(57)【要約】【課題】電力系統の一部に異常が発生しても電磁力の不均衡を抑制することができる電動モータを提供する。【解決手段】この電動モータ１は、固定子８と、固定子８に対して相対回転可能な回転子９とを備える。固定子８は、三相の励磁磁極１２を備え、且つ励磁磁極１２を形成するコイルを各相につき複数系統備え、各系統のコイルに対して独立した電力系統Ｄ１，Ｄ２に接続されている。固定子８は、円周方向に隣り合うコイルが互いに異なる相であり、且つ、円周方向に隣り合うコイルが互いに異なる系統である。このコイルは、第一系統のＵ相コイルＵ１、第二系統のＶ相コイルＶ２、および第一系統のＷ相コイルＷ１を有するコイル群と、第二系統のＵ相コイルＵ２、第一系統のＶ相コイルＶ１、および第二系統のＷ相コイルＷ２を有するコイル群とを有する。【選択図】図１
2018117430.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定子と、この固定子に対して相対回転可能な回転子とを備え、
前記固定子は、三相以上の電流に対応する三相以上の励磁磁極を備え、且つ前記励磁磁極を形成するコイルを各相につき複数系統備え、各系統の前記コイルに対して独立した電力系統に接続可能な電動モータにおいて、
前記固定子は、円周方向に隣り合う前記コイルが互いに異なる相であり、且つ、円周方向に隣り合う前記コイルが互いに異なる系統である電動モータ。
【請求項２】
請求項１に記載の電動モータにおいて、前記コイルが三相で、且つ第一および第二系統であり、前記コイルは、第一系統のＵ相コイル、第二系統のＶ相コイル、および第一系統のＷ相コイルを有するコイル群と、第二系統のＵ相コイル、第一系統のＶ相コイル、および第二系統のＷ相コイルを有するコイル群と、の組み合わせによって構成されている電動モータ。
【請求項３】
請求項２に記載の電動モータにおいて、前記第一系統の各コイルを電気的に結合する配線部の一部が、前記固定子に対し外径側において配線され、前記第二系統の各コイルを電気的に結合する配線部の一部が、前記固定子に対し内径側において配線された電動モータ。
【請求項４】
請求項２に記載の電動モータにおいて、前記第一系統の各コイルを電気的に結合する配線部の一部が、前記固定子の軸方向一方において配線され、前記第二系統の各コイルを電気的に結合する配線部の一部が、前記固定子の軸方向他方において配線された電動モータ。
【請求項５】
請求項３または請求項４に記載の電動モータにおいて、前記配線部の一部が、前記三相のコイルの中性点を構成する配線である電動モータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、電動モータに関し、冗長性を高めることができる電動モータの構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
電動モータとして、以下の技術が提案されている。
（１）直動部の外周に同軸に電動モータを配置した電動ブレーキ装置（特許文献１）。
（２）同一相が連続する二系統の巻線を配置したラジアルギャップモータ（特許文献２）。
（３）所定の相順に配置された一系統目のコイル群と、二系統目のコイル群が交互に配置されたラジアルギャップモータ（特許文献３）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−２４７５７６号公報
【特許文献２】特開２００４−２０１３６４号公報
【特許文献３】特開２０１５−３９２５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
例えば、特許文献１のような、電動モータを使用した電動ブレーキ装置において、電動モータには極めて高い冗長性が求められる場合がある。例えば、モータコイルまたは駆動インバータ等に異常が発生した場合においても、動作を継続することが求められる場合がある。
【０００５】
そのような場合において、例えば、特許文献２，３のような、モータコイルを所定の組み合わせで複数の電力系統に接続して多重化した電動モータが提案されている。
しかしながら、これらのモータにおいて電力系統の一部に異常が発生した場合、励磁磁束の不均衡により回転方向以外の電磁力が発生する場合があり、軸受等の支持部への負荷の増大または作動音の増大が問題となる可能性がある。
【０００６】
例えば、特許文献２のような、同一相のコイルを複数連続して配置し、前記連続した複数の同一相コイルをそれぞれ別系統に接続する場合、同一相が隣り合う中間部分の電流については回転方向の電磁力が相殺されるため無効なスペースとなる。これにより、トルク密度が低下し、モータのサイズの増加およびコスト増加が問題となる可能性がある。
【０００７】
例えば、特許文献３のような、所定の相順に配置された第一系統コイル群と、同じく配置された第二系統コイル群とを交互に配置する場合、特に極数およびスロット数の少ないモータにおいて前記の電磁力の不均衡が発生し易い。例えば、前記の電動ブレーキ装置の場合、応答性の向上を目的として回転数あたりの電気角周波数を下げるために、極力少ない極数のモータを用いる必要がある。このため、前記特許文献３の手法によると、電磁力の不均衡が問題となる場合がある。
【０００８】
この発明の目的は、電力系統の一部に異常が発生しても電磁力の不均衡を抑制することができる電動モータを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
この発明の電動モータは、固定子と、この固定子に対して相対回転可能な回転子とを備え、
前記固定子は、三相以上の電流に対応する三相以上の励磁磁極を備え、且つ前記励磁磁極を形成するコイルを各相につき複数系統備え、各系統の前記コイルに対して独立した電力系統に接続可能な電動モータにおいて、
前記固定子は、円周方向に隣り合う前記コイルが互いに異なる相であり、且つ、円周方向に隣り合う前記コイルが互いに異なる系統である。
【００１０】
この構成によると、全ての電力系統が正常な場合、これら電力系統から前記複数系統の各相のコイルに電流が供給され回転方向の電磁力が発生する。これにより固定子に対して回転子が所望の回転方向に相対回転する。したがって、この電動モータが駆動され前記回転方向に必要なトルクを発生させることができる。
【００１１】
電力系統の一部に異常が発生した場合においても、円周方向に隣り合うコイルが、互いに異なる相で且つ互いに異なる系統であるため、異常が発生していない電力系統に接続された系統のコイルが円周方向に分散される。この円周方向に分散されたコイルに電流が供給されるため、回転方向以外の電磁力の不均衡を抑制することができる。したがって、軸受等の支持部への負荷を低減でき、また作動音を低減することが可能となる。また円周方向に隣り合うコイルが互いに異なる相であるため、回転方向の電磁力が相殺されることがなく、従来技術よりもトルクの低下を抑えることができる。したがって、電動モータのサイズの低減およびコスト低減を図ることが可能となる。
【００１２】
前記コイルが三相で、且つ第一および第二系統であり、前記コイルは、第一系統のＵ相コイル、第二系統のＶ相コイル、および第一系統のＷ相コイルを有するコイル群と、第二系統のＵ相コイル、第一系統のＶ相コイル、および第二系統のＷ相コイルを有するコイル群と、の組み合わせによって構成されても良い。
この構成によると、コイルは所定のＵ，Ｖ，Ｗの相順に並び、且つ電力系統が交互の関係となるように並ぶことから、第一，第二系統のうちのいずれか一方に異常が発生した場合においても、残る系統のコイルが円周方向に等配され、トルクに寄与する回転方向以外の電磁力は概ね相殺されるため好適となる。
【００１３】
前記第一系統の各コイルを電気的に結合する配線部の一部が、前記固定子に対し外径側において配線され、前記第二系統の各コイルを電気的に結合する配線部の一部が、前記固定子に対し内径側において配線されても良い。
【００１４】
前述のように各系統におけるコイルを円周方向に分散する配置とするため、コイルの配線が複雑になる可能性があり、配線部のスペースが増大する場合がある。また、例えば弱め磁束制御等を用いた高速回転中に、所定の電力系統のコイルが断線等による異常を起こした場合、断線した前記コイルに極めて大きな誘起電圧が発生する可能性がある。このような大きな誘起電圧に起因する絶縁破壊を防止するために、各系統の配線間には十分な沿面距離を設けることが望まれる場合がある。
【００１５】
この構成によると、第一系統に対応する配線部の一部が固定子に対し外径側において配線され、第二系統に対応する配線部の一部が固定子に対し内径側において配線されることで、第一系統に対応する配線部と第二系統に対応する配線部との間に、必要十分な沿面距離を確保することができる。したがって、コイルに極めて大きな誘起電圧が発生することに起因する絶縁破壊を未然に防止することができる。また、各系統の配線部が前記のように配線されることで、各系統の配線が交錯せずに比較的簡潔な配線部を構成することができる。
【００１６】
前記第一系統の各コイルを電気的に結合する配線部の一部が、前記固定子の軸方向一方において配線され、前記第二系統の各コイルを電気的に結合する配線部の一部が、前記固定子の軸方向他方において配線されても良い。この場合においても第一系統に対応する配線部と第二系統に対応する配線部との間に、必要十分な沿面距離を確保することができる。したがって、コイルに極めて大きな誘起電圧が発生することに起因する絶縁破壊を未然に防止することができる。また、各系統の配線部が前記のように配線されることで、各系統の配線が交差せずに比較的簡潔な配線部を構成することができる。
【００１７】
前記配線部の一部が、前記三相のコイルの中性点を構成する配線であっても良い。
【発明の効果】
【００１８】
この発明の電動モータは、固定子と、この固定子に対して相対回転可能な回転子とを備え、前記固定子は、三相以上の電流に対応する三相以上の励磁磁極を備え、且つ前記励磁磁極を形成するコイルを各相につき複数系統備え、各系統の前記コイルに対して独立した電力系統に接続可能な電動モータにおいて、前記固定子は、円周方向に隣り合う前記コイルが互いに異なる相であり、且つ、円周方向に隣り合う前記コイルが互いに異なる系統であるため、電力系統の一部に異常が発生しても電磁力の不均衡を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】この発明の実施形態に係る電動モータ装置の構造等を概略示す図である。
【図２】同電動モータ装置の電動モータの断面図（図１のII-II線断面図）である。
【図３】（Ａ）は、同電動モータにおいて第二系統のコイルに異常が発生した状態を示す図、（Ｂ）は、従来例の電動モータにおいて第二系統のコイルに異常が発生した状態を示す図である。
【図４】この発明の他の実施形態に係る電動モータの構造を概略示す図である。
【図５】この発明のさらに他の実施形態に係る電動モータの構造を概略示す図である。
【図６】この発明のさらに他の実施形態に係る電動モータの断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
この発明の実施形態に係る電動モータ装置を図１ないし図３と共に説明する。この実施形態に係る電動モータ装置は、例えば、車両における電動ブレーキ装置等に適用される。
＜電動モータ装置の全体構成について＞
図１は、第一および第二系統に多重化された電動モータ１と、制御装置２と、指令手段３とを備えた電動モータ装置の概略構造を示す。第一系統の各コイルＵ１，Ｖ１，Ｗ１に、第一の制御装置２１を介して第一の電源装置４１が接続されている。第一の電源装置４１と、この第一の電源装置４１と第一系統の各コイルＵ１，Ｖ１，Ｗ１を繋ぐ配線とを備える電力系統Ｄ１が構成される。第二系統の各コイルＵ２，Ｖ２，Ｗ２に、第二の制御装置２２を介して第二の電源装置４２が接続されている。第二の電源装置４２と、この第二の電源装置４２と第二系統の各コイルＵ２，Ｖ２，Ｗ２を繋ぐ配線とを備える電力系統Ｄ２が構成される。
【００２１】
＜＜制御系について＞＞
各制御装置２１，２２に、指令手段３が接続されている。この指令手段３は、例えば、各制御装置２１，２２の上位制御手段である上位ＥＣＵ（図示せず）に設けられている。この上位ＥＣＵとして、例えば、車両全般を制御する電気制御ユニットが適用される。上位ＥＣＵは、各制御装置２１，２２の統合制御機能を有する。上位ＥＣＵは「ＶＣＵ」とも称される。指令手段３は、図示外のブレーキペダル等の操作手段の操作量に応じて変化するセンサ出力に応じて、各制御装置２１，２２にトルク力指令値をそれぞれ出力する。
【００２２】
第一の電源装置４１は、第一系統の各コイルＵ１，Ｖ１，Ｗ１および第一の制御装置２１に独立して電力を供給する。第二の電源装置４２は、第二系統の各コイルＵ２，Ｖ２，Ｗ２および第二の制御装置２２に電力を独立して供給する。
【００２３】
各制御装置２１，２２は、演算装置５と、インバータ６とを備える。演算装置５は、例えば、マイクロコンピュータ等のプロセッサ、または、ＡＳＩＣ等のハードウェアモジュールである。この演算装置５は、指令手段３からのトルク指令値に対して、出力トルクを追従制御するように、トルク指令値および各種フィードバック値から、電動モータ１の操作量を演算し、操作信号をインバータ６に出力する。前記各種フィードバック値としては、モータ電流またはモータ角度等が挙げられる。
【００２４】
インバータ６は、例えば、電界効果トランジスタ等のスイッチ素子を用いてハーフブリッジ回路等を構成し、直流電力を三相（Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相）の交流電力に変換する。インバータ６は、コイル端子に電源電圧を印加するパルス幅の比率を調整するＰＷＭ制御を行うと、安価で好適であるが、例えば昇圧回路を別途設けてＰＡＭ制御等を行っても良い。
その他、角度センサ、電流センサ、サーミスタ等の各センサ（図示せず）を適宜用いることができる。また、本図１において各ブロックは便宜上設けたものであり、ソフトウェアまたはハードウェアに実装する際において、各ブロックの機能部は適宜統合・分割して実装しても良い。
【００２５】
＜＜電動モータ１について＞＞
図２は、図１のII-II線断面図である。図２に示すように、電動モータ１は、ハウジング７と、固定子８と、回転子９とを有し、例えば、三相の同期モータとされる。ハウジング７の内周面に、固定子８が設けられ、固定子８の内周面に間隔（ギャップ）を隔てて回転子９を設けたラジアルギャップタイプである。ハウジング７は、有底円筒形のハウジング本体７ａと、蓋部７ｂとを有する。蓋部７ｂは、ハウジング本体７ａの軸方向一端側の開口端を閉塞する。この蓋部７ｂには、モータ軸９ａの一部を軸方向に引き出す開口部７ｂａが設けられている。
【００２６】
ハウジング本体７ａの内周面に、固定子８が嵌合固定されている。回転子９は前記モータ軸９ａを中心部に有する。ハウジング本体７ａの底面および蓋部７ｂには、転がり軸受１０，１１が設けられている。これら転がり軸受１０，１１は同一軸心上に配置される。モータ軸９ａは、ハウジング７に転がり軸受１０，１１を介して回転自在に支持されている。
【００２７】
図１に示すように、電動モータ１は、三相（Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相）電流に対して各相において二スロットを備えた計六スロットの励磁磁極１２を有する。前記励磁磁極１２は各スロット１３に巻回されたコイルにより形成されている。回転子９は、前記スロット１３に対して極数とスロット数の比が２：３ないし４：３となる磁極を有すると高出力となり好適である。前記極数およびスロット数は前記の例によらず適宜定められるものとするが、電動モータ１の性能要件に適合する範囲内で極力少ない極数およびスロット数で構成すると、高速応答が必要となる用途に対して好適である。なお、回転子磁極は、永久磁石であっても良く、回転位相に対して透磁率が突極性を有する形状の磁性体であっても良く、またはその双方を備えていても良い。
【００２８】
固定子８は、円周方向に隣り合うコイルが互いに異なる相であり、且つ、円周方向に隣り合うコイルが互いに異なる系統である。具体的に、コイルは、円周方向（図１反時計回り）に、順次、
第一系統のＵ相コイルＵ１、第二系統のＶ相コイルＶ２、第一系統のＷ相コイルＷ１、
第二系統のＵ相コイルＵ２、第一系統のＶ相コイルＶ１、第二系統のＷ相コイルＷ２、
の順に並んでいる。換言すれば、コイルは、所定のＵ，Ｖ，Ｗの相順に円周方向に並び、且つ電力系統Ｄ１，Ｄ２が交互の関係となるように並んでいる。このように各系統におけるコイルを円周方向に分散する配置とする。
【００２９】
第一系統の各コイルＵ１，Ｖ１，Ｗ１を電気的に結合する配線部１４の一部は、第一系統の三相のコイルＵ１，Ｖ１，Ｗ１の中性点１５を構成する配線である。また第二系統の各コイルＵ２，Ｖ２，Ｗ２を電気的に結合する配線部１６の一部は、第二系統の三相のコイルＵ２，Ｖ２，Ｗ２の中性点１７を構成する配線である。
【００３０】
ところで、前述のように各系統におけるコイルを円周方向に分散する配置とするため、コイルの配線が複雑になる可能性があり、配線部のスペースが増大する場合がある。また、例えば弱め磁束制御等を用いた高速回転中に、所定の電力系統のコイルが断線等による異常を起こした場合、断線した前記コイルに極めて大きな誘起電圧が発生する可能性がある。このような大きな誘起電圧に起因する絶縁破壊を防止するために、各系統の配線間には十分な沿面距離を設けることが望まれる場合がある。
【００３１】
そこで、各系統の配線間に十分な沿面距離を設けることが望まれる場合において、この電動モータ１では、図２に示すように、第一系統の各コイルＵ１，Ｖ１，Ｗ１を電気的に結合する配線部１４の一部（中性点を構成する配線）が、固定子８の軸方向一方において配線され、第二系統の各コイルＵ２，Ｖ２，Ｗ２を電気的に結合する配線部１６の一部（中性点を構成する配線）が、固定子８の軸方向他方において配線されている。図示を省略するが、例えば、樹脂部材でモールド成形されたバスバー等の導線に配線部の一部を支持しても良い。あるいは巻回部を形成するコイル線のまま配線した後に、配線部の一部をモールドまたはワニス等で固定する構造であっても良い。
【００３２】
＜比較例＞
図３（Ａ）の実施形態に係る電動モータでは、破線で示す第二系統のコイルＵ２，Ｖ２，Ｗ２に異常が発生した状態において、円周等配された実線で示す第一系統のコイルＵ１，Ｖ１，Ｗ１に電流を流すことで、回転方向以外の電磁力の不均衡を抑制できる。
図３（Ｂ）に示すように、各系統のコイル毎に交互に配置した従来例において、破線で示す第二系統のコイルＵ２，Ｖ２，Ｗ２に異常が発生した状態を考える。各系統のコイル毎に交互に配置した従来例では、実線で示す第一系統のコイルＵ１，Ｖ１，Ｗ１が、片側に偏って配置されているため、第一系統のコイルＵ１，Ｖ１，Ｗ１に電流を流すことで、回転方向以外の電磁力が不所望に発生する。
【００３３】
＜作用効果＞
以上説明した電動モータ１によれば、全ての電力系統Ｄ１，Ｄ２が正常な場合、これら電力系統Ｄ１，Ｄ２から第一および第二系統の各相のコイルに電流が供給され回転方向の電磁力が発生する。これにより固定子８に対して回転子９が所望の回転方向に相対回転する。したがって、この電動モータ１が駆動され前記回転方向に必要なトルクを発生させることができる。
【００３４】
電力系統Ｄ１，Ｄ２のいずれか一方に、例えば、断線等の異常が発生した場合においても、円周方向に隣り合うコイルが、互いに異なる相で且つ互いに異なる系統であるため、正常な電力系統に接続された系統のコイルが円周方向に分散される。この円周方向に分散されたコイルに電流が供給されるため、回転方向以外の電磁力の不均衡を抑制することができる。これにより、軸受等の支持部への負荷を低減でき、また作動音を低減することが可能となる。また円周方向に隣り合うコイルが互いに異なる相であるため、回転方向の電磁力が相殺されることがなく、従来技術よりもトルクの低下を抑えることができる。したがって、電動モータ１のサイズの低減およびコスト低減を図ることが可能となる。電動モータ１のサイズの低減を図れるため、電動モータ１を搭載する装置に対する汎用性を高め得る。少ない極数の電動モータ１であっても、一部の電力系統に異常が発生した後の磁気回路が分散するため、高速回転させる必要のあるモータ構成に好適となる。
【００３５】
コイルは所定のＵ，Ｖ，Ｗの相順に並び、且つ電力系統Ｄ１，Ｄ２が交互の関係となるように並ぶことから、第一，第二系統のうちのいずれか一方に異常が発生した場合においても、残る系統のコイルが円周方向に等配され、トルクに寄与する回転方向以外の電磁力は概ね相殺されるため好適となる。
【００３６】
第一系統の各コイルＵ１，Ｖ１，Ｗ１を電気的に結合する配線部１４の一部が、固定子８の軸方向一方において配線され、第二系統の各コイルＵ２，Ｖ２，Ｗ２を電気的に結合する配線部１６の一部が、固定子８の軸方向他方において配線されているため、第一系統に対応する配線部１４と第二系統に対応する配線部１６との間に、必要十分な沿面距離を確保することができる。したがって、コイルに極めて大きな誘起電圧が発生することに起因する絶縁破壊を未然に防止することができる。また、各系統の配線部１４，１６が前記のように配線されることで、各系統の配線が交差せずに比較的簡潔な配線部１４，１６を構成することができる。
【００３７】
＜他の実施形態について＞
以下の説明においては、各実施の形態で先行して説明している事項に対応している部分には同一の参照符号を付し、重複する説明を略する。構成の一部のみを説明している場合、構成の他の部分は、特に記載のない限り先行して説明している形態と同様とする。同一の構成から同一の作用効果を奏する。実施の各形態で具体的に説明している部分の組合せばかりではなく、特に組合せに支障が生じなければ、実施の形態同士を部分的に組合せることも可能である。
【００３８】
図４に示すように、第一，第二および第三系統に多重化された電動モータ１Ａとしても良い。図４の電動モータ装置では、前述の電動モータ装置（図１）の構成に加えて、第三の制御装置２３を備える。第三系統の各コイルＵ３，Ｖ３，Ｗ３に、第三の制御装置２３を介して第三の電源装置４３が接続されている。第三の電源装置４３と、この第三の電源装置４３と第三系統の各コイルＵ３，Ｖ３，Ｗ３を繋ぐ配線とを備える電力系統Ｄ３が構成される。電力系統Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３は、各系統のコイルに対して独立して電力を供給する。
【００３９】
この電動モータ１Ａは、三相（Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相）電流に対して各相において三スロットを備えた計九スロットの励磁磁極１２を有する。前記励磁磁極１２は各スロット１３に巻回されたコイルにより形成されている。
コイルは、円周方向（図４反時計回り）に順次、
第一系統のＵ相コイルＵ１、第二系統のＶ相コイルＶ２、第三系統のＷ相コイルＷ３、
第二系統のＵ相コイルＵ２、第三系統のＶ相コイルＶ３、第一系統のＷ相コイルＷ１、
第三系統のＵ相コイルＵ３、第一系統のＶ相コイルＶ１、第二系統のＷ相コイルＷ２、
の順に並んでいる。換言すれば、コイルは、前述の実施形態と同様に、所定のＵ，Ｖ，Ｗの相順に円周方向に並び、且つ電力系統Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３が交互の関係となるように並んでいる。
【００４０】
この例では、いずれかの電力系統またはこの電力系統に繋がるコイルの異常時において、残りの（正常な）励磁磁極１２が完全に円周等配とはならないものの、各系統のコイルをまとめて配置する従来例と比較すれば、残りの系統のコイルは円周方向に分散する。この円周方向に分散されたコイルに電流が供給されるため、前述の実施形態と略同様の作用効果を奏する。
【００４１】
図１および図４の構成共に相数と電力系統数に対して、必要最小限のスロットを有する構成を示すが、このような例に限定されるものではない。例えば、図１の構成に対して、１２スロットとする等、励磁磁極数、スロット数は適宜定めることができる。その際、例えば１２スロットの場合において、図１の構成と同様に二系統の電力系統を接続する場合、第一系統のＵ相コイル、第二系統のＶ相コイル、第一系統のＷ相コイルから成る第一のコイル群と、第二系統のＵ相コイル、第一系統のＶ相コイル、第二系統のＷ相コイルから成る第二のコイル群と、について同数備える任意の配置とすることができる。
【００４２】
すなわち円周方向に沿ってＵ１−Ｖ２−Ｗ１−Ｕ２−Ｖ１−Ｗ２−Ｕ１−Ｖ２−Ｗ１−Ｕ２−Ｖ１−Ｗ２のように並べて１２スロットを構成すると、いずれかの電力系統の異常時またはいずれかの系統のコイルの異常時に残りのコイル配置が最も円周等配に近くなるため、好ましい。但し、円周方向に沿ってＵ１−Ｖ２−Ｗ１−Ｕ１−Ｖ２−Ｗ１−Ｕ２−Ｖ１−Ｗ２−Ｕ２−Ｖ１−Ｗ２のように並べて１２スロットを構成することも可能である。図４の構成についても同様にコイルの組み合わせを適宜定めることができる。
【００４３】
図５は、図４のスロット構成に対して図１の冗長構成を適用する例を示す。この電動モータ１Ｂは、三相（Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相）電流に対して各相において三スロットを備えた計九スロットの励磁磁極を有する。コイルは、円周方向（図４反時計回り）に順次、Ｕ１−Ｖ２−Ｗ１−Ｕ２−Ｖ１−Ｗ２−Ｕ１−Ｖ２−Ｗ１のように並べて九スロットを構成している。この場合にも前述の実施形態と同様の作用効果を奏する。
【００４４】
いずれかの実施形態において、例えば、演算装置または電源装置の冗長化が必要ない場合は、統合された単一の演算装置、統合された単一の電源装置を用いることもできる。また、各実施形態のように、演算装置を独立させる場合においても、例えば、全ての電力系統が正常な場合においては各系統を平均化した電流に対してフィードバック等の制御演算を行い、例えば電圧等の導出した制御操作量から各電力系統における電圧を所定の配分に基づいて決定する単一の制御系を構成し、一部の電力系統等に異常が発生した場合においては他の正常な電力系統において独立に制御系を構成することもできる。
【００４５】
図６に示すように、第一系統の各コイルＵ１，Ｖ１，Ｗ１を電気的に結合する配線部１４の一部が、固定子８に対し外径側に配置され、第二系統の各コイルＵ２，Ｖ２，Ｗ２を電気的に結合する配線部１６の一部が、固定子８に対し内径側に配置されていても良い。この構成によると、第一系統に対応する配線部１４と第二系統に対応する配線部１６との間に、必要十分な沿面距離を確保することができる。したがって、コイルに極めて大きな誘起電圧が発生することに起因する絶縁破壊を未然に防止することができる。また、各系統の配線部１４，１６が前記のように配線されることで、各系統の配線が交錯せずに比較的簡潔な配線部１４，１６を構成することができる。
【００４６】
各実施形態において、分散された配線部は三相に加えて中性点の計四系統をそれぞれ有する例を示すが、前記四系統のうち一部の配線部にのみが分散された配線構造であっても良い。例えば、各系統における接続コイル数または配線をモータ外部に引き出す位置（図示せず）によって、中性点のみ配線部を分散する構造としても良い。
各実施形態に係る電動モータを電動ブレーキ装置以外に適用しても良い。
各コイルは、空芯コイルであっても良い。
【００４７】
以上、実施形態に基づいてこの発明を実施するための形態を説明したが、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではない。この発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【符号の説明】
【００４８】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ…電動モータ
８…固定子
９…回転子
１２…励磁磁極
１４，１６…配線部
１５，１７…中性点
Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１…第一系統の各コイル
Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２…第二系統の各コイル
Ｕ３，Ｖ３，Ｗ３…第三系統の各コイル
Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３…電力系統
【図１】
2018117430.tif 000003
【図２】
2018117430.tif 000004
【図３】
2018117430.tif 000005
【図４】
2018117430.tif 000006
【図５】
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【図６】
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