２２を通して二次側圧力室１２１の流体圧力が自己の下面側にかかり、自己の上面側に作用するスプリング２０２からの押圧力と平衡を保つように中心部が変位する。スプリング２０２は、ダイヤフラム２０１の中心部と弁軸２１の上部とが接続された部位をハウジング２００内で弁軸２１に沿って下方向に押圧する。
調整ねじ２０３（図１）は、スプリング２０２による上述の押圧力を調節するためにハウジング２００の頂部に設けられている。
スプリング２０２による押圧力が弁軸２１の頭部（従って、ダイヤフラム２０１の中心部）に作用する部位には上方が開放された有底の筒状体であるダイヤフラム押さえ２０４が介在している。ダイヤフラム押さえ２０４はダイヤフラム２０１を挟み込んだ状態で弁軸２１の頭部にビス２１ｂで締結されている。
スプリング２０２は、筒状体であるダイヤフラム押さえ２０４内に略全長に亘って収納される。
【００５７】
この場合特に、ダイヤフラム押さえ２０４の内周面に、周方向に９０度の間隔を空けて、軸方向に伸びた４つのリブ２０５が突設されて、スプリング２０２に対する案内機構を構成している（図１８では、これら４つのリブのうちの３つが図示されている）。
リブ２０５の突出寸法は、リブ２０５のスプリング２０２の外周部への対向面が、スプリング２０２の外周部に略達する程度で、且つ、スプリング２０２の伸縮が阻害されない程度になされている。
これにより、スプリング２０２がその伸縮により変形しても、その外周は４箇所で、案内機構を構成するリブ２０５によって放射方向への変位が規制される。即ち、弁軸２１に交差する方向への変形が規制される。従って、スプリング２０２による弾発力が、常時、弁軸２１の軸方向に沿って作用するように案内される。このため、弁軸２１（弁体２０）に対し、軸に交差する方向の力が作用することが効果的に回避され、弁体２０が傾かず、正規の動作が維持される。
【００５８】
次に、上述した本発明の実施形態としての弁装置、即ち、減圧弁の応用例について、図１９を参照して説明する。
図１９は、本発明の各実施形態としての弁装置（減圧弁）を適用した給湯設備の系統図である。ここでは、既述の各実施形態としての弁装置（減圧弁）を代表的に減圧弁１００と表記する。
本発明の弁装置である減圧弁１００は電気温水器５００に取り付けられている。止水栓５０１からの一次給水管５１０が、この減圧弁１００の流入ポートである既述の第１ポート１１に接続されている。減圧弁１００の流出ポートである既述の第２ポート１２は、電気温水器５００の給水受入口５０２に接続されている。更に、減圧弁１００の流出ポートである既述の第３ポート１３は、二次給水管５２０を介して湯水混合水栓５５０の水流入口５５１に接続されている。電気温水器５００の出湯口５０３は給湯管５３０を介して湯水混合水栓５５０の湯流入口５５２に接続されている。
湯水混合水栓５５０の水ハンドル５５３及び湯ハンドル５５４を回すことにより、吐水口５５５から混合水が吐出され、水ハンドル５５３だけを回すことにより吐水口５５５から水が吐出される。
上述のように、給湯設備に本発明の弁装置である減圧弁１００を適用すると、従来は第２ポート１２の下流側に設けられて二次給水管５２０への分岐流路を構成していた三方継手は不要となり、構成が簡素化されると共に、施工も容易で作業時間を短縮することができる。
【００５９】
以上、詳述した本発明の実施形態は次のような作用効果を奏する。
【００６０】
本発明の実施形態としての弁装置１（１ａ、１ｂ、１ｃ、１ｄ）は、ボディ１０に設けられた第１ポート１１と第２ポート１２とが、ボディ１０内で弁体２０（２０ａ、２０ｂ、２０ｃ、２０ｄ）の移動により流体の流れが調節される流路（減圧ポート３０）を経て連通する弁装置１（１ａ、１ｂ、１ｃ、１ｄ）であって、ボディ１０に弁体２０（２０ａ、２０ｂ、２０ｃ、２０ｄ）の軸方向の延長上に開口部１３ａを有するように設けられ、開口部１３ａに継手部材４０（４０ａ、４０ｂ）と閉止部材５０（５０ａ、５０ｂ）との何れかが選択的に取り付けられる第３ポート１３と、弁体２０（２０ａ、２０ｂ、２０ｃ、２０ｄ）の移動を第３ポート１３側（継手部材、閉止部材、ボディ）で案内する案内機構６０と、第１ポート１１及び第２ポート１２を第３ポート１３側に連通させる連通経路７０と、を備えている。
【００６１】
このような弁装置１（１ａ、１ｂ、１ｃ、１ｄ）によれば、第２ポート１２と第３ポート１３（従って、継手部材４０（４０ａ、４０ｂ）内）とは、連通経路７０により常時連通管として機能する。従って、従来より一般的に用いられている弁装置では必要とされていた二次給水管への接続用の三方継手は不要となり、構成が簡素化されると共に、施工も容易で作業時間を短縮することができる。
また、弁体２０（２０ａ、２０ｂ、２０ｃ、２０ｄ）の移動域の全域に亘って、弁軸２１に交差する方向での位置規制力が最も効果的に作用する弁体２０（２０ａ、２０ｂ、２０ｃ、２０ｄ）乃至その近傍部位に対して、弁体２０（２０ａ、２０ｂ、２０ｃ、２０ｄ）の移動案内が的確に行われる。従って、弁体２０（２０ａ、２０ｂ、２０ｃ、２０ｄ）がその可動範囲の全域に亘って弁軸２１に交差する方向への傾きを生じない安定した動作が得られる。
このように弁体２０（２０ａ、２０ｂ、２０ｃ、２０ｄ）の動作が安定する点については、継手部材４０（４０ａ、４０ｂ）に替えて閉止部材５０（５０ａ、５０ｂ）を取り付けた場合においても同様である。
【００６２】
また、本発明の実施形態としての弁装置１における一つの態様では、案内機構６０は、弁体２０の周面２２に設けられた被案内部２３と、第３ポート１３側に取り付けられた継手部材４０又は閉止部材５０の筒状体部５１の内周側に被案内部２３に対応して設けられた案内部４１、５４とにより構成され、連通経路７０は、弁体２０に形成された連通流路部２４により構成されている。
【００６３】
本発明の実施形態としての弁装置１における上述の態様では、案内機構６０により弁体２０が確実に案内され、且つ、弁体２０に形成された連通流路部２４による連通経路７０により、流体が第３ポート１３側に容易に分岐して流れる。
【００６４】
上述の態様の場合、被案内部２３は、突出端が概略半球状の複数の突起部が弁体２０周面２２の下部に周方向に等間隔で並ぶように設けられて構成される（図２）。
【００６５】
この構成では、案内機構６０の被案内部２３を構成する突出端が概略半球状の複数の突起部が、案内部４１を構成する継手部材４０の上部内周面により案内されて弁体２０が円滑に作動する。また特に、被案内部２３が弁体２０周面２２の下部に設けられているため、弁体２０の案内における位置規制作用が効果的に機能する。
【００６６】
また、上述の態様の場合、連通流路部２４は、弁体の周面２２に設けられた穴部（図２）により構成されている。
【００６７】
この構成では、弁体の周面２２に設けられた穴部である連通流路部２４により、流路抵抗が少ない状態で十分な流量の流体が第３ポート１３側に容易に分岐して流れる。
【００６８】
一方、本発明の他の態様（図５）では、被案内部２３ａは、弁体２０ａの周面２２にこの弁体２０ａの移動方向に沿って設けられた複数の突条部（突起部）により構成されている。
【００６９】
この構成では、弁体２０ａがその移動方向に沿って円滑に案内される。また特に、被案内部２３ａが弁体２０ａの周面２２に移動方向に沿って設けられているため、弁体２０ａの案内における位置規制作用が効果的に機能する。
【００７０】
上述の構成（図５）において、連通流路部２４ａは、弁体２０ａの周面２２にこの弁体２０ａの移動方向に沿って設けられた溝部により構成されている。
【００７１】
この構成では、弁体２０ａの周面２２に弁体２０ａの移動方向に沿って設けられた溝部である連通流路部２４ａにより、流路抵抗が少ない状態で十分な流量の流体が第３ポート１３側に容易に分岐して流れる。
【００７２】
また、本発明の他の実施形態（図７）では、案内部４１ａは、第３ポート１３側に取り付けられた継手部材４０ａ及び閉止部材５０ａの内周面に弁体２０ｂの移動方向に沿って設けられた複数の突条部により構成されている。
【００７３】
上記他の実施形態では、弁体２０ｂが、案内部４１ａを構成する複数の突条部により案内されて円滑に作動し、位置規制作用が効果的に機能する。
【００７４】
上記他の実施形態（図７）において、連通流路部４５は、第３ポート１３側に取り付けられた継手部材４０ａの内周面に弁体２０ｂの移動方向に沿って設けられた溝部により構成されている。
【００７５】
この構成によれば、弁体２０ｂの移動方向に沿って設けられた溝部である連通流路部４５により、流路抵抗が少ない状態で十分な流量の流体が第３ポート１３側に容易に分岐して流れる。
【００７６】
上記他の実施形態における他の態様（図１１）では、被案内部２３ｃは、弁体２０ｃの軸方向に突出して形成され弁体本体２５の外径よりも小径の柱状部２６の外周面２６ａにより構成され、案内部４１ｂは、第３ポート１３側に取り付けられた継手部材４０ｂ及び閉止部材５０ｂの内周面から内側に突出した支持部材４７により支持され柱状部２６の外周面２６ａを囲む環状部材４８（図１３）より構成されている。
【００７７】
上記他の態様（図１１）では、弁体２０ｃの移動域の全域に亘って、弁軸２１に交差する方向での位置規制力が最も効果的に作用する弁体２０ｃの被案内部２３ｃに対して、弁体２０ｃの移動案内が的確に行われる。
【００７８】
上記他の態様（図１１）において、連通流路部４９は、第３ポート１３側に取り付けられた継手部材４０ｂに設けられた穴部により構成されている。この構成によれば、継手部材４０ｂに設けられた穴部である連通流路部４９により、流路抵抗が少ない状態で十分な流量の流体が第３ポート１３側に容易に分岐して流れる。
【００７９】
また、本発明の更に他の実施形態（図１５）では、案内機構６０は、弁体２０ｄ（弁体本体２５ａ）の外周面に放射方向に張り出すように形成され弁体２０ｄの移動方向に沿って延び、且つ、周方向に間隔を空けて複数設けられた突起部である被案内部（図１６のベーン２７先端の被案内部２３ｄ）と、ボディ１０の弁体２０ｄ（弁体本体２５ａ）の外周面への対向面となる内周面部に被案内部２３ｄに対応して設けられた案内部１４とにより構成され、
連通経路７０は、弁体２０ｄ（弁体本体２５ａ）に形成された複数の被案内部２３ｄ（図１６のベーン２７）の周方向の間隔（連通流路部２８）により構成されている。
【００８０】
上記更に他の実施形態（図１５）では、連通流路部２８による連通経路７０の流路抵抗は比較的小さくなり、流路抵抗が少ない状態で十分な流量の流体が第３ポート１３側に容易に分岐して流れる。
また、弁体２０ｄの移動域の全域に亘って、弁軸２１に交差する方向での位置規制力が最も効果的に作用する弁体本体２５ａに対して、弁体２０ｄの移動案内が的確に行われる。
【００８１】
なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲内での変形、改良が可能である。
例えば、上述の実施形態では、第３ポート１３側に、継手部材４０（４０ａ、４０ｂ）に替えて、閉止部材５０（５０ａ、５０ｂ）を装着可能な構造としたが、専ら継手部材４０（４０ａ、４０ｂ）を装着する構造を採ることも可能である。
この構成によっても、既述の継手部材４０（４０ａ、４０ｂ）を装着する場合と同様の作用、効果を奏し得る。
また、第３ポート１３とは別の位置に第４ポートをさらに設けることも可能である。
その他、本発明の要旨を逸脱しない種々の変形例や変更例は、本発明に包摂される。
【符号の説明】
【００８２】
１、１ａ、１ｂ、１ｃ、１ｄ…弁装置
２…圧力調整ユニット
１０…ボディ
１１…第１ポート
１２…第２ポート
１３…第３ポート
１３ａ…開口部
１３ｂ…取付部
１４…案内部
２０、２０ａ、２０ｂ、２０ｃ、２０ｄ…弁体
２１…弁軸
２２…周面
２３、２３ａ、２３ｂ、２３ｃ、２３ｄ…被案内部
２４、２４ａ…連通流路部
２５、２５ａ…弁体本体
２６…柱状部
２６ａ…外周面
２７…ベーン
２８…連通流路部
３０…減圧ポート
４０、４０ａ、４０ｂ…継手部材
４１、４１ａ、４１ｂ…案内部
４４…内周面
４５…連通流路部
４６…内周面
４７…支持部材
４８…環状部材
４９…連通流路部
５０、５０ａ、５０ｂ…閉止部材
５１…筒状体部
５２…閉塞版部
５３…フランジ部
５４…案内部
５６…環状部材
５７…支持部材
６０…案内機構
７０…連通経路
１００…減圧弁
１１１…一次側圧力室
１２１…二次側圧力室
１２２…二次圧伝搬路
１２３…障壁部材
２００…ハウジング
２０１…ダイヤフラム
２０２…スプリング
２０３…調整ねじ
２０４…ダイヤフラム押さえ
２０５…リブ
５００…電気温水器
５０２…給水受入口
５１０…一次給水管
５２０…二次給水管
５３０…給湯管
５５０…湯水混合水栓
Ｓ１、Ｓ２…空隙部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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