(57)【要約】【課題】  マルチ表示の際、表示装置と外部機器との通信において、混信の影響を軽減することが可能な表示装置を提供すること。【解決手段】  上記目的を解決するために、本発明は、外部装置と通信可能な表示装置であって、前記外部装置と通信可能な第１の通信手段と、他の表示装置と通信可能な第２の通信手段と、前記第１の通信手段と前記第２の通信手段を制御する制御手段と、を有し、前記制御手段は、前記第１の通信手段の通信状態である第１の通信状態と、前記他の表示装置と前記外部装置との通信状態である第２の通信状態を取得し、前記第１の通信状態と前記第２の通信状態とに基づいて、前記第１の通信手段と前記第２の通信手段の各々を有効にするか無効にするかを選択することを特徴とする。【選択図】  図１
2018004915.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外部装置と通信可能な表示装置であって、
前記外部装置と通信可能な第１の通信手段と、
他の表示装置と通信可能な第２の通信手段と、
前記第１の通信手段と前記第２の通信手段を制御する制御手段と、
を有し、
前記制御手段は、
前記第１の通信手段の通信状態である第１の通信状態と、前記他の表示装置と前記外部装置との通信状態である第２の通信状態を取得し、
前記第１の通信状態と前記第２の通信状態とに基づいて、
前記第１の通信手段と前記第２の通信手段の各々を有効にするか無効にするかを選択する
ことを特徴とする表示装置。
【請求項２】
前記第１の通信手段は無線通信手段であり、
前記第２の通信手段は前記第１の通信手段とは異なる無線通信手段または有線通信手段である、
ことを特徴とする請求項１に記載の表示装置。
【請求項３】
前記制御手段は、
前記表示装置を、前記第１の通信手段と第２の通信手段を有効とする第１の通信モードと、前記第１の通信手段を無効とし前記第２の通信手段を有効とする第２の通信モードと、で動作させることが可能であって、
前記制御手段は、
前記第１の通信状態と前記第２の通信状態とに基づいて、前記第１モードと前記第２モードのいずれか１つを選択する
ことを特徴とする請求項１または２に記載の表示装置。
【請求項４】
前記第１の通信状態及び前記第２の通信状態は通信速度であり、
前記制御手段は、
前記第１の通信状態である第１の通信速度が前記第２の通信状態である第２の通信速度以上の場合、前記第１の通信モードを選択し、
前記第１通信速度が前記第２の通信速度未満の場合、前記第２の通信モードを選択する
ことを特徴とする請求項３に記載の表示装置。
【請求項５】
前記制御手段は、
前記第１の通信モードを選択した場合、
前記外部装置から送信された情報を、前記他の表示装置に送信し、
前記第２の通信モードを選択した場合、
前記外部装置から前記他の表示装置に送信された情報を、前記他の表示装置から受信する、
ことを特徴とする請求項３または４に記載の表示装置。
【請求項６】
前記制御手段は、
前記第１の通信モードを選択した場合、
前記第１の通信速度が、前記表示装置と前記他の表示装置の通信に必要な通信速度か否かを判定し、
必要な通信速度未満の場合、前記他の表示装置に、前記他の表示装置が有する第１の通信手段を有効にする命令を送信する
ことを特徴とする請求項４または５に記載の表示装置。
【請求項７】
前記第１の通信状態及び前記第２の通信状態は電波強度であり、
前記制御手段は、
前記第１の通信状態である第１の電波強度が前記第２の通信状態である第２の電波強度以上の場合、前記第１の通信モードを選択し、
前記第１の電波強度が前記第２の電波強度未満の場合、前記第２の通信モードを選択する
ことを特徴とする請求項３に記載の表示装置。
【請求項８】
外部装置と通信可能で、前記外部装置と通信可能な第１の通信手段と、他の表示装置と通信可能な第２の通信手段とを有する表示装置のコンピュータに、前記第１の通信手段と前記第２の通信手段を制御させるコンピュータプログラムであって、
前記コンピュータに、
前記第１の通信手段の通信状態である第１の通信状態と、前記他の表示装置と前記外部装置との通信状態である第２の通信状態を取得させ、
前記第１の通信状態と前記第２の通信状態とに基づいて、前記第１の通信手段と前記第２の通信手段の各々を有効にするか無効にするかを選択させる
ことを特徴とする表示装置制御プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示装置に関し、特にマルチ表示時の通信の制御に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、プロジェクションマッピングに代表されるような、複数のプロジェクタを組み合わせて１つの映像を構成する映像表現が広く普及している。
【０００３】
このようなマルチ表示装置システムを構築する場合、個々のプロジェクタやディスプレイ等の表示装置と映像出力装置から映像データを伝送するケーブルを敷設することが多かった。一方、情報機器間のデータ通信手段として、今まで有線通信でしか実現できなかった通信速度を、無線通信でも実現できるようになってきている。
【０００４】
例えば、特許文献１には、１つのデータ受信装置がデータ送付元の無線局からのデータを受け、複数の表示装置に有線通信で配信する技術が開示されている。
【０００５】
また、特許文献２には、複数のプロジェクタに無線通信で映像データを配信する際、複数の送信アンテナをあらかじめ定められたタイミングで切り替えることで、特定のプロジェクタに通信品質の劣化による影響が集中しないようにする技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００２−３１９９１１号公報
【特許文献２】特開２０１３−１５３４１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
例えば、前述したマルチ表示において、複数の表示装置と映像出力装置との間を個々に無線通信で接続しようとすると、狭いエリア内に複数台の表示装置、すなわち無線送受信器が配置されることになる。従って、複数の無線通信が確立することになり、無線通信が混信し、映像出力装置と表示装置との間の通信帯域が低下する場合があった。
【０００８】
上述の特許文献１では、電波環境の変化で通信状態が不安定になっても、電波状態がよい他の受信機に切り替えてデータを受信することができないため、システム全体として正常な映像表示ができない場合がある。
【０００９】
また上述の特許文献２では、時分割で複数のプロジェクタと送信機の接続状態を切り替えているが、切り替えるためのオーバーヘッドが発生し、通信速度は低下する。また、時分割で切り替えているため、マルチ表示装置システムにおいては、個々のプロジェクタのデータ受信タイミングが異なり、表示している映像にずれが生じてしまう。
【００１０】
そこで、本発明の目的は、マルチ表示の際、表示装置と外部機器との通信において、混信の影響を軽減することが可能な表示装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を解決するために、本発明は、外部装置と通信可能な表示装置であって、前記外部装置と通信可能な第１の通信手段と、他の表示装置と通信可能な第２の通信手段と、前記第１の通信手段と前記第２の通信手段を制御する制御手段と、を有し、前記制御手段は、前記第１の通信手段の通信状態である第１の通信状態と、前記他の表示装置と前記外部装置との通信状態である第２の通信状態を取得し、前記第１の通信状態と前記第２の通信状態とに基づいて、前記第１の通信手段と前記第２の通信手段の各々を有効にするか無効にするかを選択することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、マルチ表示の際、表示装置と外部機器との通信において、混信の影響を軽減することが可能な表示装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施例１、実施例２における表示装置のブロック図
【図２】実施例１、実施例２における表示装置
【図３】実施例１におけるマルチ表示装置システム
【図４】実施例１におけるフローチャート
【図５】実施例２におけるマルチ表示システム
【図６】実施例２におけるフローチャート
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照して本発明を実施するための形態について説明する。
【実施例１】
【００１５】
本発明の実施例１について、図１乃至図３を用いて説明する。なお、本実施例では表示装置として単板式の透過型プロジェクタを例に説明する。
【００１６】
図２に本発明の実施例１におけるプロジェクタを示す。１０１はプロジェクタ本体、１０２は投射レンズである。投射レンズ１０２は複数のレンズから成り、ズーム機構がついているため、投影画像を任意の大きさに変更できる。１０３は電源ボタン、１０４は設定画面を呼び出すためのメニューボタン、１０５は映像信号の入力先を選択するボタン、１０６はメニュー画面で選択決定を行なうボタンである。１０７〜１１０はＯＳＤ画面上で上下左右方向にメニュー選択をするためのボタンである。
【００１７】
１１１は音声入力端子、１１２は音声出力端子である。１１３はデジタル映像信号入力端子、１１４はアナログ映像信号入力端子、１１７は有線ＬＡＮ接続端子である。１２１はＡＣインレットであり、外部の商用電源とケーブルで接続する。１２０はプロジェクタ内の熱を冷却するための外気を取り込む吸気口である。
【００１８】
図１は本発明の実施例１におけるプロジェクタのブロック図である。
【００１９】
映像処理マイコン２０１は、外部の映像信号出力機器からアナログまたはデジタルのフォーマットで入力された映像信号をプロジェクタの液晶パネルの解像度にスケーリング処理や色補正するためのワンチップ型のマイコンである。
【００２０】
映像信号処理マイコン２０１は、デジタル映像入力端子１１３、またはアナログ映像入力端子１１４からの映像入力を検知すると、入力された映像信号をデジタル信号の場合はデコード、アナログ信号の場合はＡ／Ｄ変換を行う。映像入力信号の解像度判定をした上で、液晶パネル２０７に適した表示解像度になるように解像度変換（スケーリング）を行ない、液晶パネルドライバ２１１に所定のフォーマットで映像データを伝送する。映像信号処理マイコン２０１では、上記以外にガンマ補正や台形補正、色ムラ補正等の処理を行うこともできる。
【００２１】
液晶パネル（画像表示素子）２０７は液晶パネルドライバ２１１より映像データ信号、制御信号を受信し、映像を表示するデバイスである。
【００２２】
制御マイコン２０３は、操作ボタン１０３〜１１０、冷却ファン２１２、ランプ２１６を点灯制御するランプ制御回路２１３、筐体内の温度を検知する温度センサー２１４など、プロジェクタ内蔵のセンサー、およびアクチュエータ全体を制御する。
【００２３】
制御マイコン２０３は、操作ボタン１０３〜１１０からズーム制御の指示を受けるとモータドライバ２１０に制御信号を送信し、ズームモータ２１５を駆動して投射レンズ１０２を制御する。
【００２４】
温度センサー２１４は、ランプ２１６周辺部に取り付けられており、制御マイコン２０３が温度センサー２１６からの出力値を判定して、冷却ファン２１４を制御し風量を調整する。フォーカスモータ２０９は、投射レンズ１０２のフォーカスレンズを駆動するためのモータである。制御マイコン２０３がＡＦセンサー２０８の出力値から駆動量を算出し、モータドライバ２１０を制御して、フォーカスモータ２０９を駆動する。
【００２５】
ネットワーク制御マイコン２０２は、有線ＬＡＮ接続端子１１７、無線ＬＡＮモジュール２２１（第１の通信手段）、近接無線通信モジュール２２２（第２の通信手段）を制御する。また、受信した信号を処理し、映像信号処理マイコン２０１、または制御マイコン２０３で処理できる信号に変換する。
【００２６】
有線ＬＡＮ接続端子１１７や無線ＬＡＮモジュール２２１を通じて、パソコンなどの制御機器や他のプロジェクタ、映像出力機器とネットワーク接続することができる。また、ネットワーク制御マイコン２０２は、近接無線通信モジュール２２２を通じて他のプロジェクタと直接データの送受信ができるように処理する。また、無線ＬＡＮモジュール２２１と近接無線モジュール２２２は異なる無線規格から成り、相互に混信しないものを選定する。
【００２７】
ＡＣ電源２２０は、プロジェクタ１０１のＡＣ−ＤＣ電源変換するための電源であり、商用電源からプロジェクタ１０１で使用するＤＣ電源を生成する。ランプ制御回路２１３は、制御マイコン２０３からの制御により、ランプ２１６の点灯に必要な高電圧を生成する。不揮発性のメモリ２０５、不揮発性のメモリ２１８は、それぞれ接続先のマイコンのプログラム、および設定用のデータを格納している。揮発性メモリ２０６、揮発性メモリ２１９は、例えばＤＲＡＭなどであり、投影画像のフレームバッファや、それぞれ接続先のマイコンの演算用バッファとして使用される。
【００２８】
音声処理部２０４は、音声入力端子１１１から入力された音声信号や映像信号処理マイコン２０１からの音声信号をスピーカ２１７や音声出力端子１１２に出力する。冷却ファン２１２は、制御マイコン２０３からの制御信号に基づき、ランプ２１６やＡＣ電源２２０を冷却する。
【００２９】
図３に本実施例におけるプロジェクタを複数台使用したマルチ表示装置システムを示す。本実施例では３台のプロジェクタを使用した、マルチ表示の一形態である所謂スタック表示である。
【００３０】
固定台３０３上にプロジェクタ３００〜３０２を３台配置し、それぞれのプロジェクタからの投影像を重ね合わせて１つの投影像３０４を投影（表示）する。
【００３１】
ＰＣ３０６（外部装置）は映像出力装置であり、無線ＬＡＮで映像データをプロジェクタに送信することができる。無線ＬＡＮルータ３０５は、ＰＣ３０６、プロジェクタ３００〜３０２と無線ＬＡＮネットワークを構築するために使用する。
【００３２】
プロジェクタ３００〜３０２の、それぞれのネットワーク制御マイコン２０２は、無線ＬＡＮルータ３０５と接続する際、電波の送受信レベルに応じて通信速度を自動的に調整する。本実施例では、プロジェクタ３００が１００Ｍｂｐｓ、プロジェクタ３０１が３０Ｍｂｐｓ、プロジェクタ３０２が１０Ｍｂｐｓの通信速度で、無線ＬＡＮルータ３０５と接続されたものとして説明する。
【００３３】
また、プロジェクタ３００〜３０２は、無線ＬＡＮと規格が異なる別の近接無線通信モジュール２２２によって相互に通信できる状態にある。
【００３４】
ここで、各プロジェクタ００〜３０２がそれぞれ無線ＬＡＮルータ３０５を経由しＰＣ３０６と通信を行うと、それぞれの無線通信が混信し、通信速度が低下することがある。
【００３５】
そこで、本実施例では、無線ＬＡＮルータ３０５との接続速度が最も速いプロジェクタ３００の無線ＬＡＮを有効とし、他のプロジェクタの無線ＬＡＮは無効とする。つまりプロジェクタが設置されている領域と無線ＬＡＮルータ３０６との間の無線通信を、プロジェクタ３００の無線ＬＡＮによる通信のみとすることで、無線ＬＡＮによる混信の影響を低減することができる。
【００３６】
スタック投影の場合、全てのプロジェクタで同一の映像を表示するので、プロジェクタ３００が受信した映像データは、近接無線通信を使用し、プロジェクタ３０１、プロジェクタ３０２へ送信する。これらの近接無線通信は無線ＬＡＮより近距離のデータ通信に限定されるが、使用する周波数の帯域を数十個のチャネルに分割し、電波状況に応じてそれぞれのチャネルを所定の時間毎に切り替える周波数ホッピングや電波干渉距離が短いなどの利点を持っている。従って、プロジェクタをスタック配置した状態においても、近接無線通信によるプロジェクタ相互の無線通信での混信、また無線ＬＡＮによる無線通信との混信は抑制されている。
【００３７】
図３のフローチャートを用いて本実施例のネットワーク制御マイコン２０２の動作を説明する。本処理は、ＣＰＵやＩＣ等のコンピュータとして構成されたネットワーク制御マイコン２０３により、コンピュータプログラムである表示装置制御プログラムに従って実行される。
【００３８】
Ｓ４００は、無線ＬＡＮモジュール２２１の設定を行い、無線ＬＡＮルータ３０５に接続し、近接無線通信モジュール２２２の設定を行い、他のプロジェクタと相互に通信可能な状態にする。（第１の通信モード）
【００３９】
Ｓ４０１は、無線ＬＡＮルータ３０５に接続する際、電波の受信レベルに応じて自動的に調整された無線ＬＡＮ通信の通信速度（第１の通信状態）を無線ＬＡＮモジュール２２１から取得する。
【００４０】
Ｓ４０２は、他のプロジェクタにおける無線ＬＡＮ通信の通信速度（第２の通信状態）を取得する。例えば近接無線通信を使用して取得することができる。ここでは、近接無線通信を使用して取得したが、無線ＬＡＮ通信を使用して取得してもよい。
【００４１】
Ｓ４０３は、自身の無線ＬＡＮ通信の通信速度と他のプロジェクタの無線ＬＡＮ通信の通信速度を比較する。比較した結果、自身の無線ＬＡＮ通信の通信速度が他のプロジェクタの無線ＬＡＮ通信の通信速度以上の場合、Ｓ４０４へ遷移し、自身の無線ＬＡＮ通信の通信速度が他のプロジェクタの無線ＬＡＮ通信の通信速度未満の場合、Ｓ４０８へ遷移する。また、同じ通信速度の他のプロジェクタがあった場合、他のプロジェクタとネゴシエーションし、例えばネットワーク機器に固有に割り振られているＭＡＣアドレスの小さい場合、Ｓ４０４へ遷移し、ＭＡＣアドレスが大きい場合、Ｓ４０８へ遷移する。
【００４２】
ここで、本実施例において、プロジェクタ３００は、自身の無線ＬＡＮ通信の通信速度が最大であるため、Ｓ４０３〜Ｓ４０７のフローが実行される。また、プロジェクタ３０１、プロジェクタ３０２は、自身の無線ＬＡＮ通信の通信速度が最大ではないため、Ｓ４０８〜Ｓ４１２のフローが実行される。
【００４３】
Ｓ４０４は、自身の無線ＬＡＮ通信の通信速度が最大であるので、無線ＬＡＮ通信（第１の通信モード）を維持し、無線ＬＡＮルータ３０５を経由して、ＰＣ３０６からの通信データがあるか否かを確認する。通信データがある場合、Ｓ４０５へ遷移し、通信データがない場合、Ｓ４０７へ遷移する。
【００４４】
Ｓ４０５は、ＰＣ３０６からの通信データを受信し、受信した通信データを、近接無線通信により他のプロジェクタへ送信する。また、例えば受信したデータが映像データの場合、通信データをデコードし、映像信号処理マイコン２０１へ送信する。
【００４５】
Ｓ４０６は、引き続き、ＰＣ３０６からの通信データがあるか否かを確認する。通信データがある場合、Ｓ４０５へ遷移し、通信データがない場合、Ｓ４０７へ遷移する。
【００４６】
Ｓ４０７は、通信データがない状態が所定の時間経過したか否かを確認する。所定の時間経過していた場合、Ｓ４００へ遷移し、経過していない場合、Ｓ４０６へ遷移する。
【００４７】
Ｓ４０８は、自身の無線ＬＡＮ通信の通信速度が最大ではないため、無線ＬＡＮモジュールの設定を行い、無線通信を無効にする。（第２の通信モード）
【００４８】
Ｓ４０９は、他のプロジェクタからの通信データがあるか否かを確認する。通信データがある場合、Ｓ４１０へ遷移し、通信データがない場合、Ｓ４１２へ遷移する。
【００４９】
Ｓ４１０は、他のプロジェクタからの通信データを受信する。また、受信したデータが映像データの場合、Ｓ４０５と同様に通信データをデコードし、映像信号処理マイコン２０１へ送信する。
【００５０】
Ｓ４１１は、引き続き、他のプロジェクタからの通信データがあるか否かを確認する。通信データがある場合、Ｓ４１０へ遷移し、通信データがない場合、Ｓ４１２へ遷移する。
【００５１】
Ｓ４１２は、通信データがない状態が所定の時間経過したか否かを確認する。所定の時間経過していた場合、Ｓ４００へ遷移し、経過していない場合、Ｓ４１１へ遷移する。
【００５２】
以上説明したように、マルチ表示の際、プロジェクタとＰＣとの通信において、無線ＬＡＮ通信の通信速度が最大のプロジェクタがＰＣと無線通信を行い、その他のプロジェクタは、無線ＬＡＮ通信を無効にすることで、無線通信の混信を軽減することができる。また、ＰＣからの受信データは、近接無線通信により、その他のプロジェクタに送信することで、マルチ表示を行うことができる。
【実施例２】
【００５３】
本発明尾実施例２について、図１、図２、図５、図６を用いて説明する。
【００５４】
実施例１との相違点は、近接無線通信モジュール２２２に代わり有線ＬＡＮ接続端子１１７を用いて有線ＬＡＮ接続を行う点と、スタック投影に代わりマルチ投影になった点である。なお実施例１と重複する構成に関しては実施例１と同じ符号を付け、適宜説明を省略する。
【００５５】
図５に本実施例におけるプロジェクタを複数台使用したマルチ表示装置システムを示す。本実施例では６台のプロジェクタに個々に別々の映像を投影させ、システム全体として１つの投影像を構成する、マルチ投影（表示）である。
【００５６】
固定台６２２上に６台のプロジェクタ６１０〜６１５を設置し、各プロジェクタに対応する投影像６００〜６０５を投影面上で重畳部分を設けて表示させ、１つの投影像６０６を投影する。
【００５７】
プロジェクタ６１０〜６１５の、それぞれのネットワーク制御マイコン２０２は、無線ＬＡＮルータ３０５と接続する際、電波の送受信レベルに応じて通信速度を自動的に調整する。本実施例では、プロジェクタ６１０〜６１５がそれぞれ、７５Ｍｂｐｓ、３０Ｍｂｐｓ、１０Ｍｂｐｓ、６５Ｍｂｐｓ、２０Ｍｂｐｓ、５Ｍｂｐｓの通信速度で、無線ＬＡＮルータ３０５と接続されたものとして説明する。
【００５８】
また、プロジェクタ６１０〜６１５は無線ＬＡＮとは別に、有線ＬＡＮケーブル６１６〜６２１によってネットワークＨＵＢ６３０と接続し、無線ＬＡＮとは別に有線ＬＡＮによりプロジェクタ相互の通信を行うことができる。
【００５９】
図６のフローチャートを用いて本実施例のネットワーク制御マイコン２０２の動作を説明する。本処理は、ＣＰＵやＩＣ等のコンピュータとして構成されたネットワーク制御マイコン２０３により、コンピュータプログラムである表示装置制御プログラムに従って実行される。
【００６０】
Ｓ５００は、１台のプロジェクタの単位時間あたりのデータ量をＰＣ３０６から取得する。
【００６１】
Ｓ５０１は、取得したデータ量から全てのプロジェクタのデータ量が、現在の通信速度で受信可能か否かを判定する。受信できる場合、Ｓ４０４へ遷移する。受信できない場合、全てのプロジェクタのデータ量を満たすように、自身の通信速度とＳ４０２で取得した他のプロジェクタの通信速度から、他のプロジェクタの中でどのプロジェクタの無線ＬＡＮを有効にすればよいかを導出する。その後、無線ＬＡＮを有効にしたプロジェクタからどの無線ＬＡＮを無効にしたプロジェクタへデータ送信するか、のグループ分けを行い、Ｓ５０２へ遷移する。
【００６２】
本実施例では、一例として１台のプロジェクタの単位時間あたりのデータ量が、１秒あたり２０Ｍｂｉｔであった場合について説明する。本実施例では、最大の通信速度はプロジェクタ６１０となるので、プロジェクタ６１０のネットワーク制御マイコン２０２がＳ５０１の処理を行う。
【００６３】
プロジェクタ６１０の通信速度は７５Ｍｂｐｓのため、プロジェクタ３台分のデータを受け持つことができる。次に通信速度の速いプロジェクタを選択する。本実施例では、プロジェクタ６１３の通信速度６５Ｍｂｐｓが選択される。プロジェクタ６１３は、３台分のデータを受け持つことができる。この状況から、プロジェクタ６１３の無線ＬＡＮを有効にすると、全てのプロジェクタのデータが受信可能であることが導出できる。
【００６４】
すなわち、自身の通信速度で受信可能な台数を判定し、次に通信速度の速いプロジェクタで受信可能な台数を判定する。マルチ投影しているプロジェクタの台数を満たすまで、順次、無線ＬＡＮを有効にするプロジェクタを選択する。ここでは、通信速度の速いプロジェクタから順次選択したが、全てのプロジェクタのデータ量を満たす組み合わせであればよい。
【００６５】
無線ＬＡＮを有効にするプロジェクタを選択した後、無線ＬＡＮを有効にしたプロジェクタから無線ＬＡＮが無効のプロジェクタにデータ送信を行うグループ分けを行う。本実施例では、プロジェクタ６１０〜６１２をグループ１としてグループ分けし、プロジェクタ６１３〜６１５をグループ２としてグループ分けする。
【００６６】
Ｓ５０２は、無線ＬＡＮを有効にする他のプロジェクタへ、無線ＬＡＮを有効にするように通知する。また、グループ分けした情報を通知する。本実施例では、プロジェクタ６１３に、無線ＬＡＮを有効にする命令とグループ分け情報としてプロジェクタ６１４、プロジェクタ６１５がグループ分けされていることを送信する。また、ＰＣ３０６に、無線ＬＡＮを有効にしたプロジェクタとそのプロジェクタにグループ分けしたプロジェクタの通信データを送信するように通知する。本実施例では、プロジェクタ６１０にプロジェクタ６１０〜６１２の通信データ、プロジェクタ６１３にプロジェクタ６１３〜６１５の通信データを送信するように通知する。
【００６７】
Ｓ４０５は、ＰＣ３０６から通信データを受信し、受信した通信データからグループ分けされたプロジェクタの通信データを、有線ＬＡＮにより当該プロジェクタへ送信する。
【００６８】
Ｓ５０３は、他のプロジェクタから無線ＬＡＮを有効にする旨の通知があるか否かを確認する。通知がない場合、Ｓ４１０へ遷移し、通知がある場合、無線ＬＡＮを有効にし、Ｓ４０４へ遷移する。
【００６９】
以上説明したように、マルチ表示の際、プロジェクタとＰＣとの通信において必要な通信速度を確認し、必要な台数の無線ＬＡＮ通信を有効とし、その他の無線ＬＡＮ通信を無効にすることで、無線通信の混信を軽減することができる。また、ＰＣからの受信データは、有線通信により、無線ＬＡＮ通信を無効にしたプロジェクタに送信することで、マルチ表示を行うことができる。
【００７０】
以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。
【００７１】
例えば、通信速度は、所定の時間において複数回取得しその平均値としてもよい。
【００７２】
また、実施例１において、近接無線通信に代わり、実施例２のように有線通信を用いてもよい。
【００７３】
また、実施例１において、無線通信の電波強度を取得し、自身の無線ＬＡＮ通信の電波強度が他の表示装置の電波強度以上の場合、無線ＬＡＮ通信を有効とし、自身の電波強度が他の表示装置の電波強度未満の場合、無線ＬＡＮを無効にしてもよい。
【００７４】
また、実施例２において、有線通信に代わり、実施例１のように近接無線通信を用いてもよい。
【００７５】
また、透過型液晶パネルとして説明したが、反射型液晶パネルやＤｉｇｉｔａｌ  Ｍｉｒｒｏｒ  Ｄｅｖｉｃｅなどを用いることもできる。
【００７６】
また、単板式の透過型プロジェクタとして説明したが、液晶パネル（画像表示素子）が複数あってもよいし、直視型の表示装置を用いてもよい。
【符号の説明】
【００７７】
１１７  有線ＬＡＮ接続端子
２０２  ネットワーク制御マイコン
２２１  無線ＬＡＮモジュール
２２２  近接無線通信モジュール
【図１】
2018004915.tif 000003
【図２】
2018004915.tif 000004
【図３】
2018004915.tif 000005
【図４】
2018004915.tif 000006
【図５】
2018004915.tif 000007
【図６】
2018004915.tif 000008