(57)【要約】【課題】漏れ流れのディフューザー壁面からの剥離による圧力損失の増加を抑制する。【解決手段】  タービンロータ１２と、静止体１４とを有し、静止体１４の作動流体２２の出口側にディフューザー１０を接続したタービン９の複数の段落のうち、ディフューザー１０に最も近い最終段に配置され、静止体１４に設けたシールフィン３８に先端が対向する動翼２１ｄにおいて、翼部２６と、翼部２６の先端部３０に設けたカバー２７と、カバー２７の静止体１４に対向する面である動翼先端面３１に設けたガイド３２とを備え、タービン９に組み付けた場合、タービンロータ１２の回転軸を含む平面で切断した断面で見て、動翼先端面３１はタービンロータ１２の回転軸方向に延びていて、ガイド３２はシールフィン３８に対しディフューザー１０に近い側に位置すると共にシールフィン３８からディフューザー１０に向かう方向に上り傾斜に形成されたガイド面４１を有する。【選択図】図６
2018003812.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タービンロータと、これを覆う静止体とを有し、前記静止体の作動流体の出口側にディフューザーを接続したタービンの複数の段落のうち、前記ディフューザーに最も近い最終段に配置され、前記静止体に設けたシールフィンに先端が対向する動翼において、
翼部と、
前記翼部の先端部に設けたカバーと、
前記カバーの前記静止体に対向する面である動翼先端面に設けたガイドとを備え、
前記タービンに組み付けた場合、前記タービンロータの回転軸を含む平面で切断した断面で見て、前記動翼先端面は前記タービンロータの回転軸方向に延びていて、前記ガイドは前記シールフィンに対し前記ディフューザーに近い側に位置すると共に前記シールフィンから前記ディフューザーに向かう方向に上り傾斜に形成されたガイド面を有するように構成されていることを特徴とする動翼。
【請求項２】
請求項１に記載の動翼において、
前記ガイドは、前記動翼先端面から前記静止体側に突出した突出部又は前記動翼先端面から前記回転軸側に窪んだ凹部であることを特徴とする動翼。
【請求項３】
請求項２に記載の動翼において、
前記翼部の先端部の回転周速を前記翼部の先端部を流れる作動流体の音速で割った動翼先端周速マッハ数が１.０を超えることを特徴とする動翼。
【請求項４】
請求項２に記載の動翼において、
前記ガイド面は、前記回転軸に向かって凸形状の曲面であることを特徴とする動翼。
【請求項５】
請求項２に記載の動翼において、
前記ガイドは、前記タービンロータの回転方向に延在し、回転方向の両側に隣り合う動翼の各ガイドの端部に両端が対向するように設けられていることを特徴とする動翼。
【請求項６】
請求項２に記載の動翼において、
前記ガイドは、前記動翼先端面の後縁部に沿って設けられていることを特徴とする動翼。
【請求項７】
請求項２に記載の動翼において、
前記静止体側から見て、前記ガイドは、前記動翼先端面のうち前記翼部の背面側の領域に設けられ、前記翼部と前記背面側に隣り合う動翼の翼部との間の流路を塞ぐようにして設けられていることを特徴とする動翼。
【請求項８】
請求項１に記載の動翼を含むタービンロータと、前記動翼に対して前記回転軸方向に対向させて配置した静翼を含む静止体とを備えることを特徴とするタービン。
【請求項９】
請求項８に記載のタービンにおいて、
前記シールフィンを、前記静止体に代えて、前記動翼先端面に設けると共に、
前記ガイドを、前記動翼先端面に代えて、前記静止体の前記動翼先端面に対向する面である動翼対向面に設け、
前記タービンに組み付けた場合、前記タービンロータの回転軸を含む平面で切断した断面で見て、前記動翼対向面は前記タービンロータの回転軸方向に延びていて、前記ガイドは前記シールフィンから前記ディフューザーに向かう方向に下り傾斜に形成されたガイド面を有するように構成されていることを特徴とするタービン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、動翼およびそれを用いたタービンに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年のタービンの高出力化、高効率化の要求に対応すべく、低圧タービンの最終段の動翼（以下、最終段動翼）は長翼化傾向にある（特許文献１等を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−６５００２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
最終段動翼を長翼化した場合、最終段動翼の周速が増加し、その増加した周速に合う大きな段落熱落差を得るために、最終段動翼の作動流体の流れ方向の上流側（以下、上流側）における作動流体の圧力を上昇させる必要がある。一方、最終段動翼の作動流体の流れ方向の下流側（以下、下流側）における作動流体の圧力は、タービンの下流側に配置された復水器内の圧力によりほぼ決定される。そのため、最終段動翼の上流側にある作動流体の圧力を上昇させると、最終段動翼の作動流体の下流圧力に対する上流圧力の比が大きくなる。
【０００５】
ところで、タービンでは、回転体であるタービンロータの動翼とタービンロータを覆う静止体との間に隙間があり、最終段動翼の上流側にある作動流体の一部が隙間を通過し得る。このように、動翼の翼部（プロフィル部）を通らず、動翼先端とこれに対向する静止体との間の隙間を通る流れを本願明細書では漏れ流れと記載する。漏れ流れは、動翼先端と静止体との対向面にシールフィンを設けて抑制される場合があるが、この場合でもシールフィン先端とその対向部との間に微小な隙間が残り、完全には抑えきれない。
【０００６】
上述のように、最終段動翼の下流圧力に対する上流圧力の比が大きくなり、漏れ流れのシールフィン前後の圧力比が臨界圧力比を超えると、漏れ流れも超音速で微小な隙間から流出する。一般的に、超音速流れは、亜音速流れとは反対に、流れの断面積の増加に伴って流速が増加し圧力が低下する。そのため、超音速の漏れ流れは、主流の亜音速流れを減速させるために流れの断面積が増加するように設けられたディフューザーの部分で流速が増加する。さらにその下流で、衝撃波が発生し亜音速流れになる。このとき、シールフィン通過に伴って下がった漏れ流れの圧力が、ディフューザー内の衝撃波（不連続な圧力の変化）により急激に上昇する。ディフューザー壁面の近傍を流れる流速の遅い壁面境界層流れが、この衝撃波を通過する際、ディフューザー壁面から剥離し、ディフューザーとしての流路面積拡大効果が小さくなり、圧力回復性能が低下する、さらには圧力損失が増加する可能性がある。
【０００７】
本発明は上記に鑑みてなされたもので、漏れ流れのディフューザー壁面からの剥離による圧力損失の増加を抑制できる動翼を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために、本発明は、タービンロータと、これを覆う静止体とを有し、前記静止体の作動流体の出口側にディフューザーを接続したタービンの複数の段落のうち、前記ディフューザーに最も近い最終段に配置され、前記静止体に設けたシールフィンに先端が対向する動翼において、翼部と、前記翼部の先端部に設けたカバーと、前記カバーの前記静止体に対向する面である動翼先端面に設けたガイドとを備え、前記タービンに組み付けた場合、前記タービンロータの回転軸を含む平面で切断した断面で見て、前記動翼先端面は前記タービンロータの回転軸方向に延びていて、前記ガイドは前記シールフィンに対し前記ディフューザーに近い側に位置すると共に前記シールフィンから前記ディフューザーに向かう方向に上り傾斜に形成されたガイド面を有するように構成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、漏れ流れのディフューザー壁面からの剥離による圧力損失の増加を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の第１実施形態に係る動翼を適用する蒸気タービン発電設備の一構成例の全体構成を表す概略図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係る動翼を適用する低圧タービンの要部の内部構造を表す断面図である。
【図３】本発明の第１実施形態に係る最終段動翼の概略構成を表す斜視図である。
【図４】本発明の第１実施形態に係る最終段動翼をロータディスクに固定した状態を表す斜視図である。
【図５】図４を径方向外側から見た図である。
【図６】本発明の第１実施形態に係る最終段動翼の先端部を表す部分拡大図である。
【図７】比較例に係る最終段動翼の先端部を表す部分拡大図である。
【図８】本発明の第２実施形態に係る最終段動翼の先端部を表す部分拡大図である。
【図９】本発明の第３実施形態に係る最終段動翼を径方向外側から見た図である。
【図１０】本発明の第４実施形態に係る最終段動翼を径方向外側から見た図である。
【図１１】本発明の第５実施形態に係る最終段動翼の先端部を表す部分拡大図である
【発明を実施するための形態】
【００１１】
＜第１実施形態＞
（構成）
１．蒸気タービン発電設備
図１は、本実施形態に係る動翼を適用する蒸気タービン発電設備の一構成例の全体構成を表す概略図である。以下、本実施形態に係る動翼を蒸気タービン発電設備に適用した場合について説明するが、本実施形態に係る動翼の適用対象は蒸気タービン発電設備に限定されず、例えば、ガスタービン発電設備に適用することもできる。
【００１２】
図１に示すように、蒸気タービン発電設備１００は、蒸気発生源１、高圧タービン３、中圧タービン６、低圧タービン９、復水器１１及び負荷機器１３を備えている。
【００１３】
蒸気発生源（ボイラ）１は、復水器１１から供給された給水を加熱し、高温高圧の蒸気を発生させるものである。ボイラ１で発生した蒸気は、主蒸気管２を介して高圧タービン３に導かれ、高圧タービン３を駆動する。高圧タービン３を駆動して減圧した蒸気は、高圧タービン排気管４を流下してボイラ１に導かれ、再度加熱されて再熱蒸気となる。
【００１４】
ボイラ１で加熱された再熱蒸気は、再熱蒸気管５を介して中圧タービン６に導かれ、中圧タービン６を駆動する。中圧タービン６を駆動して減圧した蒸気は、中圧タービン排気管７を介して低圧タービン９に導かれ、低圧タービン９を駆動する。低圧タービン９を駆動して減圧した蒸気は、ディフューザー１０を流れて復水器１１に導かれる。復水器１１は冷却水配管（不図示）を備えており、復水器１１に導かれた蒸気と冷却水配管内を流れる冷却水とを熱交換させて蒸気を復水する。復水器１１で生成された復水は、給水として給水ポンプ５６により再びボイラ１に送られる。
【００１５】
高圧タービン３、中圧タービン６及び低圧タービン９は、タービンロータ１２によって同軸上に連結されている。負荷機器（本実施形態では、発電機）１３は、タービンロータ１２に連結されており、高圧タービン３、中圧タービン６及び低圧タービン９の回転動力により発電機１３が駆動され、高圧タービン３、中圧タービン６及び低圧タービン９の回転動力が電力に変換される。
【００１６】
本実施形態では、連結された高圧タービン３、中圧タービン６及び低圧タービン９が発電機１３を駆動する構成を例示したが、高圧タービン３、中圧タービン６及び低圧タービン９がそれぞれ発電機を駆動し個別に電力に変換する構成としても良いし、高圧タービン３、中圧タービン６及び低圧タービン９のうち任意の２つを連結したもので発電機を駆動し電力に変換する構成としても良い。また、高圧タービン３、中圧タービン６及び低圧タービン９を備える構成を例示したが、中圧タービン６を省略し、高圧タービン３及び低圧タービン９を備える構成としても良い。更に、蒸気発生源１としてボイラを備える構成を例示したが、蒸気発生源１としてガスタービンの排熱を利用する廃熱回収蒸気発生器（ＨＲＳＧ：Ｈｅａｔ  Ｒｅｃｏｖｅｒｙ  Ｓｔｅａｍ  Ｇｅｎｅｒａｔｏｒ）を備える構成、つまり蒸気タービン設備をコンバインドサイクル発電設備としても良い。また、蒸気発生源１として原子炉を備える原子力発電設備としても良い。
【００１７】
２．蒸気タービン
図２は、本実施形態に係る動翼を適用する低圧タービン９の要部の内部構造を表す断面図である。図２に示すように、低圧タービン９は、タービンロータ１２、及びタービンロータ１２を覆う静止体１４を備えており、静止体１４の作動流体２２の出口側（最下流側）にディフューザー１０が接続している。なお、本明細書では、タービンロータ１２の回転方向、回転軸方向を単に「回転方向」、「回転軸方向」と、タービンロータ１２の径方向内側、径方向外側を単に「径方向内側」、「径方向外側」と言う。
【００１８】
静止体１４は、ケーシング１６、外側ダイヤフラム１７ａ〜１７ｄ、静翼１８ａ〜１８ｄ及び内側ダイヤフラム１９ａ〜１９ｄを備えている。
【００１９】
ケーシング１６は、低圧タービン９の外周壁を形成する筒状の部材である。ケーシング１６内に、外側ダイヤフラム１７ａ〜１７ｄ、静翼１８ａ〜１８ｄ、内側ダイヤフラム１９ａ〜１９ｄ及びタービンロータ１２が収容されている。
【００２０】
外側ダイヤフラム１７ａ〜１７ｄは、ケーシング１６の内周面に支持されている。外側ダイヤフラム１７ａ〜１７ｄは、回転方向に延在する円筒状の部材である。本実施形態では、外側ダイヤフラム１７ａ〜１７ｄは、半円形状に形成された部材を組み合わせて構成されている。外側ダイヤフラム１７ａ〜１７ｄは、内周面が下流側に向かって径方向外側に広がるように形成されている。外側ダイヤフラム１７ａ〜１７ｄのうち、最下流側に設けられた外側ダイヤフラム１７ｄの突出部５５の下流側の端部に、ディフューザー１０の外周壁１０Ａが接続している。なお、本実施形態では、外側ダイヤフラム１７ａ〜１７ｄをそれぞれケーシング１６の内周面で支持する構成を例示しているが、外側ダイヤフラム１７ａ〜１７ｄを一体的に形成し、ケーシング１６の内周面で支持する構成としても良い。
【００２１】
静翼１８ａ〜１８ｄは、外側ダイヤフラム１７ａ〜１７ｄの内周面に回転方向に沿って複数設けられている。静翼１８ａ〜１８ｄは、外側ダイヤフラム１７ａ〜１７ｄの内周面から径方向内側に向かって延伸して設けられている。
【００２２】
内側ダイヤフラム１９ａ〜１９ｄは、外側ダイヤフラム１７ａ〜１７ｄの径方向内側に設けられている。内側ダイヤフラム１９ａ〜１９ｄは、回転方向に延在する円筒状の部材である。本実施形態では、内側ダイヤフラム１９ａ〜１９ｄは、半円形状に形成された部材を組み合わせて構成されている。内側ダイヤフラム１９ａ〜１９ｄの外周面には、静翼１８ａ〜１８ｄが接続している。つまり、静翼１８ａ〜１８ｄは、外側ダイヤフラム１７ａ〜１７ｄと内側ダイヤフラム１９ａ〜１９ｄとの間に固定されている。
【００２３】
本実施形態では、外側ダイヤフラム１７ａ、静翼１８ａ及び内側ダイヤフラム１９ａは第１段の静翼翼列１５ａを、外側ダイヤフラム１７ｂ、静翼１８ｂ及び内側ダイヤフラム１９ｂは第２段の静翼翼列１５ｂを、外側ダイヤフラム１７ｃ、静翼１８ｃ及び内側ダイヤフラム１９ｃは第３段の静翼翼列１５ｃを、外側ダイヤフラム１７ｄ、静翼１８ｄ及び内側ダイヤフラム１９ｄは第４段（最終段）の静翼翼列１５ｄを構成している。
【００２４】
内側ダイヤフラム１９ａ〜１９ｄ及び動翼２１ａ〜２１ｄのプラットフォーム（後述する）と外側ダイヤフラム１７ａ〜１７ｄ及びカバー（後述する）との間に形成される環状の空間は、作動流体２２が流れる流路（環状流路）２３を構成している。環状流路２３の内周壁は内側ダイヤフラム１９ａ〜１９ｄの外周面及び動翼２１ａ〜２１ｄのプラットフォームの外周面で形成され、外周壁は外側ダイヤフラム１７ａ〜１７ｄの内周面及びカバーの径方向内側を向いた面で形成されている。
【００２５】
タービンロータ１２は、ロータディスク２０ａ〜２０ｄ及び動翼２１ａ〜２１ｄを備えている。
【００２６】
ロータディスク２０ａ〜２０ｄは、回転軸方向に並べて配置された円盤状の部材である。ロータディスク２０ａ〜２０ｄは、スペーサ（不図示）と交互に重畳される場合もある。
【００２７】
動翼２１ａ〜２１ｄは、それぞれロータディスク２０ａ〜２０ｄの外周面に回転方向に沿って等間隔に複数設けられている。動翼２１ａ〜２１ｄは、ロータディスク２０ａ〜２０ｄの外周面から径方向外側に向かって延伸して設けられている。動翼２１ａ〜２１ｄは、環状流路２３を流れる作動流体２２により、ロータディスク２０ａ〜２０ｄと共に回転軸Ｒを中心に回転する。
【００２８】
本実施形態では、ロータディスク２０ａ及び動翼２１ａは第１段の動翼翼列５３ａを、ロータディスク２０ｂ及び動翼２１ｂは第２段の動翼翼列５３ｂを、ロータディスク２０ｃ及び動翼２１ｃは第３段の動翼翼列５３ｃを、ロータディスク２０ｄ及び動翼２１ｄは第４段（最終段）の動翼翼列５３ｄを構成している。
【００２９】
静翼１８ａ〜１８ｄと動翼２１ａ〜２１ｄは、静止体１４の作動流体２２の入口側（最上流側）から下流側に向かって、静翼１８ａ、動翼２１ａ、静翼１８ｂ、動翼２１ｂ・・・となるように、回転軸方向に交互に設けられており、静翼１８ａ〜１８ｄは、動翼２１ａ〜２１ｄに対して回転軸方向に対向するように配置されている。
【００３０】
静止体１４の作動流体２２の入口側から、回転軸方向に隣接する１組の静翼翼列と動翼翼列は、翼段落を構成している。本実施形態では、第１段の静翼翼列１５ａと第１段の動翼翼列５３ａは第１の翼段落２４ａを、第２段の静翼翼列１５ｂと第２段の動翼翼列５３ｂは第２の翼段落２４ｂを、第３段の静翼翼列１５ｃと第３段の動翼翼列５３ｃは第３の翼段落２４ｃを、第４段の静翼翼列１５ｄと第４段の動翼翼列５３ｄは第４の翼段落２４ｄを構成している。第４の翼段落２４ｄは、静止体１４の作動流体２２の出口側に配置された最終段であり、ディフューザー１０に最も近い位置に配置されている。第１〜第４の翼段落に配置された動翼２１ａ〜２１ｄの翼長（径方向の長さ）は、下流側に位置するものほど長くなるように形成されており、第４の翼段落２４ｄに配置された動翼（最終段動翼）２１ｄの翼長は、動翼２１ａ〜２１ｃのうち最も長く形成されている。具体的に、最終段動翼２１ｄは、タービンロータ１２の回転中に翼部２６（後述する）の先端部の回転周速を翼部２６の先端部を流れる作動流体２２の音速で割った動翼先端周速マッハ数が１．０を超えるような翼長を有している。
【００３１】
図３は、最終段動翼２１ｄの概略構成を表す斜視図である。図３に示すように、最終段動翼２１ｄは、プラットフォーム２５、翼部２６、インテグラルカバー２７及びタイボス２８を備えている。
【００３２】
プラットフォーム２５は、翼部２６の根元部（径方向内側の部分）２９の端面の全体を覆う大きさを有しており、本実施形態では、径方向外側から見てひし形状に形成されている。プラットフォーム２５の下面（径方向内側の面）には、翼部２６と反対側に突出する植え込み部（不図示）が設けられている。植え込み部は、例えば、逆クリスマスツリー型に形成されている。この植え込み部をロータディスク２０ｄ（図２を参照）の外周面に形成された溝部（不図示）と嵌め合わせることにより、最終段動翼２１ｄがロータディスク２０ｄに固定される。なお、本実施形態では植え込み部を逆クリスマスツリー型に形成した場合を例示したが、ロータディスク２０ｄの外周面に形成された溝部と嵌め合い、タービンロータ１２の回転時に生じる遠心力に抗して最終段動翼２１ｄをロータディスク２０ｄに固定することができれば、植え込み部の形状は逆クリスマスツリー型に限定されない。
【００３３】
翼部２６は、プラットフォーム２５の外周面に取り付けられ、プラットフォーム２５の外周面から径方向外側に延在している。翼部２６は、捩れて形成されている。
【００３４】
インテグラルカバー（カバー）２７は、翼部２６の先端部（径方向外側の端部）３０に設けられている。カバー２７は、最終段動翼２１ｄの背側部を回転方向に延在する背側インテグラルカバー（第１のカバー）２７Ａ、及び最終段動翼２１ｄの腹側部を回転方向に延在する腹側インテグラルカバー（第２のカバー）２７Ｂを備えている。上述のように、カバー２７は、径方向内側を向いた面が環状流路２３の外周壁の一部を構成し、環状流路２３を画定している。また、カバー２７は、タービンロータ１２の回転中に最終段動翼２１ｄと回転方向の両側に隣接する最終段動翼（隣接翼）のカバーと接触し、最終段動翼２１ｄと隣接翼を連結する。タービンロータ１２の回転中におけるカバー２７の作用については後述する。
【００３５】
カバー２７は、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、タービンロータ１２の回転軸Ｒを含む平面で切断した断面（以下、子午面断面と言う）で見て、外側ダイヤフラム１７ｄ（静止体１４）の内周面に対向し、回転軸方向に延在する面を有している。本願明細書では、カバー２７の径方向外側を向いて、外側ダイヤフラム１７ｄの内周面に対向する面を、便宜上、動翼先端面３１と記載する。本実施形態では、動翼先端面３１は、最終段動翼２１ｄの先端部３０の端面の全体を覆う大きさに形成されている。つまり、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、子午面断面で見て、動翼先端面３１の回転軸方向の長さは、最終段動翼２１ｄの先端部３０における翼部２６の回転軸方向の長さより長くしてある。動翼先端面３１と外側ダイヤフラム１７ｄの内周面との間には、最終段動翼２１ｄの上流及び下流側の空間を連通する隙間４２がある（図２を参照）。動翼先端面３１には、ガイド３２が設けられている。ガイド３２については後述する。
【００３６】
タイボス２８は、翼部２６の根元部２９と先端部３０の間に設けられている。本実施形態では、タイボス２８は、翼部２６の径方向における中間部に設けられている。タイボス２８は、最終段動翼２１ｄの背側に設けられた背側タイボス（第１のタイボス）２８Ａ、及び腹側に設けられた腹側タイボス（第２のタイボス）２８Ｂを備えている。タイボス２８は、タービンロータ１２の回転中に隣接翼のタイボスと接触し、最終段動翼２１ｄと隣接翼を連結する。タービンロータ１２の回転中におけるタイボス２８の作用については後述する。なお、本実施形態では、タイボス２８を翼部２６の径方向における中間部に設けた場合を例示したが、翼部２６のねじり剛性等に応じてタイボス２８を翼部２６の中間部から径方向内側又は径方向外側にずらしても良い。
【００３７】
図４は最終段動翼２１ｄをロータディスク２０ｄに固定した状態を表す斜視図、図５は図４を径方向外側から見た図である。なお、図４では、ロータディスク２０ｄを省略している。
【００３８】
タービンロータ１２の回転速度の上昇に伴い、最終段動翼２１ｄの翼部２６には、根元部２９から先端部３０に向かって遠心力が作用する。上述のように、翼部２６は捩れているため、遠心力により、翼部２６には、捩り戻り（アンツイスト）が生じる。これにより、図４に示すように、翼部２６の先端部３０にはアンツイストモーメント３３が、中間部にはアンツイストモーメント３４が、根元部２９にはアンツイストモーメント３５がそれぞれ矢印の示す方向に作用する。同様に、最終段動翼２１ｄに対し回転方向に隣接する最終段動翼２１ｄ’の翼部２６’の先端部３０’にはアンツイストモーメント３３’が、中間部にはアンツイストモーメント３４’が、根元部２９’にはアンツイストモーメント３５’がそれぞれ矢印の示す方向に作用する。
【００３９】
図５に示すように、本実施形態では、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、径方向外側から見て、最終段動翼２１ｄの第１のカバー２７Ａの回転方向の下流側の端面３６と最終段動翼２１ｄ’の第２のカバー２７Ｂ’の回転方向の上流側の端面３６’とがタービンロータ１２の回転中にアンツイストモーメント３３，３３’を拘束するようにしてある。また、最終段動翼２１ｄの第２のタイボス２８Ｂと最終段動翼２１ｄ’の第１のタイボス２８Ａ’とがアンツイストモーメント３４，３４’を拘束するようにしてある。これにより、タービンロータ１２の回転中に端面３６と端面３６’が面接触し、第２のタイボス２８Ｂと第１のタイボス２８Ａ’が面接触して、最終段動翼２１ｄ，２１ｄ’が回転方向に連結される。
【００４０】
図６は、最終段動翼２１ｄの先端部３０を表す部分拡大図である。
【００４１】
本実施形態では、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、図６に示すように、子午面断面で見て、外側ダイヤフラム１７ｄの突出部５５の最終段動翼２１ｄに対向する面にシールフィン３８が設けられている（カバー２７の動翼先端面３１にはシールフィンを設けていない）。本願明細書では、外側ダイヤフラム１７ｄの突出部５５の内周面のうち、回転軸方向に延在し最終段動翼２１ｄに対向する部分を、便宜上、動翼対向面４０と記載する。なお、本実施形態では、外側ダイヤフラム１７ｄと突出部５５が一体成形されている構成を例示したが、突出部５５を最終段動翼２１ｄの外側の内ケーシングとして外側ダイヤフラム１７ｄに溶接等により取り付ける構成としても良い。シールフィン３８は、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、子午面断面で見て、カバー２７と動翼対向面４０の間の隙間４２を流れる漏れ流れ４３を抑制するように、動翼対向面４０から最終段動翼２１ｄに向かって延在している。言い換えれば、最終段動翼２１ｄは、その先端（カバー２７）がシールフィン３８に対向するように配置されている。本実施形態では、シールフィン３８は、動翼対向面４０に回転軸方向に１つ設けられている。シールフィン３８の先端部（径方向内側の端部）と動翼先端面３１との間には、静止体１４とタービンロータ１２の接触を回避するため微小な隙間がある。
【００４２】
図６に示すように、ガイド３２は、カバー２７の動翼先端面３１に、シールフィン３８に対しディフューザー１０に近い側に位置するように設けられている。なお、図６では、外側ダイヤフラム１７ｄの動翼対向面４０にシールフィン３８を回転軸方向に１つ設けた場合を例示しているが、回転軸方向に複数のシールフィンが設けられている場合は、複数のシールフィンのうち最もディフューザー１０側にあるシールフィンに対しディフューザー１０に近い側に位置するようにガイド３２を設ければ良い。
【００４３】
図５に示すように、本実施形態では、ガイド３２は、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、径方向外側から見て、回転方向に延在し、回転方向の両側に隣り合う最終段動翼の各ガイドの端部に両端が対向するように設けられている。つまり、最終段動翼２１ｄのガイド３２の回転方向の下流側の端部は、最終段動翼２１ｄに対し回転方向に隣り合う最終段動翼２１ｄ’のガイド３２’の回転方向の上流側の端部に対向している。本実施形態では、ガイド３２は、カバー２７の動翼先端面３１に回転方向の上流側の端部から下流側の端部に亘って設けられている。このように構成することで、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、上流側から見て、ガイド３２は、回転方向に並べられた複数の最終段動翼の外方を覆うようにリング状に形成される。
【００４４】
図６に示すように、本実施形態では、ガイド３２は、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、子午面断面で見て、動翼先端面３１から動翼対向面４０側に突出する突出部として設けられている。ガイド３２は、壁面３７及びガイド面４１を備えている。
【００４５】
壁面３７は、カバー２７の動翼先端面３１から外側ダイヤフラム１７ｄの動翼対向面４０に向かって延在している。壁面３７の高さ（動翼先端面３１からの径方向の長さ）は、回転時の動翼先端面３１からシールフィン３８の先端部までの径方向の長さより短くしてある。これにより、最終段動翼２１ｄとシールフィン３８の回転軸方向の相対位置が、ロータなどの回転部とケーシング等の静止部の熱伸び差により変化した場合でも、ガイド３２がシールフィン３８に接触することを回避することができ、低圧タービン９の信頼性を確保することができる。
【００４６】
ガイド面４１は、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、子午面断面で見て、シールフィン３８からディフューザー１０に向かう方向に上り傾斜に形成されている。本実施形態では、ガイド面４１は、シールフィン３８側の端部（上流縁部）からディフューザー１０側の端部（下流縁部）まで回転軸に向かって凸形状に形成されている。
【００４７】
ガイド３２の設計及び製造方法、並びに最終段動翼２１ｄへの適用方法について説明する。
【００４８】
図６に示すように、本実施形態では、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、子午面断面で見て、隙間４２のシールフィン３８の下流側を流れる超音速の漏れ流れ４３がガイド面４１の上流縁部を通過する際にガイド面４１に衝突することで、ガイド面４１の上流縁部で生じる、径方向外側に傾斜した衝撃波（斜め衝撃波）Ｗの入射点（斜め衝撃波が他の媒質に当たる点）Ｐが、ディフューザー１０の外周壁１０Ａより上流側にある外側ダイヤフラム１７ｄの動翼対向面４０に位置するようにする。この場合、斜め衝撃波Ｗの動翼先端面３１（回転軸Ｒ）に対する傾斜角をβ、ガイド面４１の上流縁部から外側ダイヤフラム１７ｄとディフューザー１０の外周壁１０Ａとの接続部までの回転軸方向の長さをＬ、動翼先端面３１から動翼対向面４０までの径方向の長さをｄとすると、以下の式（１）を満たす必要がある。
ｔａｎβ≧ｄ／Ｌ・・・（１）
【００４９】
一方、ガイド面４１の上流縁部と下流縁部とを結ぶ線分の動翼先端面３１（回転軸Ｒ）に対する傾斜角をθとすると、以下の式（２）のように表せる。
ｔａｎθ＝｛２ｃｏｔβ（Ｍ１２ｓｉｎ２β−１）｝／｛Ｍ１２（κ＋ｃｏｓ２β）＋２｝・・・（２）
【００５０】
但し、κは作動流体の比熱比であり、最終段動翼を流れる作動流体（湿り蒸気）の場合、例えば、１．１〜１．１４となる。本実施形態では、κを１．１３５としている。Ｍ１は、隙間４２に流入する超音速の漏れ流れ４３のマッハ数である。
【００５１】
傾斜角βが式（１）を満たすように、式（２）を用いて傾斜角θを決定し、壁面３７の高さを決定して、ガイド３２を設計し、製造する。そして、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、子午面断面で見て、製造したガイド３２を、動翼対向面４０に設けられたシールフィン３８に対しディフューザー１０に近い側に位置するように、カバー２７の動翼先端面３１に溶接等により取り付ける。
【００５２】
（動作）
・主流（動翼の翼部を通る流れ）について
作動流体２２の主流は、第１段の静翼翼列１５ａの静翼１８ａ間に流入し、静翼１８ａの形状に沿って流れを転向しながら加速して、静翼１８ａ間から流出する。静翼１８ａ間から流出した主流は、第１段の静翼翼列１５ａの下流側に配置された第１段の動翼翼列５３ａの動翼２１ａに流入してタービンロータ１２を回転駆動する。動翼２１ａ間から流出した主流は、第１段の動翼翼列５３ａの下流側に配置された第２段の静翼翼列１５ｂの静翼１８ｂ間に流入する。以降、主流は、静翼による転向及び加速成分の付与と動翼の回転駆動を繰り返しながら、最終段動翼２１ｄの下流側に設けられたディフューザー１０に流入する。
【００５３】
・漏れ流れについて
図６に示すように、作動流体２２の一部は、シールフィン３８の先端部とカバー２７の間にある微小な隙間を通り、漏れ流れ４３として隙間４２に流入する。
【００５４】
最終段動翼２１ｄの上流側における作動流体２２の圧力を上昇させると、最終段動翼２１ｄの回転速度が上昇し、翼部２６の先端部の回転周速が上昇する。作動流体が動翼に対して回転駆動力を与えるためには、動翼入口の淀み点圧力は周速が大きくなるほど大きくする必要がある。そのため、シールフィン３８前後の圧力比が大きくなり、翼部２６の先端部の回転周速を翼部２６に流入する作動流体２２の音速で割った動翼先端周速マッハ数が１．０を超えて大きくなると、シールフィン３８前後の圧力比は、シールフィン３８を通過した下流で超音速となる、臨界圧力比を超える可能性が大きくなる。
【００５５】
隙間４２のシールフィン３８の下流側を流れる超音速の漏れ流れ４３は、動翼先端面３１に設けられたガイド３２のガイド面４１の上流縁部を通過する際にガイド面４１に衝突する。このとき、ガイド面４１の上流縁部から動翼対向面４０の入射点Ｐに向かって斜め衝撃波Ｗが生じる。ガイド面４１の上流縁部を通過し、ガイド面４１に沿って流れる超音速の漏れ流れ４３は、この斜め衝撃波Ｗと干渉して減速されると共に、斜め衝撃波Ｗにより流れが径方向外側に転向される。その後、漏れ流れ４３は、隙間４２からディフューザー１０に流入するが、外側に転向されているために、図６に示すように流路面積が拡大流路ではなく絞り流路となり、徐々に減速され、大きな圧力損失を伴わずに亜音速流れにまで減速される。
【００５６】
（効果）
（１）図７は、比較例に係る最終段動翼Ａの先端部を表す部分拡大図である。図７に示すように、比較例に係る最終段動翼ＡのカバーＢには、ガイドが設けられていない。そのため、シールフィンＧの先端部とカバーＢの間にある微小な隙間Ｆを通り、カバーＢと外側ダイヤフラムＣの間にある隙間を流れる超音速の漏れ流れＤは、流速を増加させてディフューザーＥに流入し、その後、衝撃波によって全圧損失を伴い亜音速流れになる。このとき、シールフィン通過に伴って下がった漏れ流れＤの圧力が、ディフューザーＥ内の衝撃波Ｈを通過して亜音速になることで急激に上昇する。ディフューザー壁面の近傍を流れる流速の遅い壁面境界層流れが、この衝撃波を通過する際、ディフューザーＥの壁面から剥離し、ディフューザーとしての流路面積拡大効果が小さくなり、圧力回復性能が低下する、さらには圧力損失が増加する可能性がある。
【００５７】
これに対し、本実施形態では、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、図６に示すように、子午面断面で見て、シールフィン３８からディフューザー１０に向かう方向に上り傾斜に形成されたガイド面４１を有するガイド３２をカバー２７の動翼先端面３１に設けている。そのため、隙間４２のシールフィン３８の下流側を流れる超音速の漏れ流れ４３をガイド面４１に衝沿って転向させ斜め衝撃波Ｗを生じさせ、超音速の漏れ流れ４３を減速させることができる。また、漏れ流れが斜め衝撃波Ｗを通過することで、超音速の漏れ流れ４３の流れを径方向外側に転向させて流れの断面積を絞ることができ、超音速の漏れ流れ４３を更に減速させることができる。以上のことから、超音速の漏れ流れ４３がディフューザー１０に流入し亜音速流れになる際の衝撃波による圧力の急激な上昇を抑制し、ディフューザー１０内に生じる衝撃波の強さを低減させることができる。そのため、ディフューザー１０内に生じる衝撃波を通過する際、ディフューザー１０の外周壁１０Ａの近傍を流れる流速の遅い壁面境界層流れがディフューザー１０の外周壁１０Ａから剥離することを回避することができ、圧力損失の増加を抑制することができる。
【００５８】
（２）本実施形態では、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、子午面断面で見て、ガイド面４１をシールフィン３８からディフューザー１０に向かう方向に動翼先端面３１から上り傾斜に形成している。そのため、隙間４２のシールフィン３８の下流側を流れる漏れ流れ４３の断面積を、ガイド面４１の上流縁部から下流縁部に向かって減少させることができる。従って、超音速の漏れ流れ４３の流れの断面積を絞ることができ、超音速の漏れ流れ４３を更に減速させることができる。このことも、流速の遅い壁面境界層流れがディフューザー１０の外周壁１０Ａから剥離することを回避し、圧力損失の増加を抑制することに寄与する。
【００５９】
（３）図７に示すように、比較例に係る最終段動翼Ａでは、ディフューザーＥを流れる超音速の漏れ流れＤの一部が、最終段動翼Ａの翼部Ｋを通ってディフューザーＥに流入した主流Ｌに干渉し、速度の異なる流体混合による干渉損失が発生し得る。これに対し、本実施形態では、上述のように、超音速の漏れ流れ４３の流れを径方向外側に転向させることができるため、最終段動翼２１ｄの翼部２６を通ってディフューザー１０に流入した主流に干渉することを回避することができる。
【００６０】
（４）本実施形態では、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、径方向外側から見て、ガイド３２を動翼先端面３１に回転方向の上流側の端部から下流側の端部に亘って設け、回転方向の両側に隣り合う最終段動翼の各ガイドの端部に両端が対向するようにしている。これにより、上流側から見て、ガイド３２を複数の最終段動翼の外方を覆うようにリング状に形成することができ、隙間４２を流れる超音速の漏れ流れ４３を回転方向の全周に亘って減速させ、圧力損失の増加を確実に抑制することができる。
【００６１】
＜第２実施形態＞
（構成）
図８は、本実施形態に係る最終段動翼４４ｄの先端部３０を表す部分拡大図である。図８において、上記第１実施形態と同等の部分には同一の符号を付し、適宜説明を省略する。
【００６２】
本実施形態に係る最終段動翼４４ｄは、ガイド４５の形状が異なる点で第１実施形態に係る最終段動翼２１ｄと異なる。その他の構成は、第１実施形態に係る最終段動翼２１ｄと同様である。
【００６３】
本実施形態では、最終段動翼４４ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、図８に示すように、子午面断面で見て、ガイド４５は、カバー２７の動翼先端面３１から回転軸側（最終段動翼４４ｄの翼部２６側）に窪んだ凹部として設けられている。ガイド４５は、壁面４６及びガイド面４７を備えている。
【００６４】
壁面４６は、カバー２７の動翼先端面３１から回転軸側に延在するように形成されている。壁面４６の深さ（動翼先端面３１から径方向内側に向かう長さ）は、カバー２７の厚み（径方向の長さ）より小さくしてある。ガイド面４７は、シールフィン３８からディフューザー１０に向かう方向に上り傾斜に形成されており、壁面４６の径方向内側の端部と動翼先端面３１を繋いでいる。
【００６５】
ガイド４５の設計及び製造方法、並びに最終段動翼４４への適用方法について説明する。
【００６６】
本実施形態では、最終段動翼４４ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、図８に示すように、子午面断面で見て、ガイド面４７の上流縁部を通り回転軸方向に延びる線を基準線Ｘとし、斜め衝撃波Ｗの基準線Ｘに対する傾斜角をβ、動翼対向面４０から基準線Ｘまでの径方向の長さをｄとして、式（１），（２）から傾斜角θを決定し、壁面４６の深さを決定して、ガイド４５を設計し、製造する。そして、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、子午面断面で見て、製造したガイド４５を、動翼対向面４０に設けられたシールフィン３８に対しディフューザー１０に近い側に位置するように、カバー２７の動翼先端面３１を切削等し形成する。
【００６７】
（効果）
本実施形態では、最終段動翼２１ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、図８に示すように、子午面断面で見て、シールフィン３８からディフューザー１０に向かう方向に上り傾斜に形成されたガイド面４７を有するガイド４５を動翼先端面３１に設けている。そのため、第１実施形態と同様、ディフューザー１０の外周壁１０Ａの近傍を流れる流速の遅い壁面境界層流れがディフューザー１０の外周壁１０Ａから剥離することを回避し、圧力損失の増加を抑制することができる。加えて、本実施形態では、以下の効果が得られる。
【００６８】
本実施形態では、ガイド４５を動翼先端面３１から回転軸側に窪んだ凹部として設けているため、ガイド４５とシールフィン３８の干渉をより確実に回避することができ、低圧タービン９の信頼性を高めることができる。
【００６９】
＜第３実施形態＞
（構成）
図９は、本実施形態に係る最終段動翼４８ｄを径方向外側から見た図である。図９において、上記第１実施形態と同等の部分には同一の符号を付し、適宜説明を省略する。
【００７０】
本実施形態に係る最終段動翼４８ｄは、ガイド４９の形状及び位置が異なる点で第１実施形態に係る最終段動翼２１ｄと異なる。その他の構成は、第１実施形態に係る最終段動翼２１ｄと同様である。
【００７１】
図９に示すように、本実施形態では、ガイド４９は、径方向外側（静止体側）から見て、カバー２７の動翼先端面３１の後縁部（ディフューザー１０側の縁部）に沿って設けられている。その他の構成は、第１実施形態に係るガイド３２と同様である。
【００７２】
図９に例示する構成では、カバー２７の動翼先端面３１の後縁部は蛇行しながら回転方向に延在しており、ガイド４９がカバー２７の動翼先端面３１の後縁部に沿って蛇行して設けられている。なお、本実施形態では、ガイド４９を突出部とした場合を例示したが、第２実施形態と同様、動翼先端面３１から回転軸側に窪んだ凹部としても良い。
【００７３】
（効果）
本実施形態でも、第１実施形態と同様の効果を得ることができる。加えて、本実施形態では、以下の効果が得られる。
【００７４】
本実施形態では、ガイド４９をカバー２７の動翼先端面３１の後縁部に沿って設けているため、動翼対向面４０に設けられたシールフィン３８（図６を参照）からディフューザー１０側に離れた位置に設けることができる。従って、ガイド３２とシールフィン３８の干渉をより確実に回避することができ、低圧タービン９の信頼性をより高めることができる。
【００７５】
＜第４実施形態＞
（構成）
図１０は、本実施形態に係る最終段動翼５０ｄを径方向外側から見た図である。図１０において、上記第１実施形態と同等の部分には同一の符号を付し、適宜説明を省略する。
【００７６】
本実施形態に係る最終段動翼５０ｄは、ガイド５１の形状及び位置が異なる点で第１実施形態に係る最終段動翼２１ｄと異なる。その他の構成は、第１実施形態に係る最終段動翼２１ｄと同様である。
【００７７】
本実施形態では、径方向外側から見て、ガイド５１を、最終段動翼５０ｄのカバー２７の動翼先端面３１のうち翼部２６の背面側の領域（第１のカバー２７Ａ）に流路５２を塞ぐようにして設けられている。なお、本実施形態では、第１実施形態と同様、ガイド５１を突出部とした場合を例示したが、第２実施形態と同様、動翼先端面３１から回転軸側に窪んだ凹部としても良い。
【００７８】
（効果）
図１０に示すように、最終段動翼５０ｄの上流側に設けられた静翼（不図示）から流出した作動流体がベクトルＶで示す方向に最終段動翼５０ｄに流入し、最終段動翼５０ｄは回転軸を中心にベクトルＵで示す方向に回転している場合、ベクトルＶで示す方向に流れる作動流体は、最終段動翼５０ｄと一緒に回転する相対座標系で見ると、ベクトルＶとベクトルＵの合成により、ベクトルＷで示す方向に流れ、最終段動翼５０ｄの翼部２６と背面側に隣り合う最終段動翼５０ｄ’の翼部２６’との間の流路５２に流入する。
【００７９】
本実施形態では、径方向外側から見て、ガイド５１をカバー２７の動翼先端面３１のうち翼部２６の背面側の領域に流路５２を塞ぐように設けているため、最終段動翼５０ｄを上述のベクトルＷで示す方向から見た場合、ガイド５１は回転軸を中心に回転する複数の最終段動翼の外方を覆うようにリング状に形成される。そのため、本実施形態においても、第１実施形態と同様の効果を得ることができる。加えて、本実施形態では、以下の効果が得られる。
【００８０】
本実施形態では、ガイド５１をカバー２７の動翼先端面３１のうち翼部２６の背面側の領域に設ければ良いので、ガイド３２をカバー２７の動翼先端面３１に回転方向の上流側の端部から下流側の端部に亘って設ける必要がなく、その分、ガイドの製造コストの増加を抑制することができる。
【００８１】
＜第５実施形態＞
（構成）
図１１は、本実施形態に係る最終段動翼５４ｄの先端部３０を表す部分拡大図である。図１１において、上記第１実施形態と同等の部分には同一の符号を付し、適宜説明を省略する。
【００８２】
本実施形態は、ガイド３２とシールフィン３８の位置を入れ換えた点で第１実施形態に係る最終段動翼２１ｄと異なる。その他の構成は、第１実施形態に係る最終段動翼２１ｄと同様である。
【００８３】
図１１に示すように、本実施形態では、シールフィン３８を外側ダイヤフラム１７ｄの動翼対向面４０に代えてカバー２７の動翼先端面３１に設けると共に、ガイド３２を動翼先端面３１に代えて動翼対向面４０に設けている。本実施形態では、ガイド３２のガイド面４１は、最終段動翼５４ｄを低圧タービン９に組み付けた場合、子午面断面で見て、シールフィン３８からディフューザー１０に向かう方向に下り傾斜に形成されている。ガイド面４１は、上流縁部から下流縁部まで回転軸に向かって凹形状に形成されている。
【００８４】
（効果）
本実施形態のように、シールフィン３８を動翼対向面４０に代えて動翼先端面３１に設けると共に、ガイド３２を動翼先端面３１に代えて動翼対向面４０に設けても、隙間４２のシールフィン３８の下流側を流れる超音速の漏れ流れ４３をガイド面４１に衝突させて斜め衝撃波Ｗを生じさせ、漏れ流れ４３を減速させることができる。従って、第１実施形態と同様、ディフューザー１０の外周壁１０Ａの近傍を流れる流速の遅い壁面境界層流れがディフューザー１０の外周壁１０Ａから剥離することを回避し、圧力損失の増加を抑制することができる。
【００８５】
＜その他＞
本発明は上述した各実施形態に限定されるものではなく、様々な変形例が含まれる。例えば、上述した各実施形態は本発明を分かりやすく説明するために詳細に説明したものであり、必ずしも説明した全ての構成を備えるものに限定されるものではない。例えば、ある実施形態の構成の一部を他の実施形態の構成に置き換えることが可能であり、また、ある実施形態の構成に他の実施形態の構成を追加することも可能である。
【００８６】
上述した各実施形態では、ガイド面を上流縁部から下流縁部まで回転軸に向かって凸形状又は凹形状に形成した場合を例示した。しかしながら、本発明の本質的効果は、漏れ流れのディフューザー壁面からの剥離による圧力損失の増加を抑制できる動翼を提供することであり、この本質的効果を得る限りにおいては、必ずしも上述した構成に限定されない。例えば、ガイド面を上流縁部から下流縁部まで直線状に形成しても良い。
【００８７】
また、上述した各実施形態では、カバー２７に外側ダイヤフラム１７ｄが対向する構成を例示した。しかしながら、上述した本発明の本質的効果を得る限りにおいては、必ずしも上述した構成に限定されない。カバー２７に対向する部材は静止体１４であり、例えば、カバー２７にケーシング１６が対向する構成としても良い。
【００８８】
また、上述した各実施形態では、本発明に係る動翼を低圧タービン９の最終段に適用した場合について説明したが、本発明に係る動翼の適用対象は低圧タービンの最終段に限定されない。例えば、高圧タービン３や中圧タービン６の最終段に適用することもできる。
【符号の説明】
【００８９】
９  低圧タービン（タービン）
１０  ディフューザー
１２  タービンロータ
１４  静止体
２１ｄ  最終段動翼（動翼）
２２  作動流体
２６  翼部
２７  カバー
３１  動翼先端面
３２  ガイド
３８  シールフィン
４１  ガイド
【図１】
2018003812.tif 000003
【図２】
2018003812.tif 000004
【図３】
2018003812.tif 000005
【図４】
2018003812.tif 000006
【図５】
2018003812.tif 000007
【図６】
2018003812.tif 000008
【図７】
2018003812.tif 000009
【図８】
2018003812.tif 000010
【図９】
2018003812.tif 000011
【図１０】
2018003812.tif 000012
【図１１】
2018003812.tif 000013