(57)【要約】【課題】  意匠的な制約が少ない簡易構造物の現地製造方法を提供する。【解決手段】  次の工程を有し、簡易構造物の垂木を建物躯体から設計した所定間隔をあけて設け、建物躯体の前側に近接して設置する簡易構造物の現地製造方法。（１）後側の左右の柱の基礎穴を躯体から設計した所定間隔内で障害物を避けた位置に形成し、前側の左右の柱の基礎穴を躯体から設計した所定間隔内の位置に形成する工程。（２）前側及び後側で左右の基礎穴に立設した柱と左右の柱間に架設した桁とで門形を形成する工程。（３）垂木を躯体から設計した所定間隔をあけて前後の桁に取り付ける工程。【選択図】      図１
2018123532.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
次の工程を有し、簡易構造物の垂木を建物躯体から設計した所定間隔をあけて設け、建物躯体の前側に近接して設置する簡易構造物の現地製造方法。
（１）後側の左右の柱の基礎穴を躯体から設計した所定間隔内で障害物を避けた位置に形成し、前側の左右の柱の基礎穴を躯体から設計した所定間隔内の位置に形成する工程。
（２）前側及び後側で左右の基礎穴に立設した柱と左右の柱間に架設した桁とで門形を形成する工程。
（３）垂木を躯体から設計した所定間隔をあけて前後の桁に取り付ける工程。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物躯体の前側に近接して設置する簡易構造物の現地製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、建物躯体に近接して設置するテラスにおいて、非特許文献１に示すように、屋根を左右１本ずつの柱で支持する片持ち式のものがあった。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】「ウォールエクステリアカタログ２０１５−２０１６（ＳＴＷ０３５５Ａ）」、三協立山株式会社、２０１５年７月、ｐ．１１６
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、このような片持ち式のテラスでは、強度を確保するために柱を太くしなければならず、意匠的に制約があった。
【０００５】
本発明は、上記事情を鑑みたものであり、意匠的な制約が少ない簡易構造物の現地製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、次の工程を有し、簡易構造物の垂木を建物躯体から設計した所定間隔をあけて設け、建物躯体の前側に近接して設置する簡易構造物の現地製造方法である。
（１）後側の左右の柱の基礎穴を躯体から設計した所定間隔内で障害物を避けた位置に形成し、前側の左右の柱の基礎穴を躯体から設計した所定間隔内の位置に形成する工程。
（２）前側及び後側で左右の基礎穴に立設した柱と左右の柱間に架設した桁とで門形を形成する工程。
（３）垂木を躯体から設計した所定間隔をあけて前後の桁に取り付ける工程。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、左右の前後位置にそれぞれ柱を配置した両支持式で、必要な強度を確保しつつ柱を細くすることができ、意匠的な制約が少ない簡易構造物を製造できる。そして、設置箇所の地中に躯体の基礎や配管などの障害物がある場合に、それを避けつつ躯体から設計した所定間隔内の位置に前後の柱を立てるものであって、これにより柱の前後位置が変動した場合でも、垂木（垂木に屋根材を設けて屋根を構成しテラスとして用いることもできるし、垂木のみを設けてパーゴラとして用いることもできる）を柱の前後位置によらず躯体から設計した所定間隔をあけて前後の桁に取り付けるので、簡易構造物を建物躯体に近接して設置することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】簡易構造物（テラス）の側面図である。
【図２】簡易構造物（テラス）の正面図である。
【図３】簡易構造物（テラス）の側面方向視断面図である。
【図４】簡易構造物（テラス）の正面方向視断面図である。
【図５】簡易構造物（テラス）の垂木と桁の連結部分の説明図である。
【図６】簡易構造物（テラス）の妻垂木と桁の連結部分の説明図である。
【図７（ａ）】簡易構造物（テラス）の組立手順図（１）である。
【図７（ｂ）】簡易構造物（テラス）の組立手順図（２）である。
【図７（ｃ）】簡易構造物（テラス）の組立手順図（３）である。
【図８】簡易構造物（テラス）の柱位置の範囲の説明図である。
【図９】簡易構造物（パーゴラ）の側面図である。
【図１０】簡易構造物（パーゴラ）の正面図である。
【図１１】簡易構造物（パーゴラ）の側面方向視断面図である。
【図１２】簡易構造物（パーゴラ）の正面方向視断面図である。
【図１３】簡易構造物（パーゴラ）の垂木と桁の連結部分の説明図である。
【図１４】簡易構造物（パーゴラ）の垂木端部のクッション材の説明図であり、（ａ）は側面図、（ｂ）は背面図である。
【図１５（ａ）】簡易構造物（パーゴラ）の組立手順図（１）である。
【図１５（ｂ）】簡易構造物（パーゴラ）の組立手順図（２）である。
【図１５（ｃ）】簡易構造物（パーゴラ）の組立手順図（３）である。
【図１６】簡易構造物（パーゴラ）の柱位置の範囲の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。本発明の方法により製造される簡易構造物は、種々の用途に用いられるものであるが、ここでは、住宅などの建物躯体に近接して設置されるテラスを例に挙げる。また、このテラスの例においては、躯体の前側にテラス（簡易構造物）が設置されるものとし（テラス側が前側、躯体側が後側、図１）、左右はテラスを正面視した際の左右方向を示す（図２）。図１〜図４に示すように、このテラスは、左右の柱（前柱４ａ及び後柱４ｂ）と桁２を門形に組んだ上に、垂木１（妻垂木１ａを含む）と、前枠５ａ及び後枠５ｂと、中桟６と、パネル材７と、垂木カバー８を組んで構成した屋根を載せたものである。
【００１０】
前柱４ａ及び後柱４ｂは、断面略正方形の形材からなり、躯体Ｓの前側の左右位置に後柱４ｂを立設してあり、左右の後柱４ｂの前方にそれぞれ前柱４ａを立設してある。設置面の、各柱４ａ，４ｂの立設位置には、上面視して正方形の基礎穴Ｈａ，Ｈｂを形成してあり、基礎穴Ｈａ，Ｈｂに柱４ａ，４ｂを立てて、コンクリート又はモルタルを流し込んで固定してある。なお、屋根（垂木１）が前側に向けて下方に傾斜して設けられるものであり、その傾斜に合わせて、前柱４ａよりも後柱４ｂの方が高くなっている。
【００１１】
桁２は、断面略矩形の形材からなり、左右の前柱４ａ及び左右の後柱４ｂにそれぞれ横架してあり、左右の２本の柱４ａ，４ｂと桁２で門形に組んである。ただし、桁２の上面は、垂木１の傾斜に合わせて、前側に向けて下方に傾斜した面となっている。柱４ａ，４ｂと桁２の連結には、図３及び図４に示すような結合部材４１を用いている。結合部材４１は、略矩形の平板部４２と、平板部４２の下面に左右並んで２枚形成された垂下面４３からなり、平板部４２を桁２の下面に当接させてボルト止めし、２枚の垂下面４３を柱４ａ，４ｂの上端の開口部内に挿入して柱４ａ，４ｂの左右面からネジ止めしてある。
【００１２】
垂木１及び妻垂木１ａは、断面略矩形の形材からなり、図１及び図２に示すように、前後の桁２に横架してあって、前側に向けて下方に傾斜して、左右に等間隔に５本（中間部の３本の垂木１と、両端の２本の妻垂木１ａ）並んでいる。図５に示すように、垂木１の左右の側面の下部には、長手方向に延びる略Ｇ字形の溝状の被係合部１１を形成してある。また、上面の左右方向中央には、長手方向に延びるネジ受溝１２を形成してある。さらに、上面の左右には、タイト材ホルダを設けてあって、それぞれタイト材１３を取り付けてある。
【００１３】
そして、垂木１は桁２と直交して桁２の上面に固定してあり、垂木１と桁２の連結には、図５に示すような連結具３を用いている。連結具３は、矩形平板状の基板部３１と、基板部３１の上面に設けた左右２つの係合部３２を有する。係合部３２は、左右で対向する逆Ｊ字状のものであり、左右の係合部３２の間に垂木１が丁度納まり、垂木１の左右の被係合部１１にそれぞれ係合部３２が垂木１の長手方向に摺動自在に係合する。また、基板部３１は、左右の係合部３２の間部分の垂木固定部３３と、係合部３２の外側部分の桁固定部３４からなり、垂木１の被係合部１１に連結具３の係合部３２を係合させた状態で、垂木固定部３３が垂木１の下面に当接しており、桁固定部３４が垂木１の側方に延出している。そして、垂木固定部３３を、下側から垂木１にネジ止めして固定してあり、桁固定部３４を、上側から桁２にネジ止めして固定してあって、連結具３により垂木１と桁２が連結されている。なお、垂木固定部３３の下面には凹部３５を形成してあり、垂木固定部３３を垂木１に固定するネジの頭部が凹部３５に納まることで、桁２と干渉しないようにしてある。
【００１４】
また、図６に示すように、妻垂木１ａの内側半分は垂木１と同形状であり、すなわち、内側面の下部に、長手方向に延びる略Ｇ字形の溝状の被係合部１１を形成してある。また、上面の左右方向中央には、長手方向に延びるネジ受溝１２を形成してある。さらに、上面の内側には、タイト材ホルダを設けてあって、タイト材１３を取り付けてある。
【００１５】
そして、妻垂木１ａと桁２の連結にも、図６に示すような連結具３ａを用いている。妻垂木１ａ用の連結具３ａは、垂木１用の連結具３の、一方の係合部３２から外側部分を切除した形状であり、矩形平板状の基板部３１と、基板部３１の上面に設けた１つの係合部３２を有していて、基板部３１の、係合部３２より外側部分が垂木固定部３３、内側部分が桁固定部３４となっている。妻垂木１ａの内側面の被係合部１１に係合部３２が妻垂木１ａの長手方向に摺動自在に係合し、係合した状態で、垂木固定部３３が妻垂木１ａの下面に当接しており、桁固定部３４が妻垂木１ａの側方に延出している。そして、垂木固定部３３を、下側から妻垂木１ａにネジ止めして固定してあり、桁固定部３４を、上側から桁２にネジ止めして固定してあって、連結具３ａにより妻垂木１ａと桁２が連結されている。なお、垂木固定部３３の下面には凹部３５を形成してあり、垂木固定部３３を妻垂木１ａに固定するネジの頭部が凹部３５に納まることで、桁２と干渉しないようにしてある。
【００１６】
前枠５ａと後枠５ｂは、それぞれ左右に並んだ垂木１及び妻垂木１ａの前端と後端に取り付けてある。前枠５ａは、上側に向けて開口する溝状の部分を有し、樋として機能するものである。また、後枠５ｂの後側面には、左右にわたって等間隔に複数のクッション材９を取り付けてある。クッション材９は、円錐台形状のものであって、中心軸に沿って貫通孔を形成してあり、貫通孔にネジを通して、後枠５ｂにネジ止めしてある。このクッション材９は、テラスが風にあおられるなどして撓んだ際に、後枠５ｂが躯体Ｓと直接接触することを防ぐためのものである。
【００１７】
中桟６は、左右に並んだ垂木１及び妻垂木１ａの間にそれぞれ渡し掛けるもので、垂木１及び妻垂木１ａの前後方向中央に設けてある。また、中桟６の上面にはタイト材を設けてある。なお、テラスの出幅が大きい場合（垂木１及び妻垂木１ａが長い場合）には、前後に２本以上の中桟６を設けてもよい。
【００１８】
パネル材７は、樹脂製の矩形薄肉平板からなり、左右に並んだ垂木１及び妻垂木１ａの間にそれぞれ設けてある。より詳しくは、図３〜図６に示すように（図２はパネル材７を透過して表してある）、パネル材７の左右の端部が、垂木１又は妻垂木１ａの上面のタイト材１３に載置してあり、パネル材７の前端部が前枠５ａに係止し、後端部が後枠５ｂに係止しており、さらに、パネル材７の前後方向中央部が中桟６のタイト材に支持されている。そして、垂木１及び妻垂木１ａの上側には、それぞれパネル押さえ具７１，７１ａを取り付けてある。垂木１に取り付けるパネル押さえ具７１は、垂木１と略等幅で、左右端部の下面にタイト材ホルダを設けてあって、それぞれタイト材７２を取り付けてある。そして、パネル押さえ具７１の左右のタイト材７２と、垂木１の左右のタイト材１３とで、それぞれパネル材７の端部を挟み込み、パネル押さえ具７１の左右方向中央部を垂木１のネジ受溝１２にネジ止めして、パネル材７を固定してある。一方、妻垂木１ａに取り付けるパネル押さえ具７１ａは、内側端部の下面にタイト材ホルダを設けてあって、タイト材７２を取り付けてある。そして、パネル押さえ具７１ａのタイト材７２と、妻垂木１ａのタイト材１３とで、パネル材７の端部を挟み込み、パネル押さえ具７１ａの外側端部を妻垂木１ａのネジ受溝１２にネジ止めして、パネル材７を固定してある。
【００１９】
垂木カバー８は、垂木１及び妻垂木１ａの上側に取り付けるもので、図５及び図６に示すように、パネル押さえ具７１，７１ａを覆い隠している。垂木１と妻垂木１ａの垂木カバー８は同じ形状であって、下方に向けて開口する断面略コ字形の形材からなり、左右の下端部に内側に向けて突出する当接片８１を形成してある。また、上面には上側に向けて開口する断面略コ字形の溝部８２を形成してある。そして、垂木１においては、垂木カバー８の左右の当接片８１を、垂木１の上部に取り付けたパネル押さえ具７１の上面に当接させてあり、図３及び図５に示すように、Ｚ金具８３を介して垂木１にネジ止めしてある。ここで、垂木カバー８とＺ金具８３は、垂木カバー８の溝部８２の底面でネジ止めしてあり、溝部８２に目板８４を取り付けてネジを覆い隠してある。一方、妻垂木１ａにおいては、垂木カバー８の内側の当接片８１を妻垂木１ａの上部に取り付けたパネル押さえ具７１ａの上面に当接させ、外側の当接片８１を妻垂木１ａに当接させて、図６に示すように、垂木１の場合と同様にＺ金具８３を介して妻垂木１ａにネジ止めしてある。なお、垂木カバー８は、垂木１及び妻垂木１ａよりも前方に長く、前枠５ａよりも前側に突出しており、突出部分の下側には、垂木１と略同形状の化粧材８５を取り付けてあって、垂木１及び妻垂木１ａが前枠５ａを貫通して延びているように見える外観となっている。
【００２０】
次に、図７及び図８に基づき、このように構成するテラスの現地製造方法（施工手順）について説明する。なお、以下において、垂木１には妻垂木１ａを含み、連結具３には妻垂木１ａ用の連結具３ａを含む。このテラスは、垂木１を躯体Ｓから設計した所定間隔をあけて設け、躯体Ｓの前側に近接して設置するものであり、ここでは、垂木１の後端に取り付ける後枠５ｂと、躯体Ｓの間の間隔が、Ｄ１＝７０ｍｍとなる位置に垂木１を設ける（以下、テラス各部の間隔については図１、図２、図８参照）。すなわち、垂木１の位置は、予め定まっていることになる。そして、具体的な手順として、まず、図７（ａ）に示すように、左右の後柱４ｂの基礎穴Ｈｂを、躯体Ｓから設計した所定間隔Ｘ内（より詳しくは、後柱４ｂの中心が、躯体ＳからＤ１だけ離して設けた垂木１の後端部から前側の、設計した所定間隔Ｌ１内に納まり、ＸはＬ１に基礎穴Ｈｂの見込幅を加えた間隔である）で障害物を避けた位置に形成し、左右の前柱４ａの基礎穴Ｈａを、躯体Ｓから設計した所定間隔Ｙ内（より詳しくは、前柱４ａの中心が、躯体ＳからＤ１だけ離して設けた垂木１の前端部から後側の、設計した所定間隔Ｌ２内に納まり、ＹはＬ２に基礎穴Ｈａの見込幅を加えた間隔である）で障害物を避けた位置に形成する。この際、躯体Ｓの基礎が布基礎である場合、地中の基礎が躯体Ｓ自体よりも前側に突出しており、後側（躯体側）の基礎穴Ｈｂを形成する際の障害物Ｓ１となり得る。またそれ以外にも、埋設された種々の配管などが、前後の基礎穴Ｈａ，Ｈｂを形成する際の障害物となり得る。そこで、各基礎穴Ｈａ，Ｈｂは、躯体Ｓから設計した所定間隔Ｘ，Ｙ内でそれらの障害物を避けた位置に形成されるものであり、これにより、前柱４ａと後柱４ｂの間の距離も、設計した所定間隔Ｍ内のものとなる。この実施形態では、柱４ａ，４ｂが９０ｍｍ角であって、後柱４ｂは、最も後側の位置が、中心が躯体Ｓの前側面からＤ２＝２２０ｍｍ離隔した位置であって垂木１の略後端の位置であり、そこからテラスの出幅に応じてＬ１＝３００ｍｍ〜５００ｍｍの範囲（設計した範囲）で前側に移動可能である。また、前柱４ａは、最も前側の位置が、テラスの出幅に応じて躯体Ｓの前側面から定められた距離だけ離隔した位置であって垂木１の略前端の位置であり、そこからテラスの出幅に応じてＬ２＝３００ｍｍ〜５００ｍｍの範囲（設計した範囲）で後側に移動可能である。ただし、前柱４ａと後柱４ｂの移動量の合計も、テラスの出幅に応じて設計した３００ｍｍ〜５００ｍｍの範囲となる。さらに、前柱４ａと後柱４ｂは何れも、左右方向に関して、内側に最大Ｗ１＝５００ｍｍ、外側に最大Ｗ２＝４７ｍｍの範囲で移動可能である（図２ではＷ＝Ｗ１＋Ｗ２）。なお、基礎穴Ｈａ，Ｈｂの形成に際して、地中の障害物の位置が予め図面などによりわかっている場合には、当初からそれを避けた位置に穴を掘ればよい。また、穴を掘ったところ障害物が発見された場合には、現場で適宜基礎穴Ｈａ，Ｈｂの位置を変更すればよい。
【００２１】
続いて、前柱４ａと後柱４ｂの前後位置が定まったことにより、屋根（垂木１）の傾斜に応じた前柱４ａと後柱４ｂの高さもそれぞれ定まる。そこで、前柱４ａ及び後柱４ｂの長さを、前後位置と垂木１の傾斜角度に応じて切り縮めて調整する。屋根は前側に向けて下方に傾斜するので、前柱４ａよりも後柱４ｂの方が長くなる。
【００２２】
続いて、前側で、左右の基礎穴Ｈａに立設した柱４ａと、左右の柱４ａ間に架設した桁２とで門形を形成するとともに、後側で、左右の基礎穴Ｈｂに立設した柱４ｂと、左右の柱４ｂ間に架設した桁２とで門形を形成する。より具体的には、２本の前柱４ａに桁２を横架して門形に組み、同様に２本の後柱４ｂに桁２を横架して門形に組み、図７（ｂ）に示すように、前柱４ａを前側の左右の基礎穴Ｈａに立て、後柱４ｂを後側の左右の基礎穴Ｈｂに立てて、基礎穴Ｈａ，Ｈｂにコンクリート又はモルタルを流し込んで固定する。なお、この工程においては、前柱４ａ及び後柱４ｂを基礎穴Ｈａ，Ｈｂに立ててから、それぞれ左右の前柱４ａ及び後柱４ｂに桁２を載せて、門形に組んでもよい。
【００２３】
続いて、図７（ｃ）に示すように、前後の桁２に垂木１を載置して固定する。垂木１と桁２の連結には、上記のとおり連結具３を用いる。ここで、上記のように垂木１は躯体Ｓから設計した所定間隔をあけて前後の桁２に取り付けるものであって、この実施形態では、垂木１の後端に取り付ける後枠５ｂと、躯体Ｓの間の間隔が、Ｄ１＝７０ｍｍとなる位置とする。この際、上記のように、前柱４ａ及び後柱４ｂの前後位置は地中の障害物によって移動するので、垂木１に対する桁２の取付位置はその都度変化するものであり、前柱４ａ及び後柱４ｂの前後位置が確定することで、垂木１に対する桁２の取付位置が定まる。よって、垂木１の固定に際しては、まず、地上において、連結具３の係合部３２を垂木１の被係合部１１に係合させ、連結具３を垂木１の端部から上記のように定まった桁２の取付位置まで摺動させて、連結具３の垂木固定部３３を下側から垂木１にネジ止めする。こうして各垂木１に前後２つずつ連結具３を取り付ける。次に、垂木１を持ち上げて、屋根の設置位置である高所において、前後の桁２の上に載置する。既に連結具３の位置合わせをしてあり、前後の連結具３の位置がそれぞれ前後の桁２と一致するので、連結具３の桁固定部３４を上側から桁２にネジ止めする。
【００２４】
その後、垂木１の前後端にそれぞれ前枠５ａと後枠５ｂを取り付けるとともに、前後方向中間部に中桟６を取り付ける。なお、後枠５ｂには、予めクッション材９を取り付ける。続いて、垂木１の間にパネル材７を取り付けてパネル押さえ具７１で固定し、さらに垂木１に垂木カバー８を取り付ける。そして、各部材の端部にキャップを取り付けて（キャップは、上記工程の途中で適宜取り付けてもよい）、テラスが完成する。
【００２５】
このようなテラス（簡易構造物）の現地製造方法によれば、左右にそれぞれ前柱４ａと後柱４ｂを配置した両支持式で、片持ち式のものと比べて必要な強度を確保しつつ柱４ａ，４ｂを細くすることができ、意匠的な制約が少ない簡易構造物を製造できる。そして、設置箇所の地中に躯体Ｓの基礎や配管などの障害物がある場合に、それを避けつつ躯体Ｓから設計した所定間隔内の位置に前柱４ａ及び後柱４ｂを立てるものであって、これにより柱４ａ，４ｂの前後位置が変動した場合でも、垂木１を柱４ａ，４ｂの前後位置によらず躯体Ｓから設計した所定間隔をあけて前後の桁２に取り付けるので、簡易構造物を建物躯体に近接して設置することができる。また、垂木１と桁２を連結する際に、予め連結具３を垂木１に固定できるので、作業者は、連結具３を取り付けた垂木１とネジのみを持って高所に上がり、連結具３を桁２にネジ止めすればよく、施工性が良好である。連結具３は予め垂木１の所定の位置に付いており、これだけで垂木１を所定の位置に取り付けられるので、高所で垂木１の位置合わせを行う必要がない。また、連結具３を垂木１に固定する際、連結具３が垂木１に対して摺動自在なので、前柱４ａ及び後柱４ｂの取付位置に応じた位置合わせが容易である。
【００２６】
次に、本発明の方法により、住宅などの建物躯体に近接して設置されるパーゴラを製造する場合を例に挙げる。このパーゴラの例においても、躯体の前側にパーゴラ（簡易構造物）が設置されるものとし（パーゴラ側が前側、躯体側が後側、図９）、左右はパーゴラを正面視した際の左右方向を示す（図１０）。図９〜図１２に示すように、このパーゴラは、左右の柱（前柱４ａ及び後柱４ｂ）と桁２を門形に組み、前後の桁２の間に出幅桁２ａを設け、さらに前後の桁２の上に垂木１を載せたものである。
【００２７】
前柱４ａ及び後柱４ｂは、断面略正方形の形材からなり、躯体Ｓの前側の左右位置に後柱４ｂを立設してあり、左右の後柱４ｂの前方にそれぞれ前柱４ａを立設してある。設置面の、各柱４ａ，４ｂの立設位置には、上面視して正方形の基礎穴Ｈａ，Ｈｂを形成してあり、基礎穴Ｈａ，Ｈｂに柱４ａ，４ｂを立てて、コンクリート又はモルタルを流し込んで固定してある。なお、垂木１は水平に設けられるものであり、前柱４ａと後柱４ｂは同じ高さである。
【００２８】
桁２は、断面略矩形の形材からなり、左右の前柱４ａ及び左右の後柱４ｂにそれぞれ横架してあり、左右の２本の柱４ａ，４ｂと桁２で門形に組んである。柱４ａ，４ｂと桁２の連結には、図１１及び図１２に示すような結合部材４１を用いている。結合部材４１は、略矩形の平板部４２と、平板部４２の下面に左右並んで２枚形成された垂下面４３からなり、平板部４２を桁２の下面に当接させてボルト止めし、２枚の垂下面４３を柱４ａ，４ｂの上端の開口部内に挿入して柱４ａ，４ｂの左右面からネジ止めしてある。
【００２９】
出幅桁２ａは、断面略矩形の形材からなり、前後の桁２の間の左右端部にそれぞれ横架してある。図１１に示すように、前側の桁２の後側面及び後側の桁２の前側面に、略Ｌ字形の取付具２１を取り付けてあり、前後の取付具２１に出幅桁２ａの前後の端部を載置し、下側からネジ止めして固定してある。
【００３０】
垂木１は、下側部材１４と、上側部材１５の２つの形材を組み合わせて形成されるものであり、図９及び図１０に示すように、前後の桁２に横架してあって、水平向きで、左右に等間隔に７本並んでいる。図１３に示すように、垂木１の下側部材１４は、底面部１４１と、底面部１４１の上面の左右方向中央に形成した断面略矩形の突部１４２と、底面部１４１の左右両端から上向きに立設する立設片１４３を有し、突部１４２の高さは立設片１４３の高さよりも高く、突部１４２の上端の左右端部には、先端に外側向きの爪状部を有する係合片１４４を形成してある。一方、垂木１の上側部材１５は、断面略矩形で下側部材１４と左右幅が同じであって、下面の左右方向中央に形成した下側溝部１５１と、上面の左右方向中央に形成した上側溝部１５２と、下面の左右両端から下向きに垂下する垂下片１５３を有し、下側溝部１５１の側壁部には、下側部材１４の係合片１４４と係合する爪状部を形成してあり、垂下片１５３の下端部内側には、略Ｌ字形の係止片１５４を形成してある。
【００３１】
そして、垂木１は桁２と直交して桁２の上面に固定してある。垂木１の下側部材１４の底面部１４１が、桁２の上面に当接しており、底面部１４１の突部１４２と立設片１４３の間部分からネジ止めして、下側部材１４を桁２に固定してある。また、上側部材１５の左右の垂下片１５３の係止片１５４を下側部材１４の左右の立設片１４３の上端にそれぞれ係止させ、下側部材１４の左右の係合片１４４を上側部材１５の下側溝部１５１に挿入して爪状部同士を係合させて、下側部材１４の上側から、上側部材１５を取り付けてあって、上側部材１５によって、下側部材１４を桁２に固定するネジを覆い隠してある。そして、上側部材１５の上側溝部１５２の底面から、下側溝部１５１の底面を貫通して、下側部材１４の突部１４２の上面にネジ止めしてあり、上側溝部１５２に目板１５５を取り付けてネジを覆い隠してある。このようにして形成される垂木１は、下側部材１４と上側部材１５が一体となって断面略矩形となる。
【００３２】
また、図１４に示すように、各垂木１の後端部には、後端面全体を覆い上面まで延びる略Ｌ字形の後端部材１６を取り付けてある。後端部材１６は、垂木１の上面にネジ止めしてあり、後側面にネジ孔を形成してある。そして、後端部材１６の後側面には、クッション材９を取り付けてある。クッション材９は、円錐台形状のものであって、中心軸に沿って貫通孔を形成してあり、貫通孔にネジを通して、後端部材１６のネジ孔にネジ止めしてある。このクッション材９は、パーゴラが風にあおられるなどして撓んだ際に、垂木１の後端が躯体Ｓと直接接触することを防ぐためのものである。
【００３３】
次に、図１５及び図１６に基づき、このように構成するパーゴラの現地製造方法（施工手順）について説明する。このパーゴラは、垂木１を躯体Ｓから設計した所定間隔をあけて設け、躯体Ｓの前側に近接して設置するものであり、ここでは、垂木１の後端と、躯体Ｓの間の間隔が、Ｄ１＝７０ｍｍとなる位置に垂木１を設ける（以下、パーゴラ各部の間隔については図９、図１０、図１６参照）。すなわち、垂木１の位置は、予め定まっていることになる。そして、具体的な手順として、まず、図１５（ａ）に示すように、左右の後柱４ｂの基礎穴Ｈｂを、躯体Ｓから設計した所定間隔Ｘ内（より詳しくは、後柱４ｂの中心が、躯体ＳからＤ１だけ離して設けた垂木１の後端部から前側の、設計した所定間隔Ｌ１内に納まり、ＸはＬ１に基礎穴Ｈｂの見込幅を加えた間隔である）で障害物を避けた位置に形成し、左右の前柱４ａの基礎穴Ｈａを、躯体Ｓから設計した所定間隔Ｙ内（より詳しくは、前柱４ａの中心が、躯体ＳからＤ１だけ離して設けた垂木１の前端部から後側の、設計した所定間隔Ｌ２内に納まり、ＹはＬ２に基礎穴Ｈａの見込幅を加えた間隔である）で障害物を避けた位置に形成する。この際、躯体Ｓの基礎が布基礎である場合、地中の基礎が躯体Ｓ自体よりも前側に突出しており、後側（躯体側）の基礎穴Ｈｂを形成する際の障害物Ｓ１となり得る。またそれ以外にも、埋設された種々の配管などが、前後の基礎穴Ｈａ，Ｈｂを形成する際の障害物となり得る。そこで、各基礎穴Ｈａ，Ｈｂは、躯体Ｓから設計した所定間隔Ｘ，Ｙ内でそれらの障害物を避けた位置に形成されるものであり、これにより、前柱４ａと後柱４ｂの間の距離も、設計した所定間隔Ｍ内のものとなる。この実施形態では、柱４ａ，４ｂが９０ｍｍ角であって、後柱４ｂは、最も後側の位置が、中心が躯体Ｓの前側面からパーゴラの出幅に応じてＤ２＝１８４ｍｍ〜１６８ｍｍ離隔した位置であって垂木１の略後端の位置であり、そこからパーゴラの出幅に応じてＬ１＝３００ｍｍ〜５００ｍｍの範囲（設計した範囲）で前側に移動可能である。また、前柱４ａは、最も前側の位置が、パーゴラの出幅に応じて躯体Ｓの前側面から定められた距離だけ離隔した位置であって垂木１の略前端の位置であり、そこからパーゴラの出幅に応じてＬ２＝３００ｍｍ〜５００ｍｍの範囲（設計した範囲）で後側に移動可能である。ただし、前柱４ａと後柱４ｂの移動量の合計も、パーゴラの出幅に応じて設計した３００ｍｍ〜５００ｍｍの範囲となる。さらに、前柱４ａと後柱４ｂは何れも、左右方向に関して、内側に最大Ｗ１＝５００ｍｍ、外側に最大Ｗ２＝２３ｍｍの範囲で移動可能である（図１０ではＷ＝Ｗ１＋Ｗ２）。なお、基礎穴Ｈａ，Ｈｂの形成に際して、地中の障害物の位置が予め図面などによりわかっている場合には、当初からそれを避けた位置に穴を掘ればよい。また、穴を掘ったところ障害物が発見された場合には、現場で適宜基礎穴Ｈａ，Ｈｂの位置を変更すればよい。
【００３４】
続いて、前側で、左右の基礎穴Ｈａに立設した柱４ａと、左右の柱４ａ間に架設した桁２とで門形を形成するとともに、後側で、左右の基礎穴Ｈｂに立設した柱４ｂと、左右の柱４ｂ間に架設した桁２とで門形を形成する。より具体的には、桁２に出幅桁２ａの取付具２１を取り付けた上で、２本の前柱４ａに桁２を横架して門形に組み、同様に２本の後柱４ｂに桁２を横架して門形に組み、図１５（ｂ）に示すように、前柱４ａを前側の左右の基礎穴Ｈａに立て、後柱４ｂを後側の左右の基礎穴Ｈｂに立てて、基礎穴Ｈａ，Ｈｂにコンクリート又はモルタルを流し込んで固定する。なお、この工程においては、前柱４ａ及び後柱４ｂを基礎穴Ｈａ，Ｈｂに立ててから、それぞれ左右の前柱４ａ及び後柱４ｂに桁２を載せて、門形に組んでもよい。
【００３５】
続いて、前後の桁２の間の左右端部に、それぞれ出幅桁２ａを取り付ける。この際、前柱４ａ及び後柱４ｂを前後に移動させた場合には、移動距離に応じて、出幅桁２ａを切り縮めて長さを調整する。出幅桁２ａは、前後の端部を桁２に取り付けた取付具２１に載置し、下側からネジ止めして固定する。
【００３６】
続いて、図１５（ｃ）に示すように、前後の桁２に垂木１を載置して固定する。ここで、上記のように垂木１は躯体Ｓから設計した所定間隔をあけて前後の桁２に取り付けるものであって、この実施形態では、垂木１の後端と、躯体Ｓの間の間隔が、Ｄ１＝７０ｍｍとなる位置とする。この際、上記のように、前柱４ａ及び後柱４ｂの前後位置は地中の障害物によって移動するので、垂木１に対する桁２の取付位置はその都度変化するものであり、前柱４ａ及び後柱４ｂの前後位置が確定することで、垂木１に対する桁２の取付位置が定まる。よって、垂木１の固定に際しては、まず、地上において、垂木１の下側部材１４の底面部１４１の突部１４２と立設片１４３の間部分の、上記のように定まった前後２箇所の桁２の取付位置に、ネジ孔を形成する。次に、垂木１の下側部材１４を持ち上げて、屋根の設置位置である高所において、前後の桁２の上に載置する。既に桁２の取付位置にネジ孔を形成してあり、前後のネジ孔の位置がそれぞれ前後の桁２と一致するので、垂木１の下側部材１４の底面部１４１を上側から桁２にネジ止めする。次に、垂木１の上側部材１５を持ち上げて、下側部材１４に上側から取り付けてネジ止めし、垂木１が形成される。
【００３７】
その後、垂木１の後端にクッション材９を設けた後端部材１６を取り付ける。そして、各部材の端部にキャップを取り付けて（キャップは、上記工程の途中で適宜取り付けてもよい）、パーゴラが完成する。
【００３８】
このようなパーゴラ（簡易構造物）の現地製造方法によれば、左右にそれぞれ前柱４ａと後柱４ｂを配置した両支持式で、片持ち式のものと比べて必要な強度を確保しつつ柱４ａ，４ｂを細くすることができ、意匠的な制約が少ない簡易構造物を製造できる。そして、設置箇所の地中に躯体Ｓの基礎や配管などの障害物がある場合に、それを避けつつ躯体Ｓから設計した所定間隔内の位置に前柱４ａ及び後柱４ｂを立てるものであって、これにより柱４ａ，４ｂの前後位置が変動した場合でも、垂木１を柱４ａ，４ｂの前後位置によらず躯体Ｓから設計した所定間隔をあけて前後の桁２に取り付けるので、簡易構造物を建物躯体に近接して設置することができる。また、垂木１が下側部材１４と上側部材１５とに分割されており、下側部材１４を桁２にネジ止めして、上側部材１５で上側から覆うので、ネジやその他の部品が露出せず、意匠性が良好である。特にパーゴラにおいては、屋根材がなく、垂木１と桁２の接合部が上側（上層階）から直接見えるため、有効である。
【００３９】
本発明は、上記の実施形態に限定されない。たとえば、テラスの場合とパーゴラの場合の何れにおいても、上記の本発明の趣旨に影響しない部分において、工程の変更、追加、削除があっても構わない。
【符号の説明】
【００４０】
１  垂木
２  桁
４ａ  前柱
４ｂ  後柱
Ｈａ  基礎穴（前側）
Ｈｂ  基礎穴（後側）
Ｓ  躯体
【図１】
2018123532.tif 000003
【図２】
2018123532.tif 000004
【図３】
2018123532.tif 000005
【図４】
2018123532.tif 000006
【図５】
2018123532.tif 000007
【図６】
2018123532.tif 000008
【図７（ａ）】
2018123532.tif 000009
【図７（ｂ）】
2018123532.tif 000010
【図７（ｃ）】
2018123532.tif 000011
【図８】
2018123532.tif 000012
【図９】
2018123532.tif 000013
【図１０】
2018123532.tif 000014
【図１１】
2018123532.tif 000015
【図１２】
2018123532.tif 000016
【図１３】
2018123532.tif 000017
【図１４】
2018123532.tif 000018
【図１５（ａ）】
2018123532.tif 000019
【図１５（ｂ）】
2018123532.tif 000020
【図１５（ｃ）】
2018123532.tif 000021
【図１６】
2018123532.tif 000022