(57)【要約】      （修正有）【課題】任意の部材に関し、使用環境の許容範囲という指標によって、その部材の耐水素脆化特性を評価する方法を提供する。【解決手段】試験対象材を酸溶液に浸漬して水素をチャージし、侵入水素量ＨＥに対応する酸溶液濃度条件を求めるステップ、試験対象材に水素をチャージした後、遅れ破壊試験を行い、限界拡散性水素量ＨＣを測定するステップ、侵入水素量ＨＥが前記限界拡散性水素量ＨＣを下回る酸溶液濃度条件の広さによって耐水素脆化特性を判定するステップ、を備える、耐水素脆化特性の評価方法。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
（１）試験対象材の試験片を酸溶液に浸漬して水素をチャージし、侵入水素量ＨＥに対応する酸溶液濃度条件を求めるステップ、
（２）前記試験対象材の試験片に水素をチャージした後、遅れ破壊試験を行い、限界拡散性水素量ＨＣを測定するステップ、
（３）前記侵入水素量ＨＥが前記限界拡散性水素量ＨＣを下回る酸溶液濃度条件の広さによって耐水素脆化特性を判定するステップ、
を備える、耐水素脆化特性の評価方法。
【請求項２】
前記（１）のステップにおいて、
前記試験片の厚さが５ｍｍ以下であり、前記試験片の総質量が０．５ｇ以上である、
請求項１に記載の耐水素脆化特性の評価方法。
【請求項３】
前記（１）のステップにおいて、
予め行った水素透過試験により決定した所定の時間、前記試験片を酸溶液に浸漬する、請求項１または２に記載の耐水素脆化特性の評価方法。
【請求項４】
前記（２）のステップにおいて、
前記試験片の応力集中係数が３以上である、
請求項１から３までのいずれかに記載の耐水素脆化特性の評価方法。
【請求項５】
前記（１）のステップにおいて、
前記酸溶液が緩衝能力を有する、
請求項１から４までのいずれかに記載の耐水素脆化特性の評価方法。
【請求項６】
前記（１）のステップにおいて、
前記試験片の表面積面積（ｃｍ２）に対する酸溶液量（ｍＬ）の比（酸溶液量／試験片面積）が２０ｍＬ／ｃｍ２以上である、
請求項１から５までのいずれかに記載の耐水素脆化特性の評価方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、耐水素脆化特性評価方法に関する。特に、遅れ破壊など水素脆化を発生する可能性のある金属材料（例えば、鋼）の耐水素脆化特性を評価する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車、各種産業機械などには、軽量化、高性能化などが求められている。特に、機械構造用部品には、土木・建築構造物の建設費削減のため、高強度化が進められている。しかし、鋼などの金属材料は、高強度であるほど、遅れ破壊などの水素脆化を引き起こす可能性が高いという問題がある。
【０００３】
「遅れ破壊」は、静的応力下に置かれた部品が、ある時間経過後に突然、脆性的に破壊する現象である。このような破壊が生じると、重大な事故につながる危険性が高いことから、使用環境において遅れ破壊が生じない材料を選択する必要がある。一般的に水素脆化抑制のためには高合金鋼を用いるのが有効であるが、経済性の観点からは安価な材料の選択が望まれる。したがって、耐遅れ破壊特性に優れ、かつ安価な材料を選択するためには、より詳細に耐水素脆化特性を評価できる方法が必要となる。
【０００４】
従来、遅れ破壊などの水素脆化特性を評価する方法が種々提案されている。特許文献１には、水素侵入した試験片で低歪み速度の引張試験における破断時伸びを測定し、その値から求めた水素脆化危険度指数（％）と鋼中に存在する拡散水素量との相関関係を求め、この相関関係から鋼材の水素脆化危険度を評価する方法が開示されている。また、非特許文献１には、限界拡散性水素量と侵入水素量を比較することによって耐水素脆化特性を評価する方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−２６４２４０号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】山崎真吾、高橋稔彦、高強度鋼の耐遅れ破壊特性の定量的評価方法、鉄と鋼、８３（１９９７）、ｐｐ．４５４−４５９
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
たとえば、自動車は、世界各地で販売され、利用されており、実際に、どのような環境で使用されるのかを知るのは難しく、また、その中で最も厳しい使用環境を正確に把握することも難しい。さらに、日本で使用される部品であっても、部品形状によっては構造上常時塩水がたまる可能性がある場合など、想定を超える厳しい環境となることもあり、その際に遅れ破壊などの水素脆化発生リスクがある。
【０００８】
特許文献１および非特許文献１に記載の水素脆化評価方法は、使用される環境が変化した際の水素侵入特性について明らかにできないため、想定範囲外の使用環境がどこまで許容できるかについて把握することができない。
【０００９】
本発明は、従来技術の問題を解決するためになされたものであり、任意の部材に関し、使用環境の許容範囲という指標によって、その部材の耐水素脆化特性を評価する方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、下記の耐水素脆化特性評価方法を要旨とする。
（Ａ）耐水素脆化特性を評価する方法であって、
（１）試験対象材の試験片を酸溶液に浸漬して水素をチャージし、侵入水素量ＨＥに対応する酸溶液濃度条件を求めるステップ、
（２）前記試験対象材の試験片に水素をチャージした後、遅れ破壊試験を行い、限界拡散性水素量ＨＣを測定するステップ、
（３）前記侵入水素量ＨＥが前記限界拡散性水素量ＨＣを下回る酸溶液濃度条件の広さによって耐水素脆化特性を判定するステップ、
を備える、耐水素脆化特性の評価方法。
【００１１】
（Ｂ）前記（１）のステップにおいて、
前記試験片の厚さが５ｍｍ以下であり、前記試験片の総質量が０．５ｇ以上である、上記（Ａ）の耐水素脆化特性の評価方法。
【００１２】
（Ｃ）前記（１）のステップにおいて、
予め行った水素透過試験により決定した所定の時間、前記試験片を酸溶液に浸漬する、
上記（Ａ）または（Ｂ）の耐水素脆化特性の評価方法。
【００１３】
（Ｄ）前記（２）のステップにおいて、
前記試験片の応力集中係数が３以上である、
上記（Ａ）〜（Ｃ）のいずれかの耐水素脆化特性の評価方法。
【００１４】
（Ｅ）前記（１）のステップにおいて、
前記酸溶液が緩衝能力を有する、
（Ａ）〜（Ｄ）のいずれかの耐水素脆化特性の評価方法。
【００１５】
（Ｆ）前記（１）のステップにおいて、
前記試験片の表面積（ｃｍ２）に対する酸溶液量（ｍＬ）の比（酸溶液量／試験片表面積）が２０ｍＬ／ｃｍ２以上である、
（Ａ）〜（Ｅ）のいずれかの耐水素脆化特性の評価方法。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、任意の部材について使用することができる環境を把握するとともに、その際の侵入水素量を把握することができるので、水素脆化の観点から安全に使用できる材料を選択する際に有用な情報を提供することが可能である。さらに、使用可能な環境の範囲で評価することで材料の水素脆化特性優劣の判定を容易にする。このため、本発明は、産業上の貢献が極めて顕著である。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】任意の鋼材についてＴＤＡを実施したときの拡散性水素量と温度との関係を示す図
【図２】鋼材Ｂの試験片について行った予備試験の結果を示す図
【図３】鋼材Ｂについて、ＨＥと酸溶液のｐＨとを比較した結果を示す図
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本実施形態に係る耐水素脆化特性評価方法は、下記のステップ（１）〜（３）を備える。
（１）試験対象材を酸溶液に浸漬して水素をチャージし、侵入水素量ＨＥに対応する酸溶液濃度条件を求めるステップ、
（２）前記試験対象材に水素をチャージした後、遅れ破壊試験を行い、限界拡散性水素量ＨＣを測定するステップ、
（３）前記侵入水素量ＨＥが前記限界拡散性水素量ＨＣを下回る酸溶液濃度条件の広さによって耐水素脆化特性を判定するステップ。
【００１９】
ステップ（１）について
このステップは、試験対象材の試験片についての侵入水素量ＨＥに対応する酸溶液濃度条件を把握する。なお、侵入水素量ＨＥとは、ある環境において試験片に侵入する最大の拡散性水素量である。このとき、酸溶液濃度条件は、任意の部材が実際の使用環境で用いられた場合の水素侵入の厳しさを示すことになる。酸溶液濃度条件として用いる物性値には制約がなく、ｐＨ、規定度、質量パーセント濃度などが挙げられるが、中でもｐＨを用いるのがよい。ｐＨは環境の酸濃度を表現する指標としてよく用いられ、使用環境との比較が容易に行えるためである。
【００２０】
上記の試験片として、厚さ５ｍｍ以下の試験片を用いることが好ましい。ここで、厚さとは、試験片が板状の場合は板厚、管状の場合は肉厚、線状の場合は直径をいう。上記の試験片が厚すぎると、試験片中に水素が拡散し均一になるまでに時間がかかり、一方で酸溶液への浸漬中、試験時間の経過とともに試験片の表面が変質し、水素侵入量が減少するため、酸溶液濃度条件に対応する侵入水素量ＨＥを正確に求めることが困難となる恐れがある。したがって、試験片の厚さは５ｍｍ以下とすることが好ましい。試験片が軽すぎると、侵入水素量の定量が難しくなる恐れがある。したがって、試験片の総質量は０．５ｇ以上とするのが好ましい。試験片の厚さの下限は特に定めないが、試験片の総質量が上記の範囲内となる厚さであるのが好ましい。また、試験片の総重量の上限は特に定めないが、試験片の厚さが上記の範囲内となる重量であるのが好ましい。
【００２１】
まず、予備試験として水素透過試験を行い、酸溶液浸漬時間を決定する。水素透過試験とは、試験対象材から採取した試験片をカソード槽とアノード槽と間に挟みこみ、所定の電位を付与した状態で、カソード槽側で発生させた水素原子を試験片のカソード槽側の面から侵入させ、その反対面（アノード槽側の面）から引き抜く際の電流値から水素透過係数(μA/cm)を求めるものである。
【００２２】
この試験により、試験片の酸溶液浸漬時間と水素侵入及び水素放出挙動との関係を調査し、試験片中に均一に水素が拡散し、拡散性水素量が最大となるまでの時間（酸溶液浸漬時間）を明らかにする。予備試験に用いる試験片は、侵入水素量ＨＥを測定する試験片と材質が同じであるだけでなく、厚さも同じものを使用することが望ましい。なぜならば、均一に水素がチャージされるまでの時間は、材質および厚さに影響されるからである。
【００２３】
ここで、拡散性水素量は、試験片中の水素濃度の平均値を表す。酸溶液浸漬時間が短い時は、試験片表面近くは水素濃度が高く、中心近くは水素濃度が低い状態となり、拡散性水素量は低い値を示す。また、酸溶液浸漬時間が長くなると、中心近くの水素濃度も高くなり、拡散性水素量が高くなる。しかし、酸溶液浸漬時間がある長さを超えると、表面にスマットと呼ばれる微粉末状の黒色物質が付着し、時間の経過に伴い水素侵入を抑制する。このように、酸溶液浸漬において最適な浸漬時間より短くても長くても、侵入水素量ＨＥは小さい値となってしまう。また、最適な浸漬時間は酸溶液と試験材の水素拡散係数の関係で決まるため、初めての組み合わせで試験をするときは、予備試験を行うことが望ましい。以上の予備試験結果より、拡散性水素量が最大となる最適な浸漬時間を求め、侵入水素量ＨＥの測定の際の酸溶液浸漬時間とする。
【００２４】
侵入水素量ＨＥを求める試験では、予備試験で決定した酸溶液浸漬時間において、酸浸漬により水素チャージを行い、昇温脱離分析（Ｔｈｅｒｍａｌ  Ｄｅｓｏｒｐｔｉｏｎ  Ａｎａｌｙｓｉｓ：ＴＤＡ）により試験片中の拡散性水素量を求めるのがよい。試験片中に侵入した微量な拡散性水素量を精度良く測定することが重要である。このため、試験片中の拡散性水素量は、ＴＤＡによって求めることとするのがよい。ＴＤＡは、ガスクロマトグラフまたは四重極質量分析計を用いた試験機にて行う。これらの装置を使うことにより微量な拡散性水素量を分析することができる。
【００２５】
ここで、ＴＤＡのグラフの例を図１に示す。試験片を室温から昇温すると水素放出量が増加し、１００℃から２００℃程度でピークとなり、その後減少する。この曲線の積分値
が試験片中に侵入した拡散性水素量（侵入水素量）となる。なお、素材によってはピークが２つとなることもあるが、室温から始まる第一ピークが水素脆化の原因となる拡散性水素であり、第二ピークに含まれる水素は水素脆化に関与しない非拡散性水素である。したがって、本発明では拡散性水素のみ対象とするため、第一ピークのみ積算し、第二ピークは積算しない。第一ピークの温度範囲は、測定開始温度からＴＤＡ曲線の傾きが正から負になった後、再度０となる温度までである。
【００２６】
様々な濃度の酸溶液において侵入水素量ＨＥを調査することで、酸溶液濃度と侵入水素量ＨＥとの関係を示す曲線が得られる。この際、酸溶液濃度は、ｐＨにおいて５．０以下の範囲に設定することが望ましい。なぜならば、ｐＨが５．０を超える条件では鋼に水素を侵入させることが難しいからである。また、ｐＨにおいて−０．５以上の範囲に設定することが望ましい。なぜならば、ｐＨが−０．５未満の場合は酸と金属の反応が激しくなり、水素侵入の前に金属が溶解しきってしまうからである。よって、酸溶液のｐＨは、−０．５〜５．０の範囲とするのがよく、特に、−０．５〜４．０の範囲とするのがよい。
【００２７】
酸溶液は、実環境に近い溶液を選ぶという観点からは、例えば塩化物イオンの多い環境を模擬するならば塩酸が適している。一方、試験片を酸溶液へ浸漬すると、酸溶液の水素イオンが消費されるため、ｐＨが上昇する恐れがあり、試験片への侵入水素量が安定しない可能性がある。このため、酸溶液として、緩衝能力を有する液（緩衝液）を用いるのが好ましい。ここで、緩衝液とは、水素イオンが消費されてもｐＨ変化が小さい液である。緩衝液は、酸解離定数（ｐＫａ）が酸溶液の目標とするｐＨに近い値である酸を含有することにより、緩衝能を有する。このような酸として好ましいのは、酸解離定数（ｐＫａ）が酸溶液の目標とするｐＨに対して−１〜＋１の範囲にある酸である。本発明では、ｐＨが−０．５〜５．０の範囲で試験を行うことを想定しているので、ｐＫａが６以下の酸が好ましい。このような酸は、例えば、酢酸、蟻酸、クエン酸、リン酸等である。酸のより好ましい酸解離定数（ｐＫａ）は４以下である。
【００２８】
試験片の酸溶液への浸漬において、ｐＨを安定させ、試験片への侵入水素量を安定させるためには、酸溶液量を多くすることも有効である。すなわち、試験片の反応面積（試験片の表面積）に対する酸溶液量を多くすることで、ｐＨを安定させ、侵入水素量を安定させることができる。試験片表面積（ｃｍ２）に対する酸溶液量（ｍＬ）の比（酸溶液量／試験片表面積）が２０ｍＬ／ｃｍ２以上であることが望ましい。
【００２９】
ステップ（２）について
このステップは、前記試験対象材の試験体に遅れ破壊試験を行い、限界拡散性水素量ＨＣを測定するステップである。ここで、遅れ破壊試験方法としては、公知の方法を採用すればよく、例えば、定荷重試験、低ひずみ速度試験（Ｓｌｏｗ  Ｓｔｒａｉｎ  Ｒａｔｅ
Ｔｅｓｔ：ＳＳＲＴ）、通常ひずみ速度試験（Ｃｏｎｖｅｎｔｉｏｎａｌ  Ｓｔｒａｉｎ  Ｒａｔｅ  Ｔｅｓｔ：ＣＳＲＴ）によって求めることができる。ただし、ＣＳＲＴの場合は、水素の応力誘起拡散による局所水素量で評価する方法であるため、局所応力の計算を必要とする。また、ＳＳＲＴの場合は、破断応力と限界拡散性水素量ＨＣの関係が求まるので、本発明の評価においては想定される部品に負荷される応力値における限界拡散性水素量ＨＣを採用する。
【００３０】
いずれの試験方法においても、基本的な試験手順は、水素チャージ、応力負荷、ＴＤＡからなる。これらの試験を侵入水素量が異なる複数の試験片について行うことにより、負荷応力と試験片中の限界水素量の関係、または試験片中の水素量と破断応力の関係を調査する。
【００３１】
試験片は、ボルトなどの実部品または切欠き付きのものを利用することが好ましい。その理由は、遅れ破壊などの水素脆化は応力集中部で発生する可能性が高いため、それを模擬するためである。
【００３２】
試験片に水素をチャージする方法については特に指定はなく、ステップ（１）と同様の酸浸漬法、または陰極水素チャージ法や高圧水素ガス曝露法などで行えばよい。なお、実際の使用環境での腐食ピットの応力集中係数は最大で３程度であるので、試験片には、この水準以上の応力集中係数、すなわち、３以上の応力集中係数のものを用いることが好ましい。
【００３３】
試験の際に注意すべき点は、定荷重試験やＳＳＲＴのように試験中に水素が拡散することを想定した試験方法では水素飛散防止処置をすることである。その方法は、Ｚｎ、Ｃｄなどの水素飛散防止めっきを水素チャージ後に施す、または応力負荷を水素チャージセル付帯で水素チャージさせながら行う、などの処置が必要である。水素飛散防止めっきを使用した場合は、ＴＤＡの前にそのめっきを除去する。
【００３４】
ステップ（３）について
このステップでは、前記侵入水素量ＨＥと前記限界拡散性水素量ＨＣとを比較し、ＨＥ＜ＨＣとなる酸溶液濃度条件の広さを調査する。この広さが水素脆化なく使用できる範囲を示し、その範囲が広い材料ほど耐水素脆化特性に優れていると評価することができる。
評価基準である、酸溶液濃度条件としては、ｐＨを用いるのが好ましい。環境の厳しさを一般的な基準で表現できるからである。
【００３５】
また、部品の抜き取り調査などによって実環境における侵入水素量ＨＥの値を採取できれば、各試験条件における侵入水素量ＨＥの変化と比較することにより、実環境においてその部品が遅れ破壊に対してどれぐらい余裕があるかを把握することができる。
【００３６】
以下、本発明に係る水素脆化特性の評価方法について実施例を挙げて更に具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【実施例１】
【００３７】
表１に示す鋼を焼入れ焼戻しして引張強さ（Ｔｅｎｓｉｌｅ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ：ＴＳ）を１２００〜１４００ＭＰａに調質した鋼材（鋼材Ａ〜Ｃ）を準備した。鋼材Ａ〜Ｃそれぞれについて、以下のとおり、ＨＥおよびＨＣの測定、ならびに、従来の評価試験を行った。
【００３８】
【表１】
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【００３９】
＜ＨＥ（侵入水素量）測定試験＞
まず、予備試験として、前記鋼材Ａ〜Ｃから、機械加工により切り出した円盤状の試験片（φ７０×１．５ｍｍｔ、質量１．２ｇ）について、水素透過試験を行い、それぞれの鋼材および酸溶液の条件に応じた浸漬時間を決定した。
【００４０】
図２には、鋼材Ｂの試験片をｐＨ＝１の塩酸に浸漬した予備試験の結果を示す。予備試験は、電気化学的水素透過試験にて試験時間と水素透過挙動の関係を調査した。図２に示す結果から、ｐＨ＝１の時のＨＥ測定試験で侵入水素量がピークとなる水素チャージ時間を４時間とすることとした。また、同様の調査を行った結果、ｐＨ＝２の時は６時間、ｐＨ＝３および４の時は２４時間が最適と求まった。このようにして求めた時間を、それぞれの鋼材および酸溶液の条件に応じた浸漬時間とする。
【００４１】
予備試験の後、ＨＥ測定試験を、前記鋼材Ａ〜Ｃの試験片について行った。すなわち、前記鋼材Ａ〜Ｃから機械加工により切り出した１０×１０×１．５ｍｍの試験片を様々な濃度条件（ｐＨ＝１，２，３または４）に調整した酸溶液に、予備試験で決定した時間、浸漬して水素チャージを行い、試験片中の侵入水素量（拡散性水素量）ＨＥを測定した。拡散性水素量の測定は、前述の昇温脱離分析（ＴＤＡ）により行った。
【００４２】
＜ＨＣ（限界拡散性水素量）測定試験＞
前記鋼材Ａ〜Ｃから、機械加工により試験片（φ７×７０ｍｍＬ）を切り出し、その中央部に応力集中係数が約３．５の環状切欠きを設けた。上記の試験片に、２４時間の陰極水素チャージにより拡散性水素を導入し、さらにＺｎめっきを施した。試験片内の拡散性水素量を均一にするため、試験片を室温に２４時間保持した。
【００４３】
室温保持後の試験片に、ＴＳの９０％の公称応力を負荷する定荷重試験を行い、破断直後または１００時間耐久後に試験片を回収した。回収した試験片について、めっきを逆電解により除去した後、ガスクロマトグラフを用いて試験片中の水素量を求めた。様々な拡散性水素量の水準において、以上の試験を行い、試験片が破断しない最大の水素量をＨＣ
とした。
【００４４】
＜従来の評価試験＞
非特許文献１に示される条件での評価を行った。すなわち、ＪＡＳＯ  Ｍ  ６０９（日本自動車技術協会規格）のＣＣＴを最大１８０サイクル行い、その条件での侵入水素量ＨＥ＿ＣＣＴも求めた。
【００４５】
以上の結果を、表２に示す。また、図３には、鋼材Ｂについて、「酸溶液濃度とＨＥの関係」と「ＨＣ」とを比較した結果を示す。
【００４６】
【表２】
2018159701.tif 000004
【００４７】
図３において、鋼材ＢのＨＥ曲線とＨＣの交点が限界ｐＨとなり、それ以上の高いｐＨの環境においては遅れ破壊しないと判定できる。すなわち、鋼材Ｂについての限界ｐＨは、２．０である。鋼材Ａ、Ｃについても同様に限界ｐＨを求め、表２に示している。
【００４８】
表２に示すように、比較法（非特許文献１に提案されている（ＨＣ−ＨＥ＿ＣＣＴ）／ＨＣを指標とする方法）は、ＣＣＴ環境において遅れ破壊するかどうかについては、その数値の正負で大まかに判定することはできるが、ＣＣＴ環境で遅れ破壊を生じないと判定される（ＨＣ−ＨＥ＿ＣＣＴ）／ＨＣ＞０を満たす試料においてどれぐらい厳しい環境まで使用できるかの判定は難しい。一方、本発明法は、ｐＨとＨＥの関係を示すことで、水素侵入環境の厳しい範囲についても評価可能であり、詳細な遅れ破壊特性の差を限界ｐＨという指標で評価可能である。
【実施例２】
【００４９】
鋼材Ｂについて、ＨＥ（侵入水素量）測定試験を行った。ＨＥ測定試験は、試験片の形状、酸溶液の量、酸溶液の種類及びｐＨを表３に示す通りとした以外は、実施例１と同じ条件で行った。侵入水素量を表３に示す。
【００５０】
【表３】
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【００５１】
表３に示すように、試験Ｎｏ．１は、酸溶液として酢酸（ｐＫａ：４．７６）による緩衝液を用いた例である。具体的には、この緩衝液は、１Ｍ 酢酸１７０ｍｌと酢酸ナトリウム３ｇとを混合し、さらに蒸留水を足して１０００ｍｌとすることにより、作製した。試験Ｎｏ．１では、緩衝液を用いなかった試験Ｎｏ．２と比較して、侵入水素量が高くなった。また、試験Ｎｏ．３は、酸溶液量を増やし、比（酸溶液量／試験片面積）を２５．０に高めた例であるが、比（酸溶液量／試験片面積）が８．３である試験Ｎｏ．２と比較して、侵入水素量が高くなった。
【産業上の利用可能性】
【００５２】
本発明によれば、任意の部材について使用することができる環境を把握するとともに、その際の侵入水素量を把握することができるので、水素脆化の観点から安全に使用できる材料を選択する際に有用な情報を提供することが可能である。さらに、使用可能な環境の範囲で評価することで材料の水素脆化特性優劣の判定を容易にする。このため、本発明は、産業上の貢献が極めて顕著である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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