(57)【要約】【課題】簡単な構造で、ハンドルをロックする状態及びハンドルのロックを解除する状態に移行させたときにその状態を維持できるようにした回転バルブを提供する。【解決手段】回転バルブ１１は、バルブ本体１３と、バルブ本体１３に対して回転可能なハンドル１７と、ロック機構と、移動抑制機構とを備える。ロック機構は、作動部材３１に設けられた係合部と、バルブ本体１３に設けられた被係合部とを含み、係合部が被係合部と係合するロック位置と係合部と被係合部の係合を解除される解除位置との間で移動可能となるように、作動部材３１がハンドル１７に接続されている。移動抑制機構は、作動部材３１に設けられた乗り越え部と、バルブ本体１３に設けられた干渉部とを含み、乗り越え部は、作動部材３１がロック位置と解除位置との間で移動するときに、干渉部に干渉するが、外力の付与により干渉部を乗り越えられるようになっている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
バルブ本体と、該バルブ本体に対して回転軸線周りに回転可能なハンドルと、ロック機構とを備え、前記ハンドルの回転により開度の調整を行い、前記ロック機構により前記ハンドルのロックを行うことができるロック機能付き回転バルブであって、
乗り越え部と、該乗り越え部と干渉する干渉部とを含む移動抑制機構をさらに備え、
前記ロック機構が、作動部材に設けられた係合部と、前記バルブ本体に設けられ且つ該係合部と係合する被係合部とを含み、前記係合部が前記被係合部と係合するロック位置と前記係合部が前記被係合部との係合を解除される解除位置との間で移動可能となるように、前記作動部材が前記ハンドルに接続され、
前記移動抑制機構の前記乗り越え部が前記ハンドル及び前記作動部材の一方に設けられると共に、前記干渉部が前記ハンドル及び前記作動部材の他方に設けられ、前記作動部材が前記ロック位置と前記解除位置との間で移動するときに、前記乗り越え部が前記干渉部に干渉し、前記作動部材に外力を付与することにより前記乗り越え部が前記干渉部を乗り越えることができるように前記乗り越え部及び前記干渉部が構成されていることを特徴とするロック機能付き回転バルブ。
【請求項２】
前記乗り越え部が前記ハンドル又は前記作動部材に設けられた突起である、請求項１に記載されるロック機能付き回転バルブ。
【請求項３】
前記被係合部が歯車状の凹凸からなる歯列を有しており、前記係合部が前記歯列に係合可能な単数又は複数の爪を有している、請求項１又は請求項２に記載のロック機能付き回転バルブ。
【請求項４】
前記ロック機能付き回転バルブが、前記回転軸線周りの予め定められた範囲の回転を許容するように前記バルブ本体に取り付けられた環状部材をさらに備え、前記被係合部が前記環状部材の外周部の少なくとも一部に設けられている、請求項３に記載のロック機能付き回転バルブ。
【請求項５】
前記環状部材は、前記被係合部の前記歯列が外周面の全周にわたって形成された歯車状部材である、請求項４に記載のロック機能付き回転バルブ。
【請求項６】
前記作動部材が前記ハンドルに回転可能に接続されている、請求項１から請求項５の何れか一項に記載のロック機能付き回転バルブ。
【請求項７】
前記作動部材が前記回転軸線と平行に移動可能に前記ハンドルに接続されている、請求項１から請求項５の何れか一項に記載のロック機能付き回転バルブ。
【請求項８】
前記作動部材が前記回転軸線と垂直な方向に移動可能に前記ハンドルに接続されている、請求項１から請求項５の何れか一項に記載のロック機能付きバルブ。
【請求項９】
前記ロック位置から前記解除位置への前記作動部材の移動を防止する移動防止部材を装着するための装着部が前記作動部材に形成されている、請求項６から請求項８の何れか一項に記載のロック機能付き回転バルブ。
【請求項１０】
前記ロック機能付き回転バルブが、ダイヤフラムバルブ、バタフライバルブ、グローブバルブ、ピンチバルブ、ボールバルブ及びゲートバルブの何れかである、請求項１から請求項９の何れか一項に記載のロック機能付き回転バルブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、化学工場、上下水道、農業・水産、半導体製造分野、食品分野などの各種産業の流体輸送配管ラインに好適に使用され、ロック機能によってハンドルの固定を行い、誤操作を防止することができるロック機能付きの回転バルブに関する。
【背景技術】
【０００２】
化学工場、上下水道、農業・水産、半導体製造業分野、食品分野などの各種産業の流体輸送配管ラインでは、ハンドルを回転させることにより、開閉や開度の調整を行うことができる手動式の回転バルブ（例えばゲートバルブやダイヤフラムバルブなど）が一般的に用いられている。このような回転バルブの中には、振動、手や物がハンドルに当たって起こる誤操作などによってハンドルが回転して開度が変化してしまうことを防止するために、ハンドルを固定するロック機能を備えているものがある。
【０００３】
例えば、特許文献１は、弁箱の上端から突出させた開閉操作用の回転軸にハンドルを嵌着し、外周面に歯車状の制止部が形成されているコレットナットを弁箱の本体の上端に固定すると共に、先端に爪状の被制止部が形成され且つ被制止部が制止部にかみ込む方向にねじれコイルバネによって付勢されたレバーをハンドルに軸支し、被制止部が制止部の歯溝にはまり込むことによって制止部と被制止部とが互いに相対回転不能に係合されるようにした注出弁を開示している。また、特許文献２は、ハンドルに連結されたステムの回動によりステムと係合している弁体を回動させて弁の開閉を行う回転弁において、ステムを支承している弁本体の首部に設けられたトップフランジの周縁に切欠部を形成すると共に、トップフランジの切欠部に係合可能な突起を有し且つ突起を切欠部に係合させる方向にバネによって付勢されたロック体をハンドルに軸支し、ロック体の突起をトップフランジの切欠部に係合させることにより、ハンドルをロックするようにした回転弁を開示している。さらに、特許文献３は、回転ハンドルと一体に取り付けられた歯車部材と、ケーシングに取付られる基板と、基板の上に移動自在に載置され、歯車部材に係合可能な係止部材を備えた作動部材と、を有し、係止部材が歯車部材に係合して回転ハンドルの回転操作を不可とするロック位置と、係止部材が歯車部材と係合せず回転ハンドルの回転操作を可能とするロック解除位置と、回転ハンドルの回転操作を可能とする解除状態を維持するロック解除維持位置との、いずれかの位置へと移動可能となっているロック装置付き回転バルブを開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開昭５９−１２３７７４号公報
【特許文献２】特開２００６−３００３２１号公報
【特許文献３】特開２０１１−２００３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１や特許文献２のようなロック機能付きの回転バルブでは、爪や突起を有する部材が、バネによって歯車状の部材に係合する方向に常時付勢されているので、バルブの開度を変えるときには、付勢力に抗する方向に爪や突起を有する部材に力を付与して爪や突起を歯車状の部材から離反させつつ、ハンドルを回転させなければならない。このため、操作が難しいという問題がある。また、特許文献３に記載のような回転バルブでは、係止部材をロック解除維持位置に移動させることで、ハンドルのロックを解除した状態を維持することができるが、部品点数が多く複雑な構造となってしまう。さらに、ロック解除位置からさらにロック解除位置へ係止部材を移動させないとハンドルのロックの解除状態を維持できないので、操作が煩雑になり、ロック解除位置位置に移動させる操作を忘れてしまう可能性がある。
【０００６】
よって、本発明の目的は、従来技術に存する問題を解消して、簡単な構造で、ハンドルをロックする状態及びハンドルのロックを解除する状態に移行させたときにその状態を維持できるようにしたロック機能付き回転バルブを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的に鑑み、本発明は、バルブ本体と、該バルブ本体に対して回転軸線周りに回転可能なハンドルと、ロック機構とを備え、前記ハンドルの回転により開度の調整を行い、前記ロック機構により前記ハンドルのロックを行うことができるロック機能付き回転バルブであって、乗り越え部と、該乗り越え部と干渉する干渉部とを含む移動抑制機構をさらに備え、前記ロック機構が、作動部材に設けられた係合部と、前記バルブ本体に設けられ且つ該係合部と係合する被係合部とを含み、前記係合部が前記被係合部と係合するロック位置と前記係合部が前記被係合部との係合を解除される解除位置との間で移動可能となるように、前記作動部材が前記ハンドルに接続され、前記移動抑制機構の前記乗り越え部が前記ハンドル及び前記作動部材の一方に設けられると共に、前記干渉部が前記ハンドル及び前記作動部材の他方に設けられ、前記作動部材が前記ロック位置と前記解除位置との間で移動するときに、前記乗り越え部が前記干渉部に干渉し、前記作動部材に外力を付与することにより前記乗り越え部が前記干渉部を乗り越えることができるように前記乗り越え部及び前記干渉部が構成されているロック機能付き回転バルブを提供する。
【０００８】
上記ロック機能付き回転バルブでは、作動部材がロック位置と解除位置との間で移動可能にハンドルに接続されており、作動部材をロック位置へ移動させて係合部をバルブ本体に設けられた被係合部に係合させることによりハンドルをロックさせることができる一方、作動部材を解除位置へ移動させて係合部を被係合部から離間させることによりハンドルのロックを解除してハンドルを回転させることができる。また、ロック位置と解除位置との間で作動部材を移動させるときに、移動抑制機構の乗り越え部が干渉部に干渉するようになっている。したがって、干渉部がロック位置から解除位置へ及び解除位置からロック位置への作動部材の移動を妨げるので、作動部材がロック位置又は解除位置に保持され、ロック状態又は解除状態が維持される。一方、外力を付与することによって乗り越え部は干渉部を乗り越えることができるようになっているので、ロック位置と解除位置との間の移動も可能となる。さらに、乗り越え部が干渉部を乗り越えると、抵抗が軽くなるので、操作者がロック位置と解除位置との切り換わりを体感することができる。このように簡単且つコンパクトな構造で移動抑制機構を実現している。
【０００９】
上記ロック機能付き回転バルブでは、前記乗り越え部が前記ハンドル又は前記作動部材に設けられた突起であることが好ましい。
【００１０】
また、前記被係合部が歯車状の凹凸からなる歯列を有しており、前記係合部が前記歯列に係合可能な単数又は複数の爪を有していることが好ましい。
【００１１】
前記ロック機能付き回転バルブが、前記回転軸線周りの予め定められた範囲の回転を許容するように前記バルブ本体に取り付けられた環状部材をさらに備え、前記被係合部が前記環状部材の外周部の少なくとも一部に設けられていてもよい。この場合、前記環状部材は、前記被係合部の前記歯列が外周面の全周にわたって形成された歯車状部材とすることができる。
【００１２】
一つの実施形態として、前記作動部材が前記ハンドルに回転可能に接続されているようにすることができる。
【００１３】
他の実施形態として、前記作動部材が前記回転軸線と平行に移動可能に前記ハンドルに接続されているようにすることができる。
【００１４】
別の実施形態として、前記作動部材が前記回転軸線と垂直な方向に移動可能に前記ハンドルに接続されているようにすることができる。
【００１５】
また、前記ロック位置から前記解除位置への前記作動部材の移動を防止する移動防止部材を装着するための装着部が前記作動部材に形成されているようにすることが好ましい。これにより、作動部材をロック位置に固定し、誤操作によりハンドルを回転させてしまうことを防止することができる。
【００１６】
前記ロック機能付き回転バルブは、例えばダイヤフラムバルブ、バタフライバルブ、グローブバルブ、ピンチバルブ、ボールバルブ及びゲートバルブの何れかとすることができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、移動抑制機構によりロック機構から手を放した状態でもロック状態及びロック解除状態を維持できるので、ロック機構の解除状態を維持する労力を要することなくハンドルの回転操作を容易に行うことが可能となる。また、ロック状態とロック解除状態とを体感的に確認することができるので、誤操作を減らすことができ、操作性が向上される。さらに、ロック機構及び移動抑制機構が簡単且つコンパクトな構造であるので、部品点数を少なくすることができ、ハンドル操作の妨げにもなりにくい。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明による第一の実施形態のロック機能付きの回転バルブの全体構成を示す分解斜視図である。
【図２】図１に示されている第一の実施形態の回転バルブに移動防止部材としての南京錠を装着した状態を示す斜視図である。
【図３】回転バルブの全閉状態を示す断面図である。
【図４】回転バルブの全開状態を示す断面図である。
【図５】第一の実施形態の回転バルブのハンドルの底面図である。
【図６】第一の実施形態の回転バルブの作動部材を示す図であり、（ａ）は作動部材のハンドル側を上側に向けて示した斜視図、（ｂ）は作動部材のバルブ本体側を上側に向けて示した斜視図、（ｃ）は作動部材の係合部の拡大図である。
【図７】第一の実施形態の回転バルブの環状部材を示す図であり、（ａ）は環状部材のバルブ本体側を上側に向けて示した斜視図、（ｂ）は環状部材の上面図、（ｃ）は環状部材の底面図である。
【図８】第一の実施形態の回転バルブにおけるロック機構の動作を説明するための説明図であり、（ａ）は作動部材が環状部材に係合したロック状態をバルブ本体側から見た図であり、（ｂ）は作動部材が環状部材から離間したロック解除状態をバルブ本体側から見た図である。
【図９】第一の実施形態の回転バルブにおける移動抑制機構の動作を説明するための説明図であり、（ａ）はロック状態における作動部材の乗り越え部とバルブ本体の干渉部との位置関係を示し、（ｂ）はロック解除状態における作動部材の乗り越え部とバルブ本体の干渉部との位置関係を示している。
【図１０】第一の実施形態の回転バルブの作動部材の動作を説明する説明図であり、（ａ）は作動部材が環状部材に係合したロック状態をハンドル側から見た図であり、（ｂ）は作動部材が管状部材から離間したロック解除状態をハンドル側から見た図である。
【図１１】本発明による第二の実施形態のロック機能付きの回転バルブの全体構成を示す分解斜視図である。
【図１２】図１１に示されている第二の実施形態の回転バルブに移動防止部材としての南京錠を装着した状態を示す斜視図である。
【図１３】第二の実施形態の回転バルブのハンドルの底面図である。
【図１４】第二の実施形態の回転バルブの作動部材を示す図であり、（ａ）は作動部材のハンドル側を上側に向けて示した斜視図、（ｂ）は作動部材のバルブ本体側を上側に向けて示した斜視図、（ｃ）は作動部材の係合部の拡大図である。
【図１５】第二の実施形態の回転バルブの環状部材を示す図であり、（ａ）は環状部材のバルブ本体側を上側に向けて示した斜視図、（ｂ）は環状部材の上面図、（ｃ）は環状部材の底面図である。
【図１６】第二の実施形態の回転バルブにおけるロック機構の動作を説明するための説明図であり、（ａ）は作動部材が環状部材に係合したロック状態をバルブ本体側から見た図であり、（ｂ）は作動部材が環状部材から離間したロック解除状態をバルブ本体側から見た図である。
【図１７】第二の実施形態の回転バルブにおける移動抑制機構の動作を説明するための説明図であり、（ａ）はロック状態における作動部材の乗り越え部とバルブ本体の干渉部との位置関係を示し、（ｂ）はロック解除状態における作動部材の乗り越え部とバルブ本体の干渉部との位置関係を示している。
【図１８】本発明による第二の実施形態の回転バルブの変形形態の全体構成を示す分解斜視図である。
【図１９】変形形態のロック機能付きの回転バルブのハンドルの底面図である。
【図２０】変形形態の回転バルブの作動部材を示す図であり、（ａ）は作動部材のハンドル側を上側に向けて示した斜視図、（ｂ）は作動部材のバルブ本体側を上側に向けて示した斜視図、（ｃ）は作動部材の係合部の拡大図である。
【図２１】変形形態の回転バルブの動作を説明するための説明図であり、（ａ）は作動部材が環状部材に係合したロック状態をバルブ本体側から見た図であり、（ｂ）は作動部材が管状部材から離間したロック解除状態をバルブ本体側から見た図である。
【図２２】変形形態の回転バルブにおける移動抑制機構の動作を説明するための説明図であり、（ａ）はロック状態における作動部材の乗り越え部とバルブ本体の干渉部との位置関係を示し、（ｂ）はロック解除状態における作動部材の乗り越え部とバルブ本体の干渉部との位置関係を示している。
【図２３】本発明による第三の実施形態のロック機能付きの回転バルブの全体構成を示す分解斜視図である。
【図２４】図２３に示されている第三の実施形態の回転バルブに移動防止部材としての南京錠を装着した状態を示す斜視図である。
【図２５】第三の実施形態の回転バルブのハンドルの底面図である。
【図２６】第三の実施形態の回転バルブの作動部材を示す図であり、（ａ）は作動部材のハンドル側を上側に向けて示した斜視図、（ｂ）は作動部材のバルブ本体側を上側に向けて示した斜視図、（ｃ）は作動部材の係合部の拡大図である。
【図２７】第三の実施形態の回転バルブの環状部材を示す図であり、（ａ）は環状部材のバルブ本体側を上側に向けて示した斜視図、（ｂ）は環状部材の上面図である。
【図２８】第三の実施形態の回転バルブにおけるロック機構及び移動抑制機構の動作を説明するための部分破断図であり、作動部材が環状部材に係合したロック状態を示している。
【図２９】第三の実施形態の回転バルブにおけるロック機構及び移動抑制機構の動作を説明するための部分破断図であり、作動部材が環状部材から離間したロック解除状態を示している。
【図３０】本発明のロック機能付きの回転バルブの環状部材の変形例を示している。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、図面を参照して、本発明によるロック機能付き回転バルブの実施の形態を説明するが、本発明が本実施形態に限定されないことは言うまでもない。
【００２０】
最初に、図１から図４を参照して、第一の実施形態のロック機能付きの回転バルブ１１の全体構成を説明する。ここでは、本発明を適用した手動式の回転バルブ１１として、ダイヤフラムバルブが例示されているが、回転バルブ１１は、ハンドルを回転することによりバルブの開閉又は開度の調整を行うことができるものであればよく、本発明は例えばバタフライバルブ、グローブバルブ（ストップバルブ）、ボールバルブ、ゲートバルブにも適用することが可能である。
【００２１】
回転バルブ１１は、バルブ本体１３と、ステム１５と、ハンドル１７と、ロック機構と、案内機構と、移動抑制機構とを備える。ステム１５は、バルブ本体１３の内部から外部へ突出して延びており、バルブ本体１３に支承されている。ステム１５の内部側の端部には弁体が接続されていると共に外部側の端部にはハンドル１７が接続されており、バルブ本体１３に対して回転軸線Ｏ周りにハンドル１７を回転させることにより、ステム１５を介して弁体を回転又は上下動させて回転バルブ１１の開閉又は開度の調整を行うことができるようになっている。バルブ本体１３、ハンドル１７の材質は、それぞれ、塩化ビニル樹脂、ＡＢＳ樹脂が使用されることが多く、ステム１５の材質は銅合金などの金属が使用されることが多いが、回転バルブ１１として要求される強度や特性を満たしていれば、ポリプロピレン樹脂（以下、ＰＰと記載する。）、ポリフッ化ビニリデン樹脂(以下、ＰＶＤＦと記載する。)、ポリテトラフルオロエチレン（以下、ＰＴＦＥと記載する。）、テトラフルオロエチレン・パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体（以下、ＰＦＡと記載する。）などの合成樹脂や、銅、銅合金、鋳鉄、鉄鋼、真鍮、アルミニウム、ステンレスなどの金属とすることもでき、特に限定されるものではない。
【００２２】
例示の回転バルブ１１としてのダイヤフラムバルブでは、図３及び図４に示されているように、バルブ本体１３は、弁箱１９と、ボンネット２１と、ダイヤフラム２３と、コンプレッサ２５とを含み、ダイヤフラム２３とコンプレッサ２５とが弁体を構成している。
【００２３】
弁箱１９は、ポリ塩化ビニル樹脂（以下、ＰＶＣと記載する。）から形成されており、弁箱１９の内部には、弁箱１９の対向する側面の一方に形成された流入口１９ａから延びる入口流路１９ｂと、弁箱１９の対向する側面の他方に形成された流出口１９ｃから延びる出口流路１９ｄと、入口流路１９ｂと出口流路１９ｄの中間に位置する仕切壁１９ｅとが設けられている。また、弁箱１９の頂面には、入口流路１９ｂ及び出口流路１９ｄに連通する開口部１９ｆが設けられている。仕切壁１９ｅは、入口流路１９ｂ及び出口流路１９ｄの底面から開口部１９ｆに向かって円弧状に延びる曲面を有しており、その頂部には、ダイヤフラム２３が圧接離間する弁座１９ｇが形成されている。
【００２４】
ボンネット２１は、ＰＶＣから形成されており、弁箱１９の開口部１９ｆを覆うように配置され、ボルトやナットで弁箱１９に固定されている。ボンネット２１の頂部中央に形成された貫通孔２１ａには、銅合金製のスリーブ２７が支承されており、銅合金製のステム１５がスリーブ２７の内部に設けられた雌ネジ部２７ａに螺合している。また、ボンネット２１の貫通孔２１ａから外部へ突出したスリーブ２７の端部（上端部）の外周部には、ハンドル１７が嵌合されており、ハンドル１７がボンネット２１の上方に配置されるようになっている。ハンドル１７の底部の中央からは、スリーブ２７の周囲を覆うように、ボンネット２１へ向かって円筒状の延長部１７ａが延びている。本実施形態では、図５に示されているように、ハンドル１７として、リング状部分１７ｂと放射状に延びる複数の枝部１７ｃを有した本体部１７ｄとを組み合わせた丸形ハンドルが使用されているが、ハンドル１７の形状は特に限定されるものではなく、レバー、Ｔ字ハンドルなどとすることができる。
【００２５】
コンプレッサ２５は、ＰＶＤＦから形成されており、スリーブ２７を介してハンドル１７に接続された端部（上端部）の反対側に位置するステム１５の端部（下端部）に支持されている。
【００２６】
ダイヤフラム２３はエチレンプロピレンゴム（以下、ＥＰＤＭと記載する。）から形成されており、その外周縁部が弁箱１９とボンネット２１との間に挟持され、ボンネット２１の底面により弁箱１９の開口部１９ｆの周辺に押し潰されて水密状態で固定されている。ダイヤフラム２３の非接液面側の中央には、上部が突出した状態で埋め込み金具２９が埋設されており、この埋め込み金具２９によって、ステム１５の下端部に支持されたコンプレッサ２５に接続されている。
【００２７】
なお、上記説明において、弁箱１９及びボンネット２１の材質をともにＰＶＣと記載し、コンプレッサ２５の材質をＰＶＤＦと記載したが、特に限定されるものではなく、弁箱１９、ボンネット２１、コンプレッサ２５の材質は、ポリスチレン、ＡＢＳ樹脂、ＰＰ、ＰＶＤＦ、ＰＴＦＥ、ＰＦＡなどの樹脂、銅、銅合金、鋳鉄、鉄鋼、真鍮、アルミニウム、ステンレスなどの金属とすることもでき、特に限定されるものではない。また、ダイヤフラム２３の材質もＥＰＤＭと記載したが、特に限定されるものではなく、イソプロピレンゴム、クロロプレンゴム、クロロスルフォン化ゴム、ニトリルゴム、スチレンブタジエンゴム、塩素化ポリエチレン、フッ素ゴムなどのゴム状弾性体としてもよく、ＰＰ、ＰＶＤＦ、ＰＴＦＥ、ＰＦＡなどの樹脂としてもよい。さらに、ステム１５やスリーブ２７の材質をともに銅合金としているが、所定の強度を有していれば、特にこれに限定されるものではないが、鋳鉄、銅、真鍮、アルミニウム、ステンレスなどの金属とすることが好ましい。
【００２８】
上記のような構成により、時計回りのハンドル１７の回転に伴ってスリーブ２７をボンネット２１に対して時計回りに回転させると、ステム１５とステム１５に支持されたコンプレッサ２５とを下降させることができる。これによって、図３に示されているように、ダイヤフラム２３が下方に湾曲して仕切壁１９ｅの頂面の弁座１９ｇに接近して、ついには弁座１９ｇに圧接され、入口流路１９ｂと出口流路１９ｄとの間が閉鎖されて、ダイヤフラムバルブは全閉状態となる。一方、ハンドル１７を反時計回りに回転させると、ステム１５とステム１５に支持されたコンプレッサ２５とを上昇させることができる。これによって、図４に示されているように、ダイヤフラム２３が弁座１９ｇから離間し、次第に上方へ湾曲して、開限度位置まで上昇し、入口流路１９ｂと出口流路１９ｄとの間が開放されて、ダイヤフラムバルブが全開状態となる。
【００２９】
ロック機構は、ハンドル１７のロック及びロック解除を行い、ロック状態時にバルブ本体１３に対するハンドル１７の回転を防止するための機構であり、係合部３３が設けられた作動部材３１と、係合部３３と係合する被係合部３７が設けられた環状部材３５とによって構成されている。
【００３０】
本実施形態では、環状部材３５は、複数の歯からなる歯列（凹凸）３７を有した被係合部３７が外周面の全周にわたって設けられた歯車状部材となっており、環状部材３５の外周面の歯列３７ａは、図７に示されているように、ノコギリ歯形状になっていることが好ましい。環状部材３５の中央には、貫通して延びる中央穴３９が形成されている。中央穴３９は、バルブ本体１３側に配置されるバルブ本体側部分３９ａと、ハンドル１７側に配置されるハンドル側部分３９ｂと、バルブ本体側部分３９ａとハンドル側部分３９ｂとの間に位置する円筒形状の中間部分３９ｃとを含んでおり、中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａとハンドル側部分３９ｂとは互いと異なる形状を有している。
【００３１】
中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａは、バルブ本体１３のボンネット２１の頂部中央の貫通孔２１ａの周囲に形成されたカラー部２１ｂの外周に嵌合し且つバルブ本体１３に対する環状部材３５の回転を制限する形状となっている。本実施形態では、ボンネット２１のカラー部２１ｂの外周及び中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａの内周が多角形状（図７では、正八角形状）断面を有し、中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａの内周の寸法がボンネット２１のカラー部２１ｂの外周の寸法よりも僅かに大きくなるように形成されており、嵌合時に回転軸線Ｏ周りの環状部材３５の回転を制限しつつ回転方向に僅かなガタツキが生じるようになっている。このようにバルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂに環状部材３５を嵌合させて取り付けたときにガタツキが生じるようにカラー部２１ｂ及び中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａを形成することにより、環状部材３５はバルブ本体１３に対して回転軸線Ｏ周りに所定範囲内で僅かに回転することが可能となる。すなわち、中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａの内周面とバルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂの外周面とは、作動部材３１の係合部３３に対する環状部材３５の回転方向位置を調整するための回転方向位置調整機構として機能する。中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａの内周面とバルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂの外周面との間でガタツキを生じさせる隙間には、弾性部材を配置してもよい。これにより、外力の作用がなくなったときにバルブ本体１３のボンネット２１に対して環状部材３５を所定の回転方向位置に復帰させることができる。
【００３２】
図示されている実施形態では、バルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂの外周及び中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａの内周は、正八角形状断面を有しているが、中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａをボンネット２１のカラー部２１ｂの外周に嵌合させたときにバルブ本体１３に対する環状部材３５の回転を制限することができれば、他の形状とすることができる。例えば、ボンネット２１のカラー部２１ｂの外周及び中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａの内周は六角形状や楕円形状を有してもよく、円形状とさせて、キーとキー溝との係合によってカラー部２１ｂに対する環状部材３５の回転を制限するようにしてもよい。
【００３３】
中央穴３９のハンドル側部分３９ｂの内周は、スリーブ２７の周囲を覆うように延びるハンドル１７の延長部１７ａの外周と相補的な円形状断面を有し、ハンドル１７の円筒状の延長部１７ａの外周に接触するようになっている。このように延長部１７ａ及び中央穴３９のハンドル側部分３９ｂを形成することにより、環状部材３５の中央穴３９にハンドル１７の延長部１７ａを嵌合させたときに、環状部材３５とハンドル１７との中心軸合わせができる。すなわち、中央穴３９のハンドル側部分３９ｂの内周面とハンドル１７の円筒状の延長部１７ａの外周面とは環状部材３５の中心軸線とハンドル１７の回転軸線Ｏとを一致させるように位置決めする中心軸調整機構として機能する。図示されている実施形態では、中央穴３９のハンドル側部分３９ｂの内周面とハンドル１７の延長部１７ａの外周面とが相補的な円形状の断面を有するようにすることで、中心軸調整機構として機能させているが、中央穴３９のハンドル側部分３９ｂの内周とハンドル１７の延長部１７ａの外周とは、周方向に少なくとも３点で互いと接して中心軸調整機構として機能することができれば、他の断面形状を有することが可能であり、例えば中央穴３９のハンドル側部分３９ｂの内周面がハンドル１７の円筒状の延長部１７ａの外周面と３点で接するような三角形状断面を有するようにしてもよい。
【００３４】
また、回転方向位置調整機構と中心軸調整機構とを共通の構成で兼ねるようにしてもよい。例えば、ボンネット２１のカラー部２１ｂの外周及び中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａの内周が、周縁部を弦状に切り欠いた円形状断面を有し、カラー部２１ｂ側の弦長よりも中央穴３９側の弦長が小さくなるようにしてもよい。この場合、ボンネット２１のカラー部２１ｂの外周及び中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａの内周の円弧部分が中心軸調整機構として機能し、カラー部２１ｂ側の弦と中央穴３９側の弦との隙間が回転方向位置調整機構として機能する。また、ボンネット２１のカラー部２１ｂの外周及び中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａの内周が四角形の各角を円弧形状にした形状を有し、カラー部２１ｂ側の円弧部分よりも中央穴３９側の円弧部分が長く且つカラー部２１ｂの外周面と中央穴２９の内周面とが円弧部分で接触するようにしてもよい。この場合、ボンネット２１のカラー部の円弧部分と中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａの弧状部分が中心軸調整機構として機能し、カラー部の残余の外周面と中央穴３９のバルブ本体側部分３９の残余の内周面との間の隙間が回転方向位置調整機構として機能する。
【００３５】
さらに、環状部材３５をボンネット２１と一体的に形成し、ボンネット２１の頂部の一部として歯車状の歯列３７ａを設けることも可能である。
【００３６】
また、本実施形態では、作動部材３１は、図６に示されているように、レバー形状を有しており、中央部に嵌合凹部４１が形成されている。ハンドル１７の底部には、図５に示されているように、回転中心から偏倚させた位置に、バルブ本体１３へ向かってハンドル１７の回転軸線Ｏと平行に突出して延びる軸部４３が設けられており、この軸部４３を作動部材の嵌合凹部４１に嵌合させて嵌合凹部４１を貫通させた止めピン４４を軸部４３に螺合させることにより、作動部材３１がハンドル１７に回動可能に接続される。作動部材３１をハンドル１７に回転可能に接続することができればハンドル１７への作動部材３１の接続方法は限定されるものではなく、止めピン４４を樹脂材料から作成して、接着や溶接などにより軸部４３に固定してもよい。また、作動部材３１の一端部側に係合部３３が形成されている一方、他端側には操作部３１ａが形成されており、操作者が操作部３１ａに外力を付与することによって、作動部材３１を回動させて、作動部材３１の係合部３３を環状部材３５に設けられた被係合部３７に対する係合及び係合の解除を行うことができる。
【００３７】
このような構成のロック機構によれば、係合部３３を環状部材３５に接近させる方向に、ハンドル１７に接続された作動部材３１の係合部３３がバルブ本体１３に回転軸線Ｏ周りの回転を制限されるように取り付けられた環状部材３５の被係合部に係合する位置（以下、ロック位置と記載する。）まで作動部材を回動させることにより、ハンドル１７をロックし、バルブ本体１３に対するハンドル１７の回転を防止することができる。また、係合部３３を環状部材３５から離間させる方向に、作動部材３１の係合部３３が環状部材３５の被係合部３７との係合を解除する位置（以下、解除位置と記載する。）まで作動部材３１を回動させることにより、ハンドル１７のロックを解除し、バルブ本体１３に対するハンドル１７の回転を許容できるようになる。
【００３８】
係合部３３は、環状部材３５の外周部の被係合部３７の歯列３７ａの歯溝に噛合可能となるように配置された複数の爪３３ａを有していることが好ましい。係合部３３が複数の爪３３ａを有している場合には、係合部３３が被係合部３７に対して円滑に係合及び係合解除を行えるようにするために、作動部材３１の回動中心側に位置する少なくとも一つの爪の内側（回動中心から遠い端部側）を切り欠き、爪を小さくすることが望ましい。このように係合部３３が複数の爪３３ａを有していることにより、係合部３３と被係合部３７とによるロックがより確実となる。しかしながら、係合部３３は一つの爪３３ａのみを有していてもよい。また、各爪３３ａは、図６（ｃ）によく示されているように、作動部材３１の回動中心側へ爪３３ａを傾けたようなノコギリ歯形状となっていることが好ましい。係合部３３及び被係合部３７が上述のようなノコギリ歯状に形成されていれば、作動部材３１を回動させることによる作動部材３１の係合部３３と被係合部３７との係合及び係合解除の際に、環状部材３５の被係合部３７の歯列３７ａの歯の側辺と作動部材３１の係合部３３の爪３３ａの側辺との干渉が生じにくくなって係合動作及び係合解除動作を円滑に行うことが可能となる。また、係合部３３が被係合部３７に係合した状態で回転バルブ１１を閉じる方向にハンドル１７を回転させても、係合した状態を保持しやすくすることができる。なお、図示されている実施形態では、図８において反時計回りに回転させることにより回転バルブ１１が閉じられるようになっているので、閉弁方向へのハンドル１７の回転でロック状態が解除されにくくなるように、作動部材３１の爪３３ａが作動部材３１の回動中心側へ傾けられている。このように作動部材３１の爪３３ａを作動部材３１の回転中心側に傾けたようなノコギリ歯形状とすると、ハンドル１７を反時計回りに回転させる場合に係合部３３が被係合部３７から離れにくくなる。反時計回りにハンドル１７を回転させたときにロック状態が解除されやすくしたい場合には、作動部材３１の爪３３ａを作動部材３１の回動中心と反対側に傾けるようにすればよい。
【００３９】
案内機構は、ハンドル１７に対する作動部材３１の移動を案内するための機構であり、本実施形態では、図５に示されているようにハンドル１７の底部から作動部材３１へ向けて突起状に延びているピン部４５と、図６（ａ）に示されているように作動部材３１のハンドル１７側の面上に設けられたピンガイドとによって構成されている。ピンガイドは、ピン部４５の径よりも僅かに大きい幅で作動部材３１の回動中心を中心として円弧状に延びる案内溝４７として形成されており、ピン部４５をピンガイドとしての案内溝４７内に係合させることにより、作動部材３１の移動を案内する。ピンガイドとしての案内溝４７は、ピン部４５が一方の端部に到達すると作動部材３１がロック位置まで回動し且つピン部４５が他方の端部に到達すると作動部材３１が解除位置まで回動するように形成される。
【００４０】
なお、案内溝４７は、作動部材３１の面に凹溝を設けることにより形成してもよく、作動部材３１の面から突出する囲壁を設けることにより形成してもよい。
【００４１】
移動抑制機構は、作動部材３１がロック位置と解除位置との間で移動するのを抑制するための機構であり、乗り越え部と、乗り越え部と干渉する干渉部とによって構成されている。本実施形態では、ハンドル１７の底部からボンネット２１へ向かって延びている延長部１７ａが干渉部として機能し、乗り越え部として、作動部材３１の嵌合凹部４１付近から延長部１７ａの外周面へ向かって突出する突起４９が設けられている。突起４９は、作動部材３１をロック位置から解除位置へ及び解除位置からロック位置へ回動させるときにハンドル１７の延長部１７ａの外周面に干渉し、且つ、作動部材３１の操作部３１ａに外力を付与することにより変形して延長部１７ａの外周面を乗り越えることができるように形成されている。
【００４２】
また、本実施形態では、図６（ａ）に示されているように、ピンガイドとしての案内溝４７の両端部に中間部４７ｃよりも深いピン部嵌合凹部４７ａ，４７ｂが形成されており、作動部材３１をロック位置及び解除位置へそれぞれ回動させたときに、突起状に形成されたハンドル１７のピン部４５がそれぞれピン部嵌合凹部４７ａ，４７ｂに嵌合し、作動部材３１の操作部３１ａに外力を付与することによりピン部４５が変形して又は作動部材３１が撓んでピン部４５がピン部嵌合凹部４７ａ，４７ｂから抜け出すことができるようになっている。すなわち、突起状に形成されたピン部４５は乗り越え部として機能し、二つのピン部嵌合凹部４７ａ，４７ｂの間に位置する案内溝４７の中間部４７ｃが干渉部として機能しており、ピン部４５と案内溝４７は移動抑制機構としても機能する。
【００４３】
このような構成の移動抑制機構によれば、ロック位置から解除位置へ及び解除位置からロック位置へ作動部材３１を移動させるときに、乗り越え部が干渉部に干渉して、作動部材３１の移動が妨げられ、ロック位置又は解除位置に保持される。また、ロック位置と解除位置との間の移動の際に抵抗があり、乗り越え時に音が発せられるので、ロック位置と解除位置の切り換えを体感的に確認でき、誤動作を防止することができる。さらに、作動部材３１をロック位置又は解除位置に移動させれば、自動的に当該位置に保持できるので、操作が煩雑とならない。加えて、構造が簡単且つコンパクトであり、部品点数を少なくすることができる。
【００４４】
図２に示されているように、上記回転バルブ１１において、ハンドル１７のロック状態を確実に維持するために、ロック位置から解除位置への作動部材３１の移動を防止する移動防止部材を装着するための装着部を作動部材３５に形成するようにしてもよい。本実施形態では、装着部として、作動部材３１の操作部３１ａ側に移動防止部材としての南京錠５３を装着するための装着穴５１が設けられている。作動部材３１がロック位置にあるときに装着穴５１に南京錠５３の掛金部分を装着することにより、南京錠５３の掛金部分がハンドル１７の一部（例えば放射状に延びるハンドル１７の枝部１７ｃ）に干渉してロック位置から解除位置へ向かう方向に作動部材３１を回動できなくして、作動部材３１がロック位置から解除位置へ移動することを確実に防止することができる。
【００４５】
次に、本実施形態の回転バルブ１１のロック機構及び移動抑制機構の動作について説明する。
【００４６】
最初に、図８を参照して、ロック機構の動作を説明する。図８は、説明のために、バルブ本体１３を省略した状態で、ハンドル１７及び作動部材３１をバルブ本体１３側から見た図である。
【００４７】
作動部材３１が解除位置に移動させられて、作動部材３１の係合部３３が環状部材３５の被係合部３７から離間し、係合していない状態では、バルブ本体１３に対してハンドル１７を自由に回転させることができ、回転バルブ１１の開閉又は開度の調整を行うことができる。
【００４８】
操作部３１ａに外力を付与して、作動部材３１の係合部３３が環状部材３５の被係合部３７から離間している解除位置から、図８（ａ）に示されているように、係合部３３を環状部材３５へ接近させる方向に案内機構に従って作動部材３１を回動させてロック位置へ移動させると、ハンドル１７に接続される作動部材３１の係合部３３は、バルブ本体１３のボンネット２１に取り付けられた環状部材３５の外周部に設けられた被係合部３７に係合される。これにより、ハンドル１７がロックされて、バルブ本体１３に対するハンドル１７の回転が防止され、回転バルブ１１の全開状態若しくは全閉状態又は所定の開度が保持される。
【００４９】
作動部材３１はハンドル１７に接続されているので、ハンドル１７の回転位置の影響で、係合部３３を環状部材３５へ接近させる方向に作動部材３１を回動させたときに作動部材３１の係合部３３の爪３３ａが環状部材３５の被係合部３７の歯列３７ａと適切に噛み合わず、係合部３３と被係合部３７とを係合させるために適切な位置までハンドル１７を回転させることが必要になることがある。しかしながら、環状部材３５がバルブ本体１３に対して回転軸線Ｏ周りの回転を制限しつつ回転軸線Ｏ周りに所定範囲で僅かに回転することができるようにバルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂに取り付けられていれば、ハンドル１７の回転の影響で係合部３３の爪３３ａと被係合部３７の歯列３７ａの歯溝との噛み合いがズレていても、環状部材３５が回転軸線Ｏ周りに回転して係合部３３の爪３３ａが被係合部３７の歯列３７ａの歯溝内に噛み合うようにできる。
【００５０】
さらに、操作部３１ａに外力を付与して、作動部材３１の係合部３３が環状部材３５の被係合部３７に係合しているロック位置から、図８（ｂ）に示されているように、係合部３３を環状部材３５から離間させる方向に案内機構に従って作動部材３１を回動させて解除位置へ移動させると、ハンドル部材１７に接続される作動部材３１の係合部３３は、バルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂに取り付けられた環状部材３５の被係合部３７との係合を解除される。これにより、ハンドル１７のロックが解除されて、再びバルブ本体１３に対してハンドル１７を自由に回転させることができるようになる。
【００５１】
次に、図９及び図１０を参照して、移動抑制機構の動作について説明する。図９は、説明のために、バルブ本体１３を省略した状態で、ハンドル１７及び作動部材３１をバルブ本体１３側から見た図であり、図１０は、説明のために、ハンドル１７を切断した状態で、回転バルブ１１を上方から見た図である。
【００５２】
作動部材３１がロック位置に移動されているとき、作動部材３１の突起４９は、図９（ａ）に示されているように、作動部材３１の回動中心とハンドル１７の延長部１７ａの外周面の中心（すなわちハンドル１７の回転中心）とを結ぶ線よりも図中上側に位置している。ロック位置から解除位置へ作動部材３１を回動させようとすると、乗り越え部としての作動部材３１の突起４９が干渉部としてのハンドル１７の延長部１７ａの外周面に干渉するため、作動部材３１の回動が妨げられて、作動部材３１に外力を付与する必要なしに作動部材３１をロック位置に保持し、意図せずに、作動部材３１がロック位置から解除位置へ回動することを防止することができる。したがって、ハンドル１７のロック状態を維持するために作動部材３１をロック位置に付勢する必要もない。
【００５３】
また、作動部材３１がロック位置に移動されているとき、突起状に形成されたハンドル１７のピン部４５は、図１０（ａ）に示されているように、ピンガイドとしての案内溝４７の図中上側に位置するピン部嵌合凹部４７ａに嵌合している。案内機構に従って作動部材３１をロック位置から解除位置へ回動させようとすると、ハンドル１７のピン部（乗り越え部）４５がピン部嵌合凹部４７ａの底部よりも高い中間部４７ｃの底部への段差（干渉部）に干渉するため、作動部材３１の回動が妨げられて、作動部材３１に外力を付与する必要なしに作動部材３１をロック位置に保持し、意図せずに、作動部材３１がロック位置から解除位置へ回動することを防止することができる。したがって、ハンドル１７のロック状態を維持するために作動部材３１をロック位置に付勢する必要もない。
【００５４】
この状態から、作動部材３１の操作部３１ａに外力を付与して、係合部３３を環状部材３５から離間させる方向に案内機構に従って作動部材３１を回動させようとすると、作動部材３１に付与された外力の作用により乗り越え部としての突起４９が変形して、干渉部としての延長部１７ａの外周面を乗り越えることが可能となる。これにより、図９（ｂ）に示されているように、作動部材３１の回動中心とハンドル１７の延長部１７ａの外周面の中心（すなわちハンドル１７の回転中心）とを結ぶ線よりも図中下側に突起４９を移動させて、作動部材３１を解除位置へ移動させることができる。この状態から作動部材３１を再びロック位置へ移動させるようとすると、乗り越え部としての作動部材３１の突起４９が干渉部としてのハンドル１７の延長部１７ａの外周面に干渉するため、作動部材３１の回動が妨げられて、作動部材３１に外力を付与する必要なしに作動部材３１を解除位置に保持し、意図せずに、作動部材３１が解除位置からロック位置へ移動することを防止することができる。したがって、操作者が作動部材３１を解除位置に維持するために作動部材３１に外力を付与する必要がなく、ハンドル１７の操作が容易となる。また、ロック位置から解除位置まで作動部材３１を回動させるだけで、ハンドル１７のロック解除状態を維持できるようになるので、ロック解除状態の維持のための操作も簡単になる。
【００５５】
また、作動部材３１の操作部３１ａに力を付与して、案内機構に従ってロック位置から作動位置へ作動部材３１を回動させようとするとき、作動部材３１に付与された外力の作用によりハンドル１７のピン部４５（乗り越え部）が変形して、作動部材３１の案内溝４７の中間部４７ｃの段差（干渉部）を乗り越えることが可能になる。これにより、図１０（ｂ）に示されているように、案内溝４７の図中下側に位置するピン部嵌合凹部４７ｂにピン部４５を嵌合させて、作動部材３１を解除位置へ移動させることができる。この状態から、案内機構に従って作動部材３１を解除位置からロック位置へ回動させようとすると、ハンドル１７のピン部（乗り越え部）４５がピン部嵌合凹部４７ｂの底部よりも高い中間部４７ｃの底部への段差（干渉部）に干渉するため、作動部材３１の回動が妨げられて、作動部材３１に外力を付与する必要なしに作動部材３１を解除位置に保持し、意図せずに、作動部材３１が解除位置からロック位置へ回動することを防止することができる。したがって、操作者が作動部材３１を解除位置に維持するために作動部材３１に外力を付与する必要がなく、ハンドル１７の操作が容易となる。また、ロック位置から解除位置まで作動部材３１を回動させるだけで、ハンドル１７のロック解除状態を維持できるようになるので、ロック解除状態の維持のための操作も簡単になる。
【００５６】
解除位置からロック位置へ作動部材３１を回動させるときも同様であり、解除位置からロック位置まで作動部材３１を回動させるだけで、ハンドル１７のロック状態を維持できるようになるので、ロック状態の維持のための操作も簡単になる。
【００５７】
次に、図１１から図１７を参照して、本発明による第二の実施形態の回転バルブ１１１を説明する。図１１から図１７では、図１から図１０に示されている第一の実施形態の回転バルブ１１と共通する構成要素に同じ参照符号を付している。
【００５８】
第二の実施形態の回転バルブ１１１は、第一の実施形態の回転バルブ１１と同様に、バルブ本体１３と、ステム１５と、ハンドル１７と、ロック機構と、案内機構と、移動抑制機構とを備えている。図１１及び図１２に示されているように、第二の実施形態の回転バルブ１１１のバルブ本体１３及びステム１５は第一の実施形態の回転バルブ１１のものと共通であり、ハンドル１７も基本的な構造は第一の実施形態の回転バルブ１１のものと同じとなっている。一方、第二の実施形態の回転バルブ１１１のロック機構、案内機構及び移動抑制機構は、第一の実施形態の回転バルブ１１のものと異なっている。したがって、以下では、第一の実施形態の回転バルブ１１と異なるロック機構、案内機構及び移動抑制機構について主に説明し、バルブ本体１３、ステム１５及びハンドル１７についての基本的な構造についての説明は省略する。
【００５９】
第二の実施形態の回転バルブ１１１において、ハンドル１７のロック及びロック解除を行い、ロック状態時にバルブ本体１３に対するハンドル１７の回転を防止するためのロック機構は、第一の実施形態の回転バルブ１１のロック機構と同様に、係合部６３が設けられた作動部材６１と、係合部６３と係合する被係合部６７が設けられた環状部材６５とによって構成されている。
【００６０】
第一の実施形態の回転バルブ１１の環状部材３５は、ノコギリ歯状の複数の歯からなる歯列（凹凸）３７ａを有した被係合部３７が外周面の全体にわたって設けられた歯車状部材であるのに対して、第二の実施形態の回転バルブ１１１の環状部材６５は、図１５に示されているように、一般的な歯車の歯と同様の対称的な形状の歯からなる歯列（凹凸）６７ａを有した被係合部６７が外周面の全体にわたって設けられている歯車状部材である点において、第二の実施形態の回転バルブ１１１の環状部材６５は第一の実施形態の回転バルブ１１の環状部材３５と異なっている。第二の実施形態の回転バルブ１１１の環状部材６５のその他の構造は、第一の実施形態の回転バルブ１１の環状部材３５と同様である。例えば、環状部材６５の中央穴６９は、バルブ本体１３側に配置されるバルブ本体側部分６９ａと、ハンドル１７側に配置されるハンドル側部分６９ｂと、バルブ本体側部分６９ａとハンドル側部分６９ｂとの間に位置する円筒形状の中間部分６９ｃとを含んでおり、それぞれ、第一の実施形態の回転バルブ１１の環状部材３５の中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａ、ハンドル側部分３９ｂ、中間部分３９ｃと同じ構造を有しており、環状部材６５は、バルブ本体１３に対する環状部材６５の回転を制限するようにバルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂの外周に取り付けられている。
【００６１】
また、第一の実施形態の回転バルブ１１の作動部材３５がハンドル１７の底部（環状部材３５に面する側）に回動可能に接続され、ハンドル１７に対して作動部材３５を回動させることにより係合部３３を環状部材３５の被係合部３７に係合及び係合解除させるようになっているのに対して、第二の実施形態の回転バルブ１１１の作動部材６１がハンドル１７の底部にハンドル１７の回転軸線Ｏに対して垂直な方向（図中の水平方向）に移動可能にハンドルに接続されている点において、第二の実施形態の回転バルブ１１１のロック機構は第一の実施形態の回転バルブ１１のロック機構と異なっている。
【００６２】
作動部材６１は、ハンドル１７の底部（環状部材６５に面する側）に配置され、図１４に示されているように、概略８の字形状の断面を有する貫通孔７１が形成された概略長円形状の外形の板状の本体部６１ａと、操作者が作動部材６１を操作するために本体部６１ａの長軸方向の両端部に設けられた板状のタブ部６１ｂ，６１ｃとを含んでいる。貫通孔７１は、作動部材６１の移動方向の両端部に設けられ且つハンドル１７の底部中央から延びる円筒状の延長部１７ａを収容できるようになっている延長部収容部７１ａ，７１ｂと、二つの延長部収容部７１ａ，７１ｂを接続する接続部７１ｃとを含んでおり、接続部７１ｃの幅（両端部を結ぶ方向と垂直な方向の長さ）がハンドル１７の底部中央から延びる円筒状の延長部１７ａの直径よりも小さく、接続部７１ｃが突起状になっている。
【００６３】
一方のタブ部６１ｂには、作動部材６１を貫通しており且つ作動部材６１の移動方向に延びるネジ貫通孔７３と、ハンドル１７側の面上でネジ貫通孔７３の両側に作動部材６１の移動方向に並行して延びる二つのガイド壁７５，７５（図１４（ａ）参照）とが設けられている。ハンドル１７の底部には、図１３に示されているように、回転中心から偏倚させた位置に、作動部材６１の二つのガイド壁７５，７５の間の距離と同じ間隔でハンドル１７の回転軸線Ｏへ向かって互いと平行に延びる側面を有したガイド体７７が設けられており、この係合ガイド体７７を作動部材６１のガイド壁７５，７５の間に係合させ且つ作動部材６１の貫通孔７１にハンドル１７の延長部１７ａを貫通させた状態で、作動部材６１のネジ貫通孔７３を貫通させたタッピングネジ７９をガイド体７７に螺合させることにより、作動部材６１が回転軸線Ｏと垂直な方向に移動可能にハンドル１７に接続される。作動部材６１を移動可能にハンドル１７に接続することができればハンドル１７への作動部材６１の接続方法は限定されるものではなく、タッピングネジ７９に代えて樹脂製ピンを用いて、接着や溶接などにより樹脂製ピンをガイド体７７に固定してもよい。また、他方のタブ部６１ｃには、係合部６３が設けられており、操作者がタブ部６１ｂ，６１ｃに外力を付与することによってハンドル１７に対して回転軸線Ｏと垂直な方向に作動部材６１を移動させて、作動部材６１の係合部６３を環状部材６５に設けられた被係合部６７に係合させたり、係合を解除させたりすることができる。なお、作動部材６１の移動方向のネジ貫通孔７３の長さは、環状部材６５の被係合部６７に対する作動部材６１の係合部６３の係合及び係合解除のための移動が可能となるように定められる。
【００６４】
係合部６３は、図１４（ｂ）及び（ｃ）に示されているように、環状部材６５の外周部に設けられた被係合部６７の歯車状の歯列６７ａの歯溝に噛合可能となるように配置された複数の爪６３ａを有していることが好ましい。係合部６３が三つ以上の爪６３ａを有している場合には、係合部６３が被係合部６７に対して円滑に係合及び係合解除を行えるようにするために、両端部に位置する少なくとも一つの爪の内側を切り欠き、爪を小さくすることが望ましい。このように係合部６３が複数の爪６３ａを有していることにより、係合部６３と被係合部６７とによるロックがより確実となる。しかしながら、係合部６３は一つの爪６３ａのみを有していてもよい。
【００６５】
このような構成のロック機構によれば、ハンドル１７の回転軸線Ｏと垂直な方向に係合部６３を環状部材６５へ接近させるように、ハンドル１７に接続された作動部材６１の係合部６３がバルブ本体１３にハンドル１７の回転軸線Ｏ周りの回転を制限されるように取り付けられた環状部材６５の被係合部６７に係合するロック位置まで作動部材６１を移動させることにより、ハンドル１７をロックし、バルブ本体１３に対するハンドル１７の回転を防止することができる。また、回転軸線Ｏと垂直な方向に係合部６３を環状部材６５の被係合部６７から離間させるように、作動部材６１の係合部６３が環状部材６５の被係合部６７との係合を解除する解除位置まで作動部材６１を移動させることにより、ハンドル１７のロックを解除し、バルブ本体１３に対するハンドル１７の回転を許容できるようになる。
【００６６】
ハンドル１７に対する作動部材６１の移動を案内するための案内機構は、本実施形態では、ハンドル１７の底部に設けられたガイド体７７と、作動部材６１のハンドル１７側の面上に互いと対向して設けられた二つのガイド壁７５，７５とによって構成されている。ガイド壁７５の長さは、作動部材６１がロック位置と解除位置との間で移動するときにガイド体７７の側面と常時接することができるように定められる。二つのガイド壁７５，７５の間隔はハンドル１７の回転軸線Ｏへ向かって互いと平行に延びるガイド体７７の二つの側面間の距離と同じであり、ガイド体７７の二つの側面が二つのガイド壁７５，７５に常時接触しつつ作動部材６１が移動するので、作動部材６１の移動がハンドル１７の回転軸線Ｏに垂直な方向に案内される。
【００６７】
なお、案内機構は、ハンドル１７の回転軸線Ｏに垂直な方向に作動部材６１を案内することができれば、他の機構を採用することが可能である。図示されている実施形態では、ガイド体７７をハンドル１７の底部に設け、対向する二つのガイド壁７５，７５を作動部材６１のハンドル１７側の面上に設けているが、例えば、作動部材６１のハンドル１７側の面上にガイド体７７を設け、ハンドル１７の底部に対向する二つのガイド壁７５，７５を設けるようにしてもよい。
【００６８】
作動部材６１がロック位置と解除位置との間で移動するのを抑制するための移動抑制機構は、乗り越え部と、乗り越え部と干渉する干渉部とによって構成されている。本実施形態では、作動部材６１の貫通孔７１の接続部７１ｃの幅（作動部材６１の移動方向と垂直な方向の長さ）が延長部収容部７１ａ，７１ｂよりも狭くなっており、延長部収容部７１ａ，７１ｂから見たときに内方へ突出している接続部７１ｃの周囲部分（突起部）が乗り越え部として機能し、ハンドル１７の延長部１７ａが干渉部として機能する。作動部材６１の貫通孔７１の接続部７１ｃの周囲部分（突起部）は、ロック位置から解除位置へ及び解除位置からロック位置へ作動部材６１を移動させるときにハンドル１７の延長部１７ａの外周面に干渉する一方、作動部材６１のタブ部６１ｂ又は６１ｃに外力を付与することにより外方へ撓み変形して延長部１７ａの外周面を乗り越えることができるようになっている。
【００６９】
このような構成の移動抑制機構によれば、ロック位置から解除位置へ及び解除位置からロック位置へ作動部材６１を移動させるときに、乗り越え部が干渉部に干渉して、作動部材６１の移動が妨げられ、ロック位置又は解除位置に保持される。また、ロック位置と解除位置との間の移動の際に抵抗があり、乗り越え時に音が発せられるので、ロック位置と解除位置の切り換えを体感的に確認でき、誤動作を防止することができる。さらに、作動部材６１をロック位置又は解除位置に移動させれば、自動的に当該位置に保持できるので、操作が煩雑とならない。加えて、構造が簡単且つコンパクトであり、部品点数を少なくすることができる。
【００７０】
本実施形態でも、第一の実施形態の回転バルブ１１と同様に、ハンドル１７のロック状態を確実に維持するために、ロック位置から解除位置への作動部材６１の移動を防止する移動防止部材を装着するための装着部を作動部材６１に形成するようにしてもよい。本実施形態でも、装着部として、ガイド壁７５，７５が設けられた作動部材６１のタブ部６１ｂに、移動防止部材としての南京錠５３を装着するための装着穴８０が設けられている。作動部材６１がロック位置にあるときに装着穴８０に南京錠５３の掛け金部分を装着することにより、南京錠５３の掛金部分がハンドル１７の一部（例えば放射状に延びるハンドル１７の枝部１７ｃ）に干渉してハンドル１７に対して回転軸線Ｏと垂直な方向にロック位置から解除位置へ向かうように作動部材６１を移動させることができなくして、作動部材６１がロック位置から解除位置へ移動することを確実に防止することができる。
【００７１】
次に、本実施形態の回転バルブ１１１のロック機構及び移動抑制機構の動作について説明する。
【００７２】
最初に、図１６を参照してロック機構の動作を説明する。図１６は、説明のために、バルブ本体１３を省略した状態で、ハンドル１７及び作動部材６１をバルブ本体１３側から見た図である。
【００７３】
作動部材６１が解除位置に移動させられて、作動部材６１の係合部６３が環状部材６５の被係合部６７から離間し、係合していない状態では、バルブ本体１３に対してハンドル１７を自由に回転させることができ、回転バルブ１１１の開閉又は開度の調整を行うことができる。
【００７４】
タブ部６１ｂ，６１ｃに外力を付与して、作動部材６１の係合部６３が環状部材６５の被係合部６７から離間している解除位置から、図１６（ａ）に示されているように、係合部６３を環状部材６５へ接近させる方向に（すなわち、ガイド壁が設けられた作動部材のタブ部を回転軸線から離れる方向に外方へ）案内機構に従ってロック位置へ作動部材６１を移動させると、ハンドル１７に接続される作動部材６１の係合部６３は、バルブ本体１３のボンネット２１に取り付けられた環状部材６５の外周部に設けられた被係合部６７に係合される。これにより、ハンドル１７がロックされて、バルブ本体１３に対するハンドル１７の回転が防止され、回転バルブ１１１の全開状態若しくは全閉状態又は所定の開度が保持される。
【００７５】
環状部材６５がバルブ本体１３に対してハンドル１７の回転軸線Ｏ周りの回転を制限しつつ回転軸線Ｏ周りに所定範囲で僅かに回転することができるようにバルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂに取り付けられていれば、ハンドル１７の回転の影響で作動部材６１の係合部６３の爪６３ａと環状部材６５の被係合部６７の歯列６７ａの歯溝との噛み合いがズレていても、環状部材６５がハンドル１７の回転軸線Ｏ周りに回転して係合部６３の爪６３ａが被係合部６７の歯列６７ａの歯溝内に噛み合うようにできる。
【００７６】
さらに、タブ部６１ｂ，６１ｃに外力を付与して、作動部材６１の係合部６３が環状部材６５の被係合部６７に係合しているロック位置から、図１６（ｂ）に示されているように、係合部６３を環状部材６５から離間させる方向に（すなわち、ガイド壁が設けられた作動部材のタブ部を回転軸線に接近させる方向に内方へ）案内機構に従って解除位置へ作動部材６１を移動させると、ハンドル１７に接続される作動部材６１の係合部６３は、バルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂに取り付けられた環状部材６５の被係合部６７との係合を解除される。これにより、ハンドル１７のロックが解除されて、再びバルブ本体１３に対してハンドル１７を自由に回転させることができるようになる。
【００７７】
次に、図１７を参照して、移動抑制機構の動作について説明する。図１７は、説明のために、ハンドル１３を切断した状態で、回転バルブ１１１を上方から見た図である。
【００７８】
作動部材６１がロック位置に移動されているとき、作動部材６１の貫通孔７１の接続部７１ｃの周囲部分（突起部）は、図１７（ａ）に示されているように、ハンドル１７の延長部１７ａよりも図中下側（ガイド体７７に近い側）に位置し、延長部１７ａが作動部材６１の貫通孔７１の延長部収容部７１ｂに収容されている。ハンドル１７の回転軸線Ｏに垂直な方向にロック位置から解除位置へ作動部材６１を移動させようとすると、乗り越え部としての接続部分７１ｃの周囲部分（突起部）が干渉部としてのハンドル１７の延長部１７ａの外周面に干渉するため、作動部材６１の貫通孔７１の延長部収容部７１ｂからハンドル１７の延長部１７ａを脱出させる向きへのハンドル１７の回転軸線Ｏに垂直な方向の作動部材６１の移動が妨げられて、作動部材６１に外力を付与する必要なしに作動部材６１をロック位置に保持し、意図せずに、作動部材６１がロック位置から解除位置へ移動することを防止することができる。したがって、ハンドル１７のロック状態を維持するために作動部材６１をロック位置に付勢する必要もない。
【００７９】
この状態から、作動部材６１のタブ部６１ｂ，６１ｃに外力を付与して、係合部６３を環状部材６５から離間させる方向に（すなわち、ハンドル１７の回転軸線Ｏにタブ部６１ｂを接近させる方向に内方へ）移動させようとすると、作動部材６１に付与された外力の作用により乗り越え部としての貫通孔７１の接続部分７１ｃの周囲部分（突起部）が干渉部としてのハンドル１７の延長部１７ａの外周面を乗り越えることが可能となる。これにより、図１７（ｂ）に示されているように、作動部材６１の貫通孔７１の接続部７１ｃの周囲部分（突起部）をハンドル１７の延長部１７ａよりも図中上側に移動させて、延長部１７ａを作動部材６１の貫通孔７１の延長部収容部７１ａに収容させ、作動部材６１を解除位置へ移動させることができる。この状態から作動部材６１を再びロック位置へ移動させようとすると、乗り越え部としての貫通孔７１の接続部分７１ｃの周囲部分（突起部）が干渉部としてのハンドル１７の延長部１７ａの外周面に干渉するため、作動部材６１の貫通孔７１の延長部収容部７１ａからハンドル１７の延長部１７ａを脱出させる向きへの回転軸線Ｏに垂直な方向の作動部材６１の移動が妨げられて、作動部材６１に外力を付与する必要なしに作動部材６１を解除位置に保持し、意図せずに、作動部材６１が解除位置からロック位置へ移動することを防止することができる。したがって、操作者が作動部材６１を解除位置に維持するために作動部材６１に外力を付与する必要がなく、ハンドル１７の操作が容易となる。また、回転軸線Ｏと垂直な方向にロック位置から解除位置まで作動部材６１を移動させるだけで、ハンドル１７のロック解除状態を維持できるようになるので、ロック解除状態の維持のための操作も簡単となる。
【００８０】
ハンドル１７の回転軸線Ｏと垂直な方向に解除位置からロック位置へ作動部材６１を移動させるときも同様であり、解除位置からロック位置まで作動部材６１を移動させるだけで、ハンドル１７のロック状態を維持できるようになるので、ロック状態の維持のための操作も簡単になる。
【００８１】
次に、図１８から図２２を参照して、本発明による第二の実施形態の変形形態の回転バルブ１１１´を説明する。図１８から図２２では、図１から図１０に示されている第一の実施形態の回転バルブ１１及び図１１から図１７に示されている第二の実施形態の回転バルブ１１１と共通する構成要素に同じ参照符号を付している。
【００８２】
変形形態の回転バルブ１１１´は、第二の実施形態の回転バルブ１１１と同様に、バルブ本体１３と、ステム１５と、ハンドル１７と、ロック機構と、案内機構と、移動抑制機構とを備えている。図１８に示されているように、変形形態の回転バルブ１１１´は、バルブ本体１３及びステム１５の構造や、作動部材６１´がハンドル１７の回転軸線Ｏと垂直な方向に移動可能にハンドル１７に接続されている点において、第二の実施形態の回転バルブ１１１のものと共通している一方、作動部材６１´の構造が第二の実施形態の回転バルブ１１１のものと異なっている。したがって、以下では、第二の実施形態と異なる点について主に説明し、共通するバルブ本体１３やステム１５の構成については説明を省略する。
【００８３】
ハンドル１７のロック及びロック解除を行い、ロック状態時にバルブ本体１３に対するハンドル１７の回転を防止するためのロック機構は、第二の実施形態の回転バルブ１１１のロック機構と同様に、係合部６３´を有した作動部材６１´と、係合部６３´と係合する被係合部６７とを有した環状部材６５とによって構成され、環状部材６５は第二の実施形態の回転バルブ１１１のものと同じ構造を有しており、バルブ本体１３に対する環状部材６５の回転を制限するようにバルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂの外周に取り付けられている。
【００８４】
一方、作動部材６１´は、ハンドル１７の回転軸線Ｏと垂直な方向に移動可能にハンドル１７に接続されている点において、第二の実施形態の回転バルブ１１１の作動部材６１と類似しているが、作動部材６１の本体部６１ａと一方のタブ部を省略した形状、すなわち一つの板状のタブ部のみからなる形状となっている点において、第二の実施形態の回転バルブ１１１の環状部材６５と異なる構造を有する。作動部材６１´には、第二の実施形態の回転バルブ１１１の作動部材６１のタブ部６１ｂと同様に、作動部材６１´を貫通しており且つ作動部材６１´の移動方向に延びるネジ貫通孔７３´と、ハンドル１７側の面上でネジ貫通孔７３´の両側に作動部材６１´の移動方向に並行して延びる二つのガイド壁７５´，７５´（図２０（ａ）参照）とが設けられている。ハンドル１７の底部には、図１９に示されているように、ハンドル１７の回転軸線Ｏから偏倚させた位置に、作動部材６１´の二つのガイド壁７５´，７５´の間の距離と同じ間隔でハンドル１７の回転軸線Ｏへ向かって互いと平行に延びる側面を有したガイド体７７´が設けられており、このガイド体７７´を作動部材６１´のガイド壁７５´,７５´の間に係合させた状態で、作動部材６１´のネジ貫通孔７３´を貫通させたタッピングネジ７９をガイド体７７´に螺合させることにより、作動部材６１´が回転軸線Ｏと垂直な方向に移動可能にハンドル１７に接続される。
【００８５】
また、図２０（ａ）及び（ｂ）に示されているように、作動部材６１´において、ハンドル１７の回転軸線Ｏから離れた側に配置される端部には、操作部６１´ａが形成され、回転軸線Ｏに近い側に配置される端部には、係合部６３´が設けられている。第二の実施形態の回転バルブ１１１の作動部材６１の係合部６３と同様に、係合部６３´は、図２０（ｂ）に示されているように、環状部材６５の外周部に形成された被係合部の歯車状の歯列６７ａの歯溝に噛合可能となるように配置された複数の爪６３´ａを有していることが好ましい。このように係合部６３´が複数の爪６３´ａを有していることにより、係合部６３´と被係合部６７とによるロックがより確実となる。しかしながら、係合部６３´は一つの爪６３´のみを有していてもよい。
【００８６】
このような構成のロック機構によれば、ハンドル１７の回転軸線Ｏと垂直な方向に係合部６３´を環状部材６５へ接近させるように、ハンドル１７に接続された作動部材６１´の係合部６３´がバルブ本体１３にハンドル１７の回転軸線Ｏ周りの回転を制限されるように取り付けられた環状部材６５の被係合部６７に係合するロック位置まで作動部材６１´を移動させることにより、ハンドル１７をロックし、バルブ本体１３に対するハンドル１７の回転を防止することができる。また、回転軸線Ｏと垂直な方向に係合部６３´を環状部材６５から離間させるように、作動部材６１´の係合部６３´が環状部材６５の被係合部６７との係合を解除する解除位置まで作動部材６１´を移動させることにより、ハンドル１７のロックを解除し、バルブ本体１３に対するハンドル１７の回転を許容することができるようになる。
【００８７】
ハンドル１７に対する作動部材６１´の移動を案内するための案内機構は、第二の実施形態の案内機構と同様に、ハンドル１７の底部に設けられたガイド体７７´と、作動部材６１´のハンドル１７側の面上に互いと対向して設けられた二つのガイド壁７５´，７５´によって構成されている。ガイド壁７５´の長さは、作動部材６１´がロック位置と解除位置との間で移動するときにガイド体７７´の側面と常時接することができるように定められる。二つのガイド壁７５´，７５´の間隔はハンドル１７の回転軸線Ｏへ向かって互いと平行に延びるガイド体７７´の側面間の距離と同じであり、ガイド体７７´の二つの側面が二つのガイド壁７５´，７５´に常時接触しつつ作動部材６１´が移動するので、作動部材６１´の移動がハンドル１７の中心軸線方向Ｏに垂直な方向に案内される。
【００８８】
作動部材６１´がロック位置と解除位置との間で移動するのを抑制するための移動抑制機構は、第二の実施形態の回転バルブ１１１の移動抑制機構と同様に、乗り越え部と、乗り越え部と干渉する干渉部とによって構成されている。本変形形態では、図１９に示されているように、ガイド体７７´の両側面の移動方向中央部にハンドル１７の回転軸線Ｏ方向に延びる突起部７７´ａが設けられていると共に、図２０（ａ）に示されているように、作動部材６１´の二つのガイド壁７５´，７５´の対向する位置に作動部材６１´の移動方向に離間して凹状に形成された突起部収容部７５´ａ、７５´ｂと二つの突起部収容部を接続する接続部７５´ｃとが設けられており、作動部材６１´がロック位置及び解除位置に移動したときに、ガイド体７７´の突起部７７´ａがガイド壁７５´の突起部収容部７５´ａ，７５´ｂに収容されるようになっている。接続部７５´ｃは、突起部収容部７５´ａ，７５´ｂの深さよりも浅いが他の部分（突起部収容部７５´ａ，７５´ｂよりも端部側の部分）よりも窪んで壁の厚さが薄くなっていることが好ましい。ガイド壁７５´の接続部７５´ｃの厚さを両端部分よりも薄くすることによって、ガイド体７７´の突起部７７´ａが突起部収容部７５´ａ，７５´ｂを越えて端部側へ移動することを抑制することができる。このように構成されたガイド体７７´の突起部７７´ａが移動抑制機構の乗り越え部として機能し、突起部収容部７５´ａ，７５´ｂよりも突出した接続部７５ｃが干渉部として機能する。ハンドル１７のガイド体７７´に設けられた突起部７７´ａは、作動部材６１´をロック位置から解除位置へ及び解除位置からロック位置へ移動させるときに作動部材６１´のガイド壁７５´に形成された突起部収容部７５´ａ，７５´ｂの間の接続部７５´ｃに干渉して移動を妨げられる一方、作動部材６１´の操作部６１´ａに外力を付与することにより突起部７７´ａを変形させて接続部７５´ｃを乗り越えることができるようになっている。
【００８９】
このような構成の移動抑制機構によれば、ロック位置から解除位置へ及び解除位置からロック位置へ作動部材６１´を移動させるときに、乗り越え部が干渉部に干渉して、作動部材６１´の移動が妨げられ、ロック位置又は解除位置に保持される。また、ロック位置と解除位置との間の移動の際に抵抗があり、乗り越え時に音が発せられるので、ロック位置と解除位置の切り換えを体感的に確認することができ、誤動作を防止することができる。さらに、作動部材６１´をロック位置又は解除位置に移動させれば、自動的に当該位置に保持できるので、操作が煩雑とならない。加えて、構造が簡単且つコンパクトであり、部品点数を少なくすることができる。
【００９０】
本変形形態でも、第二の実施形態の回転バルブ１１１と同様に、ハンドル１７のロック状態を確実に維持するために、ロック位置から解除位置への作動部材６１´の移動を防止する移動防止部材を装着するための装着部を作動部材６１´に形成するようにしてもよい。本変形形態では、装着部として、作動部材６１´の操作部６１´ａ近傍から側方に突出した延出部分に、移動防止部材としての南京錠を装着するための装着穴８０´ａが設けられている。作動部材６１´がロック位置にあるときに装着穴８０´ａはハンドル１７に設けられた装着穴８０´ｂと整列するようになっており、作動部材６１´がロック位置にあるときに、作動部材６１´の装着穴８０´ａとハンドルの装着穴８０´ｂとに南京錠の掛け金部分を装着することにより、ハンドル１７に対して回転軸線Ｏと垂直な方向に作動部材６１´を移動させることができなくして、作動部材６１´がロック位置から解除位置へ移動することを確実に防止することができる。
【００９１】
次に、図２１及び図２２を参照して、本変形形態の回転バルブ１１１´のロック機構及び移動抑制機構の動作を説明する。図２１は、説明のために、バルブ本体１３を省略した状態で、ハンドル１７及び作動部材６１´をバルブ本体１３側から見た図であり、図２２は、説明のためにハンドル１７を切断した状態で、回転バルブ１１１´を上方から見た図である。
【００９２】
変形形態の回転バルブ１１１´のロック機構の動作は、第二の実施形態の回転バルブ１１１のロック機構の動作と同様である。すなわち、作動部材６１´の操作部６１´ａに外力を付与して、作動部材６１´の係合部６３´が環状部材６５の被係合部６７から離間し、係合していない解除位置から、図２１（ａ）に示されているように、係合部６３´を環状部材６５へ接近させる方向に案内機構に従ってロック位置へ作動部材６１´を移動させると、ハンドル１７に接続される作動部材６１´の係合部６３´は、バルブ本体１３のボンネット２１に取り付けられた環状部材６５の外周部に設けられた被係合部６７に係合される。これにより、ハンドル１７がロックされて、バルブ本体１３に対するハンドル１７の回転が防止され、回転バルブ１１１´の全開状態若しくは全閉状態又は所定の開度が保持される。環状部材６５がバルブ本体１３に対してハンドル１７の回転軸線Ｏ周りの回転を制限しつつ回転軸線Ｏ周りに所定範囲で僅かに回転することができるようにバルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂに取り付けられていれば、ハンドル１７の回転の影響で作動部材６１´の係合部６３´の爪６３´ａと環状部材６５の被係合部６７の歯列６７ａの歯溝との噛み合いがズレていても、環状部材６５がハンドル１７の回転軸線Ｏ周りに回転して係合部６３´の爪６３´ａが被係合部６７の歯列６７ａの歯溝内に噛み合うようにできる。さらに、作動部材６１´の操作部６１´ａに外力を付与して、作動部材６１´の係合部６３´が環状部材６５の被係合部６７に係合しているロック位置から、図２１（ｂ）に示されているように、係合部６３´を環状部材６５から離間させる方向に案内機構に従って解除位置へ作動部材６１´を移動させると、ハンドル１７に接続される作動部材６１´の係合部６３´は、バルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂに取り付けられた環状部材６５の被係合部６７との係合を解除される。これにより、ハンドル１７のロックが解除されて、バルブ本体１３に対してハンドル１７を自由に回転させ、回転バルブ１１１´の開閉又は開度の調整を行うことができるようになる。
【００９３】
変形形態の回転バルブ１１１´の移動抑制機構の動作は、第二の実施形態の回転バルブ１１１の移動抑制機構の動作と類似している。作動部材６１´がロック位置に移動されているとき、ハンドル１７のガイド体７７´の突起部７７´ａは、図２２（ａ）に示されているように、ハンドル１７の回転軸線Ｏから遠い側に位置する作動部材６１´のガイド壁７５´の突出部収容部７５´ｂに収容されている。ハンドル１７の回転軸線Ｏに垂直な方向にロック位置から解除位置へ作動部材６１´を移動させようとすると、乗り越え部としてのハンドル１７のガイド体７７´の突起部７７´ａが干渉部としてのガイド壁７５´の接続部´ｃに干渉するため、作動部材６１´のガイド壁７５´の突起部収容部７５´ｂからハンドル１７のガイド体７７´の突起部７７´ａを脱出させる向きへのハンドル１７の回転軸線Ｏに垂直な方向の作動部材６１´の移動が妨げられて、作動部材６１´に外力を付与する必要なしに作動部材６１´をロック位置に保持し、意図せずに、作動部材６１´がロック位置から解除位置へ移動することを防止することができる。したがって、ハンドル１７のロック状態を維持するために作動部材６１´をロック位置に付勢する必要もない。
【００９４】
この状態から、作動部材６１´の操作部６１´ａに外力を付与して、係合部６３´を環状部材６５から離間させる方向に移動させようとすると、作動部材６１´に付与された外力の作用により乗り越え部としてのハンドル１７のガイド体７７´の突起部７７´ａが干渉部としての作動部材６１´のガイド壁７５´の接続部７５´ｃを乗り越えることが可能となる。これにより、図２２（ｂ）に示されているように、ハンドル１７の回転軸線Ｏに接近させる方向に図中下方へ作動部材６１´を移動させて、ハンドル１７のガイド体７７´の突起部７７´ａをハンドル１７の回転軸線Ｏに近い側の作動部材６１´のガイド壁７５´の突起部収容部７５´ａに収容させ、作動部材６１´を解除位置へ移動させることができる。この状態から作動部材６１´を再びロック位置へ移動させようとすると、乗り越え部としてのガイド体７７´の突起部７７´ａが干渉部としてのガイド壁７５´の接続部７５´ｃに干渉するため、作動部材６１´のガイド壁７５´の突起部収容部７５´ａからハンドル１７のガイド体７７´の突起部７７´ａを脱出させる向きへのハンドル１７の回転軸線Ｏに垂直な方向の作動部材６１´の移動が妨げられて、作動部材６１´に外力を付与する必要なしに作動部材６１´を解除位置に保持し、意図せずに、作動部材６１´が解除位置からロック位置へ移動することを防止することができる。したがって、操作者が作動部材６１´を解除位置に維持するために作動部材６１´に外力を付与する必要がなく、ハンドル１７の操作が容易となる。また、ハンドル１７の回転軸線Ｏと垂直な方向にロック位置から解除位置まで作動部材６１´を移動させるだけで、ハンドル１７のロック解除状態を維持できるようになるので、ロック解除状態の維持のための操作も簡単となる。
【００９５】
ハンドル１７の回転軸線Ｏと垂直な方向に作動部材６１´を解除位置からロック位置へ移動させるときも同様であり、解除位置からロック位置まで作動部材６１´を移動させるだけで、ハンドル１７のロック状態を維持できるようになるので、ロック状態の維持のための操作も簡単となる。
【００９６】
次に、図２３から図３０を参照して、本発明による第三の実施形態の回転バルブ２１１を説明する。図２３から図３０では、図１から図１０に示されている第一の実施形態の回転バルブ１１や図１１から図１７に示されている第二の実施形態の回転バルブ１１１と共通する構成要素に同じ参照符号を付している。
【００９７】
第三の実施形態の回転バルブ２１１は、他の実施形態の回転バルブ１１，１１１と同様に、バルブ本体１３と、ステム１５と、ハンドル１７と、ロック機構と、案内機構と、移動抑制機構とを備えている。図２３及び図２４に示されているように、第三の実施形態の回転バルブ２１１のバルブ本体１３及びステム１５は第一の実施形態及び第二の実施形態の回転バルブ１１，１１１のものと共通であり、ハンドル１７も基本的な構造は第一の実施形態及び第二の実施形態の回転バルブ１１，１１１のものと同じとなっている。一方、第三の実施形態の回転バルブ２１１のロック機構、案内機構及び移動抑制機構は、第一の実施形態及び第二の実施形態の回転バルブ１１，１１１のものと異なっている。したがって、以下では、第一の実施形態及び第二の実施形態の回転バルブ１１，１１１と異なるロック機構、案内機構及び移動抑制機構について主に説明し、バルブ本体１３、ステム１５及びハンドル１７についての基本的な構造についての説明は省略する。
【００９８】
第三の実施形態の回転バルブ２１１において、ハンドル１７のロック及びロック解除を行い、ロック状態時にバルブ本体１３に対するハンドル１７の回転を防止するためのロック機構は、第一の実施形態や第二の実施形態の回転バルブ１１，１１１のロック機構と同様に、係合部８３を有した作動部材８１と、係合部８３と係合する被係合部８７とを有した環状部材８５とによって構成されている。
【００９９】
第三の実施形態の回転バルブ２１１の環状部材８５は、図２７に示されているように、複数の歯からなる歯列８７ａを有した被係合部８７が外周面の全体にわたって設けられている歯車状部材である点において、第一の実施形態の回転バルブ１１の環状部材３５や第二の実施形態の回転バルブ１１１の環状部材６５と類似しており、各歯が対称的な形状である点において、第二の実施形態の回転バルブ１１１の環状部材６５と類似している。また、歯の形状以外の構造は、第一の実施形態の回転バルブ１１の環状部材３５及び第二の実施形態の回転バルブ１１１の環状部材６５と同様である。例えば、環状部材８５の中央穴８９は、バルブ本体１３側に配置されるバルブ本体側部分８９ａと、ハンドル１７側に配置されるハンドル側部分８９ｂと、バルブ本体側部分８９ａとハンドル側部分８９ｂとの間に位置する円筒形状の中間部分８９ｃとを含んでおり、それぞれ、第一の実施形態の回転バルブ１１の環状部材３５の中央穴３９のバルブ本体側部分３９ａ、ハンドル側部分３９ｂ、中間部分３９ｃと同じ構造を有しており、環状部材８５は、バルブ本体１３に対する環状部材８５の回転を制限するようにバルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂの外周に取り付けられている。一方、環状部材８５は、環状部材８５がバルブ本体１３に対してハンドル１７の回転軸線Ｏ周りの回転を制限しつつ回転軸線Ｏ周りに所定範囲で僅かに回転することができるようにバルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂに取り付けられている場合には、図２７（ｂ）に示されているように、環状部材８５の歯列８７ａの各歯の両辺の傾斜面をハンドル１７側へ向かって先細りとなるようにテーパ状に形成することが好ましい点において、第一の実施形態の回転バルブ１１の環状部材３５や第二の実施形態の回転バルブ１１１の環状部材６５と異なっている。
【０１００】
また、第一の実施形態の回転バルブ１１のロック機構の作動部材３１がハンドル１７の底部（環状部材３５に面する側）に回動可能に接続され、ハンドル１７に対して作動部材３１を回動させることにより係合部３３を環状部材３５の被係合部３７に係合及び係合解除させるようになっており、第二の実施形態の回転バルブ１１１のロック機構の作動部材６１がハンドル１７の底部（環状部材６５に面する側）にハンドル１７の回転軸線Ｏに対して垂直な方向に移動可能に接続され、ハンドル１７の回転軸線Ｏに対して垂直な方向に作動部材６５を移動させることにより係合部６３を環状部材６５の被係合部６７に係合及び係合解除させることになっているのに対して、第三の実施形態の回転バルブ２１１のロック機構の作動部材８１は、ハンドル１７の底部（環状部材８５に面する側）にハンドル１７の回転軸線Ｏと平行に移動可能に接続されている点において、第一の実施形態及び第二の実施形態の回転バルブ１１，１１１のロック機構と異なっている。
【０１０１】
作動部材８１は、ハンドル１７の底部（環状部材８５に面する側）に配置され、図２６に示されているように、ハンドル１７の回転軸線Ｏと概略垂直な方向に延びる水平板部分８１ａとハンドル１７の回転軸線Ｏと概略平行にハンドル１７側へ向かって延びる垂直板部分８１ｂとを含む断面Ｌ字形状を有している。垂直板部分８１ｂには、ハンドル１７の回転軸線Ｏと平行に延びるガイド溝９１が設けられている。図示されている実施形態では、ガイド溝９１が、正面から見たときに概略Ｌ形状に見える側の垂直板部分８１ｂの両側面にそれぞれ設けられている。ハンドル１７には、回転軸線Ｏから偏倚した位置に、作動部材８１の垂直板部分８１ｂを挿入するための挿入孔９３が設けられており、挿入孔９３の周面における作動部材８１のガイド溝９１に対応する位置にハンドル１７の回転軸線Ｏと平行に突出して延びるガイドレール部９５が設けられている。作動部材８１の垂直板部分８１ｂのガイド溝９１に、挿入孔９３の周面に形成されるガイドレール部９５を係合させた状態で、垂直板部分８１ｂを挿入孔９３に挿入することにより、作動部材８１が回転軸線Ｏと垂直な方向に移動可能にハンドル１７に接続される。なお、ハンドル１７に作動部材８１を接続した状態では、作動部材８１の水平板部分８１ａの先端部がハンドル１７の外周縁から外方に突出した状態となる。
【０１０２】
さらに、垂直板部分８１ｂのハンドル１７の回転軸線Ｏに近い側に配置される水平板部分８１ａの底部には、環状部材８５に面するように係合部８３が設けられており、操作者が作動部材８１の水平板部分８１ａに外力を付与することによってハンドル１７に対して回転軸線Ｏと平行な方向に作動部材８１を移動させて、作動部材８１の係合部８３を環状部材８５に設けられた被係合部８７に係合させたり、係合を解除させたりすることができる。なお、作動部材８１の垂直板部分８１ｂのガイド溝９１の長さは、環状部材８５の被係合部８７に対する作動部材８１の係合部８３の係合及び係合解除のための移動を可能とさせるように定められる。
【０１０３】
係合部８３は、図２６（ｂ）及び（ｃ）に示されているように、環状部材８５の外周部に設けられた被係合部８７の歯車状の歯列８７ａの歯溝に噛合可能となるように配置された複数の爪８３ａを有していることが好ましい。このように係合部８３が複数の爪８３ａを有していることにより、係合部８３と被係合部８７とによるロックがより確実となる。しかしながら、係合部８３は一つの爪８３ａのみを有していてもよい。また、環状部材８５がバルブ本体１３に対してハンドル１７の回転軸線Ｏ周りの回転を制限しつつ回転軸線Ｏ周りに所定範囲で僅かに回転することができるようにバルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂに取り付けられている場合には、図２６（ｂ）及び（ｃ）に示されているように、作動部材８１の係合部８３の各爪８３ａの両辺の傾斜面を環状部材８５側へ向かって先細りとなるようにテーパ状に形成すると共に、図２７（ｂ）に示されているように、環状部材８５の被係合部８７の各歯の両辺の傾斜面をハンドル１７側へ向かって先細りとなるようにテーパ状に形成することが好ましい。これにより、作動部材８１の係合部８３の爪８３ａと環状部材８５の被係合部８７の歯列８７ａの歯溝の噛み合いがズレていても、テーパ状に先細になった作動部材８１の係合部８３の爪８３ａの側面（環状部材８５側の爪８３ａの面）の先端とテーパ状に先細になった環状部材８５の被係合部８７の歯列８７ａの歯の側面（作動部材８１側の歯の面）の当接により環状部材８５がハンドル１７の回転軸線Ｏ周りに回転して係合部８３の爪８３ａが被係合部８７の歯列８７ａの歯溝内に噛み合うようにすることができる。
【０１０４】
このような構成のロック機構によれば、回転軸線Ｏと平行な方向に係合部８３を環状部材８５へ接近させるように、ハンドル１７に接続された作動部材８１の係合部８３がバルブ本体１３にハンドル１７の回転軸線Ｏ周りの回転を制限されるように取り付けられた環状部材８５の被係合部８７に係合するロック位置まで作動部材８１を移動させることにより、ハンドル１７をロックし、バルブ本体１３に対するハンドル１７の回転を防止することができる。また、ハンドル１７の回転軸線Ｏと平行な方向に係合部８３を環状部材８５の被係合部８７から離間させるように、作動部材８１の係合部８３が環状部材８５の被係合部８７との係合を解除する解除位置まで作動部材８１を移動させることにより、ハンドル１７のロックを解除し、バルブ本体１３に対するハンドル１７の回転を許容できるようになる。
【０１０５】
ハンドル１７に対する作動部材８１の移動を案内するための案内機構は、本実施形態では、ハンドル１７の挿入孔９３の周面に突出して設けられたガイドレール部９５と、作動部材８１の垂直板部分８１ｂに設けられたガイド溝９１とによって構成されており、ガイドレール部９５及びガイド溝９１の長さは、作動部材８１がロック位置と解除位置との間で移動することができるように定められる。作動部材８１のガイド溝９１内に挿入孔９３のガイドレール部９５を係合させ、挿入孔９３のガイドレール部９５に沿って作動部材８１を移動させることにより、作動部材８１の移動がハンドル１７の回転軸線Ｏと平行な方向に案内される。
【０１０６】
なお、案内機構は、ハンドル１７の回転軸線Ｏと平行な方向に作動部材８１を案内することができれば、他の機構を採用することが可能である。図示されている実施形態では、ガイドレール部９５をハンドル１７の挿入孔９３の周面に設け、ガイド溝９１を作動部材８１の垂直板部分８１ｂの側面に設けているが、例えば、ガイドレール部９５を垂直板部分８１ｂの側面に設け、ガイド溝９１をハンドル１７の挿入孔９３の周面に設けるようにしてもよい。
【０１０７】
作動部材８１がロック位置と解除位置との間で移動するのを抑制するための移動抑制機構は、第一の実施形態の回転バルブ１１の移動抑制機構及び第二の実施形態の回転バルブ１１１の移動抑制機構と同様に、乗り越え部と、乗り越え部と干渉する干渉部とによって構成されている。本実施形態では、図２６（ａ）に示されているように、作動部材８１の垂直板部分８１ｂの回転軸線Ｏ側へ向いた面に突起部９７が設けられていると共に、図２８に示されているように、ハンドル２７の挿入孔９３の回転軸線Ｏ側の側面９３ａが上向き傾斜面（環状部材８５へ向けて挿入孔９３が小さくなるように設けられた傾斜面）として形成され、挿入孔９３の回転軸線Ｏ側の側面（以下、傾斜面と記載する。）９３ａの下端（環状部材８５側の端部）が内方へ突出した形態となっており、作動部材８１の突起部９７が乗り越え部として機能し、内方へ突出する挿入孔９３の傾斜面９３ａ及びその下端が干渉部として機能している。作動部材８１の垂直板部分８１ｂに設けられた突起部９７は、作動部材８１が環状部材８５へ向かって下降させられて係合部８３が環状部材８５の被係合部８７に係合しているロック位置から係合部８３が環状部材８５の被係合部８７との係合を解除する解除位置へ環状部材８５から離間させるように作動部材８１を上昇させるときに挿入孔９３の傾斜面９３ａの下端に干渉し、また、解除位置からロック位置へ環状部材８５へ接近させるように作動部材８１を下降させるときに挿入孔９３の傾斜面９３ａに干渉する一方、作動部材８１の水平板部分８１ａに外力を付与することにより突出部９７又は傾斜面９３ａを変形させて突出部９７が傾斜面９３ａの下端を乗り越えていくことができるようになっている。
【０１０８】
このような構成の移動抑制機構によれば、ロック位置から解除位置へ及び解除位置からロック位置へ作動部材８１を移動させるときに、乗り越え部が干渉部に干渉して、作動部材８１の移動が妨げられ、ロック位置又は解除位置に保持される。また、ロック位置と解除位置との間の移動の際に抵抗があり、乗り越え時に音が発せられるので、ロック位置と解除位置の切り換えを体感的に確認することができ、誤操作を防止することができる。さらに、作動部材８１をロック位置又は解除位置に移動させれば、自動的に当該位置を保持できるので、操作が煩雑とならない。加えて、構造が簡単且つコンパクトであり、部品点数を少なくすることができる。
【０１０９】
本実施形態でも、第一の実施形態及び第二の実施形態の回転バルブ１１，１１１と同様に、ハンドル１７のロック状態を確実に維持するために、ロック位置から解除位置への作動部材８１の移動を防止する移動防止部材を装着するための装着部を作動部材８１に形成してもよい。本実施形態では、装着部として、ハンドル１７の外周縁部よりも内側の下方に位置する作動部材８１の水平板部分８１ａに、移動防止部材としての南京錠５３の掛け金を係合させるための切欠き部９８が設けられている。さらに、ハンドル１７へ向かって延びる移動止め部９９を切欠き部９８に隣接して設けてもよい。作動部材８１がロック位置にあるときに切欠き部９８に南京錠５３の掛け金部分を係合させて南京錠５３を作動部材８１に装着することにより、南京錠５３の掛け金部分がハンドル１７の底部に当接し、ハンドル１７の回転軸線Ｏと平行な方向にハンドル１７へ向かって作動部材８１を移動させることができなくして、作動部材８１がロック位置から解除位置へ移動することを確実に防止することができる。また、移動止め部９９が設けられていれば、南京錠５３の掛け金部分が切欠き部９８から脱落してハンドル１７の外周縁部よりも外側へ移動してしまうことを防止することができる。
【０１１０】
次に、図２８及び図２９を参照して、本実施形態の回転バルブ２１１のロック機構及び移動抑制機構の動作について説明する。図２８及び図２９は、説明のために、ハンドル１７、作動部材８１、環状部材８５の一部を破断して断面で示した図である。
【０１１１】
最初に、ロック機構の動作について説明する。
【０１１２】
作動部材８１が環状部材８５から離間する方向に上昇して解除位置に移動し、作動部材８１の係合部８３が環状部材８５の被係合部８７から離間し、係合していない状態では、バルブ本体１３に対してハンドル１７を自由に回転させることができ、回転バルブ２１１の開閉又は開度の調整を行うことができる。
【０１１３】
ハンドル１７の外周縁部から外方へ突出した作動部材８１の水平板部分８１ａに外力を付与して、作動部材８１の係合部８３が環状部材８５の被係合部８７から離間している解除位置から、図２８に示されているように、係合部８３を環状部材８５へ接近させる方向に案内機構に従ってロック位置へ作動部材８１を下降させると、ハンドル１７に接続される作動部材８１の係合部８３は、バルブ本体１３のボンネット２１に取り付けられた環状部材８５の外周部に設けられた被係合部８７に係合される。これにより、ハンドル１７がロックされて、バルブ本体１３に対するハンドル１７の回転が防止され、回転バルブ２１１の全開状態若しくは全閉状態又は所定の開度が保持される。
【０１１４】
環状部材８１がバルブ本体１３に対してハンドル１７の回転軸線Ｏ周りの回転を制限しつつ回転軸線Ｏ周りに所定範囲で僅かに回転することができるようにバルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂに取り付けられていれば、ハンドル１７の回転の影響で作動部材８１の係合部８３の爪８３ａと環状部材８５の被係合部８７の歯列８７ａの歯溝の噛み合いがズレていても、環状部材８５がハンドル１７の回転軸線Ｏ周りに回転して係合部８３の爪８３ａが被係合部８７の歯列８７ａの歯溝内に噛み合うようにできる。
【０１１５】
さらに、ハンドル１７の外周縁部から外方へ突出した作動部材８１の水平板部分８１ａに外力を付与して、作動部材８１の係合部８３が環状部材８５の被係合部８７に係合しているロック位置から、図２９に示されているように、係合部８３を環状部材８５から離間させる方向に案内機構に従って解除位置へ作動部材８１を上昇させると、ハンドル１７に接続される作動部材８１の係合部８３は、バルブ本体１３のボンネット２１のカラー部２１ｂに取り付けられた環状部材８５の被係合部８７との係合を解除される。これにより、ハンドル１７のロックが解除されて、再びバルブ本体１３に対してハンドル１７を自由に回転させることができるようになる。
【０１１６】
次に、移動抑制機構について説明する。
【０１１７】
作動部材８１がロック位置に移動されているとき、作動部材８１の垂直板部分８１ｂの突出部９７は、図２８に示されているように、挿入孔９３の傾斜面９３ａの下端よりも図中下方（環状部材８５に近い側）に位置しており、作動部材８１の係合部８３の爪８３ａが環状部材８５の被係合部８７の歯列８７ａの歯溝に上方から噛合し、係合部８３が被係合部８７に乗った状態となっている。ハンドル１７の回転軸線Ｏに平行な方向にロック位置から解除位置へ作動部材８１を上昇させようとすると、乗り越え部としての作動部材８１の垂直板部分８１ｂの突出部９７が干渉部としてのハンドル１７の挿入孔９３の傾斜面９３ａの下端に干渉するため、垂直板部分８１ｂを挿入孔９３に挿入する向きへのハンドル１７の回転軸線Ｏと平行な方向の作動部材８１の移動が妨げられて、作動部材８１に外力を付与する必要なしに作動部材８１をロック位置に保持し、意図せずに、作動部材８１がロック位置から解除位置へ移動することを防止することができる。したがって、ハンドル１７のロック状態を維持するために作動部材８１をロック位置に付勢する必要もない。
【０１１８】
この状態から、ハンドル１７の外周縁から外方へ突出した水平板部分８１ａに外力を付与して、作動部材８１の係合部８３を環状部材８５の被係合部８７から離間させる方向に作動部材８１を上昇させようとすると、作動部材８１に付与された外力の作用により乗り越え部としての垂直板部分８１ｂの突出部９７が干渉部としての挿入孔９３の傾斜面９３ａの下端を乗り越えることが可能となる。これにより、図２９に示されているように、作動部材８１の垂直板部分８１ｂの突出部９７を挿入孔９３内の上向き傾斜面９３ａよりも上方まで上昇させ、作動部材８１を解除位置へ移動させることができる。この状態から作動部材８１を再びロック位置へ下降させようとすると、乗り越え部としての作動部材８１の垂直板部分８１ｂの突出部９７が干渉部としてのハンドル１７の挿入孔９３の上向き傾斜面９３ａに干渉するため、垂直板部分８１ｂの突出部９７が挿入孔９３の上向き傾斜面９３ａの下端を越えて作動部材８１に接近する向きへのハンドル１７の回転軸線Ｏと平行な方向の作動部材８１の移動が妨げられて、作動部材８１に外力を付与する必要なしに作動部材８１を解除位置に保持し、意図せずに、作動部材８１が解除位置からロック位置へ移動することを防止することができる。したがって、操作者が作動部材８１を解除位置に維持するために作動部材８１に外力を付与する必要がなく、ハンドル１７の操作が容易となる。また、ハンドル１７の回転軸線Ｏと平行な方向にロック位置から解除位置まで作動部材８１を移動させるだけで、ハンドル１７のロック解除状態を維持できるようになるので、ロック解除状態の維持のための操作も簡単となる。
【０１１９】
ハンドル１７の回転軸線Ｏと平行な方向に作動部材８１を解除位置からロック位置へ下方に移動させるときも同様であり、解除位置からロック位置まで作動部材８１を下方に移動させるだけで、ハンドル１７のロック状態を維持できるようになるので、ロック状態の維持のための操作も簡単となる。
【０１２０】
以上、図示されている実施形態を参照して、本発明による回転バルブ１１，１１１，１１１´，２１１を説明したが、本発明は図示されている実施形態に限定されるものではない。例えば、図示されている実施形態では、環状部材３５，６５，８５の全周にわたって歯車状の複数の歯からなる歯列（凹凸部）が形成されているが、歯列は、外周面の一部に離間して設けられていてもよい。例えば、開閉のみができればよい回転バルブでは、図３０（ａ）に示されているように、全開位置及び全閉位置までハンドルを回転させた状態で作動部材の係合部が係合する２箇所の位置の近傍のみに歯又は切欠きを環状部材の外周面に形成するようにしてもよい。また、図３０（ｂ）に示されているように、離間した複数の位置に複数の歯を形成するようにしてもよい。
【符号の説明】
【０１２１】
１１    回転バルブ
１３    バルブ本体
１５    ステム
１７    ハンドル
１７ａ    延長部
３１    作動部材
３３    係合部
３３ａ    爪
３５    環状部材
３７    被係合部
３７ａ    歯列
４９    突起
５１    装着穴
６１    作動部材
６３    係合部
６３ａ    爪
６５    環状部材
６７    被係合部
６７ａ    歯列
７１    貫通孔
７１ｃ    接続部
７５´    ガイド壁
７５´ｃ    接続部
７７´    ガイド体
７７´ａ    突起部
８０    装着穴
８１    作動部材
８３    係合部
８３ａ    爪
８５    環状部材
８７    被係合部
８７ａ    歯列
９３    挿入孔
９３ａ    傾斜面
９７    突起部
９８    切欠き部
【図１】
2018059555.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
2018059555.tif 000006
【図５】
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【図６】
2018059555.tif 000008
【図７】
2018059555.tif 000009
【図８】
2018059555.tif 000010
【図９】
2018059555.tif 000011
【図１０】
2018059555.tif 000012
【図１１】
2018059555.tif 000013
【図１２】
2018059555.tif 000014
【図１３】
2018059555.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
2018059555.tif 000018
【図１７】
2018059555.tif 000019
【図１８】
2018059555.tif 000020
【図１９】
2018059555.tif 000021
【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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