(57)【要約】【課題】軒棟方向に重ねて接続された縦葺材において、棟側の縦葺材の軒側端部が強風により持ち上がるのを抑制することができる金属製縦葺材の接続構造を提供する。【解決手段】金属製縦葺材の接続構造は、金属製の軒側縦葺材２ａと、軒側縦葺材２ａの棟側端部に上方から重ねて接続された金属製の棟側縦葺材２ｂとを備える。軒側縦葺材２ａの棟側端部には、上方で且つ軒側に折り返された折返部４１１が設けられる。棟側縦葺材２ｂの軒側端部には、下方で且つ棟側に折り返されて折返部４１１に係合する係合部５１が設けられている。【選択図】図３
2018053516.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
金属製の軒側縦葺材と、
前記軒側縦葺材の棟側端部に上方から重ねて接続された金属製の棟側縦葺材と
を備え、
前記軒側縦葺材の棟側端部には、上方で且つ軒側に折り返された折返部が設けられ、
前記棟側縦葺材の軒側端部には、下方で且つ棟側に折り返されて前記折返部に係合する係合部が設けられている
ことを特徴とする金属製縦葺材の接続構造。
【請求項２】
前記軒側縦葺材および前記棟側縦葺材は、
底面部と、
前記底面部の幅方向の両側から上方に突出する一対の立上部と
を有し、
前記折返部および前記係合部は、対応する縦葺材における前記底面部の幅方向の全長にわたって設けられている
ことを特徴とする請求項１記載の金属製縦葺材の接続構造。
【請求項３】
前記軒側縦葺材の前記一対の立上部の棟側端部には、軒側に折り返された側方折返部が設けられており、
前記棟側縦葺材の前記一対の立上部の前記軒側端部には、棟側に折り返されて前記側方折返部に係合する側方係合部が設けられている
ことを特徴とする請求項２記載の金属製縦葺材の接続構造。
【請求項４】
前記棟側縦葺材の軒側端部は、前記軒側縦葺材の棟側端部に比べて幅狭に形成されている
ことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の金属製縦葺材の接続構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、金属製縦葺材の接続構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、金属製の縦葺屋根においては、屋根面の軒棟方向の中間部分に継ぎ目を設けずに、軒棟方向に連続した１つの縦葺材を用いることが、止水性の観点からは理想的である。しかしながら、トラック等で運搬できるサイズには限度がある（約１２ｍ）。このため、屋根面の軒棟方向の長さがトラック等で運搬できるサイズを超える場合には、成型機と金属コイル材とを建築現場に搬入し、建築現場で屋根材を成形することになる。
【０００３】
しかしながら、建築現場に成型機を搬入するには、建築現場に成型機を設置可能なスペースが必要である。しかも、長尺な屋根材を用いると、施工時においては、狭小なスペースでの取り回しができず、設置後においては、熱伸縮による変位が大きくなるという問題があった。
【０００４】
これに対し、軒棟方向に分割した複数の屋根材を、施工時に接続して屋根面を形成する工法が知られている（例えば、特許文献１参照）。この特許文献１記載の工法は、軒側の屋根材の棟側端部に、棟側の屋根材を重ねるようにして屋根材同士を接続する。各屋根材において屋根材同士が重なる部分には複数の突条部が設けられており、屋根材の間に進入する雨水を突条部により堰き止めることで高い止水性を保とうとする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１３−１３３６０９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、この従来の屋根の接続構造では、屋根材同士の接続部分において、単に屋根材が重なっているだけであり、相互に固定されていない。このため、従来の屋根の接続構造では、軒側の屋根材に沿って強風が吹き上げ、屋根材同士の間に風雨が吹き込むと、棟側の屋根材の軒側端部が持ち上がり、屋根材同士の間が拡がって止水性が低下してしまう可能性がある。
【０００７】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、軒棟方向に接続された縦葺材において、棟側の縦葺材の軒側端部が強風により持ち上がるのを抑制することができる金属製縦葺材の接続構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の金属製縦葺材の接続構造は、金属製の軒側縦葺材と、前記軒側縦葺材の棟側端部に上方から重ねて接続された金属製の棟側縦葺材とを備え、前記軒側縦葺材の棟側端部には、上方で且つ軒側に折り返された折返部が設けられ、前記棟側縦葺材の軒側端部には、下方で且つ棟側に折り返されて前記折返部に係合する係合部が設けられていることを特徴とする。
【０００９】
またこの金属製縦葺材の接続構造において、前記軒側縦葺材および前記棟側縦葺材は、底面部と、前記底面部の幅方向の両側から上方に突出する一対の立上部とを有し、前記折返部および前記係合部は、対応する縦葺材における前記底面部の幅方向の全長にわたって設けられていることが好ましい。
【００１０】
またこの金属製縦葺材の接続構造において、前記軒側縦葺材の前記一対の立上部の棟側端部には、軒側に折り返された側方折返部が設けられており、前記棟側縦葺材の前記一対の立上部の前記軒側端部には、棟側に折り返されて前記側方折返部に係合する側方係合部が設けられていることが好ましい。
【００１１】
またこの金属製縦葺材の接続構造において、前記棟側縦葺材の軒側端部は、前記軒側縦葺材の棟側端部に比べて幅狭に形成されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の金属製縦葺材の接続構造によれば、軒棟方向に重ねて接続された縦葺材において、棟側の縦葺材の軒側端部が強風により持ち上がるのを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明に係る一実施形態の金属製縦葺材の接続構造を適用した住宅家屋の斜視図である。
【図２】同上の縦葺材の分解斜視図である。
【図３】図３Ａは、同上の縦葺材の分解断面図である。図３Ｂは、同上の縦葺材同士を接続した状態の断面図である。
【図４】同上の左右方向に隣り合う縦葺材の接続部分の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施形態について添付図面に基づいて説明する。
【００１５】
本実施形態の金属製縦葺材の接続構造は、例えば、住宅家屋の屋根に適用される。屋根は、図１に示すように、例えば、切妻屋根であるが、寄棟屋根であってもよく、特に限定されない。以下においては、屋根の流れ方向に平行な方向を軒棟方向とし、軒棟方向に直交し且つ水平面に沿う方向を左右方向とし、軒側から見て右側及び左側をそれぞれ単に「右側」および「左側」とし、さらに、屋根面に直交する方向を上下方向として定義する。
【００１６】
屋根は、屋根下地と、屋根下地上に設置された複数の縦葺材２と、接続部材６とを備えている。屋根下地は、野地板１により構成されている。野地板１は、図示しない複数の垂木の上において、屋根面全面に相当する部分に取り付けられている。
【００１７】
複数の縦葺材２は、軒棟方向に複数接続されている（本実施形態では３つ）。また、軒棟方向に接続された複数の縦葺材２は、左右方向に対しても複数並設されている。左右方向に並設された複数の縦葺材２同士は、接続部材６を介して相互に接続されている。
【００１８】
各縦葺材２は、図２に示すように、軒棟方向に延びた金属製の屋根材である。縦葺材２は、短尺（例えば、１〜３ｍ）に形成され、幅が例えば３０〜４５．５ｃｍに形成されている。縦葺材２は、例えば、塗装鋼板、亜鉛めっき鋼板、ステンレス鋼板，ガルバリウム鋼板（登録商標）等の金属板により構成される。
【００１９】
縦葺材２は、本体部３と、棟側接続部４と、軒側接続部５とを備えている。本体部３は、左右方向に幅を有する底面部２１と、底面部２１の左右方向の両端部から上方に突出した一対の立上部２２とを備えている。底面部２１と一対の立上部２２とは、金属板を曲げ加工することで一体に形成されている。立上部２２には、図２，４に示すように、その上端部において、縦葺材２の幅方向のうちの内側で且つ斜め下方に折り返された折返し片２２１が設けられている。折返し片２２１は、立上部２２における軒棟方向の棟側の端部を除く部分において、連続して形成されている。
【００２０】
棟側接続部４は、本体部３の棟側の端部（棟側端部）に設けられており、当該縦葺材２（２ａ）に対して棟側に配置された別の縦葺材２（２ｂ）に、上下方向に重なった状態で接続可能に構成されている。棟側接続部４は、棟側底面部２１ａと、棟側底面部２１ａの左右方向の両端部から上方に突出した一対の棟側立上部２２ａとを備えている。これら棟側底面部２１ａおよび一対の棟側立上部２２ａにおける本体部３側の端部には、引掛部４１が設けられている。
【００２１】
引掛部４１は、底面部２１に連続する底部引掛部４１ａと、立上部２２に連続する側部引掛部４１ｂとを備えており、これらは縦葺材２の幅方向に連続して形成されている。底部引掛部４１ａは、図３Ａに示すように、底面部２１の棟側端部から上方で且つ軒側に折り返された折返部４１１と、折返部４１１の軒側の端部から棟側に延出した折重部４１２とで構成されている。折返部４１１と折重部４１２とは曲げ加工により一体に成形されている。折返部４１１は、棟側の端部以外が、底面部２１に対して隙間を介して離れており、折返部４１１と底面部２１との間に、後述の係合部５１が差し込み可能に構成されている。底部引掛部４１ａは、図２に示すように、底面部２１の幅方向の全長にわたって形成されている。
【００２２】
側部引掛部４１ｂは、側方折返部４１１ａと、側方折重部４１２ａとで構成されている。側方折返部４１１ａは、立上部２２の棟側端部から当該縦葺材２の幅方向の中央側で且つ軒側に折り返されている。側方折重部４１２ａは、側方折返部４１１ａの軒側の端部から棟側に延出している。
【００２３】
棟側底面部２１ａは、図３Ａに示すように、折重部４１２の棟側の端部から棟側に延出している。棟側底面部２１ａは、野地板１に固着具７（本実施形態では釘）を介して固定される。
【００２４】
軒側接続部５は、図２に示すように、本体部３の軒側の端部（軒側端部）に形成されており、当該縦葺材２に対して軒側に配置された別の縦葺材２に接続可能に構成されている。軒側接続部５は、係合部５１と、側方係合部５１ａとを備えている。
【００２５】
係合部５１は、図３Ａに示すように、底面部２１の軒側の端部から延びた部分が下方で且つ棟側に折り返されて形成されている。係合部５１は、底面部２１の軒側の先端から棟側に沿って延出しており、係合部５１の軒側の端部以外が、底面部２１に対して隙間を介して離れている。係合部５１は、折返部４１１と底面部２１との間に差し込み可能に構成されている。
【００２６】
側方係合部５１ａは、立上部２２の軒側端部から、当該縦葺材２の幅方向のうち外側で且つ棟側に折り返されている。側方係合部５１ａの下端部と係合部５１の左右方向の端部とは連続している。係合部５１は、図２に示すように、底面部２１の幅方向の全長にわたって形成されている。
【００２７】
棟側の縦葺材２は、図３Ｂに示すように、係合部５１が、野地板１に固定された縦葺材２ａの折返部４１１に係合し、側方係合部５１ａが、縦葺材２ａの側方折返部４１１ａに係合するように設置される。これにより、係合部５１は、折返部４１１に対し、本体部３の幅方向の全長にわたって上下方向に係止されるため、係合部５１が設けられた縦葺材２の軒側端部が、強風によってバタついたり、動いたりするのを防ぐことができる。しかも、側方係合部５１ａが、側方折返部４１１ａに係合するため、より強く接続することができる。
【００２８】
また、本実施形態の縦葺材２は、軒側端部が棟側端部に比べて幅狭に形成されている。これにより、軒側接続部５は、別の縦葺材２の棟側接続部４に嵌め込みやすくなっている。
【００２９】
このような構成の縦葺材２は、図１に示すように、長さ方向が軒棟方向に沿う姿勢で、複数並べられる。ここで、軒棟方向に接続された２つの縦葺材２のうち、軒側に位置する縦葺材２を軒側縦葺材２ａとし、棟側に位置する縦葺材２を棟側縦葺材２ｂとして定義する。
【００３０】
施工者は、軒側縦葺材２ａをけらばの軒先部に固定し、図３Ａに示すように、棟側底面部２１ａを野地板１に固定すると共に、図４に示すように、右側の立上部２２を後述する吊子６１で野地板１に固定する。次いで、施工者は、図３Ｂに示すように、軒側縦葺材２ａの折返部４１１と底面部２１との間に、棟側縦葺材２ｂの係合部５１を差し込むと共に、側方折返部４１１ａと立上部２２との間に、側方係合部５１ａを差し込む。この状態で、軒側縦葺材２ａと同様、棟側縦葺材２ｂの棟側底面部２１ａを野地板１に固定すると共に、右側の立上部２２を吊子６１で野地板１に固定する。施工者は、この工程を軒棟方向に繰り返す。
【００３１】
次いで、施工者は、固定した縦葺材２の右側に隣り合うように、別の縦葺材２を設置する。具体的には、この別の縦葺材２の左側の立上部２２を吊子６１の右側の後述する係止辺６１３の下方から差し込み、そして、上記と同様に棟側底面部２１ａ及び右側の立上部２２を野地板１に固定する。図４に示すように、隣り合う縦葺材２は接続部材６によって接続される。本実施形態の接続部材６は、キャップ部材６２と吊子６１とで構成される。
【００３２】
吊子６１は、野地板１に固着具７を介して固定される固定片６１１と、固定片６１１の既設の縦葺材２ｃ側の端部から上方に延出した立設部６１２と、立設部６１２の上端部に形成された一対の係止片６１３とを備えている。吊子６１は、例えば、鉄，アルミニウム，プラスチック等の剛性を有する材料により構成される。係止片６１３は、立設部６１２の上端部から延出しており、立設部６１２から離れるほど下方に位置するように傾斜している。
【００３３】
複数の吊子６１は、軒棟方向に沿って所定ピッチで配置される。複数の吊子６１のピッチは、例えば、３００〜４５５ｍｍである。施工者は、野地板１に複数の吊子６１を固定した後、当該吊子６１に隣り合うようにして、別の縦葺材２（図４では２ｄとする）を設置する。この縦葺材２ｄについては、先に行った縦葺材２ｃの取り付け方法と同じである。
【００３４】
施工者は、屋根面全面にわたって縦葺材２を葺いた後、吊子６１の係止片６１３に対し、キャップ部材６２を保持させる。
【００３５】
キャップ部材６２は、軒棟方向に延びており、屋根面の軒棟方向の全長にわたって形成されている。キャップ部材６２には、係止片６１３に保持可能な断面三角形状の保持部６３と、保持部６３から下方に延出した屋根面押さえ部６４とを備えている。
【００３６】
施工者は、キャップ部材６２を、隣り合う一対の立上部２２に嵌め込む。すると、保持部６３が係止片６１３に保持され、屋根面押さえ部６４の下端部が、縦葺材２の底面部２１の上面に当接する。これにより、キャップ部材６２で左右方向に隣接する縦葺材２の間を覆うことができ、止水性を向上することができる。また、縦葺材２を設置した後に、キャップ部材６２を取り付けることができるため、縦葺材２の左右方向の接続を、縦葺材２の軒棟方向の接続とは別に行うことができる。これにより、作業の難しさを低減できる。
【００３７】
〔効果〕
以上説明したように、本実施形態の金属製縦葺材の接続構造は、金属製の軒側縦葺材２ａと、軒側縦葺材２ａの棟側端部に上方から重ねて接続された金属製の棟側縦葺材２ｂとを備える。軒側縦葺材２ａの棟側端部には、上方で且つ軒側に折り返された折返部４１１が設けられる。棟側縦葺材２ｂの軒側端部には、下方で且つ棟側に折り返されて折返部４１１に係合する係合部５１が設けられている。
【００３８】
この構成によれば、係合部５１が、折返部４１１に対して上下方向に係止されるため、棟側縦葺材２ｂの軒側端部が上下方向に移動するのを規制でき、棟側縦葺材２ｂの軒側端部が強風により持ち上がるのを抑制することができる。
【００３９】
このため、棟側縦葺材２ｂの軒側端部と軒側縦葺材２ａとの間の隙間が拡がりにくくなり、バタつきや浸水を抑制できる。この結果、縦葺材２を短尺に形成して、軒棟方向に接続する構造を採用しても、高い止水性を確保することができる。
【００４０】
また、短尺の縦葺材２を使用できるため、施工性が向上し、例えば、一人で屋根葺き作業を行うことも可能である。さらに、本実施形態では短尺の縦葺材２とすることができたため、運搬時および作業時において、長さ方向の途中で折れ曲がる可能性も大幅に減らすことができる。
【００４１】
また、本実施形態の金属製縦葺材の接続構造は、次の付加的な構成を備える。すなわち、本実施形態の軒側縦葺材２ａおよび棟側縦葺材２ｂは、底面部２１と、底面部２１の幅方向の両側から上方に突出する一対の立上部２２とを有している。折返部４１１および係合部５１は、対応する縦葺材２ａ，２ｂにおける底面部２１の幅方向の全長にわたって設けられている。
【００４２】
この構成によれば、棟側縦葺材２ｂの軒側端部を、底面部２１の全長にわたって、軒側縦葺材２ａの折返部４１１に係止させることができるため、より一層、棟側縦葺材２ｂの軒側端部が強風により持ち上がるのを抑制することができる。
【００４３】
また、本実施形態の金属製縦葺材の接続構造は、次の付加的な構成を備える。すなわち、本実施形態の軒側縦葺材２ａの一対の立上部２２の棟側端部には、軒側に折り返された側方折返部４１１ａが設けられている。棟側縦葺材２ｂの一対の立上部２２の軒側端部には、棟側に折り返されて側方折返部４１１ａに係合する側方係合部５１ａが設けられている。
【００４４】
この構成によれば、軒側縦葺材２ａの立上部２２と棟側縦葺材２ｂの立上部２２とが係止した状態で接続されるため、より一層、棟側縦葺材２ｂの軒側端部が強風により持ち上がるのを抑制することができる。
【００４５】
また、本実施形態の金属製縦葺材の接続構造は、次の付加的な構成を備える。すなわち、前記棟側縦葺材２ｂは、前記軒側端部が棟側端部に比べて幅狭に形成されている。
【００４６】
この構成によれば、棟側縦葺材２ｂの軒側端部を軒側縦葺材２ａの棟側端部に接続するに当たり、嵌め込みやすくなる。
【００４７】
〔応用〕
上記実施形態において、引掛部４１は、折返部４１１と折重部４１２とで構成されたが、折返部４１１のみで構成されてもよい。この場合、棟側底面部２１ａは設けられなくてもよい。
【００４８】
上記実施形態において、縦葺材２は、軒側端部が棟側端部に比べて幅狭に形成されたが、棟側端部から軒側端部に向かうほど、幅狭となるようにテーパ状に形成し、これによって、軒側端部を棟側端部に比べて幅狭に形成してもよい。
【００４９】
上記実施形態において、側方折返部４１１ａおよび側方係合部５１ａは設けられなくてもよい。つまり、少なくとも底面部２１に、折返部４１１および係合部５１が設けられていればよい。また、折返部４１１は底面部２１の幅方向の全長にわたって連続的に設けられたが、部分的に設けられてもよい。
【００５０】
上記実施形態のキャップ部材６２の保持部は、断面三角形状に形成されたが、例えば、断面台形状、断面円形状であってもよく、キャップ部材６２の形状は特に限定されない。また、左右方向に隣り合う縦葺材同士を嵌合構造で接続してもよく、この場合、キャップ部材６２はなくてもよい。
【００５１】
上記実施形態の縦葺材２は、軒側端部が棟側端部に比べて幅狭に形成されたが、軒側端部と棟側端部とは同幅であってもよく、必ずしも必要な要件ではない。
【００５２】
その他、上記実施形態の構成は、本発明の主旨を逸脱しない範囲であれば、適宜設計変更を行うことができる。
【符号の説明】
【００５３】
２ａ      軒側縦葺材
２ｂ      棟側縦葺材
２１      底面部
２２      立上部
４１１    折返部
４１１ａ  側方折返部
５１      係合部
５１ａ    側方係合部
【図１】
2018053516.tif 000003
【図２】
2018053516.tif 000004
【図３】
2018053516.tif 000005
【図４】
2018053516.tif 000006