(57)【要約】【課題】グリル庫内で生じる可能性のある発火への対応に有利な調理装置を提供する。【解決手段】調理装置は、グリル庫７ｃと、グリル庫７ｃ内の食品９０を加熱する下ヒータ１０と、調理するときに下ヒータ１０の下側に位置するグリル皿１１と、食品９０からの水分滴下の開始時期を検出または推測する手段と、を備える。水分滴下の開始時期より後の下ヒータ１０の火力を、当該開始時期より前の下ヒータ１０に比べて低くしてもよい。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
グリル庫と、
前記グリル庫内の食品を加熱するヒータと、
調理するときに前記ヒータの下側に位置するグリル皿と、
前記食品からの水分滴下の開始時期を検出または推測する手段と、
を備える調理装置。
【請求項２】
前記グリル庫内の温度を検出する手段を備え、
前記温度の変化に基づいて、前記開始時期が検出される請求項１に記載の調理装置。
【請求項３】
調理メニューに関する情報を取得する手段を備え、
前記調理メニューに関する情報に基づいて、前記開始時期が推測される請求項１に記載の調理装置。
【請求項４】
調理メニュー及び調理する食品の量に関する情報を取得する手段を備え、
前記調理メニュー及び調理する食品の量に関する情報に基づいて、前記開始時期が推測される請求項１に記載の調理装置。
【請求項５】
前記開始時期より後の前記ヒータの火力を、前記開始時期より前の前記ヒータの火力に比べて低くする手段を備える請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の調理装置。
【請求項６】
前記グリル皿の温度であるグリル皿温度を検出または推測する手段と、
前記開始時期以降で前記グリル皿温度が基準温度以上である場合には、前記ヒータの火力を、前記開始時期より前の前記ヒータの火力より低い第一火力にする手段と、
前記開始時期以降で前記グリル皿温度が前記基準温度未満である場合には、前記ヒータの火力を、前記第一火力より高い第二火力にする手段と、
を備える請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の調理装置。
【請求項７】
前記水分滴下が開始したことが検出または推測された場合に前記グリル庫の扉をロックするロック手段を備える請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の調理装置。
【請求項８】
前記グリル皿の温度であるグリル皿温度を検出または推測する手段と、
前記グリル庫の扉をロックするロック手段と、
前記開始時期以降で前記グリル皿温度が基準温度以上である場合には前記扉をロック状態とし、前記開始時期以降で前記グリル皿温度が前記基準温度未満である場合には前記扉をアンロック状態とする手段と、
を備える請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の調理装置。
【請求項９】
前記基準温度は、１００℃〜１３０℃の範囲内にある請求項６または請求項８に記載の調理装置。
【請求項１０】
前記食品からの水分滴下の終了時期を検出または推測する手段と、
前記終了時期より後の前記ヒータの火力を、前記開始時期と前記終了時期との間の前記ヒータの火力に比べて高くする手段と、
を備える請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の調理装置。
【請求項１１】
前記ヒータは、前記食品を下側から加熱する下ヒータであり、
前記食品を上側から加熱する上ヒータをさらに備え、
前記上ヒータの火力は、前記開始時期の前後で変化しない請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載の調理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１には、焼き物調理用のグリル部を備える加熱調理器において、グリル部の下部に設けた加熱手段へ被調理物から発生する油等を直接滴下させないようにした技術が開示されている。この加熱調理器は、被調理物が載置される調理プレートを備える。調理プレートは、加熱手段の対向位置以外の位置に形成された孔を複数有する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−１０４０６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述した従来の技術によれば、被調理物から発生する油等が加熱手段へ直接滴下することによって発生する発火・発煙を抑制することができる。しかしながら、本発明者の研究によれば、他のメカニズムによって、グリル庫内での発火が生じる場合がある。
【０００５】
本発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、グリル庫内で生じる可能性のある発火への対応に有利な調理装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る調理装置は、グリル庫と、グリル庫内の食品を加熱するヒータと、調理するときにヒータの下側に位置するグリル皿と、食品からの水分滴下の開始時期を検出または推測する手段と、を備えるものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、食品からの水分滴下の開始時期を検出または推測する手段を備えたことで、食品からの水分滴下に起因してグリル庫内で生じる可能性のある発火への対応に有利な調理装置を提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施の形態１による調理装置を示す斜視図である。
【図２】図１に示す調理装置が備えるグリルの模式的な断面図である。
【図３】図１に示す調理装置の機能ブロック図である。
【図４】実施の形態１において、水分滴下の開始時期を検出する方法を説明するための図である。
【図５】実施の形態１の調理装置において制御装置が実行する処理のフローチャートである。
【図６】実施の形態１における下ヒータの火力の時間的な変化、及び、食品からの水分滴下が生じる期間の例を示す図である。
【図７】実施の形態２の調理装置１において制御装置が実行する処理のフローチャートである。
【図８】実施の形態２における下ヒータの火力の時間的な変化、及び、食品からの水分滴下が生じる期間の例を示す図である。
【図９】実施の形態２の変形例における下ヒータの電力の時間的な変化、及び、食品からの水分滴下が生じる期間の例である。
【図１０】実施の形態２の変形例における下ヒータの電力の時間的な変化、及び、食品からの水分滴下が生じる期間の例を示す図である。
【図１１】実施の形態３における下ヒータの火力の時間的な変化、グリル皿の温度の時間的な変化、及び、食品からの水分滴下が生じる期間の例を示す図である。
【図１２】実施の形態３における下ヒータの火力の時間的な変化、グリル皿の温度の時間的な変化、及び、食品からの水分滴下が生じる期間の例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照して実施の形態について説明する。各図において共通または対応する要素には、同一の符号を付して、重複する説明を簡略化または省略する。本開示は、以下の各実施の形態で説明する構成のうち、組合わせ可能な構成のあらゆる組合わせを含み得る。
【００１０】
実施の形態１．
図１は、実施の形態１による調理装置１を示す斜視図である。本実施の形態１の調理装置１は、本体２、トッププレート３、操作パネル４、制御装置５、加熱コイル６、及びグリル７を備える。トッププレート３は、本体２の上部に設置されている。トッププレート３は、例えば板状の強化ガラスからなる。トッププレート３の上に、鍋等の調理器具を載せることができる。
【００１１】
制御装置５は、本体２の内部に設置されている。制御装置５は、調理装置１の運転を制御する。操作パネル４は、本体２の正面に設置されている。ユーザーは、操作パネル４を操作することで、調理メニューを選択することができる。また、ユーザーは、操作パネル４を操作することで、調理する食品の量を選択することができる。
【００１２】
加熱コイル６は、トッププレート３に載せられた鍋等の調理器具を加熱する。グリル７は、本体２の内部に設けられている。グリル７の扉７ａは、本体２の正面に配置されている。扉７ａに備えられた取っ手７ｂを握って手前に引くことで、後述するグリル皿１１が引き出されるように構成されている。
【００１３】
調理装置１は、システムキッチンに組み込まれるビルトインタイプのものでもよいし、据え置きタイプのものでもよい。本実施の形態の調理装置１は、グリル７を備えたＩＨクッキングヒータである。本発明は、このようなＩＨクッキングヒータに限定されるものではない。例えば、本発明の調理装置は、鍋等の調理器具を加熱する機能を備えず、グリル７のみを備えるものでもよい。
【００１４】
図２は、図１に示す調理装置１が備えるグリル７の模式的な断面図である。グリル７は、グリル庫７ｃを有する。グリル７は、グリル庫７ｃ内で、例えば、魚、肉などの食品９０を焼くことができる。グリル７は、焼網８、上ヒータ９、下ヒータ１０、及びグリル皿１１を備える。食品９０は、焼網８の上に載せられる。本実施の形態では、焼網８は、四角形状の網８ａと、網８ａの四隅に設けられた脚８ｂとを備える。上ヒータ９及び下ヒータ１０は、グリル庫７ｃ内に固定されている。グリル皿１１の形状は、平面視において角型である。すなわち、グリル皿１１は、角皿である。
【００１５】
食品９０を調理するときには、以下のようになる。焼網８に載せられた食品９０は、上ヒータ９及び下ヒータ１０によって上下から加熱される。上ヒータ９は、焼網８の上方に配置される。上ヒータ９は、焼網８に載せられた食品９０を上側から加熱する。下ヒータ１０は、焼網８の下方に配置される。すなわち、焼網８は、下ヒータ１０の上方に配置される。下ヒータ１０は、焼網８に載せられた食品９０を下側から加熱する。グリル皿１１は、下ヒータ１０の下側に位置する。焼網８は、グリル皿１１に支持される。
【００１６】
調理中の食品９０からは、例えば、油が滴り落ちたり、血液または体液などの水分が滴り落ちたりする。例えば焦げカスなどの食品カスが食品９０から落下することもある。グリル皿１１は、そのような油、水分、食品カスを受ける。グリル皿１１に落ちた水分は、調理中に蒸発してしまうので、調理終了後には存在しない。これに対し、グリル皿１１に落ちた油は、蒸発せずに残存する。グリル皿１１を清掃せずに使用を繰り返すと、グリル皿１１に油が溜まっていく。図２中の油溜まり９１は、そのようにしてグリル皿１１に溜まった油である。図２では、理解を容易にするため、グリル皿１１の側壁を透視して、グリル皿１１内の油溜まり９１が見えるようにした状態を表している。
【００１７】
図３は、図１に示す調理装置１の機能ブロック図である。操作パネル４、加熱コイル６、上ヒータ９、及び下ヒータ１０は、それぞれ、制御装置５に対して電気的に接続されている。制御装置５は、ユーザーが選択した調理メニューの情報を操作パネル４から取得することができる。また、制御装置５は、ユーザーが選択した、調理する食品の量の情報を操作パネル４から取得することができる。グリル７が使用される場合には、制御装置５は、調理メニューに応じて、上ヒータ９及び下ヒータ１０への通電を制御する。制御装置５は、調理メニューと、調理する食品の量との両方に応じて、上ヒータ９及び下ヒータ１０への通電を制御してもよい。
【００１８】
調理装置１は、扉ロック機構１３及び庫内温度センサ１４をさらに備える。庫内温度センサ１４は、グリル庫７ｃ内の温度を検出する。グリル庫７ｃ内の温度を以下「庫内温度」と称する。
【００１９】
扉ロック機構１３は、グリル７の扉７ａをロックすることができる。すなわち、扉ロック機構１３は、扉７ａを開けることができないロック状態と、扉７ａを開けることが可能なアンロック状態とを切り替えることができる。扉ロック機構１３は、制御装置５により制御される。この扉ロック機構１３は、無くてもよい。
【００２０】
調理装置１が備える制御装置５は、以下のように構成されてもよい。制御装置５の各機能は、処理回路により実現されてもよい。制御装置５の処理回路は、少なくとも１つのプロセッサ５１と少なくとも１つのメモリ５２とを備えてもよい。処理回路が少なくとも１つのプロセッサ５１と少なくとも１つのメモリ５２とを備える場合、制御装置５の各機能は、ソフトウェア、ファームウェア、またはソフトウェアとファームウェアとの組み合わせにより実現されてもよい。ソフトウェア及びファームウェアの少なくとも一方は、プログラムとして記述されてもよい。ソフトウェア及びファームウェアの少なくとも一方は、少なくとも１つのメモリ５２に格納されてもよい。少なくとも１つのプロセッサ５１は、少なくとも１つのメモリ５２に記憶されたプログラムを読み出して実行することにより、制御装置５の各機能を実現してもよい。少なくとも１つのメモリ５２は、不揮発性または揮発性の半導体メモリ、磁気ディスク等を含んでもよい。
【００２１】
制御装置５の処理回路は、少なくとも１つの専用のハードウェアを備えてもよい。処理回路が少なくとも１つの専用のハードウェアを備える場合、処理回路は、例えば、単一回路、複合回路、プログラム化したプロセッサ５１、並列プログラム化したプロセッサ５１、ＡＳＩＣ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）、ＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ−Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ）、またはこれらを組み合わせたものでもよい。制御装置５の各部の機能がそれぞれ処理回路で実現されてもよい。また、制御装置５の各部の機能がまとめて処理回路で実現されてもよい。制御装置５の各機能について、一部を専用のハードウェアで実現し、他の一部をソフトウェアまたはファームウェアで実現してもよい。処理回路は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはこれらの組み合わせによって、制御装置５の各機能を実現してもよい。単一の制御装置により動作が制御される構成に限定されるものではなく、複数の制御装置が連携することで動作を制御する構成にしてもよい。
【００２２】
例えば、サンマのような食品９０からは、加熱調理の途中で、水分が水滴９２となって滴下する。本明細書において「水分」とは、食品９０に含まれる、血液、体液、水気などに起因する、水を主成分とする液体である。グリル皿１１の温度が１００℃以上の場合には、食品９０からグリル皿１１に落ちた水滴９２が、瞬間的に、蒸発温度すなわち１００℃に熱せられる。急激な蒸発による体積膨張によって、水滴９２が、さらに細かい粒に分かれて飛び散る。その際、水分と共に、グリル皿１１内の油溜まり９１の油も、細かい粒になって飛び散る。そのようにして、油分を含むミストが形成される。このミストを以下「油ミスト」と称する。本発明者の研究によれば、この油ミストが下ヒータ１０に触れることで着火する事象が発生する可能性がある。
【００２３】
上記のようにして、食品９０からの水分滴下があるときに、グリル庫７ｃ内での発火が生じる可能性がある。グリル庫７ｃ内での発火を確実に抑制するために、本実施の形態では、食品９０からの水分滴下の開始時期を検出する。そして、水分滴下の開始時期以降は、下ヒータ１０の火力を低下させる。下ヒータ１０の火力を低下させることで、食品９０からの水分滴下によって発生した油ミストが下ヒータ１０に触れたときに着火する可能性を低減できる。このため、グリル庫７ｃ内での発火を確実に抑制できる。以下の説明では、食品９０からの水分滴下のことを単に「水分滴下」と呼ぶ場合がある。また、「火力」とは、ヒータに供給されるエネルギーを時間的に平均した値を意味する。
【００２４】
図４は、本実施の形態１において、水分滴下の開始時期を検出する方法を説明するための図である。制御装置５は、庫内温度の変化に基づいて、水分滴下の開始時期を検出する。図４中の中段の図は、加熱調理中の庫内温度の変化の例を示す。時刻Ｔ０において加熱調理が開始されると、庫内温度が上昇していく。
【００２５】
図４中の下段の図は、加熱調理中の庫内温度の増加率の変化の例を示す。庫内温度の増加率とは、庫内温度の時間微分値である。すなわち、庫内温度の増加率は、庫内温度の上昇速度に相当する。図４に示す例では、時刻Ｔ１が、水分滴下の開始時期に相当する。水分滴下が開始すると、食品９０からグリル皿１１に落ちた水滴９２が蒸発する蒸発潜熱の影響により、庫内温度の増加率が低下する。よって、制御装置５は、庫内温度の増加率の低下を検出することで、水分滴下の開始時期を検出できる。例えば、制御装置５は、庫内温度の増加率をさらに時間で微分した値が負に転じる時期を、水分滴下の開始時期として検出してもよい。
【００２６】
調理が進むと、食品９０からの水分滴下は終了する。図４に示す例では、時刻Ｔ２が、水分滴下の終了時期に相当する。水分滴下が終了すると、上述した蒸発潜熱の影響が無くなるため、庫内温度の増加率が上昇する。よって、制御装置５は、庫内温度の増加率の上昇を検出することで、水分滴下の終了時期を検出できる。例えば、制御装置５は、庫内温度の増加率をさらに時間で微分した値が正に転じる時期を、水分滴下の終了時期として検出してもよい。
【００２７】
本実施の形態であれば、上述した方法により、水分滴下の開始時期及び終了時期を精度良く検出することが可能となる。調理装置１は、庫内温度センサ１４をもともと備えていることが一般的である。このため、追加のセンサを必要とすることなく、水分滴下の開始時期及び終了時期を検出できる。
【００２８】
図５は、実施の形態１の調理装置１において制御装置５が実行する処理のフローチャートである。図６は、実施の形態１における下ヒータ１０の火力の時間的な変化、及び、食品９０からの水分滴下が生じる期間の例を示す図である。
【００２９】
図５のステップＳ１０１で、制御装置５は、操作パネル４のスタートボタンが押されたことを受けて、加熱調理を開始する。すなわち、上ヒータ９及び下ヒータ１０への通電が開始される。処理は、ステップＳ１０１からステップＳ１０２へ進む。ステップＳ１０２で、制御装置５は、プログラムに従い、上ヒータ９及び下ヒータ１０へ通電する電力を制御する。その際、制御装置５は、操作パネル４でユーザーが選択した調理メニュー及び食品の量に応じて、上ヒータ９及び下ヒータ１０へ通電する電力を制御する。以下の説明では、このようにして上ヒータ９及び下ヒータ１０へ通電する制御を「通常加熱」と称する。
【００３０】
処理は、ステップＳ１０２からステップＳ１０３へ進む。ステップＳ１０３で、制御装置５は、図４を参照して説明した方法により、水分滴下の開始を検出するための処理を行う。水分滴下が開始したことが検出されていない場合には、処理は、ステップＳ１０３からステップＳ１０４へ進む。ステップＳ１０４で、制御装置５は、通常加熱を継続する。処理は、ステップＳ１０４からステップＳ１０５へ進む。ステップＳ１０５で、制御装置５は、加熱調理の終了条件の成否を判定する。当該終了条件とは、例えば、プログラムにより定められた調理時間が経過することである。加熱調理の終了条件が成立していない場合には、処理は、ステップＳ１０５からステップＳ１０３へ戻る。この場合、制御装置５は、ステップＳ１０３以下の処理を繰り返す。加熱調理の終了条件が成立している場合には、処理は、ステップＳ１０５からステップＳ１０６へ進む。ステップＳ１０６は、上ヒータ９及び下ヒータ１０への通電を停止し、加熱を終了する。
【００３１】
ステップＳ１０３で、水分滴下が開始したことが検出された場合には、処理は、ステップＳ１０３からステップＳ１０７へ進む。ステップＳ１０７で、制御装置５は、通常加熱に代えて、火力抑制加熱の制御を行う。火力抑制加熱では、下ヒータ１０の火力を通常加熱に比べて低下させる。
【００３２】
図６を参照して、火力抑制加熱について説明する。図６中の上段の図のハッチングを付した領域は、食品９０からの水分滴下が生じる期間を示す。時刻Ｔ１は、水分滴下の開始時期である。時刻Ｔ２は、水分滴下の終了時期である。図６中の下段の図は、下ヒータ１０の火力を示す。Ｐ１は、通常加熱における下ヒータ１０の火力を示す。Ｐ２は、火力抑制加熱における下ヒータ１０の火力を示す。
【００３３】
実線で示す火力の変化は、時刻Ｔ１から火力抑制加熱が実行された場合のものである。本実施の形態では、水分滴下の開始時期Ｔ１より後の下ヒータ１０の火力Ｐ２を、水分滴下の開始時期Ｔ１より前の下ヒータ１０の火力Ｐ１に比べて低くする。これにより、水分滴下によって発生した油ミストが下ヒータ１０に触れることで着火する可能性を低減できる。このため、グリル庫７ｃ内での発火を確実に抑制できる。
【００３４】
図６に示すように、本実施の形態では、火力抑制加熱が行われた場合には、水分滴下の終了時期Ｔ２以降も、下ヒータ１０の火力をＰ２に維持する。火力抑制加熱が行われた場合には、処理は、ステップＳ１０７からステップＳ１０６へ進む。ステップＳ１０６で、制御装置５は、プログラムによる加熱制御に応じた時間が経過した場合に、上ヒータ９及び下ヒータ１０への通電を停止し、加熱を終了する。
【００３５】
図４の説明においては、制御装置５が水分滴下の終了時期を検出することについて述べたが、本実施の形態１では、制御装置５は、水分滴下の終了時期を検出せず、水分滴下の開始時期のみを検出するように構成されていてもよい。
【００３６】
本実施の形態では、上ヒータ９の火力については、水分滴下の開始が検出された場合にも、通常加熱のときの火力に等しい火力を維持してもよい。すなわち、水分滴下の開始時期の前後で、上ヒータ９の火力が変化しないようにしてもよい。上ヒータ９は、グリル皿１１からの距離が大きいため、水分滴下によって発生した油ミストが比較的到達しにくい。仮に油ミストが上ヒータ９に到達したとしても、その濃度は低い。このため、油ミストが上ヒータ９に触れて着火する事象が起こる確率は比較的低い。それゆえ、水分滴下の開始が検出された場合でも、上ヒータ９の火力を低くする必要性は少ない。水分滴下の開始時期以降も上ヒータ９の火力を通常加熱のときの火力に等しい火力にすることで、調理時間が長くなることを回避できる。
【００３７】
本実施の形態では、上ヒータ９の火力については、上記の制御に代えて、水分滴下の開始時期より後の上ヒータ９の火力が、水分滴下の開始時期より前の上ヒータ９の火力よりも低い火力になるように制御してもよい。そのようにすることで、水分滴下によって発生した油ミストが上ヒータ９に触れて着火する事象が起こることをより確実に防止できる。
【００３８】
本実施の形態１は、以下のように変形して実施することも可能である。
（変形例１）本実施の形態では、庫内温度の変化に基づいて、水分滴下の開始時期を検出している。これは、水分滴下の開始時期を直接的に検出している訳ではなく、水分滴下の開始時期を、庫内温度の変化に基づいて、間接的に検出している、または推測している、と言うことができる。このような方法に代えて、水分滴下の開始時期を直接的に検出してもよい。例えば、グリル庫７ｃ内の画像を撮像するカメラを設け、食品９０から落下する水滴９２を画像処理によって検出することで、水分滴下の開始時期を直接的に検出することが可能である。
【００３９】
（変形例２）制御装置５は、以下のようにして、調理メニューに関する情報に基づいて、食品９０からの水分滴下の開始時期を推測してもよい。水分滴下の開始時期は、調理メニューによって異なる。調理メニューと、水分滴下の開始時期との関係を予め制御装置５に記憶しておけば、操作パネル４でユーザーが選択した調理メニューに基づいて、水分滴下の開始時期を推測できる。例えば、調理メニューが「サンマの塩焼き」である場合には、加熱調理の開始から４分後に水分滴下が開始する、という関係が制御装置５に予め記憶されている。
【００４０】
食品９０からの水分滴下が生じる調理メニューとしては、例えば、焼き鳥、焼き魚、肉の網焼き、野菜の網焼き、肉巻き野菜焼き、などが挙げられる。食品９０からの水分滴下が生じない調理メニューとしては、例えば、容器ごと加熱するメニューが挙げられる。食品９０からの水分滴下が生じない調理メニューの場合には、制御装置５は、途中で火力抑制加熱に切り替えることなく、通常加熱を継続する。これにより、下ヒータ１０の火力を不必要に抑制することを防止できる。
【００４１】
（変形例３）制御装置５は、以下のようにして、調理メニューに関する情報に加えて、調理する食品９０の量に基づいて、食品９０からの水分滴下の開始時期を推測してもよい。例えば、調理メニューが「サンマの塩焼き」であり、調理するサンマが１匹の場合と５匹の場合とを想定する。サンマ５匹を調理する場合には、サンマ１匹を調理する場合に比べて、調理開始からサンマの温度が上昇する速度が遅くなり、食品９０としてのサンマからの水分滴下の開始時期が遅くなると考えられる。その点を考慮して、制御装置５は、調理するサンマが１匹の場合には加熱調理の開始から４分後に水分滴下が開始すると推測し、調理するサンマが５匹の場合には加熱調理の開始から５分後に水分滴下が開始すると推測してもよい。このように、調理メニュー及び調理する食品９０の量に基づいて水分滴下の開始時期を推測することで、水分滴下の開始時期をより高精度に推測することが可能となる。
【００４２】
上述した変形例２または変形例３によれば、水分滴下の開始時期を検出するためのセンサを追加するなどのコストアップを伴うこと無しに、水分滴下の開始時期を精度良く推測することが可能となる。
【００４３】
（変形例４）調理装置１が扉ロック機構１３を備える場合には、制御装置５は、図５のステップＳ１０７において、グリル７の扉７ａがロックされるように扉ロック機構１３を動作させてもよい。すなわち、食品９０からの水分滴下が開始したことが検出または推測された場合に、グリル７の扉７ａをロックしてもよい。グリル７の扉７ａをロックすれば、グリル庫７ｃ内で仮に発火が生じた場合であっても、ユーザーが扉７ａを開けてグリル皿１１を引き出すことがないので、高い安全性が得られる。
【００４４】
（変形例５）制御装置５は、図５のステップＳ１０７において、火力抑制加熱を行わずに、グリル７の扉７ａがロックされるように扉ロック機構１３を動作させてもよい。すなわち、食品９０からの水分滴下が開始したことが検出または推測された場合に、制御装置５は、下ヒータ１０の火力を低下させることなく、グリル７の扉７ａがロックされるように扉ロック機構１３を動作させてもよい。グリル７の扉７ａをロックすれば、グリル庫７ｃ内で仮に発火が生じた場合であっても、ユーザーが扉７ａを開けてグリル皿１１を引き出すことがないので、高い安全性が得られる。
【００４５】
なお、変形例４及び５において、グリル７の扉７ａをロックした場合には、制御装置５は、調理が終了する際に、扉ロック機構１３をアンロック状態にするように動作させる。
【００４６】
実施の形態２．
次に、図７及び図８を参照して、実施の形態２について説明するが、前述した実施の形態１との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分については説明を簡略化または省略する。
【００４７】
図７は、実施の形態２の調理装置１において制御装置５が実行する処理のフローチャートである。図８は、実施の形態２における下ヒータ１０の火力の時間的な変化、及び、食品９０からの水分滴下が生じる期間の例を示す図である。本実施の形態２の調理装置１のハードウェア構成は、実施の形態１と同じであるので、図示を省略する。
【００４８】
図７のステップＳ２０１で、制御装置５は、操作パネル４のスタートボタンが押されたことを受けて、加熱調理を開始する。処理は、ステップＳ２０１からステップＳ２０２へ進む。ステップＳ２０２で、制御装置５は、プログラムに従い、通常加熱を実行する。
【００４９】
処理は、ステップＳ２０２からステップＳ２０３へ進む。ステップＳ２０３で、制御装置５は、図４を参照して説明した方法により、水分滴下の開始を検出するための処理を行う。水分滴下が開始したことが検出されていない場合には、処理は、ステップＳ２０３からステップＳ２０４へ進む。ステップＳ２０４で、制御装置５は、通常加熱を継続する。処理は、ステップＳ２０４からステップＳ２０５へ進む。ステップＳ２０５で、制御装置５は、加熱調理の終了条件の成否を判定する。加熱調理の終了条件が成立していない場合には、処理は、ステップＳ２０５からステップＳ２０３へ戻る。この場合、制御装置５は、ステップＳ２０３以下の処理を繰り返す。加熱調理の終了条件が成立している場合には、処理は、ステップＳ２０５からステップＳ２０６へ進む。ステップＳ２０６は、上ヒータ９及び下ヒータ１０への通電を停止し、加熱を終了する。
【００５０】
ステップＳ２０３で、水分滴下が開始したことが検出された場合には、処理は、ステップＳ２０３からステップＳ２０７へ進む。ステップＳ２０７で、制御装置５は、通常加熱に代えて、火力抑制加熱の制御を行う。火力抑制加熱では、下ヒータ１０の火力を通常加熱に比べて低下させる。
【００５１】
処理は、ステップＳ２０７からステップＳ２０８へ進む。ステップＳ２０８で、制御装置５は、図４を参照して説明した方法により、水分滴下の終了を検出するための処理を行う。水分滴下が終了したことが検出されていない場合、すなわち水分滴下がまだ続いていると考えられる場合には、処理は、ステップＳ２０７へ戻り、火力抑制加熱を継続する。これに対し、水分滴下が終了したことが検出された場合には、処理は、ステップＳ２０８からステップＳ２０９へ進む。ステップＳ２０９で、制御装置５は、火力抑制加熱を終了し、通常加熱を行う。その後、プログラムによる加熱制御に応じた時間が経過した場合に、処理は、ステップＳ２０９からステップＳ２０６へ進む。ステップＳ２０６で、制御装置５は、上ヒータ９及び下ヒータ１０への通電を停止し、加熱を終了する。
【００５２】
図８を参照して、本実施の形態２における下ヒータ１０の火力の制御について説明する。図８中の下段の図は、下ヒータ１０の火力を示す。Ｐ１は、通常加熱における下ヒータ１０の火力を示す。Ｐ２は、火力抑制加熱における下ヒータ１０の火力を示す。
【００５３】
実線で示す火力の変化は、時刻Ｔ１から火力抑制加熱が実行された場合のものである。本実施の形態２では、水分滴下の開始時期Ｔ１より後の下ヒータ１０の火力Ｐ２を、水分滴下の開始時期Ｔ１より前の下ヒータ１０の火力Ｐ１に比べて低くする。これにより、水分滴下によって発生した油ミストが下ヒータ１０に触れることで着火する可能性を低減できる。このため、グリル庫７ｃ内での発火を確実に抑制できる。
【００５４】
水分滴下が終了した場合には、水分滴下に起因する発火が生じる可能性はないと考えられるので、下ヒータ１０の火力を抑制する必要はない。本実施の形態２では、水分滴下の終了時期Ｔ２以降においては、通常加熱を行うことで、下ヒータ１０の火力をＰ１に戻す。これにより、本実施の形態２であれば、実施の形態１に比べて、調理時間を短くできる。図示の構成では、水分滴下の終了時期Ｔ２より後の下ヒータ１０の火力Ｐ１が、水分滴下の開始時期Ｔ１の前の火力Ｐ１に等しい。このような構成に限らず、水分滴下の終了時期Ｔ２より後の下ヒータ１０の火力を、水分滴下の開始時期Ｔ１と終了時期Ｔ２との間の下ヒータ１０の火力Ｐ２に比べて高くすれば、調理時間短縮の効果が得られる。
【００５５】
本実施の形態２は、以下のように変形して実施することも可能である。
（変形例６）本実施の形態２では、庫内温度の変化に基づいて、水分滴下の開始時期及び終了時期を検出している。これは、水分滴下の開始時期及び終了時期を直接的に検出している訳ではなく、水分滴下の開始時期及び終了時期を、庫内温度の変化に基づいて、間接的に検出している、または推測している、と言うことができる。このような方法に代えて、水分滴下の開始時期及び終了時期を直接的に検出してもよい。例えば、グリル庫７ｃ内の画像を撮像するカメラを設け、食品９０から落下する水滴９２を画像処理によって検出することで、水分滴下の開始時期及び終了時期を直接的に検出することが可能である。
【００５６】
（変形例７）制御装置５は、以下のようにして、調理メニューに関する情報に基づいて、食品９０からの水分滴下の開始時期及び終了時期を推測してもよい。水分滴下の開始時期及び終了時期は、調理メニューによって異なる。調理メニューと、水分滴下の開始時期及び終了時期との関係を予め制御装置５に記憶しておけば、操作パネル４でユーザーが選択した調理メニューに基づいて、水分滴下の開始時期及び終了時期を推測できる。例えば、調理メニューが「サンマの塩焼き」である場合には、加熱調理の開始から、４分後に水分滴下が開始し、９分後に水分滴下が終了する、という関係が制御装置５に予め記憶されている。
【００５７】
（変形例８）制御装置５は、以下のようにして、調理メニューに関する情報に加えて、調理する食品９０の量に基づいて、食品９０からの水分滴下の開始時期及び終了時期を推測してもよい。例えば、調理メニューが「サンマの塩焼き」であり、調理するサンマが１匹の場合と５匹の場合とを想定する。サンマ５匹を調理する場合には、サンマ１匹を調理する場合に比べて、調理開始からサンマの温度が上昇する速度が遅くなり、食品９０としてのサンマからの水分滴下の開始時期及び終了時期が遅くなると考えられる。その点を考慮して、制御装置５は、例えば、調理するサンマが１匹の場合には、加熱調理の開始から、４分後に水分滴下が開始して９分後に水分滴下が終了する、と推測するのに対して、調理するサンマが５匹の場合には、加熱調理の開始から５分後に水分滴下が開始して１５分後に水分滴下が終了する、と推測してもよい。このように、調理メニュー及び調理する食品９０の量に基づいて水分滴下の開始時期及び終了時期を推測することで、水分滴下の開始時期及び終了時期をより高精度に推測することが可能となる。
【００５８】
上述した変形例７または変形例８によれば、水分滴下の開始時期及び終了時期を検出するためのセンサを追加するなどのコストアップを伴うこと無しに、水分滴下の開始時期及び終了時期を精度良く推測することが可能となる。
【００５９】
（変形例９）調理装置１が扉ロック機構１３を備える場合には、制御装置５は、図７のステップＳ２０７においてグリル７の扉７ａがロック状態となるように扉ロック機構１３を動作させ、ステップＳ２０９において扉７ａがアンロック状態となるように扉ロック機構１３を動作させてもよい。すなわち、食品９０からの水分滴下の開始時期から終了時期までの期間に、グリル７の扉７ａをロックしてもよい。グリル７の扉７ａをロックすれば、グリル庫７ｃ内で仮に発火が生じた場合であっても、ユーザーが扉７ａを開けてグリル皿１１を引き出すことがないので、高い安全性が得られる。また、制御装置５は、火力抑制加熱を行うことなく、上述した扉ロック機構１３に対する制御のみを実行してもよい。
【００６０】
（変形例１０）図９は、実施の形態２の変形例における下ヒータ１０の電力の時間的な変化、及び、食品９０からの水分滴下が生じる期間の例を示す図である。図９の下段の図は、下ヒータ１０に供給される電力の時間的な変化を示す。下ヒータ１０の火力を抑制する方法としては、下ヒータ１０に供給される電力の値を低くすることに代えて、図９に示すように、下ヒータ１０に対して間欠的に電力を供給するようにしてもよい。図９に示す例では、通常加熱において下ヒータ１０に供給される電力[Ｗ]がＥ１で一定になるように制御し、火力抑制加熱においては下ヒータ１０に供給される電力がＥ１とゼロとの間で繰り返し切り替わるように制御する。このように、火力を抑制する方法としては、ヒータに供給されるエネルギーすなわち電力を時間的に平均した値が低くなるようにすればよい。
【００６１】
（変形例１１）図１０は、実施の形態２の変形例における下ヒータ１０の電力の時間的な変化、及び、食品９０からの水分滴下が生じる期間の例を示す図である。図１０の下段の図は、下ヒータ１０に供給される電力の時間的な変化を示す。下ヒータ１０の火力を抑制する方法としては、図９の方法に代えて、図１０に示す方法でもよい。図１０に示す例では、火力抑制加熱のとき、下ヒータ１０に供給される電力[Ｗ]が、Ｅ２とＥ３との間で繰り返し切り替わるように制御する。ただし、Ｅ１＞Ｅ２＞Ｅ３＞０Ｗである。このように、火力を抑制する方法としては、ヒータに供給されるエネルギーすなわち電力を時間的に平均した値が低くなるようにすればよい。上述した変形例１０及び１１は、実施の形態１にも適用可能であることは言うまでもない。
【００６２】
実施の形態３．
次に、図１１及び図１２を参照して、実施の形態３について説明するが、前述した実施の形態との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分については説明を簡略化または省略する。
【００６３】
本実施の形態３の調理装置１は、グリル皿１１の温度を検出または推測する皿温度取得手段を備える。皿温度取得手段は、例えば、グリル皿１１の温度を検出する皿温度センサ（図示省略）でもよい。皿温度センサは、調理時にグリル皿１１に接触する位置に設けられた温度センサでもよいし、例えば赤外線センサのように非接触で温度を測定可能なセンサでもよい。または、皿温度取得手段は、制御装置５が、例えば、調理メニュー、調理開始から下ヒータ１０に供給された電力量、調理開始から上ヒータ９に供給された電力量などの情報に基づいて、グリル皿１１の温度を推測するように構成されたものでもよい。
【００６４】
本実施の形態３の調理装置１のハードウェア構成は、上述した点以外は、実施の形態１と同じであるので、図示を省略する。
【００６５】
図１１及び図１２は、実施の形態３における下ヒータ１０の火力の時間的な変化、グリル皿１１の温度の時間的な変化、及び、食品９０からの水分滴下が生じる期間の例を示す図である。
【００６６】
加熱調理の開始時のグリル皿１１の温度は、常温であると考えられる。加熱調理中、グリル皿１１の温度が徐々に上昇していく。グリル皿１１の温度が低いときには、食品９０からグリル皿１１に落ちた水滴９２が瞬間的に蒸発することはないので、油ミストは発生せず、油ミストによる発火が生じることもない。グリル皿１１の温度が、基準温度Ａ以上である場合には、グリル皿１１に落ちた水滴９２が瞬間的に蒸発することで、油ミストが発生し、油ミストによる発火が生じる可能性がある。基準温度Ａは、例えば、１００℃〜１３０℃の範囲内の値であればよい。
【００６７】
図１１に示す例では、水分滴下の開始時期Ｔ１の時点で、グリル皿１１の温度は、基準温度Ａに達していない。グリル皿１１の温度は、水分滴下の開始時期Ｔ１より後の時刻Ｔ４にて基準温度Ａに到達する。グリル皿１１の温度が基準温度Ａ未満であれば、水分滴下に起因する発火が生じる可能性はないので、下ヒータ１０の火力を抑制する必要はないと言える。そこで、本実施の形態では、図１１のＴ１からＴ４の期間は、下ヒータ１０の火力を抑制せず、通常加熱を継続する。そして、グリル皿１１の温度が基準温度Ａに到達した時刻Ｔ４から、下ヒータ１０の火力抑制加熱を開始する。
【００６８】
このように、本実施の形態では、水分滴下の開始時期Ｔ１以降でグリル皿１１の温度が基準温度Ａ以上である場合、すなわち図１１の時刻Ｔ４以降においては、下ヒータ１０の火力を、水分滴下の開始時期Ｔ１より前の下ヒータ１０の火力Ｐ１より低い火力Ｐ２（第一火力）にする。その一方で、水分滴下の開始時期Ｔ１以降でグリル皿１１の温度が基準温度Ａ未満である場合、すなわち図１１のＴ１からＴ４の期間においては、下ヒータ１０の火力を、Ｐ２より高い火力Ｐ１（第二火力）にする。このようにすることで、図１１のＴ１からＴ４の期間の下ヒータ１０の火力を実施の形態２よりも高くできるので、実施の形態２に比べて調理時間を短縮できる。
【００６９】
また、本実施の形態では、扉ロック機構１３に関して、以下のように制御してもよい。水分滴下の開始時期Ｔ１以降でグリル皿１１の温度が基準温度Ａ以上である場合、すなわち図１１の時刻Ｔ４以降においては、グリル７の扉７ａを、扉ロック機構１３によりロック状態とする。その一方で、水分滴下の開始時期Ｔ１以降でグリル皿１１の温度が基準温度Ａ未満である場合、すなわち図１１のＴ１からＴ４の期間においては、グリル７の扉７ａを、扉ロック機構１３によりロックすることなく、アンロック状態とする。図１１のＴ１からＴ４の期間においては、水分滴下に起因する発火が生じる可能性はないので、グリル７の扉７ａをロックする必要はない。よって、この期間においてグリル７の扉７ａをアンロック状態に保つことで、利便性を向上できる。
【００７０】
水分滴下の開始時期Ｔ１以前に、グリル皿１１の温度が基準温度Ａに達する場合もあり得る。図１２は、そのような例を示す。図１２に示す例では、水分滴下の開始時期Ｔ１より前の時刻Ｔ５にて、グリル皿１１の温度が基準温度Ａに到達している。本実施の形態では、図１２に示す例のような場合には、前述した実施の形態と同様に、水分滴下の開始時期Ｔ１から、下ヒータ１０の火力抑制加熱が開始される。また、扉ロック機構１３の制御に関しては、図１２に示す例のような場合には、水分滴下の開始時期Ｔ１から、グリル７の扉７ａをロック状態にすればよい。
【符号の説明】
【００７１】
１  調理装置、  ２  本体、  ３  トッププレート、  ４  操作パネル、  ５  制御装置、  ６  加熱コイル、  ７  グリル、  ７ａ  扉、  ７ｃ  グリル庫、  ８  焼網、  ９  上ヒータ、  １０  下ヒータ、  １１  グリル皿、  ９０  食品
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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