(57)【要約】【課題】無段変速機油に求められる耐焼付き性、耐摩耗性、及び疲労寿命を満足しながら、省燃費性および金属間摩擦係数を高めた無段変速機用潤滑油組成物を提供する。【解決手段】（Ａ）潤滑油基油と、（Ｂ）ホウ酸エステル化合物を、潤滑油組成物全量基準でホウ素量として２５質量ｐｐｍ以上５００質量ｐｐｍ以下と、（Ｃ）リン酸を、潤滑油組成物全量基準でリン量として１００質量ｐｐｍ以上７５０質量ｐｐｍ以下と、（Ｄ）重量平均分子量１００，０００以下のポリ（メタ）アクリレートとを含有し、潤滑油組成物の４０℃における動粘度が２５ｍｍ２／ｓ以下である、無段変速機用潤滑油組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）潤滑油基油と、
（Ｂ）ホウ酸エステル化合物を、潤滑油組成物全量基準でホウ素量として２５質量ｐｐｍ以上５００質量ｐｐｍ以下と、
（Ｃ）リン酸を、潤滑油組成物全量基準でリン量として１００質量ｐｐｍ以上７５０質量ｐｐｍ以下と、
（Ｄ）重量平均分子量１００，０００以下のポリ（メタ）アクリレートと
を含有し、
潤滑油組成物の４０℃における動粘度が２５ｍｍ２／ｓ以下である、
無段変速機用潤滑油組成物。
【請求項２】
（Ｅ）チアジアゾール化合物を、潤滑油組成物全量基準で硫黄量として１８０質量ｐｐｍ以上９００質量ｐｐｍ以下
をさらに含有し、
潤滑油組成物中の前記（Ｂ）成分由来のホウ素含有量Ｂ（単位：質量ｐｐｍ）と、潤滑油組成物中のリン含有量Ｐ（単位：質量ｐｐｍ）との和の、潤滑油組成物中の前記（Ｅ）成分由来の硫黄含有量Ｓ（単位：質量ｐｐｍ）に対する比（Ｂ＋Ｐ）／Ｓが１以上３以下である、
請求項１に記載の無段変速機用潤滑油組成物。
【請求項３】
前記（Ａ）潤滑油基油が、
（Ａ１）１００℃における動粘度が２．８ｍｍ２／ｓ以下、粘度指数が１１０以上、％ＣＰが９０以上の基油を、潤滑油基油全量基準で３０質量％以上１００質量％以下含有し、且つ、
（Ａ２）１００℃における動粘度が３ｍｍ２／ｓ以上１０ｍｍ２／ｓ以下の、ＡＰＩグループＩＩＩ基油もしくはグループＩＶ基油又はそれらの混合基油を、潤滑油基油全量基準で７０質量％以下含有するか又は含有せず、
前記基油（Ａ１）及び（Ａ２）以外の基油の含有量が、潤滑油基油全量基準で０質量％以上４質量％以下であり、
前記（Ａ）潤滑油基油の１００℃における動粘度が３．４ｍｍ２／ｓ以下である、
請求項１又は２に記載の無段変速機用潤滑油組成物。
【請求項４】
前記（Ｂ）成分が、下記一般式（１）で表される１種以上のホウ酸エステル化合物である、請求項１〜３のいずれかに記載の無段変速機用潤滑油組成物。
【化１】
2018053017.tif 000015
（一般式（１）中、Ｒ１は炭素数１〜３０のヒドロカルビル基であり、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立に、水素原子または炭素数１〜３０のヒドロカルビル基である。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は無段変速機用潤滑油組成物に関し、より詳しくは、自動車用の金属ベルト式無段変速機に好適な潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、自動車、建設機械、農業機械等の各種機械には、省エネルギー化、すなわち省燃費化が求められており、エンジンや変速機等の装置には省エネルギー化への寄与が求められている。
【０００３】
変速機における省エネルギー化手段のひとつとして、潤滑油の低粘度化が挙げられる。潤滑油を低粘度化することにより、潤滑油の粘性抵抗に起因する攪拌抵抗および引きずりトルクが低減されて動力の伝達効率が向上し、その結果省燃費性の向上が可能になると考えられる。
【０００４】
変速機におけるもう一つの省エネルギー化手段としては、変速機の小型軽量化が挙げられる。変速機の小型軽量化により、変速機が搭載される車両の燃費が改善する。特に無段変速機（例えば金属ベルト式無段変速機等。）については、金属間摩擦係数を高めることができれば変速機の小型化が可能になるので、無段変速機に用いられる潤滑油は金属間摩擦係数を高く保つ特性を有することが望ましい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１４−１９６３９６号公報
【特許文献２】特許第４６６３８４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
潤滑油を低粘度化すると、潤滑面における油膜厚さが減少する。混合潤滑域における油膜厚さの減少は、金属間摩擦係数を高める観点からは有利であると考えられる。しかしながら、潤滑面における油膜厚さが減少すると、耐焼付き性や耐摩耗性が低下し、また疲労寿命が短くなる傾向にある。
【０００７】
本発明は、無段変速機油に求められる耐焼付き性、耐摩耗性、及び疲労寿命を満足しながら、省燃費性および金属間摩擦係数を高めた無段変速機用潤滑油組成物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一の実施形態は、（Ａ）潤滑油基油と、（Ｂ）ホウ酸エステル化合物を、潤滑油組成物全量基準でホウ素量（ホウ素原子換算量）として２５質量ｐｐｍ以上５００質量ｐｐｍ以下と、（Ｃ）リン酸を、潤滑油組成物全量基準でリン量（リン原子換算量）として１００質量ｐｐｍ以上７５０質量ｐｐｍ以下と、（Ｄ）重量平均分子量１００，０００以下のポリ（メタ）アクリレートとを含有し、潤滑油組成物の４０℃における動粘度が２５ｍｍ２／ｓ以下である、無段変速機用潤滑油組成物である。
【０００９】
本明細書において、「（メタ）アクリレート」とは、「アクリレート及び／又はメタクリレート」を意味する。
【００１０】
上記無段変速機用潤滑油組成物は、（Ｅ）チアジアゾール化合物を、潤滑油組成物全量基準で硫黄量（硫黄原子換算量）として１８０質量ｐｐｍ以上９００質量ｐｐｍ以下をさらに含有し、潤滑油組成物中の上記（Ｂ）成分由来のホウ素含有量Ｂ（単位：質量ｐｐｍ）と、潤滑油組成物中のリン含有量Ｐ（単位：質量ｐｐｍ）との和の、潤滑油組成物中の上記（Ｅ）成分由来の硫黄含有量Ｓ（単位：質量ｐｐｍ）に対する比（Ｂ＋Ｐ）／Ｓが１以上３以下であることが好ましい。
【００１１】
上記無段変速機用潤滑油組成物において、上記（Ａ）潤滑油基油は、（Ａ１）１００℃における動粘度が２．８ｍｍ２／ｓ以下、粘度指数が１１０以上、％ＣＰが９０以上の基油を、潤滑油基油全量基準で３０質量％以上１００質量％以下含有し、且つ、（Ａ２）１００℃における動粘度が３ｍｍ２／ｓ以上１０ｍｍ２／ｓ以下の、ＡＰＩグループＩＩＩ基油もしくはグループＩＶ基油又はそれらの混合基油を、潤滑油基油全量基準で７０質量％以下含有するか又は含有せず、基油（Ａ１）及び（Ａ２）以外の基油の含有量が、潤滑油基油全量基準で０〜４質量％であり、上記（Ａ）潤滑油基油の１００℃における動粘度が３．４ｍｍ２／ｓ以下であることが好ましい。
【００１２】
上記無段変速機用潤滑油組成物において、上記（Ｂ）成分が、下記一般式（１）で表される１種以上のホウ酸エステル化合物であることが好ましい。
【００１３】
【化１】
2018053017.tif 000002
（一般式（１）中、Ｒ１は炭素数１〜３０のヒドロカルビル基であり、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立に、水素原子または炭素数１〜３０のヒドロカルビル基である。）
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、無段変速機油に求められる耐焼付き性、耐摩耗性、及び疲労寿命を満足しながら、省燃費性および金属間摩擦係数を高めた無段変速機用潤滑油組成物を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明について詳述する。なお、特に断らない限り、数値Ａ及びＢについて「Ａ〜Ｂ」という表記は「Ａ以上Ｂ以下」を意味するものとする。かかる表記において数値Ｂのみに単位を付した場合には、当該単位が数値Ａにも適用されるものとする。また「又は」及び「若しくは」の語は、特に断りのない限り論理和を意味するものとする。
【００１６】
＜（Ａ）潤滑油基油＞
本発明の無段変速機用潤滑油組成物（以下において「無段変速機油」または「潤滑油組成物」ということがある。）において、潤滑油基油としては、鉱油系基油および合成系基油から選ばれる１種以上からなる基油を特に制限なく用いることができる。
【００１７】
鉱油系基油としては、具体的には、原油を常圧蒸留して得られる常圧残油を減圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、水素化異性化、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等の精製処理を１つ以上行うことにより得られるパラフィン系またはナフテン系の鉱油系基油、および、ワックス異性化鉱油、ＧＴＬ ＷＡＸ（ガストゥリキッドワックス）を異性化する手法で製造される基油等を例示できる。
【００１８】
鉱油系基油としては、水素化分解鉱油系基油、および／または、石油系ワックスもしくはＧＴＬワックス（例えばフィッシャートロプシュ合成油等。）を５０質量％以上含む原料を異性化して得られるワックス異性化イソパラフィン系基油を好ましく用いることができる。
【００１９】
合成系基油としては、例えば、ポリα−オレフィン（例えばエチレン−プロピレン共重合体、ポリブテン、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー等。）又はその水素化物；モノエステル（例えばブチルステアレート、オクチルラウレート等。）；ジエステル（例えばジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセパケート等）；ポリエステル（例えばトリメリット酸エステル等。）；ポリオールエステル（例えばトリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール−２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等。）；芳香族系合成油（例えばアルキルベンゼン、アルキルナフタレン、芳香族エステル等。）；及びこれらの混合物等を例示できる。
【００２０】
鉱油系基油の％ＣＰは、好ましくは７０以上、より好ましくは８０以上であり、また通常９９以下、好ましくは９５以下である。鉱油系基油の％ＣＰが上記下限値以上であることにより、粘度−温度特性、熱・酸化安定性および摩擦特性を向上させることが可能になる。また、潤滑油基油の％Ｃｐが上記上限値以下であることにより、添加剤の溶解性を高めることが可能になる。
【００２１】
鉱油系基油の％ＣＡは、好ましくは２以下、より好ましくは１以下、更に好ましくは０．８以下、特に好ましくは０．５以下である。鉱油系基油の％ＣＡが上記上限値以下であることにより、粘度−温度特性、熱・酸化安定性および省燃費性を高めることが可能になる。
【００２２】
鉱油系基油の％ＣＮは、好ましくは３０以下、より好ましくは２５以下であり、また好ましくは１以上、より好ましくは４以上である。鉱油系基油の％ＣＮが上記上限値以下であることにより、粘度−温度特性、熱・酸化安定性および摩擦特性を高めることが可能になる。また、％ＣＮが上記下限値以上であることにより、添加剤の溶解性を高めることが可能になる。
【００２３】
本明細書において％ＣＰ、％ＣＮおよび％ＣＡとは、それぞれＡＳＴＭ  Ｄ  ３２３８−８５に準拠した方法（ｎ−ｄ−Ｍ環分析）により求められる、パラフィン炭素数の全炭素数に対する百分率、ナフテン炭素数の全炭素数に対する百分率、および芳香族炭素数の全炭素数に対する百分率を意味する。つまり、上述した％ＣＰ、％ＣＮおよび％ＣＡの好ましい範囲は上記方法により求められる値に基づくものであり、例えばナフテン分を含まない鉱油系基油であっても、上記方法により求められる％ＣＮは０を超える値を示し得る。
【００２４】
潤滑油基油の１００℃における動粘度は、好ましくは６．０ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは４．５ｍｍ２／ｓ以下、特に好ましくは３．４ｍｍ２／ｓ以下であり、また好ましくは２．０ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは２．５ｍｍ２／ｓ以上、特に好ましくは２．６ｍｍ２／ｓ以上である。基油の１００℃における動粘度が上記上限値以下であることにより、潤滑油組成物の低温粘度特性を良好にし、また省燃費性を高めることが可能になる。基油の１００℃における動粘度が上記下限値以上であることにより、潤滑箇所での油膜形成を十分にして潤滑性を高めることが可能になる。なお本明細書において、「１００℃における動粘度」とは、ＡＳＴＭ  Ｄ−４４５に規定される１００℃での動粘度を意味する。
【００２５】
潤滑油基油の４０℃における動粘度は、好ましくは４０ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは３０ｍｍ２／ｓ以下、さらに好ましくは２５ｍｍ２／ｓ以下、特に好ましくは２０ｍｍ２／ｓ以下であり、また好ましくは８．０ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは８．５ｍｍ２／ｓ以上、特に好ましくは９．０ｍｍ２／ｓ以上である。潤滑油基油の４０℃における動粘度が上記上限値以下であることにより、潤滑油組成物の低温粘度特性を良好にし、また省燃費性を高めることが可能になる。また基油の４０℃における動粘度が上記下限値以上であることにより、潤滑箇所での油膜形成を十分にして潤滑性を高めることが可能になる。なお本明細書において「４０℃における動粘度」とは、ＡＳＴＭ  Ｄ−４４５に規定される４０℃での動粘度を意味する。
【００２６】
潤滑油基油の粘度指数は、１００以上であることが好ましい。より好ましくは１１０以上、さらに好ましくは１１５以上である。基油の粘度指数が上記下限値以上であることにより、潤滑油組成物の粘度−温度特性および熱・酸化安定性を向上させるだけでなく、摩耗防止性を高めることが可能になる。なお、本明細書において粘度指数とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３−１９９３に準拠して測定された粘度指数を意味する。
【００２７】
潤滑油基油の流動点は、好ましくは−１０℃以下、より好ましくは−１２．５℃以下、更に好ましくは−１５℃以下、特に好ましくは−１７．５℃以下、最も好ましくは−２０．０℃以下である。流動点が上記上限値を超えると、潤滑油組成物全体の低温流動性が低下する傾向にある。なお、本明細書において流動点とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２２６９−１９８７に準拠して測定された流動点を意味する。
【００２８】
潤滑油基油中の硫黄分の含有量は、酸化安定性の観点から好ましくは１．５質量％以下、より好ましくは１．０質量％以下である。
【００２９】
本発明の潤滑油組成物における潤滑油基油としては、
（Ａ１）１００℃における動粘度が２．８ｍｍ２／ｓ以下、粘度指数が１１０以上、％ＣＰが９０以上の基油を、潤滑油基油全量基準で３０質量％以上１００質量％以下含有し、且つ、
（Ａ２）１００℃における動粘度が３ｍｍ２／ｓ以上１０ｍｍ２／ｓ以下の、ＡＰＩグループＩＩＩ基油もしくはグループＩＶ基油又はそれらの混合基油を、潤滑油基油全量基準で７０質量％以下含有するか又は含有せず、
基油（Ａ１）及び（Ａ２）以外の基油の含有量が潤滑油基油全量基準で０〜４質量％であり、１００℃における動粘度が３．４ｍｍ２／ｓ以下である基油（以下において「本実施形態に係る潤滑油基油」ということがある。）を用いることが好ましい。潤滑油基油として本実施形態に係る潤滑油基油を用いることにより、流体潤滑域から境界潤滑域への移行域（混合潤滑域）における油膜厚さを低減し、金属間摩擦係数を高めることが可能になる。
【００３０】
基油（Ａ１）の１００℃における動粘度は２．８ｍｍ２／ｓ以下であり、好ましくは２．７ｍｍ２／ｓ以下である。また好ましくは１．５ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは２．０ｍｍ２／ｓ以上である。基油（Ａ１）の１００℃における動粘度が上記上限値以下であることにより、金属間摩擦係数を高めることが可能になる。また基油（Ａ１）の１００℃における動粘度が上記下限値以上であることにより、潤滑箇所での油膜形成を十分にして潤滑性を高めることが可能になる。
【００３１】
基油（Ａ１）の４０℃における動粘度は、好ましくは１５ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは１０ｍｍ２／ｓ以下であり、また好ましくは２．０ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは５．０ｍｍ２／ｓ以上である。基油（Ａ１）の４０℃における動粘度が上記上限値以下であることにより、金属間摩擦係数を高めることが容易になる。また基油（Ａ１）の４０℃における動粘度が上記下限値以上であることにより、潤滑箇所での油膜形成を十分にして潤滑性を高めることが可能になる。
【００３２】
基油（Ａ１）の粘度指数は１１０以上である。基油（Ａ１）の粘度指数が１１０以上であることにより、金属間摩擦係数を高めることが容易になる。上限は特に制限されるものではないが、通常１５０以下、好ましくは１３５以下である。
【００３３】
基油（Ａ１）の％ＣＰは９０以上である。基油（Ａ１）の％ＣＰが９０以上であることにより、熱・酸化安定性が良好となる。上限は特に制限されるものではないが、通常９９以下であり、添加剤の溶解性の観点から好ましくは９５以下である。
【００３４】
基油（Ａ１）の％ＣＡは、好ましくは１以下、より好ましくは０．８以下、特に好ましくは０．５以下であり、０であってもよい。基油（Ａ１）の％ＣＡが上記上限値以下であることにより、粘度−温度特性、熱・酸化安定性および省燃費性を高めることが可能になる。
【００３５】
基油（Ａ１）としては、上記の性状を有する鉱油系基油を特に制限なく用いることができる。
【００３６】
基油（Ａ２）の１００℃における動粘度は３〜１０ｍｍ２／ｓ以下であり、好ましくは８．０ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは６．０ｍｍ２／ｓ以下、さらに好ましくは４．５ｍｍ２／ｓ以下である。基油（Ａ２）の１００℃における動粘度が上記上限値以下であることにより、金属間摩擦係数を高めることが可能になる。また基油（Ａ２）の１００℃における動粘度が上記下限値以上であることにより、潤滑箇所での油膜形成を十分にして潤滑性を高めることが可能になる。
【００３７】
基油（Ａ２）は、ＡＰＩ分類のグループＩＩＩ基油もしくはグループＩＶ基油、又はそれらの混合基油であり、好ましくはグループＩＩＩ基油である。グループＩＩＩ基油は、硫黄分０．０３質量％以下、飽和分９０質量％以上、かつ粘度指数１２０以上の鉱油系基油である。グループＩＶ基油はポリα−オレフィンである。
【００３８】
本実施形態に係る潤滑油基油における基油（Ａ１）の含有量は、潤滑油基油全量基準で３０質量％以上であり、好ましくは３５質量％以上であり、１００質量％であってもよい。本明細書において、基油（Ａ１）の含有量が潤滑油基油全量基準で１００質量％であるとは、潤滑油基油が基油（Ａ１）からなることを意味する。
本実施形態に係る潤滑油基油における基油（Ａ２）の含有量は、潤滑油基油全量基準で７０質量％以下であり、好ましくは６５質量％以下であり、０質量％であってもよい。本明細書において、基油（Ａ２）の含有量が０質量％であるとは、潤滑油基油が基油（Ａ２）を含まないことを意味する。
本実施形態に係る潤滑油基油における基油（Ａ１）及び（Ａ２）以外の基油の含有量は、潤滑油基油全量基準で４質量％以下であり、好ましくは１質量％以下であり、０質量％であってもよい。本明細書において、基油（Ａ１）及び（Ａ２）以外の基油の含有量が０質量％であるとは、潤滑油基油が基油（Ａ１）及び（任意的に）基油（Ａ２）からなることを意味する。
【００３９】
＜（Ｂ）ホウ酸エステル化合物＞
本発明の潤滑油組成物は、ホウ酸エステル化合物（以下において「（Ｂ）成分」ということがある）を含有する。
【００４０】
（Ｂ）成分としては、下記一般式（１）で表される１種以上のホウ酸エステル化合物を用いることができる。
【００４１】
【化２】
2018053017.tif 000003
（一般式（１）中、Ｒ１は炭素数１〜３０のヒドロカルビル基であり、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立に、水素原子または炭素数１〜３０のヒドロカルビル基である。）
【００４２】
ヒドロカルビル基としては、アルキル基（環構造を有していてもよい）、アルケニル基（二重結合の位置は任意であり、環構造を有していてもよい。）、アリール基、アルキルアリール基、アルケニルアリール基、アリールアルキル基、アリールアルケニル基等を例示できる。
【００４３】
アルキル基としては、直鎖又は分岐鎖の各種アルキル基が挙げられる。環構造を有するアルキル基としては例えばアルキルシクロアルキル基やシクロアルキルアルキル基等が挙げられる。シクロアルキル基としては、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５以上７以下のシクロアルキル基を挙げることができる。またシクロアルキル環上の置換位置は任意である。
【００４４】
アルケニル基としては、直鎖又は分岐鎖の各種アルケニル基が挙げられる。環構造を有するアルケニル基としては例えばアルキルシクロアルケニル基、アルケニルシクロアルキル基、シクロアルケニルアルキル基、シクロアルケニルアルケニル基等が挙げられる。シクロアルキル基については上記同様である。シクロアルケニル基としては、例えば、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基、シクロヘプテニル基等の炭素数５以上７以下のシクロアルキル基を挙げることができる。またシクロアルケニル環及びシクロアルキル環上の置換位置は任意である。
【００４５】
アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等を挙げることができる。アリール基はヒドロカルビル置換基を有していてもよい。また上記アルキルアリール基、アルケニルアリール基、アリールアルキル基、及びアリールアルケニル基において、アリール基への置換位置は任意である。
【００４６】
上記一般式（１）における炭素数１以上３０以下のヒドロカルビル基は、好ましくはアルキル又はアルケニル基であり、より好ましくはアルキル基である。上記炭素数は好ましくは３以上であり、より好ましくは５以上である。また好ましくは２４以下、より好ましくは１２以下である。ヒドロカルビル基の炭素数が上記下限値以上であることにより、溶解性を高め、金属間摩擦係数を高めることが可能になる。またヒドロカルビル基の炭素数が上記上限値を超えると、金属間摩擦係数が低下する傾向にある。
【００４７】
上記一般式（１）において、Ｒ２及びＲ３の少なくとも一方が水素原子であることが好ましく、Ｒ２及びＲ３の両方が水素原子であることがより好ましい。このような形態の（Ｂ）成分を用いることにより、境界潤滑域での潤滑膜の強度を高め、耐焼き付き性および耐摩耗性を向上させることが可能になる。
【００４８】
（Ｂ）成分の好ましい一例としては、上記一般式（１）においてＲ１が炭素数３〜１２のアルキル又はアルケニル基であり、Ｒ２及びＲ３が水素原子であるホウ酸エステルを挙げることができる。
【００４９】
潤滑油組成物中の（Ｂ）成分の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、ホウ素量（ホウ素原子換算量）として２５〜５００質量ｐｐｍであり、好ましくは４００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは３００質量ｐｐｍ以下である。（Ｂ）成分の含有量が上記下限値以上であることにより、境界潤滑域での潤滑膜の強度を高め、耐焼き付き性および耐摩耗性を向上させることが可能になる。また（Ｂ）成分の含有量が上記上限値以下であることにより、境界潤滑域での潤滑膜の強度を高め、耐焼き付き性および疲労寿命を向上させることが可能になる。
【００５０】
＜（Ｃ）リン酸＞
本発明の潤滑油組成物は、リン酸（以下において「（Ｃ）成分」ということがある。）を含有する。
【００５１】
（Ｃ）成分としては、オルトリン酸、ピロリン酸、縮合リン酸、およびメタリン酸から選ばれる１種以上のリン酸を用いることができる。（Ｃ）成分としてはオルトリン酸および／またはメタリン酸が好ましく、オルトリン酸が特に好ましい。
【００５２】
潤滑油組成物中の（Ｃ）成分の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、リン量（リン原子換算量）として１００〜７５０質量ｐｐｍであり、好ましくは１２０質量ｐｐｍ以上、特に好ましくは１４０質量ｐｐｍ以上である。（Ｃ）成分の含有量が上記下限値以上であることにより、境界潤滑域での潤滑膜の強度を高め、耐焼き付き性および耐摩耗性を向上させることが可能になる。また（Ｃ）成分の含有量が上記上限値以下であることにより、境界潤滑域での潤滑膜の強度を高め、耐焼き付き性および疲労寿命を向上させることが可能になる。
【００５３】
＜（Ｄ）ポリ（メタ）アクリレート＞
本発明の潤滑油組成物は、重量平均分子量１００，０００以下のポリ（メタ）アクリレート（以下において「（Ｄ）成分」ということがある。）を含有する。なお本明細書において、「（メタ）アクリレート」とは、「アクリレート及び／又はメタクリレート」を意味する。
【００５４】
（Ｄ）成分は、分散型のポリ（メタ）アクリレートであってもよく、非分散型のポリ（メタ）アクリレートであってもよい。（Ｄ）成分の重量平均分子量は１００，０００以下であり、好ましくは８０，０００以下、より好ましくは６０，０００以下であり、また好ましくは１０，０００以上、より好ましくは１５，０００以上である。（Ｄ）成分の重量平均分子量が上記上限値以下であることにより、潤滑油組成物のせん断安定性を高めることが可能になる。また（Ｄ）成分の重量平均分子量が上記下限値以上であることにより、潤滑油組成物の粘度指数を高めることが容易になる。
【００５５】
（Ｄ）成分は粘度指数向上剤として作用する。潤滑油組成物中の（Ｄ）成分の含有量は、潤滑油組成物の４０℃における動粘度が後述の範囲内になる量とすることができる。具体的な含有量は（Ｄ）成分の重量平均分子量によって異なるが、例えば潤滑油組成物全量を基準（１００質量％）として５〜２０質量％であり得る。
【００５６】
＜（Ｅ）チアジアゾール化合物＞
本発明の潤滑油組成物は、１種以上のチアジアゾール化合物（以下において「（Ｅ）成分」ということがある。）を含有することが好ましい。
【００５７】
（Ｅ）成分の例としては、下記一般式（２）で表される１，３，４−チアジアゾール、下記一般式（３）で表される１，２，４−チアジアゾール化合物、及び下記一般式（４）で表される１，４，５−チアジアゾール化合物を挙げることができる。
【００５８】
【化３】
2018053017.tif 000004
【００５９】
【化４】
2018053017.tif 000005
【００６０】
【化５】
2018053017.tif 000006
（一般式（２）〜（４）中、Ｒ４及びＲ５は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に水素又は炭素数１〜２０のヒドロカルビル基を表し；ａ及びｂは同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に０〜８の整数を表す。）
【００６１】
上記チアジアゾール化合物の中でも、上記一般式（２）〜（４）のいずれかで表され、ヒドロカルビルジチオ基を有するチアジアゾール化合物を特に好ましく用いることができる。
【００６２】
潤滑油組成物中の（Ｅ）成分の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、硫黄量（硫黄原子換算量）として１８０〜９００質量ｐｐｍであり、好ましくは３００〜９００質量ｐｐｍである。（Ｅ）成分の含有量が上記下限値以上であることにより、耐焼き付き性、耐摩耗性、疲労寿命、および金属間摩擦係数を高めることが容易になる。また（Ｅ）成分の含有量が上記上限値以下であることにより、耐焼き付き性および疲労寿命を高めることが容易になる。
【００６３】
潤滑油組成物が（Ｅ）成分を含有する場合、潤滑油組成物中の（Ｂ）成分由来のホウ素含有量Ｂ（単位：質量ｐｐｍ）と、潤滑油組成物中の全リン含有量Ｐ（単位：質量ｐｐｍ）との和の、潤滑油組成物中の（Ｅ）成分由来の硫黄含有量Ｓ（単位：質量ｐｐｍ）に対する比（Ｂ＋Ｐ）／Ｓは、好ましくは１〜３であり、より好ましくは１．２以上、さらに好ましくは１．４以上であり、またより好ましくは２．７以下、さらに好ましくは２．４以下、さらにより好ましくは２．２以下、特に好ましくは２．０以下、最も好ましくは１．８以下である。比（Ｂ＋Ｐ）／Ｓが上記下限値以上であることにより、耐焼き付き性および疲労寿命を高めることが容易になる。また比（Ｂ＋Ｐ）／Ｓが上記上限値以下であることにより、耐焼き付き性、耐摩耗性、疲労寿命、および金属間摩擦係数を高めることが容易になる。
【００６４】
＜（Ｆ）金属系清浄剤＞
一の好ましい実施形態において、潤滑油組成物は、金属系清浄剤（以下において「（Ｆ）成分」ということがある。）をさらに含み得る。
【００６５】
（Ｆ）成分としては、スルホネート系清浄剤、フェネート系清浄剤、サリシレート系清浄剤等の公知の金属系清浄剤を用いることができ、スルホネート及び／又はサリシレート系清浄剤を好ましく用いることができる。
【００６６】
スルホネート系清浄剤の好ましい例としては、アルキル芳香族化合物をスルホン化することによって得られるアルキル芳香族スルホン酸のアルカリ土類金属塩またはその塩基性塩もしくは過塩基性塩を挙げることができる。アルキル芳香族化合物の重量平均分子量は好ましくは４００〜１５００であり、より好ましくは７００〜１３００である。
アルカリ土類金属としては、例えば、マグネシウム、バリウム、カルシウムが挙げられ、マグネシウムまたはカルシウムが好ましい。アルキル芳香族スルホン酸としては、例えば、いわゆる石油スルホン酸や合成スルホン酸が挙げられる。ここでいう石油スルホン酸としては、鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルホン化したものや、ホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸等が挙げられる。また、合成スルホン酸の一例としては、洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントにおける副生成物を回収すること、もしくは、ベンゼンをポリオレフィンでアルキル化することにより得られる、直鎖状または分枝状のアルキル基を有するアルキルベンゼンをスルホン化したものを挙げることができる。合成スルホン酸の他の一例としては、ジノニルナフタレン等のアルキルナフタレンをスルホン化したものを挙げることができる。また、これらアルキル芳香族化合物をスルホン化する際のスルホン化剤としては、特に制限はなく、例えば発煙硫酸や無水硫酸を用いることができる。
【００６７】
フェネート系清浄剤の好ましい例としては、下記一般式（１０）で表される構造を有する化合物のアルカリ土類金属塩の過塩基性塩を挙げることができる。
【００６８】
【化６】
2018053017.tif 000007
【００６９】
式（５）中、Ｒ６は炭素数６〜２１の直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和のアルキル基又はアルケニル基を表し、ｃは重合度であって１〜１０の整数を表し、Ａはスルフィド（−Ｓ−）基またはメチレン（−ＣＨ２−）基を表し、ｄは１〜３の整数を表す。なおＲ６は２種以上の異なる基の組み合わせであってもよい。
【００７０】
式（５）におけるＲ６の炭素数は、好ましくは９〜１８、より好ましくは９〜１５である。Ｒ６の炭素数が６未満では基油に対する溶解性が劣るおそれがあり、一方、Ｒ６の炭素数が２１を超える場合は製造が難しく、また耐熱性が劣るおそれがある。
【００７１】
式（５）における重合度ｃは、好ましくは１〜３である。重合度ｃがこの範囲内であることにより、耐熱性を高めることができる。
【００７２】
サリシレート清浄剤の好ましい例としては、アルカリ土類金属サリシレート又はその塩基性塩もしくは過塩基性塩を挙げることができる。アルカリ土類金属サリシレートの好ましい例としては、下記一般式（６）で表される化合物を挙げることができる。
【００７３】
【化７】
2018053017.tif 000008
【００７４】
式（６）中、Ｒ７はそれぞれ独立に炭素数１４〜３０のアルキル基またはアルケニル基を表す。ｅは１又は２を表し、好ましくは１である。なおｅ＝２である場合、Ｒ７は異なる基の組み合わせであってもよい。Ｍはアルカリ土類金属を表し、好ましくはカルシウム又はマグネシウムである。
【００７５】
アルカリ土類金属サリシレートの製造方法は特に制限されるものではなく、公知のモノアルキルサリシレートの製造方法等を用いることができる。例えば、フェノールを出発原料として、オレフィンを用いてアルキレーションし、次いで炭酸ガス等でカルボキシレーションして得たモノアルキルサリチル酸、あるいは、サリチル酸を出発原料として、当量の上記オレフィンを用いてアルキレーションして得られたモノアルキルサリチル酸等に、アルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等の金属塩基を反応させること、又は、これらのモノアルキルサリチル酸等を一旦ナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としてからアルカリ土類金属塩と金属交換させること等により、アルカリ土類金属サリシレートを得ることができる。
【００７６】
（Ｆ）成分は過塩基化されていてもよい。過塩基化されたカルシウムスルホネート、フェネート、又はサリシレートを得る方法は特に限定されるものではないが、例えば、炭酸ガスの存在下でアルカリ土類金属スルホネート、フェネート、又はサリシレートを水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム等の塩基と反応させることにより得ることができる。
【００７７】
潤滑油組成物が（Ｆ）成分を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、金属量（金属元素換算量）として好ましくは１００〜１２００質量ｐｐｍであり、より好ましくは２００質量ｐｐｍ以上、またより好ましくは１０００質量ｐｐｍ以下である。（Ｆ）成分の含有量が上記範囲内であることにより、湿式クラッチの摩擦特性をさらに向上させることが可能になる。
【００７８】
＜（Ｇ）無灰分散剤＞
一の好ましい実施形態において、潤滑油組成物は、無灰分散剤（以下において「（Ｇ）成分」ということがある。）をさらに含み得る。
【００７９】
（Ｇ）成分としては、例えば、以下の（Ｇ−１）〜（Ｇ−３）から選ばれる１種以上の化合物を用いることができる。
（Ｇ−１）アルキル基もしくはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミドまたはその誘導体（以下において「（Ｇ−１）成分」ということがある。）、
（Ｇ−２）アルキル基もしくはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するベンジルアミンまたはその誘導体（以下において「（Ｇ−２）成分」ということがある。）、
（Ｇ−３）アルキル基もしくはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するポリアミンまたはその誘導体（以下において「（Ｇ−３）成分」ということがある。）。
【００８０】
（Ｇ）成分としては、（Ｇ−１）成分を特に好ましく用いることができる。
（Ｇ−１）成分のうち、アルキル基もしくはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミドとしては、下記一般式（７）又は（８）で表される化合物を例示できる。
【００８１】
【化８】
2018053017.tif 000009
【００８２】
式（７）中、Ｒ８は炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を示し、ｆは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。Ｒ８の炭素数は好ましくは６０以上であり、また好ましくは３５０以下である。
【００８３】
式（８）中、Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ独立に炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を示し、異なる基の組み合わせであってもよい。Ｒ９及びＲ１０は特に好ましくはポリブテニル基である。また、ｇは０〜４、好ましくは１〜３の整数を示す。Ｒ９及びＲ１０の炭素数は好ましくは６０以上であり、また好ましくは３５０以下である。
【００８４】
式（７）及び式（８）におけるＲ８〜Ｒ１０の炭素数が上記下限値以上であることにより、潤滑油基油に対する良好な溶解性を得ることができる。一方、Ｒ８〜Ｒ１０の炭素数が上記上限値以下であることにより、潤滑油組成物の低温流動性を高めることができる。
【００８５】
式（７）及び式（８）におけるアルキル基またはアルケニル基（Ｒ８〜Ｒ１０）は直鎖状でも分枝状でもよく、好ましくは、例えば、プロピレン、１−ブテン、イソブテン等のオレフィンのオリゴマーや、エチレンとプロピレンとのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基を挙げることができる。なかでも慣用的にポリイソブチレンと呼ばれるイソブテンのオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基またはアルケニル基や、ポリブテニル基が最も好ましい。
式（７）及び式（８）におけるアルキル基またはアルケニル基（Ｒ８〜Ｒ１０）の好適な数平均分子量は８００〜３５００である。
【００８６】
アルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミドには、ポリアミン鎖の一方の末端のみに無水コハク酸が付加した、式（７）で表される、いわゆるモノタイプのコハク酸イミドと、ポリアミン鎖の両末端に無水コハク酸が付加した、式（８）で表される、いわゆるビスタイプのコハク酸イミドとが包含される。潤滑油組成物には、モノタイプのコハク酸イミド及びビスタイプのコハク酸イミドのいずれが含まれていてもよく、それらの両方が混合物として含まれていてもよい。
【００８７】
アルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミドの製法は、特に制限されるものではなく、例えば、炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を有する化合物を無水マレイン酸と１００〜２００℃で反応させて得たアルキルコハク酸又はアルケニルコハク酸を、ポリアミンと反応させることにより得ることができる。ここで、ポリアミンとしては、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、及びペンタエチレンヘキサミンを例示できる。
【００８８】
（Ｇ−２）成分のうち、アルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するベンジルアミンとしては、下記一般式（９）で表される化合物を例示できる。
【００８９】
【化９】
2018053017.tif 000010
【００９０】
式（９）中、Ｒ１１は炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を表し、ｈは１〜５、好ましくは２〜４の整数を表す。Ｒ１１の炭素数は好ましくは６０以上であり、また好ましくは３５０以下である。
【００９１】
（Ｇ−２）成分の製法は特に制限されるものではない。例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、又はエチレン−α−オレフィン共重合体等のポリオレフィンを、フェノールと反応させてアルキルフェノールとした後、これにホルムアルデヒドと、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンとをマンニッヒ反応により反応させる方法が挙げられる。
【００９２】
（Ｇ−３）成分のうちアルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するポリアミンとしては、下記式（１０）で表される化合物を例示できる。
【００９３】
【化１０】
2018053017.tif 000011
【００９４】
式（１０）中、Ｒ１２は炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を表し、ｉは１〜５、好ましくは２〜４の整数を表す。Ｒ１２の炭素数は好ましくは６０以上であり、また好ましくは３５０以下である。
【００９５】
（Ｇ−３）成分の製法は特に制限されるものではない。例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテンまたはエチレン−α−オレフィン共重合体等のポリオレフィンを塩素化した後、これにアンモニアやエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンを反応させる方法が挙げられる。
【００９６】
（Ｇ−１）成分〜（Ｇ−３）成分における誘導体としては、例えば、（ｉ）上述のアルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミド、ベンジルアミンまたはポリアミン（以下「上述の含窒素化合物」という。）に、脂肪酸等の炭素数１〜３０のモノカルボン酸、炭素数２〜３０のポリカルボン酸（例えばシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等。）、これらの無水物もしくはエステル化合物、炭素数２〜６のアルキレンオキサイド、又はヒドロキシ（ポリ）オキシアルキレンカーボネートを作用させたことにより、残存するアミノ基および／またはイミノ基の一部又は全部が中和またはアミド化されている、含酸素有機化合物による変性化合物；（ｉｉ）上述の含窒素化合物にホウ酸を作用させることにより、残存するアミノ基および／またはイミノ基の一部又は全部が中和またはアミド化されている、ホウ素変性化合物；（ｉｉｉ）上述の含窒素化合物にリン酸を作用させることにより、残存するアミノ基および／またはイミノ基の一部又は全部が中和またはアミド化されている、リン酸変性化合物；（ｉｖ）上述の含窒素化合物に硫黄化合物を作用させることにより得られる、硫黄変性化合物；及び、（ｖ）上述の含窒素化合物に含酸素有機化合物による変性、ホウ素変性、リン酸変性、硫黄変性から選ばれた２種以上の変性を組み合わせて施すことにより得られる変性化合物が挙げられる。これら（ｉ）〜（ｖ）の誘導体の中でも、潤滑油組成物の耐熱性を更に向上させることができる点で、（Ｇ−１）成分のホウ素変性化合物を用いることが好ましい。
【００９７】
（Ｇ）成分の分子量には特に制限は無いが、好適な重量平均分子量は１０００〜２００００である。
【００９８】
潤滑油組成物が（Ｇ）成分を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、窒素分として好ましくは１００〜２０００質量ｐｐｍであり、より好ましくは５００質量ｐｐｍ以上、またより好ましくは１０００質量ｐｐｍ以下である。（Ｇ）成分の含有量が上記下限値以上であることにより、潤滑油組成物の耐コーキング性（耐熱性）を高めることが可能になる。また（Ｇ）成分の含有量が上記上限値以下であることにより、省燃費性をさらに高めることが可能になる。
【００９９】
（Ｇ）成分としてホウ素変性化合物を用いる場合、潤滑油組成物中の（Ｇ）成分に由来するホウ素量は、潤滑油組成物全量基準で好ましくは５０〜５００質量ｐｐｍであり、より好ましくは１００質量ｐｐｍ以上、またより好ましくは３００質量ｐｐｍ以下である。（Ｇ）成分に由来するホウ素含有量が上記上限値以下であることにより、省燃費性をさらに高めることが可能になる。
【０１００】
＜（Ｈ）リン系摩耗防止剤＞
一の好ましい実施形態において、潤滑油組成物はリン系摩耗防止剤（以下において「（Ｈ）成分」ということがある。）をさらに含み得る。（Ｈ）成分は１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１０１】
（Ｈ）成分の例としては、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、リン酸モノエステル、リン酸ジエステル、リン酸トリエステル、亜リン酸モノエステル、亜リン酸ジエステル、亜リン酸トリエステル、リン酸不完全エステルの塩、亜リン酸不完全エステルの塩、及びこれらの混合物を挙げることができる。
【０１０２】
上記例のうち、亜リン酸以外の化合物は、通常、炭素数２〜３０、好ましくは３〜２０の炭化水素基を有する化合物である。この炭素数２〜３０の炭化水素基としては、具体的には、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アルキル置換シクロアルキル基、アルケニル基、アリール基、アルキル置換アリール基、及びアリール置換アルキル基を挙げることができる。これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい。
【０１０３】
また、上述したリン酸不完全エステルの塩および亜リン酸不完全エステルの塩の例としては、リン酸モノエステル、リン酸ジエステル、亜リン酸モノエステル、もしくは亜リン酸ジエステル、又はそれらの混合物に、アンモニア又は炭素数１〜８の炭化水素基もしくはヒドロキシ基含有炭化水素基のみを分子中に含有するアミン化合物等の含窒素化合物を作用させることにより、残存する酸性水素の一部又は全部を中和した塩を挙げることができる。
【０１０４】
（Ｈ）成分としては、亜リン酸エステル類またはその塩を好ましく用いることができ、亜リン酸不完全エステル又はその塩がより好ましく、炭素数８以下の炭化水素基を有する亜リン酸不完全エステル又はその塩が特に好ましい。
【０１０５】
潤滑油組成物が（Ｈ）成分を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、リン量として好ましくは１００〜２０００質量ｐｐｍであり、より好ましくは２００質量ｐｐｍ以上、またより好ましくは１０００質量ｐｐｍ以下である。（Ｈ）成分の含有量が上記下限値以上であることにより、耐摩耗性および金属間摩擦係数をさらに高めることが可能になる。また（Ｈ）成分の含有量が上記上限値以下であることにより、酸化安定性およびシール適合性を高めることが可能になる。
【０１０６】
＜（Ｉ）摩擦調整剤＞
一の好ましい実施形態において、潤滑油組成物は摩擦調整剤（以下において「（Ｉ）成分」ということがある。）をさらに含み得る。（Ｉ）成分は１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１０７】
（Ｉ）成分としては、潤滑油分野で摩擦調整剤として用いられる化合物を特に制限なく用いることができる。摩擦調整剤としては、例えば、分子中に酸素原子、窒素原子、硫黄原子から選ばれる１種以上のヘテロ元素を含有する、炭素数６〜５０の化合物が挙げられる。さらに具体的には、脂肪族アミン化合物、脂肪族イミド化合物、炭素数６〜３０の直鎖または分岐鎖アルキルまたはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸ヒドラジド、脂肪酸金属塩、脂肪族アルコール、脂肪族エーテル、脂肪族ウレア化合物等の無灰摩擦調整剤を好ましく用いることができる。
【０１０８】
脂肪族アミン化合物としては、炭素数６〜３０の直鎖または分岐鎖、好ましくは直鎖の脂肪族モノアミン；炭素数６〜３０の直鎖または分岐鎖、好ましくは直鎖の脂肪族ポリアミン；及び、これら脂肪族アミンのアルキレンオキサイド付加物、等を例示できる。
【０１０９】
脂肪族イミド化合物としては、炭素数６〜３０の直鎖もしくは分岐鎖のアルキル又はアルケニル基を有するコハク酸イミド；及び、そのカルボン酸、ホウ酸、リン酸、又は硫酸等による変性物等が挙げられる。
【０１１０】
脂肪酸エステルとしては、炭素数６〜３０の直鎖状または分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と、脂肪族１価アルコール又は脂肪族多価アルコールとのエステル等を例示できる。
【０１１１】
脂肪酸アミドとしては、炭素数６〜３０の直鎖または分岐鎖、好ましくは直鎖の脂肪酸と、脂肪族モノアミン若しくは脂肪族ポリアミン又はアンモニアとのアミド等を例示できる。
【０１１２】
脂肪酸ヒドラジドとしては、炭素数６〜３０の直鎖状または分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と、無置換または脂肪族置換ヒドラジンとの縮合生成物等を例示できる。
【０１１３】
脂肪酸金属塩としては、炭素数６〜３０の直鎖または分岐鎖、好ましくは直鎖の脂肪酸の、アルカリ土類金属塩（マグネシウム塩、カルシウム塩等。）や亜鉛塩等を例示できる。
【０１１４】
潤滑油組成物が（Ｉ）成分を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．０１〜２質量％であり、より好ましくは０．１質量％以上、さらに好ましくは０．３質量％以上であり、またより好ましくは１．０質量％以下、さらに好ましくは０．８質量％以下である。（Ｉ）成分の含有量が上記下限値以上であることにより、シャダー防止性を高めることが可能になる。また（Ｉ）成分の含有量が上記上限値以下であることにより、金属間摩擦係数をさらに高めることが可能になる。
【０１１５】
＜その他の添加剤＞
一の実施形態において、潤滑油組成物は、（Ｈ）成分以外の摩耗防止剤または極圧剤、酸化防止剤、（Ｄ）成分以外の流動点降下剤、（Ｅ）成分以外の腐食防止剤、防錆剤、（Ｅ）成分以外の金属不活性化剤、消泡剤、抗乳化剤、および着色剤から選ばれる１種以上をさらに含み得る。
【０１１６】
（Ｈ）成分以外の摩耗防止剤または極圧剤としては、ジスルフィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類等の硫黄系化合物等が挙げられる。潤滑油組成物が（Ｈ）成分以外の摩耗防止剤または極圧剤を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、通常０．０１〜５質量％である。
【０１１７】
酸化防止剤としては、フェノール系、アミン系等の無灰酸化防止剤、銅系、モリブデン系等の金属系酸化防止剤が挙げられる。具体的には例えば、フェノール系無灰酸化防止剤としては、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）等が挙げられ、アミン系無灰酸化防止剤としては、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルフェニル−α−ナフチルアミン、ジアルキルジフェニルアミン等が挙げられる。潤滑油組成物が酸化防止剤を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、通常０．０１〜５質量％である。
【０１１８】
（Ｄ）成分以外の流動点降下剤としては、使用する潤滑油基油の性状に応じて、例えばポリメタクリレート系ポリマー等の公知の流動点降下剤を用いることができる。潤滑油組成物が流動点降下剤を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、通常０．０５〜１質量％である。
【０１１９】
（Ｅ）成分以外の腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、及びイミダゾール系化合物等の公知の腐食防止剤を用いることができる。潤滑油組成物が（Ｅ）成分以外の腐食防止剤を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、通常０．００５〜５質量％である。
【０１２０】
防錆剤としては、例えば石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、及び多価アルコールエステル等の公知の防錆剤を用いることができる。潤滑油組成物が防錆剤を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、通常０．００５〜５質量％である。
【０１２１】
（Ｅ）成分以外の金属不活性化剤としては、例えば、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、メルカプトベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール及びその誘導体、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、並びにβ−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリル等の公知の金属不活性化剤を用いることができる。潤滑油組成物が（Ｅ）成分以外の金属不活性化剤を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、通常０．００５〜５質量％である。
【０１２２】
消泡剤としては、例えば、シリコーン、フルオロシリコーン、及びフルオロアルキルエーテル等の公知の消泡剤を用いることができる。潤滑油組成物が消泡剤を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、通常０．０００５〜０．０１質量％である。
【０１２３】
抗乳化剤としては、例えばポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等の公知の抗乳化剤を用いることができる。潤滑油組成物が抗乳化剤を含有する場合、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で、通常０．００５〜５質量％である。
【０１２４】
着色剤としては、例えばアゾ化合物等の公知の着色剤を用いることができる。
【０１２５】
＜潤滑油組成物＞
潤滑油組成物の４０℃における動粘度は２５ｍｍ２／ｓ以下である。また好ましくは１０ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは１２ｍｍ２／ｓ以上、さらに好ましくは１５ｍｍ２／ｓ以上である。潤滑油組成物の４０℃における動粘度が２５ｍｍ２／ｓ以下であることにより、省燃費性を高めることが可能になる。また潤滑油組成物の４０℃における動粘度が上記下限値以上であることにより、潤滑箇所における油膜の形成を十分にして耐摩耗性を高めることが容易になる。
【０１２６】
潤滑油組成物の１００℃における動粘度は、好ましくは５．０ｍｍ２／ｓ以上である。また好ましくは９．０ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは８．０ｍｍ２／ｓ以下、さらに好ましくは７．０ｍｍ２／ｓ以下である。潤滑油組成物の１００℃における動粘度が上記下限値以上であることにより、潤滑箇所における油膜の形成を十分にして耐摩耗性を高めることが容易に。また潤滑油組成物の１００℃における動粘度が上記上限値以下であることにより、省燃費性を高めることが容易になる。
【０１２７】
潤滑油組成物の粘度指数は好ましくは１７０以上である。潤滑油組成物の粘度指数の上限は特に制限されるものではないが、通常３００以下である。潤滑油組成物の粘度指数が１７０以上であることにより、省燃費性を高めることが容易になる。
【０１２８】
潤滑油組成物の−４０℃におけるブルックフィールド粘度（以下において「ＢＦ粘度」ということがある。）は、好ましくは８，０００ｍＰａ・ｓ以下であり、より好ましくは７，０００ｍＰａ・ｓ以下である。潤滑油組成物の−４０℃におけるＢＦ粘度が８，０００ｍＰａ・ｓ以下であることにより、低温始動性を高めることが可能になる。
【０１２９】
（用途）
本発明の潤滑油組成物は、自動車用等の無段変速機油として好ましく用いることができ、金属ベルトを介してトルクを伝達する、金属ベルト式無段変速機の潤滑に特に好ましく用いることができる。
【実施例】
【０１３０】
以下、実施例及び比較例に基づき、本発明についてさらに具体的に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【０１３１】
＜実施例１〜１９及び比較例１〜７＞
表１〜３に示されるように、本発明の潤滑油組成物（実施例１〜１９）、及び比較用の潤滑油組成物（比較例１〜７）をそれぞれ調製した。表中、基油の含有量は基油全量を基準としており、各添加剤の含有量は組成物全量を基準としている。成分の詳細は次の通りである。
【０１３２】
（（Ａ）潤滑油基油）
Ａ１−１：ワックス異性化基油（動粘度（４０℃）：９．０７２ｍｍ２／ｓ、動粘度（１００℃）：２．６２１ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１２７、硫黄分：１０質量ｐｐｍ未満、％ＣＰ：９１．８、％ＣＮ：８．２、％ＣＡ：０）
Ａ１−２：ワックス異性化基油（動粘度（４０℃）：９．６１７ｍｍ２／ｓ、動粘度（１００℃）：２．６５３ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１１２、硫黄分：１０質量ｐｐｍ未満、％ＣＰ：９２．５、％ＣＮ：７．３、％ＣＡ：０．１）
Ａ２−１：ワックス異性化基油（動粘度（４０℃）：１５．６５ｍｍ２／ｓ、動粘度（１００℃）：３．８８３ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１４２、硫黄分：１０質量ｐｐｍ未満、％ＣＰ：９２．５、％ＣＮ：７．５、％ＣＡ：０）
Ａ２−２：ワックス異性化基油（動粘度（４０℃）：１８．２４ｍｍ２／ｓ、動粘度（１００℃）：４．１１９ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１３０、硫黄分：１０質量ｐｐｍ未満、％ＣＰ：８９．１、％ＣＮ：１０．９、％ＣＡ：０）
【０１３３】
（（Ｂ）ホウ酸エステル化合物）
Ｂ−１：ホウ酸モノ（Ｃ６−８アルキル）エステル、Ｂ：２．８３質量％
【０１３４】
（（Ｃ）リン酸）
Ｃ−１：リン酸、Ｐ：３６質量％
【０１３５】
（（Ｄ）ポリ（メタ）アクリレート）
Ｄ−１：非分散型ポリメタクリレート、重量平均分子量：２０，０００
Ｄ−２：非分散型ポリメタクリレート、重量平均分子量：５０，０００
Ｄ−３：分散型ポリメタクリレート、重量平均分子量：４０，０００
Ｄ−４：分散型ポリメタクリレート、重量平均分子量：１５０，０００
【０１３６】
（（Ｅ）チアジアゾール化合物）
Ｅ−１：一般式（２）〜（４）で表される、ヒドロカルビルジチオ基を有するチアジアゾール化合物、Ｓ：３６質量％
【０１３７】
（（Ｆ）金属系清浄剤）
Ｆ−１：Ｃａスルホネート、Ｃａ：１８．４質量％
Ｆ−２：Ｃａサリシレート、Ｃａ：８．１質量％
【０１３８】
（（Ｇ）無灰分散剤）
Ｇ−１：コハク酸イミド、Ｎ：２．１質量％
Ｇ−２：ホウ素含有コハク酸イミド、Ｎ：２．３質量％、Ｂ：２．０質量％
【０１３９】
（（Ｈ）リン系摩耗防止剤）
Ｈ−１：ジ（ｎ−ブチル）ホスファイト、Ｐ：１５．５質量％
Ｈ−２：ジフェニルハイドロゲンホスファイト、Ｐ：１３．２質量％
【０１４０】
（（Ｉ）摩擦調整剤）
Ｉ−１：オレイルアミン
Ｉ−２：オレイルアミド
Ｉ−３：脂肪酸と脂肪族モノアミンとの縮合生成物、炭素数６７〜８６
【０１４１】
（（Ｊ）その他の添加剤）
Ｊ−１：ゴム膨潤剤
Ｊ−２：アミン系酸化防止剤
Ｊ−３：ジメチルシリコーン消泡剤、動粘度（２５℃）：６０，０００ｍｍ２／ｓ
【０１４２】
【表１】
2018053017.tif 000012
【０１４３】
【表２】
2018053017.tif 000013
【０１４４】
【表３】
2018053017.tif 000014
【０１４５】
（低温粘度特性）
潤滑油組成物のそれぞれについて、ブルックフィールド粘度計を用いて、油温−４０℃における粘度（ＢＦ粘度）を測定した。結果を表１〜３に示している。−４０℃におけるＢＦ粘度が８，０００ｍＰａ・ｓ以下であれば、低温粘度特性が良好であると判断できる。
【０１４６】
（せん断安定性試験）
潤滑油組成物のそれぞれについて、ＪＰＩ−５Ｓ−２９−８８に準拠したせん断安定度試験により、ギヤ油組成物のせん断安定性を評価した。試料油に振動子から周波数１０ｋＨｚ、振動子の振れ幅２８μｍの超音波を１時間照射し、超音波照射後の試料油の１００℃における動粘度の、超音波照射前の試料油の１００℃における動粘度に対する低下率（％）を算出した。結果を表１〜３に示している。本試験における動粘度低下率が２．５以下であれば、せん断安定性が良好であると判断できる。
【０１４７】
（ＥＨＬ試験）
潤滑油組成物のそれぞれについて、ＥＨＬ試験機（ＰＣＳ社製ＥＨＤ２油膜厚さ計測器）を用いて、光干渉法により、弾性流体潤滑状態での油膜厚さを測定した。測定条件は次の通りである。
鋼球：ＰＣＳ製Standard Ball（材質：ＳＵＪ−２）、直径１９．０５ｍｍ
ディスク：ガラス基板と、ガラス基板の表面にコーティングされたクロム層と、クロム層の表面にコーティングされたシリカ層とを有するガラスディスク
油温：８０℃
荷重：２０Ｎ
平均ヘルツ圧：０．５ＧＰａ
周速：１ｍ／ｓ
滑り率：１０％
結果を表１〜３に示している。本試験で測定された油膜厚さが５５ｎｍ以下であれば、油膜厚さが十分に薄いと判断できる。
【０１４８】
（高速四球試験）
潤滑油組成物のそれぞれについて、ＪＰＩ−５Ｓ−４０−９３に準拠した高速四球試験により、潤滑油組成物の耐荷重能および耐摩耗性を評価した。
（１）回転数１８００ｒｐｍで最終非焼付荷重（ＬＮＳＬ）を測定した。
（２）回転数１２００ｒｐｍ、荷重３９２Ｎ、油温８０℃で３０分運転した後の摩耗痕径を測定した。
結果を表１〜３に示している。本試験においてＬＮＳＬが６１８Ｎ以上であれば、耐荷重能（耐焼き付き性）が良好であると判断できる。また摩耗痕径が０．７０ｍｍ以下であれば、耐摩耗性が良好であると判断できる。
【０１４９】
（ＦＡＬＥＸ焼付き試験）
潤滑油組成物のそれぞれについて、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３３に準拠したＦＡＬＥＸ焼付き試験により、耐荷重能を評価した。油温１１０℃の条件下、２個の静止した鋼製のＶブロックで挟まれた鋼製のピンを２９０ｒｐｍで回転させ、焼付きが生じた荷重を測定した。結果を表１〜３に示している。本試験において焼き付きが生じた荷重が３９００Ｎ以上であれば、耐荷重能（耐焼き付き性）が良好であると判断できる。
【０１５０】
（ユニスチール試験）
潤滑油組成物のそれぞれについて、ユニスチール転がり疲労試験機（３連式高温転がり疲れ試験機（ＴＲＦ−１０００／３−０１Ｈ）、株式会社東京試験機製）を用いて、ユニスチール試験（イギリス石油学会法：ＩＰ３０５／７９）によりスラストベアリングの転がり疲労寿命を測定した。スラストニードルベアリング（ＮＳＫ製ＦＮＴＡ−２５４２Ｃ）の片側の軌道輪を平坦な試験片（材質：ＳＵＪ２）で置き換えてなる試験軸受について、荷重７０００Ｎ、面圧２ＧＰａ、回転数１４５０ｒｐｍ、油温１２０℃の条件下で、ころ又は試験片のいずれかが疲労損傷するまでの時間を測定した。なお、ユニスチール転がり疲労試験機に備えられた振動加速度計により測定される試験部の振動加速度が１．５ｍ／ｓ２に達したとき、疲労損傷が発生したと判断した。１０回の繰り返し試験における疲労損傷までの時間から、ワイブルプロットにより疲労寿命を５０％寿命（Ｌ５０：累積確率が５０％になる時間）として算出した。結果を表１〜３に示している。本試験で測定された５０％寿命が１２００分以上であれば、疲労寿命が良好であると判断できる。
【０１５１】
（ＬＦＷ−１試験）
潤滑油組成物のそれぞれについて、ＪＡＳＯ  Ｍ３５８−２００５（ベルト式ＣＶＴ油の金属間摩擦係数特性試験、高荷重法）に準拠し、ブロックオンリング摩擦摩耗試験機（ＬＦＷ−１）により、金属間摩擦係数（動摩擦係数）を測定した。試験条件はブロック：Ｈ６０、リング：Ｓ１０、荷重１１１２Ｎ、すべり速度０．５ｍ／ｓ、油温９０℃とした。結果を表１〜３に示している。本試験で測定された金属間摩擦係数が０．９０以上であれば、金属間摩擦係数が十分高いと判断できる。
【０１５２】
（評価結果）
実施例１〜１９の潤滑油組成物は、低温粘度特性、せん断安定性、油膜厚さ、耐荷重能（耐焼き付き性）、耐摩耗性、疲労寿命、及び金属間摩擦係数において良好な結果を示した。
（Ｂ）成分の含有量が過少であった比較例１の潤滑油組成物は、耐摩耗性および耐焼き付き性において劣っていた。
（Ｂ）成分の含有量が過大であった比較例２の潤滑油組成物は、耐焼き付き性および疲労寿命において劣っていた。
（Ｃ）成分の含有量が過少であった比較例３の潤滑油組成物は、耐摩耗性および耐焼き付き性において劣っていた。
（Ｃ）成分の含有量が過大であった比較例４の潤滑油組成物は、耐焼き付き性および疲労寿命において劣っていた。
（Ｂ）成分および（Ｃ）成分を含有しなかった比較例５の潤滑油組成物は、耐焼き付き性、耐摩耗性、疲労寿命、および金属間摩擦係数において劣っていた。
（Ｂ）成分および（Ｃ）成分の含有量が過大であった比較例６の潤滑油組成物は、疲労寿命において劣っていた。
（Ｄ）成分に代えて、（Ｄ）成分の範囲外のポリメタクリレートを配合した比較例７の潤滑油組成物は、せん断安定性において劣っていた。