(57)【要約】【課題】治具を用いずに、仕上げ材を下地材に対して正確に位置決めして、固定することができる床材を提供する。【解決手段】床材１００は、下地材１と、下地材１上に設置される仕上げ材２と、仕上げ材２を下地材１に嵌合可能な嵌合手段と、を備え、嵌合手段は、仕上げ材２の下面２ｂから下方に突出する複数の突起４６と、突起４６どうしを連結し、仕上げ材２の下面２ｂに沿って延びる連結部４１と、下地材１の上面１ｕに設けられ、突起４６を係合可能な係合部１２と、下地材１の上面１ｕから下方に凹み、連結部４１が嵌合される下部凹部１１と、を備えることを特徴とする。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
下地材と、
該下地材上に設置される仕上げ材と、
該仕上げ材を前記下地材に嵌合可能な嵌合手段と、を備え、
該嵌合手段は、
前記仕上げ材の下面から下方に突出する複数の突起と、
前記突起どうしを連結し、前記仕上げ材の前記下面に沿って延びる連結部と、
前記下地材の上面に設けられ、前記突起を係合可能な係合部と、
前記下地材の上面から下方に凹み、前記連結部が嵌合される下部凹部と、を備えることを特徴とする床材。
【請求項２】
前記下地材と前記仕上げ材との間に設置された嵌合部材を備え、
該嵌合部材は、前記突起と、前記連結部とを有することを特徴とする請求項１に記載の床材。
【請求項３】
前記仕上げ材の下面には、前記嵌合部材が嵌合される上部凹部が形成されていることを特徴とする請求項２に記載の床材。
【請求項４】
前記仕上げ材は矩形状をなし、
前記突起は、前記仕上げ材の四隅近傍に設けられ、
前記連結部は、矩形状をなす前記仕上げ材の対角線上に配置された前記突起どうしを連結し、一対で構成されていることを特徴とする請求項３に記載の床材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、床材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、マンション等のバルコニーには、意匠性を向上させるために化粧床材が敷設されていることがある。化粧床材としては、例えば、コンクリート等の床面の上に設置される樹脂マットと、樹脂マットの上に設置されるタイルとを備えたタイルマットが提案されている（下記特許文献１参照）。特許文献１のタイルマットは、矩形状のタイルの四隅に、下面から下方に突出し平面視円形をなす嵌合突部が形成されている。当該嵌合突部が、樹脂マットに形成された平面視円形をなす嵌合穴に嵌合されることで、タイルが樹脂マットに固定されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実用新案登録第３１８９８２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記の特許文献１に記載のタイルマットでは、嵌合穴の径が嵌合突部の径に比べて大き過ぎる（遊びが大きい）と、嵌合具合が緩くなり、タイルを樹脂マットに対して正確に位置決めできない。このため、目地が通らなかったり、歩行時にがたつきが生じたりするという問題点がある。また、タイルを樹脂マットに対して正確に位置決めするために接着剤を用いると、接着剤が硬化するまでの間、治具を用いて位置決めする必要があり、作業が煩わしいという問題点がある。
【０００５】
そこで、本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、治具を用いずに、仕上げ材を下地材に対して正確に位置決めして、固定することができる床材を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を採用している。
すなわち、本発明に係る床材は、下地材と、該下地材上に設置される仕上げ材と、該仕上げ材を前記下地材に嵌合可能な嵌合手段と、を備え、該嵌合手段は、前記仕上げ材の下面から下方に突出する複数の突起と、複数の前記突起を連結し、前記仕上げ材の前記下面に沿って延びる連結部と、前記下地材の上面に設けられ、前記突起を係合可能な係合部と、前記下地材の上面から下方に凹み、前記連結部が嵌合される下部凹部と、を備えることを特徴とする。
【０００７】
このように構成された床材では、仕上げ材の下面に沿って延びる連結部が下地材の下部凹部に嵌合されることで、仕上げ材は連結部の延在方向と交差し且つ下地材の上面に沿う方向への移動が規制され位置決めされる。また、仕上げ材の下面から下方に突出する突起が下地材の係合部に係合されることで、仕上げ材は下地材に固定される。よって、突起どうしを結ぶ連結部が下地材の下部凹部に嵌合されることにより、施工現場で治具を用いずに、仕上げ材を連結部の延在方向と交差し且つ下地材の上面に沿う方向への移動を規制して位置決めすることができる。また、突起が下地材の係合部に係合されることにより、施工現場で治具を用いずに、仕上げ材を下地材に固定することができる。
【０００８】
また、本発明に係る床材は、前記下地材と前記仕上げ材との間に設置された嵌合部材を備え、該嵌合部材は、前記突起と、前記連結部とを有することが好ましい。
【０００９】
このように構成された床材では、下地材に係合される突起及び下地材に嵌合される連結部が設けられた嵌合部材は仕上げ材とは別部材であるため、仕上げ材を所望の形状に形成することができる。
【００１０】
また、本発明に係る床材では、前記仕上げ材の下面には、前記嵌合部材が嵌合される上部凹部が形成されていてもよい。
【００１１】
このように構成された床材では、嵌合部材を仕上げ材の下面に形成された上部凹部に嵌合すれば、嵌合部材は仕上げ材に取り付けられる。よって、予め嵌合部材を仕上げ材に嵌合する組み立ての際に、治具を用いずに、嵌合部材を仕上げ材に容易に取り付けることができる。
【００１２】
また、本発明に係る床材では、前記仕上げ材は矩形状をなし、前記突起は、前記仕上げ材の四隅近傍に設けられ、前記連結部は、矩形状をなす前記仕上げ材の対角線上に配置された前記突起を連結し、一対で構成されていてもよい。
【００１３】
このように構成された床材では、仕上げ材の四隅近傍に設けられた突起がそれぞれ下地材の係合部に係合される。よって、仕上げ材は下地材の四隅近傍で係合されるため、仕上げ材は下地材により確実に固定される。また、対角線上に配置された突起を連結し、一対で構成された連結部が下地材の下部凹部に嵌合される。よって、仕上げ材は一対の連結部とそれぞれ交差し且つ下地材の上面に沿う方向、つまり２方向への移動が規制されるため、仕上げ材は下地材により正確に位置決めされる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明に係る床材によれば、治具を用いずに、仕上げ材を下地材に対して正確に位置決めして、固定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態に係る床材を示す分解斜視図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る床材の仕上げ材及び嵌合部材を下方から見た分解斜視図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る床材の下地材を示し、（ａ）は図１のＡ−Ａ線に相当する位置での断面斜視図であり、（ｂ）は（ａ）の要部の拡大図である。
【図４】図１のＡ−Ａ線断面である。
【図５】本発明の一実施形態の変形例１に係る床材において、図４のＸ−Ｘ線に相当する位置での断面図である。
【図６】本発明の一実施形態の変形例２に係る床材の仕上げ材及び嵌合部材を下方から見た分解斜視図である。
【図７】本発明の一実施形態の変形例２に係る床材において、図１のＡ−Ａ線に相当する位置での断面図の一部である。
【図８】本発明の一実施形態の変形例３に係る床材の嵌合部材の突起近傍を上方から見た斜視図である。
【図９】本発明の一実施形態の変形例４に係る床材の嵌合部材の突起近傍を上方から見た斜視図である。
【図１０】本発明の一実施形態の変形例５に係る床材の嵌合部材の突起近傍を上方から見た斜視図である。
【図１１】本発明の一実施形態の変形例６に係る床材において、図１のＣ−Ｃ線に相当する位置の断面図である。
【図１２】本発明の一実施形態の変形例７に係る床材において、仕上げ材に対する嵌合部材の配置を模式的に示した図である。
【図１３】本発明の一実施形態の変形例８に係る床材において、仕上げ材に対する嵌合部材の配置を模式的に示した図である。
【図１４】本発明の一実施形態の変形例９に係る床材において、仕上げ材に対する嵌合部材の配置を模式的に示した図である。
【図１５】本発明の一実施形態の変形例１０に係る床材において、仕上げ材に対する嵌合部材の配置を模式的に示した図である。
【図１６】本発明の一実施形態の変形例１１に係る床材において、仕上げ材に対する嵌合部材の配置を模式的に示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明の一実施形態に係る床材について、図面に基づいて説明する。
本実施形態に係る床材は、バルコニー等の床面上に設置されるものである。
図１は、本発明の一実施形態に係る床材を示す分解斜視図である。
図１に示すように、床材１００は、バルコニーの床面上に設置される下地材１と、下地材１上に設置される仕上げ材２と、を備えている。
【００１７】
下地材１は、板状をなし、矩形状に形成されている。例えば、下地材１は、樹脂やゴム等の材料により成形されている。
【００１８】
仕上げ材２は、板状をなし、矩形状に形成されている。仕上げ材２は、無機系焼成体、木材、樹脂、金属等の材料により形成されている。本実施形態では、下地材１が１枚に対して、仕上げ材２が４枚設置されている。
【００１９】
次に、仕上げ材２を下地材１に嵌合する嵌合手段３について説明する。
下地材１と仕上げ材２と間には、嵌合部材４が設置されている。本実施形態では、嵌合部材４は、仕上げ材２が１枚に対して、１個設置されている。
【００２０】
嵌合部材４は、平面視クロス状に形成されている。嵌合部材４は、直線状に延び互いに直角に交差する一対の腕状部（連結部）４１と、各腕状部４１の両端部に設けられた突起４６と、を有している。嵌合部材４は、例えば、ＰＶＣ、ＰＳ、ＡＢＳ樹脂等の材料により成形されている。
【００２１】
図２は、仕上げ材２及び嵌合部材４を下方から見た分解斜視図である。
図１及び図２に示すように、各腕状部４１は、直方体状に形成されている。平面視で、各腕状部４１は、仕上げ材２の対角線に沿って延びている。換言すると、腕状部４１は、一対の腕状部４１が交差する箇所を中心に４方向に延びている。各腕状部４１は、仕上げ材２の対角線よりも少し短い長さを有している。
【００２２】
突起４６は、腕状部４１の端部から下方に延びる下向き部４７と、下向き部４７の下端から腕状部４１側と反対側に折曲された折曲部４８と、を有している。
【００２３】
図１に示すように、下地材１の上面１ｕには、下方に凹む下部凹部１１が形成されている。下部凹部１１は、仕上げ材２が１枚に対して１箇所設けられている。本実施形態では、下部凹部１１は、平面視して、仕上げ材２の対角線に沿ってクロス状に形成されている。
【００２４】
下部凹部１１は、平面視において、嵌合部材４と対応した形状をなしている。下部凹部１１の幅（下部凹部１１の長手方向と直交し、下地材１の上面１ｕに沿う方向の長さ）は、嵌合部材４の幅と略同一または嵌合部材４の幅よりも僅かに広い。
【００２５】
図３は、下地材１を示し、（ａ）は下部凹部１１に沿って破断した断面斜視図であり、（ｂ）は（ａ）の要部の拡大図である。
図３に示すように、下部凹部１１の長手方向の端部には、下地材１を貫通する貫通孔１１ｈが連通して設けられている。貫通孔１１ｈの上部には、係合壁部（係合部）１２が設けられている。換言すると、貫通孔１１ｈは、下部凹部１１の長手方向に沿う長さが、下側よりも上側の方が短くなっている。なお、下地材１を貫通しておらず、下部凹部１１に連通して下方に凹む凹部であってもよい。
【００２６】
図２に示すように、仕上げ材２の下面２ｂには、上方に凹む上部凹部２１が形成されている。上部凹部２１は、仕上げ材２が１枚に対して１箇所設けられている。本実施形態では、上部凹部２１は、平面視して、仕上げ材２の対角線に沿ってクロス状に形成されている。
【００２７】
上部凹部２１は、平面視において、嵌合部材４と対応した形状をなしている。上部凹部２１の幅は、嵌合部材４の幅と略同一または嵌合部材４の幅よりも僅かに広い。上部凹部２１は、仕上げ材２の製造時に一体成形で設けることが好ましいが、後加工で設けてもよい。
【００２８】
図４は、図１のＡ−Ａ線断面である。
図４に示すように、嵌合部材４の腕状部４１は、仕上げ材２の上部凹部２１及び下地材１の下部凹部１１にまたがって配置され、上部凹部２１及び下部凹部１１にそれぞれ嵌合されている。なお、嵌合部材４は、仕上げ材２の上部凹部２１に接着剤（不図示。以下同じ。）により固定されていてもよい。
【００２９】
嵌合部材４の突起４６は、下地材１の下部凹部１１の端部に形成された貫通孔１１ｈの下部に配置されている。嵌合部材４の上には仕上げ材２が載置されていて、仕上げ材２の重力により、嵌合部材４が上方に移動することがない。外力等により嵌合部材４に上方への力が作用した場合には、嵌合部材４の突起４６が貫通孔１１ｈの上部に設けられた係合壁部１２に係合し、嵌合部材４が下地材１から容易に外れることがない。
【００３０】
次に、上記の床材１００の施工方法を説明する。
バルコニーの床面上に下地材１を設置する。嵌合部材４の上面に接着剤と塗布して（または仕上げ材２の上部凹部２１に接着剤を塗布して）、嵌合部材４を仕上げ材２の上部凹部２１に嵌合して、仕上げ材２と嵌合部材４とを一体に組み立てておく。そして、嵌合部材４の突起４６を下地材１の貫通孔１１ｈの上部から下部に挿入する。突起４６は貫通孔１１ｈの上部において係合壁部１２の端面に沿って弾性変形し、下部に配置されると元の状態に戻る。嵌合部材４が下地材１の下部凹部１１に嵌合され、仕上げ材２が下地材１上に設置される。
【００３１】
なお、下地材１に嵌合部材４を嵌合しておき、下地材１と一体となった嵌合部材４を仕上げ材２に嵌合しておいて、これら仕上げ材２、嵌合部材４及び下地材１と一体として、バルコニーの床面に設置してもよい。または、床面上に下地材１を設置して、嵌合部材４を下地材１に嵌合して、嵌合部材４を仕上げ材２の上部凹部２１に嵌合する手順でもよい。
【００３２】
このように構成された床材１００では、仕上げ材２の下面２ｂに沿って直線状に延びる腕状部４１が下地材１の下部凹部１１に嵌合されることで、仕上げ材２は腕状部４１の長手方向と交差し且つ下地材１の上面１ｕに沿う方向への移動が規制され位置決めされる。また、仕上げ材２の下面２ｂから下方に突出する突起４６が下地材１の係合壁部１２に係合されることで、仕上げ材２は下地材１に固定される。よって、突起４６どうしを結ぶ腕状部４１が下地材１の下部凹部１１に嵌合されることにより、施工現場で治具を用いずに、仕上げ材２を腕状部４１の長手方向と交差し且つ下地材１の上面１ｕに沿う方向への移動を規制して、正確に位置決めすることができる。また、突起４６が下地材１の係合壁部１２に係合されることにより、施工現場で治具を用いずに、仕上げ材２を下地材１に固定することができる。また、施工後に、嵌合部材４を下地材１から取り外せば、仕上げ材２の交換が容易にできる。さらに、位置決めが正確にできるため、嵌合部材４の腕状部４１及び突起４６と下地材１の下部凹部１１及び係合壁部１２との間のそれぞれの遊び（寸法差）を小さくできるため、利用者が床材１００上を歩行する際のがたつきを抑えることができる。
【００３３】
また、下地材１に係合される突起４６及び下地材１に嵌合される腕状部４１が設けられた嵌合部材４は仕上げ材２とは別部材であるため、仕上げ材２を所望の形状に形成することができる。
【００３４】
また、嵌合部材４を仕上げ材２の下面２ｂに形成された上部凹部２１に嵌合すれば、嵌合部材４は仕上げ材２に取り付けられる。よって、予め嵌合部材４を仕上げ材２に嵌合する組み立ての際に、治具を用いずに、嵌合部材４を仕上げ材２に容易に取り付けることができる。
【００３５】
また、仕上げ材２の四隅近傍に設けられた突起４６がそれぞれ下地材１の係合壁部１２に係合される。よって、仕上げ材２は下地材１の四隅近傍で係合されるため、仕上げ材２は下地材１により確実に固定される。また、対角線上に配置された突起４６を連結し、一対で構成された腕状部４１が下地材１の下部凹部１１に嵌合される。よって、仕上げ材２は一対の腕状部４１とそれぞれ交差し且つ下地材１の上面１ｕに沿う方向、つまり２方向への移動が規制されるため、仕上げ材２は下地材１により正確に位置決めされる。
【００３６】
また、嵌合部材４の突起４６は、平面視において矩形状をなす仕上げ材２の隅部近傍、つまり端部で下地材１に嵌合されている。よって、平面視において仕上げ材２の中央等で嵌合される構成よりも、突起４６と係合壁部１２との係合に上下にガタ（遊び）があっても、仕上げ材２の端部の上下のがたつき量（上下の変位量）を抑えることができる。さらに、下地材１に不陸、例えば上方への突出、変位等があっても、仕上げ材２の隅部が嵌合部材４を介して下地材１に固定されているため、平面視において仕上げ材２の中央等で嵌合される構成よりも、仕上げ材２の端部の浮き上がりを抑えることができる。
【００３７】
また、下地材１、嵌合部材４及び仕上げ材２に図１に示すＢ方向に力が作用すると、腕状部４１の長手方向に沿う辺Ｂ１，辺Ｂ２及び、腕状部４１の短手方向に沿う辺Ｂ３で力を分散して受けることができる。
【００３８】
次に、上記に示す実施形態の変形例について説明する。
以下の変形例において、前述した実施形態で用いた部材と同一の部材には同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００３９】
（変形例１）
上記に示す実施形態の変形例１について、主に図５を用いて説明する。
図５は、本発明の一実施形態の変形例１に係る床材において、図４のＸ−Ｘ線に相当する位置での断面図である。
上記に示す実施形態では、嵌合部材４の腕状部４１は、直方体状に形成されている、換言すると腕状部４１の長手方向と直交する断面視略矩形状に形成されている。本変形例では、嵌合部材４の腕状部４１Ａは、腕状部４１Ａの長手方向と直交する断面視略正五角形状に形成されている。換言すると、腕状部４１Ａは、上下方向の中心から上方（仕上げ材２側）に向かうにしたがって、次第に腕状部４１Ａの幅方向（長手方向と直交し、腕状部４１Ａの上面に沿う方向）の中央側に向かう傾斜面４１ｂ及び上下方向の中心から下方（下地材１側）に向かうにしたがって、次第に腕状部４１Ａの幅方向の中央側に向かう傾斜面４１ｃを有している。また、下地材１の下部凹部１１Ａ及び仕上げ材２の上部凹部２１Ａは、嵌合される腕状部４１Ａと対応した形状をなしている。
【００４０】
この構成では、嵌合部材４の腕状部４１Ａを下部凹部１１Ａ及び上部凹部２１Ａに嵌合する際には、傾斜面４１ｂ，４１ｃが形成されているため、嵌合しやすい。また、腕状部４１Ａを樹脂成型する際に、型抜きがしやすい。
【００４１】
（変形例２）
上記に示す実施形態の変形例２について、主に図６、図７を用いて説明する。
図６は、本発明の一実施形態の変形例２に係る床材の仕上げ材及び嵌合部材を下方から見た分解斜視図である。図７は、本発明の一実施形態の変形例２に係る床材において、図１のＡ−Ａ線に相当する位置での断面図の一部である。
図６及び図７に示すように、本変形例では、嵌合部材４の上面４ｕには、上方に突出する嵌合凸部４２が設けられている。嵌合凸部４２は、嵌合部材４の腕状部４１の端部近傍にそれぞれ設けられている。本実施形態では、嵌合凸部４２は、平面視円形状をなしている。
【００４２】
仕上げ材２の下面２ｂには、嵌合凸部４２と対応する位置に、上方に凹む嵌合凹部２２が設けられている。本実施形態では、嵌合凹部２２は、平面視円形状をなしている。
【００４３】
嵌合部材４の嵌合凸部４２は、仕上げ材２の嵌合凹部２２に嵌合されている。嵌合部材４の腕状部４１は、下地材１に形成された下部凹部１１Ｂに嵌合されている。仕上げ材２の下面２ｂは、嵌合部材４の上面４ｕと略同一平面上に配置されている。この構成では、仕上げ材２の嵌合凹部２２に嵌合された嵌合部材４の嵌合凸部４２が嵌合され、嵌合部材４の腕状部４１が下地材１の下部凹部１１Ｂに嵌合される。これにより、仕上げ材２は腕状部４１の長手方向と交差し且つ下地材１の上面１ｕに沿う方向への移動が規制されるため、仕上げ材２は下地材１に対して正確に位置決めされる。
【００４４】
（変形例３）
上記に示す実施形態の変形例３について、主に図８を用いて説明する。
図８は、本発明の一実施形態の変形例３に係る床材の嵌合部材の突起近傍を上方から見た斜視図である。
図８に示すように、本変形例では、嵌合部材４の突起４６の折曲部４９は、下向き部４７の下端から腕状部４１の幅方向（長手方向と直交し、腕状部４１の上面に沿う方向）の両外側に折曲されている。この構成では、折曲部４９は、不図示の下地材１の係合部に係合される際には、幅方向の内側に向かって弾性変形して、係合部に係合される。
【００４５】
（変形例４）
上記に示す実施形態の変形例４について、主に図９を用いて説明する。
図９は、本発明の一実施形態の変形例４に係る床材の嵌合部材の突起近傍を上方から見た斜視図である。
図９に示すように、本変形例では、嵌合部材４の突起５１は、腕状部４１の長手方向に沿って設けられている。この構成では、突起５１が腕状部４１の長手方向に沿って不図示の下地材１の係合部に係合されるため、仕上げ材２は腕状部４１の長手方向に沿って確実に固定される。
【００４６】
（変形例５）
上記に示す実施形態の変形例５について、主に図１０を用いて説明する。
図１０は、本発明の一実施形態の変形例５に係る床材の嵌合部材の突起近傍を上方から見た斜視図である。
図１０に示すように、本変形例では、嵌合部材４の突起４６の下向き部４７の下部には、腕状部４１側と反対側に突出する突出部５２が設けられている。突出部５２は、側面視半円状をなしている。この構成では、突出部５２は、不図示の下地材１の係合部に係合される際には、平面視において腕状部４１側に向かって弾性変形して、係合部に係合される。
【００４７】
（変形例６）
上記に示す実施形態の変形例６について、主に図１１を用いて説明する。
図１１は、本発明の一実施形態の変形例６に係る床材において、図１のＣ−Ｃ線に相当する位置の断面図である。
図１１に示すように、本変形例では、嵌合部材４の突起４６には、折曲部４８（図２参照）が設けられておらず、下端には腕状部４１（図２参照）の幅方向の（長手方向と直交し、腕状部４１の上面に沿う方向）の両側に、テーパ面５３が設けられている。テーパ面５３、下方に向かうにしたがって次第に幅方向の内側に向かって傾斜している。下地材１の下部凹部１１の幅は、突起４６の下向き部４７の幅よりも僅かに狭い。この構成では、突起４６は下地材１の下部凹部１１に嵌合される際には、図１１に二点鎖線で示すように、突起４６の下向き部４７はその幅を狭くするように変形して、下部凹部１１に嵌め込まれる。下向き部４７と下部凹部１１との間の摩擦力により、嵌合部材４は下地材１に固定される。
【００４８】
（変形例７〜変形例１１）
上記に示す実施形態の変形例７〜変形例１１について、主に図１２〜図１６を用いて説明する。
図１２〜図１６は、本発明の一実施形態の変形例７〜１０に係る床材において、仕上げ材に対する嵌合部材４の配置を模式的に示した平面図である。なお、図１２〜図１６において、説明上、仕上げ材２及び嵌合部材４を実線で示している。
嵌合部材４の形状は適宜設定可能であり、例えば、図１２に示すように、嵌合部材４は、一対の腕状部４１が直交配置された構成であり、各腕状部４１が仕上げ材２の辺に平行に配置されていてもよい。また、図１３に示すように、嵌合部材４の腕状部４１は、仕上げ材２の一辺と平行に直線状に配置されていてもよい。また、図１４に示すように、嵌合部材４の腕状部４１は、仕上げ材２の一の対角線上に配置されていてもよい。また、図１５に示すように、嵌合部材４の腕状部４１は、Ｙ字状に配置されていてもよい。具体的には、腕状部４１は、仕上げ材２の一辺と平行に配置された第一連結部５４と、第一連結部５４の一端部からそれぞれ互いに離間するように延びる一対の第二連結部５５と、を有している。また、図１６に示すように、嵌合部材４の腕状部４１は、第一実施形態と変形例７とを組み合わせた構成であってもよい。具体的には、嵌合部材４は、対角線上に延びる一対の腕状部４１と、仕上げ材２の辺に平行に配置された一対の腕状部４１と、を有している。
【００４９】
なお、上述した実施の形態において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。
【００５０】
例えば、上記に示す実施形態では、仕上げ材２の下面２ｂには嵌合部材４が嵌合される上部凹部２１が設けられているが、仕上げ材２の下面２ｂには上部凹部２１が設けられておらず平面状に形成され、仕上げ材２の下面２ｂに嵌合部材４を接着剤等で固定する構成であってもよい。
【００５１】
また、上記に示す実施形態では、嵌合部材４は仕上げ材２とは別体で構成されているが、仕上げ材２の下面２ｂに突起及び連結部が直接設けられる構成であってもよい。
【符号の説明】
【００５２】
１…下地材
２…仕上げ材
３…嵌合手段
４…嵌合部材
１１…下部凹部
１１ｈ…貫通孔
１２…係合壁部（係合部）
２１…上部凹部
４１…腕状部（連結部）
４６…突起
４７…下向き部
４８…折曲部
１００…床材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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