(57)【要約】【課題】光反応性及び暗所下安定性に優れ、かつ、可視光による脱保護が可能なケージド化合物を提供する。【解決手段】ケージド化合物は、下記一般式（１）で表される。一般式（１）中、Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、シアノ基、アルコキシ基、ヒドロキシ基、又はアルキルアミノ基を表し、Ｒ２は、アルキル基又は窒素原子以外のヘテロ原子を表し、Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子又はアルキル基を表し、Ｘは１価の陰イオンを表し、Ｙは１価の有機基を表し、Ｚは、水素原子又は１価の有機基を表し、ａは０又は１を表す。但し、Ｒ２が窒素原子以外のヘテロ原子を表す場合、ａは０を表す。2018199640.tif 000031【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表されるケージド化合物。
【化１】
2018199640.tif 000026
[一般式（１）中、Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、シアノ基、アルコキシ基、ヒドロキシ基、又はアルキルアミノ基を表し、Ｒ２は、アルキル基又は窒素原子以外のヘテロ原子を表し、Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子又はアルキル基を表し、Ｘは１価の陰イオンを表し、Ｙは１価の有機基を表し、Ｚは、水素原子又は１価の有機基を表し、ａは０又は１を表す。但し、Ｒ２が窒素原子以外のヘテロ原子を表す場合、ａは０を表す。]
【請求項２】
前記一般式（１）において、Ｒ２は炭素数１〜１２のアルキル基である、請求項１に記載のケージド化合物。
【請求項３】
前記一般式（１）において、Ｒ１はハロゲン原子、ヒドロキシ基又はアミノ基である、請求項１又は請求項２に記載のケージド化合物。
【請求項４】
前記一般式（１）において、Ｘは、ハロゲン化物イオン、トリフルオロメチル酢酸イオン又はトリフルオロメタンスルホン酸イオンである、請求項１〜請求項３の何れか１項に記載のケージド化合物。
【請求項５】
前記一般式（１）において、Ｘは、臭素イオン、ヨウ素イオン又はトリフルオロメタンスルホン酸イオンである、請求項１〜請求項４の何れか１項に記載のケージド化合物。
【請求項６】
前記一般式（１）において、Ｙは、下記一般式（２）、一般式（３）又は一般式（４）で表される、請求項１〜請求項５の何れ１項に記載のケージド化合物。
【化２】
2018199640.tif 000027
[一般式（２）中、Ｒ４は、アルキレン基を表し、＊は連結部を表す。]
【化３】
2018199640.tif 000028
[一般式（３）中、Ｒ５は、水素原子又は脂肪族炭化水素基を表し、＊は連結部を表す。]
【化４】
2018199640.tif 000029
[一般式（４）中、Ｒ６は、アルキレン基を表し、＊は連結部を表す。]
【請求項７】
キノリン誘導体を準備する工程と、
前記キノリン誘導体とアミノ基を有する化合物とを縮合反応させる工程と、
前記キノリン誘導体にアルキル基又は窒素原子以外のヘテロ原子を導入する工程と、
を含む、下記一般式（１）で表されるケージド化合物の製造方法。
【化５】
2018199640.tif 000030
[一般式（１）中、Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、シアノ基、アルコキシ基、ヒドロキシ基、又はアルキルアミノ基を表し、Ｒ２は、アルキル基又は窒素原子以外のヘテロ原子を表し、Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子又はアルキル基を表し、Ｘは１価の陰イオンを表し、Ｙは１価の有機基を表し、Ｚは、水素原子又は１価の有機基を表し、ａは０又は１を表す。但し、Ｒ２が窒素原子以外のヘテロ原子を表す場合、ａは０を表す。]
【請求項８】
請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載のケージド化合物を細胞に導入する工程と、
励起光を前記ケージド化合物に照射して、一般式（１）中の−ＮＹＺ基を脱離し、前記ＮＹＺ基を含むアミノ基を有する化合物を細胞内で発現させる工程と、
を含む発現方法。
【請求項９】
前記励起光の波長領域は、３８０ｎｍ〜５００ｎｍである請求項８に記載の発現方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケージド化合物及びケージド化合物の製造方法並びに発現方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ケージド化合物（Caged compounds）とは、生理活性分子の生物活性に重要な官能基を光で脱保護できる保護基（以下、「光感受性保護基」ともいう。）で保護（修飾）して、一時的に、不活性化させた化合物である。
ケージド化合物は光を照射することにより、光感受性保護基による保護が解除されて（アンケージング）生物活性を発現するため、生理活性分子が作用する時間、場所等を高い時空間分解能で制御できる。これにより、近年、ケージド化合物は、神経細胞間の情報伝達の解析を含め、ライフサイエンス分野において汎用されている。
【０００３】
汎用のケージド化合物としては、例えば、ＲｕＢｉ（Ruthenium-Bipyridine-Triphenylphosphine）等で神経伝達物質等を保護したケージド化合物が知られている（例えば、非特許文献１参照）。
【０００４】
また、例えば、Ｂｈｃ（6-bromo-7-hydroxycoumarin-4-ylmethyl）基を光感受性保護基として有するケージド化合物が開示されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】国際公開第２０００／０３１５８８号
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】フナコシ株式会社  ケージド化合物カタログ、［平成29年5月8日検索］インターネット＜ＵＲＬ：http://www.funakoshi.co.jp/contents/6676＞
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１に記載された、Ｂｈｃ基を有するエステル型ケージド化合物及び、２−ニトロベンジル型、ヒドロキシフェナシル型及びクマリニルメチル型の汎用されているケージド化合物等では、短波長の紫外光を利用して脱保護を行うため、短波長の紫外光による細胞損傷が懸念される。そのため、紫外光よりも波長が長い、可視光による脱保護が可能なケージド化合物の開発が一層求められている。
【０００８】
非特許文献１に記載されたＲｕＢｉで保護されたグルタミン酸（ＲｕＢｉ−グルタミン酸ナトリウム）は、可視光による脱保護が可能なケージド化合物である。しかしながら、ＲｕＢｉ−グルタミン酸ナトリウムは、光反応効率が低いため、より実用的に用いるためには、さらに高い光反応性を示すケージド化合物が求められている。
【０００９】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであり、光反応性及び暗所下安定性に優れ、かつ、可視光による脱保護が可能なケージド化合物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは上記の課題を解決すべく、キノリニウム型の光感受性保護基と、−Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＮＨ−を介して、生理活性分子等のアミノ基を有する化合物とを結合することで、光反応性及び暗所下安定性に優れ、かつ、可視光による脱保護が可能なケージド化合物を見出した。
【００１１】
上記課題を解決するための具体的な手段には、以下の態様が含まれる。
＜１＞下記一般式（１）で表されるケージド化合物である。
【００１２】
【化１】
2018199640.tif 000002
【００１３】
一般式（１）中、Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、シアノ基、アルコキシ基、ヒドロキシ基、又はアルキルアミノ基を表し、Ｒ２は、アルキル基又は窒素原子以外のヘテロ原子を表し、Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子又はアルキル基を表し、Ｘは１価の陰イオンを表し、Ｙは１価の有機基を表し、Ｚは、水素原子又は１価の有機基を表し、ａは０又は１を表す。但し、Ｒ２が窒素原子以外のヘテロ原子を表す場合、ａは０を表す。
【００１４】
＜２＞  前記一般式（１）において、Ｒ２は炭素数１〜１２のアルキル基である、＜１＞に記載のケージド化合物。
【００１５】
＜３＞  前記一般式（１）において、Ｒ１はハロゲン原子、ヒドロキシ基又はアミノ基である、＜１＞又は＜２＞に記載のケージド化合物。
【００１６】
＜４＞  前記一般式（１）において、Ｘは、ハロゲン化物イオン、トリフルオロメチル酢酸イオン又はトリフルオロメタンスルホン酸イオンである、＜１＞〜＜３＞のいずれか１つに記載のケージド化合物。
【００１７】
＜５＞  前記一般式（１）において、Ｘは、臭素イオン、ヨウ素イオン又はトリフルオロメタンスルホン酸イオンである、＜１＞〜＜４＞のいずれか１つに記載のケージド化合物。
【００１８】
＜６＞  前記一般式（１）において、Ｙは、下記一般式（２）、一般式（３）又は一般式（４）で表される基である、＜１＞〜＜５＞のいずれか１つに記載のケージド化合物。
【００１９】
【化２】
2018199640.tif 000003
【００２０】
一般式（２）中、Ｒ４は、アルキレン基を表し、＊は連結部を表す。
【００２１】
【化３】
2018199640.tif 000004
【００２２】
一般式（３）中、Ｒ５は、水素原子又は脂肪族炭化水素基を表し、＊は連結部を表す。
【００２３】
【化４】
2018199640.tif 000005
【００２４】
一般式（４）中、Ｒ６は、アルキレン基を表し、＊は連結部を表す。
【００２５】
＜７＞  キノリン誘導体を準備する工程と、
前記キノリン誘導体とアミノ基を有する化合物とを縮合反応させる工程と、
前記キノリン誘導体にアルキル基又は窒素原子以外のヘテロ原子を導入する工程と、
を含む、下記一般式（１）で表されるケージド化合物の製造方法。
【００２６】
【化５】
2018199640.tif 000006
【００２７】
一般式（１）中、Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、シアノ基、アルコキシ基、ヒドロキシ基、又はアルキルアミノ基を表し、Ｒ２は、アルキル基又は窒素原子以外のヘテロ原子を表し、Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子又はアルキル基を表し、Ｘは１価の陰イオンを表し、Ｙは１価の有機基を表し、Ｚは、水素原子又は１価の有機基を表し、ａは０又は１を表す。但し、Ｒ２が窒素原子以外のヘテロ原子を表す場合、ａは０を表す。
【００２８】
＜８＞  ＜１＞〜＜６＞のいずれか１つに記載のケージド化合物を細胞に導入する工程と、励起光を前記ケージド化合物に照射して、一般式（１）中の−ＮＹＺ基を脱離し、前記ＮＹＺ基を含むアミノ基を有する化合物を細胞内で発現させる工程と、を含む発現方法。
【００２９】
＜９＞  前記励起光の波長領域は、３８０ｎｍ〜５００ｎｍである＜８＞に記載の発現方法。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によれば、光反応性及び暗所下安定性に優れ、かつ、可視光による脱保護が可能なケージド化合物を提供される。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明のケージド化合物であるＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図２】本発明のケージド化合物であるＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕの１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図３】本発明のケージド化合物であるＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ａｌａの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図４Ａ】横軸に照射時間、縦軸にケージド化合物であるＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕの残存率（％）をプロットした図である。
【図４Ｂ】逆相ＨＰＬＣを用いて測定される、保持時間を横軸に、照射時間を縦軸にとった、４５８ｎｍの励起光を照射後のＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕの光反応性を示す図である。
【図５Ａ】横軸に照射時間、縦軸にケージド化合物であるＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ａｌａの残存率（％）をプロットした図である。
【図５Ｂ】逆相ＨＰＬＣを用いて測定される、保持時間を横軸に、照射時間を縦軸にとった、４５８ｎｍの励起光を照射後のＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ａｌａの光反応性を示す図である。
【図６】暗所下に保存したときのケージド化合物であるＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕの残存率の変化を示す図である。
【図７】暗所下に保存したときのケージド化合物であるＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ａｌａの残存率の変化を示す図である。
【図８Ａ】横軸に照射時間、縦軸にケージド化合物であるＲｕＢｉ−グルタミン酸の残存率（％）をプロットした図である。
【図８Ｂ】逆相ＨＰＬＣを用いて測定される、保持時間を横軸に、照射時間を縦軸にとった、４４５ｎｍの励起光を照射後のＲｕＢｉ−グルタミン酸の光反応性を示す図である。
【図９Ａ】横軸に照射時間、縦軸にケージド化合物であるＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−ＯＡｃの残存率（％）をプロットした図である。
【図９Ｂ】逆相ＨＰＬＣを用いて測定される、保持時間を横軸に、照射時間を縦軸にとった、４５０ｎｍの励起光を照射後のＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−ＯＡｃの光反応性を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
以下、本発明のケージド化合物について詳細に説明する。
本発明は以下の実施の形態に限定されるものではなく、その要旨の範囲内で種々に変形して実施することができる。
本明細書において「工程」との語は、独立した工程だけではなく、他の工程と明確に区別できない場合であってもその工程の所期の作用が達成されれば、本用語に含まれる。
また、本明細書において「〜」を用いて示された数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値をそれぞれ最小値および最大値として含む範囲を示すものとする。
【００３３】
本明細書において、ケージド化合物とは、生理活性分子の生物活性に重要な官能基を光照射により脱保護できる保護基（光感受性保護基）で保護して、その生物活性を一時的に失わせた化合物を意味する。
【００３４】
本明細書において、「Ｍｅ」はメチル基、「Ｅｔ」はエチル基、「Ｂｕ」はブチル基、「ＯＭｅ」はメトキシ基、「Ｐｈ」はフェニル基、「ＣＦ３ＣＯＯ−」はトリフルオロメチル酢酸イオン、「Ｔｆ」はトリフルオロメタンスルホニル基を表し、「ＴｆＯ−」はトリフルオロメタンスルホン酸イオンを表す。
【００３５】
《ケージド化合物》
本発明のケージド化合物は、下記一般式（１）で表される。
【００３６】
【化６】
2018199640.tif 000007
【００３７】
一般式（１）中、Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、シアノ基、アルコキシ基、ヒドロキシ基、又はアミノ基を表し、Ｒ２は、アルキル基又は窒素原子以外のヘテロ原子を表し、Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子又はアルキル基を表し、Ｘは１価の陰イオンを表し、Ｙは１価の有機基を表し、Ｚは、水素原子又は１価の有機基を表し、ａは０又は１を表す。但し、Ｒ２が窒素原子以外のヘテロ原子を表す場合、ａは０を表す。
【００３８】
本発明のケージド化合物は、一時的に不活性化を所望する分子が、キノリウム型の光感受性保護基によって、−Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｎ−（以下、「オキシカーバメート結合」ともいう。）を介して保護された化合物である。
本発明のケージド化合物は上記構成を有するので、ケージド化合物に可視光を照射すると、光感受性保護基と、保護されていた分子と、が脱離する。すなわち、光感受性保護基がケージド化合物から脱保護されることにより、保護されていた分子は活性を示すことが可能である。
【００３９】
また、本発明のケージド化合物は、可視光領域に極大吸収波長を有するキノリニウム型光感受性保護基を有する。そのため、細胞損傷が低い可視光をケージド化合物に照射することで、脱保護が可能であり、かつ、高い光反応効率で脱保護を行うことが可能である。  さらに、本発明のケージド化合物は、生理的条件下で加水分解に対して安定性を有するオキシカーバメート結合を介して生理活性分子と結合しているため、比較的容易に加水分解されるエステル結合を有するケージド化合物に比べて、顕著に高い安定性を有する。
以下、本発明のケージド化合物の詳細について説明する。
【００４０】
ケージド化合物は、上記一般式（１）で表される。一般式（１）中、Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、シアノ基、アルコキシ基、ヒドロキシ基、又はアミノ基を表す。
【００４１】
Ｒ１で表されるハロゲン原子としては、特に制限はなく、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等が挙げられる。
これらの中でも、ハロゲン原子としては、臭素原子又は塩素原子が好ましい。
【００４２】
Ｒ１で表されるアルキル基は、直鎖状であっても分岐鎖状であっても環状であってもよく、無置換であっても置換基を有していてもよい。
Ｒ１で表されるアルキル基としては、無置換のアルキル基が好ましく、直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基がより好ましく、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数１〜１２のアルキル基が更に好ましく、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数１〜１０のアルキル基が特に好ましく、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数１〜４のアルキル基が最も好ましい。
【００４３】
アルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、１−エチルプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、２−メチルブチル基、３，３−ジメチルブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、１−メチルペンチル基、ｎ−ヘキシル基、イソヘキシル基、ｓｅｃ−ヘキシル基、ｔｅｒｔ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、イソヘプチル基、ｓｅｃ−ヘプチル基、ｔｅｒｔ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、イソオクチル基、ｓｅｃ−オクチル基、ｔｅｒｔ−オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基などが挙げられる。
【００４４】
Ｒ１で表されるアリール基は、無置換であっても置換基を有していてもよい。アリール基に導入可能な置換基としては、ハロゲン原子、炭素数１〜５のアルキル基、炭素数１〜５のアルコキシ基、炭素数１〜３以下のアルキル基で置換された置換アミノ基、フェニル基で置換された置換アミノ基等が挙げられる。
【００４５】
Ｒ１で表されるアリール基の総炭素数（即ち、置換基を有する場合には置換基の炭素数も含めた総炭素数を意味する。以下、同義である。）としては、６〜２０が好ましく、６〜１８がより好ましい。
上記アリール基の具体例としては、フェニル基、ナフチル基、ベンジル基、ジフェニルアミノフェニル基等が挙げられる。
【００４６】
Ｒ１で表されるアリール基としては、置換又は無置換のフェニル基が好ましく、アルキル基で置換された総炭素数７〜２０のフェニル基又はフェニル基で置換された置換アミノ基を有するフェニル基がより好ましく、フェニル基で置換された置換アミノ基を有する総炭素数６〜１８フェニル基が更に好ましく、ジフェニルアミノフェニル基が特に好ましい。）
【００４７】
Ｒ１で表されるアルコキシ基は、直鎖状であっても分岐鎖状であっても環状であってもよく、無置換であっても置換基を有していてもよい。
Ｒ１で表されるアルコキシ基としては、直鎖状又は分岐鎖状の無置換のアルコキシ基であることが好ましく、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数１〜２４のアルコキシ基であることがより好ましく、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数１〜１０のアルコキシ基であることが更に好ましく、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数１〜４のアルコキシ基であることが特に好ましい。
【００４８】
アルコキシ基の具体例としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、イソプロピルオキシ基、イソブチルオキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、２−エチルヘキシルオキシ基、ｔ−オクチルオキシ基、デシルオキシ基、ドデシルオキシ基、テトラデシルオキシ基、２−ヘキシルデシルオキシ基、ヘキサデシルオキシ基、オクタデシルオキシ基、シクロヘキシルメチルオキシ基、及びオクチルシクロヘキシルオキシ基を挙げることができる。
【００４９】
Ｒ１で表されるアミノ基は、１級アミノ基、２級アミノ基、３級アミノ基であってもよく、無置換であっても置換基を有していてもよい。
アミノ基に導入可能な置換基としては、アルキル基、アリール基、ヘテロ環基等が挙げられる。
【００５０】
Ｒ１で表されるアミノ基としては、総炭素数０〜２０のアミノ基が好ましく、総炭素数１〜１２のアミノ基がより好ましく、総炭素数２〜１２のジアルキルアミノ基若しくはモノアルキルアミノ基又はジフェニルアミノ基が更に好ましく、総炭素数２〜８のジアルキルアミノ基が特に好ましい。
【００５１】
アミノ基の具体例としては、アミノ基、メチルアミノ基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジトリルアミノ基などが挙げられる。
【００５２】
電子供与性の観点から、一般式（１）中、Ｒ１としては、置換又は無置換のフェニル基、総炭素数２〜１２のジアルキルアミノ基若しくはモノアルキルアミノ基又はヒドロキシ基が好ましく、総炭素数２〜８のモノアルキルアミノ基若しくはジアルキルアミノ基、フェニル基で置換された置換アミノ基を有する総炭素数６〜１８フェニル基又はヒドロキシ基がより好ましく、ヒドロキシ基又はジフェニルアミノフェニル基が更に好ましい。
【００５３】
一般式（１）中、Ｒ２は、アルキル基又は、窒素原子以外のヘテロ原子を表す。但し、Ｒ２が窒素原子以外のヘテロ原子を表す場合、ａは０を表す。
Ｒ２で表されるアルキル基は、直鎖状であっても分岐鎖状であっても環状であってもよく、無置換であっても置換基を有していてもよい。アルキル基に導入可能な置換基としては、アリール基、ヘテロ環基、カルボキシ基等が挙げられる。
【００５４】
Ｒ２で表される無置換のアルキル基としては、直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基が好ましく、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数１〜１２のアルキル基がより好ましく、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数１〜１０のアルキル基が更に好ましく、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数１〜４のアルキル基が特に好ましい。
【００５５】
無置換のアルキル基の具体例としては、Ｒ１で表されるアルキル基と同義である。
【００５６】
Ｒ２で表される置換基を有するアルキル基としては、炭素数１〜１０のアルキル基にアリール基が結合した基であることが好ましく、炭素数１〜５のアルキル基にアリール基が結合した基であることがより好ましく、炭素数１〜３のアルキル基にアリール基が結合した基であることが更に好ましく、メチル基にフェニル基が結合した基（ベンジル基）であることが特に好ましい。
【００５７】
Ｒ２で表される窒素原子以外のヘテロ原子としては、酸素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等が挙げられる。これらの中でも、窒素原子以外のヘテロ原子としては、酸素原子であることが好ましい。
【００５８】
光反応性の観点から、Ｒ２としては、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数１〜４のアルキル基若しくはベンジル基が好ましく、合成が容易である観点から、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数１〜４のアルキル基がより好ましく、直鎖状の炭素数１〜４のアルキル基が更に好ましい。
【００５９】
一般式（１）中、Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子又はアルキル基を表す。
Ｒ３で表されるハロゲン原子及びアルキル基としては、Ｒ１におけるハロゲン原子及びアルキル基と同義であり、好ましい範囲も同様である。
【００６０】
副反応を抑制しやすい観点から、Ｒ３としては、水素原子、塩素原子又は直鎖状の炭素数１〜４のアルキル基であることが好ましく、水素原子であることがより好ましい。
【００６１】
一般式（１）中、Ｘ−は一価の陰イオンを表す。
Ｘ−で表される一価の陰イオンは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
一価の陰イオンとしては、例えば、ハロゲン化物イオン（例えば、フッ素イオン、塩素イオン、臭素イオン、ヨウ素イオン）、スルホン酸イオン（例えば、メタンスルホン酸イオン、ｐ−トルエンスルホン酸イオン）、カルボン酸イオン（例えば、酢酸イオン、トリフルオロ酢酸イオン、プロピオン酸イオン）、水酸化物イオン、硫酸モノアルキルイオン（例えば、硫酸モノメチルイオン、硫酸モノエチルイオン）、ヘキサフルオロリン酸イオン（ＰＦ６−）、ヘキサフルオロホウ酸イオン（ＢＦ４−）、トリフルオロメタンスルホン酸イオン（ＣＦ３ＳＯ３−）、(ＣＦ３ＳＯ２)Ｎ−及びＳＣＮ−等が挙げられる。
【００６２】
これらの中でも、光反応効率の観点から、Ｘ−としては、塩素イオン、臭素イオン、ヨウ素イオン、(ＣＦ３ＳＯ２)Ｎ−、トリフルオロ酢酸イオン又はトリフルオロメタンスルホン酸イオンが好ましく、臭素イオン、ヨウ素イオン、トリフルオロ酢酸イオン又はトリフルオロメタンスルホン酸イオンがより好ましく、ヨウ素イオン又はトリフルオロメタンスルホン酸イオンが更に好ましい。
【００６３】
一般式（１）中、Ｙは、１価の有機基を表し、Ｚは、水素原子又は１価の有機基を表す。
Ｙ又はＺで表される１価の有機基としては、アルキル基、アリール基等が挙げられ、無置換であっても置換基を有していてもよい。
【００６４】
１価の有機基に導入可能な置換基としては、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、アルコキシ基、アリーロキシ基、ハロゲン原子、アミノ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、カルボキシ基、アルコキシカルボニル基、スルホ基、ニトロ基、シアノ基、アミド基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、ヒドロキシ基、チオール基等が挙げられる。
Ｙ又はＺが置換基を有する場合、置換基の数は、１〜４が好ましく、１又は２がより好ましい。
【００６５】
これらの中でも、置換基としては、カルボキシ基、スルホ基、ヒドロキシ基又はチオール基が好ましく、カルボキシ基、スルホ基又はヒドロキシ基がより好ましい。
【００６６】
Ｙとしては、無置換若しくは置換された総炭素数１〜５のアルキル基、又は無置換若しくは置換されたフェニル基であることが好ましく、下記一般式（２）、一般式（３）又は一般式（４）で表される基であることがより好ましい。なお、下記一般式中、＊は連結部を表す。
【００６７】
【化７】
2018199640.tif 000008
【００６８】
一般式（２）中、Ｒ４は、アルキレン基を表す。
【００６９】
【化８】
2018199640.tif 000009
【００７０】
一般式（３）中、Ｒ５は、水素原子又は脂肪族炭化水素基を表す。
【００７１】
【化９】
2018199640.tif 000010
【００７２】
一般式（４）中、Ｒ６は、アルキレン基を表す。
【００７３】
一般式（２）中、Ｒ４で表されるアルキレン基は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよく、無置換であっても置換基を有していてもよい。
アルキレン基としては、無置換のアルキレン基が好ましく、直鎖状又は分岐鎖状の総炭素数１〜１０のアルキレン基がより好ましく、直鎖状又は分岐鎖状の総炭素数１〜４のアルキレン基が更に好ましい。
【００７４】
アルキレン基の具体例としては、例えば、メチレン基、エチレン基、ｎ−プロピレン基、イソプロピレン基、ｎ−ブチレン基、イソブチレン基、ｓｅｃ−ブチレン基、ｔｅｒｔ−ブチレン基、ｎ−ペンチレン基、イソペンチレン基、ネオペンチレン基、ｓｅｃ−ペンチレン基、ｔｅｒｔ−ペンチレン基及び３−ペンチレン基が挙げられる。
【００７５】
Ｒ４で表される基としては、水素原子又は無置換のアルキレン基であることが好ましく、水素原子又は直鎖状若しくは分岐鎖状の総炭素数１〜４アルキレン基であることがより好ましい。
【００７６】
Ｒ５で表される脂肪族炭化水素基は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよく、無置換であっても置換基を有していてもよい。脂肪族炭化水素基としては、例えば、アルキル基、アルケニル基及びアルキニル基が挙げられる。
【００７７】
Ｒ５で表される脂肪族炭化水素基に導入可能な置換基としては、アリール基、アルコキシ基、ヘテロ環基、カルボキシ基、ヒドロキシ基、チオール基、アミノ基、アミド基等が挙げられる。上記アルコキシ基及びアミノ基は、一般式（１）のＲ１で表されるアルコキシ基及びアミノ基と同義であり、好ましい範囲も同様である。
【００７８】
脂肪族炭化水素基が置換基としてアリール基を有する場合、アリール基は更に置換基を有していてもよい。更に導入可能な置換基としては、例えば、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシ基、カルボキシ基、カルバモイル基、スルホ基、スルファモイル基、アルコキシカルボニル基、アミノ基などが挙げられる。
【００７９】
ヘテロ環基としては、特に限定されず、脂肪族ヘテロ環基及び芳香族ヘテロ環基が挙げられる。なお、ヘテロ環基が有するヘテロ原子としては、窒素原子、酸素原子、硫黄原子などが挙げられる。
ヘテロ環基としては、総炭素数１〜２０のヘテロ環基が好ましく、窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を含む総炭素数１〜１２のヘテロ環基がより好ましい。
【００８０】
ヘテロ環基の具体例としては、ピロリジン基、モルホリン基、イミダゾール基、チアゾール基、ベンゾチアゾール基、ベンゾオキサゾール基、ベンゾトリアゾール基、インドール基などが挙げられる。
【００８１】
脂肪族炭化水素基の総炭素数としては、１〜８が好ましく、１〜６がより好ましく、１〜４が更に好ましい。
【００８２】
Ｒ５で表される基としては、水素原子又置換基を有する総炭素数１〜８の脂肪族炭化水素基であることが好ましく、水素原子又はアリール基、ヘテロ環基、カルボキシ基、チオール基、アミノ基若しくはアミド基を有する総炭素数１〜８の脂肪族炭化水素基であることがより好ましく、水素原子又はアリール基、ヘテロ環基若しくはカルボキシ基を有する総炭素数１〜６の脂肪族炭化水素基であることが更に好ましく、水素原子又はカルボキシ基を有する総炭素数１〜４の脂肪族炭化水素基であることが特に好ましい。
【００８３】
Ｒ６で表されるアルキレン基は、一般式（２）のＲ４で表されるアルキレン基と同義であり、好ましい範囲も同様である。
【００８４】
以下、Ｙで表される有機基の具体例（Ｙ−１）〜（Ｙ−５）を示す。但し、Ｙは以下の具体例によって限定されることはない。なお、下記構造式中、＊は連結部を示す。
【００８５】
【化１０】
2018199640.tif 000011
【００８６】
Ｚとしては、水素原子、無置換若しくは置換された総炭素数１〜５のアルキル基、又は無置換若しくは置換されたフェニル基であることが好ましく、水素原子であることがより好ましい。
【００８７】
一般式（１）において、Ｒ１は置換又は無置換のフェニル基、総炭素数２〜８のジアルキルアミノ基若しくはモノアルキルアミノ基又はヒドロキシ基（より好ましくは、総炭素数２〜８のモノアルキルアミノ基若しくはジアルキルアミノ基、フェニル基で置換された置換アミノ基を有する総炭素数６〜１８フェニル基又はヒドロキシ基、更に好ましくは、ヒドロキシ基又はジフェニルアミノフェニル基である）であり、Ｒ２は、炭素数１〜４の直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はベンジル基（より好ましくは、炭素数１〜４の直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基、更に好ましくは炭素数１〜４の直鎖状のアルキル基である）であり、Ｒ３は水素原子、塩素原子又は炭素数１〜４の直鎖状のアルキル基（より好ましくは、水素原子である）であり、Ｘ−は塩素イオン、臭素イオン、ヨウ素イオン、(ＣＦ３ＳＯ２)Ｎ−、トリフルオロ酢酸イオン又はトリフルオロメタンスルホン酸イオン（より好ましくは、臭素イオン、ヨウ素イオン、トリフルオロ酢酸イオン又はトリフルオロメタンスルホン酸イオン、更に好ましくは、ヨウ素イオン又はトリフルオロメタンスルホン酸イオンである）であり、Ｙは、無置換若しくは置換された総炭素数１〜５のアルキル基、又は無置換若しくは置換されたフェニル基（より好ましくは、上記一般式（２）、一般式（３）又は一般式（４）で表される基）であり、Ｚは、水素原子、無置換若しくは置換された総炭素数１〜５のアルキル基、又は無置換若しくは置換されたフェニル基（より好ましくは、水素原子である）であることが好ましい。
【００８８】
本発明のケージド化合物としては、例えば、以下に示す例示化合物が挙げられる。
なお、本発明のケージド化合物は、以下の例示化合物に限定されず、既述の一般式（１）に包含される化合物であれば特に制限されない。
【００８９】
【化１１】
2018199640.tif 000012
【００９０】
【化１２】
2018199640.tif 000013
【００９１】
【化１３】
2018199640.tif 000014
【００９２】
本発明のケージド化合物の光反応効率（ε・Φｃｈｅｍ）は、モル吸光係数（ε）と光反応量子収率（Φｃｈｅｍ）との積によって求めることができる。
【００９３】
本発明のケージド化合物の光反応量子収率（Φｃｈｅｍ）は、「Tslen,R.Y.,Zucker,R.S.,Biophys  J.1986,50,843」に記載された下記式（１）に基づき算出することができる。
【００９４】
【数１】
2018199640.tif 000015
【００９５】
式（１）中、Ｉ０は、光量（ｍｏｌ・ｓ−１・ｃｍ−２）を表し、ελは、吸収波長λのモル吸光係数(ｍｏｌ−１・ｃｍ−１)を表し、ｔ９０は、基質（ケージド化合物）が９０％分解するのに必要な時間（ｓ）を表す。
【００９６】
ｔ９０は、ケージド化合物に特定の吸収波長の励起光を照射し、横軸に照射時間、縦軸にケージド化合物の残存率（％）をプロットした、一次指数関数の近似式より求めることができる。
【００９７】
光反応効率は、１００（Ｍ−１・ｃｍ−１）以上であることが好ましい。光反応効率が１００（Ｍ−１・ｃｍ−１）以上であると、ケージド化合物を実用的に用いることが可能である。
光反応効率の観点から、光反応効率としては、２００（Ｍ−１・ｃｍ−１）以上であることがより好ましく、３００（Ｍ−１・ｃｍ−１）以上であることが更に好ましい。
【００９８】
可視光による脱保護の観点から、ケージド化合物の最大吸収波長λｍａｘは、可視光領域３８０ｎｍ〜７８０ｎｍの範囲にあることが好ましく、４５０ｎｍ〜５００ｎｍの範囲にあることがより好ましい。
【００９９】
ケージド化合物の最大吸収波長（λｍａｘ）及びモル吸光係数（ε）は、公知の方法を用いて測定することができる。例えば、Ｅｐｐｅｎｄｏｒｆ  Ｂｉｏ分光計（登録商標）  ｂａｓｉｃ分光光度計ＵＶ（Ｅｐｐｅｎｄｏｒｆ社製）を用いて測定することができる。
【０１００】
《ケージド化合物の製造方法》
本発明のケージド化合物の製造方法は、少なくとも、キノリン誘導体を準備する工程（以下、「キノリン誘導体準備工程」ともいう。）と、前記キノリン誘導体とアミノ基を有する化合物とを縮合反応する工程（以下、「縮合反応工程」ともいう。）と、前記キノリン誘導体にアルキル基又は窒素原子以外のヘテロ原子を導入する工程（以下、「導入工程」ともいう。）と、を含む。
本発明のケージド化合物は、光感受性保護基であるキノリン誘導体と、一時的な活性の抑制を所望する分子であるアミノ基（−ＮＨ２）を有する化合物と、を結合させて、製造することができる。
以下、本発明のケージド化合物の製造方法の一例について説明する。但し、本発明はこれに限定されるものではない。
【０１０１】
＜キノリン誘導体準備工程＞
キノリン誘導体は、キノリン誘導体の市販品を購入して準備してもよく、公知の合成方法によりキノリン誘導体を合成して準備してもよい。
キノリン誘導体の出発原料は、所望のキノリン誘導体が合成可能であれば、特に制限はなく、市販品を用いてもよく、常法により合成してもよい。
キノリン誘導体の合成方法の一例を下記スキームに示す。但し、キノリン誘導体の合成方法はこれに限定されない。
【０１０２】
【化１４】
2018199640.tif 000016
【０１０３】
＜縮合反応工程＞
縮合反応工程は、上記キノリン誘導体準備工程で得られたキノリン誘導体とアミノ基を有する化合物とを縮合反応する工程である。
縮合反応する方法は、縮合反応によってオキシカーバメート結合が形成可能であれば特に限定されず、公知の方法により縮合反応を行うことができる。オキシカーバメート結合を有する本発明のケージド化合物は、保存安定性に優れる傾向がある。
【０１０４】
アミノ基を有する化合物としては、キノリン誘導体と、オキシカーバメート結合を介して結合可能であれば特に制限はなく、例えば、アミノ酸及びその誘導体、たんぱく質、ペプチド、核酸などが挙げられる。
【０１０５】
縮合反応の方法としては、キノリン誘導体とアミノ基を有する化合物とを、例えば、カルボニルジイミダゾール（ＣＤＩ）及びトリエチルアミンの存在下で縮合する方法、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン（ＤＩＥＡ）及びピリジンの存在下で縮合する方法等が挙げられる。
例えば、キノリン誘導体と、アミノ基を有する化合物として、５−アザ−２’−デオキシシチジンと、を縮合反応する方法としては、クロロトリメチルシラン（ＴＭＳＣｌ）及びピリジンの存在下で縮合する方法等が挙げられる。
【０１０６】
溶媒としては、一般的に各種化学製品の製造技術で利用されている有機溶剤を使用することができ、例えば、ジクロロメタン、テトラヒドロフラン及びジメチルホルムアミドが挙げられる。
操作の簡便性の観点から、溶媒としては、ジクロロメタンが好ましい。
【０１０７】
キノリン誘導体と、アミノ基を有する化合物として、Ｈ−Ａｌａ−ＯｔＢｕ・ＨＣｌ（L-Alanine t-butyl ester hydrochloride）又はＨ−Ｇｌｕ−（ＯｔＢｕ）・ＨＣｌ（L-Glutamic acid α,γ-di(t-butyl ester) hydrochloride）とを、結合する合成方法の一例を下記に示すが、オキシカーバメート結合を介して結合する方法はこれに限定されない。
【０１０８】
【化１５】
2018199640.tif 000017
【０１０９】
【化１６】
2018199640.tif 000018
【０１１０】
＜導入工程＞
導入工程は、上記縮合反応工程で得られた生成物であるキノリン誘導体にアルキル基又は窒素原子以外のヘテロ原子を導入する工程である。
キノリン誘導体にアルキル基又は窒素原子以外のヘテロ原子を導入する方法は、特に制限はなく、公知の方法を用いることができる。
【０１１１】
導入工程としては、合成が容易である観点から、アルキル基を導入する工程であることが好ましい。
アルキル基を導入する方法としては、特に制限はなく、公知の方法を用いることができる。合成が容易である観点から、アルキル化剤を用いて、アルキル基を導入することが好ましい。
【０１１２】
アルキル化剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
アルキル化剤としては、例えば、アルキルハライド、硫酸アルキル、スルホン酸アルキル、炭酸アルキル、リン酸アルキル等が挙げられ、より具体的には、Ｍｅ２Ｃｌ（ＳｂＦ６）、（ＭｅＯ）２ＣＨＢＦ４、Ｍｅ３ＯＢＦ４、Ｅｔ３ＯＢＦ４、ＭｅＯＴｆ、ＭｅＳＯ２Ｆ、（ＭｅＯ）２ＳＯ２、ＭｅＩ等が挙げられる。
光反応性の観点から、アルキル化剤としては、ＭｅＯＴｆ、ＭｅＩ又はＭｅ３ＯＢＦ4が好ましく、ＭｅＯＴｆ又はＭｅＩがより好ましい。
【０１１３】
ケージド化合物の製造方法は、キノリン誘導体準備工程、縮合反応工程及び導入工程に加えて、得られたケージド化合物を精製する精製工程（以下、「精製工程」ともいう。）を更に含んでいてもよい。
精製方法としては、例えば、逆相高速液体クロマトグラフィー（逆相ＨＰＬＣ）、イオン交換ＨＰＬＣ、カラムクロマトグラフィー、再結晶等の公知の精製方法が挙げられる。
【０１１４】
＜その他の工程＞
ケージド化合物の製造方法は、キノリン誘導体準備工程、縮合反応工程及び導入工程及び精製工程以外の工程（以下、「その他の工程」ともいう。）を含むことができる。
その他の工程としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
【０１１５】
本発明のケージド化合物の合成の一例を下記スキームに示す。但し、本発明のケージド化合物の製造方法は、これに限定されるものではない。
【０１１６】
【化１７】
2018199640.tif 000019
【０１１７】
１０ｍＬナスフラスコに３−アミノフェノール、ｐ−クロラニル、クロトンアルデヒド及びｎ−ブタノールを入れ、１０５℃で加熱しながら、撹拌した。次いで、ｔｅｒｔ−ブチルジフェニルクロロシラン（ＴＢＤＰＳＣｌ）、イミダゾール及びＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）を加えた。さらに、二酸化セレン（ＳｅＯ２）及び１，４−ジオキサン（１，４−ＤＯＸ）を加え、８０℃で加熱し、エタノール溶媒中で、水素化ホウ素ナトリウムを用いて還元し、光感受性保護基となるキノリン誘導体を得た。
【０１１８】
キノリン誘導体と、Ｈ−Ａｌａ−ＯｔＢｕ・ＨＣｌ（L-Alanine t-butyl ester hydrochloride）と、をカルボニルジイミダゾール（ＣＤＩ）と、トリエチルアミンとを用いて、ジクロロメタン溶媒中で、縮合反応を行った。次いで、ジクロロメタン溶媒中で、メチル化剤としてトリフルオロメタンスルホン酸メチル（ＭｅＯＴｆ）を用いて、Ｎ−アルキル化を行った。更に、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）下で、テトラブチルアンモニウムフルオリド（ＴＢＡＦ）を用いて脱保護し、Ｎ−メチル（Ｍｅ）−７−ヒドロキシキノリウム（ＨＱｍ）−アラニン（Ａｌａ）（以下、「Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ａｌａ」ともいう。）を得た。得られたＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ａｌａの１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを図３に示す。
【０１１９】
ＩＲ（ＡＴＲ）・３３１９（ＯＨ），３０６５（ＯＨ），１７１８（ＣＯ），１６７０（ＣＯ），１６２５（ＣＯ）：  １Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）ｄｅｒｕｔａ  １．３３（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，３Ｈ），４．０５（ｐ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，１Ｈ），４．２６（ｓ，３Ｈ），５．６８（ｓ，２Ｈ），７．５７（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，１Ｈ），７．６７（ｓ，１Ｈ），７．８２（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，３Ｈ），８．１７（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，１Ｈ），８．３０（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，１Ｈ），９．０７（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，１Ｈ），１２．１４（ｂｒｓ，１Ｈ）
【０１２０】
【化１８】
2018199640.tif 000020
【０１２１】
１０ｍＬナスフラスコに３−アミノフェノール、ｐ−クロラニル、クロトンアルデヒド及びｎ−ブタノールを入れ、１０５℃で加熱しながら、撹拌した。次いで、ｔｅｒｔ−ブチルジフェニルクロロシラン（ＴＢＤＰＳＣｌ）、イミダゾール及びＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）を加えた。さらに、二酸化セレン（ＳｅＯ２）及び１，４−ジオキサン（１，４−ＤＯＸ）を加え、８０℃で加熱し、エタノール溶媒中で、水素化ホウ素ナトリウムを用いて還元し、キノリン誘導体を得た。
【０１２２】
キノリン誘導体と、Ｈ−Ｇｌｕ−（ＯｔＢｕ）・ＨＣｌ（L-Glutamic acid α,γ-di(t-butyl ester) hydrochloride）と、をカルボニルジイミダゾール（ＣＤＩ）と、トリエチルアミンとを用いて、ジクロロメタン溶媒中で、縮合反応を行った。次いで、ジクロロメタン溶媒中で、メチル化剤としてトリフルオロメタンスルホン酸メチル（ＭｅＯＴｆ）を用いて、Ｎ−アルキル化を行った。更に、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）下で、テトラブチルアンモニウムフルオリド（ＴＢＡＦ）を用いて脱保護し、Ｎ−メチル（Ｍｅ）−７−ヒドロキシキノリウム（ＨＱｍ）−グルタミン酸（Ｇｌｕ）（以下、「Ｎ−Ｍｅ−ＨＱｍ−Ｇｌｕ」ともいう。）を得た（収率４９％）。得られたＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕの１Ｈ−ＮＭＲスペクトル及び１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルをそれぞれ、図１及び図２に示す。
【０１２３】
ＩＲ（ＡＴＲ）・３１１０（ＯＨ），２９５４（ＯＨ），１７１４（ＣＯ），１６３０（ＣＯ），１６００（ＣＯ）：１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，Ａｃｅｔｏｎｉｔｒｉｌｅ−ｄ３）ｄｅｒｕｔａ  １．７３−１．９４（ｍ，２Ｈ），２．２８−２．３９（ｍ，２Ｈ），４．１４（ｓ，２Ｈ），５．５０（ｓ，１Ｈ），６．４３（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，１Ｈ），７．４４（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，１Ｈ），７．５５（ｓ，１Ｈ），７．７２（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，１Ｈ），８．０７（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，１Ｈ），８．７５（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，１Ｈ）；１３Ｃ  ＮＭＲ（７５ＭＨｚ，ＣＤ３ＣＮ）  ｄｅｒｕｔａ  ２７．０，３０．２，３９．８，５４．３，６３．５，１０２．０，１１８．９，１２３．１，１２５．１，１３３．９，１４３．８，１４７．０，１５５．９，１５６．７，１６５．７，１７３．３，１７４．６；ＬＲＭＳ（ＥＳＩ），ｍ／ｚ  ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ１８Ｈ１９Ｆ３Ｎ２Ｏ１０Ｓ［Ｍ−ＯＴｆ−］＋  ３６３，  ｆｏｕｎｄ  ３６３．
【０１２４】
《発現方法》
本発明の発現方法は、本発明のケージド化合物を細胞に導入する工程（以下、「細胞導入工程」ともいう。）と、励起光を前記ケージド化合物に照射して、一般式（１）中の−ＮＹＺ基を脱離し、前記ＮＹＺ基を含むアミノ基を有する化合物の活性を細胞内で発現させる工程（以下、「脱離工程」ともいう。）と、を含む。
この発現方法により、本発明のケージド化合物から光感受性保護基が脱保護され、ＮＹＺ基を含むアミノ基を有する化合物を活性化させることが可能となる。
【０１２５】
（細胞導入工程）
本発明のケージド化合物を細胞に導入する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
ケージド化合物を導入する細胞としては、培養細胞であってもよく、組織切片であってもよく、生物個体であってもよい。
【０１２６】
（脱離工程）
脱離工程は、励起光を前記ケージド化合物に照射して、一般式（１）中の−ＮＹＺ基を脱離（以下、単に「脱離」ともいう。）し、ＮＹＺ基を含むアミノ基を有する化合物の活性を細胞内で発現させる工程を含む。
−ＮＹＺ基の脱離は、１光子の吸収による励起（以下、「１光子励起」ともいう。）によって行ってもよく、２光子の吸収による励起（以下、「２光子励起」ともいう。）によって行ってもよい。
【０１２７】
１光子励起を利用して脱離を行う場合、励起光としては、励起光は可視光領域３８０ｎｍ〜７８０ｎｍであることが好ましく、波長領域が３８０ｎｍ〜５００ｎｍであることがより好ましく、４３０ｎｍ〜４８０ｎｍであることが更に好ましい。励起光の波長領域が上記範囲であると、水等の分子に吸収されにくく、光反応性に優れる傾向がある。
【０１２８】
１光子励起に用いる光源としては、低圧水銀灯、高圧水銀灯、超高圧水銀灯、ケミカルランプ、発光ダイオード（ＬＥＤ）光源、エキシマレーザー発生装置などを用いることができ、中でも、操作性の観点から、発光ダイオード（ＬＥＤ）光源が好ましい。
【０１２９】
２光子励起を利用して脱離を行う場合、励起光としては、１光子励起する波長の２倍の長さを持つ光を励起光として用いることが可能である。
このような励起光としては、近赤外光であり、好ましくは７２０ｎｍ〜１０００ｎｍの近赤外光であり、より好ましくは７２０ｎｍ〜９００ｎｍの近赤外光である。
【０１３０】
２光子励起に用いる光源としては、例えば、近赤外パルスレーザー、チタンサファイアレーザー等が挙げられる。
【０１３１】
励起光の照射時間としては、０．１秒間〜５．０秒間、好ましくは０．５秒間〜２．０秒間、更に好ましくは０．５秒間〜１．０秒間程度がよい。
【０１３２】
１光子励起によって脱離を行う場合、実用的な観点から、光反応効率（Φｃｈｅｍ・ελ）は、１００（Ｍ−１ｃｍ−１）以上であることが好ましい。
【０１３３】
２光子励起によって脱離を行う場合、実用的な観点から、光反応効率（δ）は、０．１ＧＭ以上であることが好ましい。
【０１３４】
励起光の照射方法は、ケージド化合物を導入した細胞に対して行えばよい。
本発明の発現方法は、生体内の細胞に対しては、生体外から励起光を照射して、細胞内で活性を発現させることが可能である。また、カテーテルの先端に励起光照射手段を設置し、生体内の標的細胞が存在する箇所に光照射手段を血管等を経由して到達させ、励起光を照射してもよい。
【実施例】
【０１３５】
以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【０１３６】
（実施例１）
＜Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕの合成＞
一般式（１）で表されるＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕは、下記のスキームに従い合成を行った。
【０１３７】
【化１９】
2018199640.tif 000021
【０１３８】
３０ｍＬ二口ナスフラスコに３−アミノフェノール１５４９．１ｍｇ(１４．２ｍｍｏｌ)と、濃塩酸を４．０ｍＬと、ｐ−クロラニル３４９．１７ｍｇ(１４．２ｍｍｏｌ)を入れ、ｎ−ブタノールを５．０ｍＬ入れ、１０５℃で加熱しがら１０分間撹拌した。
次いで、４ｍＬバイヤルにクロトンアルデヒドを１．５ｍＬ(１８．５ｍｍｏｌ)、ｎ−ブタノールを４００μＬ入れ、反応溶液を別途調製した。二口ナスフラスコに入った溶液を１０５℃で加熱しながら、別途調製した反応溶液を滴下し、さらに１時間撹拌し精製を行い、目的物を得た（収率７０％）。
次いで、ｔｅｒｔ−ブチルジフェニルクロロシラン（ＴＢＤＰＳＣｌ）４．４ｍＬ(１７．０ｍｍｏｌ)、イミダゾール１６５８．１ｍｇ(２４．４ｍｍｏｌ)及びＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）１９ｍＬを加え、７位の水酸基をＴＢＤＰＳで保護した。さらに、二酸化セレン（ＳｅＯ２）１０５２．７ｍｇ(９．４８ｍｍｏｌ)及び１，４−ジオキサン（１，４−ＤＯＸ）を２７ｍＬ加え、８０℃で加熱しメチル基をホルミル基とし、エタノール溶媒１５ｍＬ中で、水素化ホウ素ナトリウム７８．６５７ｍｇ(２．０８ｍｍｏｌ)を用いて還元し、キノリン誘導体を得た（収率６３％）。
【０１３９】
キノリン誘導体８２．５０ｍｇ(０．２００ｍｍｏｌ)と、Ｈ−Ｇｌｕ−（ＯｔＢｕ）・ＨＣｌ（Ｌ−Glutamic acid α,γ‐di(t-butyl ester) hydrochloride）１２１．１ｍｇ(０．４０９ｍｍｏｌ)と、をカルボニルジイミダゾール（ＣＤＩ）３４．６０ｍｇ(０．２１３ ｍｍｏｌ)と、トリエチルアミン７０．５μＬ（０．２１２ｍｍｏｌ）と、を用いて、ジクロロメタン１．０ｍｌ中で、縮合反応を行った（収率７１％）。次いで、ジクロロメタン溶媒１．０ｍｌ中で、トリフルオロメタンスルホン酸メチル（ＭｅＯＴｆ）１５．３μl（０．１４０ｍｍｏｌ）を用いて、Ｎ−アルキル化を行い、更に、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）１．０ｍｌ下で、テトラブチルアンモニウムフルオリド（ＴＢＡＦ）１４０μＬ（０．１４０ｍｍｏｌ）及びトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）１．０ｍlを用いて、脱保護し、分取ＨＰＬＣにて精製を行い、目的物を得た（収率４９％）。
【０１４０】
上記で得られた目的物について、ＮＭＲ測定、赤外分光分析（ＩＲ）及び四重極型質量分析（ＬＲＭＳ）を行い下記の結果を得た。ＮＭＲ測定により得られた測定（スペクトルのケミカルシフト〔ｐｐｍ〕及び（積分値（比））値、並びに、ＩＲ及びＬＲＭＳの結果を下記に示す。また、得られた１Ｈ−ＮＭＲスペクトル及び１３Ｃ−ＮＭＲをそれぞれ、図１及び図２に示す。
【０１４１】
ＩＲ（ＡＴＲ）・３１１０（ＯＨ），２９５４（ＯＨ），１７１４（ＣＯ），１６３０（ＣＯ），１６００（ＣＯ）：１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，Ａｃｅｔｏｎｉｔｒｉｌｅ−ｄ３）ｄｅｒｕｔａ  １．７３−１．９４（ｍ，２Ｈ），２．２８−２．３９（ｍ，２Ｈ），４．１４（ｓ，２Ｈ），５．５０（ｓ，１Ｈ），６．４３（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，１Ｈ），７．４４（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，１Ｈ），７．５５（ｓ，１Ｈ），７．７２（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，１Ｈ），８．０７（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，１Ｈ），８．７５（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，１Ｈ）；１３Ｃ  ＮＭＲ（７５ＭＨｚ，ＣＤ３ＣＮ）  ｄｅｒｕｔａ  ２７．０，３０．２，３９．８，５４．３，６３．５，１０２．０，１１８．９，１２３．１，１２５．１，１３３．９，１４３．８，１４７．０，１５５．９，１５６．７，１６５．７，１７３．３，１７４．６；ＬＲＭＳ（ＥＳＩ），ｍ／ｚ  ｃａｌｃｄ  ｆｏｒ  Ｃ１８Ｈ１９Ｆ３Ｎ２Ｏ１０Ｓ［Ｍ−ＯＴｆ−］＋  ３６３，  ｆｏｕｎｄ  ３６３．
【０１４２】
以上の測定結果によって、ケージド化合物であるＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕが得られたことが示された。
【０１４３】
[評価]
（１）光反応性
実施例１で得られたＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕに対して、可視光（４５８ｎｍ）の励起光を照射して光分解反応を行った。
実施例１で得られたＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕをリン酸緩衝液(ＰＢＳ)に溶解して、１０μＭの希釈溶液を調製したのち、希釈液を石英セルに入れ、ＳＵＧＡＲＣＵＢＥ  ＬＥＤファイバー光源（製品名；ＳＵＧＡＲ  ＣＵＢＥ  ＬＥＤファイバー光源  青  ４５８ＮＭ、エドモンド・オプティクス・ジャパン（株）製）にセットし、４５８ｎｍの励起光（光源：キセノンライト（製品名；Ｍａｘ−３０３、朝日分光（株）製）を照射した。
照射後のケージド化合物の残存率を下記の条件で逆相ＨＰＬＣ装置（ＪＡＳＣＯ  ＰＵ−９８０型番、日本分光（株）社製）、ＬＣ−ＮｅｔII／ＡＤＣ（ＪＡＳＣＯ）、Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｔ  Ｓａｍｐｌｅｒ（ＡＳ−２０５５Ｐｌｕｓ、日本分光（株）社製）、Ｃｏｌｕｍｎ  Ｏｖｅｎ（ＣＯ−９６５、日本分光（株）社製）、マルチチャンネル検出器（ＭＤ−２０１０Ｐｌｕｓ、日本分光（株）社製）、Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｔ  ＨＰＬＣ  ＰＵＭＰ（ＰＵ−９８０、日本分光（株）社製）、Ｔｅｒｎａｒｙ  Ｇｒａｄｉｅｎｔ  Ｕｎｉｔ（ＬＧ−１５８０−０２、日本分光（株）社製）、３−Ｌｉｎｅ  Ｄｅｇａｓｓｅｒ（ＤＧ−１５８０−５３、日本分光（株）社製）を用いて測定した。
結果を図４Ｂに示す。
【０１４４】
（条件）
カラム：ＹＭＣ−Ｔｒｉａｒｔ  Ｃ１８
溶出条件：１２％  ＣＨ３ＣＮ−８８％  Ｈ２Ｏ  （ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ  ０．１％  トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ））
検出波長：３６５ｎｍ
流速：１．０ｍＬ／ｍｉｎ
【０１４５】
横軸に照射時間、縦軸にケージド化合物の残存率（％）をプロットし、一次指数関数の近似式を算出した（図４Ａ）。
一次指数関数の近似式より、基質（ケージド化合物）が９０％分解するのに必要な時間(ｔ９０)を求め、下記式を用いて光反応量子収率（Φｃｈｅｍ）を算出した。
Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕの光反応量子収率（Φｃｈｅｍ）は、０．１１９であった。
【０１４６】
【数２】
2018199640.tif 000022
【０１４７】
ｔ９０（基質が９０％分解するのに必要な時間（ｓ））；６１（ｓ）
Ｉ０（光量）；４．２４×１０−８（ｍｏｌ・ｓ−１・ｃｍ−２）
ε４５８（４５８ｎｍにおける吸収波長のモル吸光係数）(ｍｏｌ−１・ｃｍ−１)；３１１３（Ｍ−１・ｃｍ−１）
【０１４８】
さらに、光反応量子収率（Φｃｈｅｍ）と４５８ｎｍにおけるモル吸光係数（ε４５８）との積を求め、光反応効率（ε４５８・Φｃｈｅｍ）を算出した。
【０１４９】
Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕの光反応効率（ε４５８・Φｃｈｅｍ）は、３７０（Ｍ−１・ｃｍ−１）であり、実用的なケージド化合物として求められる光反応効率１００（Ｍ−１・ｃｍ−１）を超える値であった。
【０１５０】
図４Ｂに示すように、保持時間８．６分付近に、光分解産物であるアルコール（Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−ＯＨ）のピークが見られ、１２．２分付近にＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕのピークが見られた。
照射時間を増加させると、光分解産物であるアルコールの増加に伴い、Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕが減少していることが確認できた。
【０１５１】
（２）暗所下安定性
実施例１で得られたＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕをリン酸緩衝液(ＰＢＳ)に溶解して、１０μＭの濃度（ｐＨ＝７．４）に調製して、試験サンプルを作製した。この試験サンプルを室温（２５℃）条件下で暗所に２４時間保存した。保存後、０、６、９及び２４時間経過した後の試験サンプルについて、逆相ＨＰＬＣを用いて、ケージド化合物の加水分解に対する安定性を評価した。
なお、逆相ＨＰＬＣの測定条件は、既述の条件と同様である。
図６に横軸に静置時間、縦軸にケージド化合物の残存率（％）をプロットしたグラフを示す。
【０１５２】
（３）水溶性
リン酸緩衝液（ＰＢＳ、ｐＨ＝７．４)に対する、Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕの飽和濃度を測定して水溶性の評価を行った。
まず、Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕについて、既知濃度の溶液（標準溶液）及び飽和溶液を調製して、それぞれの溶液について逆相ＨＰＬＣ分析を行った。
標準溶液の濃度に対してクロマトグラムから得られるピーク面積をプロットして、絶対検量線を求めた後、飽和溶液から得られるピーク面積値を絶対検量線に代入することで、Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕのリン酸緩衝液に対する飽和濃度（Ｃｓ）を定量的に算出した。
【０１５３】
（条件）
カラム：ＹＭＣ−Ｔｒｉａｒｔ  Ｃ１８
溶出条件：１２％ ＣＨ３ＣＮ−８８％  Ｈ２Ｏ  （ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ  ０．１％  トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ））
検出波長：３６５ｎｍ
流速：１．０ｍＬ／ｍｉｎ
【０１５４】
Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕの飽和濃度（Ｃｓ）は、６．３６ｍＭを超える値であった。
【０１５５】
（実施例２）
＜Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ａｌａの合成＞
一般式（１）で表されるＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ａｌａは、下記のスキームに従い合成を行った。
【０１５６】
【化２０】
2018199640.tif 000023
【０１５７】
３０ｍＬ二口ナスフラスコに３−アミノフェノール１５４９．１ｍｇ(１４．２ｍｍｏｌ)と、濃塩酸を４．０ｍＬと、ｐ−クロラニル３４９．１７ｍｇ(１４．２ｍｍｏｌ)と、を入れ、ｎ−ブタノールを５．０ｍＬ入れ、１０５℃で加熱しがら１０分間撹拌した。
次いで、４ｍＬバイヤルにクロトンアルデヒドを１．５ｍＬ(１８．５ｍｍｏｌ)、ｎ−ブタノールを４００μＬ入れ、反応溶液を別途調製した。二口ナスフラスコに入った溶液を１０５℃で加熱しながら、別途調製した反応溶液を滴下し、さらに１時間撹拌し精製を行い、目的物を得た（収率７０％）。
次いで、ｔｅｒｔ−ブチルジフェニルクロロシラン（ＴＢＤＰＳＣｌ）４．４ｍＬ(１７．０ｍｍｏｌ)、イミダゾール１６５８．１ｍｇ(２４．４ｍｍｏｌ)及びＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）１９ｍＬを加え、７位の水酸基をＴＢＤＰＳで保護した。さらに、二酸化セレン（ＳｅＯ２）１０５２．７ｍｇ(９．４８ｍｍｏｌ)及び１，４−ジオキサン（１，４−ＤＯＸ）を２７ｍＬ加え、８０℃で加熱しメチル基をホルミル基とし、エタノール溶媒１５ｍＬ中で、水素化ホウ素ナトリウム７８．６５７ｍｇ(２．０８ｍｍｏｌ)を用いて還元し、キノリン誘導体を得た（収率６３％）。
【０１５８】
キノリン誘導体１９９．８ｍｇ(０．４８３ｍｍｏｌ)と、Ｈ−Ａｌａ−ＯｔＢｕ・ＨＣｌ１８０．７ｍｇ(０．９９５ｍｍｏｌ)と、をカルボニルジイミダゾール（ＣＤＩ）８５．１０ｍｇ(０．５１２ｍｍｏｌ)と、トリエチルアミン１７０μＬ（１．２２ｍｍｏｌ）と、を用いて、ジクロロメタン２．４ｍｌ中で、縮合反応を行った（収率８６％）。
縮合したキノリン誘導体１０１．２ｍｇ(０．１７３ｍｍｏｌ)は、ジクロロメタン溶媒１．０ｍｌ中で、トリフルオロメタンスルホン酸メチル（ＭｅＯＴｆ）１９．０μＬ（０．１７３ｍｍｏｌ）を用いて、Ｎ−アルキル化を行った。更に、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）１．０ｍＬ下で、テトラブチルアンモニウムフルオリド（ＴＢＡＦ）２００μＬ（０．２００ｍｍｏｌ）を用いて、脱保護し、分取ＨＰＬＣにて精製を行い、目的物を得た（収率４８％）。
【０１５９】
上記で得られた目的物について、ＮＭＲ測定を行い下記の結果を得た。ＮＭＲ測定により得られた測定（スペクトルのケミカルシフト〔ｐｐｍ〕及び（積分値（比））値を下記に示す。また、得られた１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを図３に示す。
【０１６０】
ＩＲ（ＡＴＲ）・３３１９（ＯＨ），３０６５（ＯＨ），１７１８（ＣＯ），１６７０（ＣＯ），１６２５（ＣＯ）：  １Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）ｄｅｒｕｔａ  １．３３（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，３Ｈ），４．０５（ｐ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，１Ｈ），４．２６（ｓ，３Ｈ），５．６８（ｓ，２Ｈ），７．５７（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，１Ｈ），７．６７（ｓ，１Ｈ），７．８２（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，３Ｈ），８．１７（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，１Ｈ），８．３０（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，１Ｈ），９．０７（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，１Ｈ），１２．１４（ｂｒｓ，１Ｈ）
【０１６１】
以上の測定結果によって、ケージド化合物であるＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ａｌａが得られたことが示された。
【０１６２】
得られたＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ａｌａについて、実施例１と同様にして光反応性及び暗所下安定性の評価を行った。光反応性及び暗所下安定性の評価結果をそれぞれ図５Ｂ及び図７に示す。
【０１６３】
一次指数関数の近似式（図５Ａ）より、基質（ケージド化合物）が９０％分解するのに必要な時間(ｔ９０)を求めたのち、Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ａｌａの光反応量子収率（Φｃｈｅｍ）を、下記の値を用いて算出した。
ｔ９０（基質が９０％分解するのに必要な時間（ｓ））；６２（ｓ）
Ｉ０（光量）：４．６３×１０−８（ｍｏｌ・ｓ−１・ｃｍ−２）
ε４５８（４５８ｎｍにおける吸収波長のモル吸光係数）(ｍｏｌ−１・ｃｍ−１)；２６２３（Ｍ−１・ｃｍ−１）
【０１６４】
Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ａｌａの光反応量子収率（Φｃｈｅｍ）は、０．１３８であり、Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ａｌａの光反応効率（ε４５８・Φｃｈｅｍ）は、３６２（Ｍ−１・ｃｍ−１）であった。また、実用的なケージド化合物として求められる光反応効率１００（Ｍ−１・ｃｍ−１）を超える値であった。
【０１６５】
図５Ｂに示すように、保持時間８．６分付近に、光分解産物であるアルコール（Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−ＯＨ）のピークが見られ、１１．８分付近にＮ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ａｌａ（基質）のピークが見られた。
照射時間を増加させると、光分解産物であるアルコールの増加に伴い、ケージド化合物が減少していることが確認できた。
【０１６６】
（比較例１）
＜ＲｕＢｉ−グルタミン酸＞
ＲｕＢｉ−グルタミン酸ナトリウム（Ruthenium-Bipyridine-Triphenylphosphineで保護されたグルタミン酸、アブカム社製）を用い、４４５ｎｍの光を照射した以外は、実施例１と同様にして光反応性の評価を行った。評価結果を図８Ｂに示す。
【０１６７】
【化２１】
2018199640.tif 000024
【０１６８】
ＲｕＢｉ−グルタミン酸の光反応量子収率（Φｃｈｅｍ）は、０．０１８であり、光反応効率（ε４４５・Φｃｈｅｍ）は８３（Ｍ−１・ｃｍ−１）であった。
【０１６９】
（比較例２）
＜エステル型ケージド化合物＞
エステル型ケージド化合物として、Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−ＯＡｃ（対アニオン：ヨウ素）を用い、４５０ｎｍの光を照射した以外は、実施例１と同様にして、光反応性、暗所下安定性及び水溶性の評価を行った。光反応性及び暗所下安定性の評価結果は、それぞれ、図６、図７及び図９Ｂに示す。
【０１７０】
【化２２】
2018199640.tif 000025
【０１７１】
Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−ＯＡｃの光反応量子収率（Φｃｈｅｍ）は、０．０８３であり、光反応効率は（ε４５０・Φｃｈｅｍ）は８７８（Ｍ−１・ｃｍ−１）であった。
【０１７２】
Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−ＯＡｃの飽和濃度（Ｃｓ）は、２０.２ｍＭであった。
【０１７３】
一般式（１）で表される実施例１及び実施例２のケージド化合物は、可視光である４５８ｎｍの励起光で脱保護することが可能であり、実用的なケージド化合物として求められる光反応効率１００（Ｍ−１・ｃｍ−１）を超える値の光反応効率を示していた。また、実施例１及び実施例２のケージド化合物を暗所下に保存した場合、２４時間経過後のケージド化合物の残存率は９９％以上であり、実施例１及び実施例２のケージド化合物は、ほとんど分解されないことが示されていた。
【０１７４】
これに対して、比較例１のＲｕＢｉ−グルタミン酸の光反応効率は、８３（Ｍ−１・ｃｍ−１）であり、実用的なケージド化合物として求められる光反応効率１００（Ｍ−１・ｃｍ−１）未満の値であった。実施例１及び実施例２のケージド化合物は、比較例１のケージド化合物と比べて、約４．５倍高い光反応性を有していた。
【０１７５】
実施例１のケージド化合物である、Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ｇｌｕの光反応量子収率（Φｃｈｅｍ）は、０．１１９であり、比較例１のＲｕＢｉ−グルタミン酸と比べて、約６．６倍高い光反応量子収率を有していた。また、実施例２のケージド化合物である、Ｎ−Ｍｅ−７−ＨＱｍ−Ａｌａの光反応量子収率（Φｃｈｅｍ）は、０．１３８であり、比較例１のＲｕＢｉ−グルタミン酸と比べて、約７．７倍高い光反応量子収率を有していた。
【０１７６】
また、比較例２のエステル型ケージド化合物は、暗所下に３時間保存したときの残存率は約９８％であり、１２時間経過後の残存率は約９６％であり、暗所下保存時における残存率が低下する傾向が見られた。エステル型の光感受性保護基で保護されたグルタミン酸は、実施例１のオキシカーバメート型の光感受性保護基で保護されたグルタミン酸と比べて、不安定であるため、暗所下安定性に劣っていた。
【０１７７】
以上より、本発明のケージド化合物は、光反応性及び暗所下安定性に優れ、可視光による脱保護が可能である。加えて、本発明のケージド化合物は水溶性にも優れる。
【図１】
2018199640.tif 000032
【図２】
2018199640.tif 000033
【図３】
2018199640.tif 000034
【図４Ａ】
2018199640.tif 000035
【図４Ｂ】
2018199640.tif 000036
【図５Ａ】
2018199640.tif 000037
【図５Ｂ】
2018199640.tif 000038
【図６】
2018199640.tif 000039
【図７】
2018199640.tif 000040
【図８Ａ】
2018199640.tif 000041
【図８Ｂ】
2018199640.tif 000042
【図９Ａ】
2018199640.tif 000043
【図９Ｂ】
2018199640.tif 000044