(57)【要約】【課題】複数サイズのワークに対応可能に構成されるとともに、各サイズのワークの位置ずれを防止することのできるトレーを提供する。【解決手段】トレー１は、複数サイズのワークを設置可能な設置部２を備え、設置部２は、ワークに対して上下方向において当接する載置部５と、載置部５に当接したワークに対して水平方向において当接可能な位置ずれ防止部６とで構成される段部４を複数具備する段差部３を備えている。段差部３は、段部４により構成される内側段部８と、内側段部８よりも設置部２の外周側に位置する段部４により構成される外側段部９とを備えている。内側段部８は、位置ずれ防止部６としての内側位置ずれ防止部と、内側位置ずれ防止部の下端部から設置部２の外周側に延びる載置部５としての内側載置部とを備え、外側段部９は、位置ずれ防止部６としての外側位置ずれ防止部と、外側位置ずれ防止部の下端部から設置部２の内周側に延びる載置部５としての外側載置部とを備えている。【選択図】      図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数サイズのワークを設置可能な、或いは、複数サイズのワークに対し設置可能な設置部を備えるトレーにおいて、
前記設置部は、ワークに対して上下方向において当接する載置部と、前記載置部に当接したワークに対して水平方向において当接可能な位置ずれ防止部とで構成される段部を複数具備する段差部を備え、
前記段差部は、前記段部により構成される内側段部と、前記内側段部よりも前記設置部の外周側に位置する前記段部により構成される外側段部とを備え、
下記要件（１）、（２）、（３）、及び、（４）のうちいずれかを満たすことを特徴とするトレー。
要件（１）；前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、
前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。
要件（２）；前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、
前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。
要件（３）；前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、
前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。
要件（４）；前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、
前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。
【請求項２】
トレーの前記設置部に設置されたワークを、トレーを介在させつつ、複数段重ねることが可能に構成され、
前記載置部のうち少なくとも１つは、上面において、トレーに載置されたワークと当接して支持するとともに、下面において、下の段のワークに当接して支持される構成であり、
前記位置ずれ防止部のうち少なくとも１つは、トレーに載置されたワークと当接可能に構成されるとともに、その当接可能な面の反対側の面において、下の段のワークと当接可能に構成されていることを特徴とする請求項１に記載のトレー。
【請求項３】
前記設置部は、ワークとして略円筒状のホイールを設置可能な構成であって、
前記設置部の前記段差部は、前記要件（１）及び（４）のうち少なくとも一方、又は、前記要件（２）及び（３）のうち少なくとも一方を満たすとともに、前記外側段部は、前記外側位置ずれ防止部と、前記外側載置部とを交互に連続させるようにして２段以上で構成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載のトレー。
【請求項４】
トレーの前記設置部に設置されたワークを、トレーを介在させつつ、複数段重ねることが可能に構成され、
前記要件（１）を満たす場合に、トレーの下面側において、前記外側段部に対応する位置から下方に突出する突出部が設けられるとともに、当該突出部には、トレーを介在させつつワークを複数段重ねた場合に、下の段のワークと上下方向に当接する補助載置部と、下の段のワークに対して水平方向に当接可能な補助位置ずれ防止部とで構成される補助段部が設けられていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載のトレー。
【請求項５】
トレーの前記設置部に設置されたワークを、トレーを介在させつつ、複数段重ねることが可能に構成され、
前記要件（３）を満たす場合に、トレーの上面側において、前記外側段部に対応する位置から上方に突出する突出部が設けられるとともに、当該突出部には、トレーに載置されたワークと上下方向に当接する補助載置部と、前記トレーに載置されたワークに対して水平方向に当接可能に構成される補助位置ずれ防止部とで構成される補助段部が設けられていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載のトレー。
【請求項６】
前記位置ずれ防止部のうち少なくとも１つは、前記設置部の内周側、又は、外周側に突出する調整部を備えていることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載のトレー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワークの運搬等に使用されるトレーに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ワークをトレーに載せて運搬等することが知られている。例えば、複数のホイールを運搬等する場合には、ホイールを設置可能な設置部を複数備えるトレーが使用され、ホイールを載せたトレーを複数段積み重ねて（段積みして）パレットに載置し、フォークリフト等により、パレットに載置されたホイールをまとめて運搬等することとなる（例えば、特許文献１等参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２７８４５３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、ワークが複数サイズ存在する場合において、当該ワークを運搬等するためのトレーが１つのサイズにしか対応していない場合には、ワークのサイズの種類と同じ数だけトレーを複数種類用意しなければならない。この場合、ワークをトレーに載置するにあたり、ワークのサイズに応じてトレーの種類を変更する必要がある等、作業性の低下を招いたり、そもそも複数種類のトレーを用意しなければならないことに起因して、コストの増加等を招いたりするおそれがある。さらには、所定のワークに使用されるトレーの種類を取り違えるといった不具合を招くことが懸念され、この場合、トレーに載置されたワークの安定性が低下し、トレーを介在させて段積みされたワークが傾き易くなってしまうことが懸念される。
【０００５】
本発明は、上記例示した問題点等を解決するためになされたものであって、その目的は、複数サイズのワークに対応可能に構成されるとともに、各サイズのワークの位置ずれを防止することのできるトレーを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以下、上記課題等を解決するのに適した各手段につき項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する手段に特有の作用効果等を付記する。
【０００７】
手段１．複数サイズのワークを設置可能な、或いは、複数サイズのワークに対し設置可能な設置部を備えるトレーにおいて、
前記設置部は、ワークに対して上下方向において当接する載置部と、前記載置部に当接したワークに対して水平方向において当接可能な位置ずれ防止部とで構成される段部を複数具備する段差部を備え、
前記段差部は、前記段部により構成される内側段部と、前記内側段部よりも前記設置部の外周側に位置する前記段部により構成される外側段部とを備え、
下記要件（１）、（２）、（３）、及び、（４）のうちいずれかを満たすことを特徴とするトレー。
【０００８】
要件（１）；前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、
前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。
【０００９】
要件（２）；前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、
前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。
【００１０】
要件（３）；前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、
前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。
【００１１】
要件（４）；前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、
前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。
【００１２】
尚、本手段１のトレーを用いたワークの運搬・保管の構造としては、（ア）；トレーの上側にワークが載置され、載置部の上面にワークが当接して支持される構成、及び、（イ）；ワークの上側にトレーが載置され、載置部の下面がワークに当接して支持される構成のうち、少なくとも一方の構成を具備し、上記（ア）の構成を具備する場合には、上記要件（１）及び（２）のうち一方が満たされ、上記（イ）の構成を具備する場合には、上記要件（３）及び（４）のうち一方が満たされることとしてもよい。上記（ア）、（イ）のうちどちらの構成を採用する場合においても、載置部と上下方向において当接しているワークに対して、位置ずれ防止部が水平方向において当接可能に構成されることで、水平方向における位置ずれが防止される。
【００１３】
手段１によれば、ワークを設置するトレーとして、１つのトレーで複数サイズのワークに対応することができ、ワークのサイズに応じて複数種類のトレーを用意したり、ワークをトレーに設置するにあたって、ワークのサイズに応じてトレーの種類を適宜変更したりしなくても済む。従って、ワークをトレーに設置する作業性の向上や、トレーにかかるコストの低下を図ることができる。さらに、所定のサイズのワークに使用されるトレーとしてサイズ違いのものを選んでしまうといった不具合を回避することができ、結果として、トレーを使用して運搬等されるワークの位置ずれを確実に防止することができる。また、サイズ違いのワークに対応する複数種類のトレーを保管する場合に比べ、保管効率の向上、使用・収納等に際しての利便性の向上等を図ることができる。
【００１４】
手段２．トレーの前記設置部に設置されたワークを、トレーを介在させつつ、複数段重ねることが可能に構成され、
前記載置部のうち少なくとも１つは、上面において、トレーに載置されたワークと当接して支持するとともに、下面において、下の段（であって、かつ、当該載置部の上面に当接するワークと同じサイズ）のワークに当接して支持される構成であり、
前記位置ずれ防止部のうち少なくとも１つは、トレーに載置されたワークと当接可能に構成されるとともに、その当接可能な面の反対側の面において、下の段（であって、かつ、当該位置ずれ防止部の表面に当接するワークとは異なるサイズ）のワークと当接可能に構成されていることを特徴とする手段１に記載のトレー。
【００１５】
手段２によれば、トレーを介在させてワークを複数段に積み重ねた（段積みした）場合に、トレーの載置部のうち少なくとも１つは、当該トレーに載置されたワークの荷重を受けて支持するとともに、下の段のワークに載置されるように構成され、トレーの位置ずれ防止部のうち少なくとも１つは、当該トレーに載置されたワークの水平方向における位置ずれ（相対変位）を防止するとともに、下の段のワークの水平方向における位置ずれ（相対変位）を防止するように構成されている。従って、ワークを安定して段積みすることができ、運搬作業等に際しての効率や安全性の向上を図ることができる。
【００１６】
加えて、例えば、ワークとしての筒状体のサイズが大きくなることに伴い、当該筒状体の厚みが内周側に厚くなることが考えられる。この場合、設置部において、所定サイズの筒状体が載置される位置と、当該所定サイズの筒状体よりも１つ小さいサイズの筒状体が載置される位置とが近くなり、両筒状体の載置部間に段差（位置ずれ防止部）が形成されると、前記所定サイズの筒状体をトレーに対して好適に載置することができなくなったり、或いは、下の段で、かつ、前記所定サイズの筒状体よりも小さいサイズの筒状体に対してトレーを好適に載置することができなくなったりすることが懸念される。
【００１７】
この点、上記手段１の要件（１）を満たすとともに、内側段部の所定の内側載置部と、外側段部の所定の外側載置部とを直接連結することにより、当該連結された内側載置部及び外側載置部により構成される基準載置部の上面において、２サイズの筒状体を支持する（載置させる）ことができるようにするとともに、基準載置部に対し設置部の内周側に隣接する内側位置ずれ防止部で、基準載置部に載置される筒状体のうち小さいサイズの筒状体の内周面と接触して位置決め可能とし、基準載置部に対し設置部の外周側に隣接する外側位置ずれ防止部で、基準載置部に載置される筒状体のうち大きいサイズの筒状体の外周面と接触して位置決め可能とすることができる。さらには、設置部の内周側から外周側に向けて、段差部の上り・下りが基準載置部で入れ替わるような格好となり、基準載置部で支持されるサイズのワークよりも大きなサイズのワークについても水平方向の位置ずれを防止しつつ支持することが可能となる。従って、サイズ違いのワークが載置される位置同士が比較的近くなるような場合であっても、各サイズのワークを安定して載置部に載置したり、各サイズのワークの位置ずれを位置ずれ防止部で確実に防止したりすることができる。
【００１８】
また、上記手段１の要件（３）を満たす場合には、ワークと、当該ワークに載置されるトレーとの間で、上記要件（１）を満たす場合と同様の関係性となり、同様の作用効果が奏される。さらに、上記手段１の要件（２）を満たす場合には、ワークと、当該ワークに載置されるトレーとの間で、要件（３）を満たす場合と同様の関係性となる場合があり、その場合には、要件（３）と同様の作用効果が奏される。加えて、上記手段１の要件（４）を満たす場合には、ワークと、当該ワークに載置されるトレーとの間で、要件（１）を満たす場合と同様の関係性となる場合があり、その場合には、要件（１）と同様の作用効果が奏される。
【００１９】
手段３．前記設置部は、ワークとして略円筒状のホイールを設置可能な構成であって、
前記設置部の前記段差部は、前記要件（１）及び（４）のうち少なくとも一方、又は、前記要件（２）及び（３）のうち少なくとも一方を満たすとともに、前記外側段部は、前記外側位置ずれ防止部と、前記外側載置部とを交互に連続させるようにして２段以上で構成されていることを特徴とする手段１又は２に記載のトレー。
【００２０】
手段３によれば、少なくとも３サイズのホイールを設置可能にするとともに、設置された各サイズのホイールの位置ずれをそれぞれ防止することができるといった作用効果がより確実に奏される。また、外側段部で２サイズ以上のホイールを安定して載置可能に構成することができる。
【００２１】
手段４．トレーの前記設置部に設置されたワークを、トレーを介在させつつ、複数段重ねることが可能に構成され、
前記要件（１）を満たす場合に、トレーの下面側において、前記外側段部に対応する位置から下方に突出する突出部が設けられるとともに、当該突出部には、トレーを介在させつつワークを複数段重ねた場合に、下の段のワークと上下方向に当接する補助載置部と、下の段のワークに対して水平方向に当接可能な補助位置ずれ防止部とで構成される補助段部が設けられていることを特徴とする手段１乃至３のいずれかに記載のトレー。
【００２２】
手段４によれば、上記手段１の要件（１）を満たす場合、例えば、内側段部の所定の内側載置部と、外側段部の所定の外側載置部とを直接連結することにより、当該連結された内側載置部及び外側載置部により構成される基準載置部を備える構成（段差部が、基準載置部から設置部の内周側に向けて上る内側段部と、基準載置部から設置部の外周側に向けて上る外側段部とを備える構成）の場合には、ワークを段積みした場合に、下の段のワークが基準載置部の下面に当接しても、トレーの段差部には、当該ワークの位置ずれを防止する位置ずれ防止部が存在しないことから、突出部を設けることにより、前記ワークの位置ずれを防止する補助位置ずれ防止部を設けることとしている。従って、トレーを介して（比較的大きいサイズの）ワークを段積みする場合の安定性を高めることができる。さらに、突出部の補助載置部と、補助位置ずれ防止部とにより構成され、設置部の外周側に向けて下る補助段部と、設置部の外周側に向けて上る外側段部とが存在することで、設置部（段差部）を変形し難くすることができる。また、例えば、一方が閉じた略筒状体をワークとする場合に、下の段であって、かつ、比較的大きいサイズのワークの閉じた面（自動車のホイールであれば意匠面に相当する）の外周縁よりも若干内周側に変位した位置に対して、該ワークに載置されるトレーの基準載置部の下面が接触するといった事態を回避することができる。
【００２３】
手段５．トレーの前記設置部に設置されたワークを、トレーを介在させつつ、複数段重ねることが可能に構成され、
前記要件（３）を満たす場合に、トレーの上面側において、前記外側段部に対応する位置から上方に突出する突出部が設けられるとともに、当該突出部には、トレーに載置されたワークと上下方向に当接（し、前記外側載置部の代わりにワークを支持）する補助載置部と、前記トレーに載置されたワークに対して水平方向に当接可能に構成され（、前記外側位置ずれ防止部の代わりにワークの位置ずれを防止す）る補助位置ずれ防止部とで構成される補助段部が設けられていることを特徴とする手段１乃至３のいずれかに記載のトレー。
【００２４】
手段５によれば、上記手段１の要件（３）を満たす場合、例えば、内側段部の所定の内側載置部と、外側段部の所定の外側載置部とを直接連結することにより、当該連結された内側載置部及び外側載置部により構成される基準載置部を備える構成（段差部が、基準載置部から設置部の内周側に向けて下る内側段部と、基準載置部から設置部の外周側に向けて下る外側段部とを備える構成）の場合には、基準載置部の上面にワークを支持させようとした場合に、トレーの段差部には、当該基準載置部に載置されたワークの位置ずれを防止する位置ずれ防止部が存在しないことから、突出部を設けることにより、前記ワークの位置ずれを防止する補助位置ずれ防止部を設けることとしている。従って、トレーに設置される（比較的大きいサイズの）ワークの位置ずれをより確実に防止することができる。さらに、突出部の補助載置部、及び、補助位置ずれ防止部により構成され、設置部の外周側に向けて上る補助段部と、設置部の外周側に向けて下る外側段部とが存在することで、設置部（段差部）を変形し難くすることができる。また、例えば、一方が閉じた略筒状体をワークとする場合に、大きいサイズのワークの閉じた面（自動車のホイールであれば意匠面に相当する）の外周縁よりも若干内周側に変位した位置に対して、基準載置部が接触するといった事態を回避することができる。
【００２５】
手段６．前記位置ずれ防止部のうち少なくとも１つは、前記設置部の内周側、又は、外周側に突出する調整部を備えていることを特徴とする手段１乃至５のいずれかに記載のトレー。
【００２６】
手段６によれば、トレーの上面側において、所定の位置ずれ防止部と、当該所定の位置ずれ防止部によって位置ずれを防止しようとしているワークとの間隔、及び、トレーの下面側において、前記所定の位置ずれ防止部と、当該所定の位置ずれ防止部によって位置ずれを防止しようとしているワークとの間隔のうち一方の間隔が離れ過ぎてしまうような場合であっても、前記所定の位置ずれ防止部に調整部を設けることによって、その間隔を詰めることができ、トレーと、ワークとの間の水平方向における位置ずれ（ガタツキ）をより確実に防止することができる。
【００２７】
尚、調整部は、位置ずれ防止部を設置部の内外周方向において屈曲させることで構成されていることとしてもよい。この場合、位置ずれ防止部を厚肉としなくても済み、成形に際しての歪みの発生等を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】トレーの上面側を示す斜視図である。
【図２】図１のＪ部を示す斜視図である。
【図３】トレーの下面側を示す斜視図である。
【図４】図３のＫ部を示す斜視図である。
【図５】トレーの一部断面を含む斜視図である。
【図６】設置部の段差部の全ての載置部にホイールを設置したと仮定した場合の断面図である。
【図７】トレーの一部断面を含む斜視図である。
【図８】設置部の段差部の全ての載置部にホイールを設置したと仮定した場合の断面図である。
【図９】ホイールを設置したトレーの斜視図である。
【図１０】トレーを介在させて段積みしたホイールの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下に、一実施形態について図面を参照して説明する。図１、図９等に示すように、トレー１は、平面視略矩形状をなしており、ワークとしての自動車用のホイールＷの運搬や保管等に使用されるようになっている。トレー１の上面側には、ホイールＷを設置可能な略円形状の設置部２が、４隅に対応する４箇所と、中央の１箇所とで、合計５箇所に設けられている。つまり、１つのトレー１に対して５つのホイールＷをまとめて設置可能に構成されている。本実施形態のトレー１は、ポリプロピレンにより構成されている。
【００３０】
図６、図９に示すように、ホイールＷは、略円筒状のリムＷ１と、リムＷ１の内周側に配置される略円盤状のハブＷ２と、リムＷ１の一方の開口部に対応して、ハブＷ２の外周面からリムＷ１の内周面にかけて延在するスポークＷ３とを具備している。本実施形態では、トレー１の各設置部２に対して、ホイールＷが、リムＷ１の開口部を下側とし、ハブＷ２及びスポークＷ３を上側とした向きで設置されるようになっている。尚、図９では、便宜上、ハブＷ２及びスポークＷ３の詳細な図示については省略している。
【００３１】
本実施形態のトレー１の各設置部２は、複数サイズのホイールＷを設置可能に構成されている。図２、図５、図６に示すように、各設置部２は、ホイールＷが載置される載置部５と、載置部５に載置されたホイールＷに対して水平方向において当接可能な位置ずれ防止部６とで構成される段部４を複数具備する平面視略円環状の段差部３を備えている。本実施形態の段差部３は、所定の載置部５によって構成される基準載置部７から、設置部２の内周側に向けて上がる段部４と、基準載置部７から設置部２の外周側に向けて上がる段部４とを備えている。つまり、本実施形態の基準載置部７は、段差部３の複数の載置部５のうち最も下側に位置する載置部５となっている。
【００３２】
基準載置部７から設置部２の内周側の段部４によって構成される内側段部８は、基準載置部７を１段目の載置部５とすると、全部で４段設けられ、基準載置部７から設置部２の外周側の段部４によって構成される外側段部９は、基準載置部７を１段目の載置部５とすると、全部で２段設けられている。尚、本実施形態では、内側段部８の位置ずれ防止部６が内側位置ずれ防止部に相当し、内側位置ずれ防止部の下端部から設置部２の外周側に延びる内側段部８の載置部５が内側載置部に相当する。さらに、外側段部９の位置ずれ防止部６が外側位置ずれ防止部に相当し、外側位置ずれ防止部の下端部から設置部２の内周側に延びる外側段部９の載置部５が外側載置部に相当する。加えて、基準載置部７は、所定の内側載置部と、所定の外側載置部とが直接連結されることで構成されている。
【００３３】
また、本実施形態では、各リム径が、１５インチ、１６インチ、１７インチ、１８インチ、１９インチのホイールＷを設置可能に構成されている。図６等に示すように、本実施形態のホイールＷは、リムＷ１の開口側の端部が外方に広がるようにして断面鉤状に構成されている。以下、リムＷ１の開口側端部において外方に広がるようにして形成された部位を「鉤状部Ｗ４」と称する。さらに、リムＷ１のうちスポークＷ３側の端部には、鉤状部Ｗ４と同程度に外方に突出するフランジ部Ｗ５が設けられている。
【００３４】
図６に示すように、１５インチのホイールＷは、内側段部８の１番上の段部４（最も内周側の段部４であり、基準載置部７を１段目とすると４段目）の載置部５と、上から２番目の段部４の載置部５とに載置され、上から１番目及び２番目の位置ずれ防止部６（上から１番目及び２番目の載置部５からそれぞれ上方に延びる位置ずれ防止部６）に対して、リムＷ１の内周面が近接又は当接するように構成されている。
【００３５】
１６インチのホイールＷは、内側段部８の上から２番目の段部４の載置部５と、上から３番目の段部４の載置部５とに載置され、上から２番目及び３番目の位置ずれ防止部６（上から２番目及び３番目の載置部５からそれぞれ上方に延びる位置ずれ防止部６）に対して、リムＷ１の内周面が近接又は当接するように構成されている。
【００３６】
１７インチのホイールＷは、内側段部８の上から３番目の段部４の載置部５と、上から４番目の段部４の載置部５、すなわち、基準載置部７とに載置され、上から３番目及び４番目の位置ずれ防止部６（上から３番目及び４番目の載置部５からそれぞれ上方に延びる位置ずれ防止部６）に対して、リムＷ１の内周面が近接又は当接するように構成されている。
【００３７】
１９インチのホイールＷは、外側段部９の１番上の段部４（最も外周側の段部４であり、基準載置部７を１段目とすると２段目）の載置部５に載置され、上から１番目の位置ずれ防止部６（上から１番目の載置部５から上方に延びる位置ずれ防止部６）に対して、リムＷ１（鉤状部Ｗ４）の外周面が近接又は当接するように構成されている。
【００３８】
１８インチのホイールＷは、外側段部９の上から２番目の段部４の載置部５、すなわち、基準載置部７に載置され、上から２番目の位置ずれ防止部６（基準載置部７のうち設置部２の外周側の端縁から上方に延びる位置ずれ防止部６）に対して、リムＷ１（鉤状部Ｗ４）の外周面が近接又は当接するように構成されている。
【００３９】
また、本実施形態では、トレー１の各設置部２に設置されたホイールＷを、トレー１を介在させつつ、複数段重ねる（段積みする）ことが可能に構成されている。すなわち、ホイールＷの運搬等に際し、例えば、図９に示すように、トレー１の４隅の設置部２に対してそれぞれ同じサイズのホイールＷを設置するとともに、中央の設置部２に対してスペアタイヤ用のホイールＷを設置する。そして、図示しないパレットに対し、図１０に示すようにトレー１を介在させて段積みされたホイールＷを載置するとともに、最も上側に位置するホイールＷの上方にトレー１を被せ（さらに、バンド等で結束してもよい）、フォークリフト等によりパレットを持ち上げて、ホイールＷをまとめて運搬等することとなる。
【００４０】
さて、本実施形態のトレー１は、いずれの部位においても基本的に厚みが一定であり、図３等に示すように、各設置部２の段差部３は、トレー１の下面側においても段差形状となっている。そして、図６、図１０に示すように、下の段のホイールＷに対してトレー１を載置した場合、載置部５の下面が、ホイールＷ（フランジ部Ｗ５）の上面に当接して支持され、位置ずれ防止部６のうち載置部５の下面に隣接する裏面が、ホイールＷ（フランジ部Ｗ５）の外周面に近接又は当接するように構成されている。
【００４１】
より具体的に、図６に示すように、１５インチのホイールＷの上にトレー１を載置した場合、内側段部８のうち上から２番目の段部４の載置部５、すなわち、トレー１に載置された１５インチのホイールＷの鉤状部Ｗ４が載置されている載置部５の下面が、下の段の１５インチのホイールＷのフランジ部Ｗ５に当接して支持されるようになっている。さらに、内側段部８のうち上から３番目の段部４の位置ずれ防止部６、すなわち、トレー１に載置された１６インチのホイールＷの鉤状部Ｗ４の内周面に近接又は当接して位置ずれを防止する位置ずれ防止部６の裏面が、下の段の１５インチのホイールＷのフランジ部Ｗ５の外周面に近接又は当接して位置ずれが防止されるようになっている。
【００４２】
１６インチのホイールＷの上にトレー１を載置した場合、内側段部８のうち上から３番目の段部４の載置部５、すなわち、トレー１に載置された１６インチのホイールＷの鉤状部Ｗ４が載置されている載置部５の下面が、下の段の１６インチのホイールＷのフランジ部Ｗ５に当接して支持されるようになっている。さらに、内側段部８のうち上から４番目の段部４の位置ずれ防止部６、すなわち、トレー１に載置された１７インチのホイールＷの鉤状部Ｗ４の内周面に近接又は当接して位置ずれを防止する位置ずれ防止部６の裏面が、下の段の１６インチのホイールＷのフランジ部Ｗ５の外周面に近接又は当接して位置ずれが防止されるようになっている。
【００４３】
１７インチのホイールＷの上にトレー１を載置した場合、内側段部８のうち上から４番目の段部４の載置部５、すなわち、トレー１に載置された１７インチのホイールＷの鉤状部Ｗ４が載置されている基準載置部７の下面が、下の段の１７インチのホイールＷのフランジ部Ｗ５に当接して支持されるようになっている。
【００４４】
さて、本実施形態では、基準載置部７が、段差部３における一番下の載置部５とされていることから、段差部３においては、基準載置部７の下面に当接する１７インチのホイールＷの位置ずれを防止する位置ずれ防止部６は存在しない。
【００４５】
その代わりに、図４、図７に示すように、トレー１の下面側において、基準載置部７から設置部２の外周側に向けて上る外側段部９に対応する位置から下方に突出する突出部１１が設けられている。突出部１１には、トレー１を介在させつつホイールＷを段積みした場合に、下の段のホイールＷと上下方向に当接する補助載置部１３と、基準載置部７の下面に当接したホイールＷ、又は、補助載置部１３に当接したホイールＷに対して水平方向に当接可能な補助位置ずれ防止部１４とで構成される補助段部１２が設けられている。
【００４６】
そして、図８に示すように、１７インチのホイールＷの上にトレー１を載置した場合、基準載置部７の下面から下方に延出する突出部１１の補助位置ずれ防止部１４（一番上の補助位置ずれ防止部１４）が、下の段の１７インチのホイールＷのフランジ部Ｗ５の外周面に近接又は当接して位置ずれが防止されるようになっている。
【００４７】
１８インチのホイールＷの上にトレー１を載置した場合、基準載置部７よりも１段下の高さとなる突出部１１の補助載置部１３の下面が、下の段の１８インチのホイールＷのフランジ部Ｗ５に当接して支持されるようになっている。さらに、突出部１１の上から２番目の補助位置ずれ防止部１４が、下の段の１８インチのホイールＷのフランジ部Ｗ５の外周面に近接又は当接して位置ずれが防止されるようになっている。
【００４８】
１９インチのホイールＷの上にトレー１を載置した場合、基準載置部７よりも２段下の高さとなる突出部１１の補助載置部１３の下面が、下の段の１９インチのホイールＷのフランジ部Ｗ５に当接して支持されるようになっている。さらに、突出部１１の上から３番目の補助位置ずれ防止部１４が、下の段の１９インチのホイールＷのフランジ部Ｗ５の外周面に近接又は当接して位置ずれが防止されるようになっている。
【００４９】
また、図８に示すように、本実施形態では、内側段部８のうち一番下の位置ずれ防止部６は、トレー１の上面側において、１７インチのホイールＷの鉤状部Ｗ４の内周面と近接又は当接するように構成されるとともに、図４等に示すように、内側段部８の一番下の段部４の位置ずれ防止部６には、当該位置ずれ防止部６の内周側に突出する調整部１５が複数箇所に設けられている。また、調整部１５は、位置ずれ防止部６を設置部２の内外周方向において屈曲させることで構成されている。そして、１６インチのホイールＷにトレー１を載置した場合、当該ホイールＷに載置されたトレー１の内側段部８のうち一番下の段部４の位置ずれ防止部６は、調整部１５において、下の段のホイールＷのフランジ部Ｗ５の外周面に近接又は当接するように構成されている。
【００５０】
以上詳述したように、本実施形態によれば、ホイールＷを設置するトレー１として、１つのトレー１で複数サイズ（本例では５サイズ）のホイールＷに対応することができ、ホイールＷのサイズに応じて複数種類のトレー１を用意したり、ホイールＷをトレー１に設置する（載置する）にあたって、ホイールＷのサイズに応じてトレー１の種類を適宜変更したりしなくても済む。従って、ホイールＷをトレー１に設置する作業性の向上や、トレー１にかかるコストの低下を図ることができる。さらに、所定のサイズのホイールＷに使用されるトレー１としてサイズ違いのものを選んでしまうといった不具合を回避することができ、結果として、トレー１を使用して運搬等されるホイールＷの位置ずれをより確実に防止することができる。また、サイズ違いのホイールＷに対応する複数種類のトレーを保管する場合に比べ、保管効率の向上、使用・収納等に際しての利便性の向上等を図ることができる。
【００５１】
また、トレー１を介在させてホイールＷを段積みした場合に、トレー１の載置部５は、当該トレー１に載置されたホイールＷの荷重を受けて支持するとともに、下の段のホイールＷに載置されるように構成され、トレー１の位置ずれ防止部６は、当該トレー１に載置されたホイールＷの水平方向における位置ずれ（相対変位）を防止するとともに、下の段のホイールＷの水平方向における位置ずれ（相対変位）を防止するように構成されている。従って、ホイールＷを安定して段積みすることができ、運搬作業等に際しての効率や安全性の向上を図ることができる。
【００５２】
加えて、例えば、ホイールＷのサイズが大きくなることに伴い、当該ホイールＷのリムＷ１の厚みが内周側に厚くなる場合がある。この場合、設置部２において、所定サイズのホイールＷが載置される位置と、当該所定サイズのホイールＷよりも１つ小さいサイズのホイールＷが載置される位置とが近くなり、両ホイールＷの載置部５間に段差（位置ずれ防止部６）が形成されると、前記所定サイズのホイールＷをトレー１に対して好適に載置することができなくなったり、或いは、下の段で、かつ、前記所定サイズのホイールＷよりも小さいサイズのホイールＷに対してトレー１を好適に載置することができなくなったりすることが懸念される。
【００５３】
この点、各設置部２を構成する段差部３が、基準載置部７から、設置部２の内周側に向けて上がる段部４（内側段部８）と、基準載置部７から設置部２の外周側に向けて上がる段部４（外側段部９）とを備えることにより、先ず、基準載置部７の上面で２サイズのホイールＷを支持する（載置させる）ことができるようにするとともに、基準載置部７に対し設置部２の内周側に隣接する位置ずれ防止部６で、基準載置部７に載置されるホイールＷのうち小さいサイズ（本例では１７インチ）のホイールＷのリムＷ１（鉤状部Ｗ４）の内周面と接触して位置決め可能とし、基準載置部７に対し設置部２の外周側に隣接する位置ずれ防止部６で、基準載置部７に載置されるホイールＷのうち大きいサイズ（本例では１８インチ）のホイールＷのリムＷ１（鉤状部Ｗ４）の外周面と接触して位置決め可能とすることができる。さらには、設置部２の内周側から外周側に向けて、段差部３が基準載置部７で下りの段差から上りの段差に変化するような格好となり、基準載置部７で支持されるサイズのホイールＷよりも大きなサイズのホイールＷについても支持することが可能となる。従って、サイズ違いのホイールＷが載置される位置同士が比較的近くなるような場合であっても、各サイズのホイールＷを安定して載置部５に載置するとともに、各サイズのホイールＷの位置ずれを位置ずれ防止部６で確実に防止することができる。
【００５４】
加えて、段差部３の全体が設置部２の内周側から外周側に向けて同じ向きの段差となる場合のように、所定サイズのホイールＷをどの段の載置部５に載せるのかが分かり難くなったり、ホイールＷが好適に（同じ段の載置部５に）載っているのかが分かり難くなったりしてしまうといった事態を抑制することができる。さらに、内側段部８、及び、外側段部９の両方に関して、それぞれ載置部５を２段以上とする（内側段部８や外側段部９のうち一番上の位置ずれ防止部６の上縁部から略水平方向に延び、トレー１の最上面を構成する面と、基準載置部７との間に、載置部５が１段以上存在する）ことにより、トレー１同士の段積みを好適に行うことが可能となる。
【００５５】
また、トレー１を介在させてホイールＷを段積みした場合に、下の段のホイールＷが基準載置部７の下面に当接しても、トレー１の段差部３には、当該ホイールＷを位置決めする位置ずれ防止部６が存在しないことから、突出部１１を設けることにより、前記ホイールＷの位置決めを行う補助位置ずれ防止部１４を設けることとしている。従って、トレー１を介して比較的大きいサイズ（本例では、１７インチ、１８インチ、及び、１９インチ）のホイールＷを段積みする場合の安定性を高めることができる。さらに、突出部１１の補助載置部１３と、補助位置ずれ防止部１４とにより構成され、設置部２の外周側に向けて下る補助段部１２と、基準載置部７よりも設置部２の外周側において、設置部２の外周側に向けて上る段部４（外側段部９）とが存在することで、設置部２（段差部３）を変形し難くすることができる。また、突出部１１を設けることにより、下の段であって、かつ、大きいサイズのホイールＷの閉じた面（意匠面）の外周縁よりも若干内周側に変位した位置に対して、該ホイールＷに載置されるトレー１の基準載置部７の下面が接触するといった事態を回避することができる。
【００５６】
さらに、内側段部８の位置ずれ防止部６のうち一番下の位置ずれ防止部６には、設置部２の内周側に突出する調整部１５が設けられている。つまり、内側段部８の一番下の位置ずれ防止部６は、トレー１の上面側において１７インチのホイールＷの位置決めを行い、トレー１の下面側において１６インチのホイールの位置決めを行う機能を具備する。本実施形態では、トレー１の上面側においては、１７インチのホイールＷのリムＷ１の鉤状部Ｗ４の内周面と近接するようにして、内側段部８の一番下の位置ずれ防止部６が設けられている。その一方で、トレー１の下面側においては、内側段部８の一番下の位置ずれ防止部６と、１６インチのホイールＷのフランジ部Ｗ５の外周面との間に比較的大きな隙間が形成されてしまう。この点、内側段部８の一番下の位置ずれ防止部６から設置部２の内周側に突出する調整部１５を設けることにより、当該調整部１５と、下の段の１６インチのホイールＷのフランジ部Ｗ５の外周面とを近接させることができ、より確実に位置ずれ（ガタツキ）を防止することができる。
【００５７】
加えて、調整部１５は、位置ずれ防止部６を設置部２の内外周方向において屈曲させることで構成されている。このため、位置ずれ防止部６を厚肉としなくても済み、成形に際しての歪みの発生等を抑制することができる。
【００５８】
尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。
【００５９】
（ａ）上記実施形態では、トレー１に設置されるワークとして自動車用のホイールＷに具体化されているが、特にかかる構成に限定されるものではなく、設置部２の内周側に向けて上方に突出する段差部３（内側段部８）との干渉を回避できる形状のワークであればよい。例えば、ワークを多角形の筒状としてもよいし、ホイールＷのように一方側が閉じた筒状ではなく、両側が開口した筒状としてもよいし、筒状ではなく、内側段部８の挿入可能な凹部が設けられている形状や、下面から下方に突出し、載置部５と当接して支持される複数の脚部が設けられている形状としてもよい。
【００６０】
（ｂ）上記実施形態のトレー１は、５つのサイズのホイールＷを設置可能に構成されているが、特にかかる構成に限定されるものではなく、複数サイズのホイールＷを設置可能に構成されていればよい。また、上記実施形態では、１つのトレー１に５つのホイールＷをまとめて設置可能に構成されているが、トレー１に設置可能なホイールＷの数（設置部２の数）は特に限定されるものではなく、適宜変更可能である。例えば、１つのトレーに１つのホイールＷのみを設置可能に構成してもよい。
【００６１】
（ｃ）上記実施形態では、突出部１１（補助段部１２）が、トレー１の下面側において外側段部９に対応する位置から下方に突出するようにして設けられているが、例えば、突出部１１（補助段部１２）が、内側段部８に対応する位置からも下方に突出するようにして設けられることとしてもよい。但し、突出部１１を内側段部８に対応して設ける場合、金型による成形が比較的困難なものとなったり、突出部１１の周辺部において厚肉となる部位が形成されてしまったりすることが懸念されることから、上記実施形態のように、外側段部９に対応して設けることが望ましい。
【００６２】
尚、突出部１１を省略することも可能であるが、トレー１を介在させてホイールＷの段積みを可能とする構成の場合には、トレー１と、その下の段のホイールＷとの位置決めを確実に行うべく、補助載置部１３、及び、補助位置ずれ防止部１４を備える突出部１１を設けることが望ましい。また、上記実施形態では、トレー１を床面に設置した場合に、突出部１１が床面に接地してトレー１を支持する（突出部１１が脚部を構成する）構成であり、当該突出部１１の側面を段差状に構成することで補助段部１２を設けているが、補助段部１２が設けられる突出部１１と、トレー１を支持するための脚部とを別々に設けることとしてもよい。但し、補助段部１２を備える突出部１１でトレー１を支持する構成とすることにより、トレー１を支持する構成（脚部）と、補助段部１２とを効率的に設ける（強度を確保しつつ、スペース効率の向上を図る）ことができ、ひいては、トレー１の成形性の向上を図ることができる。
【００６３】
また、上記実施形態では、トレー１を介在させてホイールＷを段積み可能に構成されているが、例えば、トレー１の下面（裏面）側がホイールＷの形状に対応しておらず、トレー１に設置されたホイールＷの上にトレー１を載置することができないような構成であってもよい。
【００６４】
（ｄ）上記実施形態では、段差部３は、内側段部８が、位置ずれ防止部６と、位置ずれ防止部６の下端部から設置部２の外周側に延びる載置部５とを備え、外側段部９が、位置ずれ防止部６と、位置ずれ防止部６の下端部から設置部２の内周側に延びる載置部５とを備え（基準載置部７から設置部２の内周側に向けて上がる段部４と、基準載置部７から設置部２の外周側に向けて上がる段部４とを備え）、「要件（１）」を満たすように構成されているが、以下のように構成することも可能である。
【００６５】
（ｄ−１）内側段部が、位置ずれ防止部と、位置ずれ防止部の下端部から設置部２の内周側に延びる載置部とを備え、外側段部が、位置ずれ防止部と、位置ずれ防止部の下端部から設置部２の外周側に延びる載置部とを備え、「要件（２）」を満たすように構成してもよい。
【００６６】
当該構成を採用し、ワークとしてホイールＷを載置する場合であって、例えば、内側段部の所定の位置ずれ防止部の上端部と、外側段部の所定の位置ずれ防止部の上端部とを連結する基準載置部を設ける（基準載置部から設置部２の内周側に向けて下がる内側段部と、基準載置部から設置部２の外周側に向けて下がる外側段部とを備える）場合には、上記実施形態の突出部１１を上向きとしたような突出部を省略した形状とし、ホイールＷをスポークＷ３等の意匠面が上側となるように設置部２に載置する。当該構成を採用する場合においても、複数サイズのホイールＷを載置可能としつつ、載置された各サイズのホイールＷの位置ずれを確実に防止することができる。尚、当該構成を採用する場合、ホイールＷ（鉤状部Ｗ４）の下端部が基準載置部の上面に当接して支持されるよう構成されてしまうと、当該ホイールＷの位置ずれを防止することができないことから、基準載置部には、ホイールＷが載置されないようにしたり、鉤状部Ｗ４のうち左右方向に延びる部位が載置されるようにしたりすることが望ましい。
【００６７】
尚、当該構成を採用する場合、ホイールＷに載置されるトレー１の段差部の下面側だけでは、下の段のホイールＷの水平方向における位置ずれを防止する構成が不十分となる場合も想定されることから、トレー１の下面側において、内側段部に対応する位置から外側段部に対応する位置にかけて突出部（補助段部）を設けることが望ましい。
【００６８】
（ｄ−２）また、内側段部が、位置ずれ防止部と、位置ずれ防止部の上端部から設置部２の外周側に延びる載置部とを備え、外側段部が、位置ずれ防止部と、位置ずれ防止部の上端部から設置部２の内周側に延びる載置部とを備え、「要件（３）」を満たすように構成してもよい。つまり、段差部としては、例えば、基準載置部から設置部２の内周側に向けて下がる内側段部と、基準載置部から設置部２の外周側に向けて下がる外側段部とを備えるような構成となり、上記（ｄ−１）と類似した断面形状となる。
【００６９】
但し、ホイールＷをスポークＷ３等の意匠面が下側となるように設置部２に載置することで、上記実施形態のトレー１を裏返して使用した場合（ホイールＷも上下反対向きにする）と同じような格好となる。より具体的に、トレー１を介してホイールＷを段積みした場合には、下の段のホイールＷの上側に載置されたトレー１に関し、トレー１の下面側において下方に突出する内側段部が、下の段のホイールＷのリムＷ１の上方の開口に挿入されるとともに、設置部２の段差部の載置部の下面が、下の段のホイールＷ（鉤状部Ｗ４等）の上面に当接して支持され、段差部の位置ずれ防止部が、下の段のホイールＷ（鉤状部Ｗ４）の内周面又は外周面に当接して位置ずれが防止される。従って、上記実施形態と同様にして、ホイールＷを安定して段積みすることができる等といった作用効果が奏される。
【００７０】
尚、当該構成を採用する場合、トレー１の上面側において、外側段部に対応する位置から上方に突出する突出部を設けるとともに、当該突出部において、トレー１に載置されたホイールＷと上下方向に当接する補助載置部と、トレー１に載置されたホイールＷに対して水平方向に当接可能に構成される補助位置ずれ防止部とで構成される補助段部を設けることが望ましい。この場合、トレー１と、トレー１に載置されたホイールＷとの水平方向における位置ずれについても確実に防止することができる。
【００７１】
（ｄ−３）さらに、内側段部が、位置ずれ防止部と、位置ずれ防止部の上端部から設置部２の内周側に延びる載置部とを備え、外側段部が、位置ずれ防止部と、位置ずれ防止部の上端部から設置部２の外周側に延びる載置部とを備え、「要件（４）」を満たすように構成してもよい。つまり、段差部としては、例えば、基準載置部から設置部２の内周側に向けて上がる内側段部と、基準載置部から設置部２の外周側に向けて上がる外側段部とを備えるような構成となり、上記実施形態と類似した断面形状となる。
【００７２】
但し、ホイールＷをスポークＷ３等の意匠面が下側となるように設置部２に載置することで、上記態様例（ｄ−１）のトレー１を裏返して使用した場合（ホイールＷも上下反対向きにする）と同じような格好となる。
【００７３】
より具体的に、トレー１を介してホイールＷを段積みした場合には、下の段のホイールＷの上側に載置されたトレー１に関し、設置部２の段差部の載置部の下面が、下の段のホイールＷ（鉤状部Ｗ４等）の上面に当接して支持され、段差部の位置ずれ防止部が、下の段のホイールＷ（鉤状部Ｗ４）の内周面又は外周面に当接して位置ずれが防止される。従って、上記実施形態と同様にして、ホイールＷを安定して段積みすることができる等といった作用効果が奏される。
【００７４】
尚、当該構成を採用する場合、トレー１の段差部の上面側だけでは、当該トレー１に載置されたホイールＷの水平方向における位置ずれを防止する構成が不十分となる場合も想定されることから、トレー１の上面側において、内側段部に対応する位置から外側段部に対応する位置にかけて突出部（補助段部）を設けることが望ましい。
【００７５】
（ｅ）上記実施形態では、調整部１５は内側段部８のうちの一番下の位置ずれ防止部６において、設置部２の内周側に突出するようにして設けられているが、調整部１５が設けられる位置、数、及び、突出の向き等は特に限定されるものではなく、必要に応じて適宜設けることが可能である。また、上記実施形態では、調整部１５は、位置ずれ防止部６を設置部２の内外周方向において屈曲させることで構成されているが、例えば、位置ずれ防止部６の外周面や内周面から突出するリブや突起等によって調整部を構成することとしてもよい。
【００７６】
（ｆ）上記実施形態では、トレー１はポリプロピレンにより構成されているが、ポリエチレン、ＰＥＴ、ポリアミド等その他の樹脂材料により構成されることとしてもよい。
【００７７】
また、上記実施形態では特に言及していないが、上記実施形態のトレー１は、１枚のシート状の樹脂を、真空成形や圧縮成形等によって、上下方向に凹凸させることのみで（アンダーカット等が形成されることなく）成形されている。つまり、例えば、真空成形や圧縮成形以外の方法（例えば、射出成形等）でトレー１を成形することとしてもよいが、真空成形や圧縮成形によりトレー１を成形することにより、トレー１の成形に用いられる金型装置を含む製造設備の簡素化及び低コスト化や、生産性の向上等を図ることができる。しかも、上記実施形態のように、設置部２において段差部３を設けることにより、真空成形等の比較的簡単な成形方法を採用しつつ、トレー１と、ホイールＷとの間の位置ずれを効果的に防止することができる。
【符号の説明】
【００７８】
１…トレー、２…設置部、３…段差部、４…段部、５…載置部、６…位置ずれ防止部、７…基準載置部、８…内側段部、９…外側段部、１１…突出部、１２…補助段部、１３…補助載置部、１４…補助位置ずれ防止部、１５…調整部、Ｗ…ホイール、Ｗ１…リム、Ｗ３…スポーク、Ｗ４…鉤状部、Ｗ５…フランジ部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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