(57)【要約】【課題】エンジンの実用領域を想定した８０℃付近での温度環境下での使用においても、省燃費性及び耐摩耗性に優れた潤滑油組成物を提供する。【解決手段】基油（Ａ）と、粘度指数向上剤（Ｂ）とを含有し、下記要件（Ｉ）及び（II）を満たす、潤滑油組成物。・要件（Ｉ）：前記潤滑油組成物の８０℃における動粘度Ｖ８０が１１．５ｍｍ２／ｓ以下である。・要件（II）：前記潤滑油組成物の、８０℃における動粘度Ｖ８０（ｍ２／ｓ）と、すべり速度２．０ｍ／ｓ、最大ヘルツ圧０．８ＧＰａ、油温８０℃の条件下にて測定した油膜厚さＴ８０（ｎｍ）との比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕が０．１０５（（ｍ２／ｓ）／ｎｍ）未満である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油（Ａ）と、粘度指数向上剤（Ｂ）とを含有し、下記要件（Ｉ）及び（II）を満たす、潤滑油組成物。
・要件（Ｉ）：前記潤滑油組成物の８０℃における動粘度Ｖ８０が１１．５ｍｍ２／ｓ以下である。
・要件（II）：前記潤滑油組成物の、８０℃における動粘度Ｖ８０（ｍｍ２／ｓ）と、すべり速度２．０ｍ／ｓ、最大ヘルツ圧０．８ＧＰａ、油温８０℃の条件下にて測定した油膜厚さＴ８０（ｎｍ）との比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕が０．１０５（（ｍｍ２／ｓ）／ｎｍ）未満である。
【請求項２】
基油（Ａ）の１００℃における動粘度が、２．０〜６．０ｍｍ２／ｓである、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
粘度指数向上剤（Ｂ）の重量平均分子量が、２００，０００〜８００，０００である、請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
粘度指数向上剤（Ｂ）の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、０．１〜５．０質量％である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
粘度指数向上剤（Ｂ）が、櫛形ポリマー（Ｂ１）を含む、請求項１〜４のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
櫛形ポリマー（Ｂ１）が、数平均分子量３００以上のマクロモノマー（ｘ１）に由来する構成単位（Ｘ１）を有する、請求項５に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
櫛形ポリマー（Ｂ１）のＳＳＩ（せん断安定性指数）が１２．０以下である、請求項５又は６に記載の潤滑油組成物。
【請求項８】
基油（Ａ）が、粘度指数が１００以上であり、パラフィン分（％ＣＰ）が６０以上であるパラフィン系鉱油（Ａ１）を含む、請求項１〜７のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項９】
８０℃におけるＨＴＨＳ粘度（高温高せん断粘度）Ｈ８０と、１００℃におけるＨＴＨＳ粘度Ｈ１００との比〔Ｈ８０／Ｈ１００〕が、１．４０以上である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、石油資源の有効活用、及び二酸化炭素の排出削減を目的とし、自動車等の車両の省燃費化は強く求められている。そのため、自動車等の車両のエンジンに用いられる潤滑油組成物に対しても、省燃費化の要望が強くなってきている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、１００℃における動粘度が２．０〜１２ｍｍ２／ｓである潤滑油基油に、所定の重量平均分子量を有し、２５℃における動粘度／油膜厚さ比が０．２以下である粘度指数向上剤を０．１〜５０質量％含有する潤滑油組成物が開示されている。
特許文献１によれば、記載された潤滑油組成物は、１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度（高温高せん断粘度）を維持つつ、４０℃及び１００℃における動粘度や１００℃におけるＨＴＨＳ粘度が低く、その結果、十分な省燃費性を発揮することができるとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−１９６５１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、近年、主にエンジンの実用領域を想定した８０℃付近における燃費性能の改善に着目されている。
本発明者らの検討によれば、特許文献１に開示された潤滑油組成物は、実用領域である８０℃付近では、ＨＴＨＳ粘度が低くなり、油膜厚さを保持し難くなることが分かり、エンジン部材の摩耗が懸念されることがわかった。
【０００６】
本発明は、上記問題点を鑑みてなされたものであって、エンジンの実用領域を想定した８０℃付近での温度環境下での使用においても、省燃費性及び耐摩耗性に優れた潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、基油と粘度指数向上剤とを含有する潤滑油組成物において、８０℃における動粘度、及び、８０℃における動粘度と、油温８０℃の条件下で測定した油膜厚さとの比を所定の範囲に調整することで、上記課題を解決し得ることを見出した。
【０００８】
すなわち本発明は、下記［１］を提供する。
［１］基油（Ａ）と、粘度指数向上剤（Ｂ）とを含有し、下記要件（Ｉ）及び（II）を満たす、潤滑油組成物。
・要件（Ｉ）：前記潤滑油組成物の８０℃における動粘度Ｖ８０が１１．５ｍｍ２／ｓ以下である。
・要件（II）：前記潤滑油組成物の、８０℃における動粘度Ｖ８０（ｍ２／ｓ）と、すべり速度２．０ｍ／ｓ、最大ヘルツ圧０．８ＧＰａ、油温８０℃の条件下にて測定した油膜厚さＴ８０（ｎｍ）との比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕が０．１０５（（ｍ２／ｓ）／ｎｍ）未満である。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の潤滑油組成物は、エンジンの実用領域を想定した８０℃付近での温度環境下での使用においても、省燃費性及び耐摩耗性に優れる。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本明細書において、動粘度及び粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準拠して測定された値を意味する。
本明細書において、各成分の重量平均分子量（Ｍｗ）及び数平均分子量（Ｍｎ）は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）法で測定される標準ポリスチレン換算の値であり、具体的には実施例に記載の方法により測定された値を意味する。
本明細書において、例えば、「アルキル（メタ）アクリレート」とは、「アルキルアクリレート」及び「アルキルメタクリレート」の双方を示す語として用いており、他の類似用語や同様の標記についても、同じである。
【００１１】
〔潤滑油組成物〕
本発明の潤滑油組成物は、基油（Ａ）と、粘度指数向上剤（Ｂ）とを含有し、下記要件（Ｉ）及び（II）を満たすものである。
・要件（Ｉ）：前記潤滑油組成物の８０℃における動粘度Ｖ８０が１１．５ｍｍ２／ｓ以下である。
・要件（II）：前記潤滑油組成物の、８０℃における動粘度Ｖ８０（ｍ２／ｓ）と、すべり速度２．０ｍ／ｓ、最大ヘルツ圧０．８ＧＰａ、油温８０℃の条件下にて測定した油膜厚さＴ８０（ｎｍ）との比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕が０．１０５（ｍ２／ｓ）／ｎｍ）未満である。
【００１２】
要件（Ｉ）を満たすことで、エンジンの実用領域を想定した８０℃付近での温度環境下での使用において、低粘度化されているため、潤滑油組成物の省燃費性の向上に寄与する。
【００１３】
要件（Ｉ）で規定する、本発明の潤滑油組成物の８０℃における動粘度Ｖ８０は、１１．５ｍｍ２／ｓ以下であるが、上記観点から、好ましくは１１．４ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは１１．３ｍｍ２／ｓ以下、更に好ましくは１１．２ｍｍ２／ｓ以下である。
また、要件（Ｉ）で規定する、本発明の潤滑油組成物の８０℃における動粘度Ｖ８０は、好ましくは９．０ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは９．５ｍｍ２／ｓ以上、更に好ましくは１０．０ｍｍ２／ｓ以上である。
【００１４】
ところで、潤滑油組成物を粘度を低くなる程、油膜の保持が難しくなり、耐摩耗性の低下を引き起こし易い。また、耐摩耗性の低下に伴う、省燃費性の低下も引き起こし得る。
要件（Ｉ）で規定する８０℃における動粘度Ｖ８０の範囲は、低粘度であり、上述の耐摩耗性や省燃費性の低下が懸念される。
【００１５】
このような問題に対して、本発明の潤滑油組成物では、上記要件（Ｉ）で規定する８０℃における動粘度Ｖ８０の範囲である際に、上記要件（II）で規定する８０℃における動粘度Ｖ８０（ｍ２／ｓ）と油膜厚さＴ８０（ｎｍ）との比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕（以下、単に「比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕」ともいう）を調整することで、省燃費性及び耐摩耗性を共に向上させている。
上記比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕では、上記要件（Ｉ）で規定する範囲内で８０℃における動粘度Ｖ８０を一定であると仮定した際の、８０℃における油膜厚さの程度を示すパラメータである。比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕の値が小さくなる程、油膜の保持性が高く、耐摩耗性の低下を抑制し得る潤滑油組成物であるといえる。
【００１６】
要件（II）で規定する、本発明の潤滑油組成物の比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕としては、０．１０５（ｍ２／ｓ）／ｎｍ未満であるが、好ましくは０．１０４（ｍ２／ｓ）／ｎｍ未満、より好ましくは０．１０３（ｍ２／ｓ）／ｎｍ未満、更に好ましくは０．１０２（ｍ２／ｓ）／ｎｍ未満である。
また、要件（II）で規定する、本発明の潤滑油組成物の比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕は、好ましくは０．０９０（ｍ２／ｓ）／ｎｍ以上、より好ましくは０．０９２（ｍ２／ｓ）／ｎｍ以上、更に好ましくは０．０９５（ｍ２／ｓ）／ｎｍ以上である。
なお、本明細書において、潤滑油組成物の油膜厚さＴ８０は、すべり速度２．０ｍ／ｓ、最大ヘルツ圧０．８ＧＰａ、油温８０℃の条件下にて測定した値であって、具体的には、実施例に記載の方法により測定された値を意味する。
【００１７】
なお、要件（Ｉ）で規定する、本発明の潤滑油組成物の動粘度Ｖ８０は、基油（Ａ）の動粘度、粘度指数向上剤（Ｂ）の分子量及び含有量等を設定することで、調整可能である。
また、要件（II）で規定する、本発明の潤滑油組成物の比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕は、基油（Ａ）の種類や動粘度、潤滑油用添加剤の種類や含有量によっても多少の変化はするものの、粘度指数向上剤（Ｂ）であるポリマーの特性（構造、分子量）に依存する度合いが大きい。比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕を要件（II）で規定する範囲にするには、後述の粘度指数向上剤（Ｂ）に関する記載を考慮すれば、調整可能である。
【００１８】
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物において、要件（II）で規定の方法で測定した油膜厚さＴ８０としては、好ましくは１００〜１１１ｎｍ、より好ましくは１０３〜１１１ｎｍ、より好ましくは１０５〜１１１ｎｍ、更に好ましくは１０７〜１１１ｎｍ、より更に好ましくは１０８〜１１０ｎｍである。
【００１９】
本明細書では、潤滑油組成物の８０℃におけるＨＴＨＳ粘度（高温高せん断粘度）Ｈ８０と、１００℃におけるＨＴＨＳ粘度Ｈ１００との比〔Ｈ８０／Ｈ１００〕を、耐摩耗性と省燃費性とのバランスを考慮した指標としている。
つまり、８０℃におけるＨＴＨＳ粘度Ｈ８０の値が大きい程、８０℃付近で形成される油膜の保持性が高いため、耐摩耗性に優れた潤滑油組成物となる。一方、１００℃におけるＨＴＨＳ粘度Ｈ１００の値が小さいほど、省燃費性に優れた潤滑油組成物となる。
つまり、当該比〔Ｈ８０／Ｈ１００〕の値が大きいものほど、耐摩耗性及び省燃費性のバランスに優れた潤滑油組成物であるといえる。
【００２０】
本発明の一態様において、潤滑油組成物の８０℃におけるＨＴＨＳ粘度（高温高せん断粘度）Ｈ８０と、１００℃におけるＨＴＨＳ粘度Ｈ１００との比〔Ｈ８０／Ｈ１００〕としては、好ましくは１．４０以上、より好ましくは１．４５以上、更に好ましくは１．４８以上、より更に好ましくは１．４９以上である。
なお、本明細書において、ＨＴＨＳ粘度は、ＡＳＴＭ  Ｄ４７４１に準拠して測定した値を意味する。
【００２１】
本発明の一態様の潤滑油組成物の８０℃におけるＨＴＨＳ粘度としては、エンジンの実用領域を想定した８０℃付近での温度環境下での使用において、形成される油膜の保持性を高め、優れた耐摩耗性を発現させると共に、結果として省燃費性も良好とする観点から、好ましくは４．０〜７．６ｍＰａ・ｓ、より好ましくは４．３〜７．５ｍＰａ・ｓ、更に好ましくは４．７〜７．４ｍＰａ・ｓ、より更に好ましくは４．９〜７．２ｍＰａ・ｓである。
【００２２】
本発明の一態様の潤滑油組成物の１００℃におけるＨＴＨＳ粘度としては、潤滑性能及び省燃費性が良好な潤滑油組成物とする観点から、好ましくは３．５〜５．５ｍＰａ・ｓ、より好ましくは３．７〜５．３５ｍＰａ・ｓ、更に好ましくは４．０〜５．２ｍＰａ・ｓ、より更に好ましくは４．３〜５．１ｍＰａ・ｓである。
【００２３】
本発明の一態様の潤滑油組成物の１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度としては、潤滑性能及び省燃費性が良好な潤滑油組成物とする観点から、好ましくは１．７〜３．３ｍＰａ・ｓ、より好ましくは２．０〜３．２ｍＰａ・ｓ、更に好ましくは２．３〜３．１ｍＰａ・ｓ、より更に好ましくは２．６〜２．８ｍＰａ・ｓである。
なお、上記の１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度は、エンジンの高速運転時の高温領域下での粘度として想定することもできる。つまり、潤滑油組成物の１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度が上記範囲に属していれば、当該潤滑油組成物はエンジンの高速運転時を想定した高温領域下での粘度等の各種性状が良好であるといえる。
【００２４】
本発明の一態様の潤滑油組成物の１００℃における動粘度としては、好ましくは３．０〜１５．０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは４．０〜１２．５ｍｍ２／ｓ、更に好ましくは５．０〜１１．０ｍｍ２／ｓ、より更に好ましくは６．０〜１０．０ｍｍ２／ｓである。
【００２５】
本発明の一態様の潤滑油組成物の粘度指数としては、好ましくは１４０以上、より好ましくは１５０以上、更に好ましくは１６０以上、より更に好ましくは１８０以上である。
【００２６】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、粘度指数向上剤（Ｂ）以外の潤滑油用添加剤をさらに含有してもよい。
ただし、本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ａ）及び（Ｂ）の合計含有量としては、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは６０〜１００質量％、より好ましくは７０〜１００質量％、更に好ましくは８０〜１００質量％、より更に好ましくは８５〜１００質量％である。
以下、本発明の一態様の潤滑油組成物に含まれる各成分の詳細について説明する。
【００２７】
＜基油（Ａ）＞
本発明の一態様の潤滑油組成物に含まれる基油（Ａ）としては、鉱油であってもよく、合成油であってもよく、鉱油と合成油との混合油を用いてもよい。
【００２８】
鉱油としては、例えば、パラフィン基系、中間基系、ナフテン基系等の原油を常圧蒸留して得られる常圧残油；当該常圧残油を減圧蒸留して得られる留出油；当該留出油を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等の精製処理の１つ以上の処理を施した鉱油及びワックス；フィッシャー・トロプシュ法等により製造されるワックス（ＧＴＬワックス（Gas To Liquids WAX））を異性化することで得られる鉱油等が挙げられる。
【００２９】
これらの中でも、本発明の一態様で用いる鉱油としては、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等の精製処理の１つ以上の処理を施した鉱油及びワックスが好ましく、ＡＰＩ（米国石油協会）基油カテゴリーのグループ２及びグループ３に分類される鉱油がより好ましく、当該グループ３に分類される鉱油が更に好ましい。
【００３０】
合成油としては、例えば、ポリブテン、及びα−オレフィン単独重合体又は共重合体（例えば、エチレン−α−オレフィン共重合体等の炭素数８〜１４のα−オレフィン単独重合体又は共重合体）等のポリα−オレフィン；ポリオールエステル、二塩基酸エステル、リン酸エステル等の各種エステル；ポリフェニルエーテル等の各種エーテル；ポリグリコール；アルキルベンゼン；アルキルナフタレン；フィッシャー・トロプシュ法等により製造されるワックス（ＧＴＬワックス）を異性化することで得られる合成油等が挙げられる。
【００３１】
本発明の一態様で用いる基油（Ａ）の１００℃における動粘度としては、好ましくは２．０〜６．０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは２．０〜５．５ｍｍ２／ｓ、更に好ましくは２．０〜５．０ｍｍ２／ｓ、より更に好ましくは２．０〜４．７ｍｍ２／ｓである。
基油（Ａ）の１００℃における動粘度が２．０ｍｍ２／ｓ以上であれば、蒸発損失が少ないため好ましい。一方、基油（Ａ）の１００℃における動粘度が６．０ｍｍ２／ｓ以下であれば、粘性抵抗による動力損失を抑えることができ、燃費改善効果が得られるため好ましい。
【００３２】
また、本発明の一態様で用いる基油（Ａ）の粘度指数としては、温度変化による粘度変化を抑えると共に、省燃費性の向上の観点から、好ましくは８０以上、より好ましくは９０以上、更に好ましくは１００以上、より更に好ましくは１１０以上、特に好ましくは１２０以上である。
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物において、２種以上の基油を組み合わせた混合油を用いる場合、当該混合油の動粘度及び粘度指数が上記範囲であることが好ましい。
【００３３】
本発明の一態様で用いる基油（Ａ）としては、上述の比〔Ｈ８０／Ｈ１００〕を所定値以上に調整し、耐摩耗性及び省燃費性をバランス良く向上させた潤滑油組成物とする観点から、パラフィン系鉱油を含むことことが好ましく、具体的には、粘度指数が１００以上（より好ましくは１１０以上、更に好ましくは１２０以上）であり、パラフィン分（％ＣＰ）が６０以上（より好ましくは６５以上、更に好ましくは７０以上、より更に好ましくは７５以上）であるパラフィン系鉱油（Ａ１）を含むことがより好ましい。
なお、本明細書において、基油（Ａ）のパラフィン分（％ＣＰ）は、ＡＳＴＭ  Ｄ−３２３８環分析（ｎ−ｄ−Ｍ法）により測定した、パラフィン分の割合（百分率）を意味する。
【００３４】
本発明の一態様で基油（Ａ）中のパラフィン系鉱油（Ａ１）の含有量としては、基油（Ａ）の全量（１００質量％）基準で、好ましくは６０〜１００質量％、より好ましくは７０〜１００質量％、更に好ましくは８０〜１００質量％、より更に好ましくは９０〜１００質量％である。
【００３５】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、基油（Ａ）の含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは５５質量％以上、より好ましくは６０質量％以上、更に好ましくは６５質量％以上、より更に好ましくは７０質量％以上であり、また、好ましくは９９質量％以下、より好ましくは９５質量％以下である。
【００３６】
＜粘度指数向上剤（Ｂ）＞
本発明の潤滑油組成物は、粘度指数向上剤（Ｂ）を含有し、上述の要件（Ｉ）及び（II）を満たすように調製している。
本発明の潤滑油組成物が満たす要件（Ｉ）は、主に基油（Ａ）の粘度特性に依存するものであるが、粘度指数向上剤（Ｂ）の分子量等の特性や含有量といった指標によっても調整することができる。
また、本発明の潤滑油組成物が満たす要件（II）は、基油（Ａ）や成分（Ｂ）以外の潤滑油用添加剤の種類や含有量の違いによっても多少は影響するものの、粘度指数向上剤（Ｂ）の種類や含有量の違いによる影響に比べると小さい。つまり、要件（II）で規定のパラメータは、粘度指数向上剤（Ｂ）として使用するポリマーの構成単位の種類や分子量等のポリマーの構造に対する依存度が大きい。また、少なからず粘度指数向上剤（Ｂ）の含有量によっても変化する。
【００３７】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、粘度指数向上剤（Ｂ）の含有量は、前記要件（Ｉ）及び（II）（特に、要件（Ｉ））を満たす潤滑油組成物とする観点から、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．１〜５．０質量％、より好ましくは０．３〜４．０質量％、更に好ましくは０．５〜３．５質量％、より更に好ましくは１．０〜３．０質量％である。
【００３８】
なお、ハンドリング性や基油（Ａ）との溶解性を考慮し、粘度指数向上剤（Ｂ）は、粘度指数向上剤を構成する樹脂分が、鉱油や合成油等の希釈油により溶解された溶液の形態で市販されていることが多い。
本明細書において、上記「粘度指数向上剤（Ｂ）の含有量」は、粘度指数向上剤を構成する樹脂分に換算した含有量であって、希釈油の質量は除外したものである。
また、上記の「樹脂分」とは、重量平均分子量（Ｍｗ）が１０００以上で、一定の繰り返し単位を有する重合体を意味する。
【００３９】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、粘度指数向上剤（Ｂ）の重量平均分子量（Ｍｗ）は、前記要件（Ｉ）及び（II）を満たす潤滑油組成物とする観点から、好ましくは２００，０００〜８００，０００、より好ましくは２５０，０００〜７５０，０００、更に好ましくは３００，０００〜７００，０００、より更に好ましくは３５０，０００〜６５０，０００である。
【００４０】
具体的な粘度指数向上剤（Ｂ）としては、要件（Ｉ）及び（II）を満たす潤滑油組成物に調整可能なものであればよく、例えば、ポリメタクリレート、分散型ポリメタクリレート、オレフィン系共重合体（例えば、エチレン−プロピレン共重合体など）、分散型オレフィン系共重合体、スチレン系共重合体（例えば、スチレン−ジエン共重合体、スチレン−イソプレン共重合体など）等を用いてもよい。
【００４１】
ただし、特に前記要件（II）を満たす潤滑油組成物とする観点から、本発明の一態様で用いる粘度指数向上剤（Ｂ）としては、櫛形ポリマー（Ｂ１）を含むことが好ましい。
本発明の一態様で用いる粘度指数向上剤（Ｂ）中の櫛形ポリマー（Ｂ１）の含有量としては、前記要件（Ｉ）及び（II）（特に前記要件（II））を満たす潤滑油組成物とする観点から、粘度指数向上剤（Ｂ）の全量（１００質量％、樹脂分換算）基準で、好ましくは７０〜１００質量％、より好ましくは８０〜１００質量％、更に好ましくは９０〜１００質量％、より更に好ましくは９５〜１００質量％である。
以下、粘度指数向上剤（Ｂ）として好適である櫛形ポリマー（Ｂ１）について説明する。
【００４２】
＜櫛形ポリマー（Ｂ１）＞
本発明の一態様で用いる「櫛形ポリマー」とは、高分子量の側鎖が出ている三叉分岐点を主鎖に数多くもつ構造を有するポリマーを指す。
本発明の一態様において、粘度指数向上剤（Ｂ）として櫛形ポリマー（Ｂ１）を用いることで、得られる潤滑油組成物の要件（II）で規定の比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕を、比較的容易に、低く調整することできる。
つまり、櫛形ポリマー（Ｂ１）を用いることで、前記要件（II）を満たす潤滑油組成物に調製し易く、結果として、当該潤滑油組成物は、主にエンジンの実用領域を想定した８０℃でのＨＴＨＳ粘度を適切な範囲に調製し易くなると共に、８０℃付近での油膜厚さを十分に保持し易いものとなり得る。
【００４３】
櫛形ポリマー（Ｂ１）の重量平均分子量（Ｍｗ）としては、前記要件（Ｉ）及び（II）（特に前記要件（II））を満たす潤滑油組成物とする観点から、好ましくは２００，０００〜８００，０００、より好ましくは２５０，０００〜７５０，０００、更に好ましくは３００，０００〜７００，０００、より更に好ましくは３５０，０００〜６５０，０００である。
【００４４】
櫛形ポリマー（Ｂ１）の分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）（但し、Ｍｗは櫛形ポリマー（Ｂ１）の重量平均分子量、Ｍｎは櫛形ポリマー（Ｂ１）の数平均分子量を示す）としては、前記要件（Ｉ）及び（II）（特に前記要件（II））を満たす潤滑油組成物とする観点から、好ましくは７．００以下、より好ましくは６．００以下、更に好ましくは５．００以下、より更に好ましくは３．００以下である。
なお、櫛形ポリマー（Ｂ１）の分子量分布が小さくなる程、基油（Ａ）と共に含有した潤滑油組成物の省燃費性能がより向上する傾向にある。
また、櫛形ポリマー（Ｂ１）の分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）は、下限値としては特に制限はないが、通常１．０１以上、好ましくは１．０５以上、より好ましくは１．１０以上である。
【００４５】
櫛形ポリマー（Ｂ１）のＳＳＩ（せん断安定性指数）としては、前記要件（II）を満たす潤滑油組成物とする観点から、好ましくは１２．０以下、より好ましくは１０．０以下、更に好ましくは５．０以下、より更に好ましくは３．０以下、特に好ましくは１．０未満である。
また、櫛形ポリマー（Ｂ１）のＳＳＩは、下限値の制限は特に無いが、通常０．１以上である。
【００４６】
なお、本明細書において、櫛形ポリマー（Ｂ１）のＳＳＩ（せん断安定性指数）とは、櫛形ポリマー（Ｂ１）中の樹脂分に由来するせん断による粘度低下をパーセンテージで示すものであり、ＡＳＴＭ  Ｄ６２７８に準拠して測定された値である。より具体的には、下記計算式（１）より算出された値である。
【数１】
2018159011.tif 000002
【００４７】
上記式（１）中、Ｋｖ０は、樹脂分を含む粘度指数向上剤を鉱油に希釈した試料油の１００℃における動粘度の値であり、Ｋｖ１は、当該の樹脂分を含む粘度指数向上剤を鉱油に希釈した試料油を、ＡＳＴＭ  Ｄ６２７８の手順にしたがって、３０サイクル高剪断ボッシュ・ディーゼルインジェクターに通過させた後の１００℃における動粘度の値である。また、Ｋｖｏｉｌは、当該粘度指数向上剤を希釈する際に用いた鉱油の１００℃における動粘度の値である。
【００４８】
なお、櫛形ポリマー（Ｂ１）のＳＳＩの値は、櫛形ポリマー（Ｂ１）の構造によって変化するものである。具体的には、以下に示す傾向があり、これらの事項を考慮することで、櫛形ポリマー（Ｂ１）のＳＳＩの値を容易に調整できる。なお、以下の事項は、あくまで一例であって、これら以外の事項を考慮することによっても調整可能である。
・櫛形ポリマーの側鎖がマクロモノマー（ｘ１）で構成され、当該マクロモノマー（ｘ１）に由来する構成単位（Ｘ１）の含有量が、構成単位の全量（１００モル％）基準で、０．５モル％以上である櫛形ポリマーは、ＳＳＩの値が低くなる傾向にある。
・櫛形ポリマーの側鎖を構成するマクロモノマー（ｘ１）の分子量が大きくなるほど、ＳＳＩの値が低くなる傾向にある。
【００４９】
＜櫛形ポリマー（Ｂ１）の構成単位＞
以下、本発明の一態様で用いる櫛形ポリマー（Ｂ１）の構成単位について説明する。
なお、本発明の一態様において、「櫛形ポリマー（Ｂ１）を使用すれば、必然的に、要件（II）を満たす潤滑油組成物が得られる」というわけではない。
一般的に、櫛形ポリマーとしては、非常に多くの構成を有するものが知られている。
本発明においては、このような非常に多く存在している櫛形ポリマーの中から、上述の好適な態様を適宜考慮し、特定の櫛形ポリマー（Ｂ）を選択し、要件（II）を満たす潤滑油組成物としている。
以下の記載において、それぞれの構成単位の好適な態様に関する事項は、特に断りが無い限り、要件（II）を満たす潤滑油組成物に調整するための手段として示したものである。
【００５０】
櫛形ポリマー（Ｂ１）としては、マクロモノマー（ｘ１）に由来する構成単位（Ｘ１）を少なくとも有する重合体が好ましい。この構成単位（Ｘ１）が、上述の「高分子量の側鎖」に該当する。
なお、本発明において、上記の「マクロモノマー」とは、重合性官能基を有する高分子量モノマーのことを意味し、末端に重合性官能基を有する高分子量モノマーであることが好ましい。
【００５１】
側鎖に対して、主鎖が相対的に長い櫛形ポリマーほど、せん断安定性が低いため、このような櫛形ポリマーを用いた場合、前記比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕の値は、大きくなり易い。
つまり、櫛形ポリマー（Ｂ１）のマクロモノマー（ｘ１）に由来の構成単位（Ｘ１）の含有量が多いほど、及び、マクロモノマー（ｘ１）の分子量が大きい程、前記比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕を小さい値に調整し易い。
【００５２】
本発明の一態様で用いる櫛形ポリマー（Ｂ１）において、上記観点から構成単位（Ｘ１）の含有量としては、櫛形ポリマー（Ｂ１）の構成単位の全量（１００モル％）基準で、好ましくは０．５〜２０モル％、より好ましくは０．７〜１０モル％、更に好ましくは０．９〜５モル％である。
なお、本明細書において、櫛形ポリマー（Ｂ１）における各構成単位の含有量は、１３Ｃ−ＮＭＲ定量スペクトルを解析して算出した値を意味する。
【００５３】
マクロモノマー（ｘ１）の数平均分子量（Ｍｎ）としては、上記観点から、好ましくは３００以上、より好ましくは５００以上、更に好ましくは１，０００以上、より更に好ましくは２，０００以上、特に好ましくは４，０００以上であり、また、好ましくは１００，０００以下、より好ましくは５０，０００以下、更に好ましくは２０，０００以下、より更に好ましくは１０，０００以下である。
【００５４】
マクロモノマー（ｘ１）が有する重合性官能基としては、例えば、アクリロイル基（ＣＨ２＝ＣＨ−ＣＯＯ−）、メタクリロイル基（ＣＨ２＝ＣＣＨ３−ＣＯＯ−）、エテニル基（ＣＨ２＝ＣＨ−）、ビニルエーテル基（ＣＨ２＝ＣＨ−Ｏ−）、アリル基（ＣＨ２＝ＣＨ−ＣＨ２−）、アリルエーテル基（ＣＨ２＝ＣＨ−ＣＨ２−Ｏ−）、ＣＨ２＝ＣＨ−ＣＯＮＨ−で表される基、ＣＨ２＝ＣＣＨ３−ＣＯＮＨ−で表される基等が挙げられる。
【００５５】
マクロモノマー（ｘ１）は、上記重合性官能基以外に、例えば、以下の一般式（ｉ）〜（iii）で表される繰り返し単位を１種以上有していてもよい。
【化１】
2018159011.tif 000003
【００５６】
上記一般式（ｉ）中、Ｒｂ１は、炭素数１〜１０の直鎖又は分岐鎖のアルキレン基を示し、具体的には、メチレン基、エチレン基、１，２−プロピレン基、１，３−プロピレン基、１，２−ブチレン基、１，３−ブチレン基、１，４−ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、ヘプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、２−エチルヘキシレン基等が挙げられる。
上記一般式（ii）中、Ｒｂ２は、炭素数２〜４の直鎖又は分岐鎖のアルキレン基を示し、具体的には、エチレン基、１，２−プロピレン基、１，３−プロピレン基、１，２−ブチレン基、１，３−ブチレン基、１，４−ブチレン基等が挙げられる。
上記一般式（iii）中、Ｒｂ３は、水素原子又はメチル基を示す。
また、Ｒｂ４は炭素数１〜１０の直鎖又は分岐鎖のアルキル基を示し、具体的には、メチル基、エチル基，ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、イソプロピル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔ−ブチル基、イソペンチル基、ｔ−ペンチル基、イソヘキシル基、ｔ−ヘキシル基、イソヘプチル基、ｔ−ヘプチル基、２−エチルヘキシル基、イソオクチル基、イソノニル基、イソデシル基等が挙げられる。
なお、上記一般式（ｉ）〜（iii）で表される繰り返し単位をそれぞれ複数有する場合には、Ｒｂ１、Ｒｂ２、Ｒｂ３、Ｒｂ４は、それぞれ同一であってもよく、互いに異なるものであってもよい。
【００５７】
本発明の一態様において、マクロモノマー（ｘ１）としては、前記一般式（ｉ）で表される繰り返し単位を有する重合体であることが好ましく、前記一般式（ｉ）中のＲｂ１が１，２−ブチレン基及び／又は１，４−ブチレン基である繰り返し単位（Ｘ１−１）を有する重合体であることがより好ましい。
【００５８】
繰り返し単位（Ｘ１−１）の含有量としては、マクロモノマー（ｘ１）の構成単位の全量（１００モル％）基準で、好ましくは１〜１００モル％、より好ましくは２０〜９５モル％、更に好ましくは４０〜９０モル％、より更に好ましくは５０〜８０モル％である。
【００５９】
なお、マクロモノマー（ｘ１）が、前記一般式（ｉ）〜（iii）から選ばれる２種以上の繰り返し単位を有する共重合体である場合、共重合の形態としては、ブロック共重合体であってもよく、ランダム共重合体であってもよい。
【００６０】
本発明の一態様で用いる櫛形ポリマー（Ｂ１）は、１種類のマクロモノマー（ｘ１）に由来する構成単位（Ｘ１）のみからなる単独重合体でもよく、２種類以上のマクロモノマー（ｘ１）に由来する構成単位（Ｘ１）を含む共重合体であってもよい。
また、本発明の一態様で用いる櫛形ポリマー（Ｂ１）は、マクロモノマー（ｘ１）に由来する構成単位と共に、マクロモノマー（ｘ１）以外の他のモノマー（ｘ２）に由来する構成単位（Ｘ２）を含む共重合体であってもよい。
このような櫛形ポリマーの具体的な構造としては、モノマー（ｘ２）に由来する構成単位（Ｘ２）を含む主鎖に対して、マクロモノマー（ｘ１）に由来する構成単位（Ｘ１）を含む側鎖を有する共重合体が好ましい。
【００６１】
モノマー（ｘ２）としては、例えば、下記一般式（ａ１）で表される単量体（ｘ２−ａ）、アルキル（メタ）アクリレート（ｘ２−ｂ）、窒素原子含有ビニル単量体（ｘ２−ｃ）、水酸基含有ビニル単量体（ｘ２−ｄ）、リン原子含有単量体（ｘ２−ｅ）、脂肪族炭化水素系ビニル単量体（ｘ２−ｆ）、脂環式炭化水素系ビニル単量体（ｘ２−ｇ）、ビニルエステル類（ｘ２−ｈ）、ビニルエーテル類（ｘ２−ｉ）、ビニルケトン類（ｘ２−ｊ）、エポキシ基含有ビニル単量体（ｘ２−ｋ）、ハロゲン元素含有ビニル単量体（ｘ２−ｌ）、不飽和ポリカルボン酸のエステル（ｘ２−ｍ）、（ジ）アルキルフマレート（ｘ２−ｎ）、（ジ）アルキルマレエート（ｘ２−ｏ）、芳香族炭化水素系ビニル単量体（ｘ２−ｐ）等が挙げられる。
【００６２】
なお、モノマー（ｘ２）としては、リン原子含有単量体（ｘ２−ｅ）及び芳香族炭化水素系ビニル単量体（ｘ２−ｐ）以外の単量体が好ましい。
また、モノマー（ｘ２）としては、下記一般式（ａ１）で表される単量体（ｘ２−ａ）、アルキル（メタ）アクリレート（ｘ２−ｂ）、及び水酸基含有ビニル単量体（ｘ２−ｄ）から選ばれる１種以上を含むことが好ましく、水酸基含有ビニル単量体（ｘ２−ｄ）を少なくとも含むことがより好ましい。
【００６３】
水酸基含有ビニル単量体（ｘ２−ｄ）に由来する構成単位の含有量としては、櫛形ポリマー（Ｂ）の構成単位の全量（１００モル％）基準で、好ましくは０．１〜３０モル％、より好ましくは０．５〜２０モル％、更に好ましくは１〜１５モル％、より更に好ましくは３〜１０モル％である。
【００６４】
（下記一般式（ａ１）で表される単量体（ｘ２−ａ））
【化２】
2018159011.tif 000004
【００６５】
上記一般式（ａ１）中、Ｒｂ１１は、水素原子又はメチル基を示す。
Ｒｂ１２は、単結合、炭素数１〜１０の直鎖又は分岐鎖のアルキレン基、−Ｏ−、もしくは−ＮＨ−を示す。
Ｒｂ１３は、炭素数２〜４の直鎖又は分岐鎖のアルキレン基を示す。また、ｎは１以上の整数（好ましくは１〜２０の整数、より好ましくは１〜５の整数）を示す。なお、ｎが２以上の整数の場合、複数のＲｂ１３は、同一であってもよく、異なっていてもよく、さらに、(Ｒｂ１３Ｏ)ｎ部分は、ランダム結合でもブロック結合でもよい。
Ｒｂ１４は、炭素数１〜６０（好ましくは１０〜５０、より好ましくは２０〜４０）の直鎖又は分岐鎖のアルキル基を示す。
上記の「炭素数１〜１０の直鎖又は分岐鎖のアルキレン基」、「炭素数２〜４の直鎖又は分岐鎖のアルキレン基」、及び「炭素数１〜６０の直鎖又は分岐鎖のアルキル基」の具体的な基としては、上述の一般式（ｉ）〜（iii）に関する記載で例示した基と同じものが挙げられる。
【００６６】
（アルキル（メタ）アクリレート（ｘ２−ｂ））
アルキル（メタ）アクリレート（ｘ２−ｂ）としては、例えば、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ｎ−プロピル（メタ）アクリレート、イソプロピル（メタ）アクリレート、ｎ−ブチル（メタ）アクリレート、ｔ−ブチル（メタ）アクリレート、ペンチル（メタ）アクリレート、ヘキシル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ヘプチル（メタ）アクリレート、２−ｔ−ブチルヘプチル（メタ）アクリレート、オクチル（メタ）アクリレート、３−イソプロピルヘプチル（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００６７】
アルキル（メタ）アクリレート（ｘ２−ｂ）が有するアルキル基の炭素数としては、好ましくは４〜３０、より好ましくは４〜２４、更に好ましくは４〜１８である。
なお、当該アルキル基は、直鎖アルキル基でもよく、分岐鎖アルキル基でもよい。
【００６８】
本発明の一態様において、モノマー（ｘ２）が、アルキル（メタ）アクリレート（ｘ２−ｂ）として、ブチル（メタ）アクリレートと、炭素数１２〜２０のアルキル基を有するアルキル（メタ）アクリレートとを共に含むことで、前記比〔Ｖ８０／Ｔ８０〕を小さい値に調整し易い。
【００６９】
ブチル（メタ）アクリレートに由来の構成単位（α）と、炭素数１２〜２０のアルキル基を有するアルキル（メタ）アクリレートに由来の構成単位（β）との含有量比〔（α）／（β）〕としては、モル比で、好ましくは７．００以上、より好ましくは８．５０以上、更に好ましくは１０．００以上であり、また、好ましくは２０以下である。
【００７０】
ブチル（メタ）アクリレートに由来の構成単位（α）の含有量としては、櫛形ポリマー（Ｂ）の構成単位の全量（１００モル％）基準で、好ましくは４０〜９５モル％、より好ましくは５０〜９０モル％、更に好ましくは６０〜８５モル％である。
【００７１】
炭素数１２〜２０のアルキル基を有するアルキル（メタ）アクリレートに由来の構成単位（β）の含有量としては、櫛形ポリマー（Ｂ）の構成単位の全量（１００モル％）基準で、好ましくは１〜３０モル％、より好ましくは３〜２５モル％、更に好ましくは５〜２０モル％である。
【００７２】
（窒素原子含有ビニル単量体（ｘ２−ｃ））
窒素原子含有ビニル単量体（ｘ２−ｃ）としては、例えば、アミド基含有ビニル単量体（ｘ２−ｃ１）、ニトロ基含有単量体（ｘ２−ｃ２）、１級アミノ基含有ビニル単量体（ｘ２−ｃ３）、２級アミノ基含有ビニル単量体（ｘ２−ｃ４）、３級アミノ基含有ビニル単量体（ｘ２−ｃ５）、及びニトリル基含有ビニル単量体（ｘ２−ｃ６）等が挙げられる。
【００７３】
アミド基含有ビニル単量体（ｘ２−ｃ１）としては、例えば、（メタ）アクリルアミド；Ｎ−メチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−エチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−イソプロピル（メタ）アクリルアミド及びＮ−ｎ−又はイソブチル（メタ）アクリルアミド等のモノアルキルアミノ（メタ）アクリルアミド；Ｎ−メチルアミノエチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−エチルアミノエチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−イソプロピルアミノ−ｎ−ブチル（メタ）アクリルアミド及びＮ−ｎ−又はイソブチルアミノ−ｎ−ブチル（メタ）アクリルアミド等のモノアルキルアミノアルキル（メタ）アクリルアミド；Ｎ，Ｎ−ジメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピル（メタ）アクリルアミド及びＮ，Ｎ−ジ−ｎ−ブチル（メタ）アクリルアミド等のジアルキルアミノ（メタ）アクリルアミド；Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノエチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミド及びＮ，Ｎ−ジ−ｎ−ブチルアミノブチル（メタ）アクリルアミド等のジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリルアミド；Ｎ−ビニルホルムアミド、Ｎ−ビニルアセトアミド、Ｎ−ビニル−ｎ−又はイソプロピオニルアミド及びＮ−ビニルヒドロキシアセトアミド等のＮ−ビニルカルボン酸アミド；等が挙げられる。
【００７４】
ニトロ基含有単量体（ｘ２−ｃ２）としては、例えば、ニトロエチレン、３−ニトロ−１−プロペン等が挙げられる。
【００７５】
１級アミノ基含有ビニル単量体（ｘ２−ｃ３）としては、例えば、（メタ）アリルアミン及びクロチルアミン等の炭素数３〜６のアルケニル基を有するアルケニルアミン；アミノエチル（メタ）アクリレート等の炭素数２〜６のアルキル基を有するアミノアルキル（メタ）アクリレート；等が挙げられる。
【００７６】
２級アミノ基含有ビニル単量体（ｘ２−ｃ４）としては、例えば、ｔ−ブチルアミノエチル（メタ）アクリレート及びメチルアミノエチル（メタ）アクリレート等のモノアルキルアミノアルキル（メタ）アクリレート；ジ（メタ）アリルアミン等の炭素数６〜１２のジアルケニルアミン；等が挙げられる。
【００７７】
３級アミノ基含有ビニル単量体（ｘ２−ｃ５）としては、例えば、ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート及びジエチルアミノエチル（メタ）アクリレート等のジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリレート；モルホリノエチル（メタ）アクリレート等の窒素原子を有する脂環式（メタ）アクリレート；及びこれらの塩酸塩、硫酸塩、リン酸塩又は低級アルキル（炭素数１〜８）モノカルボン酸（酢酸及びプロピオン酸等）塩；等が挙げられる。
【００７８】
ニトリル基含有ビニル単量体（ｘ２−ｃ６）としては、例えば、（メタ）アクリロニトリル等が挙げられる。
【００７９】
（水酸基含有ビニル単量体（ｘ２−ｄ））
水酸基含有ビニル単量体（ｘ２−ｄ）としては、例えば、ヒドロキシル基含有ビニル単量体（ｘ２−ｄ１）、及びポリオキシアルキレン鎖含有ビニル単量体（ｘ２−ｄ２）等が挙げられる。
【００８０】
ヒドロキシル基含有ビニル単量体（ｘ２−ｄ１）としては、例えば、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、及び２−又は３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート等の炭素数２〜６のアルキル基を有するヒドロキシアルキル（メタ）アクリレート；Ｎ，Ｎ−ジヒドロキシメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジヒドロキシプロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジ−２−ヒドロキシブチル（メタ）アクリルアミド等の炭素数１〜４のアルキル基を有するモノ−又はジ−ヒドロキシアルキル置換（メタ）アクリルアミド；ビニルアルコール；（メタ）アリルアルコール、クロチルアルコール、イソクロチルアルコール、１−オクテノール及び１−ウンデセノール等の炭素数３〜１２のアルケノール；１−ブテン−３−オール、２−ブテン−１−オール及び２−ブテン−１，４−ジオール等の炭素数４〜１２のアルケンモノオール又はアルケンジオール；２−ヒドロキシエチルプロペニルエーテル等の炭素数１〜６のアルキル基及び炭素数３〜１０のアルケニル基を有するヒドロキシアルキルアルケニルエーテル；グリセリン、ペンタエリスリトール、ソルビトール、ソルビタン、ジグリセリン、糖類及び蔗糖等の多価アルコールのアルケニルエーテル又は（メタ）アクリレート；等が挙げられる。
これらの中でも、２つ以上の水酸基を有するヒドロキシル基含有ビニル単量体が好ましく、多価アルコールのアルケニルエーテル又は（メタ）アクリレートがより好ましい。
【００８１】
ポリオキシアルキレン鎖含有ビニル単量体（ｘ２−ｄ２）としては、例えば、ポリオキシアルキレングリコール（アルキレン基の炭素数２〜４、重合度２〜５０）、ポリオキシアルキレンポリオール（上述の多価アルコールのポリオキシアルキレンエーテル（アルキレン基の炭素数２〜４、重合度２〜１００））、ポリオキシアルキレングリコール又はポリオキシアルキレンポリオールのアルキル（炭素数１〜４）エーテルのモノ（メタ）アクリレート［ポリエチレングリコール（Ｍｎ：１００〜３００）モノ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコール（Ｍｎ：１３０〜５００）モノ（メタ）アクリレート、メトキシポリエチレングリコール（Ｍｎ：１１０〜３１０）（メタ）アクリレート、ラウリルアルコールエチレンオキサイド付加物（２〜３０モル）（メタ）アクリレート及びモノ（メタ）アクリル酸ポリオキシエチレン（Ｍｎ：１５０〜２３０）ソルビタン等］等が挙げられる。
【００８２】
（リン原子含有単量体（ｘ２−ｅ））
リン原子含有単量体（ｘ２−ｅ）としては、例えば、リン酸エステル基含有単量体（ｘ２−ｅ１）、及びホスホノ基含有単量体（ｘ２−ｅ２）等が挙げられる。
【００８３】
リン酸エステル基含有単量体（ｘ２−ｅ１）としては、例えば、（メタ）アクリロイロキシエチルホスフェート及び（メタ）アクリロイロキシイソプロピルホスフェート等の炭素数２〜４のアルキル基を有する（メタ）アクリロイロキシアルキルリン酸エステル；リン酸ビニル、リン酸アリル、リン酸プロペニル、リン酸イソプロペニル、リン酸ブテニル、リン酸ペンテニル、リン酸オクテニル、リン酸デセニル及びリン酸ドデセニル等の炭素数２〜１２のアルケニル基を有するリン酸アルケニルエステル；等が挙げられる。
【００８４】
ホスホノ基含有単量体（ｘ２−ｅ２）としては、例えば、（メタ）アクリロイロキシエチルホスホン酸等の炭素数２〜４のアルキル基を有する（メタ）アクリロイロキシアルキルホスホン酸；ビニルホスホン酸、アリルホスホン酸及びオクテニルホスホン酸等の炭素数２〜１２のアルケニル基を有するアルケニルホスホン酸；等が挙げられる。
【００８５】
（脂肪族炭化水素系ビニル単量体（ｘ２−ｆ））
脂肪族炭化水素系ビニル単量体（ｘ２−ｆ）としては、例えば、エチレン、プロピレン、ブテン、イソブチレン、ペンテン、ヘプテン、ジイソブチレン、オクテン、ドデセン及びオクタデセン等の炭素数２〜２０のアルケン；ブタジエン、イソプレン、１，４−ペンタジエン、１，６−ヘプタジエン及び１，７−オクタジエン等の炭素数４〜１２のアルカジエン；等が挙げられる。
脂肪族炭化水素系ビニル単量体（ｘ２−ｆ）の炭素数としては、好ましくは２〜３０、より好ましくは２〜２０、更に好ましくは２〜１２である。
【００８６】
（脂環式炭化水素系ビニル単量体（ｘ２−ｇ））
脂環式炭化水素系ビニル単量体（ｘ２−ｇ）としては、例えば、シクロヘキセン、（ジ）シクロペンタジエン、ピネン、リモネン、ビニルシクロヘキセン及びエチリデンビシクロヘプテン等が挙げられる。
脂環式炭化水素系ビニル単量体（ｘ２−ｇ）の炭素数としては、好ましくは３〜３０、より好ましくは３〜２０、更に好ましくは３〜１２である。
【００８７】
（ビニルエステル類（ｘ２−ｈ））
ビニルエステル類（ｘ２−ｈ）としては、例えば、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、酪酸ビニル及びオクタン酸ビニル等の炭素数２〜１２の飽和脂肪酸のビニルエステル等が挙げられる。
【００８８】
（ビニルエーテル類（ｘ２−ｉ））
ビニルエーテル類（ｘ２−ｉ）としては、例えば、メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、プロピルビニルエーテル、ブチルビニルエーテル、及び２−エチルヘキシルビニルエーテル等の炭素数１〜１２のアルキルビニルエーテル；ビニル−２−メトキシエチルエーテル、及びビニル−２−ブトキシエチルエーテル等の炭素数１〜１２のアルコキシアルキルビニルエーテル；等が挙げられる。
【００８９】
（ビニルケトン類（ｘ２−ｊ））
ビニルケトン類（ｘ２−ｊ）としては、例えば、メチルビニルケトン、及びエチルビニルケトン等の炭素数１〜８のアルキルビニルケトン；等が挙げられる。
【００９０】
（エポキシ基含有ビニル単量体（ｘ２−ｋ））
エポキシ基含有ビニル単量体（ｘ２−ｋ）としては、例えば、グリシジル（メタ）アクリレート、グリシジル（メタ）アリルエーテル等が挙げられる。
【００９１】
（ハロゲン元素含有ビニル単量体（ｘ２−ｌ））
ハロゲン元素含有ビニル単量体（ｘ２−ｌ）としては、例えば、塩化ビニル、臭化ビニル、塩化ビニリデン、塩化（メタ）アリル等が挙げられる。
【００９２】
（不飽和ポリカルボン酸のエステル（ｘ２−ｍ））
不飽和ポリカルボン酸のエステル（ｘ２−ｍ）としては、例えば、不飽和ポリカルボン酸のアルキルエステル、不飽和ポリカルボン酸のシクロアルキルエステル、不飽和ポリカルボン酸のアラルキルエステル等が挙げられ、不飽和カルボン酸としては、例えば、マレイン酸、フマール酸、イタコン酸等が挙げられる。
【００９３】
（（ジ）アルキルフマレート（ｘ２−ｎ））
（ジ）アルキルフマレート（ｘ２−ｎ）としては、例えば、モノメチルフマレート、ジメチルフマレート、モノエチルフマレート、ジエチルフマレート、メチルエチルフマレート、モノブチルフマレート、ジブチルフマレート、ジペンチルフマレート、ジヘキシルフマレート等が挙げられる。
【００９４】
（（ジ）アルキルマレエート（ｘ２−ｏ））
（ジ）アルキルマレエート（ｘ２−ｏ）としては、例えば、モノメチルマレエート、ジメチルマレエート、モノエチルマレエート、ジエチルマレエート、メチルエチルマレエート、モノブチルマレエート、ジブチルマレエート等が挙げられる。
【００９５】
（芳香族炭化水素系ビニル単量体（ｘ２−ｐ））
芳香族炭化水素系ビニル単量体（ｘ２−ｐ）としては、例えば、スチレン、α−メチルスチレン、α−エチルスチレン、ビニルトルエン、２，４−ジメチルスチレン、４−エチルスチレン、４−イソプロピルスチレン、４−ブチルスチレン、４−フェニルスチレン、４−シクロヘキシルスチレン、４−ベンジルスチレン、ｐ−メチルスチレン、モノクロロスチレン、ジクロロスチレン、トリブロモスチレン、テトラブロモスチレン、４−クロチルベンゼン、インデン及び２−ビニルナフタレン等が挙げられる。
芳香族炭化水素系ビニル単量体（ｘ２−ｐ）の炭素数としては、好ましくは８〜３０、より好ましくは８〜２０、更に好ましくは８〜１８である。
【００９６】
＜潤滑油用添加剤＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、必要に応じて、成分（Ｂ）以外の潤滑油用添加剤（以下、単に「潤滑油用添加剤」ともいう）を含有してもよい。
このような潤滑油用添加剤としては、例えば、流動点降下剤、金属系清浄剤、分散剤、耐摩耗剤、極圧剤、酸化防止剤、消泡剤、防錆剤、金属不活性化剤等が挙げられる。
各潤滑油用添加剤は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９７】
なお、当該潤滑油用添加剤として、ＡＰＩ／ＩＬＳＡＣ  ＳＮ／ＧＦ−５規格等に適合した、複数の添加剤を含有する市販品の添加剤パッケージを用いてもよい。
また、上記の添加剤としての機能を複数有する化合物（例えば、耐摩耗剤及び極圧剤としての機能を有する化合物）を用いてもよい。
【００９８】
これらの潤滑油用添加剤の各含有量は、本発明の効果を損なわない範囲内で、適宜調整することができるが、潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、通常０．００１〜１５質量％、好ましくは０．００５〜１０質量％、より好ましくは０．０１〜８質量％である。
【００９９】
〔潤滑油組成物の製造方法〕
本発明の潤滑油組成物の製造方法としては、特に制限は無く、例えば、基油に、上述の粘度指数向上剤（Ｂ）を配合する工程を有する方法が挙げられる。
また、必要に応じて、粘度指数向上剤（Ｂ）の配合の際に、上述の潤滑油用添加剤を配合してもよい。
【０１００】
ここで、上記工程において、基油（Ａ）及び粘度指数向上剤（Ｂ）に関する事項については、上述のとおりであり、好適な成分、各成分の含有量も上述のとおりである。
なお、粘度指数向上剤（Ｂ）は、粘度指数向上剤の樹脂分を希釈油に溶解した溶液の形態で配合してもよい。当該溶液の樹脂分濃度としては、通常１０〜５０質量％である。
各成分を配合した後、公知の方法により、撹拌して均一に分散させることが好ましい。
【０１０１】
〔潤滑油組成物の用途〕
本発明の潤滑油組成物は、エンジンの実用領域を想定した８０℃付近での温度環境下での使用においても、省燃費性及び耐摩耗性に優れる。
そのため、本発明の潤滑油組成物は、エンジン油として使用されることが好ましい。
本発明の潤滑油組成物の使用に適したエンジンとしては、自動車、電車、航空機等の車両用エンジン等が挙げられるが、自動車用エンジンが好ましく、ハイブリッド機構やアイドリングストップ機構を搭載した自動車用エンジンがより好ましい。
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物は、自動車、電車、航空機等の車両等に使用される内燃機関用潤滑油組成物（内燃機関用エンジンオイル）としての用途が好適であるが、他の用途にも適用し得る。
【実施例】
【０１０２】
次に、本発明を実施例により更に詳細に説明するが、本発明はこれらの例によって何ら限定されるものではない。なお、各種物性の測定法又は評価法は、下記のとおりである。
【０１０３】
（１）４０℃、８０℃、１００℃における動粘度
ＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準拠して測定した。
（２）粘度指数
ＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準拠して算出した。
【０１０４】
（３）重量平均分子量（Ｍｗ）、数平均分子量（Ｍｎ）
ゲル浸透クロマトグラフ装置（アジレント社製、「１２６０型ＨＰＬＣ」）を用いて、下記の条件下で測定し、標準ポリスチレン換算にて測定した値を用いた。
（測定条件）
・カラム：「Ｓｈｏｄｅｘ  ＬＦ４０４」を２本、順次連結したもの。
・カラム温度：３５℃
・展開溶媒：クロロホルム
・流速：０．３ｍＬ／ｍｉｎ
【０１０５】
（４）ＳＳＩ（せん断安定性指数）
測定対象となる粘度指数向上剤に希釈油である鉱油を加えて試料油を調製し、当該試料油及び当該鉱油を用いて、ＡＳＴＭ  Ｄ６２７８に準拠して測定した。
具体的には、対象となる粘度指数向上剤について、前記計算式（１）中のＫｖ０、Ｋｖ１、Ｋｖｏｉｌの各値を測定して、当該計算式（１）より算出した。
【０１０６】
（５）油膜厚さＴ８０
調製した潤滑油組成物をに対して、測定装置である、製品名「ＥＨＤ２油膜厚さ計測器 」（ＰＣＳ社製）を用いて、すべり速度２．０ｍ／ｓ、最大ヘルツ圧０．８ＧＰａ、油度８０℃の条件下で、８０℃における油膜厚さＴ８０（単位：ｎｍ）を測定した。
【０１０７】
（６）８０℃、１００℃、１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度（高温高せん断粘度）
調製した潤滑油組成物に対して、ＡＳＴＭ  Ｄ４７４１に準拠し、８０℃、１００℃、又は１５０℃の温度条件下、せん断速度１０６／ｓにて、せん断した後の粘度をそれぞれ測定した。
【０１０８】
以下の実施例及び比較例で使用した粘度指数向上剤の詳細を表１に示す。
なお、表１に記載の粘度指数向上剤（１）〜（５）の構成単位の含有量は、１３Ｃ−ＮＭＲ定量スペクトルを解析して算出した値である。
【表１】
2018159011.tif 000005
【０１０９】
実施例１〜２、比較例１〜３
基油、粘度指数向上剤（１）〜（５）のいずれか、流動点降下剤（１）、及びエンジン油用添加剤パッケージを、表２に示す配合量にて添加し、潤滑油組成物をそれぞれ調製した。なお、表２に記載の、粘度指数向上剤（１）〜（５）、流動点降下剤（１）、及びエンジン油用添加剤パッケージの含有量は、希釈油を除いた有効成分換算での含有量である。
また、使用した基油、流動点降下剤、エンジン油用添加剤パッケージの詳細は以下のとおりであり、粘度指数向上剤（１）〜（５）の詳細は表１に記載のとおりである。
【０１１０】
・パラフィン系鉱油：１００℃動粘度＝４．２ｍｍ２／ｓ、粘度指数＝１２６、％ＣＰ＝７９．６である、パラフィン系鉱油。
・流動点降下剤：重量平均分子量（Ｍｗ）が７２，０００のポリメタクリレート。
・エンジン油用添加剤パッケージ：ＡＰＩ／ＩＬＳＡＣ規格、及びＳＮ／ＧＦ−５規格に適合した添加剤パッケージであり、以下の各種添加剤を含む。
金属系清浄剤：カルシウムスルホネート
分散剤：高分子ビスイミド、ホウ素変性モノイミド
耐摩耗剤：第１級のＺｎＤＴＰ、及び第２級のＺｎＤＴＰ
酸化防止剤：ジフェニルアミン系酸化防止剤、ヒンダードフェノール系酸化防止剤、硫化オレフィン
摩擦調整剤：脂肪酸グリセリド、オレイン酸アミド
消泡剤：シリコーン系消泡剤
【０１１１】
調製した潤滑油組成物について、上述の方法に準拠して、各種性状を測定すると共に、下記に示す方法に基づいて、それぞれの潤滑油組成物の駆動トルク改善率及び耐摩耗性も評価した。これらの結果を表２に示す。
【０１１２】
（１）駆動トルク改善率の測定
排気量１．５ＬのＳＯＨＣ（Single OverHead Camshaft）エンジンのメインシャフトをモーターで駆動し、その際にメインシャフトにかかるトルクを測定した。メインシャフトの回転数は、２００ｒｐｍ、エンジン油温及び水温は８０℃とした。
比較例３の潤滑油組成物を用いたときのトルクの測定値を基準にして、下記式から、比較例３以外の潤滑油組成物を用いた際の駆動トルク改善率（％）を算出した。
・［駆動トルク改善率］（％）＝（［比較例３の潤滑油組成物を用いたときのトルクの測定値］−［対象の潤滑油組成物を用いたときのトルクの測定値］）／［比較例３の潤滑油組成物を用いたときのトルクの測定値］×１００
なお、比較例３の潤滑油組成物を用いたときに比べて、トルクの測定値が小さい場合には、上記式から算出される駆動トルク改善率の値はプラスとなる。
上記式から算出される駆動トルク改善率の値が大きいほど駆動トルクが改善され、測定対象の潤滑油組成物の省燃費性が高いといえる。
本発明においては、当該駆動トルク改善率の値が、「２．５％以上」である場合に省燃費性の高い潤滑油組成物と判断するが、より好ましくは３．０％以上、更に好ましくは３．５％以上、より更に好ましくは３．８％以上である。
【０１１３】
（２）耐摩耗性の評価
調製した潤滑油組成物の、８０℃におけるＨＴＨＳ粘度Ｈ８０と、１００℃におけるＨＴＨＳ粘度Ｈ１００との比〔Ｈ８０／Ｈ１００〕の値を算出した。当該比〔Ｈ８０／Ｈ１００〕の値が高いほど、耐摩耗性に優れた潤滑油組成物であるといえる。
【０１１４】
【表２】
2018159011.tif 000006
【０１１５】
実施例１〜２で調製した潤滑油組成物は、比較例１〜３の潤滑油組成物に比べて、エンジンの実用領域を想定した８０℃付近での温度環境下での使用において、省燃費性に優れている結果となった。
また、実施例１〜２で調製した潤滑油組成物は、Ｈ８０／Ｈ１００の比が高いことから、８０℃付近において油膜が十分に保持され、耐摩耗性が良好であることが推測される。