(57)【要約】【課題】  作業者が屋根に上がることなく、屋根に積もった雪を簡易な構成で容易に除雪することができる除雪具を提供する。【解決手段】  作業者Ｐは、当該作業者Ｐが把持する左右各一対の作業棒と、当該作業棒との間で支持され且つ屋根の除雪箇所に架け渡されるネット状の本体と、当該本体の長手方向と平行かつ前記作業棒との間で連結可能に配置されるワイヤー部材と、前記本体の途中に配置される回転部材と、前記本体の端部に、前記本体が架け渡される方向と平行かつ一列に配置されるレーキ部材と、を備える除雪具を、建物等の屋根の除雪箇所に架け渡し、図８の座標軸ｘ方向に往復移動させながらｚ方向へ移動させ、ｙ方向へ引き下ろすことにより除雪作業を行う。【選択図】  図８
2018003292.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物等の屋根に積もった雪を手作業により下ろす際に使用する除雪具であって、
前記作業者が把持する左右各一対の作業棒と、
前記作業棒との間で支持され且つ前記屋根の除雪箇所に架け渡されるネット状の本体と、
前記本体の長手方向と平行かつ前記作業棒との間で連結可能に配置されるワイヤー部材と、
前記本体の途中に配置される回転部材と、
前記本体の端部に、前記本体が架け渡される方向と平行に配置されるレーキ部材と、
を備えることを特徴とする除雪具。
【請求項２】
前記本体、前記ワイヤー部材、前記回転部材および前記レーキ部材で構成された除雪ユニット部を複数備えると共に、当該除雪ユニット部同士を連結する前記連結部材を備えることを特徴とする請求項１に記載の除雪具。
【請求項３】
前記回転部材は、略球形であり、合成樹脂又は弾性体により成型され、その表面には凹凸部を有することを特徴とする請求項１又は２に記載の除雪具。
【請求項４】
前記作業棒は、長さ調整手段を備えることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の除雪具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物等の屋根に積もった雪を手作業により下ろすために用いる除雪具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、建物等の屋根に積もった雪を手作業により下ろす場合、作業者自身が屋根に上がり、スコップやスノーダンプを用いて雪を地上へ下ろすことが行われてきた。このような除雪作業は、屋根の上での重労働に加え、転落等の危険も伴うので、行える作業者が限られてしまっていた。そこで、屋根に上がらずに地上から除雪作業を行えるようにする技術が、特許文献１に係る発明によって提供されている。特許文献１に係る発明は、先端が傾斜した柄と、柄の先端に取り付けられた雪掻き板と、雪掻き板又はその近傍に一端が取り付けられたロープと、を有する雪おろし器であり、このロープを引くことにより、雪掻き板が雪に埋まり、雪を深く削り落とす。
【０００３】
また、特許文献２に係る発明は、一端が屋根の棟の支持装置に取り付けられ、他端が地上まで延在するワイヤーロープを設けた発明であり、このワイヤーロープの他端部を左右に移動させることによって、雪庇を含む屋根に積もった雪を地上へかき落とす。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開昭６２−３８９２２号公報
【特許文献２】特開２０１１−０８０２６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に係る発明は、雪掻き板にかかる荷重や屋根に配置する労力等を考慮すると、雪掻き板の面積や重量を小さく且つ少なくしなければならず、その結果一度に除雪できる範囲が狭くなってしまう。そのため、屋根全体等の広範囲を除雪するためには、ロープ引き動作を何度も繰り返さなければならず、多大な労力を要してしまう。また、特許文献２に係る発明は、屋根の棟に予め大型の支持装置を設置しなければならず、構造が複雑化し、多大な設置コストがかかってしまう。本発明は、係る問題点を解決するためになされたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の除雪具は、建物等の屋根に積もった雪を、作業者が手作業により除雪する際に使用する除雪具であって、前記作業者が把持する左右各一対の作業棒と、当該作業棒との間で支持され且つ前記屋根の除雪箇所に架け渡されるネット状の本体と、当該本体の長手方向と平行かつ前記作業棒との間で連結可能に配置されるワイヤー部材と、前記本体の途中に配置される回転部材と、前記本体の端部に、前記本体が架け渡される方向と平行かつ一列に配置されるレーキ部材と、を備えることを特徴とする。
【０００７】
また、本発明の除雪具は、前記発明において、前記ネット状の本体、前記ワイヤー部材、前記回転部材および前記レーキ部材とで構成された除雪ユニット部を複数備えると共に、当該除雪ユニット部同士を連結する連結部材を備えることを特徴とする。
【０００８】
また、前記回転部材は、略球形であり、合成樹脂又は弾性体により成型され、その表面には凹凸部を有することを特徴とする。
【０００９】
また、前記作業棒は、長さ調整手段を備えることを特徴とする。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図1は、本発明に係る除雪具の構成図である。
【図２】図２は、作業棒を示す正面図である。
【図３】図３は、回転部材の構成図である。
【図４】図４は、図１の一部拡大図である。
【図５】図５は、回転部材の配置例を示す正面図である。
【図６】図６は、レーキ部材の構成図である。
【図７】図７は、連結部材の構成図である。
【図８】図８は、本発明に係る除雪具の使用方法を示す斜視図である。
【図９】図９は、本発明に係る除雪具の使用方法を示す側面図である。
【図１０】図１０は、本発明に係る除雪具による自動車の除雪作業を示す正面図である。
【図１１】図１１は、本発明に係る除雪具による農業用ビニールハウスの除雪作業を示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
図1は、本発明に係る除雪具１００の構成図である。この除雪具１００は、前記作業者が把持する左右各一対の作業棒２と、当該作業棒２の間で支持され且つ屋根の除雪箇所に架け渡されるネット状の本体１と、当該本体１の途中に配置される回転部材３と、前記本体１の後側端部１ｂに、前記本体１が架け渡される方向と平行かつ一列に配置されるレーキ部材４と、から構成される。
【００１２】
前記本体１は、略長方形のネット状であり、天然繊維又は合成繊維を撚糸１３としたものから編網される。合成繊維の場合、例えばポリエチレン系、ポリアミド系、ポリエステル系を用いることが好ましい。編網の方法として、有結節又は無結節のどちらも採用可能であるが、有結節では、たとえ破損が生じてもその切り口が広がらなく、また、後述する回転部材３の取り付けも容易に行えるので好ましい。前記本体１の各辺の長さは、例えば、長辺が６０ｃｍ程度であり、短辺が４０ｃｍ程度である。
【００１３】
前記撚糸１３の直径は、除雪箇所または頻度により適宜選択されるが、例えば２ｍｍ以上６ｍｍ以下である。また、前記本体１の１マスの大きさは、例えば各辺が５０ｍｍ以上１００ｍｍ以下の矩形である。前記本体１の長手両端１ａ及び１ｂには、帯状部材１１が、前記本体１の表裏に渡り且つ前記長手両端１ａ及び１ｂを覆うようにそれぞれ装着され、また、後述するワイヤー部材５が挿通し得る隙間を前記長手両端１ａ及び１ｂとの間に空けて装着される。当該帯状部材１１は、前記本体１の長手方向の長さと等しく、例えばポリステル系の合成樹脂により形成され、厚さは０．５ｍｍ以上２ｍｍ以下が好ましい。また、前記本体１は、一枚のネットで構成されるに限られず、複数枚のネットを重ねて構成してもよい。
【００１４】
図２は、前記作業棒２を示す正面図である。前記作業棒２は、図２（ａ）に示すように、複数の筒状部材２１を入れ子式に配置することによって伸縮自在に構成され、例えば、直径が３０ｍｍ以上４０ｍｍ以下のアルミニウム合金製の中空パイプにより形成されることが好ましい。また、各筒状部材２１の長さは、例えば６０ｃｍ以上７０ｃｍ以下であることが好ましい。前記本体１の一番近くに位置する筒状部材２１の上側先端には、略逆Ｕ字状の先端金具２２が装着され、その他の各筒状部材２１の上側先端近傍には、所定の長さに伸長した各筒状部材２１の位置を固定するための固定ネジ２３が設けられる。また、前記作業者が把持する筒状部材２１の下側先端には雌ネジ部２４が設けられ、当該雌ネジ部２４と係合可能な雄ネジ部２５を有するストラップ２６が着脱可能に装着される。当該ストラップ２６は、前記作業者に前記作業棒２を把持し易くさせ、作業性を向上させるためのものである。他にも、滑り止め効果のある弾性体によるグリップ２８や、Ｔ字状のグリップバー（図示省略）などを、前記作業者が把持する筒状部材２１に設けても良い。
【００１５】
また、前記作業棒２は上記の入れ子式の他に、図２（ｂ）に示すように、互いに連結可能に形成された単位作業棒２７を長手方向に複数配置することによって、所定の長さで伸長可能に構成される。すなわち、前記単位作業棒２７の一端には雄ネジ部２５が設けられ、他端には雄ネジ部２５と係合可能な雌ネジ部２４が設けられる。当該係合式では、前記固定ネジ２３は不要であるが、その他の素材、長さ及び前記ストラップ２６等に関しては、上記の入れ子式と同様であるため説明を省略する。以上より、前記作業棒２は、除雪対象箇所の高さに応じて容易に長さを調整でき、また、前記除雪具１００の使用後にはコンパクトに収納することができる。
【００１６】
図３は、前記回転部材３の構成図である。前記回転部材３は、合成樹脂または弾性体を材料として一体成型により形成される。例えば、合成樹脂においてはポリエチレン系、ポリアミド系、ポリエステル系を用いることが好ましく、弾性体においてはシリコンゴム等を用いることが好ましい。前記回転部材３は、前記本体１の１マス内に嵌り得る略球形であり、例えば直径１０ｍｍ以上６０ｍｍ以下である。しかし、これに限らず、ラグビーボール状の楕円形（図示省略）のもの等も用いることができ、他にも、前記本体１の１マス内に嵌り得ない直径のものであってもマスを仕切る撚糸１３を取り除き、１マスの大きさを広げることによって用いることができる。
【００１７】
前記回転部材３は、その表面に複数の凹凸部３１が設けられ、内部には前記回転部材３の中心を通る貫通孔３ａが設けられる。前記凹凸部３１は、前記回転部材３の表面に３箇所以上設けることが好ましく、形状は略半球、円錐、円柱、角錐、角柱等を採用できる。前記凹凸部３１が、建物等の屋根または建物等の屋根に積もった雪からの押圧力を受けることにより、前記回転部材３が回転し易くなり、また、前記回転部材３が回転することにより建物等の屋根に積もった雪をある程度の大きさまで砕く効果を得られる。前記貫通孔３ａは、後述する貫通部材３２が挿通し得る大きさ、例えば、直径８ｍｍ以上３０ｍｍ以下である。前記貫通部材３２は、前記貫通孔３ａに挿通し得る合成樹脂または金属製の中空円柱状である。すなわち、塩化ビニール又はアルミニウム合金を用いて、内径は６ｍｍ以上２０ｍｍ以下、外径は７ｍｍ以上２５ｍｍ以下、長さは前記貫通孔３ａよりも４ｃｍ程度長く形成される。
【００１８】
図４は、図１の一部拡大図である。図５は、前記回転部材３の配置例を示す正面図である。図４に示すように、前記回転部材３は、前記本体１の１マス内に、マスを形成する撚糸１３と干渉しないように配置される。詳細には、前記貫通孔３ａに前記貫通部材３２を挿通させ、当該貫通部材３２に後述するワイヤー部材５を挿通させる。そして、当該ワイヤー部材５と前記撚糸１３を固定することで、前記本体１の所定のマス内に前記回転部材３が配置される。前記本体１における前記回転部材３の配置場所は、図１又は図５に示すように、１列に配置しても良いし、規則的または不規則的に配置しても良い。また、用いられる前記回転部材３の大きさは、単一の大きさのもので統一して配置しても良いし、大小違う大きさのものを組み合わせて配置しても良い。例えば、直径１０ｍｍ，２０ｍｍ，３０ｍｍの大きさの異なる前記回転部材３を、隣り合う当該回転部材３同士が同じ大きさとならないよう一列に配置した場合、当該回転部材３が建物等の屋根に積もった雪を砕き易くなるので好ましい。
【００１９】
図６は、前記レーキ部材４の構成図であり、図６(ａ)はその正面図、図６(ｂ)はその側面図である。図６(ａ)に示すように、前記レーキ部材４は、平板部４１と、当該平板部４１の下端縁から延び、雪をかき下ろすための複数の刃４２とで構成される。図６(ｂ)に示すように、前記平板部４１と前記刃４２とが成す角度Ｔは、例えば１３５度以上１４０度以下程度の鈍角が好ましい。このように設定することで、前記刃４２が建物等の屋根に積もった雪をかき下ろし易くなる。また、前記刃４２は、建物等の屋根を傷付けず且つ前記除雪具１００を使用する際の屋根との摩擦抵抗を減らすために、正面視及び側面視における形状が、先端に向かって徐々に細くなるよう形成され且つ刃先は丸みを帯びるよう形成される。例えば、前記刃４２の突出長は、２ｃｍ程度が好ましい。
【００２０】
前記レーキ部材４は、金属を所定の樹脂でコーティングしたもの又はガラス繊維強化樹脂を素材として形成される。例えば、所定の樹脂とはシリコーン樹脂が好ましく、また、ガラス繊維強化樹脂とは、ガラス繊維強化ナイロン樹脂が好ましい。また、前記レーキ部材４は、前記帯状部材１１と同等の長さで形成される（図１参照）だけではなく、例えば、２０ｃｍ程度の所定の長さで形成されたものを複数用いても良い（図示省略）。前記レーキ部材４は、図１及び図６に示すように、前記本体１の後側端部１ｂに、前記本体１が架け渡される方向と平行に配置され、前記本体１と前記平板部４１とが直角となるように前記帯状部材１１に固着される。
【００２１】
図６(ａ)に示すように、前記ワイヤー部材５は、金属または合成繊維により形成され、両端には後述する連結部材６を繋ぐための連結輪５ａが設けられる。例えば、金属においてはステンレスを用いることが好ましく、合成繊維においてはポリアミド系を用いることが好ましい。また、前記ワイヤー部材５の直径は、例えば、５ｍｍ以上１０ｍｍ以下である。
【００２２】
図７は、前記連結部材６の構成図である。図７に示すように、前記連結部材６は、細長い楕円形状の金属製リング部材であり、所謂ナスカンとして構成されている。詳細には、連結部材６は、通常はバネ（図示省略）の付勢力でリングは閉じられており、レバー６１をリングの内側へ押し下げることによってリングが開く構成となっている。前記レバー６１は、軸６ａによって回動自在に軸支される。また、前記連結部材６は、例えば、アルミニウム合金にて形成される。本願発明に係る除雪具において、前記連結部材６は、前記作業棒２の先端金具２２と前記ワイヤー部材５の連結輪５ａとを連結し、また、後述する前記除雪ユニット部１２同士を連結するために用いられる。（図示省略）
【００２３】
図１に示すように、前記除雪ユニット部１２は、前記本体１、前記回転部材３、前記レーキ部材４及び前記ワイヤー部材５とで構成される。建物等の屋根の除雪箇所に合わせて、単数の前記除雪ユニット部１２を用い、または複数の前記除雪ユニット部１２を用いる場合には前記連結部材６で直列に繋ぐことにより、前記除雪具１００の除雪可能面積を調整することができる。
【００２４】
次に、前記除雪具１００の使用方法を説明する。図８は、前記除雪具１００の使用方法を示す斜視図である。図９は、前記除雪具１００の使用方法を示す側面図である。ここで、図８に示す座標軸ｘは屋根Ｒの棟に対して平行な方向を示し、座標軸ｙは前記屋根Ｒの傾斜面に対して平行な方向を示し、座標軸ｚは前記屋根Ｒの傾斜面に対して垂直な方向を示している。
【００２５】
まず、作業者Ｐは、必要数の前記除雪ユニット部１２を前記連結部材６によって連結する。また、前記作業棒２も必要な長さとなるよう調整する。そして、必要数を連結した前記除雪ユニット部の前後両端に位置する連結輪５ａに、前記作業棒２の先端金具２２を前記連結部材６によってそれぞれ連結する。（図１参照）ここまでの連結作業は、地上において行う。
【００２６】
次に、２人の作業者Ｐ，Ｐは、地上にて前記作業棒２を把持し、前記除雪ユニット部１２を弛まないように屋根Ｒの除雪箇所にｘ方向に架け渡す。そして、作業者Ｐ，Ｐは、両手引き鋸を使用する要領で、前記除雪ユニット部１２をｘ方向に往復移動させつつ、ｚ方向にも所定量移動させる。このとき、ｚ方向への移動は、前記本体１の前側端部１ａ方向（前記レーキ部材４が装着されていない側）から行う。これにより雪Ｓは、前記本体１の前側端部１ａによって分断され、前記除雪ユニット部１２が雪Ｓの中へ侵入していく。
【００２７】
前記除雪ユニット部１２が雪Ｓに対して所定量侵入したら、作業者Ｐ，Ｐは、前記除雪ユニット部１２をｙ方向へ所定量引き下ろす。このとき、前記レーキ部材４の刃４２が、９０度以上１２０度以下の角度で屋根Ｒに常に接地するように前記除雪具１００を動かす。また、前記回転部材３は、雪Ｓからの押圧力を受け回転し、それにより固まっている雪Ｓをある程度の大きさまで砕く。すなわち、図９に示すように、前記本体１の１マスよりも細かく砕かれた雪Ｓ１は、屋根Ｒと前記除雪ユニット部１２との間に入るが、前記本体１の後側端部１ｂに装着された前記レーキ部材４によって地上へかき下ろされる。一方、前記本体１の１マスよりも大きい塊の雪Ｓ２は、前記本体１の上に保持されたまま地上へ引き下ろされる。このとき、雪Ｓから分断された雪Ｓ２は、所謂雪崩が起きている状態に近くなり、作業者Ｐ，Ｐは少ない力で雪Ｓ２を屋根Ｒから下ろすことができる。すなわち、図９に示すように、屋根Ｒと雪Ｓ２との間に前記本体１が侵入すると、前記回転部材３の回転および雪Ｓ２の自重により、雪Ｓ２は滑るように移動して、屋根Ｒから落ちる。また、雪Ｓ２が移動するのと並行して、雪Ｓ１は前記レーキ部材４によって屋根Ｒからかき下ろされる。
【００２８】
以上の作業を、除雪対象箇所に対して必要回数繰り返すことで、屋根Ｒの広範囲の雪Ｓを容易に地上へ下ろすことができる。なお、前記除雪ユニット１２の各方向への移動距離は、作業者Ｐ，Ｐの体力、雪質（雪の硬さ）、積雪量等に応じて適宜調節する。
【００２９】
以上、本願発明に係る前記除雪具１００によれば、作業者Ｐは、屋根に上がることなく、簡易な構成にて屋根Ｒに積もった雪Ｓを容易に除雪することができる。また、除雪をする際、雪Ｓを下す方向Ｇ（図８又は図９参照）に作業者Ｐ，Ｐが位置しないため、安全性も確保できる。
【００３０】
加えて、前記除雪ユニット部１２は、棒状部材のような剛性を有しておらず、長手方向の形状を変形することが可能である。そのため、除雪対象物の除雪面が、平坦面のみならず湾曲等しているものであっても、その除雪面形状に沿って配置または当接することができ、汎用性が極めて高い。例えば、図１０又は図１１に示すように、自動車Ｃの屋根Ｒに対してや、農業用ビニールハウスＢの屋根Ｒに対しても、容易に除雪を行うことができる。
【符号の説明】
【００３１】
１  本体
２  作業棒
３  回転部材
４  レーキ部材
５  ワイヤー部材
１００  除雪具
Ｒ  建物等の屋根
Ｓ  屋根に積もった雪
【図１】
2018003292.tif 000003
【図２】
2018003292.tif 000004
【図３】
2018003292.tif 000005
【図４】
2018003292.tif 000006
【図５】
2018003292.tif 000007
【図６】
2018003292.tif 000008
【図７】
2018003292.tif 000009
【図８】
2018003292.tif 000010
【図９】
2018003292.tif 000011
【図１０】
2018003292.tif 000012
【図１１】
2018003292.tif 000013