(57)【要約】【課題】地下構造物の周囲の地盤の状態を客観的に評価できる地下構造物の地盤診断方法を提供すること。【解決手段】本発明は、地下構造物の周囲の地盤の性状を診断する地盤診断方法であって、孔を削孔する削孔機で地下構造物の周囲の地盤を削孔する削孔工程と、削孔時に得られるデータを計測する計測工程と、予め定められた基準と地下構造物からの位置及び地盤の性状とデータとを比較することにより、削孔された地盤の土層が、地下構造物の周囲の地盤に存在する空洞と、空洞の下層に位置し地山の土が崩落して堆積した崩積土からなる第１土層と、空洞周囲の地山に 緩みが生じることで軟質 な性状を有する第２土層と、第２土層の上層に位置する地山からなる第３土層と、のいずれかに該当するか判定する判定工程を有する。【選択図】図１２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地下構造物の周囲の地盤の性状を診断する地盤診断方法であって、
孔を削孔する削孔機で地下構造物の周囲の地盤を削孔する削孔工程と、
削孔時に得られるデータを計測する計測工程と、
予め定められた基準と前記地下構造物からの位置及び前記地盤の性状と前記データとを比較することにより、削孔された前記地盤の土層が、前記地下構造物の周囲の地盤に存在する空洞と、前記空洞の下層に位置し地山の土が崩落して堆積した崩積土からなる第１土層と、前記空洞周囲の地山に緩みが生じることで軟質な性状を有する第２土層と、前記第２土層の上層に位置する地山からなる第３土層と、のいずれかに該当するか判定する判定工程を有する、
地盤診断方法。
【請求項２】
前記判定工程は、前記データにおける少なくとも前記削孔機の削孔速度データが用いられる、
請求項１に記載の地盤診断方法。
【請求項３】
前記判定工程は、削孔深度データ、前記削孔速度データの波形及び前記空洞が発生する前記地盤の土層の順序に基づいて前記空洞、前記第１土層、前記第２土層、前記第３土層のいずれかを判定する、
請求項２に記載の地盤診断方法。
【請求項４】
前記判定工程において前記空洞が判定されない場合、隣接する削孔データに基づいて前記第１土層、前記第２土層、前記第３土層の連続性から前記第１土層、前記第２土層、前記第３土層のいずれかを推定する、
請求項１から３のいずれかに記載の地盤診断方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地下構造物の周辺の地盤を診断する地盤診断方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
既設のトンネル等の地下構造物周囲の地盤に、空洞が存在している場合がある。例えばトンネル構造物の上部に空洞が存在し、時間経過とともに空洞が上部へ進展すると、その影響によって地表面が陥没する虞がある。そのため、事前にトンネル構造物の周囲に生じた空洞を探査して、空洞が確認された場合には安全対策を行う必要がある。従来の地下構造物の周囲の空洞探査方法としては、例えば、特許文献１に記載された技術がある。特許文献１に記載された空洞探査方法では、削孔機によって地下構造物から周囲の地盤に対して削孔して削孔データを収集する。そして、掘削孔にカメラを挿入して孔壁の画像データを収集し基準を作成し、他の場所で削孔した際に削孔データと画像データを比較して空洞を探査する。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−６８８９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
地下構造物の周囲の地盤には空洞の他に、空洞の影響により地山が緩んだり、緩んだ地山が崩落し崩積したりすることで形成された緩い土層があるが、特許文献１に記載された方法では、画像上認識できる空洞について探査するため空洞周囲の緩んだ土層の性状までは評価できないという問題があった。これにより空洞及び空洞周囲の緩んだ土層を小さく評価してしまうと安全対策すべき状況に係わらず対策が不要と判断しかねない。一方で、このような緩んだ地山があることの可能性を考慮して、小さな空洞や空洞とすることが難しい状態でも安全対策を施すことも考えらえる。しかしながら、このようにすると安全対策が不要な状態でも安全対策を施すこととなり過剰な安全対策の結果コストが過大となってしまう問題がある。このように、安全対策を適切に行うためには、空洞及び空洞の周囲にできる土層の性状を正確に把握して、性状に応じて適切な対策を行う必要がある。
【０００５】
本発明は、地下構造物の周囲の地盤の状態を客観的に評価できる地下構造物の地盤診断方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る地下構造物の地盤診断方法は、地下構造物の周囲の地盤の性状を診断する地盤診断方法であって、
孔を削孔する削孔機で地下構造物の周囲の地盤を削孔する削孔工程と、
削孔時に得られるデータを計測する計測工程と、
予め定められた基準と前記地下構造物からの位置及び前記地盤の性状と前記データとを比較することにより、削孔された前記地盤の土層が、前記地下構造物の周囲の地盤に存在する空洞と、前記空洞の下層に位置し地山の土が崩落して堆積した崩積土からなる第１土層と、前記空洞周囲の地山に緩みが生じることで軟質な性状を有する第２土層と、前記第２土層の上層に位置する地山からなる第３土層と、のいずれかに該当するか判定する判定工程を有する。
【０００７】
本発明はこのような構成により、現場で削孔データを取得して予め定められた基準と比較することで削孔した地盤の性状を把握することができる。
【０００８】
前記判定工程は、前記データにおける少なくとも前記削孔機の削孔速度データが用いられるようにしてもよい。
【０００９】
本発明はこのような構成により、削孔機の削孔速度データの変化に基づいて削孔した地盤の性状を把握することができる。
【００１０】
前記判定工程は、削孔深度データ、前記削孔速度データの波形及び前記空洞が発生する前記地盤の土層の順序に基づいて前記空洞、前記第１土層、前記第２土層、前記第３土層のいずれかを判定するようにしてもよい。
【００１１】
本発明はこのような構成により、得られた削孔データと空洞に接する土層の性状によって予測される土層の種類の基準とを比較することで削孔した地盤の性状を判定することができる。
【００１２】
前記判定工程において前記空洞が判定されない場合、隣接する削孔データに基づいて前記第１土層、前記第２土層、前記第３土層の連続性から前記第１土層、前記第２土層、前記第３土層のいずれかを推定するようにしてもよい。
【００１３】
本発明はこのような構成により、得られた削孔データと予め定められた基準とを比較することで削孔した地盤に空洞が無い場合に隣接する削孔データを参照することで削孔した土層の性状を推定することができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明に係る地下構造物の地盤診断方法によると、地下構造物の周囲の地盤の状態を客観的に評価できる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】第１実施形態に係るトンネル構造物の上部の地盤内の空洞が地表面に進展する状態を示す図である。
【図２】トンネル構造物の周囲の地盤の性状を区分する表である。
【図３】削孔機でトンネル構造物内部から上方に向かって削孔する状態を示す図である。
【図４】第１削孔機による削孔データと地盤の性状との関連性を示すグラフである。
【図５】第２削孔機による削孔データと地盤の性状との関連性を示すグラフである。
【図６】削孔機の削孔速度と地盤の性状の区分との関連性を示す表である。
【図７】地盤性状区分と削孔データの条件の関連性を示す表である。
【図８】削孔速度、削孔深度、及び地盤の性状の関連性を示すグラフである。
【図９】トンネル構造物の周囲の地盤を診断する処理を示すフローチャートである。
【図１０】第２実施形態に係る削孔速度、削孔深度、及び地盤の性状の関連性を示すグラフである。
【図１１】削孔データに隣接する削孔データが記録されたグラフである。
【図１２】トンネル構造物の周囲の地盤の隣接データを参照して推定する処理を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、図面を参照しつつ、本発明に係る地下構造物の地盤診断方法ついて説明する。
【００１７】
［第１実施形態］
図１に示されるように、例えば水力発電所の水路等のトンネル構造物１（地下構造物）の中には、建設から１００年近くが経過しているものもあり、当時の施工技術では余剰掘削部分が生じトンネル構造物１の背面に空洞２として存在している場合がある。このような空洞２が長期間に渡って放置されていると、空洞２上部にある地山３の土層が崩落し、トンネル構造物１の上部に崩落した土が堆積した崩積土からなる第１土層１０ができる場合がある。第１土層１０ができると第１土層１０の上部に空洞が進展する。空洞２の進展が繰り返されると、空洞２が地表面Ｅ近くに達し、地表面Ｅ近くの土層が陥没する虞がある。そのため、トンネル構造物１の周囲の地盤に生じている空洞２を早期に発見し、地表面Ｅの陥没を未然に防ぐ安全対策が重要となる。
【００１８】
ここで、空洞２が存在している地盤の性状について説明する。空洞の下部には上記の通り崩積土からなる第１土層１０ができる。空洞２の上部は、下部に空洞２が存在することにより崩落には至っていないが、密度が低下し強度も低くなっている軟質な第２土層１１ができる。この土層を「緩み」と呼ぶ。第２土層の上部には、地山からなる第３土層１２が位置している。
【００１９】
図２に示されるように、空洞２が存在している地盤は、地質の性状によって区分される。軟質な土層には、第１土層１０と第２土層１１の他に強度は低いものの、トンネル構造物１の建設時の掘削や空洞の影響を受けていない本来の性状が柔らかい地山も存在する。この柔らかい地山を軟質地山と定義する。空洞２が存在している地盤には、崩積土からなる第１土層１０、第２土層１１、軟質地山からなる土層の３つの性状が柔らかい土層が存在し、この３つの土層を軟質な土層と定義する。
【００２０】
空洞２が存在する地盤において、土層を上記の第１土層１０、第２土層１１、第３土層１２のいずれかに判別するかによって、どのような安全対策が必要となるのか異なるため、空洞２が生じた地盤の周囲の土層の判別が非常に重要となる。ここで、トンネル構造物１の上部にできた空洞２および第１土層１０、第２土層１１の３つの高さの合計を空洞進展高さ（ｈ）と定義する。
【００２１】
計測対象の地盤の地質の性状は、第１土層１０、第２土層１１、第３土層１２のいずれかの区分であるか判定が行われる。そして、空洞進展高さの進展度合いにより陥没対策を実施するための優先順位を決定する。以下、空洞進展高さの進展度合いを調査するための手法について説明する。まず、図３に示される削孔機２０で地盤を削孔して地盤性状区分に必要な基準を設けるためのデータを収集する。
【００２２】
図３に示されるように、削孔機２０を用いてトンネル構造物１の上方に向かって削孔を行い、トンネル構造物１の上方の地盤の状態について調査する。削孔機２０は、探査位置に移動するための移動台車２１と、地盤に削孔するための削孔部２２とを有する。削孔部２２は、移動台車２１の前方に配置されている。削孔部２２は、移動台車２１に支持されているドリフター２３を有する。
【００２３】
ドリフター２３には、ドリフター２３によって回転駆動及び推進／後退駆動されるロッド２４が設けられている。ロッド２４の先端には、土層を掘削するためのビット２５設けられている。ドリフター２３には、ビット２５の先端に水を送水する送水ポンプ３０がホース３１を介して接続されている。また、移動台車２１には、削孔時のデータを記録する記録装置２６が設けられている。
【００２４】
記録装置２６には、削孔時のデータを取得する複数のセンサが接続されている。例えば、削孔深度を測定するための変位量センサと、削孔速度を計測するための速度センサと、削孔水の送水圧力ならびに削孔時のロッド２４に作用する押しつけ圧力や打撃圧を測定するための圧力センサ、また削孔に要する時間を測定するための内部時計などが設けられており、削孔深度５ｍｍ毎に各項目を計測している。これにより、記録装置２６には、計測された各種のデータが記録される。
【００２５】
削孔時において削孔機２０では、ドリフター２３でロッド２４を上方に押し上げると共にビット２５を回転駆動させてロッド２４を推進させ、トンネル構造物１の壁を貫通させる。ロッド２４が推進してロッド２４の下端がトンネル構造物１の内壁近傍に到達した際に、ロッド２４の下端に新たなロッド２４を継ぎ足して更に深い深度の地盤にビット２５を推進させる。記録装置２６には、例えば削孔深度５ｍｍ毎に上記各種のデータが記録される。記録された各種のデータを用いてトンネル構造物１の周囲の地盤を分類する。
【００２６】
また、削孔機２０は、上記と同様に各種のデータが取得できればどのようなものを用いてもよい。削孔機２０の種類によってデータの値は異なるが、削孔機２０の種類に応じてそれぞれ予め地質性状区分とデータとの関連性を示す基準を設けておけばよい。
【００２７】
図４は、第１削孔機２０Ａで削孔した際の削孔速度（ｓｐｅｅｄ／１ｔ）と地質性状区分との関連性を示すグラフである。図５は、第１削孔機２０Ａと異なる機種の第２削孔機２０Ｂで削孔した際の削孔速度と地質性状区分との関連性を示すグラフである。図４及び図５に示されるように、削孔速度と地質性状区分との間には関連性がある。
【００２８】
図６に示されるように、得られた削孔速度データに基づいて地質性状区分に対する閾値が設定される。例えば、地質性状区分で空洞２と判定される土層は、第１削孔機２０Ａで８００ｍ／ｈ以上のデータが計測された土層と定義される。即ち、空洞２では削孔速度が高くなる。それに対して硬質地山と判定される土層は、第１削孔機２０Ａで２００ｍ／ｈ未満のデータが計測された土層と定義される。
【００２９】
即ち、硬質地山と判定される土層では削孔速度が低くなる。軟質地山と判定される土層は、空洞と硬質地山と判定される土層の間の閾値である、第１削孔機２０Ａで２００〜８００ｍ／ｈのデータが計測された土層と定義される。同様に第２削孔機２０Ｂで計測されたデータと地質性状区分との関連性が示される閾値が設定される。
【００３０】
ここで、崩積土からなる第１土層１０と緩みと定義された第２土層１１と第３土層１２のうち軟質地山は軟質というカテゴリに区分される（図２参照）。各土層の区分は、削孔時に得られる削孔速度の経時的な波形と土層の順序（地層層序）との関連性により判定する。具体的には判定では、各土層の位置を考慮して、空洞２、空洞２に土が崩落して堆積した崩積土からなる第１土層１０、空洞２又は第１土層１０の上層に位置することにより緩みが生じた軟質な性状を有する第２土層１１、第２土層１１の上層に位置する地山からなる第３土層１２、のいずれかの土層であるか否かを判定する。第３土層１２は、さらに軟質な性状を有する軟質地山、硬質な性状を有する硬質地山であるかを判定する。
【００３１】
図７に示されるように、地質性状区分と計測データの条件との関連性が具体的に定義される。この定義によると、空洞２と判定される条件は、削孔した孔から孔内観察を行い、直接空洞を確認できること、及び第１削孔機２０Ａで削孔速度（ｓｐｅｅｄ／１ｔ）が８００ｍ／ｈ以上であることである。崩積土からなる第１土層１０と判定される条件は、空洞２と判断された層の下部に分布する層であることである。但し、複数の箇所で削孔した場合に隣接する調査孔ならびに既存資料より周辺地質と連続性が確認される場合は、空洞の下部に分布していなくても崩積土と判定する場合が有る。
【００３２】
緩みが生じた軟質な性状を有する第２土層１１と判定される条件は、空洞２ならびに崩積土と判断された層の直上部に分布すると共に、削孔速度（ｓｐｅｅｄ／１ｔ）の低下の遷移が確認される箇所であることである。第３土層１２と判定される条件は、第２土層１１の上層に位置する地山からなる土層であることである。更に、第３土層１２のうち軟質地山と判定される条件は、崩積土、緩みのいずれの条件にも該当しない軟質部で、トンネル掘削に起因しない土層であることである。
【００３３】
第３土層１２のうち硬質地山と判定される条件は、例えば第１削孔機２０Ａでの削孔速度（ｓｐｅｅｄ／１ｔ）が概ね２００ｍ／ｈ以下の土層であることである。空洞２が生じている地盤は、典型的には空洞進展高さｈ内において下層側から、崩積土（第１土層１０）、空洞２、緩み（第２土層１１）、地山（第３土層１２：軟質地山または硬質地山）の層序となっていることが想定される。
【００３４】
図８に示されるように、第１削孔機２０Ａでの削孔速度（ｓｐｅｅｄ／１ｔ）データの値及び波形と削孔深度との間には相関性がある。図８では、表示レンジの違いによって複数の削孔速度（ｓｐｅｅｄ／１ｔ）の波形が示されているが、同じデータを表すものである。図において深度１．５〜２．１５ｍの領域（１）は、上記定義により削孔速度（ｓｐｅｅｄ／１ｔ）が８００ｍ／ｈ以上であり、孔内をカメラで観察した結果、孔壁が確認できなかったことから、空洞２と判定される。次に空洞２の下方に位置する領域（２）は、削孔速度（ｓｐｅｅｄ／１ｔ）が高く軟質な土層であるので、崩積土からなる第１土層１０と判定される。
【００３５】
深度２．１５〜２．４ｍ付近の領域（３）では、上記定義により空洞２ならびに崩積土からなる第１土層１０と判断された層の上部に分布すると共に、削孔速度（ｓｐｅｅｄ／１ｔ）が概ね２００ｍ／ｈまで低下し、削孔速度（ｓｐｅｅｄ／１ｔ）の遷移が確認されるので、緩みが生じた軟質な性状を有する第２土層１１であると判定される。第２土層１１では、削孔速度（ｓｐｅｅｄ／１ｔ）の波形に下りの勾配が生じており、空洞２から離れるに従って削孔速度（ｓｐｅｅｄ／１ｔ）が低下する。第２土層１１では、下部に空洞２が存在することにより崩落には至っていないが、重力の影響により土層の密度分布が下方に位置するに従って低下し、強度もそれに従って低くなっていることが考えられる。
【００３６】
深度２．４ｍ〜の領域（４）及び領域（５）は、第２土層１１の上層に位置する地山からなる土層であることから第３土層１２と判定される。深度２．４〜５．８ｍ付近の領域（４）では、削孔速度（ｓｐｅｅｄ／１ｔ）が概ね２００ｍ／ｈ以下であるので、第３土層１２のうち硬質地山であると判定される。深度５．８ｍ〜の領域（５）は、深度５．８ｍ付近にて削孔速度（ｓｐｅｅｄ／１ｔ）が上昇している。領域（５）は、第１土層１０や第２土層１１等の緩み領域と連続していないため第３土層１２のうち軟質地山と判定される。
【００３７】
上記の判定基準により、現場のトンネル構造物１の周囲の地盤を削孔機２０で削孔すると共にデータを計測する。以下、現場で計測されるデータに基づいてトンネル構造物１の周囲の地盤を診断する処理について説明する。
【００３８】
図９は、トンネル構造物１の周囲の地盤を診断する処理を示すフローチャートである。削孔機２０を用いてトンネル構造物１の上方に向かって孔を削孔する（ステップＳ１０）。削孔機２０を用いて削孔時のデータを取得する（ステップＳ１１）。予め定められた基準と地下構造物からの位置及び地盤の性状と計測されたデータとを比較することにより、削孔された地盤の土層が、トンネル構造物１の周囲の地盤に生じた空洞であるか判定する（ステップＳ１２）。
【００３９】
空洞の位置と削孔データに基づいて空洞の下層に位置する第１土層１０を判定する（ステップＳ１３）。空洞又は第１土層１０の位置と削孔データに基づいて第１土層１０の上層に位置する第２土層１１を判定する（ステップＳ１４）。第２土層１１の位置と削孔データに基づいて第２土層１１の上層に位置する第３土層１２を判定する（ステップＳ１５）。
【００４０】
上述したように、地下構造物の地盤診断方法によると、削孔速度データの値及び波形と削孔深度との相関性に基づいてトンネル構造物１の周囲の地盤の性状が空洞、第１土層１０、第２土層１１、及び第３土層１２のいずれかに分類されるか判定することができる。これにより、地下構造物の地盤診断方法では、地下構造物の周囲の地盤について、空洞、崩積土、緩んだ地山、本来の地山等の土層の性状を細かく分類することができる。これにより、地盤診断方法を用いて対策箇所を厳選することができ、対策費用を低減することができる。また、地下構造物の地盤診断方法によると、第１削孔機２０Ａは削孔速度が速いため通常のボーリング調査より工期を短縮することができる。
【００４１】
［第２実施形態］
第１実施形態では、地下構造物の地盤診断方法において、削孔速度データの値及び波形と削孔深度との相関性に基づいてトンネル構造物１の周囲の地盤の性状が空洞、第１土層１０、第２土層１１、及び第３土層１２のいずれかに分類されるか判定した。第２実施形態では、地下構造物の地盤診断方法において、削孔速度データの値及び波形と削孔深度との相関性に基づいて空洞が判定されない場合の土層の判定方法を提案する。
【００４２】
図１０に示されるように、トンネル構造物１の地盤の状態によっては、軟質と区分される土層に空洞２が無い場合がある。深度０．２〜１．５８ｍの領域（１）では、削孔速度（ｓｐｅｅｄ／１ｔ）が４００ｍ／ｈ以上の非常に緩い土層であることが分かる。しかし、このデータでは空洞２と判定される領域が無いため、領域（１）が崩積土からなる第１土層１０、緩みが生じた軟質な性状を有する第２土層１１、軟質な性状を有する軟質地山のいずれかの土層であるのか判定できない。軟質と区分される土層が第１土層１０の場合は安全対策が必要となる。しかしこれが元来存在する軟質地山である場合は対策が不要となるので、適切な判断によって不必要な工事を抑制できる可能性がある。
【００４３】
そこで、図１１に示されるように、隣接する削孔データを用いて軟質と区分される土層が第１土層１０、第２土層１１、第３土層１２のいずれかであるかを推定する。地層には連続性があるという前提で隣接する複数の削孔データを参照すると、対象とする地盤の一帯に第１土層１０と第２土層１１とが分布していることが分かる。これにより、計測対象の地点で軟質と区分される土層が第１土層１０と第２土層１１であると推定される。そして、隣接する削孔データの土層の位置関係を参照すると、領域（１）は第１土層１０であると推定される。同様に第１土層１０の上部の領域（２）は、第２土層１１であると推定される。更に、第２土層の上部は第３土層であると推定される。
【００４４】
また、隣接する削孔データにおいて空洞２が無く、隣接する地層が元来存在する第３土層における軟質地山である場合には、軟質と区分された土層は軟質地山であると推定される。以下、現場で計測されるデータに基づいてトンネル構造物１の周囲の地盤を診断する処理について説明する。
【００４５】
図１２は、トンネル構造物１の周囲の地盤の隣接データを参照して推定する処理を示すフローチャートである。ステップＳ２０からステップＳ２１、ステップＳ２３〜ステップＳ２５は第１実施形態のフローチャートと同様である。ステップＳ２２で、計測データに空洞２が含まれていないと判定された場合（ステップＳ２２：Ｎｏ）、隣接する削孔データを用いて軟質と区分される土層が第１土層１０、第２土層１１、第３土層１２のいずれかであるかを推定する（ステップＳ２６）。
【００４６】
上述したように地下構造物の地盤診断方法によると、計測対象地点のデータに軟質と区分される土層があり、且つそのデータに空洞２が無い場合、隣接する削孔データを参照することにより、土層が第１土層、第２土層、第３土層のいずれかの土層に属するのか細かい性状まで判定することができる。これにより、地盤診断方法によると対策箇所を厳選することができ、対策費用を低減することができる。
【００４７】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。例えば、上記の地盤診断方法は、トンネル構造物１の周囲の地盤を診断する場合の他、その他の地下に埋設された構造物の周囲の地盤の診断にも用いることができる。
【００４８】
また、トンネル構造物１は水路トンネルを例示したが、この他、上記の地盤診断方法は、鉄道や道路等のトンネルに適用してもよい。更にまた、削孔する方向は上記のように上方に向かって行うものの他、地下構造物から下方向、横方向や斜め方向に削孔したりするようにしても良く、地表面から地下構造物周囲に向かって削孔したりしても良い。
【符号の説明】
【００４９】
１  トンネル構造物
２  空洞
１０  第１土層
１１  第２土層
１２  第３土層
２０  削孔機
２１  移動台車
２２  削孔部
２３  ドリフター
２４  ロッド
２５  ビット
２６  記録装置
３０  送水ポンプ
３１  ホース
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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