(57)【要約】【課題】設備部材の土台部分以外の部分で設備部材の外側における上側の空間と下側の空間との間の空気の流動を抑制する。【解決手段】建物の気密構造は、箱状に形成され床梁２６Ａに支持された設備部材（ユニットバス３０）と、設備部材と隙間Ｖ１を空けて配置され設備部材の周囲を取り囲む壁体１４と、平面視において隙間Ｖ１の略全域に延設され、設備部材及び壁体１４に挟まれた状態で上下方向の空気の流れを抑制する気密部材５０と、を有する。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
箱状に形成され床梁に支持された設備部材と、
前記設備部材と隙間を空けて配置され前記設備部材の周囲を取り囲む壁体と、
平面視において前記隙間の略全域に延設され、前記設備部材及び前記壁体に挟まれた状態で上下方向の空気の流れを抑制する気密部材と、
を有する建物の気密構造。
【請求項２】
前記設備部材の内部から前記壁体で取り囲まれた空間の外部に亘って配置され、前記内部と前記外部とを連通する開口部を形成する四方枠を有し、
前記気密部材は、平面視において前記隙間の前記開口部を除く部分の略全域に延設されている、請求項１に記載の建物の気密構造。
【請求項３】
前記床梁は建物の１階の床梁であると共に、前記壁体を支持する基礎の立ち上がり部分には断熱材が敷設され、前記隙間は前記基礎に囲まれた空間に連通されている、請求項１又は請求項２に記載の建物の気密構造。
【請求項４】
箱状に形成された設備部材を取り囲むための壁体の一部分を構築する工程と、
前記壁体の一部分との間に、上下方向の空気の流れを抑制する気密部材を挟んで前記設備部材を設置する工程と、
前記気密部材を前記設備部材との間に挟みこむように前記壁体の他部分を構築する工程と、を備え、
前記気密部材は、平面視において前記設備部材と前記壁体との間の略全域に延設される、設備部材の設置方法。
【請求項５】
前記設備部材の内部から前記壁体で取り囲まれた空間の外部に亘って四方枠を配置して、前記内部と前記外部とを連通する開口部を形成する工程を備え、
前記気密部材は、平面視において前記設備部材と前記壁体との間の前記開口部を除く部分の略全域に延設される、請求項４に記載の設備部材の設置方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の気密構造及び設備部材の設置方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１には、土台と土台に支持されたユニットバスとの間に形成された隙間に封止材を充填した、ユニットバス周辺の断熱気密工法が記載されている。このユニットバス周辺の断熱気密工法では、床下から侵入した外気がユニットバスの外側を通過して建物内に侵入することを、封止材によって抑制している。すなわち、ユニットバスの外部における上側の空間と下側の空間との間の空気の流動が、ユニットバスの土台部分の封止材により抑制される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−２２１９３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１に記載されたユニットバス周辺の断熱気密工法においては、土台の上方から封止材を充填する場合は、土台の上に壁体を構築する前に施工する必要がある。このため建物を施工する初期段階でユニットバスを設置する必要があり、作業工程が制約を受ける。
【０００５】
また、土台の下方から封止材を充填すれば壁体を構築した後でも施工することができるが、この場合、作業員が基礎で囲まれた床下空間で作業する必要があり、施工しにくい。
【０００６】
すなわち、ユニットバスの土台部分でユニットバスの外側における上側の空間と下側の空間との間の空気の流動を抑制する場合、施工上何らかの制約を受ける。
【０００７】
本発明は上記事実を考慮して、ユニットバス等の箱状に形成された設備部材の土台部分以外の部分で設備部材の外側における上側の空間と下側の空間との間の空気の流動を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
第１態様の建物の気密構造は、箱状に形成され床梁に支持された設備部材と、前記設備部材と隙間を空けて配置され前記設備部材の周囲を取り囲む壁体と、平面視において前記隙間の略全域に延設され、前記設備部材及び前記壁体に挟まれた状態で上下方向の空気の流れを抑制する気密部材と、を有する。
【０００９】
第１態様の建物の気密構造では、設備部材と壁体との間の隙間において、上下方向の空気の流れが気密部材によって抑制される。このため、建物の外部から設備部材の外部における上側の空間に侵入した外気が、隙間を通って設備部材及び設備部材を支持する床梁の下側の空間に流れ込むことを抑制できる。あるいは、建物の外部から床梁の下側の空間に侵入した外気が、隙間を通って設備部材の外部における上側の空間に流れ込むことを抑制できる。
【００１０】
第２態様の建物の気密構造は、前記設備部材の内部から前記壁体で取り囲まれた空間の外部に亘って配置され、前記内部と前記外部とを連通する開口部を形成する四方枠を有し、前記気密部材は、平面視において前記隙間の前記開口部を除く部分の略全域に延設されている。
【００１１】
第２態様の建物の気密構造では、設備部材の内部と壁体で取り囲まれた空間の外部とを連通する開口部が四方枠によって形成されるため、隙間に流れ込んだ外気は四方枠に阻まれて設備部材の内部や壁体で取り囲まれた空間の外部（居住空間）に流入しにくい。また気密部材は四方枠によって形成される開口部を除く部分の略全域に延設されているため、設備部材の外部における上側の空間と下側の空間との間の空気の流動を抑制できる。
【００１２】
第３態様の建物の気密構造は、前記床梁は建物の１階の床梁であると共に前記壁体を支持する基礎の立ち上がり部分には断熱材が敷設され、前記隙間は前記基礎に囲まれた空間に連通されている。
【００１３】
第３態様の建物の気密構造では、基礎の立ち上がり部分に断熱材が敷設されている。このため、基礎に囲まれた空間（床下空間）は外気に対して断熱されている。断熱材の断熱効果を高めるためには、外部から侵入した空気によって床下空間の空気の温度が変わらないように、床下空間の気密性を高くすることが有効である。
本態様においては、設備部材と壁体との間の隙間における上下方向の空気の流れが、気密部材によって抑制されている。このため、床下空間の気密性が保持される。
【００１４】
第４態様の設備部材の設置方法は、箱状に形成された設備部材を取り囲むための壁体の一部分を構築する工程と、前記壁体の一部分との間に、上下方向の空気の流れを抑制する気密部材を挟んで前記設備部材を設置する工程と、前記気密部材を前記設備部材との間に挟みこむように前記壁体の他部分を構築する工程と、を備え、前記気密部材は、平面視において前記設備部材と前記壁体との間の略全域に延設される。
【００１５】
第４態様の設備部材の設置方法では、設備部材と壁体との間の隙間における上下方向の空気の流れが、気密部材によって抑制される。このため、例えば建物の外部から設備部材の外部における上側の空間に侵入した外気が、隙間を通って下側の空間に流れ込むことを抑制できる。これにより外気が建物内部を流動することが抑制される。
【００１６】
さらに気密部材は、設備部材の設置時や壁体の構築時に、設備部材と壁体との間に挟み込むだけで設置することができる。このため、設備部材の外部における上側の空間と下側の空間の空気の流動を容易に抑制することができる。
【００１７】
第５態様の設備部材の設置方法は、前記設備部材の内部から前記壁体で取り囲まれた空間の外部に亘って四方枠を配置して、前記内部と前記外部とを連通する開口部を形成する工程を備え、前記気密部材は、平面視において前記設備部材と前記壁体との間の前記開口部を除く部分の略全域に延設される。
【００１８】
第５態様の設備部材の設置方法では、設備部材の内部と壁体で取り囲まれた空間の外部とを連通する開口部が四方枠によって形成されるため、隙間に流れ込んだ外気は四方枠に阻まれて設備部材の内部や壁体で取り囲まれた空間の外部（居住空間）に流入しにくい。また気密部材は四方枠によって形成される開口部を除く部分の略全域に延設されているため、設備部材の外部における上側の空間と下側の空間との間の空気の流動を抑制できる。
【発明の効果】
【００１９】
第１態様の建物の気密構造によると、設備部材の土台（床梁）以外の部分で設備部材の外側における上側の空間と下側の空間との間の空気の流動を抑制できる。
【００２０】
第２態様の建物の気密構造によると、隙間に流れ込んだ外気が居住空間へ流入しにくい。
【００２１】
第３態様の建物の気密構造によると、床下空間の断熱効果を高めることができる。
【００２２】
第４態様の設備部材の設置方法によると、設備部材の土台（床梁）以外の部分で設備部材の外側における上側の空間と下側の空間との間の空気の流動を抑制できる。また、気密部材の施工が容易である。
【００２３】
第５態様の建物の気密構造によると、隙間に流れ込んだ外気が居住空間へ流入しにくい。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の実施形態に係る建物の気密構造が適用される建物とユニットバスとの関係を示す立断面図である。
【図２】本発明の実施形態に係る建物の気密構造が適用される建物とユニットバスとの関係を示す平面図である。
【図３】本発明の実施形態に係る建物の気密構造が適用される建物において上下に隣接する外側パネル間に架け渡された胴差を示す部分拡大立断面図である。
【図４】本発明の実施形態に係る建物の気密構造においてユニットバスの内部空間から壁体の外部空間に亘って四方枠の下枠を配置した状態を示す部分拡大立断面図である。
【図５】本発明の実施形態に係る建物の気密構造において壁体とユニットバスとの間の隙間に気密部材を配置した状態を示す立断面図である。
【図６】本発明の実施形態に係るユニットバスの設置方法を示す平面図であり、（Ａ）は外壁に気密部材を接着した状態を示し、（Ｂ）は気密部材が圧縮されるようにユニットバスを設置した状態を示し、（Ｃ）はユニットバスに気密部材を接着した状態を示し、（Ｄ）は気密部材が圧縮されるように内壁を構築した状態を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
（建物の気密構造）
本実施形態における建物の気密構造は、図１に示す建物１０を構成する壁体１４（外壁１４Ａ、内壁１４Ｂ）と、建物１０の内部に設置されたユニットバス３０との間に形成された隙間Ｖ１に気密部材５０（図５参照）を設置して、建物１０の内部、特に天井裏、床下、壁体内部などにおける空気の流動を抑制するための空気封止機構である。
【００２６】
（建物）
建物１０は、鉄骨製の柱２２の上下端に鉄骨製の梁２４（梁２４Ａ、２４Ｂ）を接合して形成された箱型のユニット２０を上下方向及び横方向に組み合わせて構造躯体が形成されるユニット建物である。この建物１０の１階部分を構成するユニット２０は、鉄筋コンクリート製の布基礎１２の上部に固定されている。
【００２７】
布基礎１２で囲まれた地盤には土間コンクリート１２Ａが打設され、布基礎１２の立ち上がり部の屋外側には断熱材Ｈが敷設されている。これにより布基礎１２で囲まれた空間（床下空間Ｖ２）が断熱構造とされている。
【００２８】
布基礎１２に固定されたユニット２０における柱２２の下端に接合された梁２４Ａには、床梁２６Ａが互いに隙間をあけて所定の間隔で架け渡されている。床梁２６Ａの下方は布基礎１２に囲まれた床下空間Ｖ２とされ、床梁２６Ａの上方にはユニットバス３０が設置されている。
【００２９】
図２に示すように、壁体１４は、建物１０の外部空間に面して配置された外壁１４Ａと、建物１０の内部空間を仕切る内壁１４Ｂとを備えている。外壁１４Ａは、柱２２の中心点を通る直線ＣＬに沿って構築され、外側表面に設置された外側パネル１４ＡＯと、外壁１４Ａの内側表面に設置された内側パネル１４ＡＩと、を備えている。この外側パネル１４ＡＯと内側パネル１４ＡＩとの間には断熱材Ｈが敷設されている。
【００３０】
（外壁）
外側パネル１４ＡＯは、下階ユニット２０Ｄ、上階ユニット２０Ｕにそれぞれ取付けられている。具体的には、外側パネル１４ＡＯは、下階ユニット２０Ｄの上部の梁２４Ｂと下部の梁２４Ａとの間及び上階ユニット２０Ｕの上部の梁２４Ｂ（不図示）と下部の梁２４Ａとの間に取付けられている。
【００３１】
図３には、図１に囲み線Ｊで示した部分の詳細が示されている。ここに示すように、外側パネル１４ＡＯの上下それぞれの端部は、梁２４に取付金具４２を用いて固定されている。
【００３２】
さらに、上下方向に隣接した２枚の外側パネル１４ＡＯ間には、胴差１６が架け渡されている。この胴差１６は上下に隣接した２枚の外側パネル１４ＡＯ間の隙間を塞ぐ化粧材であり、２枚の外側パネル１４ＡＯに対して上下端がそれぞれビスで固定された取付金具４４に固定されている。取付金具４４には上下に係合溝４４Ａが形成されており、この係合溝４４Ａに、胴差１６の裏面に形成された係合片１６Ａを係合させることで、胴差１６が外側パネル１４ＡＯに固定される。
【００３３】
胴差１６は、外側パネル１４ＡＯに対し略水平方向に沿って取付けられるが、胴差１６は長さが有限の長尺材であり、一定間隔で継ぎ目が形成される。取付金具４４はこの継ぎ目部分において設けられ、胴差１６の端部が引っ掛けられる。
【００３４】
このように、胴差１６の継ぎ目には隙間が形成されるため、外気はこの隙間を通って胴差１６の内側に侵入する（矢印Ｗ１）。また、取付金具４４が設けられない部分には、胴差１６と外側パネル１４ＡＯとの間に取付金具４４の厚み分の隙間が形成されるため、外気はこの隙間を通って胴差１６の内側に侵入する（矢印Ｗ２）。これらの隙間から胴差１６の内側に侵入した外気は、上下に隣接する梁２４の間の隙間などを通って、建物１０の内部に侵入する（矢印Ｗ３）。
【００３５】
（内壁）
内壁１４Ｂは、図１に示すように梁２４Ａに架け渡された床梁２６Ａと、梁２４Ｂに架け渡された天井梁２６Ｂと、の間に架け渡された間仕切壁であり、図示しない芯材及び仕上げ材等を用いて形成されている。内壁１４Ｂの設置位置は任意であり、ユニットバス３０のサイズに合わせて適宜変更できる。例えばユニットバス３０のサイズが図１に示されたサイズよりも大きい場合は、矢印Ｎで示した方向にずらして設置することができる。
【００３６】
これにより、外壁１４Ａとユニットバス３０との間に形成された隙間、内壁１４Ｂとユニットバス３０との間に形成された隙間の幅を調整することができる。なお、以下の説明においては、これらの隙間を総称して隙間Ｖ１と称すことがある。
【００３７】
（ユニットバス）
ユニットバス３０は、内部に浴槽３２と洗い場３４とを備えた浴室ユニットであり、浴槽パネル材、床パネル材、壁パネル材、天井パネル材等の複数のパネル材を組み付けて箱状に形成されている。組み付けの際には、それぞれのパネル材の端部をシーリング材又はパッキンなどを用いて枠材に嵌合することで水密性及び気密性が確保される。ユニットバス３０は本発明における設備部材の一例であるが、設備部材としてはユニットバス３０の他、例えば浴槽を備えないシャワーユニットや、浴槽に加え便器や洗面台を備えたユニットバス等とすることができる。
【００３８】
なお、本実施形態においてユニットバス３０は床梁２６Ａの上部に載置されている。ユニットバス３０において床梁２６Ａと接する部分には図示しないレベル調整ボルトが設けられており、ユニットバス３０のレベル調整を行うことができる。
【００３９】
また、ユニットバス３０は図１及び図２に示すように、外壁１４Ａ、内壁１４Ｂと隙間Ｖ１を空けて配置されている。これにより、図１に示すように、床下空間Ｖ２と、ユニットバス３０の周囲の隙間Ｖ１と、ユニットバス３０の外部における上側の空間Ｖ３とが連通されている。
【００４０】
これにより、後述する気密部材５０が設けられない場合は、図３に矢印Ｗ３で示した経路を通って建物１０の内部に侵入した外気は、図１に矢印Ｗ４、Ｗ５で示すように、空間Ｖ３、隙間Ｖ１を通って床下空間Ｖ２に流入する。
【００４１】
（四方枠）
図２に示すように、ユニットバス３０には、利用者が出入りするための開口部を形成する四方枠３６が取付けられている。四方枠３６は、ユニットバス３０の内部空間Ｂから内壁１４Ｂの外部空間Ｒ（外壁１４Ａ及び内壁１４Ｂで取り囲まれた空間の外部空間、例えば建物１０における脱衣場など。以下、単に外部空間Ｒと称す）に亘って配置されており、ユニットバス３０の内部空間Ｂと外部空間Ｒとを連通している。
【００４２】
四方枠３６のうち竪枠３６Ｖは、ユニットバス３０の壁パネル材及び内壁１４Ｂと接合されており、水及び空気はユニットバス３０の内部空間Ｂと隙間Ｖ１との間、及び、隙間Ｖ１と外部空間Ｒとの間を移動しにくい。
【００４３】
また、図４に示すように、四方枠３６のうち下枠３６Ｈは、ユニットバス３０の床パネル材及び外部空間Ｒにおける床材と接合されており、水及び空気はユニットバス３０の内部空間Ｂと床下空間Ｖ２との間、及び、床下空間Ｖ２と外部空間Ｒとの間を移動しにくい。
【００４４】
以上の構成により、図１に示す、互いに連通された隙間Ｖ１、床下空間Ｖ２及び空間Ｖ３と、互いに連通されたユニットバス３０の内部空間Ｂ及び外部空間Ｒと、の間においては、水及び空気が移動しにくくなっている。
【００４５】
（気密部材）
気密部材５０は、図５に示すように壁体１４とユニットバス３０との間に圧縮された状態で挟まれて配置された長尺状のエチレン・プロピレン・ジエンゴム（ＥＰＤＭ）であり、図２に示す隙間Ｖ１において、四方枠３６及び四方枠３６によって形成される開口部を除く部分の略全域、即ち矢印Ｐで示される範囲に連続して延設されている。これにより、図５に矢印Ｗ６で示すように、隙間Ｖ１において、気密部材５０によって分断される上下の空間の間で、空気の流れが抑制される。なお、「略全域」とは、上下方向に空隙を有さないように隙間Ｖ１の全域を覆う範囲から、上下方向に多少の空隙（例えば隙間Ｖ１の水平投影面積の５％程度）を有すように隙間Ｖ１を部分的に覆う範囲を含むものとする。
【００４６】
（ユニットバスの設置方法）
ユニットバス３０を設置するためには、まず図６（Ａ）に示すように、ユニットバス３０の２辺を取り囲む外壁１４Ａを構築する。次に、外壁１４Ａの内側（内側パネル１４ＡＩの表面、図２参照）に気密部材５０Ａを接着する。
【００４７】
このとき、外壁１４Ａの２辺に亘って、１本の気密部材５０Ａが接着されるが、この気密部材５０Ａの長さは、ユニットバス３０において外壁１４Ａと対向する側面の幅Ｌ１及び幅Ｌ２を合計した値以上の長さとし、略水平方向に沿って敷設する。
【００４８】
次に図６（Ｂ）に示すように、外壁１４Ａとユニットバス３０とで気密部材５０Ａを圧縮しつつ挟み込むようにして、ユニットバス３０を床梁２６Ａ（図１、５参照）の上に載置する。
【００４９】
なお、本実施形態においてユニットバス３０は、浴槽パネル材、床パネル材、壁パネル材、天井パネル材等が組み付けられた状態で床梁２６Ａの上に載置されるが、本発明の実施形態はこれに限らない。例えばユニットバス３０は、床梁２６Ａの上で組み付けてもよい。このようにしても、ユニットバス３０と外壁１４Ａとの間に気密部材５０を配置することができる。
【００５０】
次に図６（Ｃ）に示すように、ユニットバス３０において外壁１４Ａと対向していない側面に気密部材５０Ｂを接着する。このとき、気密部材５０Ａと気密部材５０Ｂとの間に隙間が生じないように、気密部材５０Ａと気密部材５０Ｂとを接着する。また、図６（Ｂ）に示す気密部材５０Ａにおいて、ユニットバス３０と外壁１４Ａの間からはみ出した端部５０ＡＥは、ユニットバス３０の側面に沿って折り返してユニットバス３０に接着する。
【００５１】
このとき、気密部材５０Ａ、５０Ｂは四方枠３６を取り付ける部分以外に敷設されるが、四方枠３６を取付けた際に四方枠３６と気密部材５０Ａ、５０Ｂとが密着できるよう、気密部材５０Ａ、５０Ｂは数ｍｍ〜数ｃｍ程度四方枠３６が取り付く部分に干渉するように長さを設定することが好適である。
【００５２】
次に図６（Ｄ）に示すように、ユニットバス３０と内壁１４Ｂとで気密部材５０Ｂを圧縮しつつ挟み込むようにして、内壁１４Ｂを構築する。さらに、ユニットバス３０の内部空間Ｂと外部空間Ｒとを連通する開口を形成する四方枠３６を取付ける。また、四方枠３６の内側に折れ戸、開き戸など任意の形式のドアを取付ける。
【００５３】
（作用・効果）
本実施形態における建物１０は、図５に示すように、布基礎１２の立ち上がり部分に断熱材Ｍが敷設されている。このため、基礎に囲まれた空間（床下空間Ｖ２）は外気に対して断熱されている。断熱材の断熱効果を高めるためには、外部から侵入した空気によって床下空間Ｖ２の空気の温度が変わらないように、床下空間Ｖ２の気密性を高くすることが有効である。
【００５４】
本実施形態における建物の気密構造では、ユニットバス３０と壁体１４との間の隙間Ｖ１における上下方向の空気の流れが、気密部材５０によって抑制されている。このため、建物１０の外部からユニットバス３０の外部における上側の空間Ｖ３に侵入した外気が、隙間Ｖ１を通って下側の空間（床下空間Ｖ２）に流れ込むことを抑制できる。このため、床下空間の気密性が保持される。
【００５５】
また、本実施形態におけるユニットバスの設置方法では、気密部材５０は、ユニットバス３０の設置時や内壁１４Ｂの構築時に、ユニットバス３０と壁体１４（外壁１４Ａ、内壁１４Ｂ）との間に挟み込むだけで設置することができる（図６（Ａ）〜（Ｄ）参照）。このため、ユニットバス３０の外部における上側の空間と下側の空間の空気の流動を容易に抑制することができる。
【００５６】
なお、本実施形態におけるユニットバスの設置方法では、予め構築された２面の外壁１４Ａに沿って（外壁１４Ａで形成される建物１０の入隅部に沿って）ユニットバス３０を設置し、その後２面の内壁１４Ｂを構築するものとしたが、本発明の実施形態はこれに限らない。
【００５７】
例えば１面の外壁１４Ａに沿って（入隅部以外の部分に沿って）ユニットバス３０を設置し、その後３面の内壁１４Ｂをユニットバス３０の周りに構築してもよい。または、１面の外壁１４Ａと２面の内壁１４Ｂ、若しくは、２面の外壁１４Ａと１面の内壁１４Ｂで構築されるコ型の空間にユニットバス３０を設置し、その後１面の内壁１４Ｂを構築してもよい。
【００５８】
さらに、ユニットバス３０を現場で組み立てる場合は、四方を壁体１４（外壁１４Ａ及び内壁１４Ｂ）で囲まれた空間にユニットバス３０を設置してもよい。この場合、ユニットバス３０を構成するそれぞれの壁パネルを設置する際に、この壁パネルと壁体１４との間に気密部材５０を挟む。このように、本実施形態に係るユニットバスの設置方法は、壁体１４を構築途中の任意の段階で適用することができる。
【００５９】
また、本実施形態においては布基礎１２の立ち上がり部の屋外側に断熱材Ｈが敷設されているものとしたが、立ち上がり部の屋内側に断熱材Ｈを敷設してもよい。断熱材Ｈを立ち上がり部の屋内側に敷設しても、断熱材Ｈを立ち上がり部の屋外側、屋内側の何れにも敷設しない場合と比較して床下空間Ｖ２の断熱性を高めることができる。
【００６０】
さらに、布基礎１２の立ち上がり部に断熱材Ｈを敷設せず通気口を設けることで、通気性の高い床下空間Ｖ２を形成することもできる。この場合、床下空間Ｖ２から建物１０の内部に外気が侵入しても、隙間Ｖ１を通ってユニットバス３０の外部における上側の空間Ｖ３に外気が流入することを抑制できる。
【００６１】
なお、本実施形態において建物１０は布基礎１２による基礎形式としたが、本発明の実施形態はこれに限らずベタ基礎による基礎形式としてもよい。
【００６２】
また、本実施形態において、気密部材５０は２つの気密部材５０Ａ、５０Ｂに分けて設置したが、本発明の実施形態はこれに限らない。例えば図５（Ｂ）に２点鎖線で示すように、気密部材５０Ａ、５０Ｂの長さを合計した長さ以上の気密部材５０Ｃを外壁１４Ａに接着しておき、ユニットバス３０の設置後に、ユニットバス３０に巻きつけるようにして設置することもできる。このようにすれば、気密部材５０Ａ、５０Ｂを接着する手間が省け、また気密性を高くすることができる。
【００６３】
また、本実施形態においては気密部材５０Ａを外壁１４Ａに接着するものとしたが、本発明の実施形態はこれに限らない。例えば気密部材５０Ａは予めユニットバス３０に接着しておき、気密部材５０Ａが接着されたユニットバスを、外壁１４Ａに押し付けるようにして床梁２６Ａの上に据え付けてもよい。また気密部材５０Ｂについても、ユニットバス３０を据え付ける前に予めユニットバス３０に接着しておくことができる。このようにすれば、気密部材５０Ａ、５０Ｂを一度に接着できるので、気密部材５０Ａ、５０Ｂを接着する手間を省くことができる。
【００６４】
また、本実施形態においては気密部材５０としてエチレン・プロピレン・ジエンゴム（ＥＰＤＭ）を用いているが本発明の実施形態はこれに限らない。例えば低反発性のウレタンフォーム、圧縮したグラスウールやロックウールなどを用いてもよいし、これらの材料を組み合わせて用いてもよい。具体的には、エチレン・プロピレン・ジエンゴムを外壁１４Ａに接着した際に隙間が生じた場合、その隙間に対してロックウールを押し込めば気密性を高めることができる。
【００６５】
また、本実施形態において気密部材５０は、図２に示す隙間Ｖ１において、四方枠３６及び四方枠３６によって形成される開口部を除く部分の略全域、図５に示す立面視では、四方枠３６と干渉する位置に設けられているが、本発明の実施形態はこれに限らない。例えば図５に１点鎖線で示す気密部材５０のように、立面視で四方枠３６と干渉しない位置（四方枠３６の上部）において、隙間Ｖ１の略全域に設けてもよい。このようにすることで、気密部材５０を設置する際に四方枠３６との干渉を考慮する必要がないため、比較的簡単に施工することができる。
【符号の説明】
【００６６】
１２    布基礎（基礎）
１４    壁体
１４Ａ  外壁（壁体）
１４Ｂ  内壁（壁体）
２６Ａ  床梁
３０    ユニットバス（設備部材）
３６    四方枠
５０    気密部材
５０Ａ  気密部材
５０Ｂ  気密部材
５０Ｃ  気密部材
Ｂ      内部空間（設備部材の内部）
Ｒ      外部空間（壁体で取り囲まれた空間の外部）
Ｈ      断熱材
Ｖ２    床下空間（基礎に囲まれた空間）
Ｖ１    隙間
【図１】
2018150688.tif 000003
【図２】
2018150688.tif 000004
【図３】
2018150688.tif 000005
【図４】
2018150688.tif 000006
【図５】
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【図６】
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