(57)【要約】【課題】磁界センサに影響を与えるステッピングモータへのモータパルスが、どのようなタイミングで出力されても、操作者に誤った方位情報を報知することがない電子機器を提供する。【解決手段】ステッピングモータ２１と、計測タイミングごとに地磁気を計測し方位データとして出力する磁界センサ１３と、所定数の方位データから方位の特定を実行する方位計測処理手段１４と、操作者に特定した方位を知らせる方位報知手段２０と、を有し、有効方位データ数ｋが所定値Ｋ以上の場合には、特定した方位を方位報知手段２０により報知する第１の方位報知処理を実行し、有効方位データ数ｋが所定値Ｋ未満の場合には、第１の方位報知処理と異なる第２の方位報知処理（非報知）を実行する構成とした。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステッピングモータと、所定の計測タイミングごとに地磁気を計測し方位データとして出力する磁界センサと、所定数の方位データから方位の特定を実行する方位計測処理手段と、操作者に特定した方位を知らせる方位報知手段と、を有する電子機器において、
前記方位データは、前記ステッピングモータにより電磁気的に影響を受ける無効方位データ、又は前記ステッピングモータにより電磁気的に影響を受けない有効方位データの少なくとも一方を含み、
前記有効方位データが所定値以上の場合には、有効方位データのみを用いて特定した方位を前記方位報知手段により報知する第１の方位報知処理を実行し、
前記有効方位データの数が所定値未満の場合には、前記第１の方位報知処理と異なる第２の方位報知処理を実行すること特徴とする電子機器。
【請求項２】
ステッピングモータと、所定の計測タイミングごとに地磁気を計測し方位データとして出力する磁界センサと、所定数の方位データから方位の特定を実行する方位計測処理手段と、操作者に特定した方位を知らせる方位報知手段と、を有する電子機器において、
前記方位データは、前記ステッピングモータにより電磁気的に影響を受ける無効方位データ、又は前記ステッピングモータにより電磁気的に影響を受けない有効方位データの少なくとも一方を含み、
前記有効方位データが所定値以上の場合には、有効方位データのみを用いて特定した方位を前記方位報知手段により報知する第１の方位報知処理を実行し、
前記有効方位データの数が所定値以上にならないと判明した場合には判明した時点以降の地磁気の計測を中止し、前記第１の方位報知処理と異なる第２の方位報知処理を実行すること特徴とする電子機器。
【請求項３】
前記第２の方位報知処理は、特定した方位を前記方位報知手段により報知しないことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の電子機器。
【請求項４】
前記第２の方位報知処理は、直前に報知された内容と同じ内容を報知することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の電子機器。
【請求項５】
前記第２の方位報知処理は、特定した方位を前記方位報知手段により報知すると共に報知された方位の信頼性に対する注意を喚起する報知も実行することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の電子機器。
【請求項６】
前記第２の方位報知処理は、前記方位計測処理手段による方位の特定の実行を禁止することを含むことを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の電子機器。
【請求項７】
前記ステッピングモータにより電磁気的に影響を受けると推定される無効方位データとは、少なくとも前記地磁気の計測タイミングとステッピングモータに印加されるパルスとが時間的に重なっている場合の方位データであることを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ステッピングモータと磁界センサによる方位計測機能とを有するアナログ電子時計などの電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ステッピングモータによって指針を動かし時刻を表示するアナログ電子時計の付加機能として、磁界センサによる方位計測機能を備えた電子時計が製品化されている。この磁界センサによる方位計測は、一般にＸ軸、Ｙ軸による２軸、または、傾きを補正するＺ軸を加えた３軸の磁界センサが用いられる。図１９（ａ）は、Ｘ軸方向とＹ軸方向にそれぞれ磁界センサ１０１、１０２を備えた磁界センサユニット１００である。この磁界センサユニット１００は、通常、センサ駆動用ＩＣ１０３と共に一体化されて電子機器に組み込まれる。
【０００３】
また、図１９（ｂ）は、磁界センサユニット１００を地磁気に対して０度（北）から回転した場合の磁界センサ１０１、１０２の出力の変化の一例を示すグラフである。グラフのＸ軸は磁界センサユニット１００の地磁気に対する回転角度を示し、Ｙ軸は磁界センサ１０１、１０２の相対的な出力レベルを示している。ここで磁界センサ１０１、１０２の出力は、地磁気に対して回転することで大きさと極性が変化し、回転角度に対して位相が９０度ずれたサイン波となる。この二つの出力レベルによって地磁気に対する回転角度を知ることができるので、方位を算出できる。
【０００４】
このような磁界センサユニット１００は、組み込まれる電子機器の内部にある保持磁界による影響を常に受けるので、あらかじめキャリブレーションする必要がある。また、方位計測機能付きアナログ電子時計は、内部にステッピングモータを備えており、このステッピングモータが駆動されると、大きな磁界（磁束）を発生するために正しい方位が計測できない問題があった。
【０００５】
この問題を解決するために、磁界計測タイミングのうちステッピングモータの駆動パルスと重なった磁界計測タイミングについて、重なった部分の計測データを無効として、最短のタイミングで方位計測を行う提案がなされている（たとえば特許文献１参照）。
【０００６】
この特許文献１の方位計測機能付き電子時計は、モータ駆動パルス幅、磁界計測タイミング（計測周期と計測時間）、キャンセルデータ数の三つのうち、いずれか二つを入力し、入力データに基づいて残る一つを設定する統括手段を有している。これにより、ステッピングモータの駆動タイミングを気にすることなく、方位計測指示に従って、ステッピングモータの駆動パルスによる影響を排除しつつ、最短で方位計測を行うことが可能となる。
【０００７】
一方、近年、腕時計は小型化薄型化等の要求のために、更なる低消費電力化が求められており、駆動力を低く抑えたステッピングモータで指針を駆動する低消電駆動が一般的である。このようなステッピングモータの低消電駆動は、ステッピングモータの保持力が弱いために、腕時計の使用者の腕の振りなどによる衝撃によってステッピングモータが誤回転し、指針が狂う問題がある。
【０００８】
この問題を解決するために、衝撃検出手段を設け、衝撃を検出したならば、ステッピングモータに制動パルスを出力してステッピングモータのロータをロックし、指針の狂いを防ぐアクティブハンド機能を備えたアナログ電子時計が提案されている（たとえば、特許
文献２参照）。この特許文献２によれば、腕時計に衝撃が加えられても、ステッピングモータに制動パルスを供給することで時刻の狂いを防ぐことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特許第５６３４９２２号公報（第４頁、図６）
【特許文献２】特許第４７５１５７３号公報（第５頁、図１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、アクティブハンド機能を備えたアナログ電子時計に、前述した方位計測機能を付加すると、以下のような問題が生じる。すなわち、腕時計が受ける衝撃は様々であって、衝撃がどのタイミングで発生するか予測できず、また、衝撃が連続して発生する場合は、制動パルスを無制限に連続して出力する必要が生じる。このような状況のときに方位計測が行われると、モータからの磁束によって有効な方位データが確保できず、腕時計の操作者に誤った方位情報（すなわち、計測精度が悪い方位情報）を報知することになり問題であった。
【００１１】
また、指針を運針する通常駆動パルス、及び、運針を補う補償パルスのように、出力タイミングと出力期間が予め決められた場合であっても、例えば、特許文献１（特許第５６３４９２２号公報）に記載されているように、モータパルスに対して磁界計測タイミングが非同期の場合は、有効となる方位データの数をあらかじめ予測することができない。このような場合には、制動パルスの出力時と同様に誤った方位情報を報知する可能性がある。
【００１２】
本発明の目的は上記課題を解決し、磁界センサに影響を与えるステッピングモータへのモータパルスが、どのようなタイミングで出力されても、操作者に誤った方位情報を報知することがない電子機器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記課題を解決するために、本発明の電子機器は下記記載の構成を採用する。
【００１４】
本発明の電子機器は、ステッピングモータと、所定の計測タイミングごとに地磁気を計測し方位データとして出力する磁界センサと、所定数の方位データから方位の特定を実行する方位計測処理手段と、操作者に特定した方位を知らせる方位報知手段と、を有する電子機器において、方位データは、ステッピングモータにより電磁気的に影響を受ける無効方位データ、又はステッピングモータにより電磁気的に影響を受けない有効方位データの少なくとも一方を含み、有効方位データが所定値以上の場合には、有効方位データのみを用いて特定した方位を方位報知手段により報知する第１の方位報知処理を実行し、有効方位データの数が所定値未満の場合には、第１の方位報知処理と異なる第２の方位報知処理を実行すること特徴とする。
【００１５】
また本発明の電子機器は、ステッピングモータと、所定の計測タイミングごとに地磁気を計測し方位データとして出力する磁界センサと、所定数の方位データから方位の特定を実行する方位計測処理手段と、操作者に特定した方位を知らせる方位報知手段と、を有する電子機器において、方位データは、ステッピングモータにより電磁気的に影響を受ける無効方位データ、又はステッピングモータにより電磁気的に影響を受けない有効方位データの少なくとも一方を含み、有効方位データが所定値以上の場合には、有効方位データのみを用いて特定した方位を方位報知手段により報知する第１の方位報知処理を実行し、有効方位データの数が所定値以上にならないと判明した場合には判明した時点以降の地磁気
の計測を中止し、第１の方位報知処理と異なる第２の方位報知処理を実行すること特徴とする。
【００１６】
また、第２の方位報知処理は、特定した方位を方位報知手段により報知しないことを特徴とする。
【００１７】
また、第２の方位報知処理は、直前に報知された内容と同じ内容を報知することを特徴とする。
【００１８】
また、第２の方位報知処理は、特定した方位を方位報知手段により報知すると共に報知された方位の信頼性に対する注意を喚起する報知も実行することを特徴とする。
【００１９】
また、第２の方位報知処理は、方位計測処理手段による方位の特定の実行を禁止することを含むことを特徴とする。
【００２０】
また、ステッピングモータにより電磁気的に影響を受けると推定される無効方位データとは、少なくとも地磁気の計測タイミングとステッピングモータに印加されるパルスとが時間的に重なっている場合の方位データであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２１】
上記の如く本発明によれば、磁界センサから得られる方位データは、ステッピングモータにより電磁気的に影響を受ける無効方位データ、又はステッピングモータにより電磁気的に影響を受けない有効方位データの少なくとも一方を含み、有効方位データが所定値以上の場合には、有効方位データのみを用いて特定した方位を報知する第１の方位報知処理を実行し、有効方位データが所定値未満の場合には、特定した方位を報知しない第２の方位報知処理を実行する。これにより、磁界センサに影響を与えるステッピングモータへのモータパルスが、どのようなタイミングで出力されても、操作者に誤った方位情報を知らせることがない電子機器を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の第１の実施形態に係わる電子時計の概略構成を示す構成図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係わる電子時計の動作フローを説明するフローチャート１である。
【図３】本発明の第１の実施形態に係わる電子時計の動作フローを説明するフローチャート２である。
【図４】本発明の第１の実施形態に係わる第１の方位報知処理を説明するタイミングチャートである。
【図５】本発明の第１の実施形態に係わる第２の方位報知処理を説明するタイミングチャートである。
【図６】本発明の第１の実施形態に係わるＮ＝Ｋ＝１での動作を説明するタイミングチャートである。
【図７】本発明の第１の実施形態に係わる電子時計の方位針による方位報知の説明図である。
【図８】本発明の第１の実施形態の変形例に係わる電子時計の方位報知の説明図である。
【図９】本発明の第２の実施形態に係わる電子時計の概略構成を示す構成図である。
【図１０】本発明の第２の実施形態に係わる電子時計の動作フローを説明するフローチャートである。
【図１１】本発明の第２の実施形態に係わる第２の方位報知処理を説明するタイミングチャートである。
【図１２】本発明の第３の実施形態に係わる動作フローを説明するフローチャートである。
【図１３】本発明の第３の実施形態に係わる動作を説明するタイミングチャートである。
【図１４】本発明の第３の実施形態の変形例に係わる動作フローを説明するフローチャートである。
【図１５】本発明の第４の実施形態に係わる動作フローを説明するフローチャートである。
【図１６】本発明の第４の実施形態に係わる電子時計の方位報知の説明図である。
【図１７】本発明の第５の実施形態に係わる動作フローを説明するフローチャートである。
【図１８】本発明の第５の実施形態に係わる電子時計の方位報知の説明図である。
【図１９】磁界センサの構成と動作原理を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、添付図１〜図１８を参照して本発明の好適な第１〜第５の実施形態について詳細に説明する。なお図面の説明において、同一または相当要素には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。また、各実施形態は、ステッピングモータによって指針を動かし時刻を表示するアナログ表示方式の方位計測機能付き電子時計を例として説明する。
［各実施形態の特徴］
第１の実施形態の特徴は、本発明の基本形態であり、磁界センサからの有効方位データが所定値以上の場合は、第１の方位報知処理（方位報知）を行い、所定値未満の場合は、第２の方位報知処理（方位を特定するが非報知）を行う。
【００２４】
第２の実施形態の特徴は、磁界センサからの有効方位データが所定値以上にならないと判明した場合には、判明した時点以降の地磁気の計測を中止し、第２の方位報知処理（非報知）を行う。
【００２５】
第３の実施形態の特徴は、磁界センサからの有効方位データが所定値未満の場合は、第２の方位報知処理（直前に報知された内容と同じ内容を報知する）を行う。
【００２６】
第４の実施形態の特徴は、磁界センサからの有効方位データが所定値未満の場合は、第２の方位報知処理（報知すると共に注意喚起する）を行う。
【００２７】
第５の実施形態の特徴は、磁界センサからの有効方位データが所定値未満の場合は、第２の方位報知処理（方位を特定せず非報知）を行う。
［第１の実施形態］
［第１の実施形態の電子時計の構成説明：図１］
図１により第１の実施形態として示す電子時計１の構成について説明する。なお、図１は、機能ごとにブロック図として示しているが、各機能の電子回路をワンチップのマイクロコンピュータで構成してもよい。
【００２８】
電子時計１は、方位計測機能を備えたアナログ電子時計である。統括手段１０は、電子時計１の全体を統括して制御する手段であり、複数の制御信号を入出力する。磁界計測タイミング設定手段１１は、磁界センサ１３の計測タイミングを設定する手段であり、統括手段１０からの開始信号Ｐ１を入力して計測タイミング（計測回数や周期）を所定の値に設定し、タイミング信号Ｐ２を出力する。
【００２９】
磁界計測手段１２は、磁界センサ１３を駆動する手段であり、タイミング信号Ｐ２を入力してセンサ駆動信号Ｐ３を出力し、また、磁界センサ１３によって計測された方位デー
タＰ４を出力する。磁界センサ１３は、地磁気を計測するためのセンサであり、センサ駆動信号Ｐ３によって地磁気を計測する。磁界センサ１３の方式は限定されないが、前述した磁界センサユニット１００（図１９参照）と同様に、Ｘ軸方向とＹ軸方向にそれぞれ磁界センサを備えたセンサユニットである。
【００３０】
方位計測処理手段１４は、方位データＰ４と判定信号Ｐ７及びデータ制御信号Ｐ１０を入力し、演算処理等を実行して方位を特定する手段であり、特定した方位を報知データＰ５として出力する。有効データ数判断手段１５は、磁界センサ１３によって計測された方位データＰ４の有効方位データ数が所定値以上か否かを判断する手段であり、統括手段１０から判断信号Ｐ６を入力して、判定信号Ｐ７を方位計測処理手段１４と方位表示制御手段１６に対して出力する。
【００３１】
方位表示制御手段１６は、後述する方位報知手段２０を駆動するステッピングモータ駆動手段であり、報知データＰ５と判定信号Ｐ７を入力し、方位駆動パルスＰ８を出力して方位報知手段２０を駆動する。ここで、方位計測処理手段１４と方位表示制御手段１６は、判定信号Ｐ７に応じて第１の方位報知処理または第２の方位報知処理を実行する。なお、第１の方位報知処理と第２の方位報知処理の詳細は後述する。
【００３２】
駆動パルス出力手段１７は、ステッピングモータ２１を駆動して指針を動かす手段であり、統括手段１０から駆動信号Ｐ９を入力して駆動パルスＳＰを出力する。衝撃検出手段１８は、外部から電子時計１に加えられた衝撃を検出する手段であり、ステッピングモータ２１からの衝撃信号Ｐ１１を入力して、制動信号Ｐ１２を出力する。
【００３３】
制動パルス出力手段１９は、衝撃によってステッピングモータ２１が誤回転することを防ぐ手段であり、制動信号Ｐ１２を入力して、ステッピングモータ２１をロックする制動パルス（ロックパルス）ＬＰを出力する。また、制動パルス出力手段１９は、制動パルスＬＰの出力を知らせる制動出力信号Ｐ１５を統括手段１０に対して出力する。
【００３４】
ステッピングモータ２１は、駆動パルスＳＰによって駆動され、図示しない輪列を介して表示部３０の指針を動かして時刻を表示する。なお、表示部３０の詳細は後述する。
【００３５】
方位報知手段２０は、ステッピングモータ２１とは別のステッピングモータ（図示せず）と、このステッピングモータに接続された表示部３０の方位針３５で構成され、方位駆動パルスＰ８によって駆動されて方位を報知する。
［第１の実施形態の電子時計の方位計測動作フロー説明：図２、図３］
次に、図２と図３により電子時計１の方位計測動作フローについて説明する。なお、電子時計１の構成は図１を参照する。また、後述する他の実施形態を含めて動作説明で使用する変数を下記に示す。
・設定方位計測回数Ｎ：磁界センサ１３が１回の計測サイクルで行う地磁気計測の回数であり、この設定方位計測回数Ｎが多ければ、計測時間は増えるが計測精度は向上する。
・地磁気計測数ｎ：１回の地磁気計測ごとに＋１される計測数。
・有効方位データ所定値Ｋ：ステッピングモータからの影響を受けない有効方位データ数の所定値（特許請求範囲に示す所定値）であり、有効方位データ数がこの値以上であれば地磁気計測の要求精度を満たすことができる。なお、地磁気計測の要求精度とは、電子時計に求められる地磁気の計測精度（方位計測精度）である。
・有効方位データ数ｋ：ステッピングモータからの電磁気的影響を受けていない有効方位データが得られるごとに＋１されるデータ数。
【００３６】
図２において、電子時計１の操作者（図示せず）が、後述する方位計測スイッチ３８（図７参照）を押下して方位計測開始の指示をすると、統括手段１０は、予め定められてい
る設定方位計測回数Ｎと有効方位データ所定値Ｋを設定し、開始信号Ｐ１を出力して地磁気計測開始を指示する（ステップＳ１）。このとき統括手段１０は、地磁気計測数ｎと有効方位データ数ｋを零に初期化する。
【００３７】
次に、ステップＳ２で、磁界計測タイミング設定手段１１は、開始信号Ｐ１を入力し、所定の間隔でＮ個のタイミング信号Ｐ２を順次出力する。磁界計測手段１２は、タイミング信号Ｐ２を入力してセンサ駆動信号Ｐ３を出力し、磁界センサ１３はセンサ駆動信号Ｐ３によって地磁気を計測する。磁界計測手段１２は計測された地磁気を方位データＰ４として方位計測処理手段１４に出力する。また、統括手段１０は、地磁気計測数ｎを１カウントアップする。なお、方位データＰ４は、Ｘ軸方向データとＹ軸方向データ（図１９（ｂ）参照）からなる。
【００３８】
次に、ステップＳ３で、統括手段１０は、モータパルスが出力中か否かを判定し、判定に基づいてデータ制御信号Ｐ１０を出力する。ここで、モータパルスが出力中であれば（判定Ｙｅｓ）、地磁気の計測は、ステッピングモータ２１から発生する磁束によって電磁気的に影響を受けて正しい計測が出来なかったと推定されるのでステップＳ４に進む。また、モータパルスが出力中でなければ（判定Ｎｏ）、地磁気は正しく計測されたと推定されるのでステップＳ５に進む。
【００３９】
このステップＳ３での判定Ｙｅｓは、少なくとも地磁気の計測タイミング（タイミング信号Ｐ２）とステッピングモータ２１に印加されるモータパルスとが時間的に重なっている場合に判定される。なお、磁界センサ１３に影響するモータパルスは制動パルスＬＰに限定されず、タイミング信号Ｐ２と非同期の駆動パスルＳＰや補償パルスも同様であるので、ステップＳ３での判定は、すべてのモータパルスに対して実行される。
【００４０】
ステップＳ３で判定Ｙｅｓの場合、ステップＳ４で方位計測処理手段１４は、入力した方位データＰ４をデータ制御信号Ｐ１０に基づいて無効方位データとして破棄し、次のステップＳ６に進む。
【００４１】
また、ステップＳ３で判定Ｎｏの場合、ステップＳ５で方位計測処理手段１４は、入力した方位データＰ４をデータ制御信号Ｐ１０に基づいて内部のメモリ（図示せず）に有効方位データとして一時記憶する。また、統括手段１０は、有効方位データ数ｋを１カウントアップして次のステップＳ６に進む。
【００４２】
次にステップＳ６で、統括手段１０は、地磁気計測数ｎが設定方位計測回数Ｎに等しいか否かを判定する。ここで、地磁気計測数ｎが設定方位計測回数Ｎに等しくなければ（判定Ｎｏ）、計測の途中であるのでステップＳ２に戻って地磁気計測を継続する。また、地磁気計測数ｎが設定方位計測回数Ｎに等しければ（判定Ｙｅｓ）、計測を終了して次のステップＳ７に進む。
【００４３】
次に、ステップＳ７で、有効データ数判断手段１５は、統括手段１０から判断信号Ｐ６を入力し、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ以上か否かを判定する。ここで、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ以上であれば（判定Ｙｅｓ）、判定信号Ｐ７を設定して第１の方位報知処理（ステップＳ１０）に進む。また、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ未満であれば（判定Ｎｏ）、判定信号Ｐ７を設定して第２の方位報知処理（ステップＳ２０）に進む。
【００４４】
ここで、第１の方位報知処理（Ｓ１０）は、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ以上であって、有効方位データ数ｋが多いので、有効な方位データＰ４を平均化すれば要求精度を満たすと推定される場合の処理である。また、第２の方位報知処理（Ｓ２０
）は、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ未満であって、有効方位データ数ｋが少ないので、有効な方位データＰ４を平均化しても要求精度を満たさないと推定される場合の処理である。
【００４５】
次に、図３（ａ）により、ステップＳ７で判定Ｙｅｓの場合の第１の方位報知処理（Ｓ１０）を説明する。ステップＳ１１で、方位計測処理手段１４は、入力した判定信号Ｐ７に基づいて、内部のメモリに記憶した有効な方位データＰ４を平均化し、Ｘ軸方向データとＹ軸方向データから方位を算出して特定し、報知データＰ５を出力する。
【００４６】
次に、ステップＳ１２で、方位表示制御手段１６は、方位計測処理手段１４から報知データＰ５、有効データ数判断手段１５から判定信号Ｐ７を入力し、報知データＰ５と判定信号Ｐ７に基づいて方位駆動パルスＰ８を出力する。方位報知手段２０は、方位駆動パルスＰ８を入力してステッピングモータを駆動し、ステッピングモータ接続された方位針３５によって方位を報知し、方位計測動作を終了する。なお、方位針３５による方位報知の詳細は後述（図７参照）する。
【００４７】
次に、図３（ｂ）により、ステップＳ７で判定Ｎｏの場合の第２の方位報知処理（Ｓ２０）を説明する。ステップＳ２１で、方位計測処理手段１４は、前述したステップＳ１１と同様に、内部のメモリに記憶した有効な方位データＰ４を平均化して報知データＰ５を出力する。但し、この第２の方位報知処理では、方位計測処理手段１４に記憶された有効方位データ数ｋは、有効方位データ所定値Ｋ未満であって有効方位データの数が不足しているために、特定された報知データＰ５は要求精度を満たしていないと推定できる。
【００４８】
次に、ステップＳ２２で、方位表示制御手段１６は、報知データＰ５と判定信号Ｐ７を入力し、判定信号Ｐ７の情報によって、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ未満であると知って、方位駆動パルスＰ８を出力しない。これにより、方位報知手段２０による方位報知は行われず（非報知）、方位計測動作を終了する。このように、第２の方位報知処理（Ｓ２０）によって、要求精度を満たしていないと推定される報知データＰ５は報知されない。なお、図３（ｂ）に示す破線のステップＳ２３は、後述する第２の実施形態の動作フローである。
［第１の実施形態の電子時計の第１の方位報知処理の説明（Ｎ＝１０、Ｋ＝５）：図４］
次に、図４のタイミングチャートにより電子時計１の第１の方位報知処理（Ｓ１０）を含めた方位計測動作の詳細を説明する。なお、電子時計１の構成は図１を参照する。説明の前提条件として、設定方位計測回数Ｎ＝１０、有効方位データ所定値Ｋ＝５であるとする。
【００４９】
図４において、電子時計１の操作者（図示せず）によって、方位計測開始の指示がなされると、開始信号Ｐ１が出力し、磁界計測タイミング設定手段１１から所定の間隔で１０個（ｎ＝１〜１０）のタイミング信号Ｐ２が出力される。タイミング信号Ｐ２が出力すると、磁界センサ１３は、そのタイミングで地磁気を計測し、タイミング信号Ｐ２の立ち下がりに合わせて磁界計測手段１２から１０個の方位データＰ４が出力する。
【００５０】
ここで、タイミング信号Ｐ２のｎ＝６番目付近で、電子時計１に何らかの衝撃が加わり、衝撃による振動波Ｓが生じたとする。すると、図示しないがステッピングモータ２１から衝撃信号Ｐ１１が発生し、衝撃検出手段１８が制動信号Ｐ１２を出力する。その結果、制動パルス出力手段１９から制動パルスＬＰがタイミング信号Ｐ２に関わりなく直ちに所定の期間出力し、ステッピングモータ２１をロックする。これは、衝撃による振動波Ｓの発生に対して直ちにステッピングモータ２１をロックしなければ、ロータが誤回転して指針が狂うからである。
【００５１】
この制動パルスＬＰが出力されると、ステッピングモータ２１のコイル（図示せず）に制動電流が流れて磁束Φが発生する。この磁束Φの発生期間は、制動パルスＬＰの期間＋αとなる。＋αの期間は、ステッピングモータ２１のコイルのインダクタンスによる特性や、ステッピングモータ２１のロータ（図示せず）の震動が安定するまでの期間である。なお、磁束Φの波形は、実際の波形とは異なり模式的に描いている。
【００５２】
この磁束Φの発生期間中に、磁界センサ１３が地磁気を計測すると、電磁気的に影響を受けて正しい計測が出来ないと推定されるので、この期間（制動パルスＬＰ＋α）を無効期間Ｇと設定し、この無効期間Ｇと時間的に重なったタイミング信号Ｐ２で計測した方位データＰ４を無効方位データとする。すなわち、前述した図２でのフローチャートのステップＳ３での判定は、地磁気の計測タイミングであるタイミング信号Ｐ２が無効期間Ｇと時間的に重なったか否かの判定である。
【００５３】
図４のタイミングチャートの例では、ｎ＝７〜１０までの４個のタイミング信号Ｐ２（斜線で示す）が無効期間Ｇと重なるので、有効な方位データＰ４は、ｎ＝１〜６までの６個であり、ｎ＝７〜１０までの４個の方位データＰ４は無効方位データとされる（破線で示す）。これにより、有効方位データ数ｋ＝６となり、有効方位データ所定値Ｋ＝５であるので、動作フロー（図２参照）のステップＳ７の判定はＹｅｓとなって第１の方位報知処理（Ｓ１０）が行われる。
【００５４】
この結果、タイミング信号Ｐ２のｎ＝１０の終了後の時間ｔ１で、方位計測処理手段１４（図１参照）によって方位が特定され、報知データＰ５が出力される。この報知データＰ５は、ｎ＝１〜６までの６個の有効な方位データＰ４が平均化されて得られた報知データである。方位表示制御手段１６は報知データＰ５を入力し、時間ｔ２で直ちに方位駆動パルスＰ８を出力し、方位報知手段２０によって方位報知が行われる。
［第１の実施形態の電子時計の第２の方位報知処理の説明（Ｎ＝１０、Ｋ＝５）：図５］
次に、図５のタイミングチャートにより電子時計１の第２の方位報知処理（Ｓ２０）を含めた方位計測動作の詳細を説明する。なお、電子時計１の構成は図１を参照する。説明の前提条件として、設定方位計測回数Ｎ＝１０、有効方位データ所定値Ｋ＝５であるとする。
【００５５】
図５において、電子時計１の操作者（図示せず）によって、方位計測開始の指示がなされると、開始信号Ｐ１が出力し、磁界計測タイミング設定手段１１から所定の間隔で１０個（ｎ＝１〜１０）のタイミング信号Ｐ２が出力される。タイミング信号Ｐ２が出力すると、磁界センサ１３は、そのタイミングで地磁気を計測し、磁界計測手段１２から１０個の方位データＰ４が出力する。
【００５６】
ここで、タイミング信号Ｐ２のｎ＝１番目と７番目付近の２箇所で、電子時計１に何らかの衝撃が加わり、衝撃による振動波Ｓが発生したとする。すると、図示しないがステッピングモータ２１から衝撃信号Ｐ１１が発生し、衝撃検出手段１８が制動信号Ｐ１２を出力する。その結果、制動パルス出力手段１９から二つの制動パルスＬＰ１、ＬＰ２が直ちに所定の期間出力し、ステッピングモータ２１をロックする。
【００５７】
この二つの制動パルスＬＰ１、ＬＰ２が出力されると、ステッピングモータ２１からは、磁束Φ１、Φ２が発生する。この磁束Φ１、Φ２の発生期間は、前述したように制動パルスＬＰ１＋α、制動パルスＬＰ２＋αとなり、これにより、磁界センサ１３が正しく計測できないと推定される無効期間Ｇ１、Ｇ２を設定する。
【００５８】
図５のタイミングチャートの例では、ｎ＝２〜５とｎ＝８〜１０の７個のタイミング信号Ｐ２（斜線で示す）が無効期間Ｇ１、Ｇ２と重なるので、合計７個の方位データＰ４が
無効方位データ（破線で示す）とされ、有効な方位データＰ４は、ｎ＝１とｎ＝６、７の３個のみである。これにより、有効方位データ数ｋ＝３となり、有効方位データ所定値Ｋ＝５であるので、動作フロー（図２参照）のステップＳ７の判定はＮｏとなって第２の方位報知処理（Ｓ２０）が行われる。
【００５９】
この結果、タイミング信号Ｐ２のｎ＝１０の終了後の時間ｔ３で、方位計測処理手段１４によって方位が特定され、報知データＰ５が出力される。この報知データＰ５は、３個の有効な方位データＰ４が平均化されて得られたデータである。しかし、有効方位データ数ｋ＝３であり、有効方位データ所定値Ｋ＝５未満であって要求精度を満たしていないと推定されるので、方位駆動パルスＰ８は出力されず、方位報知手段２０による方位報知は行われない。
【００６０】
なお、図４及び図５の例では、設定方位計測回数Ｎ＝１０、有効方位データ所定値Ｋ＝５として説明したが、これらの値は限定されず、たとえば、設定方位計測回数Ｎ＝１、有効方位データ所定値Ｋ＝１でもよく、次に、この条件での方位報知動作例を説明する。
［第１の実施形態の電子時計の方位報知動作の説明（Ｎ＝Ｋ＝１）：図６］
図６のタイミングチャートにより電子時計１の方位報知動作を設定方位計測回数Ｎ＝１、有効方位データ所定値Ｋ＝１を条件として説明する。すなわち、１発のタイミング信号Ｐ２（Ｎ＝１）によって地磁気計測を行う動作例である。なお、電子時計１の構成は図１を参照する。
【００６１】
図６において、電子時計１の操作者によって、方位計測開始の指示がなされると、開始信号Ｐ１が出力し、磁界計測タイミング設定手段１１から１発のタイミング信号Ｐ２が出力される（時間ｔ４）。タイミング信号Ｐ２が出力すると、磁界センサ１３は、そのタイミングで地磁気を計測し、タイミング信号Ｐ２の立ち下がりに合わせて方位データＰ４が出力する。
【００６２】
このとき、タイミング信号Ｐ２の発生時（時間ｔ４）に制動パルスＬＰは出力されていないので、前述した動作フロー（図２参照）のステップＳ３での判定はＮｏであり、ステップＳ５の実行によって有効方位データ数ｋ＝１となる。これにより、ステップＳ７はｋ＝Ｋ＝１であるので判定Ｙｅｓとなり、第１の方位報知処理（Ｓ１０：図３（ａ）参照）が行われて、報知データＰ５と方位駆動パルスＰ８が出力し、方位報知手段２０が駆動されて方位報知が行われる。
【００６３】
次に、最初のタイミング信号Ｐ２（時間ｔ４）から次のサイクルとして１秒後に、再びタイミング信号Ｐ２が出力されると（時間ｔ５）、磁界センサ１３は、そのタイミングで再び地磁気を計測し、タイミング信号Ｐ２の立ち下がりに合わせて方位データＰ４が出力する。すなわち、１サイクルの間隔を１秒として、Ｎ＝１回の地磁気計測が継続する。
【００６４】
ここで、時間ｔ５の手前で電子時計１に何らかの衝撃が加わり、衝撃による振動波Ｓが発生したとする。すると、ステッピングモータ２１から図示しないが衝撃信号Ｐ１１が発生し、衝撃検出手段１８が制動信号Ｐ１２を出力し、その結果、制動パルス出力手段１９から制動パルスＬＰが所定の期間出力し、ステッピングモータ２１をロックする。
【００６５】
この制動パルスＬＰが出力されると、ステッピングモータ２１から磁束Φが発生する。これにより、磁界センサ１３が正しく計測できないと推定される無効期間Ｇ（制動パルスＬＰ＋α）を設定する。時間ｔ５で出力されたタイミング信号Ｐ２（斜線で示す）は、この無効期間Ｇと重なるので、動作フロー（図２参照）のステップＳ３の判定はＹｅｓとなり、ステップＳ７の判定は、有効方位データ数ｋ＝０であるのでＮｏとなり、第２の方位報知処理（Ｓ２０：図３（ｂ）参照）が行われる。
【００６６】
第２の方位報知処理（Ｓ２０）では、有効方位データ数ｋ＝０であるので、方位の特定は行われず（Ｓ２１）、方位の非報知（Ｓ２２）であるので、方位駆動パルスＰ８は出力されず、方位報知は行われない。このように、Ｎ＝Ｋ＝１として、１発のタイミング信号Ｐ２による地磁気計測でも、タイミング信号Ｐ２と制動パルスＬＰとの時間的な重なりを検出して、誤った方位情報を報知することを防ぐことができる。
【００６７】
なお、図６で示したＮ＝Ｋ＝１に設定した１発のタイミング信号Ｐ２による地磁気計測は、方位データの平均化処理が出来ないために方位計測精度が低下するが、短時間に報知データＰ５を取得でき、且つ、地磁気計測に伴う電力消費を少なく出来るメリットがある。また、図６に示すように、制動パルスＬＰの出力中（すなわち、無効期間Ｇ）であっても、タイミング信号Ｐ２は出力し、地磁気計測を行っても良く、制動パルスＬＰの出力中はタイミング信号Ｐ２の出力を行わず、磁界センサ１３の電力を削減しても良い。
［第１の実施形態の電子時計の方位針による方位報知の説明：図７］
次に、図７により第１の実施形態の電子時計１の外観を示し、方位針３５による方位報知動作を説明する。電子時計１は、前述したように方位計測機能を備えた指針によるアナログ表示方式の電子時計であり、指針によって時刻や方位を表示する円形の表示部３０を備えている。表示部３０は文字板３１を備え、この文字板３１の前面に、秒針３２、分針３３、時針３４、及び方位針３５が配置されている。表示部３０の側面には、腕バンド３６、リューズ３７、方位計測スイッチ３８等が配置されている。方位計測スイッチ３８は、操作者が押下することで、方位計測が開始される。
【００６８】
秒針３２、分針３３、時針３４は、前述したステッピングモータ２１（図１参照）によって回転し時刻を表示する。方位針３５は、方位報知手段２０（図１参照）であるステッピングモータに接続され、このステッピングモータが駆動されることで、方位針３５は文字板３１上を回転し、方位を報知する。文字板３１の外周部には、Ｎ（北）、ＮＥ（北東）、Ｅ（東）、ＳＥ（南東）、Ｓ（南）、ＳＷ（南西）、Ｗ（西）、ＮＷ（北西）を表す刻印が配置されており、方位針３５が回転して各刻印を指示することで方位報知が行われる。図７の例では、方位針３５はＮ（北）を報知している。
【００６９】
ここで、電子時計１の操作者が、方位計測スイッチ３８を押下すると、方位計測機能が起動し、一例として、１秒間隔のサイクルで方位計測が行われ、方位針３５による方位報知動作が所定の期間（たとえば３０秒間）継続する。すなわち、方位計測スイッチ３８が操作されると、方位針３５は１秒サイクル毎に現在の方位を報知する。
【００７０】
以上のように、第１の実施形態の電子時計１は、地磁気を計測する磁界センサ１３を備え、方位針３５によって方位を報知することが出来る。また、地磁気計測中に操作者が腕をぶつけるなどして電子時計１に衝撃を加えると、電子時計１は、アクティブハンド機能によって制動パルスＬＰを出力するので、磁界センサ１３に影響を与えることになる。しかし、電子時計１は、ステッピングモータ２１により電磁気的に影響を受けていない有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ以上の場合は、有効方位データによって特定した方位を方位報知手段２０により報知する第１の方位報知処理を実行する。また、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ未満の場合には、第２の方位報知処理を実行して方位報知を行わない。
【００７１】
また、前述したように、磁界センサ１３に影響を与えるモータパルスは、制動パルスＬＰに限定されず、タイミング信号Ｐ２と非同期の駆動パスルＳＰや補償パルスも同様であり、本発明はすべてのモータパルスに対して適用される。これにより、磁界センサ１３に影響を与えるステッピングモータ２１へのモータパルスが、どのようなタイミングで出力されても、操作者に誤った方位情報を知らせることがない電子時計を提供できる。
［第１の実施形態の変形例の説明：図８］
次に、図８により第１の実施形態の変形例としての電子時計２の外観を示し、変形例の特徴である方位報知手段２０を説明する。変形例の電子時計２は、方位を報知する方位報知手段２０が、ステッピングモータと方位針ではなく、液晶表示パネルで構成され、他の構成は電子時計１（図１参照）と同様であるので、異なる構成の方位報知手段２０についてのみ説明する。
【００７２】
図８（ａ）において、電子時計２は表示部３０を備え、文字板３１の前面に、秒針３２、分針３３、時針３４が配置されている。また文字板３１の６時方向には、方位報知手段２０である液晶表示パネル４０が配置されている。図８（ｂ）に示す液晶表示パネル４０は、たとえば、ストップウオッチ表示部４１と方位表示部４２を備えている。なお、ストップウオッチ表示部４１は、別の表示（たとえば月日）でもよく、または無くてもよい。
【００７３】
方位表示部４２は、前述した電子時計１の方位針３５（図７参照）に替わる表示部であり、計測した方位を文字等によって報知する。図８（ｂ）の表示例では、ＮＷ（北西）を報知しているが、方位表示制御手段１６からの方位駆動パルスＰ８によってＮ（北）やＳ（南）等の方位を報知できる。従って、方位表示制御手段１６は、電子時計１とは異なり、液晶表示パネル４０を駆動する液晶駆動回路に置き換えられる。
【００７４】
以上のように、第１の実施形態の変形例の電子時計２は、方位報知手段２０が液晶表示パネル４０によるデジタル表示であるので、計測した方位を文字等によって直接表示でき、操作者に対してより明確に分かりやすく方位を報知できる。
［第２の実施形態］
［第２の実施形態の電子時計の構成説明：図９］
次に、図９により第２の実施形態として示す電子時計３の構成について説明する。電子時計３は、第１の実施形態の電子時計１の構成（図１参照）と比較して、有効データ数判断手段１５が方位計測中止判断手段２５に置き換えられただけなので、方位計測中止判断手段２５に関連した構成と動作を説明し、重複する内容は省略する。
【００７５】
方位計測中止判断手段２５は、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ以上にならないと判明した場合に、判明した時点以降の地磁気の計測を中止する手段である。この方位計測中止判断手段２５は、統括手段１０から判断信号Ｐ６を入力し、磁界計測タイミング設定手段１１に対して計測中止信号Ｐ１３を出力し、方位計測処理手段１４と方位表示制御手段１６に対して報知制御信号Ｐ１４を出力する。
【００７６】
磁界計測タイミング設定手段１１は、計測中止信号Ｐ１３を入力すると、その時点で直ちにタイミング信号Ｐ２の出力を停止して地磁気計測を中止する。また、方位計測処理手段１４は報知制御信号Ｐ１４を入力すると、方位特定のための処理を中止する。さらに、方位表示制御手段１６は報知制御信号Ｐ１４を入力すると、後述する第２の方位報知処理を実行して方位報知手段２０を制御し、方位の非報知などを行う。
［第２の実施形態の電子時計の方位計測動作フロー説明：図１０、図３］
次に、図１０及び図３により電子時計３の方位計測動作フローについて説明する。なお、電子時計３の構成は図９を参照する。図１０において、ステップＳ３１〜Ｓ３５は、前述した電子時計１の動作フロー（図２参照）のステップＳ１〜Ｓ５と同様なので説明は省略する。
【００７７】
次に、ステップＳ３６で、方位計測中止判断手段２５は、統括手段１０から判断信号Ｐ６を入力し、設定方位計測回数Ｎ、地磁気計測数ｎ、有効方位データ所定値Ｋ、有効方位データ数ｋの各値を解析し、現時点で有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ以上にならないことが確定か否かを判定する。ここで、確定しなければ（判定Ｎｏ）、計測を
継続するので次のステップＳ３７に進む。また、確定であれば（判定Ｙｅｓ）、計測を中止するので第２の方位報知処理（Ｓ２０）に進む。すなわち、地磁気計測を設定方位計測回数Ｎまで続けても、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ以上にならなければ要求精度を満たす計測ができないので、確定した時点以降の地磁気計測を中止して第２の方位報知処理（Ｓ２０）を実行する。
【００７８】
ここで、電子時計３の第２の方位報知処理（Ｓ２０）は、前述した電子時計１の第２の方位報知処理（Ｓ２０：図３（ｂ）参照）の動作フローにおいて、破線で示すステップＳ２３（計測中止）が実行される。すなわち、ステップＳ２３で、方位計測中止判断手段２５が計測中止信号Ｐ１３を出力して磁界計測タイミング設定手段１１のタイミング信号Ｐ２を停止して磁界センサ１３による地磁気計測を中止し、磁界センサ１３の駆動電力を削減する。
【００７９】
次にステップＳ２２で、方位計測中止判断手段２５が非報知を指示する報知制御信号Ｐ１４を出力し、方位計測処理手段１４と方位表示制御手段１６によって方位の非報知が行われる。
【００８０】
また、ステップＳ３６で判定Ｎｏの場合、ステップＳ３７で統括手段１０は、地磁気計測数ｎが設定方位計測回数Ｎに等しいか否かを判定する。ここで、地磁気計測数ｎが設定方位計測回数Ｎに等しくなければ（判定Ｎｏ）、計測の途中であるのでステップＳ３２に戻って地磁気計測を継続する。また、地磁気計測数ｎが設定方位計測回数Ｎに等しければ（判定Ｙｅｓ）、地磁気計測を終了して第１の方位報知処理（Ｓ１０）に進む。
【００８１】
第１の方位報知処理（Ｓ１０）は、前述した電子時計１の第１の方位報知処理（Ｓ１０：図３（ａ）参照）と同様なので説明は省略する。
［第２の実施形態の電子時計の第２の方位報知処理の説明（Ｎ＝７、Ｋ＝５）：図１１］
次に、図１１のタイミングチャートにより電子時計３の第２の方位報知処理を含めた方位計測動作の詳細を説明する。なお、電子時計３の構成は図９を参照する。説明の前提条件として、設定方位計測回数Ｎ＝７、有効方位データ所定値Ｋ＝５であるとする。また、電子時計３の第１の方位報知処理動作は、電子時計１の第１の方位報知処理動作（図４参照）と同様であるので説明は省略する。
【００８２】
図１１において、電子時計３の操作者（図示せず）によって、方位計測開始の指示がなされると、開始信号Ｐ１が出力し、磁界計測タイミング設定手段１１から所定の間隔で最大７個（ｎ＝１〜７）のタイミング信号Ｐ２が出力される。タイミング信号Ｐ２が出力すると、磁界センサ１３は、そのタイミングで地磁気を計測し、磁界計測手段１２から方位データＰ４が出力する。
【００８３】
ここで、タイミング信号Ｐ２のｎ＝１番目付近で、電子時計３に何らかの衝撃が加わり、衝撃による振動波Ｓが発生したとする。すると、図示しないがステッピングモータ２１から衝撃信号Ｐ１１が発生し、衝撃検出手段１８が制動信号Ｐ１２を出力する。その結果、制動パルス出力手段１９から制動パルスＬＰが直ちに所定の期間出力し、ステッピングモータ２１をロックする。
【００８４】
この制動パルスＬＰが出力されると、ステッピングモータ２１からは、前述の電子時計１の動作と同様に磁束Φが発生する。これにより、磁界センサ１３が正しく計測できないと推定される無効期間Ｇ（ＬＰ期間＋α）を設定する。
【００８５】
ここで、タイミング信号Ｐ２のｎ＝１では、無効期間Ｇとの重なりはないので、有効方位データ数ｋ＝１となる。次のタイミング信号Ｐ２のｎ＝２では、無効期間Ｇと重なるの
で（斜線で示す）、方位データＰ４は無効となり（破線で示す）、有効方位データ数ｋはカウントされず、ｋ＝１が継続する。同様に、タイミング信号Ｐ２のｎ＝３〜４でも無効期間Ｇと重なるので、方位データＰ４は無効となり（破線で示す）、有効方位データ数ｋはカウントされず、ｋ＝１が継続する。
【００８６】
すると、タイミング信号Ｐ２が、設定方位計測回数Ｎ＝７まで出力され、以降のすべてのタイミング信号Ｐ２（ｎ＝５、６、７）で方位データＰ４が有効とされても、有効方位データ数ｋ＝４であり、有効方位データ所定値Ｋ＝５以上になることはない。すなわち、タイミング信号Ｐ２のｎ＝４の時点で、有効方位データ数ｋ＝１であれば、図１０に示す動作フローのステップＳ３６で判定Ｙｅｓとなり、第２の方位報知処理（Ｓ２０：図３（ｂ）参照）が行われる。
【００８７】
これにより、図１１に示すように、タイミング信号Ｐ２のｎ＝４で方位データＰ４が無効化された時点で、方位計測中止判断手段２５から計測中止信号Ｐ１３と報知制御信号Ｐ１４が出力され（時間ｔ６）、以降のタイミング信号Ｐ２のｎ＝５〜７は出力されず（破線で示す）、方位計測は中止となり、方位駆動パルスＰ８も出力されず、方位は非報知となる。なお、計測中止信号Ｐ１３と報知制御信号Ｐ１４は同一タイミングで図示しているが、これに限定されない。
【００８８】
以上のように、第２の実施形態は、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ以上にならないと判明した時点以降の地磁気の計測を中止し、且つ、方位の非報知とすることで、操作者に誤った方位情報を知らせることがない電子時計を提供できる。また、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ以上にならないと判明した時点で直ちに地磁気計測を中止するので、地磁気計測に伴う電力消費を削減して、低消費電力の電子時計を提供できる。
［第３の実施形態］
次に、第３の実施形態として示す電子時計４について説明する。電子時計４は、方位計測機能を備えたアナログ電子時計であり、構成は前述した電子時計１（図１参照）、または電子時計３（図９参照）と同様なので、構成に関する説明は省略する。また、電子時計４の基本動作フローは、電子時計１の動作フロー（図２参照）、または電子時計３の動作フロー（図１０参照）と同様であり、第２の方位報知処理のみが異なるので、異なる第２の方位報知処理（Ｓ４０）の動作をフローチャート（図１２）とタイミングチャート（図１３）により説明する。なお、この第２の方位報知処理（Ｓ４０）の動作説明は、前述した電子時計１の構成（図１）と動作（図２〜図５）をベースに説明する。
［第３の実施形態の第２の方位報知処理動作フローの説明：図１２］
前述した電子時計１の動作フロー（図２参照）のステップＳ７で判定Ｎｏの場合に、電子時計４の動作フローは、図１２に示す第２の方位報知処理（Ｓ４０）にジャンプし、以降のステップを実行する。
【００８９】
ステップＳ４１で、方位計測処理手段１４は、内部のメモリに記憶した方位データＰ４の有効方位データを平均化して方位を特定し、報知データＰ５を出力する。但し、この第２の方位報知処理では、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ未満であるので、特定された報知データＰ５は要求精度を満たしていないと推定できる。
【００９０】
次に、ステップＳ４２で、方位表示制御手段１６は、報知データＰ５と判定信号Ｐ７とを入力し、判定信号Ｐ７の情報に基づいて、入力した報知データＰは使用せず、前回の報知内容、すなわち、１サイクル前に入力し報知した報知データＰ５の情報を再び報知する。この動作によって、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ未満であるために、要求精度を満たしていないと推定できる方位情報を操作者に知らせる不具合を回避でき、方位針３５を移動させないため、モータの電力を削減できる。
［第３の実施形態の方位報知動作の説明（Ｎ＝１０、Ｋ＝５）：図１３］
次に、図１３のタイミングチャートにより電子時計４の方位報知動作の詳細を説明する。説明の前提条件として、設定方位計測回数Ｎ＝１０、有効方位データ所定値Ｋ＝５であるとする。
【００９１】
図１３において、電子時計４の操作者によって、方位計測開始の指示がなされると、開始信号Ｐ１が出力し、最初の計測サイクルＳ１として、磁界計測タイミング設定手段１１から所定の間隔で１０個（ｎ＝１〜１０）のタイミング信号Ｐ２が出力される。タイミング信号Ｐ２が出力すると、磁界センサ１３は、そのタイミングで地磁気を計測し、タイミング信号Ｐ２の立ち下がりに合わせて方位データＰ４を出力する。
【００９２】
ここで、計測サイクルＳ１の途中で、電子時計４に何らかの衝撃が加わって衝撃による振動波Ｓが生じ、制動パルスＬＰの出力によって無効領域Ｇが設定される。これ以降の動作は、前述した電子時計１の第１の方位報知処理（図４参照）と同様であるので説明は省略するが、有効方位データ数ｋ＝６となるので、計測サイクルＳ１の終了後に報知データＰ５が出力し（時間ｔ７）、その後、報知データＰ５に基づいた方位駆動パルスＰ８（矢印Ｄ１）が出力され、方位報知手段２０によって方位報知が行われる。
【００９３】
次に、２番目の計測サイクルＳ２が１秒後に開始されたとすると、再び所定の間隔で１０個（ｎ＝１〜１０）のタイミング信号Ｐ２が出力するが、この計測サイクルＳ２の期間中に、２度の衝撃による振動波Ｓが生じ、これにより、二つの制動パルスＬＰ１、ＬＰ２が出力し、二つの無効領域Ｇ１、Ｇ２が設定されたとする。
【００９４】
この結果、計測サイクルＳ２で方位データＰ４は１０個出力されるが、磁束の影響を受けない有効な方位データＰ４は、３個のみとなるので（すなわち、有効方位データ所定値Ｋ＝５に対して有効方位データ数ｋ＝３）、第２の方位報知処理（Ｓ４０：図１２参照）が行われる。これにより、計測サイクルＳ２の終了後に報知データＰ５が出力されるが（時間ｔ８）、この報知データＰ５は、要求精度を満たしていないと推定されるので使用せず、前回サイクルＳ１での報知データＰ５を再び参照して（矢印Ｄ２）、方位駆動パルスＰ８を出力し（時間ｔ９）、方位を報知する。
【００９５】
なお、図１３のタイミングチャートは、第１の実施形態（電子時計１）の動作を例として説明したが、第２の実施形態（電子時計３）にも適用できる。すなわち、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ以上にならないと判明した時点以降の地磁気の計測を中止し、直ちに第２の方位報知処理（Ｓ４０）を実行してもよい。
【００９６】
以上のように、第３の実施形態は、磁界センサ１３からの有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ未満の場合は、第２の方位報知処理（Ｓ４０）を行い、方位を特定するが、直前に報知された内容と同じ内容、すなわち、直前の計測サイクルで報知された方位情報を報知する。これにより、磁界センサ１３に影響を与えるステッピングモータ２１へのモータパルスが、どのようなタイミングで出力されても、モータパルスの影響がない直前の方位情報を報知するので、操作者に誤った方位情報を知らせることがない電子時計を提供できる。
［第３の実施形態の変形例］
次に、第３の実施形態の変形例を説明する。第３の実施形態の変形例は、第３の実施形態（電子時計４）に対して第２の方位報知処理のみが異なるので、図１４により第２の方位報知処理（Ｓ５０）の動作フローのみを説明する。
【００９７】
ここで、前述した電子時計１の動作フロー（図２参照）のステップＳ７で判定Ｎｏの場合に、第３の実施形態の変形例の動作フローは、図１４に示す第２の方位報知処理（Ｓ５
０）にジャンプし、以降のステップを実行する。
【００９８】
ステップＳ５１で、方位計測処理手段１４は、記憶された有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ未満であるので、方位の特定を行わず、報知データＰ５を出力しない。
【００９９】
次に、ステップＳ５２で、前述したステップＳ４２（図１２参照）と同様の処理を行い、前回の報知内容、すなわち、１サイクル前に報知した報知データＰ５の情報を再び参照して報知する。この動作によって、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ未満であるために、要求精度を満たしていないと推定される方位情報を操作者に知らせる不具合を回避できる。
【０１００】
以上ように第３の実施形態の変形例は、第３の実施形態と同様の効果を有すると共に、第２の方位報知処理（Ｓ５０）で、方位データＰ４の有効データを平均化して方位を特定し報知データＰ５を出力する処理を行わないので、第２の方位報知処理（Ｓ５０）の動作を簡素化できる利点がある。
［第４の実施形態］
次に、第４の実施形態として示す電子時計５について説明する。電子時計５は、方位計測機能を備えたアナログ電子時計であり、構成は前述した電子時計１（図１参照）、または電子時計３（図９参照）と同様なので、構成に関する説明は省略する。また、電子時計５の基本動作フローは、電子時計１の動作フロー（図２参照）、または電子時計３の動作フロー（図１０参照）と同様であり、第２の方位報知処理のみが異なるので、異なる第２の方位報知処理（Ｓ６０）の動作をフローチャート（図１５）により説明する。なお、この第２の方位報知処理（Ｓ６０）の動作説明は、前述した電子時計１の構成（図１）と動作フロー（図２）をベースに説明する。また、電子時計５の方位報知手段２０は、第１の実施形態の変形例（図８参照）のように、液晶表示パネルである。
［第４の実施形態の第２の方位報知処理動作フローの説明：図１５］
前述した電子時計１の動作フロー（図２参照）のステップＳ７で判定Ｎｏの場合に、電子時計５の動作フローは、図１５に示す第２の方位報知処理（Ｓ６０）にジャンプし、以降のステップを実行する。
【０１０１】
ステップＳ６１で方位を特定するが、前述のステップＳ４１（図１２参照）と同様の動作であるので説明は省略する。
【０１０２】
次に、ステップＳ６２で、方位表示制御手段１６は、方位計測処理手段１４から報知データＰ５、有効データ数判断手段１５から判定信号Ｐ７を入力し、入力情報に基づいて方位駆動パルスＰ８を出力し、方位報知手段２０を駆動して方位を報知する。ただし、ここで報知する方位は、有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ未満であるために、要求精度を満たしていないと推定される方位情報である。
【０１０３】
次に、ステップＳ６３で、方位表示制御手段１６は、判定信号Ｐ７の情報に基づいて方位報知手段２０を駆動して注意喚起の報知を実施し、その後、第２の方位報知処理を終了する。この注意喚起は、ステップＳ６１で特定した方位の有効方位データ数ｋが、有効方位データ所定値Ｋ未満であるので、方位の信頼性に対する注意を喚起することを目的としている。
［第４の実施形態の電子時計の方位報知手段の説明：図１６］
次に、図１６により電子時計５の外観を示し、方位報知手段２０の構成と動作を説明する。ここで、電子時計５は、前述した第１の実施形態の変形例の電子時計２（図８参照）と同様に、方位報知手段２０が液晶表示パネル５０で構成される。なお、方位報知手段２０以外の表示部３０の文字板３１、指針等は、電子時計２と同様であるので説明は省略する。
【０１０４】
図１６（ａ）において、電子時計５の文字板３１の６時方向には、方位報知手段２０である液晶表示パネル５０が配置されている。図１６（ｂ）に示す液晶表示パネル５０は、方位表示部５１と、注意喚起表示部５２を備えている。方位表示部５１は、計測した方位を文字等によって報知する。前述したステップＳ６２による方位報知は、この方位表示部５１で表示される。図１６（ｂ）の表示例では、ＮＷ（北西）を報知しているが、方位駆動パルスＰ８による指示によってＮ（北）やＳ（南）等の方位を報知できる。
【０１０５】
注意喚起表示部５２は、前述したステップＳ６３による注意喚起を報知する表示部であり、ここでは一例として「注意！」を表示し、方位表示部５１で報知した方位の信頼性に対して注意を喚起している。なお、注意喚起表示部５２の表示内容は限定されない。
【０１０６】
以上のように、第４の実施形態は、第２の方位報知処理（Ｓ６０）によって、要求精度を満たしていないと推定される方位情報を操作者に知らせることになるが、同時に報知された方位の信頼性に対する注意を喚起する報知も行うので、操作者に誤った方位情報を報知することがない電子時計を提供できる。なお、注意喚起の報知は、液晶表示パネル５０による報知に限定されず、発音体による鳴動や、小型振動モータによる振動、ＬＥＤによる発光等を用いてもよい。また、方位報知手段２０が電子時計１のようにステッピングモータによる方位針である場合は、方位針を振動させるなどして注意喚起を報知してもよい。なお、第４の本実施形態では液晶表示パネルのような方位報知手段を有した場合であるが、第１の実施形態の場合は発音体による鳴動や、小型振動モータによる振動、ＬＥＤによる発光等を用いた報知を行った方が望ましい。
［第５の実施形態］
次に、第５の実施形態として示す電子時計６について説明する。電子時計６は、方位計測機能を備えたアナログ電子時計であり、構成は前述した電子時計１（図１参照）、または電子時計３（図８参照）と同様なので、構成に関する説明は省略する。また、電子時計６の基本動作フローは、電子時計１の動作フロー（図２参照）、または電子時計３の動作フロー（図１０参照）と同様であり、第２の方位報知処理のみが異なるので、異なる第２の方位報知処理（Ｓ７０）の動作をフローチャート（図１７）により説明する。なお、この第２の方位報知処理（Ｓ７０）の動作説明は、前述した電子時計１の構成（図１）と動作フロー（図２）をベースに説明する。また、電子時計６の方位報知手段２０は、第４の実施形態と同様に液晶表示パネルであるとする。
［第５の実施形態の第２の方位報知処理動作フローの説明：図１７］
前述した電子時計１の動作フロー（図２参照）のステップＳ７で判定Ｎｏの場合に、電子時計６の動作フローは、図１７に示す第２の方位報知処理（ステップＳ７０）にジャンプし、以降のステップを実行する。
【０１０７】
ステップＳ７１で、方位計測処理手段１４は、記憶された有効方位データ数ｋが有効方位データ所定値Ｋ未満であるので、平均化による方位の特定を行わず、報知データＰ５を出力しない。
【０１０８】
次に、ステップＳ７２で、方位表示制御手段１６は有効データ数判断手段１５から判定信号Ｐ７を入力し、判定信号Ｐ７の情報に基づいて、所定の方位駆動パルスＰ８を出力し、方位報知手段２０で方位報知しない（非報知）と共に、必要に応じて所定のメッセージ等を表示する。
［第５の実施形態の方位報知手段による非報知の説明：図１６（ａ）、図１８］
電子時計６の外観は、前述した電子時計５（図１６（ａ）参照）と同様であり、文字板３１の６時方向に、方位報知手段２０である液晶表示パネル６０が配置されている。
【０１０９】
図１８は、電子時計６の方位報知手段２０の液晶表示パネル６０による方位の非報知の
一例を示している。図１８に示すように、電子時計６の第２の方位報知処理（Ｓ７０）が行われると、方位の非報知となるが、液晶表示パネル６０が単に無表示になると操作者は分かりづらいので、一例として「ＥＲＲＯＲ！」を表示し、方位計測が正常に行われなかった旨を報知する。なお、電子時計６の第１の方位報知処理は、図示しないが、液晶表示パネル６０に特定された方位を文字等によって報知する。
【０１１０】
以上のように、第５の実施形態は、第２の方位報知処理（Ｓ７０）が行われることで、方位報知手段２０である液晶表示パネル５０により、方位の非報知として「ＥＲＲＯＲ！」等のメッセージを表示することで、操作者に誤った方位情報を報知することがない電子時計を提供できる。
【０１１１】
また、各実施形態で示した構成図、フローチャート、タイミングチャート等は、これに限定されるものではなく、本発明の要旨を満たすものであれば、任意に変更することができる。また、各実施形態は、ステッピングモータを備えた方位計測機能付きアナログ電子時計を例として示したが、これに限定されず、本発明は様々な電子機器に適用できる。
【符号の説明】
【０１１２】
１、２、３、４、５、６  電子時計
１０  統括手段
１１  磁界計測タイミング設定手段
１２  磁界計測手段
１３  磁界センサ
１４  方位計測処理手段
１５  有効データ数判断手段
１６  方位表示制御手段
１７  駆動パルス出力手段
１８  衝撃検出手段
１９  制動パルス出力手段
２０  方位報知手段
２１  ステッピングモータ
２５  方位計測中止判断手段
３０  表示部
３１  文字板
３２  秒針
３３  分針
３４  時針
３５  方位針
４０、５０、６０  液晶表示パネル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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