(57)【要約】【課題】柱とボードとを離間した状態で固定することができる下地材を提供する。【解決手段】柱１１に面材１４Ｒを固定するための下地材１００であって、前記柱１１と当接する前側面１１１、及び前記柱１１から離間した位置で前記面材１４と当接する後側面１１２を有し、前記面材１４Ｒと固定される面材固定部１１０と、前記柱１１と固定される柱固定部１２０と、を具備した。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
柱にボードを固定するための下地材であって、
前記柱と当接する柱側当接部、及び前記柱から離間した位置で前記ボードと当接するボード側当接部を有し、前記ボードと固定されるボード固定部と、
前記柱と固定される柱固定部と、
を具備する下地材。
【請求項２】
前記柱固定部は、
前記ボード固定部に対して立設された一対の板状部を具備する、
請求項１に記載の下地材。
【請求項３】
前記柱固定部は、
前記ボード固定部とは別部材により形成される、
請求項２に記載の下地材。
【請求項４】
前記ボード固定部は、
周方向において少なくとも一部が分断された筒状に形成される、
請求項１から請求項３までのいずれか一項に記載の下地材。
【請求項５】
前記ボード固定部は、
複数の側面を有する角筒状に形成され、
前記ボード側当接部は、
前記複数の側面のうち一の側面である、
請求項１から請求項４までのいずれか一項に記載の下地材。
【請求項６】
前記柱側当接部は、
前記複数の側面のうち、前記一の側面と対向する他の側面である、
請求項５に記載の下地材。
【請求項７】
前記ボード固定部は、
前記複数の側面のうち前記一の側面と直交する他の側面が、前記ボードと直交するように配置される他のボードと当接される、
請求項５又は請求項６に記載の下地材。
【請求項８】
柱と、
ボードと、
前記柱と当接する柱側当接部、及び前記柱から離間した位置で前記ボードと当接するボード側当接部を有し、前記ボードと固定されるボード固定部、並びに前記柱と固定される柱固定部を具備する下地材と、
を具備する壁構造。
【請求項９】
前記ボード固定部は、
中空状に形成され、
前記ボード固定部の内部に配置される断熱材又は遮音材をさらに具備する、
請求項８に記載の壁構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、柱にボードを固定するための下地材、及び下地材を具備する壁構造の技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、柱にボードを固定するための下地材、及び下地材を具備する壁構造の技術は公知となっている。例えば、特許文献１に記載の如くである。
【０００３】
特許文献１には、柱（構造体）にボード（板材）を固定するための下地材が記載されている。特許文献１に記載の下地材は、柱に固定される固定板と、ボードが連結される連結板と、を具備している。当該下地材によって、柱の間にボードを固定することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−１８００６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載の技術では、下地材を介してボードを柱に固定すると、当該柱とボードの間にほとんど隙間が形成されない。耐火性、遮音性等の観点からは、柱とボードとを離間して配置したい場合も想定されるが、このような場合、特許文献１に記載の技術（下地材）では対応することができない。
【０００６】
本発明は以上の如き状況に鑑みてなされたものであり、その解決しようとする課題は、柱とボードとを離間した状態で固定することができる下地材を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の解決しようとする課題は以上の如くであり、次にこの課題を解決するための手段を説明する。
【０００８】
即ち、下地材は、柱にボードを固定するための下地材であって、前記柱と当接する柱側当接部、及び前記柱から離間した位置で前記ボードと当接するボード側当接部を有し、前記ボードと固定されるボード固定部と、前記柱と固定される柱固定部と、を具備するものである。
【０００９】
また、前記柱固定部は、前記ボード固定部に対して立設された一対の板状部を具備するものである。
このような構成により、一対の板状部の間に柱を挟持して固定することができる。
【００１０】
また、前記柱固定部は、前記ボード固定部とは別部材により形成されるものである。
このような構成により、種々の寸法の柱に下地材を適用することができる。
【００１１】
また、前記ボード固定部は、周方向において少なくとも一部が分断された筒状に形成されるものである。
このような構成により、当該ボード固定部の内部に他の部材を容易に収容することができる。
【００１２】
また、前記ボード固定部は、複数の側面を有する角筒状に形成され、前記ボード側当接部は、前記複数の側面のうち一の側面である。
このような構成により、ボード固定部とボードとを面で当接させることで、当該ボード固定部とボードとを安定して固定することができる。
【００１３】
また、前記柱側当接部は、前記複数の側面のうち、前記一の側面と対向する他の側面である。
このような構成により、ボード固定部と柱とを面で当接させることで、当該ボード固定部と柱とを安定して固定することができる。また、ボード固定部の対向する一対の側面にボードと柱をそれぞれ当接させることで、当該ボードと柱とを確実に離間させることができる。
【００１４】
また、前記ボード固定部は、前記複数の側面のうち前記一の側面と直交する他の側面が、前記ボードと直交するように配置される他のボードと当接されるものである。
このような構成により、互いに直交するように配置される複数のボードを柱に固定することができる。
【００１５】
また、壁構造は、柱と、ボードと、前記柱と当接する柱側当接部、及び前記柱から離間した位置で前記ボードと当接するボード側当接部を有し、前記ボードと固定されるボード固定部、並びに前記柱と固定される柱固定部を具備する下地材と、を具備するものである。
このような構成により、柱とボードとを離間した状態で固定することができる。
【００１６】
また、前記ボード固定部は、中空状に形成され、前記ボード固定部の内部に配置される断熱材又は遮音材をさらに具備するものである。
このような構成により、断熱性又は遮音性を高めることができる。
【発明の効果】
【００１７】
柱とボードとを離間した状態で固定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】一実施形態に係る壁の構造を示す斜視図。
【図２】壁の構造を示す平面断面図。
【図３】柱と面材を固定した状態の下地材を示す平面断面図。
【図４】下地材を示す後方分解斜視図。
【図５】下地材を示す前方分解斜視図。
【図６】下地材に面材が固定される様子を示す平面断面図。
【図７】下地材が柱に固定される様子を示す平面断面図。
【図８】下地材が柱に固定された状態を示す平面断面図。
【図９】柱固定部の位置を調節する様子を示した平面図。
【図１０】変形例に係る下地材を示す後方分解斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下では、図中の矢印に基づいて、前後方向、左右方向及び上下方向を定義して説明を行う。
【００２０】
まず、図１及び図２を用いて、本実施形態に係る下地材１００を具備する壁１の構造（壁構造）について説明する。
【００２１】
本実施形態において例示する壁１は、集合住宅等の住戸が連続する建築物における界壁として用いることを想定している。壁１は、主として柱１１、スタッド１２、ランナー１３、面材１４、下地材１００及びグラスウール１５を具備する。なお、図１においては、面材１４及びグラスウール１５の図示を省略している。
【００２２】
柱１１は、建物の基礎２と梁３との間に亘るように配置される。スタッド１２（間柱）は、柱１１の間に適宜設けられる。スタッド１２の上下両端部は、それぞれランナー１３を介して基礎２及び梁３に固定される。当該柱１１及びスタッド１２には、面材１４（図２参照）が固定される。
【００２３】
面材１４は、壁１の内側に配置される石膏ボード１４ａ及び外側に配置される強化石膏ボード１４ｂを具備する。強化石膏ボード１４ｂは、耐火性能を強化するために、ガラス繊維等が混入された石膏ボード（網入り強化石膏ボード）である。強化石膏ボード１４ｂの厚みは、石膏ボード１４ａの厚みよりも大きくなるように形成される。
【００２４】
面材１４は、柱１１及びスタッド１２を側方から覆うように配置され、柱１１及びスタッド１２に適宜固定される。この際、面材１４は、ビス等によってスタッド１２に固定される。また、面材１４は、下地材１００を介して柱１１に固定される。壁１の内部には、断熱材及び遮音材としてグラスウール１５が充填される。
【００２５】
下地材１００は、図２に示すように壁１の端部において、柱１１に面材１４を固定する際に利用される。以下では、当該下地材１００の構成について具体的に説明する。
【００２６】
図３から図５までに示す下地材１００は、上述の如く、面材１４を柱１１に固定する際に用いられるものである。なお、図４及び図５においては、説明の便宜上、下地材１００の長手方向長さ（上下方向長さ）を実際よりも短く図示している。下地材１００は、主として面材固定部１１０及び柱固定部１２０を具備する。
【００２７】
面材固定部１１０は、面材１４が固定される部分である。面材固定部１１０は、中空状に形成される。具体的には、面材固定部１１０は、長手方向を上下方向に向け、矩形断面を有する略角筒状に形成される。面材固定部１１０の前後幅は、例えば２０ｍｍ以上になるように形成される。面材固定部１１０の左右幅は、前後幅に比べて大きくなるように（平面視で略扁平状に）形成される。また面材固定部１１０の左右幅は、柱１１の左右幅よりも大きくなるように形成される。面材固定部１１０は、例えば、厚さが０．５ｍｍの鉄板により形成される。
【００２８】
面材固定部１１０には、前側面１１１、後側面１１２、左側面１１３、右側面１１４及び分断部１１５が形成される。
【００２９】
前側面１１１及び後側面１１２は、それぞれ面材固定部１１０の前後の側面である。前側面１１１及び後側面１１２は、互いに前後に対向するように配置される。左側面１１３及び右側面１１４は、それぞれ面材固定部１１０の左右の側面である。左側面１１３及び右側面１１４は、互いに左右に対向するように配置される。
【００３０】
分断部１１５は、面材固定部１１０を周方向の一部において分断する部分である。分断部１１５は、前側面１１１の左右中央において、上下に亘って形成される。当該分断部１１５によって、前側面１１１は左右に分断される。
【００３１】
柱固定部１２０は、下地材１００を柱１１に固定するための部分である。柱固定部１２０は、主として左側固定部１２１及び右側固定部１２２を具備する。なお、左側固定部１２１と右側固定部１２２は左右対称であるため、以下では主に左側固定部１２１の形状等について詳細に説明する。
【００３２】
左側固定部１２１の長手方向（上下方向）長さは、面材固定部１１０の長手方向長さと同一となるように形成される。左側固定部１２１は、例えば、厚さが０．５ｍｍの鉄板により形成される。左側固定部１２１には、連結部１２１ａ及び立設部１２１ｂが形成される。
【００３３】
連結部１２１ａは、面材固定部１１０に対して連結（固定）される部分である。連結部１２１ａは、その板面を前後に向けて配置される。
【００３４】
立設部１２１ｂは、柱１１に対して連結（固定）される部分である。立設部１２１ｂは、連結部１２１ａの右端部から前方に向かって延びるように形成（立設）される。連結部１２１ａ及び立設部１２１ｂは、矩形板状の部材を適宜屈曲させることで一体的に形成される。
【００３５】
左側固定部１２１は、連結部１２１ａを面材固定部１１０の前側面１１１（より詳細には、左右に分断された前側面１１１のうち、左側）に当接され、ビス等により適宜固定される。
【００３６】
右側固定部１２２は、左側固定部１２１と左右対称に形成される。すなわち、右側固定部１２２にも、左側固定部１２１と同様に、連結部１２２ａ及び立設部１２２ｂが形成される。右側固定部１２２は、連結部１２２ａを面材固定部１１０の前側面１１１（より詳細には、左右に分断された前側面１１１のうち、右側）に当接され、ビス等により適宜固定される。
【００３７】
なお、左側固定部１２１及び右側固定部１２２を面材固定部１１０に固定する際には、当該左側固定部１２１と右側固定部１２２との左右の間隔（より詳細には、立設部１２１ｂと立設部１２２ｂとの左右の間隔）が、柱１１の左右幅と略同一となるように、予め調節される。
【００３８】
以下では、上述の如く構成された下地材１００によって、面材１４を柱１１に固定する方法について説明する。なお、以下では図２に示すように、壁１の端部において柱１１に固定される面材１４のうち、当該壁１の端面（後端面）を形成する面材１４（柱１１の後方に配置される面材１４）を面材１４Ｒ、当該壁１の左右側面を形成する面材１４（柱１１の左右に配置される面材１４）を面材１４Ｓと、それぞれ称する。
【００３９】
まず、図６に示すように、下地材１００の内部、すなわち、面材固定部１１０の中空部分にグラスウール１５が充填される。グラスウール１５は、面材固定部１１０の上下端部だけでなく、分断部１１５からも充填することができる。本実施形態においては、面材固定部１１０の前後幅は例えば２０ｍｍ以上となるように形成されているため、当該面材固定部１１０に充填されるグラスウール１５も例えば２０ｍｍ以上の厚さ（前後幅）を確保することができる。
【００４０】
次に、図６に示すように、グラスウール１５が充填された下地材１００に面材１４Ｒが固定される。この際、面材１４Ｒは、面材固定部１１０の後側面１１２に当接され、ビス等により適宜固定される。面材固定部１１０の側面のうち、比較的広い後側面１１２に面材１４Ｒを当接させるため、当該面材１４Ｒを下地材１００に安定して固定させることができる。
【００４１】
次に、図７に示すように、面材１４Ｒが固定された下地材１００が、柱１１に固定される。この際、柱固定部１２０の間（左側固定部１２１と右側固定部１２２との間）に柱１１が挿入される。図８に示すように、柱１１は、柱固定部１２０の内側において、面材固定部１１０の前側面１１１に当接される。この状態で、ビス等により柱固定部１２０（左側固定部１２１及び右側固定部１２２）が柱１１に左右から適宜固定される。
【００４２】
このように、面材固定部１１０の前側面１１１に柱１１を当接させ、後側面１１２に面材１４Ｒを当接させることで、当該柱１１と面材１４Ｒとを一定の間隔（面材固定部１１０の前後幅）で離間させた状態で、当該面材１４Ｒを柱１１に固定することができる。またこの際、下地材１００の内部にはグラスウール１５が充填されているため、当該部分（下地材１００）において断熱性及び遮音性の向上を図ることもできる。
【００４３】
次に、図３に示すように、下地材１００に左右の面材１４Ｓが固定される。この際、左右の面材１４Ｓは、面材固定部１１０の左側面１１３及び右側面１１４にそれぞれ当接され、ビス等により適宜固定される。
【００４４】
このように、面材固定部１１０の左側面１１３及び右側面１１４に左右の面材１４Ｓを当接させることで、柱１１と左右の面材１４Ｓとを一定の間隔で離間させることができる。このように、下地材１００によって、柱１１と３つの面材１４（面材１４Ｒ及び左右の面材１４Ｓ）との間に一定の間隔を確保することができる。
【００４５】
また、本実施形態においては、面材固定部１１０と柱固定部１２０（左側固定部１２１と右側固定部１２２）とは別部材により形成されている。これにより、図９に示すように、左側固定部１２１と右側固定部１２２との左右の間隔を適宜調節した上で、当該左側固定部１２１および右側固定部１２２を面材固定部１１０に固定することができる。このように、下地材１００が適用される柱１１の大きさ（左右幅）に応じて左側固定部１２１と右側固定部１２２との間隔を調節することで、種々の寸法の柱１１に対して当該下地材１００を用いることができる。これによって、下地材１００の汎用性を向上させることができる。また、柱１１の寸法に応じて異なる寸法の下地材１００を製作する必要がなくなり、コストの削減を図ることができる。
【００４６】
以上の如く、本実施形態に係る下地材１００は、
柱１１に面材１４Ｒ（ボード）を固定するための下地材１００であって、
前記柱１１と当接する前側面１１１（柱側当接部）、及び前記柱１１から離間した位置で前記面材１４と当接する後側面１１２（ボード側当接部）を有し、前記面材１４Ｒと固定される面材固定部１１０（ボード固定部）と、
前記柱１１と固定される柱固定部１２０と、
を具備するものである。
このように構成することにより、柱１１と面材１４Ｒ（ボード）とを離間した状態で固定することができる。
【００４７】
また、前記柱固定部１２０は、
前記面材固定部１１０に対して立設された一対の立設部１２１ｂ及び立設部１２２ｂ（板状部）を具備する。
このように構成することにより、一対の立設部１２１ｂ及び立設部１２２ｂの間に柱１１を挟持して固定することができる。
【００４８】
また、前記柱固定部１２０は、
前記面材固定部１１０とは別部材により形成されるものである。
このように構成することにより、種々の寸法の柱１１に下地材１００を適用することができる。
【００４９】
また、前記面材固定部１１０は、
周方向において少なくとも一部が分断された筒状に形成されるものである。
このように構成することにより、当該面材固定部１１０の内部に他の部材を容易に収容することができる。例えば、断熱材や遮音材を、分断された部分から当該面材固定部１１０の内部に容易に収容することができる。
【００５０】
また、前記面材固定部１１０は、
複数の側面を有する角筒状に形成され、
前記ボード側当接部は、
前記複数の側面のうち一の側面（後側面１１２）である。
このように構成することにより、面材固定部１１０と面材１４Ｒとを面で当接させることで、当該面材固定部１１０と面材１４Ｒとを安定して固定することができる。
【００５１】
また、前記柱側当接部は、
前記複数の側面のうち、前記一の側面（後側面１１２）と対向する他の側面（前側面１１１）である。
このように構成することにより、面材固定部１１０と柱１１とを面で当接させることで、当該面材固定部１１０と柱１１とを安定して固定することができる。また、面材固定部１１０の対向する一対の側面に面材１４Ｒと柱１１をそれぞれ当接させることで、当該面材１４Ｒと柱１１とを確実に離間させることができる。
【００５２】
また、前記面材固定部１１０は、
前記複数の側面のうち前記後側面１１２と直交する他の側面（左側面１１３及び右側面１１４）が、前記面材１４Ｒと直交するように配置される面材１４Ｓ（他のボード）と当接されるものである。
このように構成することにより、互いに直交するように配置される複数の面材１４（面材１４Ｒ及び面材１４Ｓ）を柱１１に固定することができる。すなわち、下地材１００は、１つの面材１４Ｒだけでなく、当該面材１４Ｒと直交する他の面材１４Ｓの下地も兼ねることができる。
【００５３】
また、本実施形態に係る壁１の構造（壁構造）は、
柱１１と、
面材１４Ｒ（ボード）と、
前記柱１１と当接する前側面１１１（柱側当接部）、及び前記柱１１から離間した位置で前記面材１４Ｒと当接する後側面１１２（ボード側当接部）を有し、前記面材１４Ｒと固定される面材固定部１１０（ボード固定部）、並びに前記柱１１と固定される柱固定部１２０を具備する下地材１００と、
を具備するものである。
このように構成することにより、柱１１と面材１４Ｒ（ボード）とを離間した状態で固定することができる。
【００５４】
また、前記面材固定部１１０は、
中空状に形成され、
本実施形態に係る壁構造は、
前記面材固定部１１０の内部に配置されるグラスウール１５（断熱材又は遮音材）をさらに具備するものである。
このように構成することにより、断熱性又は遮音性を高めることができる。
【００５５】
なお、面材１４（面材１４Ｒ及び面材１４Ｓ）は、ボードの実施の一形態である。
また、前側面１１１は、柱側当接部の実施の一形態である。
また、後側面１１２は、ボード側当接部の実施の一形態である。
また、面材固定部１１０は、ボード固定部の実施の一形態である。
また、立設部１２１ｂ及び立設部１２２ｂは、板状部の実施の一形態である。
また、グラスウール１５は、断熱材及び遮音材の実施の一形態である。
【００５６】
なお、本実施形態においては、下地材１００の面材固定部１１０は略角筒状に形成されるものとしたが、当該形状は限定するものではない。例えば、図１０に示す変形例のように、面材固定部１１０を左右に分割することも可能である。すなわち、変形例に示す面材固定部１１０は、左側固定部１１０Ｌ及び右側固定部１１０Ｒに分割される。このように構成することで、当該左側固定部１１０Ｌと右側固定部１１０Ｒとの隙間から面材固定部１１０の内部にグラスウール１５を容易に充填させることができる。
【００５７】
このように、面材固定部１１０の形状は限定されるものではなく、柱１１と面材１４とを離間した状態で固定することができるものであればよい。例えば、面材固定部１１０は、略角筒状ではなく、円筒状等であってもよい。
【００５８】
また、下地材１００の長手方向（上下方向）長さは限定するものではないが、一般的に容易に入手可能な素材の寸法に合わせることで、長手方向長さの調節が不要となり、製造コストの削減を図ることができる。
【００５９】
また、本実施形態においては、面材固定部１１０と柱固定部１２０とを別部材により形成するものとしたが、柱固定部１２０（左側固定部１２１と右側固定部１２２）の位置の調節が不要である場合には、当該面材固定部１１０と柱固定部１２０を一体的に形成することも可能である。
【００６０】
また、本実施形態においては、下地材１００の内部に断熱材及び遮音材としてのグラスウール１５を充填するものとしたが、グラスウール１５に限らず、その他種々の材料を充填することが可能である。
【００６１】
また、本実施形態においては、下地材１００（面材固定部１１０及び柱固定部１２０）は鉄板により形成されるものとしたが、当該下地材１００の素材は鉄板に限るものではない。但し、耐火性確保の観点から、不燃材料により形成されることが好ましい。
【符号の説明】
【００６２】
１      壁
１１    柱
１４    面材
１５    グラスウール
１００  下地材
１１０  面材固定部
１２０  柱固定部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2018053657.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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