(57)【要約】【課題】挟持部材の内周面と転動体との間のグリスが不足することを抑制することができるクラッチを提供する。【解決手段】転動体４４は、駆動側回転体４２から回転駆動力が伝達される従動側回転体４５とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間に配置され、駆動側回転体４２の非回転駆動時にクラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５との間に挟持されることにより従動側回転体４５の回転を阻止する。転動体４４は、サポート部材４３によって、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５との間に保持されている。転動体４４は、第１及び第２の係合凹部７１，７２を有する。サポート部材４３は、第１及び第２の係合凹部７１，７２と凹凸係合し転動体４４の中心軸線Ｌ３回りの第１及び第２の係合凹部７１，７２の回転を制限する保持爪６７を有する。【選択図】図５
2018059523.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状の内周面を有する挟持部材と、
回転駆動される駆動側回転体と、
少なくとも一部が前記挟持部材の内周面の内側に配置され前記駆動側回転体から回転駆動力が伝達される従動側回転体と、
前記挟持部材の内周面と前記従動側回転体との間に配置され、前記駆動側回転体の非回転駆動時に前記挟持部材の内周面と前記従動側回転体との間に挟持されることにより前記従動側回転体の回転を阻止する転動体と、
前記挟持部材の内周面と前記従動側回転体との間に前記転動体を保持するサポート部材と、
少なくとも前記挟持部材の内周面と前記転動体との間に配置されたグリスと、
を備えたクラッチであって、
前記転動体は、転動体側係合部を有し、
前記サポート部材は、前記転動体側係合部と凹凸係合し前記転動体の中心軸線回りの前記転動体側係合部の回転を制限するサポート部材側係合部を有することを特徴とするクラッチ。
【請求項２】
請求項１に記載のクラッチにおいて、
前記転動体側係合部と前記サポート部材側係合部との間には、前記転動体の中心軸線回りの前記転動体の回転範囲を決定する許容隙間が設けられており、
前記転動体は、前記許容隙間によって許容された分だけ前記転動体の中心軸線回りに回転すると、前記転動体側係合部が前記サポート部材側係合部に当接することによりそれ以上の回転が阻止されることを特徴とするクラッチ。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載のクラッチにおいて、
前記転動体側係合部は、前記サポート部材側係合部が挿入される凹部であることを特徴とするクラッチ。
【請求項４】
請求項１乃至請求項３の何れか１項に記載のクラッチにおいて、
前記サポート部材は、前記駆動側回転体の回転方向における前記転動体の両側で前記駆動側回転体の回転軸線方向に突出し前記転動体を前記駆動側回転体の回転方向の両側から保持する回転方向保持部と、前記回転方向保持部の先端部から前記転動体の方へ突出し前記駆動側回転体の回転軸線方向から前記転動体に当接する保持爪とを有し、
前記転動体側係合部は、前記転動体における前記回転方向保持部の先端側の端部に凹設されており、
前記サポート部材側係合部は、前記転動体側係合部に挿入された前記保持爪であることを特徴とするクラッチ。
【請求項５】
請求項１乃至請求項３の何れか１項に記載のクラッチにおいて、
前記サポート部材は、前記転動体と前記駆動側回転体の回転軸線方向に対向する軸方向対向部と、前記軸方向対向部から前記駆動側回転体の回転方向における前記転動体の両側に延び前記転動体を前記駆動側回転体の回転方向の両側から保持する回転方向保持部とを有し、前記駆動側回転体と共に前記駆動側回転体の回転軸線回りに回転するものであり、
前記駆動側回転体は、前記駆動側回転体の回転駆動時に前記駆動側回転体の回転方向に前記軸方向対向部に当接し前記駆動側回転体の回転駆動力を前記軸方向対向部に伝達する転動体解除部を有し、
前記転動体は、前記駆動側回転体の回転駆動の開始時には前記回転方向保持部によって前記駆動側回転体の回転方向に押圧されることにより前記挟持部材の内周面と前記従動側回転体とによる挟持が解除され、前記駆動側回転体の回転駆動時には前記サポート部材に保持されながら前記駆動側回転体と共に前記駆動側回転体の回転軸線回りに回転し、
前記サポート部材側係合部は、前記回転方向保持部の基端部及び前記軸方向対向部の少なくとも一方に設けられていることを特徴とするクラッチ。
【請求項６】
請求項１乃至請求項５の何れか１項に記載のクラッチにおいて、
前記転動体は、前記転動体の中心軸線方向の端部における前記転動体の中心軸線と直交する方向の両側に凹設された一対の前記転動体側係合部を有し、前記転動体の中心軸線方向から見て前記転動体における一対の前記転動体側係合部の間の部分は、前記転動体の中心軸線と平行な平面状をなし且つ互いに平行をなす一対の平行面を有する二面幅形状をなすことを特徴とするクラッチ。
【請求項７】
請求項１乃至請求項３の何れか１項に記載のクラッチにおいて、
前記転動体は、前記転動体の中心軸線が前記駆動側回転体の回転軸線と平行をなすように配置されており、
前記転動体側係合部は、前記転動体の中心軸線方向の端部に設けられ、前記転動体の中心軸線と直交する方向に前記転動体の一端側から他端側に向かうにつれて前記転動体の中心軸線方向の深さが深くなる凹部であり、前記転動体の中心軸線と直交する仮想平面に対して傾斜した傾斜底面を有し、
前記サポート部材側係合部は、前記駆動側回転体の回転軸線方向に前記転動体側係合部の内側に突出した凸部であり、前記サポート部材側係合部の先端面は、前記駆動側回転体の回転軸線と直交する仮想平面に対して傾斜し前記傾斜底面と前記駆動側回転体の回転軸線方向に対向していることを特徴とするクラッチ。
【請求項８】
請求項１乃至請求項７の何れか１項に記載のクラッチにおいて、
前記サポート部材は、前記転動体に対して前記駆動側回転体の回転方向の両側に設けられ前記駆動側回転体の回転方向に前記転動体と対向する回転方向保持部と、前記駆動側回転体の非回転駆動時に前記転動体の中心軸線回りに回転しようとする前記転動体によって前記回転方向保持部が押圧されることにより径方向外側に移動されて前記挟持部材の内周面に当接する当接部とを有することを特徴とするクラッチ。
【請求項９】
請求項１乃至請求項８の何れか１項に記載のクラッチにおいて、
前記転動体は、前記転動体の外周面に、前記挟持部材の内周面に接触可能な円弧状の第１の円弧面と、前記転動体の中心軸線方向から見て前記第１の円弧面よりも曲率の小さい円弧状をなし前記従動側回転体に接触可能な第２の円弧面とを有し、前記駆動側回転体の非回転駆動時には、前記第１の円弧面が前記挟持部材の内周面に接触し、且つ前記第２の円弧面が前記従動側回転体に接触して前記挟持部材の内周面と前記従動側回転体との間に挟持されることを特徴とするクラッチ。
【請求項１０】
請求項１乃至請求項９の何れか１項に記載のクラッチにおいて、
前記転動体は、前記転動体の外周面に、前記転動体側係合部と前記サポート部材側係合部とによって許容された範囲内で前記転動体の中心軸線回りに回転することにより前記挟持部材の内周面と摺接可能な摺接範囲を有するとともに、前記摺接範囲に開口し前記グリスを収容するグリス収容凹部を有することを特徴とするクラッチ。
【請求項１１】
回転駆動される回転軸を有するモータ部と、
前記回転軸と一体回転する前記駆動側回転体を有する請求項１乃至請求項１０の何れか１項に記載のクラッチと、
前記従動側回転体と一体回転する従動軸を有し前記従動軸に伝達された回転駆動力を出力する出力部と、
を備えたことを特徴とするモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クラッチ及び該クラッチを備えたモータに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両に搭載されるパワーウインド装置等の駆動源に用いられるモータには、回転駆動される回転軸を有するモータ部と、回転軸の回転駆動力が伝達される従動軸を有し従動軸に伝達された回転駆動力を出力する出力部とを備えたものがある。そして、回転軸と従動軸とは、例えば特許文献１に記載されているように、回転軸の回転駆動力を従動軸に伝達する一方で従動軸側からの回転力を回転軸に伝達しないように作動するクラッチを介して連結されている。
【０００３】
特許文献１に記載されたクラッチは、回転軸と一体回転する駆動側回転体と、駆動側回転体と回転方向に係合可能であり従動軸と一体回転する従動側回転体と、駆動側回転体及び従動側回転体が内側に挿入された円筒状の挟持部材とを備えている。また、挟持部材の内周面と従動側回転体との間には、回転軸の非回転駆動時に挟持部材の内周面と従動側回転体とに挟持される（くさびとなる）ことにより従動側回転体の回転（即ち従動軸の回転）を阻止する円柱状の転動体が介在されている。この転動体は、その中心軸線が駆動側回転体の回転軸線と平行をなすように、挟持部材の内側に挿入されたサポート部材によって保持されている。サポート部材は、回転軸の回転駆動時には、駆動側回転体と共に同駆動側回転体の回転軸線回りに回転する。そのため、回転軸の回転駆動時には、転動体は、サポート部材に保持されながら、挟持部材の内周面に沿って駆動側回転体の回転軸線回りに駆動側回転体及び従動側回転体と共に回転する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１６−４０４８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、挟持部材の内周面と転動体との間には、回転軸（駆動側回転体）の非回転駆動時において従動軸側から回転軸が回転されることを阻止するべく挟持部材の内周面と従動側回転体とが転動体を挟持するときに、挟持部材の内周面に対して転動体が滑ることを抑制するためのグリスが配置されている。しかしながら、転動体は、回転軸の回転駆動時には、当該転動体の中心軸線回りに回転しながら挟持部材の内周面に沿って駆動側回転体の回転軸線回りに回転する。そのため、転動体の中心軸線回りの回転に伴って、挟持部材の内周面と転動体との間のグリスが飛散してしまい、挟持部材の内周面と転動体との間のグリスが不足することがあるという問題があった。そして、挟持部材の内周面と転動体との間のグリスが不足すると、回転軸の非回転駆動時に挟持部材の内周面と従動側回転体とによって転動体を挟持し難くなる（くさびとすることが困難となる）虞がある。
【０００６】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、挟持部材の内周面と転動体との間のグリスが不足することを抑制することができるクラッチ及びモータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するクラッチは、環状の内周面を有する挟持部材と、回転駆動される駆動側回転体と、少なくとも一部が前記挟持部材の内周面の内側に配置され前記駆動側回転体から回転駆動力が伝達される従動側回転体と、前記挟持部材の内周面と前記従動側回転体との間に配置され、前記駆動側回転体の非回転駆動時に前記挟持部材の内周面と前記従動側回転体との間に挟持されることにより前記従動側回転体の回転を阻止する転動体と、前記挟持部材の内周面と前記従動側回転体との間に前記転動体を保持するサポート部材と、少なくとも前記挟持部材の内周面と前記転動体との間に配置されたグリスと、を備えたクラッチであって、前記転動体は、転動体側係合部を有し、前記サポート部材は、前記転動体側係合部と凹凸係合し前記転動体の中心軸線回りの前記転動体側係合部の回転を制限するサポート部材側係合部を有する。
【０００８】
この構成によれば、転動体側係合部は、同転動体側係合部と凹凸係合したサポート部材側係合部によって、転動体の中心軸線回りの回転が制限される。即ち、転動体側係合部とサポート部材側係合部とが凹凸係合することにより、転動体は、サポート部材側係合部によって同転動体の中心軸線回りの回転が制限される。そのため、転動体は当該転動体の中心軸線回りには、サポート部材側係合部によって許容された範囲内でしか回転しない。従って、転動体が同転動体の中心軸線回りに回転することによるグリスの飛散が抑制されるため、挟持部材の内周面と転動体との間のグリスが不足することを抑制することができる。
【０００９】
上記クラッチにおいて、前記転動体側係合部と前記サポート部材側係合部との間には、前記転動体の中心軸線回りの前記転動体の回転範囲を決定する許容隙間が設けられており、前記転動体は、前記許容隙間によって許容された分だけ前記転動体の中心軸線回りに回転すると、前記転動体側係合部が前記サポート部材側係合部に当接することによりそれ以上の回転が阻止されることが好ましい。
【００１０】
この構成によれば、転動体側係合部とサポート部材側係合部との間に設けられた許容隙間の分だけ転動体がその中心軸線回りに回転すると、転動体側係合部が同転動体の回転方向からサポート部材側係合部に当接する。これにより、転動体は、同転動体の中心軸線回りのそれ以上の回転がサポート部材のサポート部材側係合部によって阻止される。即ち、転動体は、転動体側係合部とサポート部材側係合部とが凹凸係合することにより、許容隙間によって決定された回転範囲内では同転動体の中心軸線回りに回転することができる。そのため、挟持部材の内周面に対する転動体の姿勢を転動体の中心軸線回りに変化させることができる。そして、回転範囲内での転動体の同転動体の中心軸線回りの回転に伴って転動体の周囲のグリスが移動されるため、転動体において挟持部材の内周面に接触する部分にグリスを供給することができる。
【００１１】
上記クラッチにおいて、前記転動体側係合部は、前記サポート部材側係合部が挿入される凹部であることが好ましい。
この構成によれば、転動体に設けられる転動体側係合部が凹部であるため、同転動体を構成する材料を減少させることができる。その結果、転動体の製造コストを低減させることができる。
【００１２】
上記クラッチにおいて、前記サポート部材は、前記駆動側回転体の回転方向における前記転動体の両側で前記駆動側回転体の回転軸線方向に突出し前記転動体を前記駆動側回転体の回転方向の両側から保持する回転方向保持部と、前記回転方向保持部の先端部から前記転動体の方へ突出し前記駆動側回転体の回転軸線方向から前記転動体に当接する保持爪とを有し、前記転動体側係合部は、前記転動体における前記回転方向保持部の先端側の端部に凹設されており、前記サポート部材側係合部は、前記転動体側係合部に挿入された前記保持爪であることが好ましい。
【００１３】
この構成によれば、転動体側係合部は、転動体における回転方向保持部の先端側の端部に凹設されているため、駆動側回転体の回転軸線方向に転動体がサポート部材から脱落することを抑制する保持爪をサポート部材側係合部として利用することができる。
【００１４】
上記クラッチにおいて、前記サポート部材は、前記転動体と前記駆動側回転体の回転軸線方向に対向する軸方向対向部と、前記軸方向対向部から前記駆動側回転体の回転方向における前記転動体の両側に延び前記転動体を前記駆動側回転体の回転方向の両側から保持する回転方向保持部とを有し、前記駆動側回転体と共に前記駆動側回転体の回転軸線回りに回転するものであり、前記駆動側回転体は、前記駆動側回転体の回転駆動時に前記駆動側回転体の回転方向に前記軸方向対向部に当接し前記駆動側回転体の回転駆動力を前記軸方向対向部に伝達する転動体解除部を有し、前記転動体は、前記駆動側回転体の回転駆動の開始時には前記回転方向保持部によって前記駆動側回転体の回転方向に押圧されることにより前記挟持部材の内周面と前記従動側回転体とによる挟持が解除され、前記駆動側回転体の回転駆動時には前記サポート部材に保持されながら前記駆動側回転体と共に前記駆動側回転体の回転軸線回りに回転し、前記サポート部材側係合部は、前記回転方向保持部の基端部及び前記軸方向対向部の少なくとも一方に設けられていることが好ましい。
【００１５】
この構成によれば、駆動側回転体の回転駆動の開始時には、駆動側回転体の回転駆動力は、軸方向対向部からサポート部材に伝達される。そして、駆動側回転体の回転駆動力は、軸方向対向部及び回転方向保持部を介して転動体に伝達される。また、転動体側係合部とサポート部材側係合部とは、駆動側回転体の回転駆動力が直接伝達される軸方向対向部の近傍で凹凸係合している。そのため、駆動側回転体の回転駆動力が、サポート部材を介して転動体に伝達されやすくなる。従って、駆動側回転体の回転駆動の開始時に、挟持部材の内周面と従動側回転体とによる転動体の挟持を解除しやすくなる。
【００１６】
上記クラッチにおいて、前記転動体は、前記転動体の中心軸線方向の端部における前記転動体の中心軸線と直交する方向の両側に凹設された一対の前記転動体側係合部を有し、前記転動体の中心軸線方向から見て前記転動体における一対の前記転動体側係合部の間の部分は、前記転動体の中心軸線と平行な平面状をなし且つ互いに平行をなす一対の平行面を有する二面幅形状をなすことが好ましい。
【００１７】
この構成によれば、転動体側係合部の形状が複雑になることが抑制されるため、転動体側係合部を設けたことにより転動体の形状が複雑化されることを抑制することができる。
上記クラッチにおいて、前記転動体は、前記転動体の中心軸線が前記駆動側回転体の回転軸線と平行をなすように配置されており、前記転動体側係合部は、前記転動体の中心軸線方向の端部に設けられ、前記転動体の中心軸線と直交する方向に前記転動体の一端側から他端側に向かうにつれて前記転動体の中心軸線方向の深さが深くなる凹部であり、前記転動体の中心軸線と直交する仮想平面に対して傾斜した傾斜底面を有し、前記サポート部材側係合部は、前記駆動側回転体の回転軸線方向に前記転動体側係合部の内側に突出した凸部であり、前記サポート部材側係合部の先端面は、前記駆動側回転体の回転軸線と直交する仮想平面に対して傾斜し前記傾斜底面と前記駆動側回転体の回転軸線方向に対向していることが好ましい。
【００１８】
この構成によれば、転動体がその中心軸線回りに回転すると、傾斜底面がサポート部材側係合部の先端面に当接することにより、サポート部材側係合部によってそれ以上の転動体の中心軸線回りの回転が阻止される。このように、簡単な構成の転動体側係合部とサポート部材側係合部とによって、転動体の中心軸線回り同転動体の回転を制限することができる。従って、挟持部材の内周面と転動体との間のグリスが不足することを容易に抑制することができる。
【００１９】
上記クラッチにおいて、前記サポート部材は、前記転動体に対して前記駆動側回転体の回転方向の両側に設けられ前記駆動側回転体の回転方向に前記転動体と対向する回転方向保持部と、前記駆動側回転体の非回転駆動時に前記転動体の中心軸線回りに回転しようとする前記転動体によって前記回転方向保持部が押圧されることにより径方向外側に移動されて前記挟持部材の内周面に当接する当接部とを有することが好ましい。
【００２０】
この構成によれば、駆動側回転体の非回転駆動時には、その中心軸線回りに回転しようとする転動体によって回転方向保持部が押圧されることにより径方向外側に移動された当接部が挟持部材の内周面に当接する。そのため、当接部と挟持部材の内周面との間で生じる摩擦力によっても、駆動側回転体の回転方向に転動体が移動することを抑制できる。従って、従動側回転体と挟持部材の内周面との間に転動体をより挟持しやすくなるため、駆動側回転体の非回転駆動時に従動側回転体の回転をより阻止しやすくなる。
【００２１】
上記クラッチにおいて、前記転動体は、前記転動体の外周面に、前記挟持部材の内周面に接触可能な円弧状の第１の円弧面と、前記転動体の中心軸線方向から見て前記第１の円弧面よりも曲率の小さい円弧状をなし前記従動側回転体に接触可能な第２の円弧面とを有し、前記駆動側回転体の非回転駆動時には、前記第１の円弧面が前記挟持部材の内周面に接触し、且つ前記第２の円弧面が前記従動側回転体に接触して前記挟持部材の内周面と前記従動側回転体との間に挟持されることが好ましい。
【００２２】
この構成によれば、転動体は、サポート部材によって同転動体の中心軸線回りの回転が制限されるものである。そのため、当該転動体の外周面において、挟持部材の内周面に接触可能な部分と、従動側回転体に接触可能な部分とを分離することができる。従って、当該転動体の外周面において、挟持部材の内周面に接触可能な部分と、従動側回転体に接触可能な部分との曲率を異ならせることができる。そして、第２の円弧面の曲率を第１の円弧面の曲率よりも小さくすると、転動体の外周面全体が第１の円弧面の曲率である場合に比べて、駆動側回転体の非回転駆動時に従動側回転体が回転しようとしたときに従動側回転体の回転速度がより小さい段階で従動側回転体と挟持部材とによって転動体を挟持することができる。従って、従動側回転体側から回転しようとしたときに、より早い段階で従動側回転体と挟持部材とによって転動体を挟持することができるため、駆動側回転体の回転駆動が停止されたときに従動側回転体の回転を素早く阻止することができる。
【００２３】
上記クラッチにおいて、前記転動体は、前記転動体の外周面に、前記転動体側係合部と前記サポート部材側係合部とによって許容された範囲内で前記転動体の中心軸線回りに回転することにより前記挟持部材の内周面と摺接可能な摺接範囲を有するとともに、前記摺接範囲に開口し前記グリスを収容するグリス収容凹部を有することが好ましい。
【００２４】
この構成によれば、転動体は、凹凸係合した転動体側係合部とサポート部材側係合部とによって当該転動体の中心軸線回りの回転が制限されるものであるため、当該転動体の中心軸線回りの回転範囲が決定されている。従って、転動体の外周面において、挟持部材の内周面と摺接可能な摺接範囲が決定される。そして、転動体に設けられたグリス収容凹部は、この摺接範囲に開口しているため、グリス収容凹部に収容されたグリスが転動体の回転に伴って挟持部材の内周面の方へ引き出されて転動体と挟持部材の内周面との間に供給される。従って、挟持部材の内周面と転動体との間のグリスが不足することを更に抑制することができる。
【００２５】
上記課題を解決するモータは、回転駆動される回転軸を有するモータ部と、前記回転軸と一体回転する前記駆動側回転体を有する上記クラッチと、前記従動側回転体と一体回転する従動軸を有し前記従動軸に伝達された回転駆動力を出力する出力部と、を備えた。
【００２６】
この構成によれば、挟持部材の内周面と転動体との間のグリスが不足することが抑制されたクラッチを介して、回転軸と従動軸とが連結されている。従って、回転軸の非回転駆動時に、従動軸側から回転軸が回転されることがより抑制される。
【発明の効果】
【００２７】
本発明のクラッチ及びモータによれば、挟持部材の内周面と転動体との間のグリスが不足することを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】第１実施形態のモータの断面図。
【図２】第１実施形態のモータの部分拡大断面図。
【図３】第１実施形態におけるクラッチの分解斜視図。
【図４】（ａ）は第１実施形態のクラッチにおける転動体を保持したサポート部材の側面図、（ｂ）は同サポート部材の底面図。
【図５】第１実施形態におけるクラッチの部分拡大断面図。
【図６】（ａ）は第１実施形態におけるクラッチの断面図（図２におけるＦ６ａ−Ｆ６ａ断面図）、（ｂ）は第１実施形態におけるクラッチの断面図（図２におけるＦ６ｂ−Ｆ６ｂ断面図）。
【図７】（ａ）及び（ｂ）は第１実施形態におけるクラッチの動作を説明するための断面図。
【図８】（ａ）及び（ｂ）は第１実施形態におけるクラッチの動作を説明するための断面図。
【図９】（ａ）及び（ｂ）は第１実施形態におけるクラッチの動作を説明するための断面図。
【図１０】（ａ）は第２実施形態のクラッチにおける転動体を保持したサポート部材の側面図、（ｂ）は同サポート部材の断面図（図１０（ａ）におけるＦ１０ｂ−Ｆ１０ｂ断面図）。
【図１１】第２実施形態のクラッチにおけるサポート部材及び転動体の部分拡大断面図。
【図１２】（ａ）は第３実施形態のクラッチにおける転動体を保持したサポート部材の側面図、（ｂ）は同サポート部材の断面図（図１２（ａ）におけるＦ１２ｂ−Ｆ１２ｂ断面図）。
【図１３】（ａ）は別の形態の転動体の平面図、（ｂ）は同転動体の正面図。
【図１４】（ａ）は別の形態の転動体の平面図、（ｂ）は同転動体の正面図。
【図１５】（ａ）は別の形態の転動体の平面図、（ｂ）は同転動体の正面図。
【図１６】（ａ）は別の形態の転動体の平面図、（ｂ）は同転動体の正面図。
【図１７】（ａ）は別の形態の転動体の平面図、（ｂ）は同転動体の正面図。
【図１８】別の形態のクラッチの断面図。
【図１９】（ａ）及び（ｂ）は別の形態のクラッチの部分拡大断面図。
【図２０】別の形態のクラッチの部分拡大断面図。
【図２１】別の形態のクラッチの部分拡大断面図。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
＜第１実施形態＞
以下、クラッチを備えたモータの一実施形態について説明する。
図１に示す本実施形態のモータ１０は、車両のウインドガラスを電動で昇降させるパワーウインド装置に備えられるものである。モータ１０は、回転力を発生するモータ部２０と、モータ部２０が出力する回転を減速して出力する出力部３０とが一体に組み付けられて構成されている。また、モータ１０は、モータ部２０と出力部３０との間の駆動連結部分にクラッチ４０を備えている。
【００３０】
本実施形態のモータ部２０は直流モータよりなる。モータ部２０を構成する有底筒状のヨークハウジング２１（以下、ヨーク２１とする）の内周面にはマグネット２２が固着されるとともに、マグネット２２の内側には電機子２３が配置されている。電機子２３は、ヨーク２１の中央部に配置される回転軸２４を備えている。回転軸２４の基端部（図１において上側の端部）は、ヨーク２１の底部中央に設けられた軸受２５にて軸支されるとともに、同回転軸２４における先端寄りの部位には、円筒状の整流子２６が固定されている。また、回転軸２４の先端部（図１において下側の端部）には、円柱形状から平行に面取りした二面幅形状をなす連結部２４ａが設けられている。
【００３１】
ヨーク２１の開口部には、外側に向かって延設されたフランジ部２１ａが形成されるとともに、同ヨーク２１の開口部にはブラシホルダ２７が嵌合されている。ブラシホルダ２７は、ヨーク２１の開口部を閉塞する形状をなすホルダ本体２７ａと、ホルダ本体２７ａからヨーク２１の径方向外側に突出し図示しない外部コネクタが接続されるコネクタ部２７ｂとを有する。ホルダ本体２７ａは、図示しない配線でコネクタ部２７ｂに電気的に接続され前記整流子２６と摺接する給電用の複数のブラシ２８を保持している。また、ホルダ本体２７ａは、その略中央部に軸受２９を保持しており、該軸受２９は、回転軸２４における整流子２６と連結部２４ａとの間の部位を軸支している。そして、コネクタ部２７ｂを介してブラシ２８に供給された外部電源が、整流子２６を介して電機子２３に供給されると、電機子２３（回転軸２４）が回転駆動、即ちモータ部２０が回転駆動されるようになっている。
【００３２】
前記出力部３０は、樹脂製のギヤハウジング３１内に減速機構３２等を収容して形成されている。ギヤハウジング３１は、モータ部２０と軸方向に対向する部位（図１において上側の端部）に、該ギヤハウジング３１をモータ部２０に固定するための固定部３１ａを備えている。固定部３１ａは、ヨーク２１のフランジ部２１ａの外形と同様の外形を有するとともに、同固定部３１ａには、ヨーク２１の内側に向けて開口した収容凹部３１ｂが形成されている。そして、収容凹部３１ｂ内にブラシホルダ２７のホルダ本体２７ａの一部が挿入された状態で、固定部３１ａに当接したフランジ部２１ａが螺子３３にて固定部３１ａに固定されることにより、ギヤハウジング３１にヨーク２１が固定され、モータ部２０と出力部３０とが一体化されている。なお、ブラシホルダ２７は、ヨーク２１と固定部３１ａとの間に挟持されている。
【００３３】
また、ギヤハウジング３１には、収容凹部３１ｂの底部中央にクラッチ収容凹部３１ｃが軸方向（回転軸２４の軸方向）に凹設されるとともに、該クラッチ収容凹部３１ｃの底部中央から回転軸２４の中心軸線Ｌ１方向に沿って延びるウォーム軸収容部３１ｄが凹設されている。更に、ギヤハウジング３１には、ウォーム軸収容部３１ｄの側方（図１において右側）に、ホイール収容部３１ｅが凹設されている。このホイール収容部３１ｅとウォーム軸収容部３１ｄとは、ウォーム軸収容部３１ｄの軸方向（長手方向）の略中央部で繋がっている。
【００３４】
ウォーム軸収容部３１ｄには、略円柱状のウォーム軸３４（従動軸）が収容されている。ウォーム軸３４は、金属材料よりなり、その軸方向の中央部に螺子歯状のウォーム部３４ａが形成されている。そして、ウォーム軸３４は、ウォーム軸収容部３１ｄの軸方向の両端部にそれぞれ配置された一対の軸受３５，３６によってその軸方向の両端部が軸支されている。ウォーム軸収容部３１ｄ内に配置されたウォーム軸３４は、軸受３５，３６にて軸支されることにより、前記回転軸２４と同軸上に配置、即ち回転軸２４の中心軸線Ｌ１とウォーム軸３４の中心軸線Ｌ２とが同一直線上となるように配置されている。
【００３５】
前記ホイール収容部３１ｅには、ウォーム軸３４のウォーム部３４ａと噛合する円板状のウォームホイール３７が回転可能に収容されている。ウォームホイール３７は、ウォーム軸３４と共に減速機構３２を構成している。即ち、本実施形態の減速機構３２は、ウォーム減速機構（ウォームギヤ）である。また、ウォームホイール３７の径方向の中央部には、同ウォームホイール３７の軸方向（図１において紙面垂直方向）に延び同ウォームホイール３７と一体回転する出力軸３８が設けられている。この出力軸３８には、図示しないウインドレギュレータを介して車両のウインドガラスが連結される。
【００３６】
また、前記クラッチ収容凹部３１ｃ内に、モータ部２０の回転軸２４と出力部３０のウォーム軸３４とを連結する前記クラッチ４０が収容されている。
図２及び図３に示すように、クラッチ４０は、クラッチハウジング４１、駆動側回転体４２、サポート部材４３、転動体４４及び従動側回転体４５から構成されている。
【００３７】
クラッチハウジング４１は、円筒状をなすとともに、同クラッチハウジング４１の軸方向の一端部には、径方向外側に延びる鍔状の固定フランジ部４１ａが形成されている。クラッチハウジング４１における円筒状の部位の外径はクラッチ収容凹部３１ｃの内径と略等しく形成されるとともに、固定フランジ部４１ａの外径はクラッチ収容凹部３１ｃの内径よりも大きく形成されている。また、固定フランジ部４１ａには、周方向に等角度間隔となる４箇所に、固定凹部４１ｂが形成されている。各固定凹部４１ｂは、固定フランジ部４１ａを軸方向に貫通するとともに、径方向外側に開口している。
【００３８】
図２に示すように、クラッチハウジング４１は、固定フランジ部４１ａが収容凹部３１ｂの底面に当接するまでクラッチ収容凹部３１ｃ内に挿入されるとともに、固定フランジ部４１ａにおいてギヤハウジング３１に対して固定されている。詳述すると、収容凹部３１ｂの底面であってクラッチ収容凹部３１ｃの開口部の外周には、周方向に等角度間隔となる４箇所に、軸方向に突出した固定突起３１ｆが形成されている。これら４つの固定突起３１ｆは、固定フランジ部４１ａの４つの固定凹部４１ｂに対して軸方向にそれぞれ挿入されており、更に、各固定突起３１ｆの先端部が熱かしめによって加工されている。これにより、クラッチハウジング４１は、ギヤハウジング３１に対して軸方向に移動不能且つ周方向に回転不能に固定されている。なお、ギヤハウジング３１に固定されたクラッチハウジング４１は、回転軸２４及びウォーム軸３４と同軸上に配置されている。
【００３９】
駆動側回転体４２は、略円筒状の軸連結部５１を有する。軸連結部５１の外周面には、径方向外側に向かって延びる円盤状の鍔部５２が一体に形成されている。
軸連結部５１において、モータ部２０側の軸方向端部（図２において上端部）の軸中心には、軸方向に沿って延びる駆動軸挿入孔５３が形成されている。駆動軸挿入孔５３は、回転軸２４の連結部２４ａの外形形状に対応した二面幅形状をなしている。そして、駆動軸挿入孔５３に連結部２４ａが圧入されることにより、駆動側回転体４２は回転軸２４と一体回転可能に連結される。なお、回転軸２４と、該回転軸２４に連結された駆動側回転体４２とは、同軸上となる（即ち互いの中心軸線が同一直線上に位置する）。
【００４０】
また、軸連結部５１において、出力部３０側の軸方向端部（図２において下端部）の軸中心には、軸方向に沿って延びる従動軸挿入孔５４が形成されている。この従動軸挿入孔５４の中心軸線は、駆動軸挿入孔５３の中心軸線と一致している。なお、本実施形態では、駆動軸挿入孔５３と従動軸挿入孔５４とは互いに連通している。
【００４１】
図６（ｂ）に示すように、従動軸挿入孔５４の内周面は、軸方向と平行な平面状をなし互いに平行な一対の駆動側伝達面５４ａを有する。そして、従動軸挿入孔５４は、軸方向から見た形状が、駆動側伝達面５４ａと平行な方向が長手方向、駆動側伝達面５４ａと直交する方向が短手方向となる略トラック形状（二面幅形状）をなしている。なお、各駆動側伝達面５４ａには、ゴム材料等の弾性を有する材料よりなる２つの第１弾性部材５５が設けられている。また、軸方向視において従動軸挿入孔５４の長手方向の両端部には、ゴム材料等の弾性を有する材料よりなる第２弾性部材５６がそれぞれ設けられている。第１及び第２弾性部材５５，５６は、従動軸挿入孔５４の内周面から内側に若干突出している。
【００４２】
また、図３及び図６（ａ）に示すように、駆動側回転体４２は、鍔部５２から軸方向に出力部３０側（図３において下方側）に延出された一対の転動体解除部５７を有する。転動体解除部５７は、軸方向視における従動軸挿入孔５４の長手方向の両側にそれぞれ設けられている。また、２つの転動体解除部５７は、回転方向に１８０°離間し径方向に対向する位置に設けられている。なお、各転動体解除部５７における周方向の両端部は、ゴム材料等の弾性を有する材料よりなる弾性部５８にて構成されている。これら各転動体解除部５７は、クラッチハウジング４１の内側に配置される。
【００４３】
図２及び図３に示すように、サポート部材４３は、径方向に対向するクラッチハウジング４１と従動側回転体４５との間に転動体４４を保持するものである。本実施形態のサポート部材４３は樹脂製である。
【００４４】
サポート部材４３は、回転軸２４の中心軸線Ｌ１を中心とする円環状をなすリング部６１を有する。リング部６１の外径は、クラッチハウジング４１の内径よりも大きい。そして、リング部６１は、クラッチハウジング４１の固定フランジ部４１ａに対してモータ部２０側（図２において上側）に配置され、固定フランジ部４１ａと軸方向に対向している。また、リング部６１の下面（固定フランジ部４１ａと対向する軸方向の端面）には、リング部６１の周方向に沿った円環状の突条をなし固定フランジ部４１ａに軸方向（中心軸線Ｌ１方向）から当接する下側突条部６１ａが形成されている。また、リング部６１の上面（駆動側回転体４２側の端面）には、軸方向に突出し駆動側回転体４２の鍔部５２に軸方向から当接する上側突部６１ｂが形成されている。
【００４５】
リング部６１の内周側における周方向に離間した２箇所（本実施形態では、１８０°間隔となる２箇所）には、柱状をなす転動体４４をそれぞれ保持する転動体保持部６２が形成されている。
【００４６】
図３、図４（ａ）及び図４（ｂ）に示すように、各前記転動体保持部６２は、リング部６１から径方向内側に向かって延び転動体４４と中心軸線Ｌ１方向（即ち駆動側回転体４２の回転軸線方向）に対向する軸方向対向部６３を有する。また、各転動体保持部６２は、軸方向対向部６３における駆動側回転体４２の回転方向Ｘ１の両端部（図４において左右方向の両端部）から中心軸線Ｌ１方向に沿ってリング部６１と反対側（図４（ａ）において下方）に延出された一対のローラサポート６４ａ，６４ｂ（対向部）を有する。なお、駆動側回転体４２の回転方向Ｘ１は、回転軸２４の周方向及びクラッチ４０の周方向と同じであり、以下、回転方向Ｘ１とする。各転動体保持部６２において、一対のローラサポート６４ａ，６４ｂは、軸方向対向部６３から、回転方向Ｘ１における転動体４４の両側で中心軸線Ｌ１方向に突出し同転動体４４を回転方向Ｘ１の両側から保持する。詳しくは、各転動体保持部６２において、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂは、回転方向Ｘ１において転動体４４の両側に位置し、当該転動体４４を当該転動体４４の中心軸線Ｌ３が中心軸線Ｌ１と平行をなすように回転方向Ｘ１の両側から保持している。なお、各転動体保持部６２の対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂについて、クラッチ４０をモータ部２０側から軸方向に見て（即ち図６（ａ）に示す状態）、転動体４４に対して反時計方向側に位置するローラサポートを第１ローラサポート６４ａとし、転動体４４に対して時計方向側に位置するローラサポートを第２ローラサポート６４ｂとする。
【００４７】
また、サポート部材４３において、一方の転動体保持部６２の第１ローラサポート６４ａの先端部と他方の転動体保持部６２の第２ローラサポート６４ｂの先端部とは、連結部６６によって互いに連結されている。連結部６６は、軸方向視で中心軸線Ｌ１，Ｌ２を中心とする円弧状をなしている。
【００４８】
また、各ローラサポート６４ａ，６４ｂの先端部には、対をなす第１及び第２ローラサポート６４ａ，６４ｂ間に配置された転動体４４側に突出した保持爪６７が設けられている。各保持爪６７は、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間の転動体４４に向かってローラサポート６４ａ，６４ｂの先端面に沿って延びた後に、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間で各ローラサポート６４ａ，６４ｂの基端側に向けて曲がり、更に、中心軸線Ｌ１に沿って延びている。そして、各保持爪６７において、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂ間で中心軸線Ｌ１方向に延びる部分である係合保持部６７ａの先端面は、中心軸線Ｌ１と直交する平面状をなす当接保持面６７ｂとなっている。当接保持面６７ｂは、軸方向対向部６３の方を向いている。また、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂに設けられた保持爪６７の係合保持部６７ａにおいて、回転方向Ｘ１に互いに対向する側面は、互いに平行をなし且つ中心軸線Ｌ１方向と平行な平面状をなす規制面６７ｃとなっている。
【００４９】
図４（ａ）及び図４（ｂ）に示すように、各転動体４４は、樹脂製であり、略円柱状をなしている。また、各転動体４４は、サポート部材４３にて保持されることにより、その中心軸線Ｌ３が中心軸線Ｌ１，Ｌ２と平行をなすように配置されている。
【００５０】
各転動体４４における中心軸線Ｌ３方向の両端部には、対をなす第１及び第２の係合凹部７１，７２がそれぞれ設けられている。即ち、各転動体４４は、２対の第１及び第２の係合凹部７１，７２を有する。なお、本実施形態では、各転動体４４において、第１の係合凹部７１は、第１ローラサポート６４ａと回転方向Ｘ１に対向する部分に設けられたものであり、第２の係合凹部７２は、第２ローラサポート６４ｂと回転方向Ｘ１に対向する部分に設けられたものである。
【００５１】
対をなす第１及び第２の係合凹部７１，７２は、転動体４４の中心軸線Ｌ３方向の端部において、中心軸線Ｌ３と直交する方向（転動体４４の直径方向であって、図４（ｂ）においては左右方向）の両側に凹設されている。そして、第１及び第２の係合凹部７１，７２は、転動体４４の中心軸線Ｌ３方向の端部において、転動体４４の幅を狭めるように中心軸線Ｌ３と直交する方向に凹設されている。また、第１及び第２の係合凹部７１，７２は、転動体４４の中心軸線Ｌ３方向の端部において、中心軸線Ｌ３と直交する方向の両側で転動体４４を同転動体４４の直径方向（図４（ｂ）において上下方向）に貫通している。更に、第１及び第２の係合凹部７１，７２は、転動体４４の直径方向の外側、及び中心軸線Ｌ３方向の片側（転動体４４の中心軸線Ｌ３方向の中央部と反対側）に開口している。そして、対をなす第１及び第２の係合凹部７１，７２は、中心軸線Ｌ３を対称軸とする回転対称の関係にある。即ち、各係合凹部７１，７２は、開口方向は異なるが、同じ形状をなしている。
【００５２】
また、第１の係合凹部７１の内周面は、中心軸線Ｌ３方向と直交する平面状をなす第１の係止面７１ａと、中心軸線Ｌ３と平行な平面状をなす第１の当接面７１ｂとから構成されている。同様に、第２の係合凹部７２の内周面は、中心軸線Ｌ３方向と直交する平面状をなす第２の係止面７２ａと、中心軸線Ｌ３と平行な平面状をなす第２の当接面７２ｂとから構成されている。そして、対をなす第１及び第２の係合凹部７１，７２においては、第１の当接面７１ｂと第２の当接面７２ｂとが平行をなしている。
【００５３】
また、各転動体４４において、対をなす第１の係合凹部７１と第２の係合凹部７２との間の部分（即ち、第１の当接面７１ｂと第２の当接面７２ｂとの間の部分であって、第１及び第２の係止面７１ａ，７２ａよりも中心軸線Ｌ３方向に突出した部分）を、凹部間部７３とする。本実施形態では、凹部間部７３は、互いに平行をなす一対の第１及び第２の当接面７１ｂ，７２ｂを有する二面幅形状をなしている。また、各凹部間部７３は、中心軸線Ｌ３方向から見ると、長手方向と短手方向とを有する形状をなしている。詳しくは、各凹部間部７３は、中心軸線Ｌ３方向から見て、第１及び第２の当接面７１ｂ，７２ｂと平行な方向が長手方向、第１及び第２の当接面７１ｂ，７２ｂと直交する方向が短手方向となっている。そして、図４（ｂ）に示す状態においては、各転動体４４は、凹部間部７３の長手方向がクラッチ４０の径方向に沿うように、且つ、凹部間部７３の短手方向がクラッチ４０の周方向に沿うように配置されている。また、各転動体４４において、その中心軸線Ｌ３方向の両端の２つの凹部間部７３の間の部分は、凹部間部７３の最大外径と等しい外径を有する円柱状をなしている。
【００５４】
対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間に配置された転動体４４は、第１ローラサポート６４ａの先端側（図４（ａ）において下側）に位置する第１の係合凹部７１に同ローラサポート６４ａの先端に設けられた保持爪６７の係合保持部６７ａが挿入されている。更に、同転動体４４は、第２ローラサポート６４ｂの先端側（図４（ａ）において下側）に位置する第２の係合凹部７２に同ローラサポート６４ｂの先端に設けられた保持爪６７の係合保持部６７ａが挿入されている。即ち、転動体４４の第１及び第２の係合凹部７１，７２と、ローラサポート６４ａ，６４ｂの保持爪６７（係合保持部６７ａ）とが凹凸係合している。そして、第１及び第２の係合凹部７１に挿入された保持爪６７の当接保持面６７ｂが、中心軸線Ｌ１方向から第１及び第２の係止面７１ａ，７２ａに当接することにより、転動体４４は、転動体保持部６２からの軸方向の脱落が保持爪６７によって防止されている。
【００５５】
図２及び図６（ａ）に示すように、上記構成のサポート部材４３によって保持されることにより、２つの転動体４４は、回転方向Ｘ１において等角度間隔（本実施形態では１８０°間隔）に配置されている。また、転動体４４を保持した各ローラサポート６４ａ，６４ｂは、クラッチハウジング４１の内側に挿入されて配置されているため、各転動体４４は、クラッチハウジング４１の内側で同クラッチハウジング４１と径方向に対向する。そして、各転動体４４の外周面は、クラッチハウジング４１の円筒状の内周面４１ｃと径方向に対向し、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間から同内周面４１ｃに接触可能である。また、各転動体４４の外周面は、従動側回転体４５と径方向に対向し、同従動側回転体４５に接触可能である。なお、サポート部材４３は、回転方向Ｘ１にクラッチハウジング４１に対して相対回転可能である。
【００５６】
また、前記駆動側回転体４２の各転動体解除部５７は、サポート部材４３のリング部６１の内周側を通ってクラッチハウジング４１の内側に挿入されている。更に、各転動体解除部５７は、２つの転動体保持部６２の間にそれぞれ配置され、各転動体保持部６２と周方向に隣り合っている。そのため、各転動体解除部５７における回転方向Ｘ１の両端部（各弾性部５８）は、一方の転動体保持部６２の第１ローラサポート６４ａ及び他方の転動体保持部６２の第２ローラサポート６４ｂとそれぞれ回転方向Ｘ１に対向している。そして、サポート部材４３と駆動側回転体４２とは回転方向Ｘ１に相対回転可能であり、駆動側回転体４２が回転すると、各転動体解除部５７は、回転方向の前方側に位置する軸方向対向部６３及びローラサポート６４ａ，６４ｂに当接するようになっている。
【００５７】
ここで、図５に示すように、各転動体４４において、凹部間部７３の長手方向の長さ（即ち凹部間部７３の最大外径）Ｄ１は、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの２つの保持爪６７の規制面６７ｃ間の距離Ｄ２よりも長い。更に、各転動体４４において、凹部間部７３の短手方向の長さ（即ち第１の当接面７１ｂと第２の当接面７２ｂとの間の長さ）Ｄ３は、回転方向Ｘ１に対向する規制面６７ｃ間の距離Ｄ２よりも短い。そのため、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの２つの保持爪６７と、これら保持爪６７の間に配置された転動体４４の凹部間部７３との間には、中心軸線Ｌ３回りの転動体４４の回転範囲を決定する許容隙間Ｇ１が設けられている。詳しくは、許容隙間Ｇ１は、回転方向Ｘ１に対向する第１の当接面７１ｂと規制面６７ｃとの間、並びに、回転方向Ｘ１に対向する第２の当接面７２ｂと規制面６７ｃとの間の少なくとも一方に存在する。そのため、各転動体４４は、許容隙間Ｇ１によって許容された分だけ中心軸線Ｌ３回りに回転することが可能である。そして、転動体４４が中心軸線Ｌ３回りに回転することにより第１及び第２の係合凹部７１，７２が中心軸線回りに回転すると、転動体４４が許容隙間Ｇ１によって許容された分だけ回転したところで、第１及び第２の当接面７１ｂ，７２ｂがそれぞれ保持爪６７（係合保持部６７ａ）に回転方向から当接する。これにより、中心軸線Ｌ３回りの第１及び第２の係合凹部７１，７２の回転が制限され、それ以上の転動体４４の中心軸線Ｌ３回りの回転が阻止される。このようにして、各転動体４４は、凹凸係合した保持爪６７と第１及び第２の係合凹部７１，７２とによって中心軸線Ｌ３回りの回転が制限される。
【００５８】
そして、出力部３０側から軸方向に見て（即ち図５に示す状態）、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間で転動体４４がその中心軸線Ｌ３回りに時計方向に回転すると、一点鎖線で図示したように、同転動体４４は、第１の当接面７１ｂが同第１の当接面７１ｂと対向する規制面６７ｃの径方向外側の端部に当接する。更に、同転動体４４は、第２の当接面７２ｂが同第２の当接面７２ｂと対向する規制面６７ｃの径方向内側の端部に当接する。一方、出力部３０側から軸方向に見て、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間で転動体４４がその中心軸線Ｌ３回りに反時計方向に回転すると、二点鎖線で図示したように、同転動体４４は、第１の当接面７１ｂが同第１の当接面７１ｂと対向する規制面６７ｃの径方向内側の端部に当接する。更に、同転動体４４は、第２の当接面７２ｂが同第２の当接面７２ｂと対向する規制面６７ｃの径方向外側の端部に当接する。このように、凹凸係合した保持爪６７と第１及び第２の係合凹部７１，７２とによって転動体４４の中心軸線Ｌ３回りの回転が制限されることにより、転動体４４の外周面において、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと摺接可能な摺接範囲Ａ１が決定される。そして、転動体４４は、その外周面における摺接範囲Ａ１に該当する部分が、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間からクラッチハウジング４１の内周面４１ｃに接触可能である。
【００５９】
図２及び図３に示すように、前記従動側回転体４５は、ウォーム軸３４の基端部（図２において上側の端部）に一体に形成されており、金属製である。従動側回転体４５は、軸方向に並設された制御部８１及び従動側連結部８２を備えている。なお、従動側連結部８２は、制御部８１の基端側（図２において上側）に設けられている。
【００６０】
制御部８１は、ウォーム軸３４に一体に形成されるとともに、ウォーム軸３４の軸方向に延びる柱状をなしている。そして、制御部８１は、その中心軸線がウォーム軸３４の中心軸線Ｌ２と一致しており、ウォーム軸３４と同軸上に形成されている。また、図６（ａ）に示すように、中心軸線Ｌ２方向から見ると、制御部８１は、ウォーム軸３４の中心軸線Ｌ２を対称中心とする点対称形状をなしている。
【００６１】
制御部８１の外周面には、一対の制御面８３が形成されている。各制御面８３は、制御部８１の外周面において周方向に等角度間隔（本実施形態では１８０°間隔）となる２箇所に形成されている。そして、各制御面８３は、軸方向に平行、且つ、従動側回転体４５の径方向に対して直交する平面状をなしている。更に、一対の制御面８３は、互いに平行をなすとともに、各制御面８３の軸方向の長さは、前記転動体４４の軸方向の長さよりも長い。
【００６２】
図２及び図６（ｂ）に示すように、従動側連結部８２は、ウォーム軸３４の軸方向に延びる柱状をなしている。従動側連結部８２の中心軸線はウォーム軸３４の中心軸線Ｌ２と一致しており、ウォーム軸３４と同軸上に形成されている。また、従動側連結部８２は、前記従動軸挿入孔５４よりも若干細く形成されている。そして、従動側連結部８２は、軸方向と直交する断面形状が略楕円形状をなすとともに、その断面形状は軸方向に一定となっている。また、軸方向視において、従動側連結部８２の長手方向は、制御面８３と平行な方向であるとともに、同従動側連結部８２の短手方向は、制御面８３と直交する方向となっている（図６（ａ）も参照）。なお、図６（ｂ）に示すように、中心軸線Ｌ２方向から見ると、従動側連結部８２は、ウォーム軸３４の中心軸線Ｌ２を対称中心とする点対称形状をなしている。
【００６３】
従動側連結部８２の外周面には、一対の第１従動側伝達面８４及び一対の第２従動側伝達面８５が形成されている。対をなす２つの第１従動側伝達面８４のうち、一方の第１従動側伝達面８４は、他方の第１従動側伝達面８４に対して１８０°反対側に形成されている。そして、２つの第１従動側伝達面８４は、それぞれ軸方向と平行な平面状をなすとともに、互いに平行をなしている。また、２つの第１従動側伝達面８４の間の間隔は、駆動側回転体４２の従動軸挿入孔５４に設けられた一対の駆動側伝達面５４ａの間の間隔と等しく形成されている。
【００６４】
第２従動側伝達面８５は、２つの第１従動側伝達面８４の間にそれぞれ形成されるとともに、一方の第２従動側伝達面８５は、他方の第２従動側伝達面８５に対して１８０°反対側に形成されている。２つの第２従動側伝達面８５は、それぞれ軸方向と平行な平面状をなすとともに、互いに平行をなしている。また、２つの第２従動側伝達面８５の間の間隔は、駆動側回転体４２の従動軸挿入孔５４に設けられた一対の駆動側伝達面５４ａ間の間隔と等しく形成されている。そして、第１従動側伝達面８４及び第２従動側伝達面８５は、軸方向には、従動側連結部８２の軸方向の一端から他端に亘って形成されている。
【００６５】
図２に示すように、上記のような従動側回転体４５は、駆動側回転体４２とは反対側からクラッチハウジング４１及びサポート部材４３の内側に挿入されている。そして、従動側回転体４５は、クラッチハウジング４１、駆動側回転体４２及びサポート部材４３と同軸上に配置されている。
【００６６】
また、図６（ｂ）に示すように、従動側連結部８２は、駆動側回転体４２と一体回転可能に従動軸挿入孔５４に遊嵌されている。従動軸挿入孔５４に遊嵌された従動側連結部８２の外周面と従動軸挿入孔５４の内周面との間には、第１及び第２弾性部材５５，５６が介在されている。詳しくは、一対の第２弾性部材５６は、従動側連結部８２の軸方向視における長手方向両端部と接触している。また、４つの第１弾性部材５５は、２つの第１従動側伝達面８４及び２つの第２従動側伝達面８５と駆動側伝達面５４ａとの間にそれぞれ介在されている。
【００６７】
そして、従動側回転体４５に対して駆動側回転体４２が中心軸線回りに回転すると、駆動側伝達面５４ａは、第１弾性部材５５を弾性変形させつつ、第１及び第２従動側伝達面８４，８５のいずれかに対して回転方向に当接する。これにより、駆動側回転体４２と従動側回転体４５とが回転方向に係合されて駆動側回転体４２の回転駆動力が従動側回転体４５に伝達されるようになる。
【００６８】
また、図６（ａ）に示すように、従動側回転体４５の制御部８１は、各制御面８３とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間にそれぞれ転動体４４が介在されるようにサポート部材４３の内側に挿入されており、クラッチハウジング４１及び各転動体４４と径方向に対向している。即ち、サポート部材４３は、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５の各制御面８３との間に転動体４４を保持している。
【００６９】
そして、各制御面８３は、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の距離（制御面８３と直交する方向の間隔）が、従動側回転体４５の回転方向に変化する。本実施形態では、制御面８３とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の距離は、各制御面８３の周方向の中央において最も長く、各制御面８３の周方向の中央から周方向の両端に向かうに連れて徐々に短くなる。また、各制御面８３の周方向の中央とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の距離は、転動体４４の最大外径（円柱状の部分の直径）よりも長く、且つ、各制御面８３の周方向端部とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の距離は、転動体４４の最大外径よりも短い。
【００７０】
また、図５に示すように、本実施形態のクラッチ４０においては、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃにグリスＧＲが塗布されている。グリスＧＲは、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと転動体４４の外周面との間の空間にも充填されるように配置されている。このグリスＧＲには、回転軸２４の非回転駆動時（即ち駆動側回転体４２の非回転駆動時）にクラッチハウジング４１の内周面４１ｃと転動体４４との間の摺動摩擦を増大させる作用がある。なお、図５以外の図においては、グリスＧＲの図示を省略している。
【００７１】
次に、上記のように構成されたモータ１０の動作を、クラッチ４０の動作を中心に、その作用とともに説明する。
図２及び図７（ａ）に示すように、モータ部２０に通電されることによりモータ部２０が駆動されると、回転軸２４と共に駆動側回転体４２が回転する。即ち、駆動側回転体４２が回転駆動される。なお、図７（ａ）及び図７（ｂ）は、駆動側回転体４２が第１の方向Ｒ１に回転駆動される場合を図示している。そして、図７（ａ）に示すように、駆動側回転体４２の第１の方向Ｒ１の回転に伴って、同駆動側回転体４２の各転動体解除部５７における回転方向前方側の周方向端部（弾性部５８）が、各転動体保持部６２の軸方向対向部６３及び第１ローラサポート６４ａに回転方向に当接して駆動側回転体４２の回転駆動力を伝達する。その結果、当該第１ローラサポート６４ａが転動体４４を第１の方向Ｒ１に押圧する。これにより、各転動体４４が、従動側回転体４５の各制御面８３の周方向の中央部に配置される。つまり、転動体４４が制御面８３とクラッチハウジング４１との間に挟持されない（即ち従動側回転体４５の回転の妨げとならない）ロック解除状態になる。
【００７２】
そして、そのロック解除状態において、図７（ｂ）に示すように、駆動側回転体４２の各駆動側伝達面５４ａが、従動側連結部８２の各第２従動側伝達面８５に第１の方向Ｒ１から当接することで、駆動側回転体４２と従動側回転体４５とが一体回転可能に回転方向Ｘ１に連結される。これにより、駆動側回転体４２（回転軸２４）の回転駆動力が従動側回転体４５（ウォーム軸３４）に伝達されて回転軸２４とウォーム軸３４とが第１の方向Ｒ１に一体回転する。
【００７３】
なお、このとき、図５及び図７（ａ）に示すように、サポート部材４３及び各転動体４４は、各軸方向対向部６３及び各第１ローラサポート６４ａが各転動体解除部５７に第１の方向Ｒ１に押されることで、駆動側回転体４２及び従動側回転体４５と共に駆動側回転体４２の回転軸線（中心軸線Ｌ１に同じ）回りに回転する。そして、各転動体４４は、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の摩擦力により、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間でサポート部材４３の回転方向とは反対方向にその中心軸線Ｌ３回りに回転しようとする。各転動体４４が、各々を保持するローラサポート６４ａ，６４ｂの保持爪６７（係合保持部６７ａ）との間の許容隙間Ｇ１によって許容された分だけその中心軸線Ｌ３回りに回転すると、各転動体４４において中心軸線Ｌ３回りに回転した第１及び第２の係合凹部７１，７２の内周面が保持爪６７の係合保持部６７ａに当接する。本実施形態では、駆動側回転体４２が第１の方向Ｒ１に回転した場合には、中心軸線Ｌ３回りに回転した各転動体４４において、第１の当接面７１ｂが同第１の当接面７１ｂと対向する規制面６７ｃの径方向外側の端部に当接するとともに、第２の当接面７２ｂが同第２の当接面７２ｂと対向する規制面６７ｃの径方向内側の端部に当接する。これにより、各転動体４４は、凹凸係合した保持爪６７（係合保持部６７ａ）と第１及び第２の係合凹部７１，７２とによって中心軸線Ｌ３回りの回転が制限される。そのため、各転動体４４は、駆動側回転体４２の回転駆動時に駆動側回転体４２と共に同駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転する場合であっても、各転動体４４の中心軸線Ｌ３回りには、凹凸係合した保持爪６７と第１及び第２の係合凹部７１，７２とによって許容された範囲内でしか回転しない。
【００７４】
そして、図１及び図７（ａ）に示すように、ウォーム軸３４の第１の方向Ｒ１の回転は、ウォームホイール３７との間で減速されながら出力軸３８に伝達されて、同出力軸３８から出力される。すると、出力軸３８の回転方向に応じて図示しないウインドレギュレータを介して車両のウインドガラスが昇降される。そして、モータ部２０への通電が停止されると、回転軸２４の回転駆動、即ち駆動側回転体４２の回転駆動が停止される。
【００７５】
図８（ａ）及び図８（ｂ）に示すように、モータ部２０の駆動が停止された状態、即ち回転軸２４（駆動側回転体４２）の非回転駆動時には、負荷側（本実施形態ではウインドレギュレータ側）から出力軸３８に荷重がかかると、その荷重により従動側回転体４５が回転しようとする。なお、図８（ａ）及び図８（ｂ）には、従動側回転体４５が第２の方向Ｒ２に回転しようとした場合を図示している。すると、従動側回転体４５の各制御面８３が、各制御面８３とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間に配置された転動体４４を外周側に押圧する。制御面８３に押された転動体４４は、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間でクラッチハウジング４１の内周面４１ｃに当接するとともに、制御面８３における同制御面８３の周方向の中央よりも周方向の端部（制御面８３における第２の方向Ｒ２の後方側の端部）寄りの部分に当接する。そして、各転動体４４は、制御面８３における第２の方向Ｒ２の後方側の端部寄りの部分とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間に挟持される。これにより、転動体４４がくさびとなって、従動側回転体４５の回転（第２の方向Ｒ２への回転）が阻止（即ちウォーム軸３４の回転がロック）される。従って、回転軸２４（駆動側回転体４２）の非回転駆動時に出力軸３８が回転されることが阻止される。なお、従動側回転体４５がロック位置（クラッチハウジング４１との間に転動体４４を挟持する位置）に配置された状態（図８（ａ）に示す状態）では、図８（ｂ）に示すように、従動側連結部８２の各第２従動側伝達面８５は、駆動側回転体４２の各駆動側伝達面５４ａに回転方向（第２の方向Ｒ２）に接触しないようになっている。
【００７６】
因みに、モータ部２０（駆動側回転体４２）の非駆動時に、従動側回転体４５が第１の方向Ｒ１に回転しようとした場合においても同様にして、従動側回転体４５の回転が阻止される。即ち、各転動体４４が、制御面８３における第１の方向Ｒ１の後方側の端部寄りの部分とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間に挟持されることにより、各転動体４４がくさびとなって、従動側回転体４５の回転（第１の方向Ｒ１への回転）が阻止（即ちウォーム軸３４の回転がロック）される。
【００７７】
また、図２、図９（ａ）及び図９（ｂ）に示すように、モータ部２０の駆動により、回転軸２４と共に駆動側回転体４２が第２の方向Ｒ２に回転する場合には、各部材の回転方向は反対となるが、駆動側回転体４２が第１の方向Ｒ１に回転する場合（図７参照）と同様の動作で、クラッチ４０が回転軸２４とウォーム軸３４とを連結する。即ち、駆動側回転体４２の第２の方向Ｒ２の回転に伴って、同駆動側回転体４２の各転動体解除部５７における回転方向前方側の周方向端部（弾性部５８）が、各転動体保持部６２の軸方向対向部６３及び第２ローラサポート６４ｂに回転方向に当接して駆動側回転体４２の回転駆動力を伝達する。その結果、当該第２ローラサポート６４ｂが転動体４４を第２の方向Ｒ２に押圧する。これにより、各転動体４４が、従動側回転体４５の各制御面８３の周方向の中央部に配置され、制御面８３とクラッチハウジング４１との間に挟持されないロック解除状態とされる。そのロック解除状態において、駆動側回転体４２の各駆動側伝達面５４ａが、従動側連結部８２の各第１従動側伝達面８４に第２の方向Ｒ２から当接することで、駆動側回転体４２（回転軸２４）の回転駆動力が従動側回転体４５（ウォーム軸３４）に伝達されて回転軸２４とウォーム軸３４とが第２の方向Ｒ２に一体回転する。
【００７８】
なお、このとき、図５及び図９（ａ）に示すように、サポート部材４３及び各転動体４４は、各軸方向対向部６３及び各第２ローラサポート６４ｂが各転動体解除部５７に第２の方向Ｒ２に押されることで、駆動側回転体４２及び従動側回転体４５と共に駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転する。そして、各転動体４４は、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の摩擦力により、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間でサポート部材４３の回転方向とは反対方向にその中心軸線Ｌ３回りに回転しようとする。各転動体４４は、各々を保持するローラサポート６４ａ，６４ｂの保持爪６７（係合保持部６７ａ）との間の許容隙間Ｇ１によって許容された分だけその中心軸線Ｌ３回りに回転すると、各転動体４４において中心軸線Ｌ３回りに回転した第１及び第２の係合凹部７１，７２の内周面が保持爪６７の係合保持部６７ａに当接する。本実施形態では、駆動側回転体４２が第２の方向Ｒ２に回転した場合には、中心軸線Ｌ３回りに回転した各転動体４４において、第１の当接面７１ｂが同第１の当接面７１ｂと対向する規制面６７ｃの径方向内側の端部に当接するとともに、第２の当接面７２ｂが同第２の当接面７２ｂと対向する規制面６７ｃの径方向外側の端部に当接する。これにより、各転動体４４は、凹凸係合した保持爪６７（係合保持部６７ａ）と第１及び第２の係合凹部７１，７２とによって中心軸線Ｌ３回りの回転が制限される。そのため、各転動体４４は、駆動側回転体４２の回転駆動時に駆動側回転体４２と共に同駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転する場合であっても、各転動体４４の中心軸線Ｌ３回りには、凹凸係合した保持爪６７と第１及び第２の係合凹部７１，７２とによって許容された範囲内でしか回転しない。
【００７９】
そして、図２及び図９（ａ）に示すように、ウォーム軸３４の第２の方向Ｒ２の回転が出力軸３８に伝達されて同出力軸３８から出力されると、出力軸３８の回転方向に応じて図示しないウインドレギュレータを介して車両のウインドガラスが昇降される。その後、モータ部２０への通電が停止されると、回転軸２４（駆動側回転体４２）の回転駆動が停止される。モータ部２０の駆動が停止された後には、上記したように、転動体４４がくさびとなって従動側回転体４５の回転が阻止（即ちウォーム軸３４の回転がロック）されることにより、出力軸３８が回転されることが阻止される（図８（ａ）参照）。
【００８０】
次に、本実施形態の特徴的な効果を記載する。
（１）転動体４４においてローラサポート６４ａ，６４ｂの先端側の軸方向端部に設けられた第１及び第２の係合凹部７１，７２は、これら第１及び第２の係合凹部７１，７２と凹凸係合した保持爪６７によって、中心軸線Ｌ３回りの回転が制限される。即ち、当該第１及び第２の係合凹部７１，７２と保持爪６７とが凹凸係合することにより、転動体４４は、保持爪６７によって同転動体４４の中心軸線Ｌ３回りの回転が制限される。そのため、転動体４４は当該転動体４４の中心軸線Ｌ３回りには、保持爪６７によって許容された範囲内でしか回転しない。従って、転動体４４が同転動体４４の中心軸線Ｌ３回りに回転することによるグリスＧＲの飛散が抑制されるため、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと転動体４４との間のグリスＧＲが不足することを抑制することができる。
【００８１】
また、転動体４４に設けられた第１及び第２の係合凹部７１，７２とサポート部材４３に設けられた保持爪６７との凹凸係合という簡単な構成によって、転動体４４の中心軸線Ｌ３回りの回転を制限することができる。その結果、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと転動体４４との間のグリスＧＲが不足することを容易に抑制することができる。
【００８２】
（２）第１及び第２の係合凹部７１，７２の第１及び第２の当接面７１ｂ，７２ｂとこれら第１及び第２の当接面７１ｂ，７２ｂと対向する保持爪６７の規制面６７ｃとの間に設けられた許容隙間Ｇ１の分だけ各転動体４４が中心軸線Ｌ３回りに回転すると、第１及び第２の当接面７１ｂ，７２ｂが各転動体４４の回転方向から保持爪６７に当接する。これにより、各転動体４４は、各々の中心軸線Ｌ３回りのそれ以上の回転がサポート部材４３の保持爪６７によって阻止される。即ち、各転動体４４は、第１及び第２の係合凹部７１，７２と保持爪６７とが凹凸係合することにより、許容隙間Ｇ１によって決定された回転範囲内では各々の中心軸線Ｌ３回りに回転することができる。そのため、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃに対する各転動体４４の姿勢を各転動体４４の中心軸線Ｌ３回りに変化させることができる。そして、回転範囲内での各転動体４４の中心軸線Ｌ３回りの回転に伴って各転動体４４の周囲のグリスＧＲが移動されるため、各転動体４４においてクラッチハウジング４１の内周面４１ｃに接触する部分にグリスＧＲを供給することができる。従って、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと各転動体４４との間のグリスＧＲが不足することをより抑制することができる。
【００８３】
（３）各転動体４４に凹部状の第１及び第２の係合凹部７１，７２が設けられることにより、各転動体４４を構成する材料を減少させることができる。その結果、転動体４４の製造コストを低減させることができる。
【００８４】
（４）第１及び第２の係合凹部７１，７２は、各転動体４４におけるローラサポート６４ａ，６４ｂの先端側の軸方向端部に凹設されている。そのため、各転動体４４が駆動側回転体４２の回転軸線方向にサポート部材４３から脱落することを抑制する保持爪６７を、中心軸線Ｌ３回りの第１及び第２の係合凹部７１，７２の回転を制限するサポート部材側係合部として利用することができる。従って、サポート部材４３に、別途サポート部材側係合部を設ける場合に比べて、サポート部材４３の形状が複雑化されることを抑制できる。
【００８５】
（５）各転動体４４は、中心軸線Ｌ３方向の各端部において中心軸線Ｌ３と直交する方向の両側に凹設された一対の第１及び第２の係合凹部７１，７２を有する。そして、中心軸線Ｌ３方向から見て各転動体４４における対の第１及び第２の係合凹部７１，７２の間の部分（即ち凹部間部７３）は、中心軸線Ｌ３と平行な平面状をなし且つ互いに平行をなす一対の第１及び第２の当接面７１ｂ，７２ｂを有する二面幅形状をなしている。そのため、第１及び第２の係合凹部７１，７２の形状が複雑になることが抑制される。従って、第１及び第２の係合凹部７１，７２を設けたことにより各転動体４４の形状が複雑化されることを抑制することができる。その結果、転動体４４を容易に製造することができる。
【００８６】
（６）転動体４４の中心軸線Ｌ３方向の両端部のそれぞれに、１対の第１及び第２の係合凹部７１，７２が設けられている。そのため、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間に転動体４４を組み付ける際、転動体４４における中心軸線Ｌ３方向の両端部のうち何れの端部がローラサポート６４ａ，６４ｂの先端側に配置されてもよい。従って、保持爪６７と凹凸係合する第１及び第２の係合凹部７１，７２が転動体４４に設けられていても、当該転動体４４のサポート部材４３への組付けを容易に行うことができる。
【００８７】
（７）モータ１０においては、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと各転動体４４との間のグリスＧＲが不足することが抑制されたクラッチ４０を介して、回転軸２４とウォーム軸３４とが連結されている。従って、回転軸２４の非回転駆動時に、ウォーム軸３４側から回転軸２４が回転されることがより抑制される。
【００８８】
（８）サポート部材４３は、駆動側回転体４２と共に同駆動側回転体４２の回転軸線回り（即ち中心軸線Ｌ１回り）に回転するものである。更に、転動体４４は、駆動側回転体４２の回転駆動時にはサポート部材４３に保持されながら駆動側回転体４２と共に駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転する。そのため、クラッチ４０は、駆動側回転体４２の回転駆動時に、転動体４４が、その中心軸線Ｌ３回りに回転しようとする構成となっている。即ち、中心軸線Ｌ３回りに転動体が自由に回転した場合にグリスが飛散しやすい構成となっている。しかしながら、転動体４４がその中心軸線Ｌ３回りに回転しようとする構成のクラッチ４０であっても、本実施形態のように凹凸係合した保持爪６７と第１及び第２の係合凹部７１，７２とによって中心軸線Ｌ３回りの転動体４４の回転を制限することで、中心軸線Ｌ３回りの転動体４４の回転に伴うグリスＧＲの飛散を抑制できる。従って、駆動側回転体４２の回転駆動時に転動体４４が中心軸線Ｌ３回りに回転しようとする構成のクラッチ４０において、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと各転動体４４との間のグリスＧＲが不足することを効果的に抑制することができる。
【００８９】
＜第２実施形態＞
次に、クラッチの第２実施形態について説明する。なお、本実施形態では、上記第１実施形態と同一の構成及び対応する構成に上記実施形態と同一の符号を付してその説明を省略する。
【００９０】
図１０（ａ）及び図１０（ｂ）に示す本実施形態のサポート部材１００及び転動体１１０は、サポート部材４３及び転動体４４に代えて上記第１実施形態のクラッチ４０に備えられるものである（図３参照）。
【００９１】
サポート部材１００の各転動体保持部６２の軸方向対向部６３には、駆動側回転体４２の回転軸線（中心軸線Ｌ１に同じ）方向に突出した係合突部１０１が設けられている。本実施形態の係合突部１０１は、軸方向対向部６３における径方向外側の端部からローラサポート６４ａ，６４ｂの先端側に向かって中心軸線Ｌ１方向に突出している。また、各転動体保持部６２において、係合突部１０１は、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂ間の中央部に位置する。そして、係合突部１０１の径方向内側の側面は、リング部６１の直径方向と直交する平面状をなす規制面１０１ａとなっている。２つの転動体保持部６２に設けられた係合突部１０１の規制面１０１ａは、中心軸線Ｌ１方向と平行をなすとともに、互いに平行をなしている。
【００９２】
上記のサポート部材１００にて保持される２つの転動体１１０は、樹脂製であり、略円柱状をなしている。そして、各転動体１１０は、サポート部材１００にて保持されることにより、その中心軸線Ｌ４が中心軸線Ｌ１，Ｌ２と平行をなすように配置されている。
【００９３】
各転動体１１０における中心軸線Ｌ４方向の両端部には、対をなす第１及び第２の係合凹部１１１，１１２がそれぞれ形成されている。即ち、各転動体１１０は、２対の係合凹部１１１，１１２を有する。なお、本実施形態では、各転動体１１０において、サポート部材１００の外周側に第１の係合凹部１１１が位置し、同サポート部材１００の内周側に第２の係合凹部１１２が位置する。
【００９４】
対をなす第１及び第２の係合凹部１１１，１１２は、転動体１１０の中心軸線Ｌ４方向の端部において、中心軸線Ｌ４と直交する方向（転動体１１０の直径方向であって、図１０（ｂ）においては左右方向）の両側に凹設されている。そして、第１及び第２の係合凹部１１１，１１２は、転動体１１０の中心軸線Ｌ４方向の端部において、転動体１１０の幅を狭めるように中心軸線Ｌ４と直交する方向に凹設されている。また、第１及び第２の係合凹部１１１，１１２は、転動体１１０の中心軸線Ｌ４方向の端部において、中心軸線Ｌ４と直交する方向の両側で転動体１１０を同転動体１１０の直径方向（図１０（ｂ）において左右方向）に貫通している。更に、第１及び第２の係合凹部１１１，１１２は、転動体１１０の直径方向の外側、及び中心軸線Ｌ４方向の片側（転動体１１０の中心軸線Ｌ４方向の中央部と反対側）に開口している。そして、対をなす第１及び第２の係合凹部１１１，１１２は、中心軸線Ｌ４を対称軸とする回転対称の関係にある。即ち、各係合凹部１１１，１１２は、開口方向は異なるが、同じ形状をなしている。
【００９５】
また、各係合凹部１１１，１１２の内周面は、中心軸線Ｌ４方向と直交する平面状をなす対向面１１３ａと、中心軸線Ｌ４と平行な平面状をなす当接面１１３ｂとから構成されている。そして、対をなす第１及び第２の係合凹部１１１，１１２においては、互いの当接面１１３ｂが平行をなしている。なお、各転動体１１０において、対をなす第１及び第２の係合凹部１１１，１１２の間の部分（即ち、２つの当接面１１３ｂの間の部分であって、対向面１１３ａよりも中心軸線Ｌ４方向に突出した部分）を、凹部間部１１４とする。本実施形態では、凹部間部１１４は、その短手方向の両側に互いに平行をなす２つ当接面１１３ｂを有する二面幅形状をなしており、中心軸線Ｌ４方向から見て当接面１１３ｂと平行な方向が長手方向となっている。そして、図１０（ｂ）に示す状態においては、転動体１１０は、凹部間部１１４の短手方向がクラッチ４０の径方向に沿うように、且つ、凹部間部１１４の長手方向がサポート部材１００の周方向に沿うように配置されている。また、各転動体１１０において、その中心軸線Ｌ４方向の両端の２つの凹部間部１１４の間の部分は、凹部間部１１４の最大外径と等しい外径を有する円柱状をなしている。また、各転動体１１０の中心軸線Ｌ４方向の両端面は、中心軸線Ｌ４と直交する平面状をなしている。
【００９６】
対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間に配置された転動体１１０は、回転方向Ｘ１の両側からローラサポート６４ａ，６４ｂによって保持されている。更に、同転動体１１０におけるローラサポート６４ａ，６４ｂの先端側の軸方向の端面に、保持爪６７の当接保持面６７ｂが中心軸線Ｌ１方向から当接しており、転動体１１０は、保持爪６７によって転動体保持部６２からの軸方向の脱落が防止されている。また、転動体１１０におけるローラサポート６４ａ，６４ｂ基端側の軸方向の端部に設けられた一対の第１及び第２の係合凹部１１１，１１２のうち径方向外側に位置する第１の係合凹部１１１に、係合突部１０１が挿入されている。即ち、転動体１１０における軸方向対向部６３側の軸方向の端部に設けられた１つの第１の係合凹部１１１に、係合突部１０１が凹凸係合している。また、互いに凹凸係合した第１の係合凹部１１１及び係合突部１０１においては、当接面１１３ｂと規制面１０１ａとがサポート部材１００の径方向に対向している。
【００９７】
図１０（ｂ）及び図１１に示すように、上記構成のサポート部材１００によって保持されることにより、２つの転動体１１０は、回転方向Ｘ１において等角度間隔（本実施形態では１８０°間隔）に配置されている。また、転動体１１０を保持した各ローラサポート６４ａ，６４ｂは、クラッチハウジング４１の内側に挿入されて配置されているため、各転動体１１０は、クラッチハウジング４１の内側で同クラッチハウジング４１と径方向に対向する。そして、各転動体１１０の外周面は、クラッチハウジング４１の円筒状の内周面４１ｃと径方向に対向し、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間から同内周面４１ｃに接触可能である。更に、各転動体１１０の外周面は、従動側回転体４５の制御面８３と径方向に対向し同制御面８３に接触可能である。また、サポート部材１００は、クラッチハウジング４１に対して回転方向Ｘ１に相対回転可能である。なお、図１１に示すサポート部材１００は、図１０（ａ）の断面指示線Ｆ１０ｂ−Ｆ１０ｂにおける断面図である。また、図１１には、クラッチハウジング４１及び従動側回転体４５を二点鎖線で図示している。更に、転動体１１０における中心軸線Ｌ４方向の中央部分（２つの凹部間部１１４の間の円柱状の部分）の外形を二点鎖線で図示している。
【００９８】
また、図１１に示すように、転動体１１０の第１の係合凹部１１１の当接面１１３ｂと、同第１の係合凹部１１１に挿入された係合突部１０１の規制面１０１ａとの間には、中心軸線Ｌ４回りの転動体１１０の回転範囲を決定する許容隙間Ｇ２が設けられている。そのため、転動体１１０は、許容隙間Ｇ２によって許容された分だけ中心軸線Ｌ４回りに回転することが可能である。そして、出力部３０側（転動体保持部６２の先端側）から軸方向に見て（図１１に示す状態）、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間で転動体１１０がその中心軸線Ｌ４回りに時計方向に回転すると、同転動体１１０の第１の係合凹部１１１が中心軸線Ｌ４回りに時計方向に回転する。転動体１１０が許容隙間Ｇ２によって許容された分だけ回転したところで、一点鎖線で図示したように、第１の係合凹部１１１の当接面１１３ｂが、当該当接面１１３ｂと対向する係合突部１０１の周方向の一端部（図１１において右側の端部）に回転方向から当接する。このため、転動体１１０は、凹凸係合した係合突部１０１及び第１の係合凹部１１１によってそれ以上の中心軸線Ｌ４回りの時計方向の回転が阻止される。一方、出力部３０側から軸方向に見て、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間で転動体１１０がその中心軸線Ｌ４回りに反時計方向に回転すると、同転動体１１０の第１の係合凹部１１１が中心軸線Ｌ４回りに反時計方向に回転する。転動体１１０が許容隙間Ｇ２によって許容された分だけ回転したところで、破線で図示したように、第１の係合凹部１１１の当接面１１３ｂが、当該当接面１１３ｂと対向する係合突部１０１の周方向の他端部（図１１において左側の端部）に回転方向から当接する。このため、転動体１１０は、凹凸係合した係合突部１０１及び第１の係合凹部１１１によってそれ以上の中心軸線Ｌ４回りの反時計方向の回転が阻止される。このようにして、各転動体１１０は、凹凸係合した係合突部１０１及び第１の係合凹部１１１によって、中心軸線Ｌ４回りの回転が制限される。更に、転動体１１０の中心軸線Ｌ４回りの回転が、互いに対向する規制面１０１ａと当接面１１３ｂとの間の許容隙間Ｇ２にて許容される範囲に制限されることにより、転動体１１０の外周面において、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと摺接可能な摺接範囲Ａ２が決定される。
【００９９】
次に、本実施形態の作用について説明する。
駆動側回転体４２が回転駆動されると、上記第１実施形態と同様にして、転動体１１０が制御面８３とクラッチハウジング４１との間に挟持されないロック解除状態になる。そして、そのロック解除状態において、駆動側回転体４２と従動側回転体４５とが一体回転可能に回転方向Ｘ１に連結され、これにより、駆動側回転体４２（回転軸２４）の回転駆動力が従動側回転体４５（ウォーム軸３４）に伝達されて回転軸２４とウォーム軸３４とが一体回転する。
【０１００】
このとき、図１１に示すように、サポート部材１００及び各転動体１１０は、第１及び第２ローラサポート６４ａ，６４ｂの何れか一方及び各軸方向対向部６３が各転動体解除部５７に回転方向Ｘ１に押されることで、駆動側回転体４２及び従動側回転体４５と共に駆動側回転体４２の回転軸線（中心軸線Ｌ１に同じ）回りに回転する。そして、各転動体１１０は、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の摩擦力により、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間でサポート部材１００の回転方向とは反対方向にその中心軸線Ｌ４回りに回転しようとする。各転動体１１０が、互いに対向する規制面１０１ａと当接面１１３ｂとの間の許容隙間Ｇ２によって許容された分だけその中心軸線Ｌ４回りに回転すると、各転動体１１０において中心軸線Ｌ４回りに回転した第１の係合凹部１１１の当接面１１３ｂが当該係合凹部１１１に凹凸係合した係合突部１０１に回転方向から当接する。これにより、各転動体１１０は、凹凸係合した第１の係合凹部１１１と係合突部１０１とによって中心軸線Ｌ４回りの回転が制限される。そのため、各転動体１１０は、駆動側回転体４２の回転駆動時に駆動側回転体４２と共に同駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転する場合であっても、各転動体１１０の中心軸線Ｌ４回りには、凹凸係合した係合突部１０１と第１の係合凹部１１１とによって許容された範囲内でしか回転しない。
【０１０１】
また、駆動側回転体４２の非回転駆動時に、従動側回転体４５が回転しようとした場合には、上記第１実施形態と同様にして、各転動体１１０が、制御面８３とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間に挟持されることにより、各転動体１１０がくさびとなって、従動側回転体４５の回転が阻止される。
【０１０２】
本実施形態によれば、上記第１実施形態の（２），（３），（５）〜（８）と同様の効果に加えて、以下の効果を奏することができる。
（１）転動体１１０においてローラサポート６４ａ，６４ｂの基端側の軸方向の端部に設けられた第１の係合凹部１１１は、第１の係合凹部１１１と凹凸係合した係合突部１０１によって、中心軸線Ｌ４回りの回転が制限される。即ち、当該第１の係合凹部１１１と係合突部１０１とが凹凸係合することにより、転動体１１０は、係合突部１０１によって同転動体１１０の中心軸線Ｌ４回りの回転が制限される。そのため、転動体１１０は当該転動体１１０の中心軸線Ｌ４回りには、係合突部１０１によって許容された範囲内でしか回転しない。従って、転動体１１０が同転動体１１０の中心軸線Ｌ４回りに回転することによるグリスＧＲの飛散が抑制されるため、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと転動体１１０との間のグリスＧＲが不足することを抑制することができる。
【０１０３】
また、転動体１１０に設けられた第１の係合凹部１１１とサポート部材１００に設けられた係合突部１０１との凹凸係合という簡単な構成によって、転動体１１０の中心軸線Ｌ４回りの回転を制限することができる。その結果、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと転動体１１０との間のグリスＧＲが不足することを容易に抑制することができる。
【０１０４】
（２）駆動側回転体４２の回転駆動の開始時には、駆動側回転体４２の回転駆動力は、軸方向対向部６３からサポート部材１００に伝達される。そして、駆動側回転体４２の回転駆動力は、軸方向対向部６３及びローラサポート６４ａ，６４ｂを介して転動体１１０に伝達される。また、係合突部１０１は、軸方向対向部６３に設けられているため、転動体１１０の第１の係合凹部１１１とサポート部材１００の係合突部１０１とは、駆動側回転体４２の回転駆動力が直接伝達される軸方向対向部６３の近傍で凹凸係合している。そのため、駆動側回転体４２の回転駆動力が、サポート部材１００を介して転動体１１０に伝達されやすくなる。従って、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時に、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５とによる転動体１１０の挟持を解除しやすくなる。
【０１０５】
＜第３実施形態＞
次に、クラッチの第３実施形態について説明する。なお、本実施形態では、上記第１実施形態と同一の構成及び対応する構成に上記実施形態と同一の符号を付してその説明を省略する。
【０１０６】
図１２（ａ）及び図１２（ｂ）に示す本実施形態のサポート部材１２０及び転動体１３０は、サポート部材４３及び転動体４４に代えて上記第１実施形態のクラッチ４０に備えられるものである（図３参照）。
【０１０７】
サポート部材１２０において、各転動体保持部６２の軸方向対向部６３の先端部（軸方向対向部６３におけるリング部６１と反対側の軸方向の端部であって図１２（ａ）において下端部）には、係合突部１２１が設けられている。係合突部１２１は、軸方向対向部６３に一体に設けられており、駆動側回転体４２の回転軸線方向（中心軸線Ｌ１方向に同じ）にローラサポート６４ａ，６４ｂの先端側（図１２（ｂ）において下側）に突出した凸部である。また、本実施形態の係合突部１２１は、リング部６１の径方向に沿って同リング部６１の径方向内側に向かうにつれてローラサポート６４ａ，６４ｂの先端側への突出量が徐々に多くなるように形成されている。そして、係合突部１２１の先端面１２１ａは、中心軸線Ｌ１と直交する仮想平面Ｓ１に対して傾斜した平面状をなしている。本実施形態では、先端面１２１ａは、同先端面１２１ａにおけるリング部６１の径方向外側の端部よりも径方向内側の端部の方がリング部６１から中心軸線Ｌ１方向に離間した位置に位置するように傾斜している。
【０１０８】
上記のサポート部材１２０にて保持される２つの転動体１３０は、樹脂製であり、略円柱状をなしている。そして、各転動体１３０は、サポート部材１２０にて保持されることにより、その中心軸線Ｌ５が中心軸線Ｌ１，Ｌ２（駆動側回転体４２の回転軸線）と平行をなすように配置されている。
【０１０９】
各転動体１３０における中心軸線Ｌ５方向の一端部（図１２（ｂ）において上側の端部）には、係合凹部１３１が設けられている。各転動体１３０において、係合凹部１３１は、中心軸線Ｌ５方向に凹設された凹部であり、中心軸線Ｌ５と直交する方に沿って転動体１３０の一端から他端（転動体１３０の直径方向の一端から他端）に向かうにつれて中心軸線Ｌ５方向の深さが深くなっている。そして、係合凹部１３１は、中心軸線Ｌ５と直交する仮想平面Ｓ２に対して傾斜した平面状の傾斜底面１３１ａを有する。なお、本実施形態では、仮想平面Ｓ１と仮想平面Ｓ２とが平行をなすとともに、傾斜底面１３１ａの仮想平面Ｓ２に対する傾斜角度と、前記係合突部１２１の先端面１２１ａの仮想平面Ｓ１に対する傾斜角度とが等しくなっている。なお、各転動体１３０における中心軸線Ｌ５方向の他端面（ローラサポート６４ａ，６４ｂの先端側の端面）は、中心軸線Ｌ５と直交する平面状をなしている。更に、各転動体１３０の外周面は、円筒状をなしている。
【０１１０】
また、各転動体１３０の中心軸線Ｌ５方向の最大長さＨ１は、各転動体保持部６２における係合突部１２１の基端と当接保持面６７ｂとの間の軸方向の距離Ｄ５よりも短い。また、各転動体１３０の中心軸線Ｌ５方向の最小長さＨ２は、各転動体保持部６２における係合突部１２１の先端と当接保持面６７ｂとの間の軸方向の距離Ｄ６よりも短い。また、各転動体１３０の最大長さＨ１は、各転動体保持部６２における距離Ｄ６よりも長い。
【０１１１】
そして、各転動体１３０は、係合凹部１３１が設けられた側の端部がローラサポート６４ａ，６４ｂの基端側に位置するように、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間に配置され、回転方向Ｘ１の両側からローラサポート６４ａ，６４ｂによって保持されている。なお、図１２（ａ）及び図１２（ｂ）には、回転方向Ｘ１の図示を省略しているが、回転方向Ｘ１は、回転軸線Ｌ１回りの方向であって、リング部６１の周方向と同方向である。更に、同転動体１３０におけるローラサポート６４ａ，６４ｂの先端側の軸方向の端面に、保持爪６７の当接保持面６７ｂが中心軸線Ｌ１方向から当接しており、転動体１３０は、保持爪６７によって転動体保持部６２からの軸方向の脱落が防止されている。また、転動体１３０は、リング部６１の直径方向に沿って同リング部６１の径方向内側に向かうにつれて係合凹部１３１の中心軸線Ｌ５方向の深さが深くなるように配置されている。そして、転動体１３０の係合凹部１３１に、同転動体１３０と中心軸線Ｌ１方向に対向する係合突部１２１が挿入されている。即ち、係合凹部１３１と係合突部１２１とが凹凸係合している。更に、互いに凹凸係合した係合凹部１３１と係合突部１２１とにおいては、係合突部１２１の先端面１２１ａと傾斜底面１３１ａとが駆動側回転体４２の回転軸線方向（中心軸線Ｌ１方向）に対向している。
【０１１２】
上記構成のサポート部材１２０によって保持されることにより、２つの転動体１３０は、回転方向Ｘ１において等角度間隔（本実施形態では１８０°間隔）に配置されている。また、転動体１３０を保持した各ローラサポート６４ａ，６４ｂは、クラッチハウジング４１の内側に挿入されて配置されているため、各転動体１３０は、クラッチハウジング４１の内側で同クラッチハウジング４１と径方向に対向する。そして、各転動体１３０の外周面は、クラッチハウジング４１の円筒状の内周面４１ｃと径方向に対向し、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間から同内周面４１ｃに接触可能である。更に、各転動体１３０の外周面は、従動側回転体４５の制御面８３と径方向に対向し同制御面８３に接触可能である。また、サポート部材１２０は、クラッチハウジング４１に対して回転方向Ｘ１に相対回転可能である。なお、図１２（ｂ）には、クラッチハウジング４１を二点鎖線で図示している。
【０１１３】
また、前述したように、各転動体１３０の最大長さＨ１は、各転動体保持部６２における係合突部１２１の基端と当接保持面６７ｂとの間の距離Ｄ５よりも短く、各転動体１３０の最小長さＨ２は、各転動体保持部６２における係合突部１２１の先端と当接保持面６７ｂとの間の距離Ｄ６よりも短い。更に、各転動体１３０の最大長さＨ１は、各転動体保持部６２における距離Ｄ６よりも長い。そのため、転動体保持部６２にて保持された転動体１３０の係合凹部１３１の傾斜底面１３１ａと、同係合凹部１３１に挿入された係合突部１２１の先端面１２１ａとの間には、中心軸線Ｌ５回りの転動体１３０の回転範囲を決定する許容隙間Ｇ３が設けられている。従って、転動体１３０は、許容隙間Ｇ３によって許容された分だけ中心軸線Ｌ５回りに回転することが可能である。転動体１３０は、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間でその中心軸線Ｌ５回りに時計方向及び反時計方向の何れの方向に回転しても、同転動体１３０の係合凹部１３１が中心軸線Ｌ５回りに回転する。そして、転動体１３０が許容隙間Ｇ３によって許容された分だけ回転したところで、係合凹部１３１の傾斜底面１３１ａが係合突部１２１の先端面１２１ａに回転方向から当接する。このため、転動体１３０は、凹凸係合した係合凹部１３１及び係合突部１２１によって一定以上の中心軸線Ｌ５回りの回転が阻止される。また、転動体１３０の中心軸線Ｌ５回りの回転が、係合凹部１３１の傾斜底面１３１ａと係合突部１２１の先端面１２１ａとの間の許容隙間Ｇ３にて許容される範囲に制限されることにより、転動体１３０の外周面において、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと摺接可能な摺接範囲（図示略）が決定される。
【０１１４】
次に、本実施形態の作用について説明する。
駆動側回転体４２が回転駆動されると、上記第１実施形態と同様にして、転動体１３０が制御面８３とクラッチハウジング４１との間に挟持されないロック解除状態になる。そして、そのロック解除状態において、駆動側回転体４２と従動側回転体４５とが一体回転可能に回転方向Ｘ１に連結され、これにより、駆動側回転体４２（回転軸２４）の回転駆動力が従動側回転体４５（ウォーム軸３４）に伝達されて回転軸２４とウォーム軸３４とが一体回転する。
【０１１５】
このとき、サポート部材１２０及び各転動体１３０は、第１及び第２ローラサポート６４ａ，６４ｂの何れか一方及び各軸方向対向部６３が各転動体解除部５７に回転方向Ｘ１に押されることで、駆動側回転体４２及び従動側回転体４５と共に駆動側回転体４２の回転軸線（中心軸線Ｌ１に同じ）回りに回転する。そして、各転動体１３０は、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の摩擦力により、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂの間でサポート部材１２０の回転方向とは反対方向にその中心軸線Ｌ５回りに回転しようとする。各転動体１３０が、互いに対向する傾斜底面１３１ａと先端面１２１ａとの間の許容隙間Ｇ３によって許容された分だけその中心軸線Ｌ５回りに回転すると、各転動体１３０において中心軸線Ｌ５回りに回転した係合凹部１３１の傾斜底面１３１ａが当該係合凹部１３１に凹凸係合した係合突部１２１の先端面１２１ａに回転方向から当接する。これにより、各転動体１３０は、凹凸係合した係合凹部１３１と係合突部１２１とによって中心軸線Ｌ５回りの回転が制限される。そのため、各転動体１３０は、駆動側回転体４２の回転駆動時に駆動側回転体４２と共に同駆動側回転体４２の回転軸線回りに回転する場合であっても、各転動体１３０の中心軸線Ｌ５回りには、凹凸係合した係合凹部１３１と係合突部１２１とによって許容された範囲内でしか回転しない。
【０１１６】
また、駆動側回転体４２の非回転駆動時に、従動側回転体４５が回転しようとした場合には、上記第１実施形態と同様にして、各転動体１３０が、制御面８３とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間に挟持されることにより、各転動体１３０がくさびとなって、従動側回転体４５の回転が阻止される。
【０１１７】
本実施形態によれば、上記第１実施形態の（２），（３），（７），（８）及び上記第２実施形態の（２）と同様の効果に加えて、以下の効果を奏することができる。
（１）転動体１３０においてローラサポート６４ａ，６４ｂの基端側の軸方向の端部に設けられた係合凹部１３１は、係合凹部１３１と凹凸係合した係合突部１２１によって、中心軸線Ｌ５回りの回転が制限される。即ち、当該係合凹部１３１と係合突部１２１とが凹凸係合することにより、転動体１３０は、係合突部１２１によって同転動体１３０の中心軸線Ｌ５回りの回転が制限される。そのため、転動体１３０は当該転動体１３０の中心軸線Ｌ５回りには、係合突部１２１によって許容された範囲内でしか回転しない。従って、転動体１３０が同転動体１３０の中心軸線Ｌ５回りに回転することによるグリスＧＲの飛散が抑制されるため、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと転動体１３０との間のグリスＧＲが不足することを抑制することができる。
【０１１８】
また、転動体１３０に設けられた係合凹部１３１とサポート部材１２０に設けられた係合突部１２１との凹凸係合という簡単な構成によって、転動体１３０の中心軸線Ｌ５回りの回転を制限することができる。その結果、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと転動体１３０との間のグリスＧＲが不足することを容易に抑制することができる。
【０１１９】
（２）係合凹部１３１の傾斜底面１３１ａは、仮想平面Ｓ２に対して傾斜しており、係合凹部１３１と凹凸係合する係合突部１２１の先端面１２１ａは、仮想平面Ｓ１に対して傾斜している。そして、傾斜底面１３１ａと先端面１２１ａとは、中心軸線Ｌ１方向に対向している。そのため、転動体１３０がその中心軸線Ｌ５回りに回転すると、傾斜底面１３１ａが係合突部１２１の先端面１２１ａに当接する。これにより、係合突部１２１によってそれ以上の転動体１３０の中心軸線Ｌ５回りの回転が阻止される。このように、簡単な構成の係合凹部１３１と係合突部１２１とによって、中心軸線Ｌ５回りの転動体１３０の回転を制限することができる。従って、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと転動体１３０との間のグリスＧＲが不足することを容易に抑制することができる。
【０１２０】
なお、上記各実施形態は、以下のように変更してもよい。
・上記第１実施形態の転動体４４は、同転動体４４の外周面における摺接範囲Ａ１に開口しグリスＧＲを収容するグリス収容凹部を有するものであってもよい。なお、グリス収容凹部は、摺接範囲Ａ１において転動体４４の外周面が残るように形成されるものであり、摺接範囲Ａ１の全体に亘っては形成されない。
【０１２１】
例えば、図１３（ａ）及び図１３（ｂ）に示す転動体４４は、転動体４４の軸方向の一端部（ローラサポート６４ａ，６４ｂの基端側の端部）にグリス収容凹部７５を有する。グリス収容凹部７５は、転動体４４の軸方向の一方側と同転動体４４の径方向外側（クラッチハウジング４１側）に開口している。なお、図１３（ｂ）では、摺接範囲Ａ１にドットを付している。
【０１２２】
また例えば、図１４（ａ）及び図１４（ｂ）に示す転動体４４は、転動体４４の軸方向の他端部（ローラサポート６４ａ，６４ｂの先端側の端部）にグリス収容凹部７６を有する。グリス収容凹部７６は、転動体４４の軸方向の他方側と同転動体４４の径方向外側（クラッチハウジング４１側）に開口している。
【０１２３】
そして、図１５（ａ）及び図１５（ｂ）に示すように、転動体４４は、軸方向の両端部にグリス収容凹部７５，７６を有するものであってもよい。
また例えば、図１６（ａ）及び図１６（ｂ）に示す転動体４４は、軸方向の中央部にグリス収容凹部７７を有する。グリス収容凹部７７は、転動体４４の外周面における摺接範囲Ａ１に該当する部分から同転動体４４の直径方向に凹設されている。
【０１２４】
そして、図１７（ａ）及び図１７（ｂ）に示すように、転動体４４は、軸方向の両端部にグリス収容凹部７５，７６を有し、更に、軸方向の中央部にグリス収容凹部７７を有するものであってもよい。
【０１２５】
なお、図１３乃至図１７に示す例では、グリス収容凹部７５，７６，７７は、径方向外側から見た形状が矩形状をなしているが、これに限らず、円形状、多角形状等であってもよい。また、転動体４４は、摺接範囲Ａ１に開口するグリス収容凹部を４個以上備えていてもよい。
【０１２６】
このようにすると、転動体４４に設けられたグリス収容凹部７５，７６，７７は、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと摺接可能な摺接範囲Ａ１に開口している。そのため、グリス収容凹部７５，７６，７７に収容されたグリスＧＲが、転動体４４の回転に伴ってクラッチハウジング４１の内周面４１ｃの方へ引き出されて転動体４４とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間（摺接範囲Ａ１と内周面４１ｃとの間）に供給される。従って、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと転動体４４との間のグリスＧＲが不足することを更に抑制することができる。その結果、駆動側回転体４２の回転駆動が停止されたときに、転動体４４が、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５の制御面８３との間のくさびとなり難くなることを更に抑制することができる。
【０１２７】
なお、第２実施形態の転動体１１０及び第３実施形態の転動体１３０についても同様に、転動体１１０，１３０の外周面における摺接範囲に開口しグリスＧＲを収容するグリス収容凹部を設けることにより、同様の効果を得ることができる。
【０１２８】
・上記第１実施形態の転動体４４は、互いに凹凸係合した第１及び第２の係合凹部７１，７２と保持爪６７とによって同転動体４４の中心軸線Ｌ３回りの回転が制限されるものである。そのため、当該転動体４４の外周面において、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃに接触可能な部分と、従動側回転体４５の制御面８３に接触可能な部分とを分離することができる。従って、当該転動体４４の外周面において、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃに接触可能な部分と、従動側回転体４５の制御面８３に接触可能な部分との曲率を異ならせることができる。
【０１２９】
例えば、図１８に示す例では、転動体４４は、同転動体４４における回転方向Ｘ１の両側に中心軸線Ｌ３方向と直交し互いに平行をなす一対の平行面７８ａを有する。そして、転動体４４の外周面においては、一対の平行面７８ａよりもクラッチハウジング４１側に位置する部分がクラッチハウジング４１の内周面４１ｃに接触可能な第１の円弧面７８ｂとなり、一対の平行面７８ａよりも従動側回転体４５側に位置する部分が従動側回転体４５の制御面８３に接触可能な第２の円弧面７８ｃとなっている。更に、中心軸線Ｌ３方向から見て、従動側回転体４５の制御面８３に接触する第２の円弧面７８ｃは、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃに接触する第１の円弧面７８ｂよりも曲率の小さい円弧状をなしている。
【０１３０】
このようにすると、上記第１実施形態のように転動体４４の外周面全体が第１の円弧面７８ｂの曲率である場合（即ち円筒状をなす場合）に比べて、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５の制御面８３とが転動体４４をくさびとして挟持するときのくさび角θ１を小さくすることができる。すると、駆動側回転体４２の回転駆動が停止されたときに、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと制御面８３との間に転動体４４を挟持するまでに従動側回転体４５が回転する角度である空走角θ２が、転動体４４の外周面全体が第１の円弧面７８ｂの曲率である場合に比べて小さくなる。そのため、駆動側回転体４２の非回転駆動時に従動側回転体４５が回転しようとしたときに、転動体４４の外周面全体が第１の円弧面７８ｂの曲率である場合に比べて従動側回転体４５の回転速度がより小さい段階で従動側回転体４５とクラッチハウジング４１とによって転動体４４を挟持することができる。従って、従動側回転体４５側から回転しようとしたときに、より早い段階で従動側回転体４５とクラッチハウジング４１とによって転動体４４を挟持することができるため、駆動側回転体４２の回転駆動が停止されたときに従動側回転体４５の回転を素早く阻止することができる。
【０１３１】
なお、第２実施形態の転動体１１０及び第３実施形態の転動体１３０についても同様に、転動体１１０，１３０の外周面において、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃに接触可能な部分と、従動側回転体４５の制御面８３に接触可能な部分との曲率を異ならせてもよい。
【０１３２】
・図１９（ａ）及び図１９（ｂ）に示すように、サポート部材４３は、駆動側回転体４２の非回転駆動時に、その中心軸線Ｌ３回りに回転しようとする転動体４４によってローラサポート６４ａ，６４ｂが押圧されることにより径方向外側に移動されてクラッチハウジング４１の内周面４１ｃに当接する当接部６９を有するものであってもよい。なお、図１９（ａ）及び図１９（ｂ）に示す例は、上記第１実施形態のクラッチ４０において、サポート部材４３に当接部６９を設けたものである。
【０１３３】
詳述すると、サポート部材４３において、転動体保持部６２の周方向（回転方向Ｘ１）の両側には、連結部６６の径方向外側の側面から径方向外側（クラッチハウジング４１側）に突出した当接部６９がそれぞれ設けられている。当接部６９は、転動体４４がクラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５の制御面８３とによって挟持されていないとき（例えば図１９（ａ）に示す状態のとき）には、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃから離間した位置に位置する。そして、図１９（ｂ）に示すように、駆動側回転体４２の非回転駆動時に従動側回転体４５が回転しようとすると、従動側回転体４５とクラッチハウジング４１とによって転動体４４が挟持されるまでの間に、従動側回転体４５との間の摩擦力により転動体４４がその中心軸線Ｌ３回りに回転される。図１９（ｂ）には、従動側回転体４５が第２の方向Ｒ２に回転しようとした状態を図示している。ここで、転動体４４は、第１の当接面７１ｂと第２の当接面７２ｂとの間の長さ（即ち凹部間部７３の長手方向の長さＤ１）が、当該第１及び第２の当接面７１ｂ，７２ｂと対向する保持爪６７の規制面６７ｃの間の距離Ｄ２よりも長く形成されている（図１９（ａ）参照）。そのため、転動体４４は、中心軸線Ｌ３回りに回転することで第１及び第２の当接面７１ｂ，７２ｂがそれぞれ対向する規制面６７ｃに中心軸線Ｌ３回りの回転方向から当接した後、更に、これら規制面６７ｃを互いに離間する方向に押圧することができる。即ち、転動体４４は、中心軸線Ｌ３回りに回転することで、凹部間部７３によって同凹部間部７３の両側に位置する２つの保持爪６７を互いに離間する方向に押圧することができる。すると、対をなすローラサポート６４ａ，６４ｂが、互いに離間する方向に移動し、その結果、これらローラサポート６４ａ，６４ｂが径方向外側に移動することになる。即ち、ローラサポート６４ａ，６４ｂは、中心軸線Ｌ３回りに回転した転動体４４に押圧されることにより、径方向外側に移動されることになる。すると、サポート部材４３が弾性変形して、ローラサポート６４ａ，６４ｂと一体に設けられた連結部６６が径方向外側に移動され、その結果、当接部６９が径方向外側に移動されてクラッチハウジング４１の内周面４１ｃに当接する。そのため、当接部６９とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間で生じる摩擦力によっても、駆動側回転体４２の回転方向Ｘ１に転動体４４が移動することを抑制できる。従って、従動側回転体４５とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間に転動体４４をより挟持しやすくなるため、駆動側回転体４２の非回転駆動時に従動側回転体４５の回転をより阻止しやすくなる。また、出力軸３８にかかる負荷がより大きくなった場合においても、転動体４４とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の摩擦力に加えて、当接部６９とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間の摩擦力が従動側回転体４５の回転を阻止するように作用するため、従動側回転体４５の回転を阻止しやすい。
【０１３４】
また、図１９（ａ）及び図１９（ｂ）に示した例では、サポート部材４３において、中心軸線Ｌ３回りの転動体４４の回転を制限するために同転動体４４と凹凸係合するサポート部材側係合部である保持爪６７が、ローラサポート６４ａ，６４ｂの先端部に設けられている。そのため、サポート部材側係合部がローラサポート６４ａ，６４ｂの基端部や軸方向対向部６３に設けられる場合に比べて、駆動側回転体４２の非回転駆動時に、中心軸線Ｌ３回りに回転した転動体４４によってローラサポート６４ａ，６４ｂを径方向外側に移動させやすい。従って、当接部６９をクラッチハウジング４１の内周面４１ｃに当接させやすい。
【０１３５】
なお、駆動側回転体４２の回転駆動の開始時に、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５とによる転動体４４の挟持が解除されると、サポート部材４３は原形に復帰するため、当接部６９はクラッチハウジング４１の内周面４１ｃから離間する。
【０１３６】
図１９（ａ）及び図１９（ｂ）に示す例では、当接部６９は、サポート部材４３の連結部６６から径方向外側に突出した形状をなしているが、当接部６９の形状はこれに限らない。当接部は、駆動側回転体４２の非回転駆動時に、その中心軸線Ｌ３回りに回転しようとする転動体４４によってローラサポート６４ａ，６４ｂが径方向外側に移動されることにより径方向外側に移動されてクラッチハウジング４１の内周面４１ｃに当接するものであればよい。例えば、連結部６６の外周面や、ローラサポート６４ａ，６４ｂの径方向外側の側面等が当接部となるように構成してもよい。
【０１３７】
また、上記第２実施形態のサポート部材１００及び上記第３実施形態のサポート部材１２０に、同様の当接部を設けてもよい。この場合、転動体１１０，１３０は、駆動側回転体４２の非回転駆動時に中心軸線Ｌ４，Ｌ５回りに回転することにより、直接若しくは間接的にローラサポート６４ａ，６４ｂを互いに離間する方向に押圧することができる形状に形成される。例えば、転動体１１０，１３０は、駆動側回転体４２の回転軸線方向から見て、回転方向Ｘ１に沿った方向が短手方向、回転方向Ｘ１と直交する方向に沿った方向が長手方向となる形状（例えば、二面幅形状、楕円形状等）に形成される。
【０１３８】
・上記第３実施形態では、サポート部材１２０の各係合突部１２１は、リング部６１の径方向に沿って同リング部６１の径方向内側に向かうにつれてローラサポート６４ａ，６４ｂの先端側への突出量が徐々に多くなるように形成されている。そして、各係合突部１２１の先端面１２１ａは、同先端面１２１ａにおけるリング部６１の径方向外側の端部よりも径方向内側の端部の方がリング部６１から中心軸線Ｌ１方向に離間した位置に位置するように傾斜している。しかしながら、各係合突部１２１の形状はこれに限らない。各係合突部１２１は、駆動側回転体４２の回転軸線方向に転動体１３０の係合凹部１３１の内側に突出した凸部であって、その先端面１２１ａが、仮想平面Ｓ１に対して傾斜していればよい。例えば、係合突部１２１は、その先端面１２１ａにおけるリング部６１の径方向内側の端部よりも径方向外側の端部の方がリング部６１から中心軸線Ｌ１方向に離間した位置に位置するように形成されてもよい。この場合、転動体１３０は、リング部６１の直径方向に沿って同リング部６１の径方向外側に向かうにつれて係合凹部１３１の中心軸線Ｌ５方向の深さが深くなるように配置される。
【０１３９】
なお、上記第３実施形態では、傾斜底面１３１ａの仮想平面Ｓ２に対する傾斜角度と、先端面１２１ａの仮想平面Ｓ１に対する傾斜角度とが等しくなっているが、必ずしも等しくなくてもよい。転動体１３０がその中心軸線Ｌ５回りに回転したときに、転動体１３０の中心軸線Ｌ５回りの回転方向から傾斜底面１３１ａが係合突部１２１に当接可能であればよい。
【０１４０】
・上記第３実施形態では、係合凹部１３１は、転動体１３０の中心軸線Ｌ５方向の両端部のうちローラサポート６４ａ，６４ｂの基端側の端部に設けられている。しかしながら、係合凹部１３１は、転動体１３０の中心軸線Ｌ５方向の両端部のうちローラサポート６４ａ，６４ｂの先端側の端部に設けられてもよい。この場合、ローラサポート６４ａ，６４ｂの先端側に、駆動側回転体４２の回転軸線方向に当該係合凹部１３１の内側に突出した係合突部が設けられる。そして、この係合突部の先端面は、駆動側回転体４２の回転軸線と直交する仮想平面Ｓ１に対して傾斜し傾斜底面１３１ａと駆動側回転体４２の回転軸線方向に対向する。このようにしても、上記第３実施形態の（１），（２）と同様の効果を得ることができる。
【０１４１】
・上記第１実施形態では、転動体４４の中心軸線Ｌ３方向の端部において、同端部に設けられた対の第１及び第２の係合凹部７１，７２は、第１の係合凹部７１と第２の係合凹部７２との間の部分である凹部間部７３が二面幅形状をなすように形成されている。しかしながら、中心軸線Ｌ３回りの転動体４４の回転を制限するために同転動体４４に設けられる係合凹部の形状はこれに限らない。
【０１４２】
例えば、図２０に示す例では、転動体４４には、回転方向Ｘ１の両側に開口した軸方向視矩形状の第１及び第２の係合凹部１４１，１４２が設けられている。そして、第１ローラサポート６４ａには、第１の係合凹部１４１の内側に突出して同第１の係合凹部１４１と凹凸係合し中心軸線Ｌ３回りの第１の係合凹部１４１の回転を制限する第１の係合突部１５１が設けられている。また、第２ローラサポート６４ｂには、第２の係合凹部１４２の内側に突出して同第２の係合凹部１４２と凹凸係合し中心軸線Ｌ３回りの第２の係合凹部１４２の回転を制限する第２の係合突部１５２が設けられている。更に、互いに対向する第１の係合凹部１４１の内周面と第１の係合突部１５１の外周面との間、並びに、互いに対向する第２の係合凹部１４２の内周面と第２の係合突部１５２の外周面との間には、中心軸線Ｌ３回りの転動体４４の回転範囲を決定する許容隙間Ｇ４が設けられている。
【０１４３】
そして、駆動側回転体４２が第１の方向Ｒ１に回転すると、図２０に一点鎖線で図示したように、転動体４４は、駆動側回転体４２の回転方向とは反対方向（図２０において反時計方向）に中心軸線Ｌ３回りに回転しようとする。許容隙間Ｇ４によって許容された分だけ中心軸線Ｌ３回りに転動体４４が回転すると、転動体４４において中心軸線Ｌ３回りに回転した第１及び第２の係合凹部１４１，１４２の内周面が当該第１及び第２の係合凹部１４１，１４２と凹凸係合した第１及び第２の係合突部１５１，１５２に回転方向から当接する。また、駆動側回転体４２が第２の方向Ｒ２に回転すると、図２０に二点鎖線で図示したように、転動体４４は、駆動側回転体４２の回転方向とは反対方向（図２０において時計方向）に中心軸線Ｌ３回りに回転しようとする。許容隙間Ｇ４によって許容された分だけ中心軸線Ｌ３回りに転動体４４が回転すると、転動体４４において中心軸線Ｌ３回りに回転した第１及び第２の係合凹部１４１，１４２の内周面が当該第１及び第２の係合凹部１４１，１４２と凹凸係合した第１及び第２の係合突部１５１，１５２に回転方向から当接する。従って、転動体４４がその中心軸線Ｌ３回りに何れ方向に回転しようとした場合であっても、凹凸係合した第１及び第２の係合凹部１４１，１４２と第１及び第２の係合突部１５１，１５２とによって、中心軸線Ｌ３回りの転動体４４の回転が制限される。このようにしても、転動体４４が中心軸線Ｌ３回りに回転することによるグリスの飛散が抑制されるため、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと転動体４４との間のグリスが不足することを抑制することができる。
【０１４４】
・上記第１実施形態では、サポート部材４３は、ローラサポート６４ａ，６４ｂの先端側にのみ、転動体４４の第１及び第２の係合凹部７１，７２に凹凸係合するサポート部材側係合部としての保持爪６７を有する。しかしながら、サポート部材４３は、ローラサポート６４ａ，６４ｂの基端側にも、転動体４４の第１及び第２の係合凹部７１，７２に凹凸係合するサポート部材側係合部を備えた構成であってもよい。
【０１４５】
また、上記第２実施形態では、サポート部材１００は、軸方向対向部６３にのみ、転動体１１０の第１の係合凹部１１１に凹凸係合するサポート部材側係合部としての係合突部１０１を有する。しかしながら、サポート部材１００は、ローラサポート６４ａ，６４ｂの先端側にも、転動体１１０の第１の係合凹部１１１に凹凸係合するサポート部材側係合部としての係合突部を備えた構成であってもよい。また、サポート部材１００は、第２の係合凹部１１２に凹凸係合し中心軸線Ｌ４回りの第２の係合凹部１１２の回転を制限するサポート部材側係合部としての係合突部を備えた構成であってもよい。
【０１４６】
・上記第１実施形態では、中心軸線Ｌ３回りの転動体４４の回転を制限するために、転動体４４の第１及び第２の係合凹部７１，７２に、サポート部材４３の保持爪６７がそれぞれ挿入されて凹凸係合している。しかしながら、中心軸線Ｌ３回りの転動体４４の回転を制限するために、サポート部材４３と転動体４４とが凹凸係合する部分（即ちサポート部材側係合部及び転動体側係合部に該当する部分）の形状は、これに限らない。
【０１４７】
例えば、図２１に示す例では、転動体４４は、その直径方向の両側（図２１においては回転方向Ｘ１の両側）に突出した第１及び第２の係合突部１６１，１６２を有する。そして、サポート部材４３は、第１ローラサポート６４ａに、回転方向Ｘ１に凹設され第１の係合突部１６１が凹凸係合される第１の係合凹部１７１を有するとともに、第２ローラサポート６４ｂに、回転方向Ｘ１に凹設され第２の係合突部１６２が凹凸係合される第２の係合凹部１７２を有する。また、互いに対向する第１の係合突部１６１の外周面と第１の係合凹部１７１の内周面との間、並びに、互いに対向する第２の係合突部１６２の外周面と第２の係合凹部１７２の内周面との間には、中心軸線Ｌ３回りの転動体４４の回転範囲を決定する許容隙間Ｇ５が設けられている。
【０１４８】
そして、駆動側回転体４２が第１の方向Ｒ１に回転すると、図２１に一点鎖線で図示したように、転動体４４は、駆動側回転体４２の回転方向とは反対方向（図２１において反時計方向）に中心軸線Ｌ３回りに回転しようとする。許容隙間Ｇ４によって許容された分だけ中心軸線Ｌ３回りに転動体４４が回転すると、転動体４４において中心軸線Ｌ３回りに回転した第１及び第２の係合突部１６１，１６２が当該第１及び第２の係合突部１６１，１６２と凹凸係合した第１及び第２の係合凹部１７１，１７２の内周面に回転方向から当接する。また、駆動側回転体４２が第２の方向Ｒ２に回転すると、図２１に破線で図示したように、転動体４４は、駆動側回転体４２の回転方向とは反対方向（図２１において時計方向）に中心軸線Ｌ３回りに回転しようとする。許容隙間Ｇ４によって許容された分だけ中心軸線Ｌ３回りに転動体４４が回転すると、転動体４４において中心軸線Ｌ３回りに回転した第１及び第２の係合突部１６１，１６２が当該第１及び第２の係合突部１６１，１６２と凹凸係合した第１及び第２の係合凹部１７１，１７２の内周面に回転方向から当接する。従って、転動体４４がその中心軸線Ｌ３回りに何れ方向に回転しようとした場合であっても、凹凸係合した第１及び第２の係合突部１６１，１６２と第１及び第２の係合凹部１７１，１７２とによって、中心軸線Ｌ３回りの転動体４４の回転が制限される。このようにしても、転動体４４が中心軸線Ｌ３回りに回転することによるグリスの飛散が抑制されるため、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと転動体４４との間のグリスが不足することを抑制することができる。
【０１４９】
なお、上記第２実施形態においても、中心軸線Ｌ４回りの転動体１１０の回転を制限するために、サポート部材１００と転動体１１０とが凹凸係合する部分（即ちサポート部材側係合部及び転動体側係合部に該当する部分）の形状を変更してもよい。また、上記第３実施形態においても同様である。
【０１５０】
・上記第１実施形態では、転動体４４における中心軸線Ｌ３方向の端部に第１及び第２の係合凹部７１，７２が設けられ、これら係合凹部７１，７２に、サポート部材４３においてローラサポート６４ａ，６４ｂの先端部に設けられた保持爪６７が凹凸係合することにより、中心軸線Ｌ３回りの転動体４４の回転を制限している。しかしながら、中心軸線Ｌ３回りの転動体４４の回転を制限するために転動体４４に設けられる係合凹部の位置及びサポート部材４３に設けられる係合突部の位置はこれに限らない。例えば、転動体４４における軸方向対向部６３と対向する中心軸線Ｌ３方向の端面に係合凹部を設け、サポート部材４３には、この係合凹部の内側に突出する係合突部を軸方向対向部６３に設けてもよい。また例えば、転動体４４の外周面に同転動体４４の径方向に凹む係合凹部を設け、サポート部材４３には、この係合凹部の内側に突出する係合突部を設けてもよい。なお、転動体４４に係合突部が設けられ、サポート部材４３に当該係合突部と凹凸係合する係合凹部が設けられる場合についても同様である。また、上記第２及び第３実施形態においても同様に変更してもよい。
【０１５１】
・上記第１実施形態では、サポート部材４３と各転動体４４とは、中心軸線Ｌ３回りの転動体４４の回転を制限するために２箇所で凹凸係合している。しかしながら、中心軸線Ｌ３回りの転動体４４の回転を制限するためにサポート部材４３と各転動体４４とが凹凸係合する箇所の数は、２箇所に限らず、１箇所若しくは３箇所以上であってもよい。このことは、上記第２実施形態のサポート部材１００と各転動体１１０、上記第３実施形態のサポート部材１２０と各転動体１３０においても同様である。
【０１５２】
・上記第１実施形態では、転動体４４の第１及び第２の当接面７１ｂ，７２ｂと、これら第１及び第２の当接面７１ｂ，７２ｂと対向する保持爪６７の規制面６７ｃとの間に許容隙間Ｇ１を設けることにより、転動体４４の中心軸線Ｌ３回りの回転範囲を制限している。しかしながら、転動体４４の中心軸線Ｌ３回りの回転が制限されるのであれば、必ずしも互いに対向する第１及び第２の当接面７１ｂ，７２ｂと規制面６７ｃとの間に許容隙間Ｇ１を設けなくてもよい。例えば、互いに対向する第１の当接面７１ｂと規制面６７ｃとが常に当接し、且つ、互いに対向する第２の当接面７２ｂと規制面６７ｃとが常に当接した構成としてもよい。このようにすると、転動体４４は、凹凸係合した第１及び第２の係合凹部７１，７２と保持爪６７とによって、その中心軸線Ｌ３回りに回転しないようにその中心軸線Ｌ３回りの回転が制限される。このようにしても、転動体４４がその中心軸線Ｌ３回りに回転することによるグリスＧＲの飛散が抑制されるため、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと各転動体４４との間のグリスＧＲが不足することを抑制することができる。このことは、上記第２及び第３実施形態についても同様である。
【０１５３】
・上記各実施形態の転動体４４，１１０，１３０は、軸方向（駆動側回転体４２の中心軸線方向）に延びる柱状をなすものであれば、必ずしも上記各実施形態の形状でなくてもよい。例えば、転動体４４，１１０，１３０は、軸方向から見て外形が二面幅形状をなすものであってもよい。また例えば、転動体４４，１１０，１３０は、軸方向から見て外形が楕円状をなすものであってもよい。
【０１５４】
・上記各実施形態では、駆動側回転体４２の非回転駆動時には、従動側回転体４５の制御面８３とクラッチハウジング４１の内周面４１ｃとの間に転動体４４，１１０，１３０を挟持することにより、従動側回転体４５の回転を阻止する。しかしながら、駆動側回転体４２の非回転駆動時に従動側回転体４５との間に転動体４４，１１０，１３０を挟持する挟持部材は、必ずしもクラッチハウジング４１でなくてもよい。挟持部材は、従動側回転体４５と径方向（駆動側回転体４２の中心軸線と直交する方向）に対向し、駆動側回転体４２の非回転駆動時に従動側回転体４５との間に転動体４４，１１０，１３０を挟持可能な環状の内周面を有するものであればよい。例えば、クラッチハウジング４１を省略し、駆動側回転体４２の非回転駆動時には、クラッチ収容凹部３１ｃの内周面と従動側回転体４５との間に転動体４４，１１０，１３０を挟持するようにしてもよい。
【０１５５】
・上記各実施形態では、グリスＧＲは、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃに塗布されている。しかしながら、グリスＧＲは、少なくともクラッチハウジング４１の内周面４１ｃと転動体４４との間に配置されていれば、その配置位置は上記実施形態の位置に限らない。
【０１５６】
・上記第１実施形態において、クラッチ４０を構成するクラッチハウジング４１、駆動側回転体４２、サポート部材４３、転動体４４及び従動側回転体４５の形状は、必ずしも上記実施形態の形状でなくてもよい。例えば、駆動側回転体４２は、回転軸２４と一体に形成されたものであってもよい。また例えば、従動側回転体４５は、ウォーム軸３４と別体に設けられて、同ウォーム軸３４と一体回転可能に組み付けられるものであってもよい。また、転動体４４は、２つに限らず、クラッチハウジング４１の内周面４１ｃと従動側回転体４５との間に少なくとも１つ配置されていればよい。このことは、上記第２及び第３実施形態についても同様である。
【０１５７】
・上記各実施形態において、クラッチ４０を構成する各部材の材料を変更してもよい。例えば、転動体４４，１１０，１３０は、金属製であってもよい。また、上記各実施形態において、モータ１０を構成する各部材の材料を変更してもよい。例えば、ギヤハウジング３１は、金属製であってもよい。
【０１５８】
・上記各実施形態では、出力部３０が備える減速機構３２は、ウォーム軸３４とウォームホイール３７とから構成されているが、減速機構３２が備える歯車の数は、適宜変更してもよい。また、減速機構３２は、クラッチ４０を介して回転軸２４と連結される従動軸を有するのであれば、必ずしもウォーム減速機構でなくてもよい。また、出力部３０は、クラッチ４０を介して回転軸２４と連結される従動軸を有し、回転軸２４から伝達された回転を出力可能な構成であれば、必ずしも減速機構３２を備えなくてもよい。
【０１５９】
・上記各実施形態では、モータ１０は、パワーウインド装置の駆動源として用いられているが、他の装置の駆動源に用いられるものであってもよい。
・上記各実施形態では、クラッチ４０は、モータ１０に備えられ、回転軸２４と、減速機構３２のウォーム軸３４とを連結するものである。しかしながら、クラッチ４０は、モータ１０以外の装置に備えられ、回転駆動される回転軸と、回転軸の回転駆動力が伝達される従動軸とを連結するものであってもよい。
【０１６０】
・上記各実施形態及び上記各変更例を組み合わせて実施してもよい。
【符号の説明】
【０１６１】
１０…モータ、２０…モータ部、２４…回転軸、３０…出力部、３４…従動軸としてのウォーム軸、４０…クラッチ、４１…挟持部材としてのクラッチハウジング、４１ｃ…内周面、４２…駆動側回転体、４３，１００，１２０…サポート部材、４４，１１０，１３０…転動体、４５…従動側回転体、５７…転動体解除部、６３…軸方向対向部、６４ａ，６４ｂ…回転方向保持部としてのローラサポート、６７…サポート部材側係合部としての保持爪、６９…当接部、７１，１１１…転動体側係合部としての第１の係合凹部、７１ｂ…平行面としての第１の当接面、７２…転動体側係合部としての第２の係合凹部、７２ｂ…平行面としての第２の当接面、７５，７６，７７…グリス収容凹部、７８ｂ…第１の円弧面、７８ｃ…第２の円弧面、１０１…サポート部材側係合部としての係合突部、１２１…サポート部材側係合部としての係合突部、１２１ａ…先端面、１３１…転動体側係合部としての係合凹部、１３１ａ…傾斜底面、１４１…転動体側係合部としての第１の係合凹部、１４２…転動体側係合部としての第２の係合凹部、１５１…サポート部材側係合部としての第１の係合突部、１５２…サポート部材側係合部としての第２の係合突部、１６１…転動体側係合部としての第１の係合突部、１６２…転動体側係合部としての第２の係合突部、１７１…サポート部材側係合部としての第１の係合凹部、１７２…サポート部材側係合部としての第２の係合凹部、Ａ１，Ａ２…摺接範囲、Ｇ１，Ｇ２，Ｇ３，Ｇ４，Ｇ５…許容隙間、ＧＲ…グリス、Ｌ３，Ｌ４，Ｌ５…転動体の中心軸線、Ｓ１…仮想平面、Ｓ２…仮想平面、Ｘ１…駆動側回転体の回転方向。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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