(57)【要約】【課題】速硬性で凍害への抵抗性に優れ、かつさらに六価クロム溶出量が少なく、防草効果、ひび割れ抵抗性に優れる土壌舗装材料を提供する。【解決手段】（１）セメントと、ｐＨ８以上、−４５０ｍｖ以下の酸化還元電位（ＯＲＰ）を有する石灰硫黄合剤と、ガラス化率が７０％以上、ＣａＯ／Ａｌ２Ｏ３モル比が１．０〜２．７、不純物含有量が１５質量％以下であるカルシウムアルミネートと、土壌とを含有する土壌舗装材料、（２）さらに、石膏を含有する（１）の土壌舗装材料、である。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
セメントと、ｐＨ８以上、−４５０ｍｖ以下の酸化還元電位（ＯＲＰ）を有する石灰硫黄合剤と、ガラス化率が７０％以上、ＣａＯ／Ａｌ２Ｏ３モル比が１．０〜２．７、不純物含有量が１５質量％以下であるカルシウムアルミネートと、土壌とを含有する土壌舗装材料。
【請求項２】
さらに、石膏を含有する請求項１に記載の土壌舗装材料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、土壌舗装材料に関する。
【背景技術】
【０００２】
土壌舗装は天然の土壌が持つ弾力性や保水性を残し、衝撃の吸収や路面温度の安定化や防草性に寄与する舗装である。特に路面温度の上昇を抑える効果が高く、ヒートアイランド現象の対策として注目されている。また周囲の自然環境に調和しやすいため、公園や遊歩道、河川の土手、田畑の畦畔、鉄道、電気設備施設の周辺、道路、歴史的建造物の周囲など景観を重視する用途や雑草の生育を抑制する用途でも採用されている。
【０００３】
従来、土壌舗装の材料としては、生石灰系またはセメント系あるいはマグネシア系の固化剤を土壌に対して添加したものが知られている。
【０００４】
セメントに土質材料を一定量加え、均一に混合した後、特定の無機硬化剤を含有する添加水を配合した舗装用組成物が記載されている（特許文献１）。また、真砂土に対してセメント及び炭酸カルシウムと珪石粉を主成分とする透水性土壌硬化混和剤を混練して舗装基礎上に敷設することが記載されている（特許文献２）。天然土、セメント及び少量の硬化剤を水練りする舗装組成物において、硬化剤として塩化マグネシウム、塩化アルミニウム、塩化カルシウム、塩化カリウム、塩化ナトリウムを含むものを用いてなる天然土舗装組成物が記載されている（特許文献３）。
【０００５】
これらのセメント系あるいは生石灰系を用いた土壌舗装材料による舗装は、硬化に時間を要するため、早期開放ができない課題があり、特に低温時には固まらず、初期凍害をうけてしまうという課題、収縮量が大きくひび割れが生じるという課題、及び六価クロム溶出量が高いという課題がある。
【０００６】
また、マグネシア系の固化剤を土壌に対して添加するものが提案されている。酸化マグネシウムと異種金属塩とを含有する土壌舗装材料（特許文献４）や、平均ペリクレース結晶子径が３３０〜４３０Åの酸化マグネシウムと、土壌とを予め混合した舗装材料（特許文献５）、さらに、マグネシア系固化剤、セメント混和用ポリマー及び水を含有する透水性舗装材組成物混合物（特許文献６）などの土壌改良剤がある。
【０００７】
これらのマグネシアを含有する固化剤（硬化剤）を用いた土壌舗装材料による舗装は、硬化時間が長く、低温時には固まらず、凍害を受けてしまうという課題があった。
【０００８】
また、カルシウムアルミネート系スラグを用いた土系固化材が提案されている（特許文献７）。このカルシウムアルミネート系スラグは、不純物が多く、さらにガラス化率が低いことから、ＣａＯ／Ａｌ２Ｏ３モル比を高くし反応活性を上げているが、セメント系や生石灰系やマグネシアを含有する固化剤と同様、硬化時間が長く、低温時には固まらず、凍害を受けてしまうといった課題があった。さらに特許文献８は、有害重金属の封じ込めのための重金属固定化剤や地盤改良材に関するものであり、ＣａとＳを含む化合物である多硫化カルシウムを生石灰などの固定化材に担持させ、改良処理土の強度の低下をもたらすことなく、六価クロムなどの有害重金属溶出を著しく抑制する機能を有する地盤改良材が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開平６−１０３０５号公報
【特許文献２】特開平６−３０６８１４号公報
【特許文献３】特開平９−８７６２１号公報
【特許文献４】特開２００５−１５４７３５号公報
【特許文献５】特開２０１４−５１８４９号公報
【特許文献６】特開２００５−２９０６７９号公報
【特許文献７】特許第５５６１９２１号公報
【特許文献８】特開２００１−３４２４６１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
従来のセメント系固化剤（硬化剤）やマグネシア系の固化剤、さらにカルシウムアルミネート系スラグを用いた場合には、硬化時間が長く、低温時には固まらず、凍害を受けてしまうという課題、収縮量が大きくひび割れが生じるという課題や、防草効果が低く、六価クロム溶出量が高い課題というがあった。
本発明は、速硬性で凍害への抵抗性に優れ、かつ、防草性に優れ、六価クロム溶出量の少ない土壌舗装材料を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
即ち、本発明は、（１）セメントと、ｐＨ１０以上、−４５０ｍｖ以下の酸化還元電位（ＯＲＰ）を有する石灰硫黄合剤と、ガラス化率が７０％以上、ＣａＯ／Ａｌ２Ｏ３モル比が１．０〜２．７、不純物含有量が１５質量％以下であるカルシウムアルミネートと、土壌とを含有する土壌舗装材料、（２）さらに、石膏を含有する（１）の土壌舗装材料、である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の土壌舗装材料により、速硬性であることから早期開放でき、寒冷地や低温環境下でも安定した舗装ができ、耐ひび割れや六価クロム溶出量が低く、さらに防草性に優れるという効果を奏する。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明を詳細に説明する。
なお、本発明で使用する部や％は、特に規定しない限り質量基準である。
【００１４】
本発明に使用するセメントとは、特に限定されるものではなく、普通、早強、超早強、低熱および中庸熱等の各種ポルトランドセメント、これらのセメントに、高炉スラグやフライアッシュやシリカフュームなどを混合した各種混合セメント、都市ゴミ焼却灰や下水汚泥焼却灰を原料として製造された環境調和型セメント（エコセメント）、微粒子セメントなどが挙げられる。各種セメントや各種混合セメントを微粉末化して使用することも可能である。また、通常セメントに使用されている成分（例えば石膏等）の量を増減して使用することも可能である。
これらセメントは、単独あるいは２種以上併用して使用することも可能である。中でも普通セメントは流通面で好ましい。
【００１５】
本発明に使用される石灰硫黄合剤は、多硫化カルシウム（ＣａＳＸ、式中、Ｘは、硫黄原子の数を表す。）が主成分であり、生石灰と硫黄と水とを原料とし、これらを、オートクレーブで反応させて得られる固液分離した黄褐色の液体である。従来、石灰硫黄合剤は、主に果樹の農薬として知られている。
石灰硫黄合剤は、原料である生石灰、硫黄及び水の使用割合や、オートクレーブにおける反応条件により、種々の組成割合や特性を有するものが得られる。原料である生石灰と硫黄と水の割合は、生石灰１質量部に対して、硫黄が１．２〜３質量部、水が２．５〜５質量部が好ましく、硫黄が１．５〜２質量部、水が３〜４質量部が特に好ましい。また、好ましい反応条件は、３．５〜１０気圧の加圧条件下、１４０〜１８０℃である。反応は、オートクレーブ中にて行われることが好ましい。
【００１６】
本発明の石灰硫黄合剤は、ｐＨ８．０以上のアルカリ性領域を有することが重要である。ｐＨ８．０未満では、本発明の効果、すなわち、自己収縮の低減効果が十分に得られない場合がある。なかでも、石灰硫黄合剤のｐＨは、９．０以上が好ましく、１０．０以上が特に好ましい。石灰硫黄合剤のｐＨは大きい方が好ましいが、操作の安全上の観点から、１３．０以下が好ましい。
【００１７】
また、本発明の石灰硫黄合剤の有する酸化還元電位（ＯＲＰ）は、−４５０ｍｖ以下が好ましい。ＯＲＰが−４５０ｍｖより大きいと、本発明の主たる効果である、六価クロムの還元効果、さらには自己収縮の低減効果が十分に得られない場合がある。なかでも、ＯＲＰは、−５００ｍｖ以下が好ましい。石灰硫黄合剤のＯＲＰの下限値については、特に限定はなく、本発明の効果を阻害しない範囲であればよい。
【００１８】
本発明の石灰硫黄合剤は、Ｃａ含有量がＴ‐Ｃａ換算で５〜１５％、Ｓ含有量がＴ−Ｓ換算で１５〜３０％、また、Ｍｇ含有量がＭｇＯ換算で０．５〜２．０％であることが好ましい。
ここでいうＣａの含有量はＪＩＳＲ５２０２「セメントの化学分析方法」にて求められ、Ｓの含有量は炭素・硫黄分析系にて、ＭｇＯの含有量はＩＣＰ発光分光分析法にて求められる。  
【００１９】
上記Ｃａ含有量が５％未満であると、アルカリ性領域を有する事が困難となり、一方、１０％を超えるとｐＨが１３を越える可能性がある。なかでも、Ｃａ含有量は、６〜９％がより好ましく、７〜８％が特に好ましい。
上記Ｓ含有量が１５％未満または３０％を超えると、六価クロム溶出量が増加する可能性がある。なかでも、Ｓ含有量は、１７〜２８％がより好ましく、２０〜２５％が特に好ましい。
上記Ｍｇの含有量が０．５％未満であると、六価クロムの還元効果、さらには自己収縮の低減効果が十分に得られない場合がある。なかでも、Ｍｇの含有量は、０．７％以上がより好ましく、１．０％以上が特に好ましい。Ｍｇの含有量は大きい方が好ましいが、セメント水和物中のＣａと置換して変質を促す場合があるため、２．０％以下が好ましい。
【００２０】
石灰硫黄合剤の使用量は、セメント１００質量部に対して、０.０５〜３質量部が好ましい。０.０５質量部未満では、自己収縮の低減効果が十分に得られない場合がある。一方、３質量部を超えると、硬化時間が伸びる場合がある。
【００２１】
本発明に使用するカルシウムアルミネートは、カルシア原料とアルミナ原料などを混合して、キルンで焼成し、あるいは、電気炉で溶融し冷却して得られるＣａＯとＡｌ２Ｏ３とを主成分とする水和活性を有する物質の総称であり、結晶質、非晶質のいずれも使用可能である。硬化時間が早く、初期強度発現性が高い材料である。
本発明のカルシウムアルミネートは、ＣａＯとＡｌ２Ｏ３とのモル比（ＣａＯ／Ａｌ２Ｏ３モル比）は、１．０〜２．７が好ましく、２．０〜２．５がより好ましい。１．０未満では硬化時間が長くなり、２．７を超えると硬化が早過ぎる場合がある。
【００２２】
本発明では、カルシウムアルミネート中に含まれるＣａＯやＡｌ２Ｏ３以外の不純物含有量が１５質量％以下であることが初期強度発現性の点から好ましく、１０質量％以下であることがさらに好ましい。不純物含有量が１５質量％を超えると硬化時間が長くなり、低温時に固まらない場合がある。不純物の代表的なものとして酸化ケイ素が挙げられ、その他、アルカリ金属酸化物、アルカリ土類金属酸化物、酸化チタン、酸化鉄、アルカリ金属ハロゲン化物、アルカリ土類金属ハロゲン化物、アルカリ金属硫酸塩、及びアルカリ土類金属硫酸塩等がある。
【００２３】
カルシウムアルミネートのガラス化率は、反応性の点で７０％以上が好ましく、９０％以上がより好ましい。ガラス化率が７０％未満であると初期強度発現性が低下する場合がある。ガラス化率は粉末Ｘ線回折法により測定する。加熱前のサンプルについて、結晶鉱物のメインピーク面積Ｓを測定し、その後１０００℃で２時間加熱後、１℃／分の冷却速度で徐冷する。徐冷後のサンプルについて、結晶鉱物のメインピーク面積Ｓ０を求め、次の式によりガラス化率χを算出する。
ガラス化率χ（％）＝１００×（１−Ｓ／Ｓ０）
【００２４】
カルシウムアルミネートの粒度は、初期強度発現性の点で、ブレーン比表面積値２５００ｃｍ２／ｇ以上が好ましく、５０００ｃｍ２／ｇ以上がより好ましい。２５００ｃｍ２／ｇ未満であると、硬化時間が長くなり初期強度発現性が低下する場合がある。
【００２５】
カルシウムアルミネートの使用量は、セメント１００質量部に対して、０.５〜５０質量部が好ましい。０.５質量部未満では、初期強度発現性が低下する場合がある。一方、５０質量部を超えると、作業時間が得られない場合がある。
【００２６】
本発明に使用する石膏としては、半水石膏と無水石膏が使用でき、強度発現性の面では無水石膏が好ましく、弗酸副生無水石膏や天然無水石膏が使用できる。石膏は、水に浸漬させたときのｐＨが８以下の弱アルカリから酸性のものが好ましい。ｐＨが高い場合、石膏成分の溶解度が高くなり、初期の強度発現性を阻害する場合がある。ここでいうｐＨは、石膏とイオン交換水の質量比が１／１００のスラリーの２０℃におけるｐＨであり、イオン交換電極等を用いて測定する。
【００２７】
石膏の粒度は、ブレーン比表面積値で３０００ｃｍ２／ｇ以上が好ましく、初期強度発現性と、適正な作業時間が得られる点から、５０００ｃｍ２／ｇ以上がより好ましい。
【００２８】
石膏の使用量は、特に限定されるものではないが、セメント１００質量部に対して、０.５〜５０質量部が好ましい。０.５質量部未満では、作業時間が取れなくなり、強度発現性が低下する場合がある。一方、５０質量部を超えると作業時間は十分に取れるが、初期強度が得られない場合がある。
【００２９】
本発明で使用する土壌は、砂利、砂、礫、粘土のいずれか１種又は２種以上を含むもので特に限定されるものではない。山砂、川砂、海砂等のサンド質土壌やシルト質土壌、クレイ質土壌、工事から発生する残土、軽量骨材、再生骨材や防草処理を行う箇所の土をそのまま用いることなどいずれも使用できる。一般には、天然土である真砂土や赤玉土や鹿沼土や乾燥砂は品質が安定しており、より好ましい。
【００３０】
本発明の土壌舗装材料において、土壌の使用量は、特に限定されるものではないが、セメント１００質量部に対して、５０〜１０００質量部が好ましく、１００〜７００質量部がより好ましい。土壌の使用量が５０質量部より低いと、強度発現性は高いが経済的に好ましくない。一方、１０００質量部より高いと強度が低く、凍害融解抵抗性に劣り、凹んでしまう可能性がある。
【００３１】
水の使用量は、本発明の土壌舗装材料１００質量部に対して５〜１００質量部が好ましい。５質量部未満では混合が困難となる場合があり、一方、１００質量部を超えると十分な強度が得られない場合がある。
【００３２】
本発明では、凝結調整剤を本発明の効果に影響しない範囲で使用することが可能である。凝結調整剤は、カルシウムアルミネートの凝結を促進、遅延するものであれば特に限定されるものではない。具体的には、水酸化アルカリ、アルカリ金属塩化物塩、アルカリ金属炭酸塩、オキシカルボン酸又はその塩、リン酸又はその塩、デキストリン、ショ糖、ポリアクリル酸又はその塩、減水剤、高性能減水剤などを１種又は２種以上、本発明の目的を実質的に阻害しない範囲で使用することが可能である。
【００３３】
本発明では、酸化マグネシウムなどの低ｐＨの固化材、ウッドチップ、もみ殻などの嵩をあげる増量材、水酸化カルシウム、塩化カルシウム、石灰石微粉末などの混和材料、発泡剤、消泡剤、増粘剤、防錆剤、防凍剤、減水剤、流動化剤、ポリマー、中空微粒子、ハイドロタルサイトなどのアニオン交換体、着色剤、ゴムチップなどを１種又は２種以上を、本発明の目的を実質的に阻害しない範囲で使用することが可能である。
【００３４】
本発明に係る土壌舗装材料を施工するには、各土壌舗装材料が均一に混合されれば、特に施工方法が限定されるものではない。土壌舗装材料を敷き詰めてジョウロや散水機で散水して被覆する方法、または、事前に水と練混ぜた土壌舗装材料を被覆する方法があり、草刈してその後に除草剤を散布してから被覆するとより好ましい。さらに本発明土壌舗装材料の土壌を除いたものを地面に敷設し、地面の土と混合攪拌させて被覆することも可能である。
なお、土壌舗装を行うには、施工個所の基礎地盤上に該土壌舗装材料を投入し、レーキ等を使用して均一に敷設を行うのが好ましい。この際転圧が有効に及ぼされるように、施工個所の周囲を境界ブロックや木枠等で予め囲っておいて、外部にまで土壌舗装材料が流出、拡散するのを防止するのが望ましい。
【００３５】
上記のようにして土壌舗装材料の均一な敷設を行った後は、施工個所周縁部をハンド振動機等で強く締め固め、次いでプレート・ローラー等を用いて全面的に締め固めを充分に行うのが望ましい。
【００３６】
このような本件発明に係る土壌舗装材料は、例えば公園や遊歩道、河川の土手、田畑の畦畔、鉄道、電気設備施設の周辺、道路、歴史的建造物の周囲など景観を重視する箇所に好適に適用される。
【実施例】
【００３７】
以下、本発明の実験例に基づいて説明する。
【００３８】
「実験例１」
セメント１００質量部に対して、表１に示すカルシウムアルミネートを１５質量部、石灰硫黄合剤を０.３質量部、石膏を１５質量部、凝結調整剤０.５質量部、土壌を７００質量部加えて舗装材料を調製した。この舗装材を型枠に敷設後、土壌舗装材料１００質量部に対して水を２０部散水して舗装材料を調製し、硬化時間、初期凍害性、収縮量、六価クロム溶出量の測定を行った。結果を表１に示す。
なお、カルシウムアルミネートのブレーン比表面積は、５０００ｃｍ２／ｇとなるように調整した。
【００３９】
＜使用材料＞
セメント：普通ポルトランドセメント、ブレーン比表面積３３５０ｃｍ２／ｇ
石膏：天然無水石膏、ブレーン比表面積５０００ｃｍ２／ｇ
土壌：新潟県産川砂乾燥品、１．２ｍｍ篩下
凝結調整剤：無水クエン酸、磐田化学工業社製
砂：（一社）セメント協会製標準砂  
マグネシア系固化材：中国産マグネシウムを焼成した市販の酸化マグネシウム
水：水道水
石灰硫黄合剤Ａ：ｐＨ１１．０、ＯＲＰ−５４０ｍｖ、ＭｇＯ含有量１．０％、Ｔ‐Ｃａ量１３％、Ｔ−Ｓ量２６％。
石灰硫黄合剤Ｂ：ｐＨ１０．５、ＯＲＰ−５００ｍｖ、ＭｇＯ含有量１．０％、Ｔ‐Ｃａ量１２％、Ｔ−Ｓ量２４％。
石灰硫黄合剤Ｃ：ｐＨ１０．０、ＯＲＰ−４５０ｍｖ、ＭｇＯ含有量１．０％、Ｔ‐Ｃａ量１１％、Ｔ−Ｓ量２２％。
石灰硫黄合剤Ｄ：ｐＨ１０．５、ＯＲＰ−５００ｍｖ、ＭｇＯ含有量０．５％。Ｔ‐Ｃａ量１０％、Ｔ−Ｓ量２１％。
石灰硫黄合剤Ｅ：ｐＨ１０．５、ＯＲＰ−５００ｍｖ、ＭｇＯ含有量２．０％、Ｔ‐Ｃａ量８％、Ｔ−Ｓ量１９％。
石灰硫黄合剤Ｆ：ｐＨ１１．０、ＯＲＰ−５４０ｍｖ、ＭｇＯ含有量１．０％、Ｔ‐Ｃａ量１３％、Ｔ−Ｓ量２６％。
石灰硫黄合剤Ｇ：ｐＨ８．０、ＯＲＰ−４５０ｍｖ、ＭｇＯ含有量１．５％、Ｔ‐Ｃａ量１３％、Ｔ−Ｓ量２６％。
石灰硫黄合剤Ｈ：生石灰（ブレーン比表面積３４６０ｃｍ２／ｇ）１００質量部に対して石灰硫黄合剤２５質量部をボールミルで混合し担持させたもの。
なお、上記の石灰硫黄合剤Ａ〜Ｇは、生石灰と硫黄と水の配合割合を変え、オートクレーブ中で、５気圧、１５０℃の条件にて反応させ、固液分離して得た。  
また、上記石灰硫黄合剤Ｈは、特許文献８（特開２００１−３４２４６１号公報）に開示されているもので、固液分離していないものを使用した。
比較として、カルシウムアルミネート、石灰硫黄合剤を含有しないモルタル、マグネシア系舗装材料を調製した。モルタルは、水セメント比５０％、砂とセメントの割合を３／１として、ＪＩＳＲ ５２０１に記載のモルタルを調製した。また、マグネシア系固化材１００質量部に対して、土壌を６００質量部、水を２０質量部加えて舗装材料を調製した。
【００４０】
＜測定方法＞
硬化時間：練混ぜた土壌舗装材を指で押してもへこまない時間を測定した。
初期凍害抵抗性：安定処理混合物の一軸圧縮試験方法（ 舗装試験法便覧  日本道路協会） に準拠し、供試体寸法は直径１００ｍｍ 、高さ１２７ ｍｍ の円柱状とした。２０℃、相対湿度６０％の環境下で、３層に分けて詰め、各層２５回突き棒で突いて供試体を作製した。供試体作製後、直ちに、−１０℃の環境下で材齢７日まで養生し、その後、材齢２８日まで２０℃、相対湿度６０％の環境下で気乾養生した後、圧縮強度を測定した。初期凍害抵抗性は、２０℃、相対湿度６０％の環境下で気乾養生した供試体の２８日圧縮強度に対する、強度残存割合とした。
収縮量：ＪＩＳ  Ａ ６２０２の膨張コンクリートの拘束膨張及び収縮試験方法に準拠した。温度２０℃、相対湿度６０％の環境下で４×４×１６ｃｍの供試体を作製し、材齢１日後に脱型、材齢３０日後の収縮量を測定した。
六価クロム溶出量：２０℃、相対湿度６０％の環境下で、５×５×２０ｃｍ供試体を作製した。材齢７日の供試体について、環境庁告示４６号法に基づき測定した。
【００４１】
【表１】
2018096028.tif 000002
【００４２】
表１より、本発明の土壌舗装材料が、優れた硬化特性、初期凍害抵抗性を有し、収縮量及び六価クロム溶出量が少ないことが分かる。
【００４３】
「実験例２」
表２に示す通り、セメント１００質量部に対して、カルシウムアルミネートと石灰硫黄合剤と石膏と土壌の添加割合を変え、さらに、セメント１００質量部に対し、凝結調整剤０.５質量部を加え土壌舗装材料を調製した。この土壌舗装材料を型枠に敷設後、土壌舗装材料１００質量部に対して水を２０質量部散水して舗装材料を調製した。
収縮量、六価クロム溶出量は実験例１と同様に測定し、さらに防草試験・ひび割れ試験を実施した。結果を表２に示す。
【００４４】
＜使用材料＞
カルシウムアルミネート：ＣａＯ／Ａｌ２Ｏ３モル比２．２、ガラス化率９７％、不純物含有量２．０％、ブレーン比表面積５０００ｃｍ２
石灰硫黄合剤：石灰硫黄合剤Ａ
【００４５】
防草試験・ひび割れ試験：３０ｃｍ×４０ｃｍのトレーに田畑の土を１５ｃｍ敷きならし、芝生の種であるトールフェスク、ケンタッキーブルーグラス、ペレニアルライグラスの混合品を４０ｇ/ｍ２撒き、その上に土壌舗装材料を基礎面上に均一に厚み３ｃｍに敷設した後、土壌舗装材料１００質量部に対して水を１５質量部散水した。材齢１日後、１日間−１０℃の恒温室に入れた後、１日間２０℃の恒温室に入れ、これを１０サイクル繰り返した後、屋外に置き、１００日後のひび割れの本数、舗装材料表面からの生えた芝の本数を測定した。
【００４６】
【表２】
2018096028.tif 000003
【００４７】
表２より、本発明の土壌舗装材料は収縮量及び六価クロム溶出量が少なく、高いひび割れ抵抗性、防草効果を示すことが分かる。
【産業上の利用可能性】
【００４８】
本発明の土壌舗装材料により、速硬性であることから早期開放でき、寒冷地や低温環境下でも安定した舗装ができ、さらに六価クロム溶出量が少なく、防草効果、ひび割れ抵抗性に優れるので、建築、土木分野などで広範に使用される。