(57)【要約】【課題】１，５−ジブロモナフタレンを効率良く製造することができる１，５−ジブロモナフタレンの製造方法を提供する。【解決手段】ナフタレン及び１−ブロモナフタレンの少なくとも一方を多孔質材の存在下で臭素と反応させる臭素化工程を備える１，５−ジブロモナフタレンの製造方法により１，５−ジブロモナフタレンを製造する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ナフタレン及び１−ブロモナフタレンの少なくとも一方を多孔質材の存在下で臭素と反応させる臭素化工程を備える１，５−ジブロモナフタレンの製造方法。
【請求項２】
１−ブロモナフタレンを多孔質材の存在下で臭素と反応させる臭素化工程を備える１，５−ジブロモナフタレンの製造方法。
【請求項３】
前記多孔質材がゼオライト、活性炭、及びシリカから選ばれる少なくとも一つである請求項１又は請求項２に記載の１，５−ジブロモナフタレンの製造方法。
【請求項４】
前記多孔質材の平均細孔径が０．７ｎｍ以上２ｎｍ以下である請求項１〜３のいずれか一項に記載の１，５−ジブロモナフタレンの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は１，５−ジブロモナフタレンの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
１，５−ジブロモナフタレンは、剛直なナフタレン骨格を有し、情報電子材料、耐熱性樹脂、各種医農薬の中間体として様々な分野に利用することができる。また、１，５−ナフタレンジイソシアネートは、ウレタンゴムを始めとする種々の合成ゴムの原料として用いられており、産業上極めて重要な化合物であるが、１，５−ナフタレンジイソシアネートは１，５−ジブロモナフタレンから製造することができる。
１，５−ジブロモナフタレンの製造方法としては、ナフタレンに臭素を反応させる方法が知られている(特許文献１を参照)。しかしながら、この方法では、１，５−ジブロモナフタレンの選択性が低く、副生成物の１，４−ジブロモナフタレンが８０％以上生成するという問題があった。１，５−ジブロモナフタレンを原料として製造されたポリウレタンゴムは、１，４−ジブロモナフタレンを原料としたものに比べ、緩衝性、防振性、エネルギー吸収性、耐久性等が優れているため、１，４−ジブロモナフタレンの副生成量に対する１，５−ジブロモナフタレンの生成量を増加できる製造方法を見出すことは産業上重要である。
【０００３】
デカリンに臭素を反応させる１，５−ジブロモナフタレンの製造方法(非特許文献１を参照)も報告されているが、この方法も同様に１，５−ジブロモナフタレンの選択率が２１％と低かった。また、この方法では、１，５−ジブロモナフタレン以外に１，４，６−トリブロモナフタレンなど多数のブロモナフタレン誘導体が生じるため、高純度の１，５−ジブロモナフタレンを得るためには複雑な分離精製技術が必要であった。さらに、この方法は、紫外光を利用した光反応であるため、特殊な設備が必要であった。
【０００４】
一方、２，６−ジターシャリーブチルナフタレンに臭素を反応させてブロモ基を導入した後に塩化アルミニウムでターシャリーブチル基を脱離させることにより、１，５−ジブロモナフタレンを合成する方法も知られている(非特許文献２を参照)。この方法では、１，５−ジブロモナフタレンが選択的に得られるものの、原料である２，６−ジターシャリーブチルナフタレンが高価であることに加えて、反応工程が多段階であることから工業的な利用が困難であった。また、反応に必要な塩化アルミニウムから多量の廃棄物が発生するという問題もあった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−３６３１３８号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】A. Dastan et al., Tetrahedron, 1999, 55, p.12853-12864
【非特許文献２】R. G. Harvey et al., J. Org. Chem., 1991, 56, p.1210-1217
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
そこで、本発明は、上記のような従来技術が有する問題点を解決し、１，５−ジブロモナフタレンを効率良く製造することができる１，５−ジブロモナフタレンの製造方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するため、本発明の一態様は以下の［１］〜［４］の通りである。
［１］  ナフタレン及び１−ブロモナフタレンの少なくとも一方を多孔質材の存在下で臭素と反応させる臭素化工程を備える１，５−ジブロモナフタレンの製造方法。
［２］  １−ブロモナフタレンを多孔質材の存在下で臭素と反応させる臭素化工程を備える１，５−ジブロモナフタレンの製造方法。
【０００９】
［３］  前記多孔質材がゼオライト、活性炭、及びシリカから選ばれる少なくとも一つである［１］又は［２］に記載の１，５−ジブロモナフタレンの製造方法。
［４］  前記多孔質材の平均細孔径が０．７ｎｍ以上２ｎｍ以下である［１］〜［３］のいずれか一項に記載の１，５−ジブロモナフタレンの製造方法。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、１，５−ジブロモナフタレンを効率良く製造することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以上のように、従来の１，５−ジブロモナフタレンの製造方法では、１，５−ジブロモナフタレンの選択性が低く、１，４−ジブロモナフタレン等の副生成物が多量に生成するため、１，５−ジブロモナフタレンの収率は低く、１，５−ジブロモナフタレンを効率良く製造することは困難であった。
【００１２】
ナフタレンの臭素化によって１−ブロモナフタレンが選択的に得られることは、既に知られている。本発明者らが１−ブロモナフタレンの臭素化について鋭意検討した結果、１−ブロモナフタレンの臭素化を多孔質材の存在下で行うことによって、１−ブロモナフタレンの５位の炭素が臭素化される選択性が向上することを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１３】
以下、本発明の一実施形態について説明する。なお、本実施形態は本発明の一例を示したものであって、本発明は本実施形態に限定されるものではない。また、本実施形態には種々の変更又は改良を加えることが可能であり、そのような変更又は改良を加えた形態も本発明に含まれ得る。
【００１４】
本実施形態の１，５−ジブロモナフタレンの製造方法は、ナフタレン及び１−ブロモナフタレンの少なくとも一方を多孔質材の存在下で臭素と反応させる臭素化工程を備える。多孔質材が反応系内に存在すると、多孔質材が有する細孔の内部にナフタレン及び１−ブロモナフタレンが包接される。そのため、細孔内に包接されたナフタレン及び１−ブロモナフタレンが臭素と反応する際に、細孔の立体障害によってナフタレン環の１位及び５位の炭素が臭素化されやすくなり、その結果、１，５−ジブロモナフタレンの選択性が向上すると考えられる。
【００１５】
よって、本実施形態の１，５−ジブロモナフタレンの製造方法によれば、１，５−ジブロモナフタレンを効率良く製造することができる。また、本実施形態の１，５−ジブロモナフタレンの製造方法は、特殊な設備や多段階の反応工程や高価な原料を必要としないので、簡便に且つ低コストで１，５−ジブロモナフタレンを製造できるとともに、工業的な利用も容易である。さらに、本実施形態の１，５−ジブロモナフタレンの製造方法によれば、大量の廃棄物が発生することもない。
【００１６】
本実施形態の１，５−ジブロモナフタレンの製造方法の臭素化工程においては、原料としてナフタレン及び１−ブロモナフタレンの一方を用いてもよいし、両方を混合して用いてもよい。ナフタレン及び１−ブロモナフタレンは種々の方法で得ることができるが、市販のものを用いてもよい。
【００１７】
臭素化工程において用いる臭素（Ｂｒ２）の量は、ナフタレンと１−ブロモナフタレンの合計量の０．５モル当量以上１０モル当量以下としてもよく、好ましくは０．９モル当量以上４モル当量以下、より好ましくは１．０モル当量以上２．５モル当量以下である。臭素の量が０．５モル当量以上であれば、反応に消費されず回収される原料（ナフタレン及び１−ブロモナフタレン）が少なくなり、１０モル当量以下であれば、副生成物の生成量が少なくなる。
【００１８】
また、臭素化工程において用いる多孔質材とは、複数の細孔を有する多孔質物質からなるものであり、その形態は特に限定されるものではなく、粉末状、粒子状、顆粒状、球体状、ペレット状、塊状など、いずれでも差し支えない。多孔質材の細孔の平均細孔径は、０．７ｎｍ以上２ｎｍ以下であることが好ましい。
【００１９】
多孔質材の種類は特に限定されるものではないが、例としてはゼオライト、活性炭、シリカがあげられる。ゼオライトとしては、Ｙ型ゼオライト、Ｘ型ゼオライト、モルデナイト型ゼオライト等を使用することができる。ゼオライトの場合は、平均細孔径は０．３ｎｍ以上１ｎｍ以下であることが好ましく、０．７ｎｍ以上１ｎｍ以下であることがより好ましい。平均細孔径が上記範囲内であれば、ナフタレン及び１−ブロモナフタレンとゼオライトとの親和性が十分となるため、臭素化における１，５−ジブロモナフタレンの選択性が向上する。ゼオライトの平均細孔径は、Ｘ線回折で得られた構造解析データをもとに構造モデルを決定することによって求められる。
【００２０】
また、ゼオライトは二酸化ケイ素（ＳｉＯ２）と酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）を有しているが、ゼオライトが有する酸化アルミニウムのモル量に対する二酸化ケイ素のモル量の比率（以下「Ｓｉ／Ａｌ比」と記す）は、２．５以上８００以下であることが好ましい。Ｓｉ／Ａｌ比が上記範囲内であれば、ナフタレン及び１−ブロモナフタレンとゼオライトとの親和性が十分となるため、臭素化における１，５−ジブロモナフタレンの選択性が向上する。
【００２１】
さらに、ゼオライトのカチオン種としては、Ｈ、Ｎａ、ＮＨ４等があげられるが、いずれのカチオン種であっても、良好な選択性で１，５−ジブロモナフタレンを得ることができる。
また、活性炭としては、平均細孔径が１．２ｎｍ以上３ｎｍ以下であるヤシ殻系活性炭や平均細孔径が２ｎｍ以上５ｎｍ以下である石炭系活性炭等を使用することができるが、平均細孔径が１．２ｎｍ以上３ｎｍ以下であるヤシ殻系活性炭がより好ましい。活性炭の平均細孔径は、窒素吸着法によって求めることができる。
【００２２】
さらに、シリカとしては、平均細孔径が３ｎｍ以上１０ｎｍ以下のものが好ましく、平均細孔径が３ｎｍ以上５ｎｍ以下のものがより好ましい。平均細孔径が上記範囲内であれば、ナフタレン及び１−ブロモナフタレンとシリカとの親和性が十分となるため、臭素化における１，５−ジブロモナフタレンの選択性が向上する。シリカの平均細孔径は、水銀圧入法によって求めることができる。
【００２３】
なお、臭素化工程においては、１種の多孔質材を単独で用いてもよいし、２種以上の多孔質材を混合して用いてもよい。
多孔質材の使用量は特に限定されるものではないが、ナフタレンと１−ブロモナフタレンの合計量１００質量部に対して１２．５質量部以上５００質量部以下としてもよく、好ましくは５０質量部以上２００質量部以下である。
【００２４】
多孔質材は、その細孔内に水やガスを吸着しているので、臭素化工程に使用する前に、吸着されている水やガスを除去する前処理を施してもよい。もちろん、前処理を施していない多孔質材を臭素化工程に使用することもできる。
前処理としては、例えば、１２０℃以上５００℃以下、好ましくは１２０℃以上２００℃以下の温度で焼成し、その後、乾燥した空気又は不活性ガス（窒素ガス、アルゴン、ヘリウム等）の雰囲気下で冷却する処理があげられる。
【００２５】
多孔質材の存在下でのナフタレン及び１−ブロモナフタレンの少なくとも一方と臭素との反応は、溶媒中で行うことができる。ナフタレン及び１−ブロモナフタレンの少なくとも一方と臭素と多孔質材と溶媒を混合すれば、溶媒中で臭素化が進行し、１，５−ジブロモナフタレンを優れた選択率で得ることができる。
【００２６】
溶媒の種類は特に限定されるものではないが、種々の極性有機溶媒、非極性有機溶媒を使用することができる。例えば、塩化メチレン、イソプロパノール、テトラヒドロフラン、アセトニトリル、酢酸、トリエチルアミン、ジメトキシエタン（ＤＭＥ）、トリグリム、トリエチレングリコール、平均分子量２００のポリエチレングリコールなどがあげられる。原料であるナフタレン、１−ブロモナフタレンや、生成物である１，５−ジブロモナフタレンに対する溶解性を考慮すると、ジメトキシエタンがより好ましい。溶媒は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を混合して用いてもよい。
【００２７】
溶媒の使用量は特に限定されるものではないが、原料の濃度が０．５ｍｏｌ／Ｌ以上４．０ｍｏｌ／Ｌ以下となる量としてもよく、好ましくは１．０ｍｏｌ／Ｌ以上２．０ｍｏｌ／Ｌ以下となる量である。原料の濃度が上記範囲内であれば、ナフタレンに３個以上のブロモ基が導入された異性体が生成しにくいため、臭素化における１，５−ジブロモナフタレンの選択性が向上する。また、反応完結まで長時間を要することがないので、１，５−ジブロモナフタレンの生産性が良好となる。
【００２８】
臭素化の反応温度は、−８０℃以上２００℃以下とすることができ、好ましくは０℃以上１２０℃以下、より好ましくは１０℃以上３５℃以下である。反応温度が上記範囲内であれば、十分な反応速度が得られるため、反応完結まで長時間を要することがない。また、臭素が気化しにくいので、十分な反応効率が得られ、十分な収率で１，５−ジブロモナフタレンを得ることができる。
【００２９】
臭素化の反応圧力は特に限定されるものではないが、ゲージ圧で０．０１ＭＰａ以上０．８ＭＰａ以下としてもよく、好ましくはゲージ圧で０．１ＭＰａ程度である。
臭素化を行うための反応容器の材質は、臭素や溶媒に対する耐性や耐熱性を有するならば特に限定されない。例えば、ガラス、プラスチック、フッ素樹、金属（例えばステンレス鋼）があげられるが、価格と取扱い性を考慮するとガラスが好ましい。
【００３０】
臭素化工程が終了したら、未反応の臭素を除去するために、亜硫酸ナトリウム、亜硫酸水素ナトリウム、チオ硫酸ナトリウム、又はそれらの水溶液を、反応系内に添加してもよい。亜硫酸ナトリウム水溶液、亜硫酸水素ナトリウム水溶液、チオ硫酸ナトリウム水溶液の濃度は特に限定されるものではないが、０．１ｍｏｌ／Ｌ以上１０ｍｏｌ／Ｌ以下としてもよい。
【００３１】
上記の水溶液を反応液に添加すると、臭素化で生成した１，５−ジブロモナフタレンが反応液から固体として析出するので、ろ過等の方法により１，５−ジブロモナフタレンを容易に回収することができる。得られた１，５−ジブロモナフタレンは、慣用の方法により精製してもよい。
【実施例】
【００３２】
以下に実施例及び比較例を示して、本発明をより詳細に説明する。
〔実施例１〕
ガラス製の１００ｇ用フラスコに東ソー株式会社製のＬ型ゼオライトＨＳＺ−５００ＫＯＤＩＣ（以下「ゼオライトＡ」と記す）を５０ｇ入れ、フラスコ内をダイアフラムポンプで減圧しながらゼオライトＡを２５０℃で３時間焼成した。その後、ダイアフラムポンプで減圧しながら放冷し、窒素ガスをフラスコ内に流して窒素雰囲気に置換することで、ゼオライトＡの前処理を行った。なお、ゼオライトＡが有する細孔の平均細孔径は、０．８ｎｍである。この平均細孔径は計算により得た。また、ゼオライトＡのＳｉ／Ａｌ比は６．１である。
【００３３】
次に、１−ブロモナフタレン２．２ｇ、前処理したゼオライトＡ４．４ｇ（１−ブロモナフタレンの１００質量部に対して２００質量部）、ジメトキシエタン５．３ｍＬ（１−ブロモナフタレンの濃度が２．０ｍｏｌ／Ｌとなる量）、及びマグネチックスターラーバーを、容量５０ｍＬのガラス製反応容器に仕込んだ。そして、マグネチックスターラーバーを用いて反応液を撹拌しながら、冷浴による氷冷下で臭素（Ｂｒ２）１．２ｍＬ（３．７ｇ、１−ブロモナフタレンに対して２．２当量）を反応液にゆっくり滴下して反応を行った。
【００３４】
臭素の滴下が終了したら冷浴を取り除き、圧力０．１ＭＰａ（ゲージ圧）、温度２５℃の条件下で６時間撹拌を行った。その後、冷浴による氷冷下で、濃度１０ｍｏｌ／Ｌの亜硫酸水素ナトリウム水溶液を反応液に滴下して反応を停止した。亜硫酸水素ナトリウム水溶液の滴下により、反応液から析出物が生じたので、析出物をろ過、乾燥して白色結晶を得た。
【００３５】
得られた白色結晶をガスクロマトグラフィーにより分析したところ、１，４−ジブロモナフタレンと１，５−ジブロモナフタレンの二種類の化合物が得られており、それ以外の副生成物は検出されなかった。そして、１−ブロモナフタレンの転化率は９８％、１，４−ジブロモナフタレンの収率は６８％、１，５−ジブロモナフタレンの収率は１２％であった。よって、１，４−ジブロモナフタレンの収率と１，５−ジブロモナフタレンの収率の合計に対する１，５−ジブロモナフタレンの収率の比（以下、「１，５−ジブロモナフタレン収率比」と記す）は１５％であった。
【００３６】
上記化合物の分析に用いたガスクロマトグラフィーの条件は、以下の通りである。すなわち、ガスクロマトグラムとしては株式会社島津製作所製のＧＣ−２０１４を用い、カラムサイズは内径０．２５ｍｍ、長さ６０ｍである。充填剤はｉｎｅｒｔｃａｐ−ｗａｘ（商品名）、カラム温度は１００℃〜２００℃〜２３０℃昇温法（１００℃から昇温速度１０℃／分で２００℃まで昇温して１０分間保持し、さらに昇温速度１５℃／分で２３０℃まで昇温して１０分間保持する）、検出器はデュアルＦＩＤである。キャリアガスはＨｅガスであり、Ｈｅガスの流速は４０．９ｍＬ／分である。
【００３７】
なお、１，４−ジブロモナフタレンの収率は、得られた１，４−ジブロモナフタレンのモル数を、用いた１−ブロモナフタレンのモル数で除して算出した数値である。１，５−ジブロモナフタレンの収率も同様に、得られた１，５−ジブロモナフタレンのモル数を、用いた１−ブロモナフタレンのモル数で除して算出した数値である。また、１，５−ジブロモナフタレン収率比は、１，５−ジブロモナフタレンの収率を、１，４−ジブロモナフタレンの収率と１，５−ジブロモナフタレンの収率との和で除して算出した数値である。
また、ガスクロマトグラフィーによる１，５−ジブロモナフタレン等の化合物の定量は、内部標準法により行った。標準試料としては、ジエチレングリコールジメチルエーテルを用いた。
【００３８】
〔実施例２〕
ゼオライトＡに代えて、東ソー株式会社製のＹ型ゼオライトＨＳＺ−３３０ＨＵＤＩＡ（以下「ゼオライトＢ」と記す）を多孔質材として用いた点以外は、実施例１と同様に反応を行った。なお、ゼオライトＢが有する細孔の平均細孔径は、０．９ｎｍである。この平均細孔径は計算により得た。また、ゼオライトＢのＳｉ／Ａｌ比は６．０である。
【００３９】
得られた白色結晶をガスクロマトグラフィーにより分析したところ、１，４−ジブロモナフタレンと１，５−ジブロモナフタレンの二種類の化合物が得られており、それ以外の副生成物は検出されなかった。そして、１−ブロモナフタレンの転化率は８０％、１，４−ジブロモナフタレンの収率は６７％、１，５−ジブロモナフタレンの収率は１３％であった。よって、１，５−ジブロモナフタレン収率比は１６％であった。
【００４０】
〔実施例３〕
ゼオライトＡに代えて、東ソー株式会社製のＹ型ゼオライトＨＳＺ−３９０ＨＵＤＩＡ（以下「ゼオライトＣ」と記す）を多孔質材として用いた点以外は、実施例１と同様に反応を行った。なお、ゼオライトＣが有する細孔の平均細孔径は、０．９ｎｍである。この平均細孔径は計算により得た。また、ゼオライトＣのＳｉ／Ａｌ比は５００である。
【００４１】
得られた白色結晶をガスクロマトグラフィーにより分析したところ、１，４−ジブロモナフタレンと１，５−ジブロモナフタレンの二種類の化合物が得られており、それ以外の副生成物は検出されなかった。そして、１−ブロモナフタレンの転化率は９８％、１，４−ジブロモナフタレンの収率は４６％、１，５−ジブロモナフタレンの収率は８％であった。よって、１，５−ジブロモナフタレン収率比は１５％であった。
【００４２】
〔実施例４〕
ゼオライトＡに代えて、味の素ファインテクノ株式会社製のヤシ殻系活性炭ホクエツＹ−１０ＳＦ（以下「活性炭」と記す）を多孔質材として用いた点以外は、実施例１と同様に反応を行った。なお、活性炭が有する細孔の平均細孔径は、２ｎｍである。この平均細孔径は窒素吸着法（ｔ−プロット法）により得た。
【００４３】
得られた白色結晶をガスクロマトグラフィーにより分析したところ、１，４−ジブロモナフタレンと１，５−ジブロモナフタレンの二種類の化合物が得られており、それ以外の副生成物は検出されなかった。そして、１−ブロモナフタレンの転化率は７２％、１，４−ジブロモナフタレンの収率は３５％、１，５−ジブロモナフタレンの収率は７％であった。よって、１，５−ジブロモナフタレン収率比は１８％であった。
【００４４】
〔実施例５〕
ゼオライトＡに代えて、富士シリシア化学株式会社製のシリカゲルＣＡＲｉＡＣＴ  Ｑ−３（以下「シリカゲル」と記す）を多孔質材として用いた点以外は、実施例１と同様に反応を行った。なお、シリカゲルが有する細孔の平均細孔径は、３ｎｍである。この平均細孔径は水銀圧入法により得た。
【００４５】
得られた白色結晶をガスクロマトグラフィーにより分析したところ、１，４−ジブロモナフタレンと１，５−ジブロモナフタレンの二種類の化合物が得られており、それ以外の副生成物は検出されなかった。そして、１−ブロモナフタレンの転化率は８３％、１，４−ジブロモナフタレンの収率は７１％、１，５−ジブロモナフタレンの収率は１１％であった。よって、１，５−ジブロモナフタレン収率比は１４％であった。
【００４６】
〔実施例６〕
ジメトキシエタン５．３ｍＬに代えて、平均分子量２００のポリエチレングリコール（以下「ＰＥＧ」と記す）５．３ｍＬ（１−ブロモナフタレンの濃度が２．０ｍｏｌ／Ｌとなる量）を溶媒として用いた点以外は、実施例２と同様に反応を行った。
【００４７】
得られた白色結晶をガスクロマトグラフィーにより分析したところ、１，４−ジブロモナフタレンと１，５−ジブロモナフタレンの二種類の化合物が得られており、それ以外の副生成物は検出されなかった。そして、１−ブロモナフタレンの転化率は７６％、１，４−ジブロモナフタレンの収率は２７％、１，５−ジブロモナフタレンの収率は４％であった。よって、１，５−ジブロモナフタレン収率比は１４％であった。
【００４８】
〔比較例１〕
ゼオライトＡを使用しない点以外は、実施例１と同様に反応を行った。得られた白色結晶をガスクロマトグラフィーにより分析したところ、１，４−ジブロモナフタレンと１，５−ジブロモナフタレンの二種類の化合物が得られており、それ以外の副生成物は検出されなかった。そして、１−ブロモナフタレンの転化率は８０％、１，４−ジブロモナフタレンの収率は７０％、１，５−ジブロモナフタレンの収率は１１％であった。よって、１，５−ジブロモナフタレン収率比は１３％であった。
【００４９】
【表１】
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【００５０】
実施例１〜６及び比較例１の結果を、表１にまとめて示す。表１から分かるように、ゼオライト、活性炭等の多孔質材を添加して反応を行った実施例１〜６は、多孔質材を添加せず反応を行った比較例１と比べて、１，５−ジブロモナフタレン収率比が高かった。このことから、多孔質材を添加して反応を行うことによって、１，５−ジブロモナフタレンを効率良く製造できることが分かる。