(57)【要約】【課題】連結される複数の給湯器の一部の給湯器において異常が発生しても、可能な限りシステム稼働を継続できる給湯システムを提供する。【解決手段】制御装置１００は、複数の給湯器１の少なくとも一部が運転中であるときに、複数の給湯器１のいずれかにおいてファンの異常または通信異常が検知された場合には、複数の給湯器１の全ての運転を停止する全停止を行なうように構成される。一方で、制御装置１００は、さらに、集合排気路９からの排気の逆流を検知するための検知素子２００が制御装置１００に接続されている状態において、複数の給湯器１の一部においてファンの異常または通信異常が検知された場合には、全停止を行なわないように構成される。【選択図】図１
2018071841.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
給湯路に対して並列に接続される複数の給湯器と、
前記複数の給湯器を制御する制御装置とを備え、
前記複数の給湯器の各々は、
燃料を燃焼させて排気を生成するように構成された燃焼部と、
各前記給湯器からの排気をまとめて導出する集合排気路に接続される排気路と、
前記燃焼部に燃焼用空気を供給するとともに、前記排気路の排気を前記集合排気路に送り出すように構成されたファンと、
前記燃焼部および前記ファンを制御する給湯制御部とを含み、
前記制御装置は、
前記複数の給湯器の少なくとも一部が運転中であるときには、各前記給湯器の前記ファンを駆動するとともに、各前記ファンの異常、および前記制御装置と各前記給湯制御部との間の通信異常を監視するように構成され、
前記制御装置は、さらに、
前記集合排気路からの排気の逆流を検知するための検知素子と前記制御装置との接続を確認し、
前記検知素子が前記制御装置に接続されていない場合、前記複数の給湯器のいずれかにおいて前記ファンの異常および前記通信異常の少なくとも一方が検知されたときに、前記複数の給湯器の全てを停止する全停止を行なう一方で、
前記検知素子が前記制御装置に接続されている場合、前記排気の逆流が検知されていない状態において、前記複数の給湯器の一部において前記ファンの異常および前記通信異常の少なくとも一方が検知されたときに、前記全停止を行なわないように構成される、給湯システム。
【請求項２】
前記制御装置は、前記検知素子が前記制御装置に接続されている状態において、前記複数の給湯器のいずれかにおいて前記ファンの異常および前記通信異常の少なくとも一方が検知された場合には、異常が検知された前記給湯器を停止する、請求項１に記載の給湯システム。
【請求項３】
前記複数の給湯器のいずれか１つの前記給湯制御部は、前記制御装置として機能する、請求項１または２に記載の給湯システム。
【請求項４】
前記制御装置は、前記検知素子からの前記検知素子の動作確認用の信号の入力に基づいて、前記検知素子が前記制御装置に接続されているか否かを判定し、かつ、
前記判定に基づいて、前記ファンの異常および前記通信異常の少なくとも一方が検知されたときの前記全停止を行うか否かを決定する、請求項１〜３のいずれか１項に記載の給湯システム。
【請求項５】
前記検知素子は、一酸化炭素を検出して警報を出力するように構成された警報器である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、給湯システムに関し、より特定的には、複数の給湯器を連結した給湯システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
複数の給湯器を並列に連結した給湯システム（以下、連結給湯システムとも称する）が知られている。このような給湯システムでは、各給湯器の給湯制御部を制御装置に接続し、制御装置から各給湯制御部への制御信号によって全給湯器を統括して制御することで、大流量の給湯が可能になる。
【０００３】
たとえば特開２０１６−１２１８５１号公報（特許文献１）には、各給湯器の排気ダクトを共通の集合排気ダクトに接続し、各給湯器内で生成される燃焼排気を、給湯器内のファンにより、当該集合排気ダクトにまとめて外部へ導出するように構成される、いわゆるコモンベント方式の連結給湯システムが示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１６−１２１８５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に記載されるような、コモンベント方式の連結給湯システムにおいては、一部の給湯器のみが燃焼状態にあるとき、集合排気ダクトから他の非燃焼状態の給湯器への排気の逆流を防ぐため、非燃焼状態の給湯器においてもファンを回転させることが行われる。したがって、複数の給湯器のいずれかの給湯器において、ファンの運転を損ねるような異常が生じた際には、集合排気ダクトからの排気が該異常給湯器内に逆流するおそれがある。
【０００６】
そのため、従来の連結給湯システムにおいては、いずれかの給湯器でファンの異常が生じた場合、または、いずれかの給湯器の給湯制御部と制御装置との間で通信異常が生じた場合には、正常に稼働する給湯器も含めた全ての給湯器を停止するという「全停止」が行われていた。
【０００７】
しかしながら、この全停止を行うと、残りの正常な給湯器が運転不可となるため、給湯システムとしては全く給湯が行えなくなる。この結果、連結給湯システムの優位性が損なわれるとともに、ユーザの利便性も損なわれてしまうおそれがあった。
【０００８】
この発明は、このような問題点を解決するためになされたものであって、この発明の目的は、連結される複数の給湯器のうちの一部の給湯器において異常が発生しても可能な限りシステム稼働を継続できる給湯システムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
この発明のある局面に従えば、給湯システムは、複数台の給湯器と、制御装置とを備える。複数台の給湯装置の各々は、燃焼部と、排気路と、ファンと、給湯制御部とを含む。燃焼部は、燃料を燃焼させて排気を生成するように構成される。排気路は、給湯器からの排気をまとめて導出する集合排気路に接続される。ファンは、燃焼部に燃焼用空気を供給するとともに、排気路の排気を集合排気路に送り出すように構成される。給湯制御部は、燃焼部およびファンを制御する。制御装置は、上記複数の給湯器の少なくとも一部が運転中であるときには、各給湯器のファンを駆動するとともに、各給湯器のファンの異常、および制御装置と各給湯制御部との間の通信異常を監視する。制御装置は、さらに、集合排気路からの排気の逆流を検知するための検知素子と制御装置との接続を確認する。制御装置は、検知素子が制御装置に接続されていない場合、上記複数の給湯器のいずれかにおいてファンの異常および通信異常の少なくとも一方が検知されたときに、上記複数の給湯器の全てを停止する全停止を行なうように構成される。一方、制御装置は、検知素子が制御装置に接続されている場合、排気の逆流が検知されていない状態において、上記複数の給湯器の一部においてファンの異常および通信異常の少なくとも一方が検知されたときに、上記全停止を行なわないように構成される。
【００１０】
このように構成すると、給湯運転中に、いずれかの給湯器においてファンの異常または通信異常が検知されても、給湯システム全体としては、検知素子によって集合排気路からの排気の逆流が検知されない限り、残りの正常な給湯器の運転を継続することができる。すなわち、給湯システムは、一部の給湯器において異常が発生しても、安全性が保証された状態で、可能な限り稼働を継続することができる。
【００１１】
好ましくは、制御装置は、検知素子が制御装置に接続されている状態において、上記複数の給湯器の一部においてファンの異常および通信異常の少なくとも一方が検知された場合には、異常が検知された給湯器を停止する。
【００１２】
このように構成すると、ファンの異常および通信異常の少なくとも一方が起こった給湯器を停止することで、該異常給湯器においてファンの異常または通信異常を原因とする不具合（たとえば、排気不良による不完全燃焼など）を抑制できる。したがって、残りの正常な給湯器を用いて給湯システムを安全に使い続けることができる。すなわち、一部の給湯器において異常が発生しても、可能な限りシステム稼働を継続できる。
【００１３】
好ましくは、上記複数の給湯器のいずれか１つの給湯制御部は、制御装置として機能する。このように構成すると、２台の給湯器を連結した給湯システムにおいて、新たに制御装置を設けることなく、簡易な構成で各給湯器を制御することができる。
【００１４】
好ましくは、制御装置は、検知素子からの検知素子の動作確認用の信号の入力に基づいて、検知素子が制御装置に接続されているか否かを判定し、かつ、上記判定に基づいて、ファンの異常および通信異常の少なくとも一方が検知されたときの上記全停止を行うか否かを決定する。
【００１５】
このように構成すると、検知素子からの信号入力の有無により、検知素子の接続を判定することができるため、簡易に制御装置と検知素子との接続を確認することができる。
【００１６】
好ましくは、上記検知素子は、一酸化炭素を検出して警報を出力するように構成された警報器である。
【００１７】
このように構成すると、万一排気の逆流が生じたとしても、排気の中に含まれる一酸化炭素を検出する警報器によって早期にこれを検知することができる。よって、一部の給湯器において異常が発生しても、安全性が保証された状態で給湯システムを使い続けることができる。
【発明の効果】
【００１８】
この発明によれば、連結される複数の給湯器の一部の給湯器において異常が発生しても、可能な限りシステム稼働を継続できる給湯システムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】実施の形態１に係る給湯システムの構成図である。
【図２】実施の形態１に係る給湯器の構成図である。
【図３】実施の形態１に係る警報器との接続確認処理のフローチャートである。
【図４】実施の形態１に係る給湯システムにおいてファンまたは通信の異常が生じたときの制御処理のフローチャートである。
【図５】実施の形態２に係る給湯システムの構成図である。
【図６】実施の形態２に係る警報器との接続確認処理のフローチャートである。
【図７】実施の形態２に係る給湯システムにおいてファンまたは通信の異常が生じたときの制御処理のフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図面を参照しつつ、本発明の実施の形態について詳細に説明する。なお、以下では図中の同一または相当する部分には同一符号を付して、その説明が原則的に繰り返さないものとする。
【００２１】
［実施の形態１］
まず、本発明の実施の形態１では、３台の給湯器を並列に連結して構成される給湯システムを説明する。本実施の形態１に従う給湯システム１１０の各給湯器は燃焼ガスの潜熱を回収可能な潜熱回収式の給湯器を説明するが、給湯器の加熱方式は潜熱回収式に限定されない。また、給湯システム１１０を構成する給湯器は３台に限定されず、２台または４台以上でもよい。
【００２２】
（給湯システムの構成）
図１は、本発明の実施の形態１に係る給湯システム１１０の全体構成を示す図である。実施の形態１に係る給湯システム１１０は、部屋２の内部に設置されている。
【００２３】
図１を参照して、給湯システム１１０は、給湯器１ａ，１ｂ，１ｃと、各給湯器に給水するための給水管３と、各給湯器から湯水を送出するための給湯管４と、弁５ａ，５ｂ，５ｃと、制御装置１００と、リモートコントローラ（以下、リモコン）１０５とを備える。以降、給湯器１ａ，１ｂ，１ｃを総称する場合は、給湯器１と呼ぶ。
【００２４】
給湯器１ａ，１ｂ，１ｃは、水道水等から給水を受ける給水管３に対して並列に接続されている。給水管３は、各給湯器の入水口１２０に水を供給する。給湯器１ａ，１ｂ，１ｃは、給湯路である給湯管４に対して並列に接続されている。すなわち、給湯器１ａ，１ｂ，１ｃは、給水管３および給湯管４を介して連結されている。給湯管４には、少なくとも１個の給湯栓（給湯カラン）６が設けられている。
【００２５】
弁５ａ，５ｂ，５ｃは、それぞれ、給湯器１ａ，１ｂ，１ｃの出湯口１３０と給湯管４との間に接続されている。弁５は、たとえば電磁式開閉弁である。なお、弁５は給湯器１内に内蔵してもよい。また、後述する給湯器１の水量サーボ弁１３２およびバイパス流量調整弁１４１が全閉止機能を備えているものであれば、弁５は省略できる。
【００２６】
制御装置１００は、給湯器１ａ，１ｂ，１ｃを統括して制御する。制御装置１００は、また、弁５ａ，５ｂ，５ｃの各々の開閉を制御する。制御装置１００と、後述する各給湯器１の給湯制御部１９とは通信線Ｌ１により接続されている。制御装置１００は、通信線Ｌ１を介して給湯制御部１９と双方向に通信する。制御装置１００は、後述する運転台数制御に用いた指令を、各給湯器１の給湯制御部１９に送信することにより、各給湯器１に燃焼作動、燃焼停止等の動作を実施させる。制御装置１００にはさらに、リモコン１０５が通信線Ｌ２により接続されている。
【００２７】
リモコン１０５は、制御装置１００に対してユーザが各種指令を出すために用いられる。各種指令には、給湯システム１１０の運転オン／オフ指令および設定湯温指令が含まれる。リモコン１０５は、また、ユーザに対して、給湯システム１１０の運転状態を報知するために用いられる。
【００２８】
なお、図１の例では、制御装置１００を、給湯器１ａ，１ｂ，１ｃの外部に設置した構成としているが、給湯器１ａ，１ｂ，１ｃのいずれかの内部に制御装置１００を設置してもよい。
【００２９】
図１に示すように、給湯システム１１０が設置されている部屋２の内部には、排気の逆流を検知するための検知素子である警報器２００が設置されている。警報器２００としては、たとえば、排気に含まれる一酸化炭素（ＣＯ）を検出して警報を出力するように構成されたＣＯ警報器を用いることができる。なお、本実施の形態１では検知素子をＣＯ警報器としたが、排気の逆流を検知する機能を果たすものであればＣＯ警報器に限定されない。たとえば、検知素子として、給湯器１内部の温度を検知する温度センサまたは給湯器１内部の圧力を検知する圧力センサを用いてもよい。また、温度センサの設置位置については、給湯器１内部より吸気ダクト７内部のほうが、正常時と異常時とで検知される温度差が大きいので誤検知が少ないという理由から、望ましい。あるいは、温度センサは、排気ダクト８に排気ガスの温度を下げるための空気導入口（図示せず）を備える場合においては、上記空気導入口に設置してもよい。
【００３０】
警報器２００は、通信線Ｌ３を用いて制御装置１００に接続されることにより、制御装置１００との間で通信が可能となる。これにより、制御装置１００は、警報器２００から発せられる警報を受信することができる。なお、警報器２００と制御装置１００との接続の確認は、後述するように、リモコン１０５を利用して行なうことができる。
【００３１】
また、図１に示すように、給湯システム１１０が設置されている部屋２の外部には、集合排気ダクト９が設置されている。集合排気ダクト９は、各給湯器１の排気ダクト８と接続されることにより、給湯器１ａ，１ｂ，１ｃからの排気をまとめて導出するように構成されている。集合排気ダクト９の下流端は屋外と連通している。集合排気ダクト９内部には、外部ファン９１が設置されている。制御装置１００が外部ファン９１を回転させることにより、集合排気ダクト９内の排気が屋外に排出される。
【００３２】
次に、図２を参照して、各給湯器の構成について説明する。図２は、図１に示した給湯器１の詳細な構成を示す図である。図２を参照して、給湯器１は、入水管１２と、燃焼缶体１０と、ガス供給管１６と、ファン１７と、出湯管１３と、バイパス管１４と、吸気ダクト７と、排気ダクト８と、給湯制御部１９とを備える。
【００３３】
入水管１２は、入水口１２０からの水を燃焼缶体１０に送るために用いられる。入水管１２には、入水の流量および温度を測定する入水流量センサ１２１および入水温度センサ１２２が接続されている。
【００３４】
燃焼缶体１０は、バーナ１５および熱交換器１１を含む。バーナ１５は、給湯運転時に燃料を燃焼させる燃焼部に相当する。熱交換器１１は、バーナ１５の燃焼動作により生じた燃焼排気と入水管１２から供給される湯水との間で熱交換を行う。これにより、熱交換器１１の伝熱管内を流れる湯水は加熱される。
【００３５】
ガス供給管１６はバーナ１５に燃料ガスを供給する。ガス供給管１６には、バーナ１５へのガス供給量を調整するための元ガス電磁弁１６１およびガス比例弁１６２、ならびに複数の燃焼制御弁１６３が接続されている。
【００３６】
ファン１７はバーナ１５の燃焼時に作動し、バーナ１５に燃焼用の空気を送りこむ。ファン１７は、また、バーナ１５の燃焼で生じた排気を排気ダクト８に排出する。
【００３７】
出湯管１３は、熱交換器１１により加熱された湯水を出湯口１３０に送るために用いられる。出湯管１３には、熱交換器１１から出力される湯水の温度を測定する出湯温度センサ１３１、水量サーボ弁１３２、湯水混合弁１３３、出湯口１３０から送出される湯水の温度を測定する給湯温度センサ１３４、バイパス流量調整弁１４１が接続されている。
【００３８】
バイパス管１４は、熱交換器１１から送出された湯水に対し水を混合するために用いられる。バイパス管１４には、バイパス流量センサ１４２が備えられる。
【００３９】
吸気ダクト７は、部屋２内の空気を、給湯器１の中に取り込むために用いられる。排気ダクト８は、給湯器１内で生成された排気を、集合排気ダクト９に排出するために用いられる。
【００４０】
給湯制御部１９は、制御装置１００と通信線Ｌ１を介して双方向に通信を行なう。給湯制御部１９は、制御装置１００から通信線Ｌ１を経由して与えられる制御指令に従って、バーナ１５およびファン１７を含む給湯器１の各部を制御する。制御指令には、給湯運転の開始／停止を指示するための指令（開始指令、停止指令）および、運転条件を指示するための指令（目標給湯温度など）が含まれる。給湯制御部１９は、また、給湯器１の運転状態を制御装置１００に送信する。給湯制御部１９による給湯器１の制御については後述する。
【００４１】
なお、図１では通信線Ｌ１〜Ｌ３を有線として表記したが、制御装置１００と各給湯制御部１９との間の通信、制御装置１００とリモコン１０５との間の通信、および制御装置１００と警報器２００との間の通信の各々に無線通信を用いてもよい。
【００４２】
（給湯システムの制御）
次に、実施の形態１に係る給湯システム１１０の制御について説明する。
【００４３】
実施の形態１に係る給湯システム１１０では、制御装置１００は、各給湯器１の給湯制御部１９と連携して、運転台数制御および異常監視動作を実行する。
【００４４】
運転台数制御とは、負荷に応じて給湯器１の運転台数を決定し、その決定に基づいて不要な給湯器１を停止状態とする制御である。なお、運転台数制御については、連結給湯システムにおいて周知の制御手法を適用することが可能である。運転台数制御は、給湯システム１１０の給湯運転時に行われる。給湯運転は、リモコン１０５におけるスイッチ（運転入／切スイッチ）操作によって運転入状態とされ、給湯器１に所定の最低作動水量以上の通水が検出されると、開始される。
【００４５】
リモコン１０５において所望の給湯温度が設定され、給湯システム１１０の給湯運転が開始されると、制御装置１００は、要求される給湯量に応じて、給湯運転を行う給湯器１（以下、燃焼給湯器とも称する）の台数を決定し、その決定した台数に基づいて燃焼給湯器を選択する。制御装置１００は、燃焼給湯器の給湯制御部１９に対して、給湯運転の開始を指示するための開始指令を送信する。
【００４６】
制御装置１００は、さらに、燃焼給湯器に対応する弁５を閉状態から開状態に切替える。これにより、燃焼給湯器の燃焼動作により加熱された湯水が、給湯栓６から給湯されるようになる。なお、弁５の開閉は給湯器１ごとに、給湯制御部１９が制御装置１００からの開始指令および停止指令に応じて制御する構成としてもよい。
【００４７】
制御装置１００は、リモコン１０５において設定された給湯温度を目標給湯温度として、燃焼給湯器の給湯制御部１９に送信する。これにより、燃焼給湯器の給湯制御部１９は、出湯温度が目標給湯温度となるように、バーナ１５の燃焼量を制御するともに、この燃焼量に対応する回転速度でファン１７を回転させる。
【００４８】
具体的には、給湯制御部１９は、元ガス電磁弁１６１、ガス比例弁１６２および燃焼制御弁１６３の開閉を制御することにより、バーナ１５の燃焼量（能力）を可変に調整する。詳細には、燃焼開始時に、給湯制御部１９は、元ガス電磁弁１６１を開く。これにより、バーナ１５にガスを供給開始可能となる。また、給湯制御部１９は、ガス比例弁１６２の開度を制御することにより、バーナ１５へのガス供給量を可変に調整する。また、給湯制御部１９は、複数の燃焼制御弁１６３の開閉を制御することにより、燃焼作動範囲を可変調整する。これらの燃焼量の調整により、熱交換器１１での湯水の加熱量が変更され、熱交換器１１からの出湯温度（出湯能力）が予め定められた温度範囲で変更される。
【００４９】
給湯制御部１９は、また、バーナ１５の燃焼中において、必要燃焼量に対応した適正量の燃焼用空気をバーナ１５に供給するためのファン１７の目標回転速度を決定する。給湯制御部１９は、図示しない回転速度センサによって検知されたファン１７の回転速度が、目標回転速度に一致するように、ファン１７の回転速度をフィードバック制御する。
【００５０】
給湯制御部１９は、また、湯水混合弁１３３の開閉を制御することにより、熱交換器１１からの高温の湯水と入水口１２０からの低温の水とを、開度に応じた割合で混合することで、燃焼給湯器から供給される湯水の温度を可変に調整する。詳細には、給湯制御部１９は、出湯温度が目標給湯温度となるように、入水温度センサ１２２からの出力（水温）およびバイパス流量センサの出力（入水流量）と、出湯温度センサ１３１の出力（湯水温度）および入水流量センサ１２１の出力（入水流量）との各検出値に基づいて湯水混合比を決定し、決定された混合比に従い、湯水混合弁１３３のステッピングモータの回転を制御し、弁の開閉量を可変に調整する。
【００５１】
給湯制御部１９は、入水流量センサ１２１の出力に基づいて水量サーボ弁１３２の開閉を制御することにより、燃焼給湯器からの出湯量（単位時間あたりの流量）を調整する。
【００５２】
なお、全ての燃焼給湯器からの出湯量の総和が、当該全ての燃焼給湯器の能力の上限の総和に近い場合には、制御装置１００は、給湯運転を停止している給湯器１（以下、非燃焼給湯器とも称する）のうちの１台に対して給湯運転の開始を指示する。制御装置１００は、当該非燃焼給湯器の給湯制御部１９に対して開始指令および目標給湯温度を送信するとともに、当該非燃焼給湯器に対応する弁５を閉状態から開状態に切替える。
【００５３】
一方、２台以上の燃焼給湯器が運転している状態で、給湯量が減少した場合には、制御装置１００は、１台の燃焼給湯器の給湯制御部１９に対して停止指令を送信するとともに、当該燃焼給湯器に対応する弁５を開状態から閉状態に切替える。
【００５４】
ここで、上述した運転台数制御の実行中において、制御装置１００は、非燃焼給湯器のファン１７も回転させる。具体的には、制御装置１００は、非燃焼給湯器に選択された給湯器１の給湯制御部１９に対して、停止指令とともに、ファン１７のみを回転させる指令を出す。このとき、制御装置１００は、燃焼給湯器のファン１７の回転速度に応じて非燃焼給湯器のファン１７の目標回転速度を設定し、設定した目標回転速度を給湯制御部１９へ送信する。これにより、非燃焼給湯器の給湯制御部１９は、図示しない回転速度センサによって検知されたファン１７の回転速度が、目標回転速度に一致するように、ファン１７の回転速度をフィードバック制御する。このことにより、非燃焼給湯器内の圧力を集合排気ダクト９内の圧力より低くならないように調整できるので、集合排気ダクト９からの逆流は防止される。
【００５５】
しかしながら、このような構成においては、いずれかの給湯器１でファン１７の運転に異常が生じると、集合排気ダクト９からの排気が、該異常給湯器１内に逆流してしまう可能性がある。給湯器１内に逆流した排気は、さらには、吸気ダクト７を介して部屋２内に流入するおそれがある。
【００５６】
いずれかの給湯器１の給湯制御部１９と制御装置１００との間の通信に異常が生じた場合においても、制御装置１００は給湯制御部１９を通じて該給湯器１のファン１７を回転させることができなくなるため、同様の事態が起こり得る。
【００５７】
そこで、このような事態を防ぐために、制御装置１００は、運転台数制御の実行中において、ファン１７の異常、および、制御装置１００と各給湯器１の給湯制御部１９との間の通信異常を監視する。そして、いずれかの給湯器１においてファン１７の異常または通信異常が検知された場合には、制御装置１００は、集合排気ダクト９からの排気の逆流を防止するための処理を実行する。
【００５８】
制御装置１００と各給湯器１の給湯制御部１９との間の通信異常は、たとえば以下のようにして検知することができる。運転台数制御の実行中において、制御装置１００は、各給湯器１の給湯制御部１９に対して、定期的に接続確認用の信号を送信する。制御装置１００は、当該信号を送信してから一定時間が経過するまでに給湯制御部１９から当該信号に対する応答信号が受信できない場合は、該給湯制御部１９との間に通信異常が発生していると判定する。
【００５９】
また、ファン１７の異常は、たとえば以下のようにして検知することができる。各給湯器１の給湯制御部１９は、上述したファン１７の回転速度のフィードバック制御の実行中において、回転速度センサによって検出されるファン１７の回転速度（実回転速度）と目標回転速度との偏差を演算する。演算された偏差が所定の閾値よりも大きい場合、給湯制御部１９はファン１７の異常と判定する。この場合、給湯制御部１９は、ファン１７の異常を示す信号を制御装置１００に向けて送信する。制御装置１００は、給湯制御部１９からファン１７の異常を示す信号を受信することにより、ファン１７の異常を検知する。
【００６０】
これらの異常監視によって、いずれかの給湯器１においてファン１７の異常または通信異常が検知された場合、制御装置１００は、上述したように、集合排気ダクト９からの逆流を防止するための処理を実行する。この処理として、従来の連結給湯システムのように、制御装置１００は、複数の給湯器１ａ，１ｂ，１ｃの全てを停止する全停止を行なうことができる。
【００６１】
しかしながら、全停止は、排気の逆流を防止する観点での堅実性に優れているものの、１台のみの給湯器１の異常のために全停止を行うと、残りの正常な給湯器１が運転不可となるため、給湯システム１１０としては全く給湯が行えなくなる。この結果、給湯システム１１０の優位性が損なわれるとともに、ユーザの利便性も損なわれてしまうおそれがある。
【００６２】
このような課題を解決するため、本実施の形態１に従う給湯システム１１０では、排気の逆流を検知するための検知素子（図１の警報器２００に相当）が制御装置１００に接続されているかどうかを確認する。そして、警報器２００が制御装置１００に接続されていることが確認できた場合には、制御装置１００は、給湯システム１１０の給湯運転中において異常が検知されたときに全停止を行なわないこととする。
【００６３】
警報器２００が制御装置１００に接続されている状況では、いずれか１台の給湯器１でファン１７が正常に回転できないために、集合排気ダクト９から排気が逆流した場合であっても、警報器２００が速やかにこの排気の逆流を検知して制御装置１００に向けて警報を出力する。すなわち、制御装置１００は、警報器２００からの警報の有無に基づいて、排気の逆流が発生しているか否かを判断することができる。
【００６４】
これによれば、いずれかの給湯器１においてファン１７が正常に回転していない状態で給湯システム１１０が給湯運転を継続している場合であっても、警報器２００から警報が出力されていなければ、排気の逆流が発生していないことが保証されている。換言すれば、警報器２００が接続されていることで、制御装置１００は、排気の逆流を防止するという目的を達成しながら、給湯システム１１０の運転を継続させることができる。よって、給湯システム１１０の安全性を確保しながら、ユーザの利便性を向上させることができる。
【００６５】
以下、警報器２００と制御装置１００との接続を確認するための処理（接続確認処理）について説明する。
【００６６】
本実施の形態１に従う給湯システム１１０は、接続確認処理を実行するためのモードを有している。以下の説明では、このモードを「接続確認モード」とも称する。給湯システム１１０または警報器２００を設置する作業者、もしくはユーザは、リモコン１０５を利用して接続確認モードを設定することができる。接続確認モードが設定されると、制御装置１００は接続確認処理を実行する。
【００６７】
たとえば、警報器２００を設置した際に作業者またはユーザが接続確認モードを設定することで、制御装置１００に接続確認処理を実行させることができる。あるいは、警報器２００を設置した後に定期的に行なわれる点検作業において、作業者が接続確認モードを設定することで、制御装置１００に接続確認処理を実行させることができる。このようにすると、警報器２００が制御装置１００に接続されているか否かを定期的に確認することが可能となる。
【００６８】
制御装置１００は、ファン１７の異常または通信異常による全停止に関する設定を記憶するための不揮発性メモリを有している。不揮発性メモリには、ファン１７の異常による全停止および通信異常による全停止の各々について、ＯＮまたはＯＦＦの設定が記憶されている。なお、全停止がＯＮの設定とは、全停止を実行とする設定を意味し、全停止がＯＦＦの設定とは、全停止を非実行とする設定を意味する。ファン１７の異常による全停止および通信異常による全停止はいずれも、デフォルト値がＯＮに設定されている。
【００６９】
図３は、実施の形態１に係る給湯システム１１０における警報器２００の接続確認処理を説明するためのフローチャートである。
【００７０】
図３を参照して、制御装置１００は、ステップＳ０１により、リモコン１０５から送信される指令に基づいて、給湯システム１１０が接続確認モードに設定されると、ステップＳ０２により、リモコン１０５の表示部に警報器２００の接続確認のための操作手順を表示する。これにより、作業者またはユーザは、表示部に表示された接続確認手順に従って接続確認に必要な操作を行なうことができる。
【００７１】
ステップＳ０２では、制御装置１００は、操作手順として、作業者またはユーザに対して、警報器２００に搭載されているテストスイッチをオンする操作を行なうように指示する。たとえば、制御装置１００は、リモコン１０５の表示部に、警報器２００のテストスイッチのオン操作を促すメッセージを表示する。
【００７２】
テストスイッチとは、通常、警報器２００が正常に作動するか否かを試験するために用いられるスイッチである。テストスイッチがオンされると、警報器２００の出力信号は、内部の検知素子が電気的導通状態（ショート）であることを示す状態から、該検知素子が電気的遮断状態（オープン）であることを示す状態へと変化する。
【００７３】
制御装置１００は、ステップＳ０２により接続確認手順を表示した後、警報器２００の出力信号を監視する。このとき、図１に示されるように、警報器２００が通信線Ｌ３により制御装置１００に接続されていれば、制御装置１００は、通信線Ｌ３を介して警報器２００の出力信号を受信することができる。よって、制御装置１００は、警報器２００の出力信号の変化を検知することができる。
【００７４】
制御装置１００は、ステップＳ０３により、接続確認手順を表示してから所定時間が経過するまでの間に、警報器２００の出力信号の状態がショートからオープンに変化したか否かを判定する。
【００７５】
なお、本実施の形態における警報器２００の接続確認処理は、本来警報器２００の動作試験に用いられるスイッチおよび信号を流用して行なわれる。そのため、接続確認モード専用の回路およびプログラムを必要とせず、簡易に接続確認処理を実行することができる。
【００７６】
また、本実施の形態において、警報器２００の接続の有無を示す出力信号をオープン／ショートとしているが、異なる２種類の信号であればこれに限定されない（たとえば、ロー／ハイなど）。
【００７７】
ステップＳ０３において、接続確認手順を表示してから所定時間が経過するまでの間に警報器２００の出力状態が変化したとき（Ｓ０３にてＹＥＳ）、ステップＳ０４において、制御装置１００は、警報器２００が制御装置１００に接続されていると判断する。そして、制御装置１００はステップＳ０５において、不揮発性メモリに記憶されている、ファン１７の異常による全停止の設定を、デフォルト値であるＯＮからＯＦＦに切替える。さらに、制御装置１００はステップＳ０６において、不揮発性メモリに記憶されている通信異常による全停止の設定を、デフォルト値であるＯＮからＯＦＦに切替えて、接続確認処理を終了する。
【００７８】
一方、ステップＳ０３において、接続確認手順を表示してから所定時間が経過するまでの間に警報器２００の出力状態が変化しないとき（Ｓ０３にてＮＯ）、ステップＳ０７において、制御装置１００は、警報器２００が制御装置１００に接続されていないと判断する。この場合、制御装置１００はステップＳ０８において、不揮発性メモリに記憶されている、ファン１７の異常による全停止の設定をデフォルト値であるＯＮに維持する。さらに、制御装置１００はステップＳ０９において、不揮発性メモリに記憶されている通信異常による全停止の設定をデフォルト値であるＯＮに維持し、接続確認処理を終了する。
【００７９】
本実施の形態１に係る給湯システム１１０においては、上述した運転台数制御に基づいた給湯運転の実行中、いずれか１台の給湯器１においてファン１７の異常または通信異常が検知された場合には、不揮発性メモリに記憶された、ファン１７の異常または通信異常による全停止の設定が反映される。
【００８０】
図４は、実施の形態１に係る給湯システム１１０におけるファンまたは通信の異常が生じたときの制御処理を説明するためのフローチャートである。
【００８１】
図４を参照して、ステップＳ１１において、制御装置１００は、各給湯器１の給湯制御部１９と連携して上述した運転台数制御を行うことにより、給湯運転を実行する。給湯運転の実行中、制御装置１００は、さらに、各給湯器１の給湯制御部１９と連携して異常監視動作を実行する。
【００８２】
ステップＳ１２において、制御装置１００は、警報器２００から警報が入力されているか否かを判定する。制御装置１００は、警報器２００から警報が入力されていれば（Ｓ１２にてＹＥＳ）、ステップＳ１８に進み、全ての給湯器１ａ〜１ｃを停止する全停止を行い、給湯システム１１０の制御を終了する。
【００８３】
一方、制御装置１００は、警報器２００から警報が入力されていなければ（Ｓ１２にてＮＯ）、ステップＳ１３にて、複数の給湯器１ａ〜１ｃのうちのいずれかの給湯器１からファン異常を示す信号が入力されているか否かを判定する。
【００８４】
いずれかの給湯器１からファン異常を示す信号が入力されている場合（Ｓ１３にてＹＥＳ）、すなわち、いずれかの給湯器１においてファン１７の異常が検知された場合、制御装置１００は、ステップＳ１４にて、不揮発性メモリを参照して、ファン異常による全停止がＯＮに設定されているか否かを判定する。制御装置１００は、ファン異常による全停止がＯＮの場合（Ｓ１４にてＹＥＳ）、ステップＳ１８にて全停止を行い、給湯システム１１０の制御を終了する。
【００８５】
一方、ファン異常による全停止がＯＦＦの場合（Ｓ１４にてＮＯ）、制御装置１００は、ステップＳ１７に進み、ファン異常が生じている異常給湯器を停止する。そして、制御装置１００は、再びステップＳ１１に戻り、運転台数制御を行う。
【００８６】
これに対して、ステップＳ１３にていずれの給湯器１からもファン異常を示す信号が入力されていない場合（Ｓ１３にてＮＯ）、制御装置１００は、ステップＳ１５において、いずれかの給湯器１の給湯制御部１９との間に通信異常が生じているか否かを判定する。具体的には、制御装置１００は、各給湯器１の給湯制御部１９に対して接続確認用の信号を送信してから一定時間が経過するまでに、各給湯制御部１９から当該信号に対する応答信号を受信できたか否かを判定する。
【００８７】
制御装置１００は、いずれかの給湯器１の給湯制御部１９との間に通信異常が生じている場合（Ｓ１５にてＹＥＳ）、ステップＳ１６において、不揮発性メモリを参照して、通信異常による全停止がＯＮに設定されているか否かを判定する。通信異常による全停止がＯＮである場合（Ｓ１６にてＹＥＳ）、制御装置１００は、ステップＳ１８にて全停止を行い、給湯システム１１０の制御を終了する。
【００８８】
一方、通信異常による全停止がＯＦＦである場合（Ｓ１６にてＮＯ）、ステップＳ１７に進み、通信異常が生じている異常給湯器を停止する。具体的には、制御装置１００において、受信は不可能であるが送信は可能であるような通信異常の場合、制御装置１００は異常給湯器に停止指令を出力する。また、異常給湯器の給湯制御部１９も制御装置１００との通信異常を検出すると、自身の給湯運転を停止させる。その後、制御装置１００は、再びステップＳ１１に戻り、運転台数制御を行う。
【００８９】
一方、制御装置１００は、ステップＳ１５において、いずれの給湯器１の給湯制御部１９とも通信異常が生じていない場合（Ｓ１５にてＮＯ）、再びステップＳ１１に戻り、運転台数制御を行う。
【００９０】
このように、本実施の形態１に係る給湯システム１１０において、複数の給湯器１のいずれかの給湯器１でファン１７の異常が検知されたとき（図４のＳ１３にてＹＥＳ）、または通信異常が検知されたとき（Ｓ１５にてＹＥＳ）であっても、警報器２００の接続が確認されていれば、制御装置１００は、全停止を行なうことなく、異常給湯器のみを停止させる（Ｓ１７）。したがって、給湯システム１１０は、残りの正常な給湯器１によって給湯運転を継続することができる。そして、給湯運転の継続中において、警報器２００によって集合排気ダクト９からの排気の逆流が検知されると（Ｓ１２にてＹＥＳ）、制御装置１００は全停止を行なう（Ｓ１８）。
【００９１】
よって、本実施の形態１に係る給湯システム１１０によれば、いずれかの給湯器１においてファンまたは通信の異常が生じても、システム稼働を継続できるという継続性、および、万一排気の逆流が生じた場合は速やかにこれを検知し、給湯システムの稼動を停止するという安全性、の両方の性質を満たすことができる。すなわち、一部の給湯器において異常が発生しても可能な限りシステム稼働を継続できる給湯システムを提供することができる。
【００９２】
なお、従来の給湯システムでは、各給湯器の排気ダクト内に、排気の逆流を防止するための逆止弁を設けたものがある。しかしながら、万一逆止弁に故障が生じても、制御装置は故障を検知することができない場合がある。このような場合であっても、本実施の形態１による給湯システムによれば、警報器（検知素子）が排気の逆流を検知してくれるため、安全性が保証された状態で、可能な限りシステム稼働を継続することができる。
【００９３】
［実施の形態２］
本発明の実施の形態２では、２台の給湯器を並列に連結して構成される、簡易２連結型の給湯システムについて説明する。
【００９４】
（給湯システムの構成）
図５は、実施の形態２に係る給湯システム１１１の全体構成を示す図である。実施の形態２に係る給湯システム１１１では、１台の給湯器１の給湯制御部１９が、２台の給湯器１を統括して制御する制御装置１００の働きも兼ねる。
【００９５】
まず、実施の形態２に係る給湯システム１１１の全体構成について、実施の形態１に係る給湯システム１１０と異なる点を中心に説明する。
【００９６】
図５を参照して、給湯システム１１１は、２台の給湯器１ｄ，１ｅからなり、部屋２の中に設置される。
【００９７】
給湯器１ｄの給湯制御部１９ｄと給湯器１ｅの給湯制御部１９ｅとは通信線Ｌ４により双方向通信を行うように構成される。一方の給湯器１ｄの給湯制御部１９ｄにはリモコン１０５が接続される。以下の説明では、リモコン１０５が接続された方の給湯器１ｄを「マスタ給湯器１ｄ」と称し、他方の給湯器１ｅを「スレーブ給湯器１ｅ」とも称する。各給湯器が、自己がマスタ給湯器かスレーブ給湯器かを判定する方法（マスタ・スレーブ判定）については後に詳述する。
【００９８】
マスタ給湯器１ｄの給湯制御部１９ｄは、給湯器１ｄ自身を制御するとともに、実施の形態１の給湯システム１１０における制御装置１００の働きを兼ねる。すなわち、マスタ給湯器１ｄの給湯制御部１９ｄは、スレーブ給湯器１ｅの給湯制御部１９ｅに対して指令を出力することにより、スレーブ給湯器１ｅの制御も行う。
【００９９】
本実施の形態２では、実施の形態１と異なり、給湯器１ｄ，１ｅに、それぞれ、警報器２００ｄ，２００ｅが接続されている。ここで、制御装置として機能するマスタ給湯器１ｄだけではなく、スレーブ給湯器１ｅにも警報器２００ｅが接続されているのは、マスタ給湯器１ｄに何らかの異常（通信異常を含む）が発生し、スレーブ給湯器１ｅの制御が不能となった場合において、給湯制御部１９ｅが、警報器２００ｅの出力信号に基づいて、スレーブ給湯器１ｅを自律的に運転することを可能にするためである。
【０１００】
なお、図５では通信線Ｌ４を有線として表記したが、給湯制御部１９ｄと給湯制御部１９ｅとの間の通信には、無線通信を用いてもよい。
【０１０１】
（給湯システムの制御）
次に、実施の形態２に係る給湯システム１１１の制御について、主に、実施の形態１に係る給湯システム１１０の制御と異なる点を説明する。
【０１０２】
実施の形態２に係る給湯システム１１１では、マスタ給湯器１ｄの給湯制御部１９ｄは、スレーブ給湯器１ｅの給湯制御部１９ｅと連携して、運転台数制御および異常監視動作を実行する。なお、運転台数制御については、簡易２連結型給湯システムにおいて周知の制御手法を適用することが可能である。
【０１０３】
まず、給湯システム１１１の電源がオンされると、各給湯制御部１９ｄ，１９ｅにおいて、マスタ・スレーブ判定が行われる。このマスタ・スレーブ判定は、リモコン１０５の接続を識別するための信号の入力の有無に基づいて行われる。そして、リモコン１０５から該信号が入力された給湯制御部（図５では給湯制御部１９ｄ）は、自己、すなわち給湯器１ｄがマスタ器であると判定する。そして、該給湯制御部は、判定結果を示す信号を他方の給湯制御部（図５では給湯制御部１９ｅ）に出力する。一方、給湯制御部１９ｅは、給湯制御部１９ｄから該判定結果を示す信号を受けると、自己、すなわち給湯器１ｅがスレーブ器であると判定する。以降、マスタ給湯器１ｄの給湯制御部１９ｄは、マスタ給湯器１ｄ自身およびスレーブ給湯器１ｅを制御する、すなわち、実施の形態１における制御装置１００の役割も果たす。
【０１０４】
上述したマスタ・スレーブ判定の後、給湯制御部１９ｄは、マスタ給湯器１ｄに対応する弁５ｄを閉状態から開状態に切り替える。一方、給湯制御部１９ｄは、スレーブ給湯器１ｅに燃焼禁止信号を出力する。これにより、スレーブ給湯器１ｅに対応する弁５ｅは閉状態に維持される。
【０１０５】
この状態で給湯システム１１１の給湯運転が、リモコン１０５の操作および最低作動流量以上の通水により開始されると、給湯制御部１９ｄはマスタ給湯器１ｄのみ給湯運転を開始させる。給湯運転の実行中において、マスタ給湯器１ｄの出湯量がマスタ給湯器１ｄの能力の上限に近くなった場合には、給湯制御部１９ｄは、スレーブ給湯器１ｅの給湯制御部１９ｅに対しても給湯運転の開始を指示する。給湯制御部１９ｅは、開始指令を受けると、弁５ｅを閉状態から開状態に切り替える。
【０１０６】
一方、両給湯器１ｄ，１ｅが運転している状態で、給湯量が減少した場合には、給湯制御部１９ｄは、スレーブ給湯器１ｅの給湯制御部１９ｅに対して停止指令を送信する。給湯制御部１９ｅは、停止指令に応答して弁５ｅを開状態から閉状態に切り替える。
【０１０７】
異常監視動作については、動作の主体が、実施の形態１では制御装置１００であったのが、実施の形態２においてはマスタ給湯器１ｄの給湯制御部１９ｄとなる。すなわち、給湯制御部１９ｄは、自己のファン１７の異常を監視するとともに、スレーブ給湯器１ｅのファン１７の異常を監視する。給湯制御部１９ｄは、また、給湯制御部１９ｅとの間の通信異常を監視する。ファン１７の異常および通信異常の検知方法は、基本的に実施の形態１で説明した検知方法と同様であるので、説明を繰り返さない。
【０１０８】
実施の形態２に係る給湯システム１１１においても、実施の形態１に係る給湯システム１１０と同様に、警報器２００の接続確認処理が行なわれる。以下では、警報器２００の接続確認処理について、実施の形態１による接続確認処理と異なる点を中心として説明する。
【０１０９】
図６は、実施の形態２に係る給湯システム１１１における警報器２００の接続確認処理を説明するためのフローチャートである。図６に示すフローチャートは、図３に示すフローチャートにおけるステップＳ０３，Ｓ０４，Ｓ０７を、それぞれ、ステップＳ２３，Ｓ２４，Ｓ２７に変更したものである。よって、以下では、図３と異なるステップＳ２３，Ｓ２４，Ｓ２７を重点的に説明する。
【０１１０】
図６を参照して、マスタ給湯器１ｄの給湯制御部１９ｄは、図３と同じステップＳ０１において、リモコン１０５から送信される指令に基づいて接続確認モードに設定されると、ステップＳ０２においてリモコン１０５の表示部に接続確認手順を表示する。
【０１１１】
ステップＳ０２では、給湯制御部１９ｄは、操作手順として、作業者またはユーザに対して、警報器２００ｄ，２００ｅの各々に搭載されているテストスイッチをオンする操作を行なうように指示する。
【０１１２】
このとき、給湯制御部１９ｄ，１９ｅは、それぞれ、ステップＳ０２により接続確認手順を表示した後、警報器２００ｄ，２００ｅの出力信号を監視する。ステップＳ２３では、給湯制御部１９ｄ，１９ｅは、それぞれ、接続確認手順を表示してから所定時間が経過するまでの間に、警報器２００ｄ，２００ｅの出力信号の状態がショートからオープンに変化したか否かを判定する。給湯制御部１９ｄ，１９ｅは、判定結果を示す情報を互いに通信し合う。
【０１１３】
ステップＳ２３において、両方の警報器２００ｄ，２００ｅの出力信号の状態が共にショートからオープンに変化したとき（Ｓ２３においてＹＥＳ）、給湯制御部１９ｄは、ステップＳ２４において、警報器２００ｄ，２００ｅがそれぞれ給湯制御部１９ｄ，１９ｅに接続されていると判断する。この場合、給湯制御部１９ｄは、図３と同じステップＳ０５に進み、不揮発性メモリに記憶されている、ファン１７の異常による全停止の設定を、デフォルト値であるＯＮからＯＦＦに切替える。給湯制御部１９ｄは、続いて、図３と同じステップＳ０６により、通信異常による全停止の設定を、デフォルト値であるＯＮからＯＦＦに切替えて、接続確認処理を終了する。
【０１１４】
一方、ステップＳ２３において、両警報器２００ｄ，２００ｅの出力状態の少なくとも一方が変化しなかったとき（Ｓ２３においてＮＯ）、給湯制御部１９ｄは、ステップＳ２７において、警報器２００ｄ，２００ｅの少なくとも一方が、対応する給湯制御部に接続されていないと判断する。この場合、給湯制御部１９ｄは、図３と同じステップＳ０８，Ｓ０９において、不揮発性メモリに記憶されている、ファン１７による異常による全停止の設定、および通信異常による全停止の設定をそれぞれＯＮに維持し、接続確認処理を終了する。
【０１１５】
次に、実施の形態２に係る給湯システム１１１におけるファンまたは通信の異常があった場合の制御について、実施の形態１に係る給湯システム１１０と異なる点を中心として説明する。
【０１１６】
図７は、実施の形態２に係る給湯システム１１１におけるファンまたは通信の異常が生じたときの制御処理を説明するためのフローチャートである。図７においては、図４の処理と異なる処理（ステップＳ３７ａ〜Ｓ３７ｃ）を主体に説明する。図７に示すフローチャートは、図４に示すフローチャートにおけるステップＳ１７に代えて、ステップＳ３７ａ〜３７ｃを付加したものである。よって、以下では、図４と異なるステップＳ３７ａ〜３７ｃを重点的に説明する。
【０１１７】
図７を参照して、給湯制御部１９ｄは、図４と同じステップＳ１１〜Ｓ１６の処理を実行する。
【０１１８】
ステップＳ１３において給湯器１ｄ，１ｅのいずれかのファン１７に異常が検知され（Ｓ１３にてＹＥＳ）、かつ、続くステップＳ１４においてファン異常による全停止がＯＦＦに設定されている場合（Ｓ１４にてＮＯ）、給湯制御部１９ｄは、ステップＳ３７ａにおいて、ファンに異常が生じた給湯器１の運転を停止する。
【０１１９】
たとえば、マスタ給湯器１ｄにおいてファン１７の異常が検知された場合、給湯制御部１９ｄは、自己の給湯器１ｄを停止する一方で、スレーブ給湯器１ｅの給湯制御部１９ｅに対しては指令を出力することで、スレーブ給湯器１ｅの運転を継続させる。すなわち、給湯制御部１９ｄがスレーブ給湯器１ｅを制御し続けることで、給湯システム１１１は給湯を続けることができる。
【０１２０】
また、給湯制御部１９ｄは、ステップＳ１５において、給湯制御部１９ｄと給湯制御部１９ｅとの間に通信異常が生じているか否かを判定する。給湯制御部１９ｄは、通信異常が生じていた場合（ステップＳ１５にてＹＥＳ）、ステップＳ１６において、不揮発性メモリを参照して、通信異常による全停止がＯＮに設定されているか否かを判定する。給湯制御部１９ｄは、通信異常による全停止がＯＮである場合（Ｓ１６にてＹＥＳ）、ステップＳ１８にて全停止を行い、給湯システム１１１の制御を終了する。
【０１２１】
一方、通信異常による全停止がＯＦＦである場合（Ｓ１６にてＮＯ）、ステップＳ３７ｂにおいてスレーブ給湯器１ｅを停止する。具体的には、給湯制御部１９ｄにおいて、受信は不可能であるが送信は可能であるような通信異常の場合、給湯制御部１９ｄはスレーブ給湯器１ｅに停止指令を出力する。また、スレーブ給湯器１ｅの給湯制御部１９ｅも給湯制御部１９ｄとの通信異常を検出すると、自身の給湯運転を停止させる。続くステップＳ３７ｃにおいて、給湯制御部１９ｄは、リモコン１０５を用いて通信異常を報知した上で、再びステップＳ１１に戻り、運転台数制御を行う。この場合、給湯制御部１９ｄがマスタ給湯器１ｄを１台で独立した給湯器として制御し続けることで、給湯システム１１１は給湯を続けることができる。
【０１２２】
このように、本実施の形態２に係る給湯システム１１１は、２台の給湯器１ｄ，１ｅのいずれかでファン１７の異常が検知されたとき（Ｓ１３にてＹＥＳ）、または給湯制御部１９ｄ，１９ｅ間の通信異常が検知されたとき（Ｓ１５にてＹＥＳ）であっても、警報器２００ｄ，２００ｅの接続が確認されていれば、給湯制御部１９ｄは、全停止を行なうことなく、異常給湯器のみを停止させる（Ｓ３７ａ）。したがって、給湯システム１１１は、もう一方の正常な給湯器１によって給湯運転を継続することができる。そして、給湯運転の継続中において、警報器２００ｄ，２００ｅによって集合排気ダクト９からの排気の逆流が検知されると（Ｓ１２にてＹＥＳ）、給湯制御部１９ｄは全停止を行なう（Ｓ１８）。
【０１２３】
なお、本実施の形態２に係る給湯システム１１１においては、ステップＳ３７ｂで通信異常のために停止したスレーブ給湯器１ｅも、電源を再投入（リセット）することで、給湯器１ｄと独立した給湯器として使用できるように構成される。この場合、給湯器１ｅにはリモコン１０５が接続されていないので、給湯器１ｅは予め設定した条件（給湯量、給湯温度）に従って自律的に湯水を供給する。このとき、給湯制御部１９ｅは、給湯制御部１９ｅに接続される警報器２００ｅにより、集合排気ダクト９からの排気の逆流を検知することができる。排気の逆流を検知した場合には、給湯制御部１９ｅは、給湯器１ｅを停止する。
【０１２４】
以上のように、この発明の実施の形態２によれば、一方の給湯器が２台の給湯器を統括制御する制御装置の役割を担う簡易２連結型給湯システムにおいても、実施の形態１と同様の作用効果が得られる。
【０１２５】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【産業上の利用可能性】
【０１２６】
この発明は、複数の給湯器を連結した給湯システムに利用できる。
【符号の説明】
【０１２７】
１，１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄ，１ｅ  給湯器、２  部屋、３  給水管、４  給湯管、５，５ａ，５ｂ，５ｃ，５ｄ，５ｅ  弁、６  給湯栓、７  吸気ダクト、８  排気ダクト、９  集合排気ダクト、１０  燃焼缶体、１１  熱交換器、１２  入水管、１３  出湯管、１４  バイパス管、１５  バーナ、１６  ガス供給管、１７  ファン、１９，１９ｄ，１９ｅ  給湯制御部、９１  外部ファン、１００  制御装置、１０５  リモコン、１１０，１１１  給湯システム、１２０  入水口、１２１  入水流量センサ、１２２  入水温度センサ、１３０  出湯口、１３１  出湯温度センサ、１３２  水量サーボ弁、１３３  湯水混合弁、１３４  給湯温度センサ、１４１  バイパス流量調整弁、１４２  バイパス流量センサ、１６１  元ガス電磁弁、１６２  ガス比例弁、１６３  燃焼制御弁、２００，２００ｄ，２００ｅ  警報器、Ｌ１，Ｌ２，Ｌ３，Ｌ４  通信線。
【図１】
2018071841.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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