(57)【要約】【課題】  狭小な地中溝を容易に形成することが可能な地中溝の構築方法を提供すること。【解決手段】  地中溝構築部材１を示す組立斜視図である。地中溝構築部材１は、主に、一対の山留部材３と中間部材５等から構成される。山留部材３は、板状部材であり、例えば鋼製である。山留部材３の一方の面には、リブ７が接合される。中間部材５は、板状の部材であり、例えば鋼製である。中間部材５の両面の略全面が平坦な面となっており、中間部材５の上端部は厚み方向に突出するように頭部５ａが設けられる。中間部材５の両面からの頭部５ａの突出代は、山留部材３の厚み以上とする。山留部材３のリブ７の形成面をそれぞれ外側に向けて配置し、一対の山留部材３の間に中間部材５を挿入することで、地中溝構築部材１が組み立てられる。【選択図】図２
2018071309.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の山留部材と、前記山留部材で挟まれる中間部材と、を具備する地中溝構築部材を用い、
前記地中溝構築部材を地中に設置する工程と、
前記中間部材を引き抜き、一対の前記山留部材の間に空間を形成する工程と、
を具備することを特徴とする地中溝の構築方法。
【請求項２】
前記地中溝構築部材は、前記山留部材に対して、前記中間部材の長さが短く、前記地中溝構築部材の下部の所定範囲には、前記中間部材が挟まれない領域が存在することを特徴とする請求項１記載の地中溝の構築方法。
【請求項３】
前記地中溝構築部材は、前記中間部材の下端にスペーサ部材を具備し、前記中間部材を引き抜く際に、前記スペーサ部材を前記山留部材の間に残置することを特徴とする請求項２記載の地中溝の構築方法。
【請求項４】
前記山留部材の外方には、リブが形成されることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれかに記載の地中溝の構築方法。
【請求項５】
前記地中溝構築部材は、注入管を具備し、前記地中溝構築部材を地中に配置し、前記中間部材を引き抜く前に、前記地中溝構築部材の下部近傍における前記山留部材の内外部に薬液を注入することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれかに記載の地中溝の構築方法。
【請求項６】
前記山留部材は、隣り合う他の前記地中溝構築部材の前記山留部材と連結可能な継手部を具備し、前記継手部同士を連結させながら、複数の前記地中溝構築部材を地中に併設し、その後は、それぞれの前記地中溝構築部材の前記中間部材を引き抜くことを特徴とする請求項１から請求項５のいずれかに記載の地中溝の構築方法。
【請求項７】
前記地中溝構築部材の前記中間部材を引き抜いた後、前記山留部材の上部近傍において、前記山留部材同士の間に、支持部材を挿入することを特徴とする請求項１から請求項６のいずれかに記載の地中溝の構築方法。
【請求項８】
前記地中溝構築部材は、一対の前記山留部材の外側から前記山留部材を保持する保持部材を具備し、前記保持部材と前記中間部材とが、一体で構成されることを特徴とする請求項１から請求項７のいずれかに記載の地中溝の構築方法。
【請求項９】
一対の山留部材と、
前記山留部材で挟まれる中間部材と、
一対の前記山留部材の外側から前記山留部材を保持する保持部材を具備し、
前記山留部材の外方には、リブが形成され、
前記保持部材と前記中間部材とが、一体で構成されることを特徴とする地中溝構築部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、振動対策のための地中溝の構築方法等に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、建設工事、道路供用などにより発生する地盤振動は、周囲の建設物や住民に影響を及ぼすため、問題となる場合がある。
【０００３】
この対策としては、例えば、振動の伝播経路に防振材を設置して防振壁とする方法がある（例えば、特許文献１）。
【０００４】
また、振動が伝播する地盤を掘削して伝播経路を断つ地中溝を用いる方法がある（例えば、特許文献２）。特許文献２では、地中溝を形成する方法として、掘削機械を用いて溝を掘削する方法等が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平９−２９１５５７号公報
【特許文献２】特開２０００−４５２６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このような、振動の伝播経路を断つことを目的とした地中溝は、例えば１０ｃｍ程度の幅の狭小なもので遮振効果が得られる。しかしながら、掘削機械を用いて溝を掘削する方法では、溝の幅が掘削機の大きさに制約されるという問題がある。このため、必要以上に大きな地中溝を形成する必要があり、地中溝を安定して維持するために、地中溝の表面に土留め壁なども必要となる。
【０００７】
本発明は、前述した問題点に鑑みてなされたもので、狭小な地中溝を容易に形成することが可能な地中溝の構築方法等を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前述した目的を達成するために、第１の発明は、一対の山留部材と、前記山留部材で挟まれる中間部材と、を具備する地中溝構築部材を用い、前記地中溝構築部材を地中に設置する工程と、前記中間部材を引き抜き、一対の前記山留部材の間に空間を形成する工程と、を具備することを特徴とする地中溝の構築方法である。
【０００９】
前記地中溝構築部材は、前記山留部材に対して、前記中間部材の長さが短く、前記地中溝構築部材の下部の所定範囲には、前記中間部材が挟まれない領域が存在することが望ましい。
【００１０】
前記地中溝構築部材は、前記中間部材の下端にスペーサ部材を具備し、前記中間部材を引き抜く際に、前記スペーサ部材を前記山留部材の間に残置してもよい。
【００１１】
前記山留部材の外方には、リブが形成されることが望ましい。
【００１２】
前記地中溝構築部材は、注入管を具備し、前記地中溝構築部材を地中に配置し、前記中間部材を引き抜く前に、前記地中溝構築部材の下部近傍における前記山留部材の内外部に薬液を注入してもよい。
【００１３】
前記山留部材は、隣り合う他の前記地中溝構築部材の前記山留部材と連結可能な継手部を具備し、前記継手部同士を連結させながら、複数の前記地中溝構築部材を地中に併設し、その後は、それぞれの前記地中溝構築部材の前記中間部材を引き抜くことが望ましい。
【００１４】
前記地中溝構築部材の前記中間部材を引き抜いた後、前記山留部材の上部近傍において、前記山留部材同士の間に、支持部材を挿入してもよい。
【００１５】
前記地中溝構築部材は、一対の前記山留部材の外側から前記山留部材を保持する保持部材を具備し、前記保持部材と前記中間部材とが、一体で構成されてもよい。
【００１６】
第１の発明によれば、一対の山留部材と中間部材とを積層させた状態で地中に設置し、その後、中間部材のみを引き抜くようにしたので、極めて幅の狭い地中溝を形成することができる。この際、山留部材が地中溝の壁面を支持するため、壁面の土砂等によって地中溝が埋まることがない。また、中間部材は、両面が直接地盤と接触することがないため、土砂等の付着や地盤との摩擦の影響がなく、引き抜くのが容易である。
【００１７】
また、中間部材の下端にスペーサ部材を配置しておき、中間部材を引き抜く際に、スペーサ部材を山留部材の間に残置することで、中間部材を引き抜いた後に露出する地盤の一部の表面をスペーサ部材で塞ぎ、地下水等が地中溝内に浸入することを抑制することができる。
【００１８】
また、山留部材の外方にリブを形成することで、山留部材の剛性を確保し、山留部材の変形による地中溝の閉塞等を抑制することができる。この際、リブが山留部材の外方に設けられるため、地中溝の幅が狭くても、十分な強度のリブを形成することができる。
【００１９】
また、地中溝構築部材に注入管を設け、地中溝構築部材を地中に配置した後、地中溝構築部材の下部近傍における山留部材の内外部に薬液を注入することで、地中溝の下部にから、地中溝の内部に地下水等が溝内に浸入することを抑制することができる。
【００２０】
また、山留部材の端部に、隣り合う山留部材同士が連結可能な継手部を設け、継手部同士を連結し、地中溝構築部材を併設することで、地中溝構築部材のズレなどが生じにくく、隣り合う山留部材同士の間に過剰な隙間が形成されることを抑制することができる。
【００２１】
また、中間部材を引き抜いた後、山留部材の上部近傍において、山留部材同士の間に、支持部材を挿入することで、山留部材が地中溝方向に倒れることを抑制することができる。       
【００２２】
また、一対の山留部材の外側から山留部材を保持する保持部材を中間部材と一体化することで、地中溝構築部材を地中に埋設する際に、山留部材が外側に開くことを抑制することができる。
【００２３】
第２の発明は、一対の山留部材と、前記山留部材で挟まれる中間部材と、一対の前記山留部材の外側から前記山留部材を保持する保持部材を具備し、前記山留部材の外方には、リブが形成され、前記保持部材と前記中間部材とが、一体で構成されることを特徴とする地中溝構築部材である。
【００２４】
第２の発明によれば、狭小な地中溝を容易に形成することができる。
【発明の効果】
【００２５】
本発明によれば、狭小な地中溝を容易に形成することが可能な地中溝の構築方法等を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】地中溝構築部材１を示す分解斜視図。
【図２】地中溝構築部材１を示す組立斜視図。
【図３】地中溝構築部材１を地中に設置した状態を示す図。
【図４】（ａ）は、図３のＢ−Ｂ線断面図、（ｂ）は、図３のＣ−Ｃ線断面図。
【図５】中間部材５を引き抜く工程を示す図。
【図６】中間部材５が完全に引き抜かれた状態を示す図。
【図７】（ａ）は、地中溝構築部材１ａを地中に設置した状態を示す図、（ｂ）は、中間部材５を引き抜く工程を示す図。
【図８】（ａ）は、地中溝構築部材１ｂを地中に設置した状態を示す図、（ｂ）は、（ａ）のＥ部拡大図。
【図９】地中溝構築部材１ｃ同士を連結した状態を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、図面に基づいて、本発明の第１の実施の形態を詳細に説明する。図１は、地中溝構築部材１を示す分解斜視図、図２は、地中溝構築部材１を示す組立斜視図である。地中溝構築部材１は、主に、一対の山留部材３と中間部材５等から構成される。
【００２８】
山留部材３は、板状部材であり、例えば鋼製である。山留部材３の一方の面には、リブ７が接合される。すなわち、山留部材３の他方の面は、平坦な面となる。リブ７は、山留部材３の略全長（図中上下方向）にわたって配置され、山留部材３の面に対して略垂直に突出するように形成される。
【００２９】
なお、図に示す例では、リブ７が２列配置される例を示すが、リブ７の本数は限定されない。また、リブ７は、板状であるが、例えばＨ鋼やＣチャンネルなどを接合してもよい。また、山留部材３を地中に埋設した際に、山留部材３の面方向への変形を抑制するのに十分な剛性が確保できれば、リブ７は必ずしも必要ではない。
【００３０】
中間部材５は、板状の部材であり、例えば鋼製である。中間部材５は、形成する地中溝の厚みに応じて設定されるが、例えば５〜１０ｃｍ程度の厚みでよい。中間部材５の両面の略全面が平坦な面となっており、中間部材５の上端部は厚み方向に突出するように頭部５ａが設けられる。中間部材５の両面からの頭部５ａの突出代は、山留部材３の厚み以上とする。
【００３１】
頭部５ａには、中間部材５とは隙間をあけて、保持部材９が設けられる。すなわち、中間部材５と保持部材９は、一体で構成される。保持部材９は、中間部材５の面に対して略垂直な向きに突出するように配置される。なお、図に示す例では、保持部材９が３列配置される例を示すが、保持部材９の本数は限定されない。また、保持部材９は、板状であるが、例えばＨ鋼やＣチャンネルなどを接合してもよい。また、中間部材５と保持部材９とを別体としてもよい。
【００３２】
図２に示すように、山留部材３のリブ７の形成面をそれぞれ外方に向けて配置し、一対の山留部材３の間に中間部材５を挿入することで、地中溝構築部材１が組み立てられる。
【００３３】
ここで、保持部材９と中間部材５との隙間は、山留部材３の厚みに対応する。すなわち、中間部材５を山留部材３の間に挿入した際に、山留部材３は、中間部材５の外面と保持部材９の内側面との間に挟まれる。また、この際、リブ７と保持部材９とが干渉しないように、山留部材３と中間部材５の幅方向の互いに異なる位置に配置される。
【００３４】
このように、中間部材５と山留部材３とを積層させて組み合わせると、山留部材３の上端は、中間部材５の頭部５ａの下面と接触する。また、中間部材５の長さ（図中上下方向）は、山留部材３の長さよりも短い。このため、地中溝構築部材１の下方の所定範囲においては、山留部材３同士の間に中間部材５が挟まれていない空間が形成される。
【００３５】
なお、地中溝構築部材１は、少なくとも一対の山留部材３と一枚の中間部材５とからなればよく、さらに複数の層で構成してもよい。例えば、中間部材５を複数層に形成してもよく、また、中間部材５を幅方向に複数に分割してもよい。
【００３６】
次に、地中溝構築部材１を用いた地中溝の施工方法について説明する。図３は、地中溝構築部材１を地盤１１に設置した状態を示す図である。まず、地中溝構築部材１を組み立てた状態で、地盤１１に設置する。地中溝構築部材１は、例えばサイレントパイラー工法などの公知の機械圧入法で、上方から地中に設置される（図中矢印Ａ）。この際、山留部材３の上端は中間部材５の頭部５ａで押さえられるため、頭部５ａに地盤への圧入荷重を付加しても、山留部材３と中間部材５とがずれることがない。
【００３７】
図４（ａ）は、図３のＢ−Ｂ線断面図である。前述したように、中間部材５は、山留部材３同士の間に挟まれる。また、山留部材３は、中間部材５と保持部材９との間に挟まれる。中間部材５と山留部材３とは互いに面接触し、隙間がほとんどないため、中間部材５と山留部材３の隙間に土砂等が入ることがない。また、中間部材５によって、一対の山留部材３が近付くように倒れることもない。
【００３８】
また、一対の山留部材３は、それぞれ、外側から保持部材９によって保持される。このため、山留部材３が外側に開くことを抑制することができる。すなわち、山留部材３同士の間隔は、内側の中間部材５と外側の保持部材９によって、略一定に保たれた状態で、地中溝構築部材１を地中に配置することができる。
【００３９】
図４（ｂ）は、図３のＣ−Ｃ線断面図である。前述したように、地中溝構築部材１の下端から所定の範囲には、中間部材５が挟まれず、山留部材３同士の間に空間が存在する。このため、地中溝構築部材１を地中に設置する際、山留部材３同士の間には、土砂等が押し込まれる。この部位を、受働抵抗部１３とする。すなわち、地中溝構築部材１の下方の受働抵抗部１３においては、中間部材５に代えて、山留部材３の間に土砂等が挟まれる。
【００４０】
次に、図５に示すように、山留部材３を地中に残したまま、中間部材５のみを上方に引き抜く（図中矢印Ｄ）。中間部材５は、例えば、クレーン等で引き抜かれる。この際、中間部材５が挿入されていた部位は、山留部材３によって挟まれているため、周囲の土砂が、空間に崩れ落ちることがない。
【００４１】
図６に示すように、完全に中間部材５を抜き取った後、必要に応じて、山留部材３の上部近傍における山留部材３同士の間に、支持部材１５を挟み込む。支持部材１５は、例えばゴム、発泡スチロール、ウレタンなどの防振部材であることが望ましい。支持部材１５は、山留部材３の全幅にわたって配置してもよく、所定の間隔で配置してもよい。また、さらに、山留部材３同士の隙間を上部から覆う蓋を設けてもよい。このようにすることで、溝に足を取られることを防止し、地中溝１７上部から内部への土砂や水の浸入を防ぐことができる。
【００４２】
以上により、地中溝１７が形成される。この際、山留部材３の下部は、受働抵抗部１３となり、山留部材３の背面からの土圧によって、山留部材３同士の間隔が狭くなることを抑制する。また、山留部材３の背面に配置されたリブ７によって、土圧による山留部材３の変形が抑制される。したがって、地中溝１７を確実に維持することができる。
【００４３】
ここで、防振効果を高めるためには、地中溝１７内は、空気層であることが望ましい。しかし、山留部材３の土圧による倒れ込みや変形を抑制するために、内部に、安定液を充填してもよい。
【００４４】
また、受働抵抗部１３の上端部近傍において、山留部材３には大きな曲げモーメントが付与される。このため、中間部材５の先端部近傍となる部位の山留部材３の剛性を、他の部位に対して高くしてもよい。例えば、中間部材５の先端部近傍における山留部材３の厚みを厚くしてもよく、当該部位にのみ、リブ７を追加してもよい。
【００４５】
以上説明したように、第１の実施の形態によれば、容易に地中溝１７を形成することができる。この際、地中溝１７の幅（山留部材３同士の間隔）は、中間部材５の厚みによって決められるため、狭い幅の地中溝１７であっても、特殊な重機などを用いずに形成することができる。
【００４６】
また、中間部材５の長さが山留部材３よりも短いため、山留部材３の下端近傍において、山留部材３同士の間に中間部材５が挿入されない領域を形成することができる。このため、地中溝構築部材１を地中に配置する際、当該領域の山留部材３同士の間に、土砂等が押し込まれ、当該領域を、山留部材３同士の土圧による受働抵抗部１３とすることができる。したがって、中間部材５を抜き取った後も、山留部材３同士が土圧によって互いに近づくことがなく、山留部材３同士の接触による地中溝１７の潰れを抑制することができる。
【００４７】
また、山留部材３は、リブ７によって剛性が確保されるため、土圧による変形が抑制されるが、必要に応じて、山留部材３の上端部近傍における山留部材３同士の間に支持部材１５を配置することで、山留部材３の上下の隙間が維持され、より確実に地中溝１７を維持することができる。
【００４８】
また、中間部材５に一体で保持部材９を設けることで、地中溝構築部材１の地中への挿入時に山留部材３同士が外側に開くことを防止することができるとともに、中間部材５と同時に保持部材９を抜き取ることができる。
【００４９】
次に、第２の実施形態について説明する。図７（ａ）、図７（ｂ）は、第２の実施形態にかかる地中溝構築部材１ａを用いた、地中溝の構築方法を示す図である。なお、以下の説明において、地中溝構築部材１と同一の機能を奏する構成については、図１〜図６と同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
【００５０】
地中溝構築部材１ａは、地中溝構築部材１とほぼ同様の構成であるが、スペーサ部材１９が設けられる点で異なる。中間部材５の先端部には、スペーサ部材１９が配置される。前述したように、中間部材５の長さは、山留部材３の長さよりも短い。したがって、スペーサ部材１９は、地中溝構築部材１ａの中間部材５の配置されない領域における上端部に配置される。
【００５１】
なお、スペーサ部材１９は、例えば、ゴム、発泡スチロール、ウレタンなどの防振部材であることが望ましい。
【００５２】
図７（ａ）に示すように、地中溝構築部材１ａを地中に配置した後、図７（ｂ）に示すように、中間部材５が引き抜かれる。この際、スペーサ部材１９は、山留部材３同士の間に残置される。すなわち、スペーサ部材１９が、受働抵抗部１３の上端に配置される。
【００５３】
スペーサ部材１９は、山留部材３の略全幅にわたって配置される。したがって、受働抵抗部１３の上部を塞ぐことができる。
【００５４】
ここで、前述したように、地中溝１７は、空気層であることが望ましいが、例えば水などの液体が地中溝１７内に浸入しても、防振の効果は得ることができる。しかし、地下水の流入に伴い、地中溝１７内に受働抵抗部１３や周辺地盤の土砂が流入し、地中溝１７を閉塞し、防振の効果を損なうのみならず、地中溝１７を設置した付近の地表面に沈下などを生ずる可能性があることから、地中溝１７内に水が浸入することを抑制することが望ましい。例えば、受働抵抗部１３が地下水位よりも低い場合、受働抵抗部１３から地中溝１７内に地下水が浸入するおそれがある。
【００５５】
これに対し、スペーサ部材１９は、受働抵抗部１３の上部を覆うため、受働抵抗部１３からの水の浸入を防ぐための止水部材として機能する。このため、地中溝１７内に、地下水等が浸入することを抑制することができる。
【００５６】
第２の実施形態によれば、第１の実施形態と同一の効果を得ることができる。また、スペーサ部材１９を用いることで、受働抵抗部１３からの地下水の浸入を防止することができる。
【００５７】
なお、スペーサ部材１９が、山留部材３同士の隙間を確保するのに十分な剛性を有すれば、中間部材５の長さを山留部材３と略同一長さとし、スペーサ部材１９を山留部材３の下端近傍に配置してもよい。
【００５８】
次に、第３の実施形態について説明する。図８（ａ）、図８（ｂ）は、第３の実施形態にかかる地中溝構築部材１ｂを用いた、地中溝の構築方法を示す図である。地中溝構築部材１ｂは、地中溝構築部材１とほぼ同様の構成であるが、注入管２１が設けられる点で異なる。
【００５９】
図８（ａ）に示すように、注入管２１は、それぞれの山留部材３に配置される。注入管２１は、山留部材３の幅方向に、例えば所定間隔で複数配置される。注入管２１の上部は、地中溝構築部材１ｂを地面に配置した後、圧送装置と接続され、薬液を注入することができる（図中矢印Ｆ）。
【００６０】
図８（ｂ）は、図８（ａ）のＥ部近傍の拡大概略図であって、注入管２１の先端近傍を示す図である。前述したように、中間部材５の長さは山留部材３よりも短い。注入管２１は、中間部材５とほぼ同じ長さであり、注入管２１の先端は、中間部材５の先端部近傍に位置する。
【００６１】
山留部材３の中間部材５の先端よりもやや下側には、孔２３が配置される。孔２３は、注入管２１の先端部近傍（注入管２１の先端よりもやや下側）に位置する。注入管２１の上端から薬液を注入すると、注入管２１の先端から薬液が地盤に注入される（図中矢印Ｇ）。
【００６２】
地盤に薬液注入を行うことで、注入管２１の先端部近傍の地盤改良を行うことができる。この際、薬液の一部は孔２３から山留部材３同士の間に流れ、山留部材３同士の間に地盤改良部２５を形成することができる。すなわち、山留部材３の内外部に薬液を注入することで、山留部材３の内外部に地盤改良部２５を形成することができる。
【００６３】
地盤改良部２５によって、中間部材５を引き抜いた後に、山留部材３が確実に地盤に支持される。また、受働抵抗部１３の上部に地盤改良部２５が形成されるため、受働抵抗部１３から地下水が地中溝１７内に浸入することを抑制することができる。
【００６４】
第３の実施形態によれば、第１の実施形態と同一の効果を得ることができる。また、注入管２１によって地中溝構築部材１ｃの下部近傍における山留部材３の内外部に地盤改良部２５を形成することで、受働抵抗部１３からの地下水の浸入を防止することができる。
【００６５】
次に、第４の実施形態について説明する。図９は、第４の実施形態にかかる地中溝構築部材１ｃの構成を示す図である。地中溝構築部材１ｃは、地中溝構築部材１とほぼ同様の構成であるが、山留部材３の幅方向の両端部に継手部２７ａ、２７ｂが設けられる点で異なる。
【００６６】
山留部材３の一方の端部には、雄側の継手部２７ａが形成される。また、山留部材３の他方の端部には、雌側の継手部２７ｂが形成される。継手部２７ａ、２７ｂは、山留部材３の略全長にわたって形成される。
【００６７】
隣り合う地中溝構築部材１ｃ同士の山留部材３の継手部２７ａ、２７ｂは互いに連結可能である。すなわち、最初に地中溝構築部材１ｃを地中に配置し、二つ目の地中溝構築部材１ｃを地中に配置する際には、最初に設置された地中溝構築部材１ｃの継手部２７ａまたは継手部２７ｂに二つ目の地中溝構築部材１ｃの継手部２７ｂまたは２７ａと嵌合させながら設置する。すなわち、隣り合う継手部２７ａ、２７ｂを連結しながら、複数の地中溝構築部材１ｃを地中に併設する。
【００６８】
これを繰り返し、所定の長さに地中溝構築部材１ｃを所定数設置する。その後、それぞれの地中溝構築部材１ｃについて、中間部材５を引き抜いて、地中溝１７が形成される。
【００６９】
なお、地中溝構築部材１ｃを幅方向に連結した際、隣り合う中間部材５同士の間の隙間ができるだけ小さくなるようにすることが望ましい。隙間があると、その隙間に土砂が押し込まれ、地中溝１７内に土砂が残るためである。このため、継手部２７ａ、２７ｂの少なくとも一方は、中間部材５の幅方向に突出することが望ましい。
【００７０】
第４の実施形態によれば、第１の実施形態と同一の効果を得ることができる。また、継手部２７ａ、２７ｂによって、地中溝構築部材１ｃを隙間なく、また、ずれることなく地中に設置することができる。
【００７１】
以上、添付図を参照しながら、本発明の実施形態を説明したが、本発明の技術的範囲は、前述した実施形態に左右されない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【００７２】
例えば、各実施形態で説明した工程は、互いに組み合わせることができることは言うまでもない。
【符号の説明】
【００７３】
１、１ａ、１ｂ、１ｃ………地中溝構築部材
３………山留部材
５………中間部材
５ａ………頭部
７………リブ
９………保持部材
１１………地盤
１３………受働抵抗部
１５………支持部材
１７………地中溝
１９………スペーサ部材
２１………注入管
２３………孔
２５………地盤改良部
２７ａ、２７ｂ………継手部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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