(57)【要約】【課題】アラームが大量に発生した場合でも真に監視・注意すべきアラームが埋もれてしまうことがなく、かつ、見通しのよい監視を可能とすることができるようにする。【解決手段】アラーム表示システムは所定の事象と、その発生確率と、その事象についての確認状況と、その事象に対する対処方針とを対応づけて複数組、記憶するデータベースと、監視対象の機器にて事象が発生したことを示すアラーム情報を取得するアラーム情報取得部と、取得したアラーム情報に対して、データベースが記憶する情報に基づき、当該アラーム情報への対処の判断を支援する支援情報を付加する支援情報付加部と、支援情報が付加されたアラーム表示情報を表示する表示部と、を備える。【選択図】図１
2018120456.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の事象と、その発生確率と、その事象についての確認状況と、その事象に対する対処方針とを対応づけて複数組、記憶するデータベースと、
監視対象の機器にて前記事象が発生したことを示すアラーム情報を取得するアラーム情報取得部と、
前記取得したアラーム情報に対して、前記データベースが記憶する情報に基づき、当該アラーム情報への対処の判断を支援する支援情報を付加する支援情報付加部と、
前記支援情報が付加されたアラーム表示情報を表示する表示部と、
を備えるアラーム表示システム。
【請求項２】
前記支援情報付加部が、前記表示部による前記アラーム表示情報の表示状態を指定する情報を前記支援情報として前記アラーム情報に付加し、
前記表示部が、複数の前記アラーム表示情報を時系列で並べて表示する
請求項１に記載のアラーム表示システム。
【請求項３】
前記支援情報付加部が、前記対処方針を表す情報を前記支援情報として前記アラーム情報に付加し、
前記表示部が、複数の前記アラーム表示情報を時系列で並べて表示する
請求項１に記載のアラーム表示システム。
【請求項４】
前記データベースが、前記機器の運転パターン別に前記組を記憶する
請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のアラーム表示システム。
【請求項５】
前記データベースが、複数の前記機器の組み合わせ別に前記組を記憶する
請求項１から請求項４のいずれか１項に記載のアラーム表示システム。
【請求項６】
前記データベースが、前記機器の経年変化に関する情報を記憶し、
前記支援情報付加部が、前記経年変化に関する情報を前記支援情報として前記アラーム情報に付加する
請求項１から請求項５のいずれか１項に記載のアラーム表示システム。
【請求項７】
前記データベースが記憶する前記対処方針が、対処の要否または対処の重要度を示す
請求項１から請求項６のいずれか１項に記載のアラーム表示システム。
【請求項８】
前記支援情報が、前記当該アラーム情報と１または複数の他の前記アラーム情報とに基づき決定される
請求項１から請求項７のいずれか１項に記載のアラーム表示システム。
【請求項９】
前記データベースが、記憶する情報の更新の履歴を記憶し、
前記支援情報付加部が、前記履歴を示す情報を前記支援情報として前記アラーム情報に付加する
請求項１から請求項８のいずれか１項に記載のアラーム表示システム。
【請求項１０】
所定の事象と、その発生確率と、その事象についての確認状況と、その事象に対する対処方針とを対応づけて複数組、記憶するデータベースと、
監視対象の機器にて前記事象が発生したことを示すアラーム情報を取得するアラーム情報取得部と、
前記取得したアラーム情報に対して、前記データベースが記憶する情報に基づき、当該アラーム情報への対処の判断を支援する支援情報を付加する支援情報付加部と、
を用い、
表示部によって、前記支援情報が付加されたアラーム表示情報を表示する
アラーム表示方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アラーム表示システムおよびアラーム表示方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
プラントにおける機器の監視システムでは、アラームが大量に発生することへの対応が求められている（例えば、特許文献１）。特許文献１に記載されているシステムでは、対処が必要なアラーム信号（アラーム）の受信パターンを予め登録しておき、逐次受信するアラーム信号のシーケンスが登録した受信パターンと合致した場合に、合致した受信パターンに対応付けられているアクションの内容が表示される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−１８２５４７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述したように、特許文献１に記載されているシステムでは、パターン単位でアクション内容の表示等の支援情報の表示が行われる。つまり、特許文献１に記載されているシステムでは、すべてのアラーム信号（以下、アラーム情報）に対応づけて支援情報が表示されるということはない。
【０００５】
一方、アラーム情報は、例えば、所定の事象が所定の機器で発生したことを通知する機能を個々に有する。すなわち、すべてのアラーム情報は意味を持つ。したがって、発生したアラーム情報をすべてオペレータが確認できるようにすること、つまり、すべてのアラーム情報をオペレータが見通せるようにすることには意味がある。しかしながら、すべてのアラーム情報を表示する場合、アラームが大量に発生したときに、真に監視・注意すべきアラームが埋もれてしまうことがあるという課題がある。
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、アラームが大量に発生した場合でも真に監視・注意すべきアラームが埋もれてしまうことがなく、かつ、見通しのよい監視を可能とすることができるアラーム表示システムおよびアラーム表示方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するため、本発明の一態様は、所定の事象と、その発生確率と、その事象についての確認状況と、その事象に対する対処方針とを対応づけて複数組、記憶するデータベースと、監視対象の機器にて前記事象が発生したことを示すアラーム情報を取得するアラーム情報取得部と、前記取得したアラーム情報に対して、前記データベースが記憶する情報に基づき、当該アラーム情報への対処の判断を支援する支援情報を付加する支援情報付加部と、前記支援情報が付加されたアラーム表示情報を表示する表示部と、を備えるアラーム表示システムである。
【０００８】
また、本発明の一態様は、上記アラーム表示システムであって、前記支援情報付加部が、前記表示部による前記アラーム表示情報の表示状態を指定する情報を前記支援情報として前記アラーム情報に付加し、前記表示部が、複数の前記アラーム表示情報を時系列で並べて表示する。
【０００９】
また、本発明の一態様は、上記アラーム表示システムであって、前記支援情報付加部が、前記対処方針を表す情報を前記支援情報として前記アラーム情報に付加し、前記表示部が、複数の前記アラーム表示情報を時系列で並べて表示する。
【００１０】
また、本発明の一態様は、上記アラーム表示システムであって、前記データベースが、前記機器の運転パターン別に前記組を記憶する。
【００１１】
また、本発明の一態様は、上記アラーム表示システムであって、前記データベースが、複数の前記機器の組み合わせ別に前記組を記憶する。
【００１２】
また、本発明の一態様は、上記アラーム表示システムであって、前記データベースが、前記機器の経年変化に関する情報を記憶し、前記支援情報付加部が、前記経年変化に関する情報を前記支援情報として前記アラーム情報に付加する。
【００１３】
また、本発明の一態様は、上記アラーム表示システムであって、前記データベースが記憶する前記対処方針が、対処の要否または対処の重要度を示す。
【００１４】
また、本発明の一態様は、上記アラーム表示システムであって、前記支援情報が、前記当該アラーム情報と１または複数の他の前記アラーム情報とに基づき決定される。
【００１５】
また、本発明の一態様は、上記アラーム表示システムであって、前記データベースが、記憶する情報の更新の履歴を記憶し、前記支援情報付加部が、前記履歴を示す情報を前記支援情報として前記アラーム情報に付加する。
【００１６】
また、本発明の一態様は、所定の事象と、その発生確率と、その事象についての確認状況と、その事象に対する対処方針とを対応づけて複数組、記憶するデータベースと、監視対象の機器にて前記事象が発生したことを示すアラーム情報を取得するアラーム情報取得部と、前記取得したアラーム情報に対して、前記データベースが記憶する情報に基づき、当該アラーム情報への対処の判断を支援する支援情報を付加する支援情報付加部と、を用い、表示部によって、前記支援情報が付加されたアラーム表示情報を表示するアラーム表示方法である。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、アラームが大量に発生した場合でも真に監視・注意すべきアラームが埋もれてしまうことがなく、かつ、見通しのよい監視を可能とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の実施形態に係るアラーム表示システムの構成例を説明するためのブロック図である。
【図２】図１に示すデータベース１２の構成例を説明するための図である。
【図３】図１に示すアラーム表示装置１１の動作例を説明するためのフローチャートである。
【図４】図１に示すアラーム表示装置１１の動作例を説明するための図である。
【図５】図１に示すアラーム表示装置１１の他の動作例を説明するための図である。
【図６】図１に示すデータベース１２の他の構成例を説明するための図である。
【図７】図１に示すアラーム表示装置１１の他の動作例を説明するためのフローチャートである。
【図８】図１に示すアラーム表示装置１１の他の動作例を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
＜第１の実施形態＞
以下、図面を参照して本発明の実施形態について説明する。
図１は、本発明の実施形態に係るアラーム表示システム１の構成例を説明するためのブロック図である。
図１に示すアラーム表示システム１は、アラーム表示装置１１とデータベース１２を備える。アラーム表示装置１１は、例えばパーソナルコンピュータ、タブレット、スマートフォン等のコンピュータであり、ＣＰＵ（中央処理装置）と、入出力装置、表示装置、通信装置、記憶装置等を備える。アラーム表示装置１１は、アラーム表示装置１１が有するハードウェアを利用して所定のソフトウェアを実行することで、情報取得部１１１、支援情報付加部１１２、および表示部１１３として機能する。データベース１２は、アラーム表示装置１１が有する記憶装置内、あるいはアラーム表示装置１１の外部に設けられた記憶装置内に記憶されているデータベース（ファイルまたはファイルとその管理システム）である。アラーム表示システム１は、通信線４を介して制御装置２に接続されている。通信線４は、例えば有線や無線の構内通信網や公衆通信網内に設定された通信回線である。
【００２０】
制御装置２は、プラント３内に設置されている機器３１、３２および３３から所定の情報を受け取り、それに基づいて、アラーム情報、イベント情報、およびプロセス値情報（状態量情報）を生成し、アラーム表示システム１に対して送信する。プラント３は、例えば発電施設、生産施設、工場施設等の施設である。機器３１、３２および３３は、制御装置２およびアラーム表示システム１が監視対象とする装置であり、制御装置２との間で所定の情報を送受信する機能を有する。機器３１、３２および３３は、例えば、各種状態量（各部の温度や圧力、流量、速度等）を検知する１または複数のセンサを備え、制御装置２からの要求に応じてあるいは自発的に検知した状態量を表す情報を有線または無線の通信線を介して制御装置２に対して送信する。例えばプラント３が発電施設である場合、機器３１、３２および３３は、ガスタービン、蒸気タービン、ＨＲＳＧ（Heat Recovery Steam Generator）等である。あるいは、機器３１、３２および３３は、ＩｏＴ（Internet of Things）端末等であってもよい。
【００２１】
アラーム情報は、運転中あるいは停止中の機器３１、３２および３３にて発生した予め定められた基準に基づく通知すべき事象（当該事象）の発生を示す情報である。事象とは、例えば、機器３１、３２および３３にて所定の温度や圧力、流量、速度等が所定の基準値を上回ったことや下回ったこと、範囲外となったこと、あるいは機器３１、３２および３３または機器３１、３２および３３内の装置の運転遮断、故障等である。アラーム情報は、例えば、当該事象が発生したプラント３、機器３１、３２または３３、機器３１、３２または３３の部位（装置、部品等）等の発生箇所を識別する情報、当該事象の内容を識別する情報、当該事象が発生した日時を示す時刻情報等を含んで構成されている。なお、本実施形態では、アラーム情報がアラーム名と時刻情報から構成されていて、アラーム名が当該事象の発生箇所を識別する情報と内容を識別する情報とを含んで構成されているものとする。
【００２２】
イベント情報は、所定の事項の発生を示す情報であり、プラント３や機器３１、３２および３３の起動、停止、機器の動作や運転状態の変更等の事項（当該事項）の発生を示す。イベント情報は、機器３１等から受け取った所定の情報の他、オペレータが制御装置２等に入力した操作情報に基づいて生成されてもよい。イベント情報は、例えば、当該事項が発生したプラント３、機器３１、３２または３３、機器３１、３２または３３の部位（装置、部品等）等の発生箇所を識別する情報、当該事項の内容を識別する情報、当該事項が発生した日時を示す時刻情報等を含んで構成されている。
【００２３】
プロセス値情報（状態量情報）は、上述した各種状態量（プロセス値）（各部の温度や圧力、流量、速度等）を検知するセンサの検知結果や、複数のセンサの検知結果に基づいて制御装置２等で算出した算出結果を示す情報である。算出結果は、例えば、定格出力に対する現在の出力の比率、運転効率、最大定格値に対する温度、速度、電圧、電流等の値の比率である。
【００２４】
制御装置２は、アラーム情報については、例えば、当該事象が発生するたびにアラーム情報を生成してアラーム表示システム１に対して送信する。また、制御装置２は、イベント情報については、例えば、当該事項が発生するたびにイベント情報を生成してアラーム表示システム１に対して送信する。また、制御装置２は、プロセス値情報については、例えば、所定周期毎、プロセス値に所定の変化が発生した場合、または、アラーム表示システム１から要求があった場合に、プロセス値情報を生成してアラーム表示システム１に対して送信する。
【００２５】
一方、データベース１２は、アラーム情報が示す事象に対応する所定の事象と、その発生確率と、その事象についての確認状況と、その事象に対する対処方針とを対応づけて複数組、記憶するファイルである。ここで、図２を参照して、データベース１２の構成例について説明する。図２は、図１に示すデータベース１２をテーブル１２１として構成した場合の構成例を説明するための図である。
【００２６】
図２に示すテーブル１２１は、複数のレコードＲ１１、Ｒ１２、Ｒ１３等を有して構成されている。各レコードＲ１１、Ｒ１２、Ｒ１３は、フィールドＦ１１、Ｆ１２、Ｆ１３およびＦ１４を有して構成されている。
【００２７】
フィールドＦ１１はアラーム名を示す情報を格納する。上述したようにアラーム名は、当該事象の発生箇所を識別する情報と内容を識別する情報とを含む。また、フィールドＦ１２は発生確率を格納する。発生確率は、当該事象の所定期間における発生確率である。発生確率は、例えば時間、日、週、月、年等を単位とする期間、継続的な１回の運転期間等を所定期間とし、当該期間内に発生した過去の実績値（もしくは同種の機器における実績値）または計算上予想される値とすることができる。
【００２８】
フィールドＦ１３は確認状況を示す情報を格納する。確認状況とは、当該事象に対する知見を示す情報である。また、確認状況は、例えばオペレータが対処の内容を決定するのに役立つ情報である。確認状況は、例えば、当該事象が過去に発生した際に確認された原因、結果等を示す情報、当該事象の深刻度や重要度を示す情報等を表す文字列等である。また、フィールドＦ１４は、当該事象に対する対処方針を示す情報を格納する。当該事象に対する対処方針を示す情報は、例えば、当該事象が発生した場合にその都度確認することが必要か否かを示す情報（都度確認要否の情報）である。
【００２９】
なお、図２に示す例では、レコードＲ１１のフィールドＦ１１が「アラームＡ」（この場合、「アラームＡ」は、当該事象の発生箇所を識別する情報と内容を識別する情報を示す文字列（英数字列等）を表す。）、フィールドＦ１２が「８０％」、フィールドＦ１３が「計器公正不備。即座に運転に影響するものではない。」、そして、フィールドＦ１４が「不要」である。また、レコードＲ１２のフィールドＦ１１が「アラームＢ」（「アラームＡ」と同様の文字列（英数字列等）を表す。）、フィールドＦ１２が「２０％」、フィールドＦ１３が「ポンプの状態による。機器状態確認必要。」、そして、フィールドＦ１４が「要」である。また、レコードＲ１３のフィールドＦ１１が「アラームＣ」（「アラームＡ」と同様の文字列（英数字列等）を表す。）、フィールドＦ１２が「２０％」、フィールドＦ１３が「ロジック設定不備。即座に運転に影響するものではない。」、そして、フィールドＦ１４が「不要」である。
【００３０】
なお、データベース１２へのデータ登録は別システムで別途計算したものでもいいし、オペレータ等による手入力によるものでもよい。例えば、発生確率は別システムで算出し、確認状況は人が入力するなどとすることができる。
【００３１】
次に、図１に戻り、アラーム表示装置１１の各機能部の説明を行う。図１に示すアラーム表示装置１１が有する情報取得部１１１（アラーム情報取得部）は、通信線４を介して制御装置２から、監視対象の機器３１〜３３にて所定の事象が発生したことを示すアラーム情報を取得するほか、イベント情報およびプロセス値情報を取得する。情報取得部１１１は、取得したアラーム情報、イベント情報およびプロセス値情報を所定の記憶装置（例えば、アラーム表示装置１１が備える図示しない記憶部）に蓄積する。
【００３２】
また、支援情報付加部１１２は、情報取得部１１１が取得したアラーム情報に対して、データベース１２が記憶する情報に基づき、当該アラーム情報への対処の判断を支援する支援情報を付加する。支援情報は、例えば、図２に示す発生確率を示す情報、確認状況を示す情報、都度確認要否を示す情報である。また、支援情報とは、例えば、グレーアウトして表示する、赤文字でハイライト表示するなどの表示状態に関する情報である。また、表示部１１３は、アラーム情報に支援情報が付加された情報（アラーム表示情報とする）を所定の表示装置に表示する。なお、表示部１１３は、アラーム表示情報を、アラーム表示装置１１が有する表示装置に表示してもよいし、それとともに（あるいはそれに代えて）、スマートフォンや携帯電話等の携帯端末の表示装置に表示してもよい。
【００３３】
次に、図３〜図５を参照して、図１に示すアラーム表示装置１１の動作例について説明する。図３は、図１に示すアラーム表示装置１１の動作例を説明するためのフローチャートである。図３に示す処理は、情報取得部１１１が制御装置２からアラーム情報を取得した場合にその都度、アラーム表示装置１１において実行される。情報取得部１１１が制御装置２からアラーム情報を取得すると、支援情報付加部１１２が、取得したアラーム情報が示すアラーム名に対応する支援情報をデータベース１２から取得し、アラーム情報に支援情報を付加して表示部１１３へ渡す（ステップＳ１１）。次に、表示部１１３が、アラーム情報にステップＳ１１で取得された支援情報が付加された情報であるアラーム表示情報を表示し、処理を終了する（ステップＳ１２）。
【００３４】
図４は、表示部１１３による表示例７を示す図である。表示例７ではアラーム表示情報７０１〜７１１が時系列降順で並べて表示されている。各アラーム表示情報７０１〜７１１は、アラーム情報の発生時刻を表す時刻の要素７１、アラーム名の要素７２、発生確率の要素７３（図２のフィールドＦ１２に対応）、確認状況の要素７４（図２のフィールドＦ１３に対応）、および都度確認要否の要素７５（図２のフィールドＦ１４に対応）を含む。図４に示す例では、要素７１および７２がアラーム情報に対応し、要素７３、７４および７５が支援情報に対応する。
【００３５】
図４に示す表示例では、例えば直近の４つのアラーム情報として、時刻「２０１６／８／１９  ２２：２５」（年／月／日  時：分）で発生したアラーム名「アラームＣ」のアラーム情報に対応するアラーム表示情報７０４と、時刻「２０１６／８／１９  ２３：２５」で発生したアラーム名「アラームＢ」のアラーム情報に対応するアラーム表示情報７０３と、時刻「２０１６／８／２０  ００：１５」で発生したアラーム名「アラームＡ」のアラーム情報に対応するアラーム表示情報７０２と、時刻「２０１６／８／２０  ００：３５」で発生したアラーム名「アラームＡ」のアラーム情報に対応するアラーム表示情報７０１とが表示されている。
【００３６】
以上のように、本実施形態によれば、表示部１１３によって、すべてのアラーム情報に対して各支援情報を付加した情報である各アラーム表示情報が表示される。よって、オペレータは、すべてのアラーム情報を把握することができるとともに、支援情報に基づき、真に監視・注意すべきアラームを容易に判断することができる。すなわち、本実施形態によれば、支援情報（特に要素７５の都度確認要否を示す情報）を付加することで、アラームが大量に発生した場合でも真に監視・注意すべきアラームが埋もれてしまうことがなく、かつ、見通しのよい監視が可能となる。
【００３７】
次に、図５を参照して、表示部１１３による他の表示例について説明する。図５は、情報取得部１１１が図４に示す表示例７の場合と同じアラーム情報を取得したときの表示部１１３による他の表示例７ａを示す。図５に示す表示例７ａでは、アラーム表示情報７２１〜７３１が時系列降順で並べて表示されている。また、アラーム表示情報７２３および７３０が通常の表示状態で表示されていて、アラーム表示情報７２１〜７２２、７２４〜７２９および７３１はグレーアウトの表示状態で表示されている（図５では網掛けで表示）。また、各アラーム表示情報７２１〜７３１は、アラーム情報の発生時刻を表す時刻の要素７１、アラーム名の要素７２、発生確率の要素７３（図２のフィールドＦ１２に対応）、および確認状況の要素７４（図２のフィールドＦ１３に対応）を含む。また、図５の表示例７ａでは、図４に示す都度確認要否の要素７５（図２のフィールドＦ１４に対応）に対応する情報（要または不要）が、アラーム表示情報の表示状態の違いで示されている。すなわち、図４に示す都度確認要否の要素７５（図２のフィールドＦ１４に対応）に対応する情報が「要」であるアラーム表示情報７２３および７３０が通常の表示状態で表示されている。他方、図４に示す都度確認要否の要素７５（図２のフィールドＦ１４に対応）に対応する情報が「不要」であるアラーム表示情報７２１〜７２２、７２４〜７２９および７３１はグレーアウトの表示状態で表示されている。図５に示す例では、要素７１および７２がアラーム情報に対応し、要素７３および７４と表示状態の違い（グレーアウトされているか否か）が支援情報に対応する。
【００３８】
図５に示す表示例７ａでは、オペレータは、すべてのアラーム情報を把握することができるとともに、表示状態の違いとして付加された支援情報に基づき、真に監視・注意すべきアラームを容易に判断することができる。
【００３９】
なお、表示状態の違いは、グレーアウトするか否かのほか、例えば、文字色の違い、文字輝度の違い、点滅の有無、フォントの違いや文字の太さの違いを単独または組み合わせて設定することができる。
【００４０】
以上のように、本実施形態によれば、例えば過去のアラーム情報を基に、支援情報として、現在発生したアラームの処置判断（例えば重要度の判断）を明示することにより、迅速にアラームに対処可能となった。また、例えば、過去に発生したアラームとそのアラームに対する判断、対処、知見などの支援情報をデータベース１２に保有しておくことで、監視時に発生したアラームに対し、過去の発生確率、および、以前にジャッジした知見を表示するとともに、監視不要なものについては例えばグレーアウトすることで監視の見通しをよくすることができた。したがって、本実施形態によれば、監視すべきアラームの明確化により注目すべきアラームが明らかとなり、見通しのよい監視が可能である。これにより、プラント稼働率向上に寄与することが期待できる。
なお、図５の表示例７ａにおいて、図４の表示例７と同様に都度確認要否の要素７５を表示するように構成してもよい。また、図４の表示例７と図５の表示例７ａをオペレータの操作により、切り替えて表示することができるように構成してもよい。
【００４１】
＜第２の実施形態＞
次に、図６〜図８を参照して、本発明の他の実施形態について説明する。図６は、図１に示すデータベース１２の第２の実施形態における構成例を説明するための図である。図７は、図１に示すアラーム表示装置１１の第２の実施形態における動作例を説明するためのフローチャートである。図８は、図１に示すアラーム表示装置１１の第２の実施形態における動作例を説明するための図である。
【００４２】
本実施形態では、データベース１２において、アラーム情報が示す事象に対応する所定の事象と、その発生確率と、その事象についての確認状況と、その事象に対する対処方針とを対応づけて複数組、記憶する際に、複数の組を機器３１、３２および３３の運転パターン別に記憶する。例えばプラント３が発電プラントで機器３１がガスタービンの場合、運転パターンは、ガスタービンの起動時、部分負荷運転時、定格運転時、停止時などに分類することができる。図６は、図１に示すデータベース１２の構成例を示す図であり、本実施形態では、図１に示すデータベース１２を、図６（ａ）に示すテーブル１２２と図６（ｂ）に示すテーブル１２３から構成する。図６（ａ）に示すテーブル１２２は、機器３１、３２および３３の起動時に適用される支援情報を含む。図６（ｂ）に示すテーブル１２３は、機器３１、３２および３３の起動時後（例えば、定格運転時）に適用される支援情報を含む。図６（ａ）に示すテーブル１２２の各レコードＲ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、…と図６（ｂ）に示すテーブル１２３の各レコードＲ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、…は、図２を参照して説明したテーブル１２１の各レコードＲ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、…と同一構成である。すなわち、フィールドＦ１１、Ｆ１２、Ｆ１３およびＦ１４に格納する情報の種類は同一である。ただし、各フィールドＦ１１、Ｆ１２、Ｆ１３およびＦ１４に格納される情報の内容は、運転パターンに応じて異なる場合がある。
【００４３】
例えば、アラーム名「アラームＡ」については、起動時に適用されるテーブル１２２と起動時後に適用されるテーブル１２３では、設定内容は同一である。一方、アラーム名「アラームＢ」については、起動時に適用されるテーブル１２２では、発生確率「３０％」、確認状況「ポンプの手動操作による可能性あり。」、および都度確認要否「要」と設定されている。一方、起動時後の定格運転時に適用されるテーブル１２３では、発生確率「２０％」、確認状況「ポンプの重大故障の可能性あり。機器状態確認必要。」、および都度確認要否「要」と設定されている。また、アラーム名「アラームＣ」については、起動時に適用されるテーブル１２２では、発生確率「４０％」、確認状況「ロジック設定不備。即座に運転に影響するものではない。」、および都度確認要否「要」と設定されている。一方、起動時後に適用されるテーブル１２３では、発生確率「２０％」、確認状況「機器故障の可能性あり。」、および都度確認要否「要」と設定されている。
【００４４】
次に、図７を参照して本実施形態におけるアラーム表示装置１１の動作例について説明する。図７は、図１に示すアラーム表示装置１１の第２の実施形態における動作例を説明するためのフローチャートである。図７に示す処理は、情報取得部１１１が制御装置２からアラーム情報を取得した場合にその都度、アラーム表示装置１１において実行される。情報取得部１１１が制御装置２からアラーム情報を取得すると、支援情報付加部１１２が、当該機器の既取得のイベント情報やプロセス値情報に基づき運転パターン（起動時または起動後）を判別する（ステップＳ２１）。例えば、機器３１（ガスタービン）の起動を示すイベント情報を既に取得していて、その受け取ったプロセス値に含まれる当該ガスタービンの出力値が、定格出力の５０％未満で上昇する傾向を示していれば、支援情報付加部１１２は、機器３１の運転パターンは起動時であると判別する。また、例えば、機器３１の起動を示すイベント情報を既に取得していて、そのイベント情報が示す時刻から所定の時間が経過し、さらに直近の所定時間に受け取ったプロセス値に含まれるガスタービン出力値が定格出力の５０％以上１００％未満であれば、支援情報付加部１１２は、機器３１の運転パターンは部分負荷時であると判別する。また、ガスタービン出力値が定格出力値を示していれば、支援情報付加部１１２は、機器３１の運転パターンは定格運転時であると判別する。
【００４５】
次に、支援情報付加部１１２が、ステップＳ２１で判別した運転パターンに応じてデータベース１２からアラーム名に対応する支援情報を取得し、アラーム情報に支援情報を付加して表示部１１３へ渡す（ステップＳ２２）。支援情報付加部１１２は、例えば運転パターンが起動時の場合はテーブル１２２から、運転パターンが起動時後の定格運転時の場合はテーブル１２３から、支援情報を取得する。
【００４６】
次に、表示部１１３が、アラーム情報にステップＳ２２で取得された支援情報が付加された情報であるアラーム表示情報を表示し、処理を終了する（ステップＳ２３）。
【００４７】
図８は、表示部１１３による表示例７０を示す図であり、表示例７０ではアラーム表示情報７４１〜７５１が時系列降順で並べて表示されている。各アラーム表示情報７４１〜７５１は、アラーム情報の発生時刻を表す時刻の要素７１、アラーム名の要素７２、発生確率の要素７３（図６（ａ）または（ｂ）のフィールドＦ１２に対応）、確認状況の要素７４（図６（ａ）または（ｂ）のフィールドＦ１３に対応）、および都度確認要否の要素７５（図６（ａ）または（ｂ）のフィールドＦ１４に対応）を含む。図８に示す例では、要素７１および７２がアラーム情報に対応し、要素７３、７４および７５ならびに表示状態の違い（グレーアウトされているか否か）が支援情報に対応する。
【００４８】
すなわち、図８に示す表示例７０では、アラーム表示情報７４３、７４４、７４６および７５０が通常の表示状態で表示されていて、アラーム表示情報７４１、７４２、７４５、７４７〜７４９および７５１はグレーアウトの表示状態で表示されている（図８では網掛けで表示）。図８の表示例７０では、都度確認要否の要素７５が「要」であるアラーム表示情報７４３、７４４、７４６および７５０が通常の表示状態で表示されている。他方、都度確認要否の要素７５が「不要」であるアラーム表示情報７４１、７４２、７４５、７４７〜７４９および７５１はグレーアウトの表示状態で表示されている。図８に示す例では、要素７１および７２がアラーム情報に対応し、要素７３、７４および７５と表示状態の違い（グレーアウトされているか否か）が支援情報に対応する。
【００４９】
図８に示す表示例７０では、時刻「２０１６／８／１９  ２２：２０」（年／月／日  時：分）以後に発生したアラーム情報は、運転パターンが「起動時」であるときに発生したアラーム情報であり、時刻「２０１６／８／１９  ２２：１５」以前に発生したアラーム情報は、運転パターンが「起動時後」であるときに発生したアラーム情報である。すなわち、表示例７０は、機器３１、３２および３３の運転中に、例えば、時刻「２０１６／８／１９  ２２：１５」で発生したアラーム情報に基づきオペレータの指示によって機器３１、３２および３３の運転を停止し、時刻「２０１６／８／１９  ２２：２０」より前に機器３１、３２および３３を再度起動した場合に対応している。
【００５０】
以上のように、本実施形態によれば、第１の実施形態と同様、表示部１１３によって、すべてのアラーム情報に対して各支援情報を付加した情報である各アラーム表示情報が表示される。よって、オペレータは、すべてのアラーム情報を把握することができるとともに、支援情報に基づき、真に監視・注意すべきアラームを容易に判断することができる。すなわち、本実施形態によれば、支援情報を付加することで、アラームが大量に発生した場合でも真に監視・注意すべきアラームが埋もれてしまうことがなく、かつ、見通しのよい監視が可能となる。
【００５１】
さらに、本実施形態によれば、過去のアラームをデータベース化するにあたり運転パターンを考慮することで、処置判断の質を向上させることができる。すなわち、第２の実施形態では、第１の実施形態の構成に加え、運転パターンごとにアラーム情報を保有している。なお、運転パターンは、起動時と起動後（起動時以外）に限らず、機器の運転パターンごとの特性に応じて任意に設定されたものであってよい。これにより、運転パターンそれぞれで発生するアラームをカテゴライズし、実プラントで発生したアラームに対して運転パターンを判断し、該当運転パターンに対応したアラーム情報を出力することができる。また、同じ起動時についても、起動前の停止時間に応じて、ホットスタート（例えば停止時間が８時間以内）、ウォームスタート（例えば停止時間が２４時間以内）、コールドスタート（例えば停止時間が２４時間超）と運転パターンを分類してもよい。なお、運転状態は、イベント情報やプロセス値情報から判別する。すなわち、運転パターンに応じて、適切な情報をピックアップすることでアラームに対するステータスや発生確率がより正確に判別できる。例えば、図６に示す例では、起動中にアラームＢが通知された場合は手動操作の可能性が高いが、起動後の場合は重大故障の可能性が高い、等、同じアラームであっても見るべきポイントの違いや発生頻度の違いを加味できる。このように本実施形態によれば、アラーム表示情報をより高精度に提示することができる。
なお、図８の表示例７０にて、運転パターンを表示させるフィールドを追加して表示するようにしてもよい。
【００５２】
以上、本発明の各実施形態によれば、発生したアラームに対して過去に発生したアラームを集約したデータベース情報を参照し，確認要・不要の情報や対応状況をオペレータに明示・ガイドすることで、監視の質向上および初動対応の迅速化を図ることができる。
【００５３】
なお、本発明の実施形態は上記のものに限定されない。例えば、以下のような変形が可能である。
【００５４】
例えば、上記各実施形態では、支援情報付加部１１２が、対処方針を表す情報（都度確認要否の情報）について、表示部１１３によるアラーム表示情報の表示状態を指定する情報（グレーアウトするか否か）を支援情報として、アラーム情報に付加し、表示部１１３が複数のアラーム表示情報を時系列で並べて表示することとしたが、例えば、発生確率の情報について、発生確率に応じて異なる表示状態で表示するよう指定する情報を支援情報として付加することもできる（例えば、発生確率の高いものをグレーアウトして表示する等）。
【００５５】
また、データベース１２は、複数の機器の組み合わせ別に構成してもよい。例えば、ＧＴＣＣ（Gas Turbine Combined Cycle）プラントにて、２台のガスタービン（機器Ａと機器Ｂ）で１台の蒸気タービンを駆動する構成の場合に、機器Ａと機器Ｂの両方を稼働させる機器の組み合わせに対応したテーブルと、機器Ａと機器Ｂのいずれか一方を稼働させる機器の組み合わせに対応したテーブルを、データベース１２に含ませることができる。あるいは、テーブルを構成するレコードに機器の組み合わせを示すフィールドを追加して対応させてもよい。
【００５６】
また、データベース１２が、機器の経年変化に関する情報を記憶するようにし、支援情報付加部１１２が、経年変化に関する情報を支援情報としてアラーム情報に付加するようにしてもよい。この場合、例えば、アラーム表示情報に、所定期間前の発生確率や発生確率の増加率を示す項目を追加したり、機器の稼働年数や設計寿命を表す項目を追加したりすることができる。
【００５７】
また、データベース１２が記憶する対処方針は、対処の要否または対処の重要度や緊急度を示す情報とすることができる。すなわち、対処方針は、対処の要否に代えて、または対処の要否とともに、例えば５段階の重要度で示すことができる。この場合に例えば最重要な５では必ず確認が必要、３〜４では確認が望ましい等とすることができる。また、対処の要否や重要度に応じて文字色を複数の色に分類してもよい。あるいは、対処の緊急度を５段階で示し、緊急度５なら所定の時間内に対処しなければならないことを定めておいてもよい。
【００５８】
また、支援情報は、当該アラーム情報と１または複数の他記アラーム情報とに基づき決定してもよい。例えば、アラームＡ発生単独では都度確認要否は不要であるが、アラームＢやアラームＣの発生後（あるいはアラームＢの発生後のアラームＣの発生後）にアラームＡが発生した場合には当該アラームＡの都度確認要否は要とすること等ができる。このような判定基準をデータベース１２に記憶し、記憶した判定基準を用いた判定部による判定処理を追加することで本変形に対応することができる。
【００５９】
また、データベース１２は、記憶する情報の更新の履歴を記憶し、支援情報付加部１１２が、履歴を示す情報を支援情報としてアラーム情報に付加するようにしてもよい。例えば、図２に示すテーブル１２１の確認状況のフィールドＦ１３の内容が更新された場合、更新前の情報を更新日時の情報とともに記憶しておく。そして、例えば、図４に示す確認状況の要素７４の表示情報が選択された場合に、履歴情報として以前の登録内容を表示すること等ができる。例えば、事象について確認した状況（昔は即座の対応不要だったが、今はＸＸが閾値以下であることの確認だけはするなど）や事象に対する対処方針（昔は対処要、今は不要など）履歴が表示できる。
【符号の説明】
【００６０】
１  アラーム表示システム
２  制御装置
３  プラント
４  通信線
１１  アラーム表示装置
１２  データベース
３１、３２、３３  機器
１１１  情報取得部
１１２  支援情報付加部
１１３  表示部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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