(57)【要約】【課題】ホースの取り出しを素早く行う。【解決手段】ホースリール１０Ａは、ホースを巻回状態で収納する。ホースリール１０Ａは、ベース部１２と、ベース部１２に対して回転可能に取り付けられた回転部１４とを備える。回転部１４は、回転部１４の回転に応じて、収納されたホースを保持する保持位置と、収納されたホースの保持を解除する解除位置との間で姿勢が変化する係止片１４ｂを有する。【選択図】図２
2018002412.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ホースを巻回状態で収納するホースリールであって、
ベース部と、
前記ベース部に対して回転可能に取り付けられた回転部とを備え、
前記回転部は、前記回転部の回転に応じて、収納された前記ホースを保持する保持位置と、収納された前記ホースの保持を解除する解除位置との間で姿勢が変化する係止片を有する、ホースリール。
【請求項２】
前記ベース部は、その主壁部から突出する第１の胴部を有し、
前記回転部は前記係止片の基端部から突出する第２の胴部を有し、
前記第２の胴部は、前記第１の胴部に対して回転可能に取り付けられている、請求項１に記載のホースリール。
【請求項３】
前記第２の胴部は、前記第１の胴部の突出方向に沿って延びる回転軸周りに回転するように、前記第１の胴部に対して取り付けられており、
前記係止片は、前記保持位置及び前記解除位置の双方において、前記突出方向に対して交差する方向に延びている、請求項２に記載のホースリール。
【請求項４】
前記第２の胴部は、前記第１の胴部の突出方向に対して傾斜する方向に沿って延びる回転軸周りに回転するように、前記第１の胴部に対して取り付けられており、
前記係止片は、前記保持位置において前記突出方向に対して交差する方向に延びており、前記解除位置において前記突出方向に沿って延びている、請求項２に記載のホースリール。
【請求項５】
前記第２の胴部は、前記第１の胴部の突出方向に対して３０°〜６０°傾斜する方向に沿って延びる回転軸周りに回転するように、前記第１の胴部に対して取り付けられている、請求項４に記載のホースリール。
【請求項６】
前記第２の胴部は、筒状を呈しており、前記第１の胴部が前記第２の胴部内に挿通された状態で前記第１の胴部に対して回転可能に取り付けられている、請求項２又は３に記載のホースリール。
【請求項７】
前記第１の胴部及び前記第２の胴部の一方には回転係止部が設けられており、
前記第１の胴部及び前記第２の胴部の他方には、前記回転係止部に対して回転可能に係止される被係止部が設けられている、請求項２〜６のいずれか一項に記載のホースリール。
【請求項８】
前記第２の胴部の外形は、前記ベース部側から前記係止片側に向かうにつれて縮径されたテーパ形状を呈している、請求項２〜７のいずれか一項に記載のホースリール。
【請求項９】
前記係止片は、前記第２の胴部から一の側に延びており、
前記第２の胴部のうち前記係止片の先端部とは反対側に位置する第１の外周面の傾斜は、前記第２の胴部のうち前記係止片の先端部側に位置する第２の外周面の傾斜よりも大きい、請求項８に記載のホースリール。
【請求項１０】
前記第２の胴部のうち前記係止片の先端部とは反対側に位置する第１の外周面には、前記第２の胴部の径方向外側に突出する少なくとも一つの突出部が設けられている、請求項２〜９のいずれか一項に記載のホースリール。
【請求項１１】
前記突出部は、前記ベース部側から前記係止片側に向かうにつれて突出量が大きくなるテーパ形状を呈している、請求項１０に記載のホースリール。
【請求項１２】
前記回転部の前記ベース部に対する回転に伴ってクリック感を発生させるクリック部を更に備える、請求項１〜１１のいずれか一項に記載のホースリール。
【請求項１３】
前記係止片が前記保持位置から変化したときに元の姿勢に戻すように前記回転部を付勢する付勢部材を更に備える、請求項１〜１２のいずれか一項に記載のホースリール。
【請求項１４】
前記回転部には、前記ホースの先端部に設けられた散水ノズルを支持可能に構成された支持部が設けられている、請求項１〜１３のいずれか一項に記載のホースリール。
【請求項１５】
ホースを巻回状態で収納する収納装置であって、
ベース部と、
係止片とを備え、
前記ベース部は、その主壁部から突出する胴部を有し、
前記係止片は、
前記胴部の延在方向と交差する方向に延びており、
収納された前記ホースを保持する保持位置と、収納された前記ホースの保持を解除する解除位置との間で、前記胴部の延在方向と交差する方向においてスライド可能に前記胴部に対して取り付けられている、ホースリール。
【請求項１６】
ホースを巻回状態で収納する収納装置であって、
ベース部と、
係止片とを備え、
前記ベース部は、その主壁部から突出する胴部を有し、
前記係止片は、
前記胴部の延在方向と交差する方向に延びると共に基端部が前記胴部に取り付けられており、
収納された前記ホースを保持する保持状態と、収納された前記ホースの保持を解除する解除状態との間で弾性変形可能な弾性部材で構成されている、ホースリール。
【請求項１７】
請求項１〜１６のいずれか一項に記載のホースリールと、
前記ホースリールに収納された前記ホースとを備える散水具。
【請求項１８】
前記ホースの先端部にロータリコネクタを介して設けられた散水ノズルを更に備え、
前記ロータリコネクタは、前記ホースと前記散水ノズルとを回転自在に連結している、請求項１７に記載の散水具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、ホースを収納するホースリール、及びホースがホースリールに収納された散水具に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１は、ホースが巻かれる胴部の前後にスタンド板が設けられたホースリールを開示している。当該ホースリールに対してホースを巻き取る場合、及び、当該ホースリールからホースを巻き出す場合には、作業者が手でホースを把持しながら、胴部の周囲において腕を回転させる動作が必要となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−１９１２４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、腕を回転させながらホースを巻き出すにはホースの全長に応じて時間を要してしまい、ホースを直ちに使用状態にすることができず、ひいては作業者の体力を徒に消耗させてしまいうる。
【０００５】
そこで、本開示は、ホースの取り出しを素早く行うことが可能なホースリール、及びホースがホースリールに収納された散水具を説明する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示の一つの観点に係るホースリールは、ホースを巻回状態で収納するホースリールであって、ベース部と、ベース部に対して回転可能に取り付けられた回転部とを備える。回転部は、回転部の回転に応じて、収納されたホースを保持する保持位置と、収納されたホースの保持を解除する解除位置との間で姿勢が変化する係止片を有する。
【０００７】
本開示の一つの観点に係るホースリールでは、係止片の姿勢が、回転部の回転に応じて、収納されたホースを保持する保持位置と、収納されたホースの保持を解除する解除位置との間で変化する。そのため、係止片の姿勢が保持位置にあるときには、巻回状態のホースが係止片を乗り越え難いので、ホースリールに収納されているホースが意図せずにホースリールから外れてしまうような事態が生じ難い。一方、係止片の姿勢が解除位置にあるときには、係止片によるホースの保持が解除されているので、ホースを巻回状態のままホースリールから外すことができる。従って、腕を回転させながらホースをホースリールから巻き出す必要がない。その結果、ホースの取り出しを素早く行うことが可能となる。
【０００８】
ベース部は、その主壁部から突出する第１の胴部を有し、回転部は係止片の基端部から突出する第２の胴部を有し、第２の胴部は、第１の胴部に対して回転可能に取り付けられていてもよい。
【０００９】
第２の胴部は、第１の胴部の突出方向に沿って延びる回転軸周りに回転するように、第１の胴部に対して取り付けられており、係止片は、保持位置及び解除位置の双方において、突出方向に対して交差する方向に延びていてもよい。
【００１０】
第２の胴部は、第１の胴部の突出方向に対して４５°傾斜する方向に沿って延びる回転軸周りに回転するように、第１の胴部に対して取り付けられており、係止片は、保持位置において突出方向に対して交差する方向に延びており、解除位置において突出方向に沿って延びていてもよい。この場合、解除位置において係止片が突出方向に沿って延びているので、巻回状態のホースをホースリールから取り外す際には、巻回状態のホースを当該突出方向に沿って引き出すだけでよい。そのため、ホースの取り出しをより素早く且つ簡易に行うことが可能となる。
【００１１】
第２の胴部は、筒状を呈しており、第１の胴部が第２の胴部内に挿通された状態で第１の胴部に対して回転可能に取り付けられていてもよい。この場合、第２の胴部の外周面に沿ってホースが巻回されてホースがホースリールに収納された状態において、回転動作が行われない第１の胴部にホースが接しないので、回転部が回転する際にホースと第１の胴部との間で抵抗が生じない。そのため、回転部をスムーズに動作させることができる。
【００１２】
第２の胴部は、第１の胴部の突出方向に対して３０°〜６０°傾斜する方向に沿って延びる回転軸周りに回転するように、第１の胴部に対して取り付けられていてもよい。
【００１３】
第２の胴部の外形は、ベース部側から係止片側に向かうにつれて縮径されたテーパ形状を呈していてもよい。この場合、巻回状態のホースを第２の胴部から取り外す際に、ホースが第２の胴部に引っ掛かり難くなる。そのため、ホースの取り出しをさらに素早く行うことが可能となる。
【００１４】
係止片は、第２の胴部から一の側に延びており、第２の胴部のうち係止片の先端部とは反対側に位置する第１の外周面の傾斜は、第２の胴部のうち係止片の先端部側に位置する第２の外周面の傾斜よりも大きくてもよい。この場合、巻回状態のホースを第２の胴部から取り外す際に、傾斜がより大きな第１の外周面を巻回状態のホースが摺動するので、ホースが第２の胴部により引っ掛かり難くなる。そのため、ホースの取り出しをいっそう素早く行うことが可能となる。
【００１５】
第２の胴部のうち係止片の先端部とは反対側に位置する第１の外周面には、第２の胴部の径方向外側に突出する少なくとも一つの突出部が設けられていてもよい。この場合、巻回状態のホースを第２の胴部から取り外す際に、第１の外周面に沿って滑り落ちようとする巻回状態のホースが、突出部に引っかかりやすくなる。そのため、第２の胴部からの意図しないホースの落下を抑制することができる。
【００１６】
突出部は、ベース部側から係止片側に向かうにつれて突出量が大きくなるテーパ形状を呈していてもよい。この場合、巻回状態のホースが突出部において必要以上に引っ掛からずにすむ。そのため、第２の胴部からの意図しないホースの落下と、ホースのホースリールからの取り出しとを両立させることが可能となる。
【００１７】
本開示の一つの観点に係るホースリールは、回転部のベース部に対する回転に伴ってクリック感を発生させるクリック部を更に備えてもよい。この場合、例えば係止片が保持位置又は解除位置にあることを、クリック感によって操作者に伝達することが可能となる。
【００１８】
本開示の一つの観点に係るホースリールは、係止片が保持位置から変化したときに元の姿勢に戻すように回転部を付勢する付勢部材を更に備えてもよい。この場合、係止片が付勢部材によって自動的に保持位置に戻る。そのため、人手で係止片を保持位置に戻す手間を省くことが可能となる。
【００１９】
回転部には、ホースの先端部に設けられた散水ノズルを支持可能に構成された支持部が設けられていてもよい。この場合、散水ノズルが支持部に支持されることにより、散水ノズルもホースリールに収納することが可能となる。
【００２０】
本開示の他の観点に係るホースリールは、ホースを巻回状態で収納する収納装置であって、ベース部と、係止片とを備える。ベース部は、その主壁部から突出する胴部を有する。係止片は、胴部の延在方向と交差する方向に延びており、収納されたホースを保持する保持位置と、収納されたホースの保持を解除する解除位置との間で、胴部の延在方向と交差する方向においてスライド可能に胴部に対して取り付けられている。
【００２１】
本開示の他の観点に係るホースリールでは、係止片が、収納されたホースを保持する保持位置と、収納されたホースの保持を解除する解除位置との間で、胴部の延在方向と交差する方向においてスライド可能に胴部に対して取り付けられている。そのため、係止片が保持位置にあるときには、巻回状態のホースが係止片を乗り越え難いので、ホースリールに収納されているホースが意図せずにホースリールから外れてしまうような事態が生じ難い。一方、係止片が解除位置にあるときには、係止片によるホースの保持が解除されているので、ホースを巻回状態のままホースリールから外すことができる。従って、腕を回転させながらホースをホースリールから巻き出す必要がない。その結果、ホースの取り出しを素早く行うことが可能となる。
【００２２】
本開示の他の観点に係るホースリールは、ホースを巻回状態で収納する収納装置であって、ベース部と、係止片とを備える。ベース部は、その主壁部から突出する胴部を有する。係止片は、胴部の延在方向と交差する方向に延びると共に基端部が胴部に取り付けられており、収納されたホースを保持する保持状態と、収納されたホースの保持を解除する解除状態との間で弾性変形可能な弾性部材で構成されている。
【００２３】
本開示の他の観点に係るホースリールでは、係止片が、収納されたホースを保持する保持状態と、収納されたホースの保持を解除する解除状態との間で弾性変形可能な弾性部材で構成されている。そのため、係止片が保持状態にあるときには、巻回状態のホースが係止片を乗り越え難いので、ホースリールに収納されているホースが意図せずにホースリールから外れてしまうような事態が生じ難い。一方、係止片が弾性変形して解除状態となると、係止片によるホースの保持が解除されているので、ホースを巻回状態のままホースリールから外すことができる。従って、腕を回転させながらホースをホースリールから巻き出す必要がない。その結果、ホースの取り出しを素早く行うことが可能となる。
【００２４】
本開示の他の観点に係る散水具は、上記のいずれかのホースリールと、ホースリールに収納されたホースとを備える。本開示の他の観点に係る散水具では、上記のホースリールと同様に、ホースの取り出しを素早く行うことが可能となる。
【００２５】
本開示の他の観点に係る散水具は、ホースの先端部にロータリコネクタを介して設けられた散水ノズルを更に備え、ロータリコネクタは、ホースと散水ノズルとを回転自在に連結していてもよい。この場合、巻回状態のホースを第２の胴部から取り外す際に、ホースが捻れた場合でも、ロータリコネクタにおいてホースの捻れが解消される。そのため、ホースにおいて水の流れが阻害され難くなるので、ホースをホースリールから取り外した後、直ちに散水ノズルから良好に散水を行うことが可能となる。
【発明の効果】
【００２６】
本開示に係るホースリール及び散水具によれば、ホースの取り出しを素早く行うことが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】図１は、第１実施形態に係る散水具を示す斜視図である。
【図２】図２は、第１実施形態に係るホースリール（保持位置）を示す斜視図である。
【図３】図３は、第１実施形態に係るホースリール（保持位置）を示す側面図である。
【図４】図４は、図２のＩＶ−ＩＶ線断面図である。
【図５】図５は、第１実施形態に係るホースリール（解除位置）を示す斜視図である。
【図６】図６は、第１実施形態に係るホースリール（解除位置）を示す側面図である。
【図７】図７は、第２実施形態に係るホースリール（保持位置）を示す斜視図である。
【図８】図８は、第２実施形態に係るホースリール（保持位置）を示す側面図である。
【図９】図９は、図７のＩＸ−ＩＸ線断面図である。
【図１０】図１０は、第２実施形態に係るホースリール（解除位置）を示す側面図である。
【図１１】図１１は、第３実施形態に係るホースリール（保持位置）を示す斜視図である。
【図１２】図１２は、第４実施形態に係るホースリール（保持位置）を示す斜視図である。
【図１３】図１３は、第５実施形態に係るホースリールを前方から見て示す分解斜視図である。
【図１４】図１４は、第５実施形態に係るホースリールを後方から見て示す分解斜視図である。
【図１５】図１５は、第５実施形態に係るホースリール（保持位置）の断面図である。
【図１６】図１６は、第６実施形態に係るホースリール（保持位置）を示す斜視図である。
【図１７】図１７は、第６実施形態に係るホースリール（保持位置）を示す側面図である。
【図１８】図１８は、第７実施形態に係るホースリール（保持位置）を示す断面図である。
【図１９】図１９は、第８実施形態に係るホースリール（保持位置）を示す斜視図である。
【図２０】図２０は、第９実施形態に係るホースリール（保持位置）を示す斜視図である。
【図２１】図２１は、第１０実施形態に係るホースリール（保持位置）を示す斜視図である。
【図２２】図２２は、第１１実施形態に係るホースリール（保持状態）を示す斜視図である。
【図２３】図２３は、第１２実施形態に係るホースリールを前方から見て示す分解斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下に説明される本開示に係る実施形態は本発明を説明するための例示であるので、本発明は以下の内容に限定されるべきではない。以下の説明において、同一要素又は同一機能を有する要素には同一符号を用いることとし、重複する説明は省略する。
【００２９】
［１］第１実施形態
［１．１］散水具の構成
第１実施形態に係る散水具１は、図１に示されるように、ホース２と、散水ノズル３と、ホースリール１０Ａとを備える。ホース２は、ホースリール１０Ａに巻回された状態で収納されうる。ホース２の各端部にはそれぞれ、ロータリコネクタ４，５が取り付けられている。
【００３０】
ロータリコネクタ４は、水道栓６の蛇口に取り付けられたニップル７に対して着脱可能に接続されている。ロータリコネクタ４は、ニップル７に接続された状態において、ニップル７に対して回転可能である。ロータリコネクタ５は、散水ノズル３のニップル部３ａに対して着脱可能に接続されている。ロータリコネクタ５は、ニップル部３ａに接続された状態において、散水ノズル３に対して回転可能である。換言すれば、ロータリコネクタ４，５はそれぞれ、ホース２と、散水ノズル３及び水道栓６とを回転自在に連結している。
【００３１】
ホースリール１０Ａは、図２〜図４に示されるように、ベース部１２と、回転部１４と、フック１６とを備える。ベース部１２、回転部１４及びフック１６は、例えば、金属、樹脂、ゴム等の材料で構成されていてもよい。これらの材料のうち、強度の観点から樹脂又は金属を用いてもよい。樹脂は、金属と比較して材料コスト及び生産性に優れている。樹脂のうち、成形の容易性の観点から熱可塑性樹脂を用いてもよい。熱可塑性樹脂のうち、成形性の観点からポリプロピレン（ＰＰ）、ＡＢＳ樹脂、ポリアセタール（ＰＯＭ）を用いてもよい。これらのうち、衝撃強度及びコストの観点からポリプロピレンを用いてもよい。
【００３２】
ベース部１２は、主壁部１２ａと、側壁部１２ｂと、胴部１２ｃ（第１の胴部）とを有する。主壁部１２ａは、矩形状を呈している。主壁部１２ａの中央部には、図４に示されるように、円形状を呈する貫通孔１２ｄが形成されている。
【００３３】
側壁部１２ｂは、図２〜図４に示されるように、主壁部１２ａの周縁に沿って延びるように主壁部１２ａに立設されている。そのため、主壁部１２ａ及び側壁部１２ｂは、有底四角筒状体を呈している。側壁部１２ｂのうち図２〜図４の上側に位置する部分には、フック１６が取り付けられている。以下では、ベース部１２のうちフック１６が取り付けられている側を「上側」といい、その逆を「下側」ということとする。
【００３４】
胴部１２ｃは、円筒形状を呈している。胴部１２ｃは、貫通孔１２ｄの周縁に沿って延びるように主壁部１２ａに立設されている。胴部１２ｃの突出方向は、側壁部１２ｂとは反対方向である。胴部１２ｃの外形は、ベース部１２から離れるにつれて縮径されたテーパ形状を呈している。
【００３５】
図４に示されるように、主壁部１２ａの垂線方向に対する胴部１２ｃの傾斜角θ１は、０°〜３５°程度であってもよい。傾斜角θ１が０°未満であると、胴部１２ｃの外形が、ベース部１２から離れるにつれて拡径されたテーパ形状を呈することとなるので、胴部１２ｃに巻回されたホース２を胴部１２ｃから引き出し難くなる。傾斜角θ１が３５°を超えると、ホース２が胴部１２ｃの外周面上を滑りやすくなり、ホース２を胴部１２ｃに巻回し難くなる。
【００３６】
胴部１２ｃの先端部１２ｅは、図３及び図４に示されるように、側方から見て、下側から上側に向かうにつれて主壁部１２ａから離れるように傾斜している。図３に示されるように、鉛直方向に対する先端部１２ｅの傾斜角φ１は、０°〜２０°程度であってもよい。先端部１２ｅは、図４に示されるように、内側に向けてＬ字状に屈曲されている。そのため、胴部１２ｃのうち先端部１２ｅの内周面には、周方向に延びる凹溝１２ｆが構成されている。
【００３７】
回転部１４は、図２〜図４に示されるように、ベース部１２に対して回転可能に取り付けられている。回転部１４は、胴部１４ａ（第２の胴部）と、係止片１４ｂと、取付片１４ｃと、複数の螺子１４ｄとを有する。
【００３８】
胴部１４ａは、円筒形状を呈している。胴部１４ａの外形は、ベース部１２から離れるにつれて（ベース部１２側から係止片１４ｂ側に向かうにつれて）縮径されたテーパ形状を呈している。胴部１４ａのうち下側の外周面Ｓ１（第１の外周面）の傾斜は、図３及び図４に示されるように、胴部１４ａのうち上側の外周面Ｓ２（第２の外周面）の傾斜よりも大きくてもよい。
【００３９】
図４に示されるように、主壁部１２ａの垂線方向に対する外周面Ｓ１の傾斜角θ２は、０°〜３５°程度であってもよい。傾斜角θ２が０°未満であると、外周面Ｓ１の外形が、ベース部１２から離れるにつれて拡径されたテーパ形状を呈することとなるので、外周面Ｓ１に巻回されたホース２を胴部１４ａから引き出し難くなる。傾斜角θ２が３５°を超えると、ホース２が外周面Ｓ１上を滑りやすくなり、ホース２を胴部１４ａに巻回し難くなる。
【００４０】
胴部１４ａの基端部１４ｅは、胴部１２ｃの先端部１２ｅと隣接している。胴部１４ａの基端部１４ｅは、図３及び図４に示されるように、側方から見て、下側から上側に向かうにつれてベース部１２から離れるように傾斜している。胴部１４ａの基端部１４ｅの傾斜角は、胴部１２ｃの先端部１２ｅの傾斜角と略同一に設定されていてもよい。
【００４１】
胴部１４ａの先端部１４ｆには、図２に示されるように、大径の円と小径の円とが一部重なり合った状態で上下に並んだ形状を呈する開口Ｈが設けられている。そのため、開口Ｈには、その内側に向けて突出する左右に一対の突出部１４ｇが形成されている。開口Ｈ及び一対の突出部１４ｇは、図１に示されるように、散水ノズル３を支持可能に構成されており、散水ノズル３の支持部として機能する。
【００４２】
係止片１４ｂは、図２〜図４に示されるように、胴部１４ａの先端部１４ｆから上側に向けて延びる板状部材である。換言すれば、胴部１４ａは、係止片１４ｂの基端部からベース部１２側に向けて突出している。そのため、係止片１４ｂの先端部側には胴部１４ａの外周面Ｓ２が位置しており、係止片１４ｂのうち先端部とは反対側（基端部側）には胴部１４ａの外周面Ｓ１が位置している。係止片１４ｂの先端部は、半円形状を呈しており、丸みを帯びている。
【００４３】
取付片１４ｃは、円板状を呈しており、図４に示されるように胴部１２ｃの先端部１２ｅに配置されている。取付片１４ｃは、複数の螺子１４ｄによって胴部１４ａに固定されている。取付片１４ｃの周縁部１４ｈは、胴部１４ａの先端部１４ｆ側に向けて突出するように屈曲されている。取付片１４ｃの周縁部１４ｈは、凹溝１２ｆと係合したままの状態で、凹溝１２ｆ内をスライド可能である。そのため、回転部１４は、所定の回転軸Ａｘ１周りに回転可能である。なお、回転部１４の胴部１２ｃ（ベース部１２）に対する回転可能範囲は、例えば、０°〜１８０°の間であってもよいし、０°〜３６０°の間であってもよい。
【００４４】
第１実施形態において、回転軸Ａｘ１は、胴部１２ｃの突出方向に沿って延びている。より詳細には、回転軸Ａｘ１は、取付片１４ｃの主面に対して直交する方向に沿って延びている。水平方向に対する回転軸Ａｘ１の傾斜角は、傾斜角φ１と同程度である。すなわち、本明細書において「沿う」とは、基準に対して±２０°程度の範囲も含む。
【００４５】
［１．２］ホースリールの動作
続いて、ホースリール１０Ａの機能について説明する。図１〜図４に示されるように、係止片１４ｂが上側に向けて突出した状態においては、係止片１４ｂは、胴部１２ｃ，１４ａに巻回されているホース２が胴部１２ｃ，１４ａの延在方向において拡がらないようホース２を堰き止める保持機能を発揮する。そのため、このときの係止片１４ｂは、ホースリール１０Ａに収納されたホース２を保持する保持位置にあるといえる。
【００４６】
次に、回転部１４が回転軸Ａｘ１周りに１８０°回転すると、図５及び図６に示されるように、係止片１４ｂが下側に向けて突出した状態となる。この状態では、係止片１４ｂは、胴部１２ｃ，１４ａに巻回されているホース２の保持機能を発揮しない。そのため、このときの係止片１４ｂは、ホースリール１０Ａに収納されたホース２の保持を解除する解除位置にあるといえる。
【００４７】
従って、係止片１４ｂは、回転部１４の回転に応じて、保持位置と解除位置との間で姿勢が変化する。なお、第１実施形態においては、保持位置及び解除位置の双方において、胴部１２ｃ，１４ａの延在方向（主壁部１２ａからの突出方向）に対して交差する方向（直交する方向）に係止片１４ｂが延びている。
【００４８】
［１．３］散水具の製造方法
上記の散水具１を製造する際には、まず、ベース部１２に回転部１４が取り付けられていない状態で、巻回状態のホース２を胴部１２ｃに対して装着する。続いて、回転部１４をベース部１２に対して取り付ける。具体的には、凹溝１２ｆ内に取付片１４ｃの周縁部１４ｈが係合するように、胴部１４ａの基端部１４ｅと取付片１４ｃとで胴部１２ｃの先端部１２ｅを挟んだ状態で、螺子１４ｄによって取付片１４ｃを胴部１４ａに固定する。傾斜している胴部１２ｃ，１４ａに対して直接ホース２を機械で巻回させると、ホース２と胴部１２ｃ，１４ａとの間に意図しない隙間が生じてしまい、巻回されたホース２が不揃いになってしまう虞があるが、上記の工程を経ると、ホース２をホースリール１０Ａに対して見栄えよく収納することができる。
【００４９】
［１．４］作用
（Ａ）以上のような第１実施形態では、係止片１４ｂの姿勢が、回転部１４の回転に応じて、収納されたホース２を保持する保持位置と、収納されたホース２の保持を解除する解除位置との間で変化する。そのため、係止片１４ｂの姿勢が保持位置にあるときには、巻回状態のホース２が係止片１４ｂを乗り越え難いので、ホースリール１０Ａに収納されているホース２が意図せずにホースリール１０Ａから外れてしまうような事態が生じ難い。一方、係止片１４ｂの姿勢が解除位置にあるときには、係止片１４ｂによるホース２の保持が解除されているので、ホース２を巻回状態のままホースリール１０Ａから外すことができる。従って、腕を回転させながらホース２をホースリール１０Ａから巻き出す必要がない。その結果、ホース２の取り出しを素早く行うことが可能となる。
【００５０】
（Ｂ）第１実施形態では、胴部１２ｃ，１４ａの外形がいずれも、ベース部１２側から係止片１４ｂ側に向かうにつれて縮径されたテーパ形状を呈している。そのため、巻回状態のホース２を胴部１２ｃ，１４ａから取り外す際に、ホース２が胴部１４ａに引っ掛かり難くなる。そのため、ホース２の取り出しをさらに素早く行うことが可能となる。また、胴部１２ｃ，１４ａがこのようなテーパ形状であると、ホースリール１０Ａを射出成形等で形成する場合に、金型から取り出しやすくなる。
【００５１】
（Ｃ）第１実施形態では、外周面Ｓ１の傾斜が外周面Ｓ２の傾斜よりも大きい（傾斜角θ２＞傾斜角θ１）。そのため、図５及び図６に示されるように、係止片１４ｂの姿勢が解除位置に変化した状態で、巻回状態のホース２を胴部１２ｃ，１４ａから取り外す際に、傾斜がより大きな外周面Ｓ１を巻回状態のホース２が摺動する。従って、ホース２が胴部１４ａにより引っ掛かり難くなる。その結果、ホース２の取り出しをいっそう素早く行うことが可能となる。
【００５２】
（Ｄ）第１実施形態では、ホース２の先端部にロータリコネクタ５を介して設けられた散水ノズル３を支持可能に構成された支持部（開口Ｈ及び一対の突出部１４ｇ）が、回転部１４に設けられている。そのため、散水ノズル３が当該支持部に支持されることにより、散水ノズル３もホースリール１０Ａに収納することが可能となる。
【００５３】
（Ｅ）第１実施形態では、ロータリコネクタ４，５がそれぞれ、ホース２と、散水ノズル３及び水道栓６とを回転自在に連結している。そのため、巻回状態のホース２を胴部１２ｃ，１４ａから取り外す際に、ホース２が捻れた場合でも、ロータリコネクタ４，５においてホース２の捻れが解消される。そのため、ホース２において水の流れが阻害され難くなるので、ホース２をホースリール１０Ａから取り外した後、直ちに散水ノズル３から良好に散水を行うことが可能となる。
【００５４】
（Ｆ）第１実施形態では、係止片１４ｂの先端部が丸みを帯びている。そのため、巻回状態のホース２を胴部１２ｃ，１４ａから取り外す際に、ホース２の係止片１４ｂへの引っかかりを抑制することが可能となる。
【００５５】
［２］第２実施形態
続いて、図７〜図１０を参照して、第２実施形態に係るホースリール１０Ｂについて説明する。ホースリール１０Ｂは、胴部１２ｃ，１４ａの構造の点で、第１実施形態に係るホースリール１０Ａと異なる。以下では、主として、異なる点について説明する。
【００５６】
胴部１２ｃの先端部１２ｅは、図７〜図９に示されるように、側方から見て、上側から下側に向かうにつれて主壁部１２ａから離れるように傾斜している。図８に示されるように、先端部１２ｅの鉛直方向に対する傾斜角φ２は、３０°〜６０°程度であってもよい。胴部１４ａの基端部１４ｅは、胴部１２ｃの先端部１２ｅと隣接している。
【００５７】
第２実施形態において、図９に示されるように、回転軸Ａｘ２は、胴部１２ｃの突出方向に対して４５°傾斜する方向に沿って延びている。より詳細には、回転軸Ａｘ２は、取付片１４ｃの主面に対して直交する方向に沿って延びている。水平方向に対する回転軸Ａｘ２の傾斜角は、傾斜角φ２と同程度である。
【００５８】
図７〜図９に示されるように、係止片１４ｂが上側に向けて突出した状態においては、係止片１４ｂは、胴部１２ｃ，１４ａに巻回されているホース２が胴部１２ｃ，１４ａの延在方向において拡がらないようホース２を堰き止める保持機能を発揮する。一方、回転部１４が回転軸Ａｘ２周りに１８０°回転すると、図１０に示されるように、係止片１４ｂが胴部１２ｃの突出方向に沿って延びた状態となる。この状態では、係止片１４ｂは、胴部１２ｃ，１４ａに巻回されているホース２の保持機能を発揮しない。そのため、このときの係止片１４ｂは、第１実施形態と同様に、ホースリール１０Ｂに収納されたホース２の保持を解除する解除位置にあるといえる。
【００５９】
以上のような第２実施形態においても、第１実施形態における散水具１の作用効果Ａ，Ｂ，Ｄ〜Ｆを奏する。
【００６０】
第２実施形態では、解除位置において係止片１４ｂが胴部１２ｃの突出方向に沿って延びている。そのため、巻回状態のホース２をホースリール１０Ｂから取り外す際には、巻回状態のホース２を当該突出方向に沿って引き出すだけでよい。従って、ホース２の取り出しをより素早く且つ簡易に行うことが可能となる。
【００６１】
［３］第３実施形態
続いて、図１１を参照して、第３実施形態に係るホースリール１０Ｃについて説明する。ホースリール１０Ｃは、ベース部１２が胴部１２ｃに代えて胴部１８を有している点と、回転部１４の構造の点で、第１実施形態に係るホースリール１０Ａと異なる。以下では、主として、異なる点について説明する。
【００６２】
胴部１８は、円筒形状を呈している。胴部１８は、貫通孔１２ｄの周縁に沿って延びるように主壁部１２ａに立設されている。胴部１８の突出方向は、側壁部１２ｂとは反対方向である。胴部１８の外形は、ベース部１２から離れるにつれて縮径されたテーパ形状を呈している。
【００６３】
胴部１８の先端部１８ａには、第１実施形態と同様に、開口Ｈが設けられている。開口Ｈには、その内側に向けて突出する左右に一対の突出部１４ｇが形成されている。胴部１８の外周面のうち先端部１８ａ寄りの部分には、周方向に延びる凹溝１８ｂが形成されている。
【００６４】
回転部１４は、胴部１８の先端部１８ａに取り付けられた板状部材である。回転部１４の先端部は、半円形状を呈しており、丸みを帯びている。回転部１４の基端部は、凹溝１８ｂと係合している。そのため、回転部１４は、凹溝１８ｂに沿ってスライド可能に構成されている。
【００６５】
図１１に示されるように、回転部１４が上側に向けて突出した状態においては、回転部１４は、胴部１８に巻回されているホース２が胴部１８の延在方向において拡がらないようホース２を堰き止める保持機能を発揮する。一方、回転部１４が凹溝１８ｂに沿って下側に向けてスライドすると、回転部１４が下側に向けて突出した状態となる。この状態では、回転部１４は、胴部１８に巻回されているホース２の保持機能を発揮しない。そのため、このときの回転部１４は、第１実施形態と同様に、ホースリール１０Ｃに収納されたホース２の保持を解除する解除位置にあるといえる。
【００６６】
以上のような第３実施形態においても、第１実施形態における散水具１の作用効果Ａ，Ｂ，Ｄ〜Ｆを奏する。
【００６７】
［４］第４実施形態
続いて、図１２を参照して、第４実施形態に係るホースリール１０Ｄについて説明する。ホースリール１０Ｄは、ベース部１２が主壁部１２ａを有しておらず側壁部１２ｂによって構成されている点と、回転部１４の構造の点で、第１実施形態に係るホースリール１０Ａと異なる。以下では、主として、異なる点について説明する。
【００６８】
回転部１４は、主壁部１２ａと、胴部１８と係止片１４ｂとを有する。主壁部１２ａは、矩形状を呈する板状部材である。主壁部１２ａは、図示されていないが、胴部１８の突出方向（延在方向）に延びる回転軸周りにおいて、側壁部１２ｂに対して回転可能に取り付けられている。すなわち、回転部１４は、ベース部１２に対して回転可能である。
【００６９】
胴部１８は、円筒形状を呈している。胴部１８は、主壁部１２ａに立設されている。胴部１８の突出方向は、主壁部１２ａに対して側壁部１２ｂとは反対方向である。胴部１８の外形は、ベース部１２から離れるにつれて縮径されたテーパ形状を呈している。
【００７０】
胴部１８の先端部１８ａには、第１実施形態と同様に、開口Ｈが設けられている。開口Ｈには、その内側に向けて突出する左右に一対の突出部１４ｇが形成されている。係止片１４ｂは、胴部１８の先端部１８ａに一体的に設けられた板状部材である。係止片１４ｂの先端部は、半円形状を呈しており、丸みを帯びている。
【００７１】
図１２に示されるように、係止片１４ｂが上側に向けて突出した状態においては、係止片１４ｂは、胴部１８に巻回されているホース２が胴部１８の延在方向において拡がらないようホース２を堰き止める保持機能を発揮する。一方、回転部１４が胴部１８の突出方向（延在方向）に延びる回転軸周りに１８０°回転すると、係止片１４ｂが下側に向けて突出した状態となる。この状態では、係止片１４ｂは、胴部１８に巻回されているホース２の保持機能を発揮しない。そのため、このときの係止片１４ｂは、第１実施形態と同様に、ホースリール１０Ｄに収納されたホース２の保持を解除する解除位置にあるといえる。
【００７２】
以上のような第４実施形態においても、第１実施形態における散水具１の作用効果Ａ，Ｂ，Ｄ〜Ｆを奏する。
【００７３】
［５］第５実施形態
続いて、図１３〜図１５を参照して、第５実施形態に係るホースリール１０Ｅについて説明する。ホースリール１０Ｅは、胴部１２ｃ及び取付片１４ｃの構造の点と、一対の付勢部材２８Ａ，２８Ｂをさらに備える点とで、第１実施形態に係るホースリール１０Ａと異なる。以下では、主として、異なる点について説明する。
【００７４】
胴部１２ｃの内周面には、図１４及び図１５に示されるように、一対の突起２０Ａ，２０Ｂと、一対のフック２２Ａ，２２Ｂとが設けられている。突起２０Ａ，２０Ｂは、凹溝１２ｆ内に配置されており、上下方向に並んでいる。突起２０Ａ，２０Ｂは、弾性部材（例えば、ドーム状スプリング）である。フック２２Ａ，２２Ｂは、Ｌ字形状を呈している。フック２２Ａ，２２Ｂは、胴部１２ｃの内周面に設けられており、上下方向に並んでいる。
【００７５】
取付片１４ｃの周縁部１４ｈには、図１３及び図１５に示されるように、一対のノッチ２４Ａ，２４Ｂが設けられている。ノッチ２４Ａ，２４Ｂは、図１３及び図１５において上下方向に並んでいる。ノッチ２４Ａは突起２０Ａ，２０Ｂの一方を収容可能であり、ノッチ２４Ｂは突起２０Ａ，２０Ｂの他方を収容可能である。突起２０Ａ，２０Ｂ及びノッチ２４Ａ，２４Ｂの組は、クリック部として機能する。
【００７６】
取付片１４ｃのうち回転部１４とは反対側の主面には、図１４に示されるように、一対のフック２６Ａ，２６Ｂが設けられている。フック２６Ａ，２６Ｂは、Ｌ字形状を呈している。フック２６Ａ，２６Ｂは、図１４において左右方向に並んでいる。
【００７７】
付勢部材２８Ａ，２８Ｂは、例えばコイルばねであってもよい。付勢部材２８Ａの一端は、胴部１２ｃのフック２２Ａに取り付けられている。付勢部材２８Ａの他端は、取付片１４ｃのフック２６Ａに取り付けられている。付勢部材２８Ｂの一端は、胴部１２ｃのフック２２Ｂに取り付けられている。付勢部材２８Ｂの他端は、取付片１４ｃのフック２６Ｂに取り付けられている。
【００７８】
以上のような第５実施形態においても、第１実施形態における散水具１の作用効果Ａ〜Ｆを奏する。
【００７９】
第５実施形態においては、係止片１４ｂが図１３〜図１５に示されるような保持位置にある状態から、回転部１４が回転軸Ａｘ１周りに回転すると、突起２０Ａがノッチ２４Ａ，２４Ｂの一方から外れると共に、突起２０Ｂがノッチ２４Ａ，２４Ｂの他方から外れて、突起２０Ａ，２０Ｂが取付片１４ｃの周縁部１４ｈによって押圧されて変形する。回転部１４が回転軸Ａｘ１周りに１８０°回転すると、突起２０Ａがノッチ２４Ａ，２４Ｂの他方に入り込むと共に、突起２０Ｂがノッチ２４Ａ，２４Ｂの一方に入り込む。この際、変形していた突起２０Ａ，２０Ｂが元の形状に戻り、クリック感が発生する。そのため、係止片１４ｂが保持位置又は解除位置にあることを、クリック感によって操作者に伝達することが可能となる。
【００８０】
第５実施形態においては、係止片１４ｂが図１３〜図１５に示されるような保持位置にある状態から、回転部１４が回転軸Ａｘ１周りに回転すると、付勢部材２８Ａ，２８Ｂが引っ張られる。そのため、回転部１４の回転量が増えるほど、回転部１４が元の姿勢に戻るように付勢部材２８Ａ，２８Ｂが回転部１４を付勢する。従って、回転部１４（係止片１４ｂ）が付勢部材２８Ａ，２８Ｂによって自動的に元の位置（保持位置）に戻る。その結果、人手で係止片１４ｂを保持位置に戻す手間を省くことが可能となる。
【００８１】
［６］第６実施形態
続いて、図１６及び図１７を参照して、第６実施形態に係るホースリール１０Ｆについて説明する。ホースリール１０Ｆは、回転部１４の構造の点で、第１実施形態に係るホースリール１０Ａと異なる。以下では、主として、異なる点について説明する。
【００８２】
回転部１４は、突出部３０をさらに有する。突出部３０は、胴部１４ａの先端部１４ｆから下側に向けて突出している。換言すれば、突出部３０は、胴部１２ｃのうち係止片１４ｂの先端部とは反対側に位置する外周面Ｓ１に設けられている。突出部３０は、ベース部１２側から係止片１４ｂ側に向かうにつれて突出量が大きくなるテーパ形状を呈している。
【００８３】
以上のような第６実施形態においても、第１実施形態における散水具１の作用効果Ａ〜Ｆを奏する。
【００８４】
第６実施形態においては、胴部１２ｃの外周面Ｓ１に突出部３０が設けられている。そのため、巻回状態のホース２を胴部１２ｃ，１４ａから取り外す際に、外周面Ｓ１に沿って滑り落ちようとする巻回状態のホース２が、突出部３０に引っかかりやすくなる。従って、胴部１２ｃ，１４ａからの意図しないホース２の落下を抑制することができる。
【００８５】
第６実施形態においては、突出部３０が、ベース部１２側から係止片１４ｂ側に向かうにつれて突出量が大きくなるテーパ形状を呈している。そのため、巻回状態のホース２が突出部３０において必要以上に引っ掛からずにすむ。従って、胴部１２ｃ，１４ａからの意図しないホース２の落下と、ホース２のホースリール１０Ｆからの取り出しとを両立させることが可能となる。
【００８６】
第６実施形態においては、回転部１４が一つの突出部３０を有していたが、回転部１４は、係止片１４ｂとは異なる方向に胴部１４ａから突出する２つ以上の突出部３０を有していてもよい。突出部３０は、テーパ形状に限らず、種々の形状を呈していてもよい。
【００８７】
［７］第７実施形態
続いて、図１８を参照して、第７実施形態に係るホースリール１０Ｇについて説明する。ホースリール１０Ｇは、回転部の構造の点で、第１実施形態に係るホースリール１０Ａと異なる。以下では、主として、異なる点について説明する。
【００８８】
回転部１４の胴部１４ａは、円筒形状を呈している。胴部１４ａは、胴部１４ａのうちベース部１２の部分が胴部１２ｃの外周面を覆うように配置されている。すなわち、胴部１２ｃは、胴部１４ａ内に挿通されている。胴部１４ａの基端部１４ｅは、主壁部１２ａと隣接している。
【００８９】
以上のような第７実施形態においても、第１実施形態における散水具１の作用効果Ａ〜Ｆを奏する。
【００９０】
第７実施形態では、胴部１２ｃが胴部１４ａ内に挿通された状態で、胴部１４ａが胴部１２ｃに対して回転可能に取り付けられている。そのため、胴部１４ａの外周面に沿ってホース２が巻回されてホース２がホースリール１０Ｇに収納された状態において、回転動作が行われない胴部１２ｃにホース２が接しない。従って、回転部１４が回転する際にホース２と胴部１２ｃとの間で抵抗が生じない。その結果、回転部１４をスムーズに動作させることができる。
【００９１】
［８］第８実施形態
続いて、図１９を参照して、第８実施形態に係るホースリール１０Ｈについて説明する。ホースリール１０Ｈは、ベース部１２を自立可能に支持する支持部材３２をさらに備える点で、第１実施形態に係るホースリール１０Ａと異なる。このような第８実施形態においても、第１実施形態における散水具１の作用効果Ａ〜Ｆを奏する。
【００９２】
［９］第９実施形態
続いて、図２０を参照して、第９実施形態に係るホースリール１０Ｉについて説明する。ホースリール１０Ｉは、ベース部１２が胴部１２ｃに代えて胴部１８を有している点と、回転部１４に代えてスライド部３４を有している点とで、第１実施形態に係るホースリール１０Ａと異なる。以下では、主として、異なる点について説明する。
【００９３】
胴部１８は、円筒形状を呈している。胴部１８は、貫通孔１２ｄの周縁に沿って延びるように主壁部１２ａに立設されている。胴部１８の突出方向は、側壁部１２ｂとは反対方向である。胴部１８の外形は、ベース部１２から離れるにつれて縮径されたテーパ形状を呈している。胴部１８の先端部１８ａのうち外周面の側方には、上下方向に沿って延びる一対の突条１８ｃが設けられている。
【００９４】
スライド部３４は、胴部１８の先端部１８ａを外側から覆うように胴部１８に取り付けられている。スライド部３４は、板状を呈する主壁部３４ａと、側壁部３４ｂとを有する。側壁部３４ｂは、主壁部３４ａの周縁に沿って延びるように主壁部３４ａに立設されている。
【００９５】
スライド部３４の上端部及び下端部は共に、半円形状を呈しており、丸みを帯びている。スライド部３４のうち一対の側壁部の内面にはそれぞれ、上下方向に沿って延びる凹溝（図示せず）が設けられている。当該凹溝内には、胴部１８の突条１８ｃが係合している。そのため、スライド部３４は、胴部１８の延在方向と交差する方向（上下方向）にスライド可能である。
【００９６】
図２０に示されるように、スライド部３４が胴部１８よりも上側に向けて突出した状態においては、スライド部３４は、胴部１８に巻回されているホース２が胴部１８の延在方向において拡がらないようホース２を堰き止める保持機能を発揮する。すなわち、スライド部３４は、第１実施形態の係止片１４ｂとして機能する。
【００９７】
一方、スライド部３４が下方にスライドすると、スライド部３４が胴部１８よりも下側に向けて突出した状態となる。この状態では、スライド部３４は、胴部１８に巻回されているホース２の保持機能を発揮しない。そのため、このときのスライド部３４は、第１実施形態と同様に、ホースリール１０Ｉに収納されたホース２の保持を解除する解除位置にあるといえる。
【００９８】
以上のような第９実施形態においては、スライド部３４が、収納されたホース２を保持する保持位置と、収納されたホース２の保持を解除する解除位置との間で、胴部１８の延在方向と交差する方向においてスライド可能に胴部１８に対して取り付けられている。そのため、スライド部３４が保持位置にあるときには、巻回状態のホース２がスライド部３４を乗り越え難いので、ホースリール１０Ｉに収納されているホース２が意図せずにホースリール１０Ｉから外れてしまうような事態が生じ難い。一方、スライド部３４が解除位置にあるときには、スライド部３４によるホース２の保持が解除されているので、ホース２を巻回状態のままホースリール１０Ｉから外すことができる。従って、腕を回転させながらホース２をホースリール１０Ｉから巻き出す必要がない。その結果、ホース２の取り出しを素早く行うことが可能となる。
【００９９】
加えて、第９実施形態においても、第１実施形態における散水具１の作用効果Ｂ，Ｅ，Ｆを奏する。
【０１００】
なお、第１実施形態と同様に、散水ノズル３を支持可能に構成された支持部がスライド部３４に設けられていてもよい。
【０１０１】
［１０］第１０実施形態
続いて、図２１を参照して、第１０実施形態に係るホースリール１０Ｊについて説明する。ホースリール１０Ｊは、ベース部１２が胴部１２ｃに代えて胴部１８を有している点と、回転部１４に代えてスライド部３４を有している点とで、第１実施形態に係るホースリール１０Ａと異なる。以下では、主として、異なる点について説明する。
【０１０２】
胴部１８は、円筒形状を呈している。胴部１８は、貫通孔１２ｄの周縁に沿って延びるように主壁部１２ａに立設されている。胴部１８の突出方向は、側壁部１２ｂとは反対方向である。胴部１８の外形は、ベース部１２から離れるにつれて縮径されたテーパ形状を呈している。胴部１８の先端部１８ａには、上下方向に沿って延び且つ上方に向けて開放されたスリット１８ｄが設けられている。
【０１０３】
スライド部３４は、平板状を呈している。スライド部３４の上端部は、半円形状を呈しており、丸みを帯びている。スライド部３４は、図２１において、胴部１８の先端部１８ａから上側に向けて延びている。スライド部３４は、スリット１８ｄに沿って上下方向にスライド可能にスリット１８ｄ内に挿通されている。そのため、スライド部３４は、胴部１８の延在方向と交差する方向（上下方向）にスライド可能に胴部１８に対して取り付けられている。
【０１０４】
図２１に示されるように、スライド部３４が胴部１８よりも上側に向けて突出した状態においては、スライド部３４は、胴部１８に巻回されているホース２が胴部１８の延在方向において拡がらないようホース２を堰き止める保持機能を発揮する。すなわち、スライド部３４は、第１実施形態の係止片１４ｂとして機能する。
【０１０５】
一方、スライド部３４が下方にスライドすると、スライド部３４がスリット１８ｄ内に収納された状態となる。この状態では、スライド部３４は、胴部１８に巻回されているホース２の保持機能を発揮しない。そのため、このときのスライド部３４は、第１実施形態と同様に、ホースリール１０Ｊに収納されたホース２の保持を解除する解除位置にあるといえる。
【０１０６】
以上のような第１０実施形態においては、第９実施形態における散水具１と同様の作用効果を奏する。
【０１０７】
［１１］第１１実施形態
続いて、図２２を参照して、第１１実施形態に係るホースリール１０Ｋについて説明する。ホースリール１０Ｋは、ベース部１２が胴部１２ｃに代えて胴部１８を有している点と、回転部１４に代えて弾性部材３６を有している点とで、第１実施形態に係るホースリール１０Ａと異なる。以下では、主として、異なる点について説明する。
【０１０８】
胴部１８は、円筒形状を呈している。胴部１８は、貫通孔１２ｄの周縁に沿って延びるように主壁部１２ａに立設されている。胴部１８の突出方向は、側壁部１２ｂとは反対方向である。胴部１８の外形は、ベース部１２から離れるにつれて縮径されたテーパ形状を呈している。
【０１０９】
胴部１８の先端部１８ａには、第１実施形態と同様に、開口Ｈが設けられている。開口Ｈには、その内側に向けて突出する左右に一対の突出部１４ｇが形成されている。
【０１１０】
弾性部材３６は、平板状を呈しており、胴部１８の先端部１８ａから上側に向けて延びている。弾性部材３６の上端部は、半円形状を呈しており、丸みを帯びている。弾性部材３６は、例えば、シリコーンゴム、エラストマー等の弾性変形可能な材料で構成されている。そのため、弾性部材３６は、外力が作用することによって変形し、その外力が除荷されると元の形状に戻る。
【０１１１】
図２２に示されるように、弾性部材３６が胴部１８よりも上側に向けて突出した状態においては、弾性部材３６は、胴部１８に巻回されているホース２が胴部１８の延在方向において拡がらないようホース２を堰き止める保持機能を発揮する。すなわち、弾性部材３６は、第１実施形態の係止片１４ｂとして機能する。
【０１１２】
一方、胴部１８に巻回されているホース２を作業者が手前側に引き出そうとすると、弾性部材３６が胴部１８の突出方向（図２２の手前側）に変形して、弾性部材３６が胴部１８の突出方向に沿って延びた状態となる。この状態では、弾性部材３６は、胴部１８に巻回されているホース２の保持機能を発揮しない。そのため、このときの弾性部材３６は、第１実施形態と同様に、ホースリール１０Ｋに収納されたホース２の保持を解除する解除位置にあるといえる。作業者は、胴部１８に巻回されているホース２をさらに手前側に引き出すことにより、ホース２をホースリール１０Ｋから取り出すことができる。
【０１１３】
以上のような第１１実施形態においては、弾性部材３６が、収納されたホース２を保持する保持状態と、収納されたホース２の保持を解除する解除状態との間で弾性変形可能である。そのため、弾性部材３６が保持状態にあるときには、巻回状態のホース２が弾性部材３６を乗り越え難いので、ホースリール１０Ｋに収納されているホース２が意図せずにホースリール１０Ｋから外れてしまうような事態が生じ難い。一方、弾性部材３６が弾性変形して解除状態となると、弾性部材３６によるホース２の保持が解除されているので、ホース２を巻回状態のままホースリール１０Ｋから外すことができる。従って、腕を回転させながらホース２をホースリール１０Ｋから巻き出す必要がない。その結果、ホース２の取り出しを素早く行うことが可能となる。
【０１１４】
［１２］第１２実施形態
続いて、図２３を参照して、第１２実施形態に係るホースリール１０Ｌについて説明する。ホースリール１０Ｌは、胴部１２ｃの先端部１２ｅが端壁１２ｇによって閉塞されている点と、ベース部１２と回転部１４とが一対のフック片１２ｈ（回転係止部）と貫通孔１４ｉ（被係止部）とによって回転可能に接続されている点とにおいて、第１実施形態に係るホースリール１０Ａと異なる。以下では、主として、異なる点について説明する。
【０１１５】
一対のフック片１２ｈは、端壁１２ｇ上に設けられており、端壁１２ｇから突出している。一対のフック片１２ｈは、その突出方向に対して交差する方向に弾性的に変形可能である。一対のフック片１２ｈは、その爪が互いに外向きとなるように配置されている。
【０１１６】
貫通孔１４ｉは、回転部１４の基端部１４ｅ側に設けられており、開口Ｈと連通している。貫通孔１４ｉの大きさは、一対のフック片１２ｈが互いに近づくように弾性変形した状態でこれらが通過可能な程度の大きさである。一対のフック片１２ｈが貫通孔１４ｉに挿通された後は、一対のフック片１２ｈの爪が貫通孔１４ｉの縁に係合する。これにより、一対のフック片１２ｈは、貫通孔１４ｉに対して回転可能に係合する。
【０１１７】
以上のような第１２実施形態においても、第１実施形態における散水具１の作用効果Ａ〜Ｆを奏する。
【０１１８】
なお、被係止部として機能する貫通孔がベース部１２の端壁１２ｇに設けられており、回転係止部として機能する一対のフック片が回転部１４の基端部１４ｅに設けられていてもよい。回転係止部と被係止部との組み合わせによって、回転部１４をベース部１２に対して回転可能に取り付けることができれば、回転係止部が一対のフック片以外の構成であってもよいし、被係止部が貫通孔以外の構成であってもよい。
【０１１９】
［１３］他の実施形態
以上、本開示に係る実施形態について詳細に説明したが、本発明の要旨の範囲内で種々の変形を上記の実施形態に加えてもよい。例えば、胴部１２ｃ，１４ａ，１８は、テーパ形状を呈していなくてもよい。
【０１２０】
ホースリール１０Ａ〜１０Ｌは、ホース２の他に、電気ケーブル、ロープ等の可撓性長尺物を収納する収納装置として機能してもよい。
【符号の説明】
【０１２１】
１…散水具、２…ホース、３…散水ノズル、４，５…ロータリコネクタ、１０Ａ〜１０Ｌ…ホースリール、１２…ベース部、１２ｃ…胴部（第１の胴部）、１２ｈ…フック片（回転係止部）、１４…回転部、１４ａ…胴部（第２の胴部）、１４ｂ…係止片、１４ｇ…突出部、１４ｉ…貫通孔（被係止部）、２０Ａ，２０Ｂ…突起（クリック部）、２４Ａ，２４Ｂ…ノッチ（クリック部）、２８Ａ，２８Ｂ…付勢部材、３０…突出部、３４…スライド部、３６…弾性部材、Ａｘ１，Ａｘ２…回転軸、Ｈ…開口、Ｓ１…外周面（第１の外周面）、Ｓ２…外周面（第２の外周面）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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