(57)【要約】    【課題】  アクセルペダルを踏み込んだ状態から戻す操作を行い、その後直ぐに踏み込む操作が行われるような特定過渡運転状態におけるサージングを回避可能とする。    【解決手段】  検出される過給圧ＰＢが目標過給圧ＰＢＣＭＤと一致するように可変ベーン１２の開度制御量ＰＣＲＣＭＤを算出し、開度制御量ＰＣＲＣＭＤを用いてターボチャージャの可変ベーンの開度ＶＯを制御する。目標過給圧ＰＢＣＭＤの急減が検出された直後に、目標過給圧ＰＢＣＭＤの急増が検出されると、開度制御量ＰＣＲＣＭＤの増加速度、すなわち可変ベーンの開度ＶＯを減少させる方向への変更速度を抑制する速度制限制御を実行する。速度制限制御では、速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳを算出し、開度制御量ＰＣＲＣＭＤを速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳに設定して、可変ベーン１２を駆動する。【選択図】  図２
2018071348.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関に吸入される空気を加圧するコンプレッサと、該コンプレッサに連結され、前記機関の排気の運動エネルギにより回転駆動されるタービンとを有する過給機と、前記タービンのタービンホイールに吹き付けられる排気の流量を変化させる排気流量可変装置と、前記機関の排気通路と吸気通路とを接続し、前記機関の排気を前記吸気通路に還流する排気還流通路であって、前記排気通路の前記タービンの上流側と、前記吸気通路の前記コンプレッサの下流側との間に設けられた排気還流通路を含む排気還流機構とを備える内燃機関の制御装置において、
前記機関の要求トルクに応じて目標過給圧を算出する目標過給圧算出手段と、
前記コンプレッサによって加圧された空気圧を過給圧として検出する過給圧検出手段と、
検出される過給圧が前記目標過給圧と一致するように前記排気流量可変装置の開度制御量を算出し、前記排気流量可変装置の開度を変更することによって前記過給圧を制御する過給圧制御手段と、
前記目標過給圧の急減を検出する目標過給圧急減判定手段と、
前記目標過給圧の急減が検出された直後において、前記開度制御量の変更速度を制限する速度制限制御の実行条件を判定する実行条件判定手段とを備え、
前記実行条件判定手段は、前記排気還流機構による排気還流を実行している状態において、前記目標過給圧の急減が検出され、該検出直後に前記目標過給圧が急増したときに前記実行条件が成立したと判定し、
前記過給圧制御手段は、前記実行条件が成立したと判定されたときに、前記開度制御量の、前記排気流量可変装置の開度を減少させる方向への変更速度を抑制するように制限開度制御量を算出し、該制限開度制御量を用いて前記排気流量可変装置の開度を制御することを特徴とする内燃機関の制御装置。
【請求項２】
前記目標過給圧急減判定手段は、前記目標過給圧の単位時間当たりの減少量を示す目標過給圧減少量が所定減少量閾値を超えた状態において、前記目標過給圧減少量の積算値を算出し、該積算値が所定積算閾値を超えたときに、前記目標過給圧の急減が発生したと判定することを特徴とする請求項１に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項３】
前記実行条件判定手段は、前記目標過給圧減少量が前記所定減少量閾値を超えた状態から前記所定減少量閾値以下へ減少した時点から所定維持時間が経過する前に、前記開度制御量が制限開始閾値を越えたときに、前記実行条件が成立したと判定し、前記制限開始閾値は前記目標過給圧の急増を検出できるように設定されることを特徴とする請求項２に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項４】
前記実行条件判定手段は、前記実行条件が成立している状態において、前記開度制御量が前記制限開始閾値以下となったとき、前記実行条件が成立した時点から上限実行時間が経過したとき、または前記制限開度制御量が、前記開度制御量に達したときは、前記実行条件が不成立となったと判定することを特徴とする請求項３に記載の内燃機関の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、過給機及び排気還流機構を備える内燃機関の制御装置に関し、特に過給機のタービンを駆動する排気の流量を制御して実過給圧を目標過給圧に一致させる制御を行う制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、過給機及び排気還流機構を備える内燃機関の制御装置が示されている。この制御装置によれば、車両減速時に過給機のコンプレッサがサージング状態になるか否かが判定され、サージング状態になると判定されたときは、過給機のタービンを駆動する排気の流量を可変するノズルベーンの開度を、サージ回避用目標開度以上となるように制御することにより、サージング状態が回避される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−２４９７３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に示された制御装置は、車両のアクセルペダルが踏み込まれた状態から、比較的大きな速度で戻される車両減速状態におけるサージングを回避する制御を行うものである。このような車両減速状態とは異なり、アクセルペダルを少し戻す操作を行って、その後直ぐに踏み込む操作が行われる場合があり、そのような場合にはアクセルペダルを踏み込む操作が行われた直後において、換言すれば目標過給圧が急減し、その直後に急増したときにサージングが発生することがある。サージングを発生させるこのような運転状態を、以下「特定過渡運転状態」という。
【０００５】
特許文献１では上記特定過渡運転状態は考慮されておらず、特定過渡運転状態におけるサージングを回避するために、特許文献１に示されたサージング回避制御をそのまま適用することはできない。
【０００６】
本発明はこの点に着目してなされたものであり、アクセルペダルを踏み込んだ状態から戻す操作を行い、その後直ぐに踏み込む操作が行われるような特定過渡運転状態におけるサージングを回避することができる内燃機関の制御装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため請求項１に記載の発明は、内燃機関（１）に吸入される空気を加圧するコンプレッサ（１６）と、該コンプレッサに連結され、前記機関の排気の運動エネルギにより回転駆動されるタービン（１１）とを有する過給機（８）と、前記タービンのタービンホイール（１０）に吹き付けられる排気の流量を変化させる排気流量可変装置（１２）と、前記機関の排気通路（４）と吸気通路（２）とを接続し、前記機関の排気を前記吸気通路に還流する排気還流通路（５）であって、前記排気通路（４）の前記タービン（１１）の上流側と、前記吸気通路（２）の前記コンプレッサ（１６）の下流側との間に設けられた排気還流通路（５）を含む排気還流機構とを備える内燃機関の制御装置において、前記機関の要求トルク（ＴＲＱＣＭＤ）に応じて目標過給圧（ＰＢＣＭＤ）を算出する目標過給圧算出手段と、前記コンプレッサ（１６）によって加圧された空気圧を過給圧として検出する過給圧検出手段（２２）と、検出される過給圧（ＰＢ）が前記目標過給圧（ＰＢＣＭＤ）と一致するように前記排気流量可変装置の開度制御量（ＰＣＲＦＢ）を算出し、前記排気流量可変装置（１２）の開度（ＶＯ）を変更することによって前記過給圧（ＰＢ）を制御する過給圧制御手段と、前記目標過給圧（ＰＢＣＭＤ）の急減を検出する目標過給圧急減判定手段と、前記目標過給圧の急減が検出された直後において、前記開度制御量（ＰＣＲＦＢ）の変更速度を制限する速度制限制御の実行条件を判定する実行条件判定手段とを備え、前記実行条件判定手段は、前記排気還流機構による排気還流を実行している状態において、前記目標過給圧（ＰＢＣＭＤ）の急減が検出され、該検出直後に前記目標過給圧（ＰＢＣＭＤ）が急増したときに前記実行条件が成立したと判定し、前記過給圧制御手段は、前記実行条件が成立したと判定されたときに、前記開度制御量（ＰＣＲＦＢ）の、前記排気流量可変装置の開度（ＶＯ）を減少させる方向への変更速度を抑制するように制限開度制御量（ＰＣＲＶＲＳ）を算出し、該制限開度制御量（ＰＣＲＶＲＳ）を用いて前記排気流量可変装置（１２）を制御することを特徴とする。
【０００８】
この構成によれば、検出される過給圧が目標過給圧と一致するように排気流量可変装置の開度制御量が算出され、排気流量可変装置が制御される。目標過給圧の急減が検出された直後において、開度制御量の変更速度を制限する速度制限制御の実行条件が判定される。具体的には、排気還流機構による排気還流を実行している状態において、目標過給圧の急減が検出され、該検出直後に目標過給圧が急増したときに実行条件が成立したと判定され、速度制限制御が実行される。すなわち、開度制御量の、排気流量可変装置の開度を減少させる方向への変更速度が抑制されるように制限開度制御量が算出され、その制限開度制御量を用いて排気流量可変装置が制御される。上述した特定過渡運転状態では、排気還流を実行しているときに、排気流量可変装置の開度を減少させる方向へ、開度制御量を急変させると、タービン上流側の排気圧が上昇して排気還流量が増加し、吸入空気量が一時的に減少してサージングを引き起こす可能性があるが、開度制御量の変更速度を抑制することによって、サージングを回避することができる。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の内燃機関の制御装置において、前記目標過給圧急減判定手段は、前記目標過給圧（ＰＢＣＭＤ）の単位時間当たりの減少量を示す目標過給圧減少量（ＤＰＢＣＭＤＮ）が所定減少量閾値（ＤＰＮＴＨ）を超えた状態において、前記目標過給圧減少量（ＤＰＢＣＭＤＮ）の積算値（ＳＵＭＤＰＢ）を算出し、該積算値（ＳＵＭＤＰＢ）が所定積算閾値（ＳＭＤＰＴＨ）を超えたときに、前記目標過給圧（ＰＢＣＭＤ）の急減が発生したと判定することを特徴とする。
【００１０】
この構成によれば、目標過給圧の単位時間当たりの減少量を示す目標過給圧減少量が所定減少量閾値を超えた状態において、目標過給圧減少量の積算値が算出され、その積算値が所定積算閾値を超えたときに、目標過給圧の急減が発生したと判定されるので、例えばアクセルペダル踏み込み量の僅かな変更の影響を受けることなく、サージングの原因となる目標過給圧の急減を精度良く判定することができる。
【００１１】
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の内燃機関の制御装置において、前記実行条件判定手段は、前記目標過給圧減少量（ＤＰＢＣＭＤＮ）が前記所定減少量閾値（ＤＰＮＴＨ）を超えた状態から前記所定減少量閾値（ＤＰＮＴＨ）以下へ減少した時点（ｔ１４）から所定維持時間（ＴＨＯＬＤ）が経過する前に、前記開度制御量（ＰＣＲＦＢ）が制限開始閾値（ＰＣＲＲＴＨ）を越えたときに、前記実行条件が成立したと判定し、前記制限開始閾値（ＰＣＲＲＴＨ）は前記目標過給圧（ＰＢＣＭＤ）の急増を検出できるように設定されることを特徴とする。
【００１２】
この構成によれば、目標過給圧減少量が所定減少量閾値を超えた状態から所定減少量閾値以下へ減少した時点から所定維持時間が経過する前に、開度制御量が制限開始閾値を越えたときに、速度制限制御の実行条件が成立したと判定され、制限開始閾値は目標過給圧の急増を検出できるように設定されるので、速度制限制御を実行すべき運転状態を適切に判定することができる。
【００１３】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載の内燃機関の制御装置において、前記実行条件判定手段は、前記実行条件が成立している状態において、前記開度制御量（ＰＣＲＦＢ）が前記制限開始閾値（ＰＣＲＲＴＨ）以下となったとき、前記実行条件が成立した時点から上限実行時間（ＴＶＲＳＵＬ）が経過したとき、または前記制限開度制御量（ＰＣＲＶＲＳ）が、前記開度制御量（ＰＣＲＦＢ）に達したときは、前記実行条件が不成立となったと判定することを特徴とする。
【００１４】
この構成によれば、速度制限制御の実行条件が成立している状態において、開度制御量が制限開始閾値以下となったとき、実行条件が成立した時点から上限実行時間が経過したとき、または制限開度制御量が、開度制御量に達したときは、速度制限条件が不成立となったと判定されるので、開度制御量の変更速度制限を終了すべき運転状態を適切に判定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態にかかる内燃機関及びその制御装置の構成を示す図である。
【図２】本発明の解決課題及びその解決手法を説明するためのタイムチャートである。
【図３】サージングの発生を説明するための図である。
【図４】過給圧制御を行う処理のフローチャートである。
【図５】図４の処理で実行される急減判定処理のフローチャートである。
【図６】図５の処理を説明するためのタイムチャートである。
【図７】図４の処理で実行される実行条件判定処理のフローチャートである。
【図８】図４の処理で実行されるＰＣＲＶＲＳ算出処理のフローチャートである。
【図９】図７及び図８の処理を説明するためのタイムチャートである。
【図１０】図８に示すＰＣＲＶＲＳ算出処理の変形例を示すフローチャートである。
【図１１】図１０の処理を説明するためのタイムチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
図１は本発明の一実施形態にかかる内燃機関、及びその制御装置の構成を示す図である。内燃機関（以下「エンジン」という）１は、シリンダ内に燃料を直接噴射するディーゼルエンジンであり、各気筒に燃料噴射弁９が設けられている。燃料噴射弁９は、電子制御ユニット（以下「ＥＣＵ」という）２０に電気的に接続されており、燃料噴射弁９による燃料噴射量は、ＥＣＵ２０により制御される。
【００１７】
エンジン１は、吸気通路２，排気通路４、及びターボチャージャ（過給機）８を備えている。ターボチャージャ８は、排気の運動エネルギにより回転駆動されるタービンホイール１０を有するタービン１１と、タービンホイール１０とシャフト１４を介して連結されたコンプレッサホイール１５を有するコンプレッサ１６とを備えている。コンプレッサホイール１５は、エンジン１に吸入される空気の加圧（圧縮）を行う。
【００１８】
タービン１１は、タービンホイール１０に吹き付けられる排気の流量を変化させるべく開閉駆動される複数の可変ベーン１２（２個のみ図示）及び該可変ベーンを開閉駆動するアクチュエータ（図示せず）を有しており、可変ベーン１２の開度（以下「ベーン開度」という）ＶＯを変化させることにより、タービンホイール１０に吹き付けられる排気流量を変化させ、タービンホイール１０の回転速度を変更できるように構成されている。可変ベーン１２を駆動するアクチュエータは、ＥＣＵ２０に接続されており、ベーン開度ＶＯは、ＥＣＵ２０により制御される。より具体的には、ＥＣＵ２０は、デューティ比可変の制御信号をアクチュエータに供給し、これによってベーン開度ＶＯを制御する。
【００１９】
吸気通路２のコンプレッサ１６の下流側にはインタークーラ１８が設けられ、さらにインタークーラ１８の下流側には、インテイクシャッタ３が設けられている。インテイクシャッタ３は、アクチュエータ１９により開閉駆動可能に構成されており、アクチュエータ１９はＥＣＵ２０に接続されている。ＥＣＵ２０は、アクチュエータ１９を介して、インテイクシャッタ３の開度制御を行う。
【００２０】
排気通路４と吸気通路２との間、より詳細には排気通路４のタービン１１の上流側と、吸気通路２のコンプレッサ１６の下流側との間には、排気を吸気通路２に還流する排気還流通路５が設けられている。排気還流通路５には、排気還流量を制御するための排気還流弁（以下［ＥＧＲ弁」という）６が設けられている。ＥＧＲ弁６は、ソレノイドを有する電磁弁であり、その弁開度はＥＣＵ２０により制御される。排気還流通路５及びＥＧＲ弁６より、排気還流機構が構成される。
【００２１】
吸気通路２には、吸入空気量ＧＡＩＲを検出する吸入空気量センサ２１、コンプレッサ１６の下流側の吸気圧（過給圧）ＰＢを検出する過給圧センサ２２、及び吸気温ＴＡを検出する吸気温センサ２３が設けられている。これらのセンサ２１〜２３の検出信号は、ＥＣＵ２０に供給される。
【００２２】
エンジン１により駆動される車両のアクセルペダル（図示せず）の踏み込み量（以下「アクセルペダル操作量」という）ＡＰを検出するアクセルセンサ２４、及びエンジン回転数（回転速度）ＮＥを検出するエンジン回転数センサ２５がＥＣＵ２０に接続されており、これらのセンサの検出信号は、ＥＣＵ２０に供給される。
【００２３】
ＥＣＵ２０は、上記センサ及び図示しない他のセンサ（エンジン冷却水温センサ、大気圧センサ、車速センサなど）の検出信号に基づいて、タービン１１の可変ベーン１２を駆動するアクチュエータ、燃料噴射弁９、ＥＧＲ弁６、インテイクシャッタ３を駆動するアクチュエータ１９の駆動制御を行う。
【００２４】
図２（ａ）〜図２（ｃ）は、本発明の解決課題及びその解決手法を説明するためのタイムチャートであり、それぞれアクセルペダル操作量ＡＰ、可変ベーン１２を駆動するアクチュエータに供給する駆動信号の制御量（以下「ベーン開度制御量」という）ＰＣＲＣＭＤ、及び吸入空気量ＧＡＩＲの推移を模式的に示す。ここで、ベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤは、その値が増加するほど、ベーン開度ＶＯを減少させる（可変ベーン１２を閉じる方向へ駆動する）ように定義されており、検出される過給圧ＰＢが目標過給圧ＰＢＣＭＤと一致するように算出される。目標過給圧ＰＢＣＭＤは、主としてアクセルペダル操作量ＡＰ（エンジン１の要求トルクＴＲＱＣＭＤ）及びエンジン回転数ＮＥに応じて設定される。
【００２５】
図２には、車両走行中であって排気還流を実行している運転状態において、時刻ｔ１にアクセルペダルが急激に戻され、時刻ｔ２において急激にもとのアクセルペダル操作量まで踏み込まれた運転状態が示されている。時刻ｔ１からｔ２までの時間は、２００ｍｓｅｃ程度の非常に短い時間である。また図２（ａ）に示すアクセルペダル操作量ＡＰの値ＡＰ１，ＡＰ２は、全負荷状態を１００％とするとそれぞれ例えば４０％及び２０％程度であって、アクセルペダルが操作量０％まで戻されるような操作ではない。
【００２６】
図２（ａ）に示すアクセルペダル操作に対応して、目標吸入空気量ＧＡＩＲＣＭＤが図２（ｃ）に一点鎖線で示すように変化するとともに、目標過給圧ＰＢＣＭＤもほぼ同様に変化し、ベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤは、図２（ｂ）に破線で示すように変化する。そのため、時刻ｔ２の直後にベーン開度ＶＯが急減してタービン上流側の排気圧が上昇し、排気還流通路５を介して吸気通路２に還流される排気量が増加する。その結果、吸入空気量ＧＡＩＲが図２（ｃ）に破線で示すように、時刻ｔ２の直後に減少し、サージングを発生させることがあった。なお、目標吸入空気量ＧＡＩＲＣＭＤが一点鎖線で示すように変化しても、非常に短時間の変化であるため吸入空気量ＧＡＩＲは追従せず、ほとんど変化しない。
【００２７】
そこで本実施形態では、図２（ｂ）に実線で示すように、時刻ｔ２以後のベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤの増加速度を抑制する速度制限制御を実行することによって、ベーン開度ＶＯの急減を回避し、図２（ｃ）に実線で示すように、時刻ｔ２直後の吸入空気量ＧＡＩＲの減少を防止するようにしている。
【００２８】
図３には、コンプレッサ通過空気量ＧＡＩＲＣＭＰ（＝吸入空気量ＧＡＩＲ）と、コンプレッサの上流側圧力と下流側圧力との圧力比ＲＰＣＭＰとで定義される動作平面上に、サージラインＬＳＲＧが示されており、破線の矢印で示すようにコンプレッサ通過空気量ＧＡＩＲＣＭＰが減少して、コンプレッサ動作点がサージラインＬＳＲＧの左側へ移行するとサージングが発生する。上述した速度制限制御を実行することによって、破線の矢印で示すような動作点の移動を回避し、サージングを防止することができる。
【００２９】
図４は、上述した速度制限制御を含む過給圧制御を行う処理のフローチャートである。この処理はＥＣＵ２０において、一定の演算周期ＴＣＡＬ（例えば８０ｍｓｅｃ）で実行される。
【００３０】
ステップＳ１１では、燃料噴射量ＱＩＮＪ及びエンジン回転数ＮＥに応じて目標過給圧ＰＢＣＭＤを算出する。燃料噴射量ＱＩＮＪは、アクセルペダル操作量ＡＰにほぼ比例するように算出されるパラメータであり、本実施形態ではエンジン１の要求トルクＴＲＱＣＭＤを示すパラメータとして使用される。図２（ａ）に示すようにアクセルペダル操作量ＡＰが変化した場合には、算出される燃料噴射量ＱＩＮＪ及び目標過給圧ＰＢＣＭＤもほぼ同様に変化する。
【００３１】
ステップＳ１２では、図５に示す急減判定処理を実行し、急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴの設定を行う。急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴは、通常は「０」に設定され、目標過給圧ＰＢＣＭＤの急減が検出されると原則として所定維持時間ＴＨＯＬＤの間「１」に維持されるフラグである。
【００３２】
ステップＳ１３では、図７に示す処理を実行し、急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴが「１」であるときに、ベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤの増加速度を抑制する速度制限制御を実行すべき条件（以下単に「実行条件」という）を判定する。図７の処理では、実行条件が成立すると判定されると、速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴが「１」に設定される。
【００３３】
ステップＳ１４では、速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴが「１」であるか否かを判別し、その答が否定（ＮＯ）であるときは、ベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤをフィードバックベーン開度制御量（以下「ＦＢベーン開度制御量」という）ＰＣＲＦＢに設定する（ステップＳ１８）。ＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢは、検出される過給圧ＰＢが目標過給圧ＰＢＣＭＤと一致するように公知のＰＩＤ（比例積分微分）制御を用いて、図示しない他の処理で算出される。
【００３４】
ステップＳ１４の答が肯定（ＹＥＳ）であって、速度制限制御を実行するときは、図８に示すＰＣＲＶＲＳ算出処理を実行し、速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳを算出する。ステップＳ１６では、速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳがＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢより大きいか否かを判別し、その答が否定（ＮＯ）であるときは、ベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤを速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳに設定する（ステップＳ１７）。ステップＳ１６の答が肯定（ＹＥＳ）であるときは、ステップＳ１８に進む。なお、速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴが「１」に設定され、速度制限制御を実行しているときは、ＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢの算出に適用されるＰＩＤ制御の積分項は、速度制限制御開始時の値に保持される。
【００３５】
図５は、図４のステップＳ１２で実行される急減判定処理のフローチャートである。ステップＳ２２では、変速動作フラグＦＳＦＴＣが「０」であるか否かを判別する。変速動作フラグＦＳＦＴＣは、エンジン１のクランク軸と、当該車両の駆動輪との間に設けられる変速機において変速動作（シフトアップまたはシフトダウン）が行われるとき「１」に設定される。ステップＳ２２の答が肯定（ＹＥＳ）であるときは、排気還流実行フラグＦＥＧＲが「１」であるか否かを判別する。排気還流実行フラグＦＥＧＲは、排気還流機構を介して排気還流を実行するとき「１」に設定される。
【００３６】
ステップＳ２２及びＳ２３は速度制限制御を実行する前提条件を判定するステップであり、ステップＳ２２及びＳ２３の何れかの答が否定（ＮＯ）であるときは、前提条件不成立と判定して、前提条件フラグＦＶＲＳＰＣを「０」に設定し（ステップＳ２６）、ステップＳ２９に進む。ステップＳ２３の答が肯定（ＹＥＳ）であるときは、前条件成立と判定して、前提条件フラグＦＶＲＳＰＣを「１」に設定し（ステップＳ２４）、下記式（１）により、目標過給圧減少量ＤＰＢＣＭＤＮを算出する（ステップＳ２５）。式（１）のｋは、演算周期ＴＣＡＬで離散化した離散化時刻である。なお、本明細書及び図面においては、離散化時刻を示す表示(k),(k-1)は、説明上必要であるときにパラメータラベルに付されており、通常は省略されている。
ＤＰＢＣＭＤＮ(k)＝ＰＢＣＭＤ(k-1)−ＰＢＣＭＤ(k)          （１）
【００３７】
目標過給圧減少量ＤＰＢＣＭＤＮは、目標過給圧ＰＢＣＭＤの演算周期当たりの減少量を示すパラメータであって、目標過給圧ＰＢＣＭＤが減少するとき正の値をとり、負値となったときは「０」に固定される。
【００３８】
ステップＳ２７では、目標過給圧減少量ＤＰＢＣＭＤＮが所定減少量閾値ＤＰＮＴＨ（例えば２００ｈＰａ／ｓｅｃに相当する値）より大きいか否かを判別し、その答が肯定（ＹＥＳ）であるときは、下記式（２）により、減少量積算値ＳＵＭＤＰＢを算出する（ステップＳ２８）。減少量積算値ＳＵＭＤＰＢの初期値は「０」である。
ＳＵＭＤＰＢ(k)＝ＳＵＭＤＰＢ(k-1)＋ＤＰＢＣＭＤＮ(k)        （２）
【００３９】
ステップＳ２７の答が否定（ＮＯ）であるときはステップＳ２９に進んで、減少量積算値ＳＵＭＤＰＢを「０」に設定し、ステップＳ３２に進む。
ステップＳ３０では、減少量積算値ＳＵＭＤＰＢが所定積算閾値ＳＭＤＰＴＨ（例えば４００ｈＰａ）より大きいか否かを判別する。その答が肯定（ＹＥＳ）であるときは急減検出フラグＦＲＣＮＧを「１」に設定する一方（ステップＳ３１）、否定（ＮＯ）であるときは急減検出フラグＦＲＣＮＧを「０」に設定する（ステップＳ３２）。
【００４０】
ステップＳ３３では、急減検出フラグの前回値ＦＲＣＮＧ(k-1)が「０」であるか否かを判別し、その答が肯定（ＹＥＳ）であるとき、すなわち急減検出フラグＦＲＣＮＧが「０」から「１」に変化した直後であるときは、急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴを「１」に設定し（ステップＳ３４）、ステップＳ３５に進む。ステップＳ３３の答が否定（ＮＯ）であるときは、直ちにステップＳ３５に進む。
【００４１】
ステップＳ３５では、急減検出フラグＦＲＣＮＧが「１」から「０」に変化した時点から所定維持時間ＴＨＯＬＤ（例えば１ｓｅｃ）が経過したか否かを判別する。最初はこの答が否定（ＮＯ）であり、ステップＳ３６に進んで速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴが「０」であるか否かを判別する。速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴは、後述する図７の処理において、速度制限制御の実行条件が成立すると「１」に設定される。
【００４２】
ステップＳ３６の答が肯定（ＹＥＳ）であるときはさらに速度制限実行フラグの前回値ＦＶＲＳＳＴ(k-1)が「１」であるか否かを判別する（ステップＳ３７）。ステップＳ３６またはＳ３７の答が否定（ＮＯ）であるときは直ちに処理を終了する一方、ステップＳ３６及びＳ３７の答が肯定（ＹＥＳ）であるときは、すなわち速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴが「１」から「０」に変化した直後であるときは、所定維持時間ＴＨＯＬＤ経過前であっても急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴを「０」に設定し（ステップＳ３８）、速度制限制御を終了する。またステップＳ３５の答が肯定（ＹＥＳ）となると、ステップＳ３５からステップＳ３８に進み、同様に急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴを「０」に設定する。
【００４３】
図６は、図５の処理を説明するためのタイムチャートであり、燃料噴射量ＱＩＮＪ、目標過給圧ＰＢＣＭＤ、目標過給圧減少量ＤＰＢＣＭＤＮ、減少量積算値ＳＵＭＤＰＢ、急減検出フラグＦＲＣＮＧ、急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴ、及び速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴの推移を示す。
【００４４】
時刻ｔ１１から燃料噴射量ＱＩＮＪ及び目標過給圧ＰＢＣＭＤが減少し始め、時刻ｔ１２において、目標過給圧減少量ＤＰＢＣＭＤＮが所定減少量閾値ＤＰＮＴＨを超えて減少量積算値ＳＵＭＤＰＢの算出が開始される。時刻ｔ１３において、減少量積算値ＳＵＭＤＰＢが所定積算閾値ＳＭＤＰＴＨを超えて急減検出フラグＦＲＣＮＧが「０」から「１」変化し、急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴが「０」から「１」に変化する。時刻ｔ１４において、目標過給圧減少量ＤＰＢＣＭＤＮが所定減少量閾値ＤＰＮＴＨより小さくなり、急減検出フラグＦＲＣＮＧが「１」から「０」に変化する。時刻ｔ１４から所定維持時間ＴＨＯＬＤ経過後の時刻ｔ１５において、急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴが「１」から「０」に変化する。時刻ｔ１３からｔ１５までの期間では、急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴが「１」である間に、目標過給圧ＰＢＣＭＤが急増することがないため、速度制限制御は実行されない。
【００４５】
その後時刻t１６において再度、目標過給圧減少量ＤＰＢＣＭＤＮが所定減少量閾値ＤＰＮＴＨを超え、時刻ｔ１７において減少量積算値ＳＵＭＤＰＢが所定積算閾値ＳＭＤＰＴＨを超えて急減検出フラグＦＲＣＮＧが「０」から「１」に変化する。直後の時刻ｔ１８に急減検出フラグＦＲＣＮＧは「０」に戻るが、急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴは「１」に維持される。その後、目標過給圧ＰＢＣＭＤが急増するため、時刻ｔ１９において速度制限制御の実行条件が成立して、速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴが「０」から「１」に変化する。時刻ｔ２０において、実行条件が不成立となって速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴが「１」から「０」に変化し、それによって急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴも「１」から「０」に戻る（図５，ステップＳ３６〜Ｓ３８参照）。
【００４６】
図７は、図４のステップＳ１３で実行される実行条件判定処理のフローチャートである。
ステップＳ４１では、燃料噴射量ＱＩＮＪ及びエンジン回転数ＮＥに応じてＰＣＲＲＴＨマップ（図示せず）を検索し、速度制限開始閾値ＰＣＲＲＴＨを算出する。ＰＣＲＲＴＨマップは、目標過給圧ＰＢＣＭＤの急減直後に急増すると、ＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢも急増することに着目し、目標過給圧ＰＢＣＭＤの急減直後の急増を検出できるように設定されている。ステップＳ４２ではＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢが速度制限開始閾値ＰＣＲＲＴＨを超えているか否かを判別する。この答が肯定（ＹＥＳ）であって、目標過給圧ＰＢＣＭＤが急増したと判定されるときは、急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴが「１」であるか否かを判別する（ステップＳ４３）。ステップＳ４２またはＳ４３の答が否定（ＮＯ）であるときは、制限開始フラグＦＶＲＳＳを「０」に設定し（ステップＳ４５）、ステップＳ４８に進む。
【００４７】
ステップＳ４３の答が肯定（ＹＥＳ）であるときは、制限開始フラグＦＶＲＳＳを「１」に設定し（ステップＳ４４）、制限開始フラグの前回値ＦＶＲＳＳ(k-1)が「０」であるか否かを判別する（ステップＳ４６）。この答が肯定（ＹＥＳ）であるとき、すなわち、制限開始フラグＦＶＲＳＳが「０」から「１」に変化した直後であるときは、速度制限制御の実行条件が成立したと判定し、速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴを「１」に設定する（ステップＳ４７）。ステップＳ４６の答が否定（ＮＯ）であるときは、ステップＳ４８に進む。
【００４８】
ステップＳ４８では、図５のステップＳ２４またはＳ２６で設定される前提条件フラグＦＶＲＳＰＣが「１」であるか否かを判別し、その答が否定（ＮＯ）であるときは、実行条件不成立と判定し、速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴを「０」に設定する（ステップＳ５３）。ステップＳ４８の答が肯定（ＹＥＳ）であるときは、制限開始フラグＦＶＲＳＳが「０」から「１」に変化した時点（速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴが「１」に設定された時点）から上限実行時間ＴＶＲＳＵＬが経過したか否かを判別する（ステップＳ４９）。この答が否定（ＮＯ）であるときは、ＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢが速度制限開始閾値ＰＣＲＲＴＨより大きいか否かを判別する（ステップＳ５０）。ステップＳ５０の答が否定（ＮＯ）であるときはステップＳ５３に進み、速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴを「０」に設定する。
【００４９】
ステップＳ５０の答が肯定（ＹＥＳ）であるときは、下記式（３）にＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢ及び速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳを適用し、制御量偏差ＤＰＣＲＦＬを算出する（ステップＳ５１）。
ＤＰＣＲＦＬ＝ＰＣＲＦＢ−ＰＣＲＶＲＳ          （３）
【００５０】
ステップＳ５２では、制御量偏差ＤＰＣＲＦＬが「０」に近い値に設定される判定閾値ＤＰＺＲ以下であるか否かを判別する。この答が否定（ＮＯ）であるときは直ちに処理を終了する（速度制限制御を継続する）。ステップＳ５２の答が肯定（ＹＥＳ）であるときは、ステップＳ５３に進む。また上限実行時間ＴＶＲＳＵＬが経過してステップＳ４９の答が肯定（ＹＥＳ）となったときもステップＳ５３に進んで速度制限制御を終了する。
【００５１】
図８は、図４のステップＳ１５で実行されるＰＣＲＶＲＳ算出処理のフローチャートである。
ステップＳ６１では、燃料噴射量ＱＩＮＪ及びエンジン回転数ＮＥに応じてＤＰＣＲＶマップ（図示せず）を検索し、速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳの、演算周期ＴＣＡＬ当たりの増加量ＤＰＣＲＶを算出する。ＤＰＣＲＶマップは、速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳの増加速度が、サージングが発生しない程度の増加速度となるように設定されている。
【００５２】
ステップＳ６２では、速度制限実行フラグの前回値ＦＶＲＳＳＴ(k-1)が「０」であるか否かを判別する。その答が肯定（ＹＥＳ）、すなわち速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴが「０」から「１」に変化した直後であるときは、速度制限開度制御量の前回値ＰＣＲＶＲＳ(k-1)を、ＦＢベーン開度制御量の前回値ＰＣＲＦＢ(k-1)に設定し（ステップＳ６３）、ステップＳ６４に進む。ステップＳ６２の答が否定（ＮＯ）であるときは直ちにステップＳ６４に進む。
【００５３】
ステップＳ６４では、下記式（４）に速度制限開度制御量の前回値ＰＣＲＶＲＳ(k-1)及び増加量ＤＰＣＲＶを適用し、速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳ(k)を算出する。
ＰＣＲＶＲＳ(k)＝ＰＣＲＶＲＳ(k-1)＋ＤＰＣＲＶ            （４）
【００５４】
図９（ａ）〜図９（ｅ）は、上述した図７及び図８の処理を説明するためのタイムチャートであり、それぞれ燃料噴射量ＱＩＮＪ，目標過給圧ＰＢＣＭＤ，急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴ，速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴ，及びベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤの推移を示す。なお、図９（ｅ）において、破線はＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢの推移を示し、一点鎖線は速度制限開始閾値ＰＣＲＲＴＨの推移を示す。速度制限制御を実行している期間（速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴが「１」である期間）においては、ベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤは速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳと一致し、それ以外の期間ではベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤはＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢと一致している。
【００５５】
時刻ｔ２１から燃料噴射量ＱＩＮＪ及び目標過給圧ＰＢＣＭＤが減少し始め、それに伴ってベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤも減少し始める。時刻ｔ２２において急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴが「１」に設定され、時刻ｔ２３においてＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢが速度制限開始閾値ＰＣＲＲＴＨを超えて速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴが「１」に設定され、ベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤを速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳに設定する速度制限制御が開始される。時刻ｔ２４において、急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴは「０」に戻されるが、速度制限制御は継続され、時刻ｔ２５において、速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳがＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢに達すると、図７のステップＳ５２の答が肯定（ＹＥＳ）となって速度制限制御を終了する。
【００５６】
その後時刻ｔ２６において急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴが「１」に設定され、時刻ｔ２７においてＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢが速度制限開始閾値ＰＣＲＲＴＨを超えて、速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴが「１」に設定され、速度制限制御が開始される。時刻ｔ２８において、急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴは「０」に戻されるが、速度制限制御は継続され、時刻ｔ２９において、ＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢが速度制限開始閾値ＰＣＲＲＴＨ以下となるため、図７のステップＳ５０の答が否定（ＮＯ）となって速度制限制御を終了する。
【００５７】
その後時刻ｔ３０において急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴが「１」に設定され、直後の時刻ｔ３１においてＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢが速度制限開始閾値ＰＣＲＲＴＨを超えて、速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴが「１」に設定され、速度制限制御が開始される。時刻ｔ３２において、速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳがＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢに達するため、速度制限制御を終了する。時刻ｔ３２において速度制限実行フラグＦＶＲＳＳＴが「０」となるため、図５のステップＳステップＳ３６及びＳ３７の答が肯定（ＹＥＳ）となって、急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴが「０」に戻される。
【００５８】
以上のように本実施形態では、検出される過給圧ＰＢが目標過給圧ＰＢＣＭＤと一致するように可変ベーン１２のＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢが算出され、ベーン開度ＶＯが制御される。目標過給圧ＰＢＣＭＤの急減が検出された直後、すなわち急減状態フラグＦＲＣＮＧＳＴが「１」である期間中に、ベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤの増加速度を制限する速度制限制御の実行条件が図７の処理で判定される。具体的には、排気還流機構による排気還流を実行している状態において、目標過給圧ＰＢＣＭＤの急減が検出され、該検出直後に目標過給圧ＰＢＣＭＤが急増したときに速度制限制御の実行条件が成立したと判定され、実行条件が成立したと判定されたときに、ベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤの増加速度、換言すれば、可変ベーン１２の開度ＶＯを減少させる方向への変更速度を、増加量ＤＰＣＲＶで決まる変更速度に設定することよって、速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳが算出され、ベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤを速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳに設定して、可変ベーン１２が駆動される。速度制限制御の実行条件が成立する特定過渡運転状態では、排気還流を実行しているときに、ベーン開度ＶＯを減少させる方向へ、ベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤを急変させると、タービン上流側の排気圧が上昇して排気還流量が増加し、吸入空気量が一時的に減少してサージングを引き起こす可能性があるが、ベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤの変更速度を抑制することによって、サージングを回避することができる。
【００５９】
また目標過給圧ＰＢＣＭＤの単位時間当たりの減少量を示す目標過給圧減少量ＤＰＢＣＭＤＮが所定減少量閾値ＤＰＮＴＨを超えた状態において、目標過給圧減少量ＤＰＢＣＭＤＮの積算値ＳＵＭＤＰＢが算出され、積算値ＳＵＭＤＰＢが所定積算閾値ＳＭＤＰＴＨを超えたときに、目標過給圧ＰＢＣＭＤの急減が発生したと判定されるので、例えばアクセルペダル踏み込み量の僅かな変更の影響を受けることなく、サージングの原因となる目標過給圧ＰＢＣＭＤの急減を精度良く判定することができる。
【００６０】
また目標過給圧減少量ＤＰＢＣＭＤＮが所定減少量閾値ＤＰＮＴＨを超えた状態から所定減少量閾値ＤＰＮＴＨ以下へ減少した時点から所定維持時間ＴＨＯＬＤが経過する前に、ＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢが速度制限開始閾値ＰＣＲＲＴＨを越えたときに、速度制限制御の実行条件が成立したと判定される。速度制限開始閾値ＰＣＲＲＴＨは、目標過給圧ＰＢＣＭＤの急増を判定できるように設定されるので、速度制限制御を実行すべき運転状態を適切に判定することができる。
【００６１】
また速度制限制御の実行条件が成立している状態において、ＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢが速度制限開始閾値ＰＣＲＲＴＨ以下となったとき、実行条件が成立した時点から上限実行時間ＴＶＲＳＵＬが経過したとき、または速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳが、ＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢに達したときは、実行条件が不成立となったと判定されるので、速度制限制御を終了すべき運転状態を適切に判定することができる。
【００６２】
本実施形態では、可変ベーン１２が排気流量可変装置を構成し、過給圧センサ２２が過給圧検出手段に相当する。また可変ベーン１２のアクチュエータ及びＥＣＵ２０が過給圧制御手段を構成し、ＥＣＵ２０が目標過給圧算出手段、目標過給圧急減判定手段、及び速度制限条件判定手段を構成する。
【００６３】
［変形例１］
上述した図７の実行条件判定処理では、ＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢが速度制限開始閾値ＰＣＲＲＴＨより大きくなったこと（ステップＳ４２）によって、目標過給圧ＰＢＣＭＤが急増したことを判定するようにしたが、目標過給圧ＰＢＣＭＤの演算周期ＴＣＡＬ当たりの増加量ＤＰＢＣＭＤＰ（＝ＰＢＣＭＤ(k)−ＰＢＣＭＤ(k-1)）が予め設定される急増判定閾値を超えたことによって、目標過給圧ＰＢＣＭＤが急増したことを判定するようにしてもよい。
【００６４】
［変形例２］
図１０は、図８に示すＰＣＲＶＲＳ算出処理の変形例を示すフローチャートである。この処理は、図８のステップＳ６１及びＳ６４を削除し、ステップＳ７１〜Ｓ７３を追加したものである。
【００６５】
ステップＳ７１では、速度制限開度制御量の前回値ＰＣＲＶＲＳ(k-1)が開度制御量閾値ＰＣＲＶＲＳＴＨ以上であるか否かを判別し、その答が否定（ＮＯ）であるときは、下記式（５）を用いて速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳ(k)を算出する（ステップＳ７２）。式（５）のＤＰＣＲＶＸ１は、予め設定される第１増加量である。
ＰＣＲＶＲＳ(k)＝ＰＣＲＶＲＳ(k-1)＋ＤＰＣＲＶＸ１          （５）
【００６６】
ステップＳ７１の答が肯定（ＹＥＳ）であるときは、下記式（６）を用いて速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳ(k)を算出する（ステップＳ７３）。式（６）のＤＰＣＲＶＸ２は、予め設定される第２増加量であり、ＤＰＣＲＶＸ２＜ＤＰＣＲＶＸ１なる関係を満たすように設定される。
ＰＣＲＶＲＳ(k)＝ＰＣＲＶＲＳ(k-1)＋ＤＰＣＲＶＸ２          （６）
【００６７】
図１１は、図１０の処理を説明するためのタイムチャートである。ＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢの推移が破線で示され、速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳが実線で示され、速度制限開始閾値ＰＣＲＲＴＨが一点鎖線で示されている。
【００６８】
時刻ｔ４１にＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢが速度制限開始閾値ＰＣＲＲＴＨを超えると、速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳが式（５）を用いて算出され、その後時刻ｔ４２に達するまでは式（５）を用いて速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳが算出される。時刻ｔ４２に速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳが開度制御量閾値ＰＣＲＶＲＳＴＨに達し、以後は式（６）を用いて速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳが算出される。
【００６９】
すなわち、速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳが開度制御量閾値ＰＣＲＶＲＳＴＨより小より小さい範囲では比較的大きな第１増加量ＤＰＣＲＶＸ１が適用され、速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳが開度制御量閾値ＰＣＲＶＲＳＴＨ以上の範囲では比較的小さな第２増加量ＤＰＣＲＶＸ２が適用される。
【００７０】
この変形例によれば、速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳがＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢへ緩やかに近づくように設定されるため、速度制限制御を終了する時刻ｔ４３において速度制限開度制御量ＰＣＲＶＲＳからＦＢベーン開度制御量ＰＣＲＦＢへの切換を円滑に行う（ベーン開度制御量ＰＣＲＣＭＤの変化速度が切換時点で急激に大きく変化することを回避する）ことができる。
【００７１】
なお本発明は上述した実施形態に限るものではなく、種々の変形が可能である。例えば、上述した実施形態では、可変ベーンを有するターボチャージャを備えた内燃機関の制御装置に本発明を適用した例を示したが、本発明は、容量が固定された（可変ベーンを備えていない）ターボチャージャと、該ターボチャージャのタービンをバイパスするバイパス通路と、そのバイパス通路に設けられたウエストゲートバルブとを備え、ウエストゲートバルブの開度を変更することにより、タービンに流入する排気量を変化させ、過給圧を制御するように構成されている制御装置にも適用可能である。この場合には、ウエストゲートバルブが、排気流量可変装置に相当する。
【符号の説明】
【００７２】
１  内燃機関
８  ターボチャージャ（過給機）
１０  タービンホイール
１１  タービン
１２  可変ベーン（排気流量可変装置）
１６  コンプレッサ
２０  電子制御ユニット（目標過給圧算出手段、過給圧制御手段、目標過給圧急減判定手段、速度制限条件判定手段）
２２  過給圧センサ（過給圧検出手段）
【図１】
2018071348.tif 000003
【図２】
2018071348.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
2018071348.tif 000010
【図９】
2018071348.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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