(57)【要約】【課題】天井材を組み込んだ屋外構造物を実現できる技術を提供する。【解決手段】建物の屋外に設置される屋外構造物であって、複数の垂木１８と、垂木１８に繋げられる吊り材２２と、吊り材２２により吊り下げられ、天井面を形成する天井材３０を支持する下地材２４、２６と、を備える。吊り材２２は、垂木１８に対して垂木１８の長手方向に沿ってスライド可能に繋げられる。下地材２４、２６には、天井材３０が固定される天井材側下地材２６が含まれ、天井材側下地材２６は、天井材３０の辺部を挟み込むとともに互いの間隔を調整可能な上側部材４８と下側部材５０とを有する。【選択図】図３
2018017008.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物の屋外に設置される屋外構造物であって、
複数の垂木と、
前記垂木に繋げられる吊り材と、
前記吊り材により吊り下げられ、天井面を形成する天井材を支持する下地材と、を備えることを特徴とする屋外構造物。
【請求項２】
前記吊り材は、前記垂木に対して前記垂木の長手方向に沿ってスライド可能に繋げられる請求項１に記載の屋外構造物。
【請求項３】
前記下地材には、前記天井材が固定される天井材側下地材が含まれ、
前記天井材側下地材は、前記天井材の辺部を挟み込むとともに互いの間隔を調整可能な上側部材と下側部材とを有する請求項１または２に記載の記載の屋外構造物。
【請求項４】
前記下側部材は、前記下側部材とともに前記天井材を貫通する第１締結具により前記上側部材に締結される請求項３に記載の屋外構造物。
【請求項５】
前記下地材には、前記吊り材に繋がれるとともに前記上側部材が繋がれる吊り材側下地材が含まれ、
前記下側部材は、前記下側部材を貫通する第１締結具により前記上側部材に締結されるとともに、前記下側部材を貫通する第２締結具により前記吊り材側下地材に締結される請求項３または４に記載の屋外構造物。
【請求項６】
前記天井材の前記辺部と前記上側部材との間にはシール材が介装される請求項３から５のいずれかに記載の屋外構造物。
【請求項７】
前記下側部材は、前記下側部材を貫通するとともに前記天井材の前記辺部を貫通する第１締結具により前記上側部材に締結され、
前記シール材は、前記第１締結具に対して、前記辺部に沿って設けられる前記辺部の端面とは反対側に配置される請求項６に記載の屋外構造物。
【請求項８】
前記下地材には、前記吊り材に繋がれる長尺状の吊り材側下地材と、前記天井材が固定される天井材側下地材とが含まれ、
前記天井材側下地材は、前記吊り材側下地材に対して前記吊り材側下地材の長手方向にスライド可能に繋がれる請求項１から７のいずれかに記載の屋外構造物。
【請求項９】
前記下地材には、前記天井材が固定される長尺状の天井材側下地材が含まれ、
前記天井材側下地材の端部の上向きの変位を拘束するための押さえ体を備える請求項１から８のいずれかに記載の屋外構造物。
【請求項１０】
前記天井材側下地材の端部を挟んで前記押さえ体とは反対側に配置され、前記天井材の辺部を受ける受け材を備え、
前記押さえ体は、前記受け材とは別部材であり、躯体に取り付けられる請求項９に記載の屋外構造物。
【請求項１１】
前記下地材は、格子状に組まれており、その一部の下地材が前記建物の外壁から屋外側に突き出る付帯構造物を取り囲むように配置され、
前記付帯構造物を取り囲む下地材と前記付帯構造物との間には弾性材が介装される請求項１から１０のいずれかに記載の屋外構造物。
【請求項１２】
請求項１から１１のいずれかに記載の屋外構造物の構築方法であって、
躯体に対して複数の垂木を架け渡す工程と、
前記垂木に前記吊り材を繋ぐ工程と、
前記吊り材に前記下地材を吊り下げる工程と、を含む屋外構造物の構築方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の屋外に設置される屋外構造物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、テラスやガーデンルームのような、建物の屋外に設置される屋外構造物が提案されている。この一例として、特許文献１には、複数の骨組材を立体的に組んだ骨組構造体と、骨組構造体により支持される複数の垂木を有する屋根体とを備えた屋外構造物が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−１６９５２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
この種の屋外構造物は、通常、屋根体の下方の床面上から見て垂木が露出している。ユーザによっては、このような内観を好まない場合もあり、その改善が望まれる。この一案として、屋根体の下方に天井材を配置できればよいが、そのための具体的な構造は提案されていない。
【０００５】
本発明は、このような課題に鑑みてなされ、その目的は、天井材を組み込んだ屋外構造物を実現できる技術を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題を解決するための本発明の第１態様は屋外構造物である。第１態様の屋外構造物は、建物の屋外に設置される屋外構造物であって、複数の垂木と、前記垂木に繋げられる吊り材と、前記吊り材により吊り下げられ、天井面を形成する天井材を支持する下地材と、を備える。
【０００７】
第１態様の屋外構造物によれば、吊り材と下地材とを組み合わせた吊り天井構造を用いて垂木により天井材を支持できるようになり、天井材を組み込んだ屋外構造物を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本実施形態の屋外構造物を示す側面図である。
【図２】本実施形態の屋外構造物の側面断面図である。
【図３】図２のＡ−Ａ線に沿って切断した断面の一部とともに部材の外観を示す図である。
【図４】本実施形態の複数の下地材や周辺構造を模式的に示す上面図である。
【図５】図２の吊り材や周辺構造の拡大図である。
【図６】図３の縦下地材周りの拡大図である。
【図７】本実施形態の縦下地材の後端部を側面から見た部分断面図である。
【図８】本実施形態の縦下地材の前端部を側面から見た部分拡大図である。
【図９】本実施形態の横下地材の端部を前面から見た部分拡大図である。
【図１０】第２実施形態の屋外構造物を図４と同じ視点から見た図である。
【図１１】図１０の一部の拡大図である。
【図１２】図１０のＢ−Ｂ線に沿って切断した断面の一部とともに部材の外観を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、実施形態、変形例では、同一の構成要素に同一の符号を付し、重複する説明を省略する。また、各図面では、説明の便宜のため、構成要素の一部を適宜省略したり、構成要素の寸法を適宜拡大、縮小して示す。また、共通点のある別々の構成要素には、共通する符号の末尾に「−Ａ、−Ｂ」等と付すことで区別し、総称するときはこれらを省略する。
【００１０】
図１は、本実施形態の屋外構造物１０を示す側面図である。図２は、屋外構造物１０の側面断面図である。屋外構造物１０は、住宅等の建物１２の屋外側に設置される。本実施形態の屋外構造物１０は、建物１２の外壁１４に隣接して設置されるテラスである。本実施形態の屋外構造物１０は、既設の建物１２に付加的に用いられる。
【００１１】
屋外構造物１０は、主に、骨組構造体１６と、複数の垂木１８と、屋根体２０と、吊り材２２と、横下地材２４と、縦下地材２６と、天井材３０と、を備える。以下、平面視での垂木１８の長手方向に沿った第１水平方向を前後方向Ｘとし、第１水平方向と直交する第２水平方向を左右方向Ｙとして説明する。前後方向Ｘに沿った二方向のうち、垂木１８の長手方向軸が下り勾配となる方向を前側とし、垂木１８の長手方向軸が上り勾配となる方向を後側とする。
【００１２】
骨組構造体１６は、複数の骨組材を立体的に組んで構成される。複数の骨組材には、複数の柱３２と、複数の梁３４と、桁３６とが含まれる。柱３２は、床面から立ち上がるように設けられており、左右方向Ｘに間隔を空けて配置される。柱３２には、一対の前柱３２−Ａと、一対の後柱３２−Ｂとが含まれる。本実施形態の梁３４は妻梁３４である。妻梁３４は、前後方向Ｙに延びるとともに左右方向Ｘに間隔を空けて配置され、桁３６と後柱３２−Ｂとの間に架設される。桁３６は左右方向Ｘに延びており、左右方向Ｘに隣り合う前柱３２−Ａの上端部の間に架設される。
【００１３】
複数の垂木１８は、金属等を素材とする押出成形品（一体成形品）を組み合わせて構成される。複数の垂木１８は、躯体となる建物１２の外壁１４と桁３６との間に架け渡されており、躯体により支持される。ここでの「躯体」とは、複数の垂木１８や複数の天井材３０（後述する）を支持するためのものである。本実施形態の躯体は、建物１２の外壁１４と骨組構造体１６との組み合わせにより構成される。垂木１８は、垂木１８の長手方向軸が水平面に対して傾斜して配置される。妻梁３４と上方の垂木１８との間には妻パネル３８が配置される。
【００１４】
図３は、図２のＡ−Ａ線に沿って切断した断面の一部とともに部材の外観を示す図である。垂木１８の左右方向Ｙの側面部には吊り材２２をスライド可能に支持するための第１ガイド部１８ａが設けられる。第１ガイド部１８ａは、垂木１８の長手方向に沿って延びるとともに左右方向Ｙの外側に向かって開く溝状をなす。第１ガイド部１８ａには、溝底部から入口側に離れた位置に溝幅を狭めるように突き出る一対の第１突出片１８ｂが設けられる。
【００１５】
屋根体２０は、屋外構造物１０の屋根面を形成し、雨除け可能な屋根下空間を下方に形成する。屋根体２０は、複数の屋根材２０ａを用いて構成され、垂木カバー等の固定具２０ｂを用いて垂木１８に固定される。
【００１６】
図４は、複数の下地材２４、２６や周辺構造を模式的に示す上面図である。屋外構造物１０は、躯体により四周を囲まれて形成される天井開口部４０を有する。本実施形態の天井開口部４０は、一対の妻梁３４と、桁３６と、建物１２の外壁１４とにより囲まれて形成される。
【００１７】
複数の天井材３０は、本実施形態において、左右方向Ｙに４つ並べられている。複数の天井材３０には、複数の天井材３０の並び方向Ｙ（左右方向Ｙ）の両端側に配置される二つの端側天井材３０−Ａと、二つの端側天井材３０−Ａの間に配置される二つの中側天井材３０−Ｂとが含まれる。
【００１８】
端側天井材３０−Ａは、他の天井材３０−Ｂとは並び方向Ｙの反対側にある長辺部３０ａ（第１辺部）が妻梁３４により受けられ、並び方向Ｙと直交する方向（前後方向Ｘ）の両側にある短辺部３０ｂ（第２辺部）が後述する受け材５６により受けられる。また、端側天井材３０−Ａは、中側天井材３０−Ｂと並び方向Ｙに対向する位置にある長辺部３０ａが縦下地材２６により受けられる。中側天井材３０−Ｂは、並び方向Ｙの両側にある長辺部３０ａが縦下地材２６により受けられる。中側天井材３０−Ｂは、前後方向Ｘの両側にある短辺部３０ｂが受け材５６により受けられる。
【００１９】
図２、図３に示すように、複数の天井材３０は、水平に配置される。本明細書での「水平」とは、水平面に対して完全に平行な場合と、水平面に対してほぼ平行な場合との両者が含まれる。複数の天井材３０は、天井開口部４０を覆うように配置される。複数の天井材３０は矩形状の面材であり、天井面を形成する仕上げ材として機能する。天井材３０は、たとえば、樹脂等のような素材であって、可とう性をもつ素材を用いて構成される。
【００２０】
図５は、図２の吊り材２２や周辺構造の拡大図である。図３、図５に示すように、吊り材２２は、吊り部材４２と、連結部材４４と、第１裏当て部４６とを有する。吊り部材４２は、垂木１８の下方に配置され、上下方向に延びる長尺状をなす。本実施形態の吊り部材４２は、その横断面が角形断面をなす中空構造である。
【００２１】
連結部材４４は、吊り部材４２と第１裏当て部４６とを連結する。連結部材４４は、垂木１８の左右方向Ｙの片側の側面部に対向して配置される板状の第１部分４４ａと、垂木１８の下面部に対向して配置される板状の第２部分４４ｂと、第２部分４４ｂの前後方向Ｘの両端部から垂下する一対の挟み片４４ｃとを有する。一対の挟み片４４ｃは、吊り部材４２の上端部を挟んだ前後方向Ｘの両側に配置される。吊り部材４２は、ボルトとナットを組み合わせた第１留め具４２ａを用いて連結部材４４に繋がれる。
【００２２】
第１裏当て部４６は、垂木１８の第１ガイド部１８ａの内側に配置され、垂木１８の第１突出片１８ｂに裏側から当てられている。第１裏当て部４６は、垂木１８の長手方向に沿って延びる長尺状をなす。
【００２３】
連結部材４４の第１部分４４ａは、垂木１８の第１突出片１８ｂを挟んで第１裏当て部４６とは反対側に配置され、垂木１８の第１突出片１８ｂに表側から当てられている。吊り材２２と垂木１８とは、連結部材４４の第１部分４４ａを貫通するとともに第１裏当て部４６にねじ込まれるねじ等の第４締結具４４ｄにより繋がれる。
【００２４】
連結部材４４と第１裏当て部４６とは、第４締結具４４ｄの締め付けにより、垂木１８の第１突出片１８ｂを挟み込む。これにより、吊り材２２は、垂木１８に対して移動不能に固定される。連結部材４４と第１裏当て部４６とは、第４締結具４４ｄの締め付けを緩めることで、垂木１８の第１突出片１８ｂに対する挟み込みを解除する。これにより、吊り材２２は、垂木１８に対して移動可能になる。このとき、吊り材２２は、垂木１８の第１ガイド部１８ａに沿って第１裏当て部４６がスライドすることで、垂木１８の長手方向Ｐａに沿って移動するようにガイドされる。このように、吊り材２２は、垂木１８に対して長手方向Ｐａに沿ってスライド可能に繋げられる。
【００２５】
図２に示すように、吊り材２２は、一つの垂木１８に対して前後方向Ｘに間隔を空けて複数繋げられる。複数の吊り材２２は、垂木１８の長手方向のうち、垂木１８が下り勾配となる方向（前側）にあるものほど、上下方向に沿った寸法（以下、高さ寸法という）が小さくなるように構成される。詳しくは、複数の吊り材２２それぞれの吊り部材４２は、垂木１８が下り勾配となる方向にあるものほど、高さ寸法が小さくなるように構成される。また、複数の吊り材２２それぞれの連結部材４４や第１裏当て部４６は、他の吊り材２２と同等の寸法のものを共用している。
【００２６】
図３、図５に示すように、複数の下地材２４、２６は、吊り材２２により吊り下げられており、複数の天井材３０を支持している。複数の下地材２４、２６は長尺状をなす。本実施形態の複数の下地材２４、２６は水平に配置されている。複数の下地材２４、２６には、左右方向Ｙに沿って延びる複数の横下地材２４と、前後方向Ｘに沿って延びる複数の縦下地材２６とが含まれる。複数の横下地材２４と複数の縦下地材２６とは格子状に組まれている（図４も参照）。複数の縦下地材２６及び複数の横下地材２４は、両者のうちの一方（本例では横下地材２４）が他方（縦下地材２６）の上方をまたぐように配置され、互いの交点部でそれぞれが分断されずに直線状に延びている。
【００２７】
図５に示すように、横下地材２４は、吊り材２２に繋がれる吊り材側下地材として機能する。横下地材２４は、上部に設けられる吊り材収納部２４ａと、下部に設けられる第２ガイド部２４ｂとを有する。
【００２８】
吊り材収納部２４ａは、横下地材２４の長手方向に沿って延びるとともに上向きに開く溝状をなす。吊り材収納部２４ａには、吊り材２２の吊り部材４２の下端部が収められる。横下地材２４は、ボルトとナットを組み合わせた第２留め具２４ｃを用いて吊り材２２に繋がれる。
【００２９】
第２ガイド部２４ｂは、横下地材２４の長手方向に沿って延びるととともに下向きに開く溝状をなす。第２ガイド部２４ｂには、溝底部から入口側に離れた位置に溝幅を狭めるように突き出る第２突出片２４ｄが設けられる。第２ガイド部２４ｂの内側には第２裏当て部材２４ｅが配置される。第２裏当て部材２４ｅは、第２ガイド部２４ｂの第２突出片２４ｄに裏側から当てられる。第２裏当て部材２４ｅは、横下地材２４の長手方向に沿って延びる板状をなす。
【００３０】
図６は、図３の縦下地材２６周りの拡大図である。縦下地材２６は、天井材３０が固定される天井材側下地材として機能する。縦下地材２６は、吊り材側下地材としての横下地材２４に繋がれる。縦下地材２６は、天井材３０の長辺部３０ａを挟んだ上下に配置される上側部材４８と下側部材５０とを有する。
【００３１】
上側部材４８は、上方に臨む上壁部４８ａと、下方に臨む下壁部４８ｂと、上壁部４８ａと下壁部４８ｂとを接続する接続壁部４８ｃとを有する。上壁部４８ａは、横下地材２４の下面部に突き当てられる。上壁部４８ａには、縦下地材２６の長手方向（前後方向Ｘ）に沿って延びるとともに上向きに開く第１溝部４８ｄが形成される。
【００３２】
上壁部４８ａには、下壁部４８ｂより横下地材２４の長手方向Ｙ（左右方向Ｙ）両側にはみ出る第１はみ出し部分４８ｅが設けられる。上側部材４８は、上側部材４８の第１はみ出し部分４８ｅを貫通するとともに第２裏当て部材２４ｅにねじ込まれるねじ等の第３締結具４８ｆにより、横下地材２４に繋がれる。
【００３３】
縦下地材２６は、横下地材２４との交差箇所が複数の第３締結具４８ｆを用いて繋がれる。縦下地材２６と横下地材２４とは互いの交差箇所が回転不能に繋がれる、つまり、剛接合されることになる。これにより、格子状に組まれた複数の横下地材２４と複数の縦下地材２６とはラーメン構造を構成する。
【００３４】
上側部材４８の下壁部４８ｂは、並び方向Ｙに隣り合う天井材３０それぞれの長辺部３０ａの上方に配置される。下壁部４８ｂには上向きに凹状をなす第１位置決め部４８ｇが形成される。
【００３５】
下側部材５０は、上側部材４８の下方に配置される。下側部材５０は、上側部材４８の一端部から他端部に亘る範囲で上側部材４８の長手方向に沿って延びる長尺状をなす。下側部材５０は、第２位置決め部５０ａと、二つの支持部５０ｂと、第２溝部５０ｃとを有する。
【００３６】
第２位置決め部５０ａは、下側部材５０の上面部に上向きに凸状をなして形成される。下側部材５０の第２位置決め部５０ａは、上側部材４８の第１位置決め部４８ｇ内に嵌め込まれる。下側部材５０は、第１位置決め部４８ｇと第２位置決め部５０ａとの嵌め合いにより、上側部材４８に対して横下地材２４の長手方向Ｙに位置決めされる。
【００３７】
支持部５０ｂは、下側部材５０に対して、横下地材２４の長手方向Ｙの両側部に設けられる。支持部５０ｂは、天井材３０の長辺部３０ａを挟んで上側部材４８とは反対側に配置され、天井材３０の長辺部３０ａを受けている。
【００３８】
下側部材５０は、ドリルねじ、タッピングねじ等のねじ立て可能な第１締結具５０ｄにより上側部材４８に締結される。詳しくは、第１締結具５０ｄは、下側部材５０の支持部５０ｂと天井材３０の長辺部３０ａを貫通するとともに上側部材４８の下壁部４８ｂにねじ込まれる。下側部材５０は、第１締結具５０ｄの締め付けにより、上側部材４８に締結される。
【００３９】
下側部材５０は、ねじ等の第２締結具５０ｅにより、横下地材２４に締結される。詳しくは、第２締結具５０ｅは、下側部材５０と上側部材４８を貫通するとともに第２裏当て部材２４ｅにねじ込まれる。下側部材５０は、第２締結具５０ｅの締め付けにより、横下地材２４に締結される。
【００４０】
第２溝部５０ｃは、下側部材５０の下面部にて第２位置決め部５０ａと上下反対側に形成される。第２締結具５０ｅの頭部は下側部材５０の第２溝部５０ｃ内に収められる。第２溝部５０ｃには、溝底部から入口側に離れた位置に溝幅を狭めるように突き出る爪部５０ｆが形成される。
【００４１】
上側部材４８と下側部材５０とは、第１締結具５０ｄ及び第２締結具５０ｅの締め付けにより、上側部材４８の下壁部４８ｂと下側部材５０の支持部５０ｂとの間の間隔が狭められ、天井材３０の長辺部３０ａを挟み込む。これにより、縦下地材２６には天井材３０の長辺部３０ａが固定される。上側部材４８と下側部材５０とは、第１締結具５０ｄ及び第２締結具５０ｅの締め付けを緩めることにより、上側部材４８の下壁部４８ｂと下側部材５０の支持部５０ｂとの間の間隔が広げられ、天井材３０の長辺部３０ａの挟み込みを解除する。このように、上側部材４８と下側部材５０とは互いの上下方向での間隔を調整可能かつ保持可能である。
【００４２】
縦下地材２６と第２裏当て部材２４ｅとは、第１締結具５０ｄ及び第３締結具４８ｆの締め付けにより、横下地材２４の第２突出片２４ｄを挟み込む。これにより、縦下地材２６は、横下地材２４に対して移動不能に固定される。横下地材２４と第２裏当て部材２４ｅとは、第１締結具５０ｄ及び第３締結具４８ｆの締め付けを緩めることで、横下地材２４に対する挟み込みを解除する。これにより、縦下地材２６は、横下地材２４に対して移動可能になる。このとき、縦下地材２６は、横下地材２４の第２ガイド部２４ｂに沿って第２裏当て部材２４ｅがスライドすることで、横下地材２４の長手方向Ｙに沿って移動するようにガイドされる。このように、縦下地材２６は、横下地材２４に対して長手方向Ｙに沿ってスライド可能に繋げられる。
【００４３】
縦下地材２６には、縦下地材２６の下方に配置されるカバー材５２が取り付けられる。カバー材５２は、下側部材５０の一端部から他端部に亘る範囲で縦下地材２６の長手方向に沿って延びる長尺状をなす。カバー材５２は、天井材３０の下方の空間に露出するカバー部５２ａと、カバー部５２ａの裏側から上向きに突き出る一対の引っ掛け部５２ｂとを有する。
【００４４】
カバー部５２ａは、下側部材５０や第１締結具５０ｄ及び第２締結具５０ｅを下方から覆うように設けられる。一対の引っ掛け部５２ｂは、横下地材２４の長手方向Ｘに間隔を空けて配置される。一対の引っ掛け部５２ｂは、上下方向に延びる板状をなし、下側部材５０の第２溝部５０ｃ内に差し込まれている。一対の引っ掛け部５２ｂは、互いに狭まる方向（左右方向）に自由端側が弾性的に撓み変形可能である。一対の引っ掛け部５２ｂは、スナップフィット方式により下側部材５０の爪部５０ｆに引っ掛けられることで、下側部材５０に対して着脱可能に取り付けられる。
【００４５】
以上の屋外構造物１０の作用効果を説明する。
屋外構造物１０は、垂木１８に繋げられる吊り材２２と、吊り材２２により吊り下げられ、天井材３０を支持する複数の下地材２４、２６とを備える。よって、吊り材２２と下地材２４、２６とを組み合わせた吊り天井構造を用いて垂木１８により天井材３０を支持できるようになり、天井材３０を組み込んだ屋外構造物１０を実現できる。
【００４６】
また、複数の下地材２４、２６の傾きを垂木１８の傾きと変えることで、垂木１８と天井材３０の傾きを異ならせることができる。よって、垂木１８が傾斜している場合でも、本実施形態のように天井材３０を水平に配置できるようになる。このため、垂木１８に天井材３０を直付けする場合と比べて、垂木１８の傾きの制約を受けることなく天井材３０の傾きを自由に設計でき、天井材３０に関する設計上の自由度を高められる。
【００４７】
吊り材２２は、垂木１８に対して垂木１８の長手方向に沿ってスライド可能に繋げられる。よって、垂木１８に対して吊り材２２をスライドさせることで、吊り材２２を配置予定位置からずらした位置に仮置きできるようになる。このため、吊り材２２の配置予定位置の近くに障害物（たとえば、後述する付帯構造物６２）がある場合、配置予定位置からずらした位置で垂木１８に吊り材２２を繋いだ後、垂木１８に対して吊り材２２をスライドさせるだけで、吊り材２２を配置予定位置に配置できる。これにより、作業者や吊り材２２と障害物との干渉を防止しつつ垂木１８に吊り材２２を繋げるようになり、良好な作業性を得られる。また、吊り材２２の荷重の一部を垂木１８に預けながら垂木１８を位置合わせでき、良好な作業性を得られる。なお、本明細書での「配置予定位置」とは、構築済みの屋外構造物１０において対象となる部材を配置すべき位置として予め定めたものをいう。
【００４８】
縦下地材２６は、天井材３０の長辺部３０ａを挟み込むとともに互いの間隔を調整可能な上側部材４８と下側部材５０とを有する。よって、上側部材４８と下側部材５０との間の間隔を広げたうえで、これらの間に天井材３０の長辺部３０ａを差し込み、これらの間隔を狭めることで、天井材３０の長辺部３０ａを縦下地材２６に簡易に固定できるようになり、良好な作業性を得られる。
【００４９】
下側部材５０は、下側部材５０とともに天井材３０を貫通する第１締結具５０ｄにより上側部材４８に締結されている。よって、上側部材４８と下側部材５０と間に天井材３０を挟み込みつつ、第１締結具５０ｄを用いた支圧接合により天井材３０を縦下地材２６に固定でき、縦下地材２６に対する天井材３０の固定度を効果的に高められる。
【００５０】
また、下側部材５０は、下側部材５０を貫通する第１締結具５０ｄにより縦下地材２６に締結されるとともに、下側部材５０を貫通する第２締結具５０ｅにより横下地材２４に締結されている。よって、第１締結具５０ｄや第２締結具５０ｅを用いた締結相手が別部材となるため、いずれかの締結具５０ｄ、５０ｅが緩んだときでも下側部材５０を横下地材２４に繋いだ状態を保ち易くなる。
【００５１】
また、縦下地材２６は、横下地材２４に対して横下地材２４の長手方向Ｙにスライド可能に繋がれる。よって、横下地材２４に対して縦下地材２６をスライドさせることで、縦下地材２６を配置予定位置からずらした位置に仮置きできるようになる。このため、縦下地材２６を配置予定位置からずらしておき、天井材３０を配置予定位置に配置した後、横下地材２４に対して縦下地材２６をスライドさせるだけで、縦下地材２６を配置予定位置に配置できる。これにより、縦下地材２６との干渉を防止しつつ天井材３０や縦下地材２６を配置予定位置に配置できるようになり、良好な作業性を得られる。
【００５２】
次に、屋外構造物１０の他の特徴を説明する。
図６に示すように、縦下地材２６の下壁部４８ｂには、横下地材２４の長手方向Ｙの両端側にある接続壁部４８ｃより、横下地材２４の長手方向Ｙにはみ出る第２はみ出し部分４８ｈが設けられる。本実施形態では縦下地材２６の第２はみ出し部分４８ｈにはシール材４８ｉが取り付けられる。縦下地材２６の第２はみ出し部分４８ｈと天井材３０の長辺部３０ａとの間にはシール材４８ｉが介装される。
【００５３】
シール材４８ｉは、ゴム等の弾性をもつ素材を用いて構成され、縦下地材２６の第２はみ出し部分４８ｈに取り付けられる。シール材４８ｉは、縦下地材２６の第２はみ出し部分４８ｈと天井材３０の長辺部３０ａとの間に弾性変形した状態で介装され、これらの間をシールする。シール材４８ｉは、第１締結具５０ｄに対して、天井材３０の長辺部３０ａに沿って設けられる長辺部３０ａの端面３０ｃとは左右方向Ｙの反対側に配置される。また、シール材４８ｉは、縦下地材２６の長手方向の一端部から他端部に亘る範囲に設けられる。
【００５４】
この利点を説明する。天井材３０の裏面側で結露水が生じ、その結露水が天井材３０の長辺部３０ａの端面３０ｃに向けて流れようとする場合を考える。この場合、天井材３０の長辺部３０ａと縦下地材２６との間にシール材４８ｉが介装されるため、長辺部３０ａの端面３０ｃに向かう結露水の流れをシール材４８ｉにより遮ることができる。特に、シール材４８ｉは、第１締結具５０ｄに対して、天井材３０の長辺部３０ａの端面３０ｃとは反対側に配置される。よって、天井材３０に対する第１締結具５０ｄの貫通箇所３０ｄに向かう結露水の流れもシール材４８ｉにより遮ることができる。これらが相まって、天井材３０の裏側で生じた結露水の天井下空間への漏れ出しを防止できる。
【００５５】
図７は、縦下地材２６の後端部２６ａ（図４参照）を側面から見た部分断面図である。屋外構造物１０は、更に、押さえ材５４と、受け材５６とを有する。押さえ材５４は、縦下地材２６の後端部２６ａの上方に配置され、受け材５６は、縦下地材２６の後端部２６ａを挟んで押さえ材５４とは上下反対側に配置される。
【００５６】
押さえ材５４は、縦下地材２６の端部の上向きの変位を拘束するための押さえ体５８として機能する。押さえ材５４は長尺状をなしている。本実施形態の押さえ材５４は、縦下地材２６の幅寸法と同等の長手寸法をもつ。
【００５７】
押さえ材５４は、第１突き合わせ部５４ａと、第１突出壁部５４ｂと、間隔保持部５４ｃとを有する。第１突き合わせ部５４ａは、天井開口部４０を形成する躯体の一部となる建物１２の外壁１４に突き合わせられる。押さえ材５４は、押さえ材５４の第１突き合わせ部５４ａを貫通するとともに建物１２の外壁１４にねじ込まれるねじ５４ｄを用いて、建物１２の外壁１４に取り付けられる。第１突出壁部５４ｂは、第１突き合わせ部５４ａから天井開口部４０の内側に向けて突き出ている。間隔保持部５４ｃは、受け材５６との間での上下方向での間隔を保持するためのものであり、第１突出壁部５４ｂから下向きに突き出ている。
【００５８】
第１突出壁部５４ｂの先端部は、縦下地材２６の後端部の上壁部４８ａに上方から突き当てられる。縦下地材２６の後端部２６ａは、ボルトとナットを組み合わせた第３留め具２６ｂを用いて押さえ材５４に繋がれる。押さえ材５４の第１突出壁部５４ｂは、縦下地材２６の後端部が上向きに変位しようとしたとき、縦下地材２６の後端部との接触によって、その変位を拘束する。
【００５９】
受け材５６は長尺状をなしており、受け材５６とは別部材である。本実施形態の受け材５６は、一対の妻梁３４のうちの一方の妻梁３４の内端面から他方の妻梁３４の内端面に亘る範囲で左右方向Ｙに沿って延びている。
【００６０】
受け材５６は、第２突き合わせ部５６ａと、第２突出壁部５６ｂと、支持部５６ｃとを有する。第２突き合わせ部５６ａは、建物１２の外壁１４に突き合わせられる。受け材５６は、受け材５６の第２突き合わせ部５６ａを貫通するとともに建物１２の外壁１４にねじ込まれるねじ５６ｄを用いて、建物１２の外壁１４に取り付けられる。
【００６１】
第２突出壁部５６ｂは、第２突き合わせ部５６ａから天井開口部４０の内側に向けて突き出ている。第２突出壁部５６ｂは中空状をなす。第２突出壁部５６ｂの上面部には、天井開口部４０の内側に向かう途中位置で落ち込む段部５６ｅが形成される。第２突出壁部５６ｂの段部５６ｅより先端側部分は天井材３０の短辺部３０ｂを受けている。支持部５０ｂは、第２突出壁部５６ｂの段部５６ｅから天井開口部４０の内側に向けて突き出ており、押さえ材５４の間隔保持部５４ｃを支持している。
【００６２】
図８は、縦下地材２６の前端部２６ｃ（図４参照）を側面から見た部分拡大図である。前述の垂木１８の前端部１８ｃは、縦下地材２６の前端部２６ｃの上方に配置され、縦下地材２６の前端部２６ｃに上方から突き当てられる。垂木１８の前端部１８ｃは、縦下地材２６の前端部２６ｃが上向きに変位しようとしたとき、縦下地材２６の前端部２６ｃとの接触によって、その変位を拘束する。このように、垂木１８は、縦下地材２６の前端部２６ｃの上向きの変位を拘束する押さえ体５８として機能する。
【００６３】
受け材５６は、縦下地材２６の前端部２６ｃを挟んで垂木１８の前端部１８ｃとは上下反対側に配置される。この受け材５６の第２突き合わせ部５６ａは、天井開口部４０を形成する躯体の一部となる桁３６に突き合わせられ、ねじ５６ｄを用いて桁３６に取り付けられる。
【００６４】
以上の構成の利点を説明する。屋外構造物１０は建物１２の屋外に設置されるため、天井材３０には、風圧等の影響により、上向きの外力が入力されることがある。このとき、天井材３０が固定される縦下地材２６にも上向きの外力が天井材３０を通して伝達される。ここで、本実施形態の屋外構造物１０は、縦下地材２６の端部２６ａ、２６ｃの上向きの変位を拘束するための押さえ体５８を備える。よって、天井材３０に上向きの外力が入力されたときでも、縦下地材２６の端部２６ａ、２６ｃの上向きの変位を押さえ体５８により拘束することで天井材３０の変位を抑えられ、天井材３０のばたつきを防止できる。
【００６５】
また、屋外構造物１０は、縦下地材２６の後端部２６ａの下側に配置され、天井材３０の短辺部３０ｂを受ける受け材５６を備える。また、第１押さえ体５８となる押さえ材５４は受け材５６とは別部材であり、躯体に取り付けられる。よって、押さえ材５４を躯体から取り外しておくことで、押さえ材５４との干渉を防止しつつ天井材３０の短辺部３０ｂを受け材５６上に配置でき、良好な作業性を得られる。
【００６６】
図９は、横下地材２４の端部２４ｆを前面から見た部分拡大図である。横下地材２４は、一対の妻梁３４のうちの一方の妻梁３４の上方から他方の妻梁３４の上方に亘る範囲にあるように延びている。横下地材２４の端部には縦下地材２６（以下、端側縦下地材２６−Ａという）が繋がれる。端側縦下地材２６−Ａは、他の下地材２６と異なり、上側部材４８のみを有しており、下側部材５０を有していない。端側縦下地材２６−Ａの下壁部４８ｂと妻梁３４との間には左右方向Ｙの片側Ｐｂに向かって端側天井材３０−Ａの長辺部３０ａが差し込まれている。
【００６７】
端側縦下地材２６−Ａの下壁部４８ｂには弾性材６０が取り付けられる。弾性材６０は、ゴム等の弾性をもつ素材を用いて構成される。弾性材６０は、端側縦下地材２６−Ａの下壁部４８ｂに取り付けられる基部６０ａと、基部６０ａから延びるヒレ部６０ｂとを有する。
【００６８】
ヒレ部６０ｂは、端側縦下地材２６−Ａの差込方向Ｐｂに向かうにつれて妻梁３４に近づくように延びている。ヒレ部６０ｂは、その全体が基部６０ａに対して弾性的に曲げ変形可能である。ヒレ部６０ｂは、端側縦下地材２６−Ａの下壁部４８ｂと天井材３０の長辺部３０ａとの間に介装される。本図では、弾性材６０のヒレ部６０ｂが未変形状態にあるときの形状を二点鎖線で示す。弾性材６０のヒレ部６０ｂは、その先端側の自由端部が妻梁３４から離れる方向に弾性的に曲げ変形している。ヒレ部６０ｂは、自らの弾性変形に起因する弾性反発力によって、その自由端部が妻梁３４に近づく方向に付勢されている。端側天井材３０−Ａの長辺部３０ａは、弾性材６０の弾性反発力によって、端側縦下地材２６−Ａと妻梁３４との間に保持される。
【００６９】
次に、前述の屋外構造物１０の構築方法の一例を説明する。この構築方法には、主に、次の工程が含まれる。
（第１工程）躯体に対して複数の垂木１８を架け渡す。
（第２工程）複数の垂木１８のそれぞれに吊り材２２を繋ぐ。
（第３工程）吊り材２２に下地材２４、２６を吊り下げる。
（第４工程）縦下地材２６に天井材３０を固定する。
【００７０】
第１工程では、複数の垂木１８を架け渡す前に、複数の骨組材を組んで骨組構造体１６を構築しておく。複数の垂木１８は、本実施形態において、躯体の一部となる建物１２の外壁１４と骨組構造体１６の桁３６との間に架け渡す（図１参照）。
【００７１】
第２工程では、まず、垂木１８の第１ガイド部１８ａ内に吊り材２２の第１裏当て部４６を配置する（図３参照）。次に、吊り材２２の連結部材４４と吊り部材４２とを第１留め具４２ａを用いて繋ぎ、連結部材４４と第１裏当て部４６とを第４締結具４４ｄを用いて繋ぐ。このとき、第４締結具４４ｄの締め付けを緩めておき、吊り材２２が垂木１８に対して長手方向にスライド可能な状態にしておく。
【００７２】
第３工程では、まず、第２留め具２４ｃを用いて横下地材２４を吊り材２２に繋ぐ。次に、吊り材２２により横下地材２４を吊り下げた状態で、垂木１８に対して吊り材２２をスライドさせることで、複数の横下地材２４それぞれの前後方向Ｘでの位置合わせをする。このとき、複数の横下地材２４は、複数の横下地材２４それぞれの配置予定位置に配置されるように位置合わせする。横下地材２４の位置合わせが完了したら、第４締結具４４ｄを締め付けることで、垂木１８に対して吊り材２２を移動不能に固定する。
【００７３】
第３工程では、次に、第３締結具４８ｆを用いて縦下地材２６を横下地材２４に繋ぐ（図６参照）。これにより、複数の横下地材２４及び複数の縦下地材２６が吊り材２２に吊り下げられた状態となる。このとき、縦下地材２６の第３締結具４８ｆとは緩めておき、縦下地材２６が横下地材２４に対して長手方向Ｘにスライド可能な状態にしておく。このとき、複数の縦下地材２６のうちの端側縦下地材２６−Ａは、端側縦下地材２６−Ａの配置予定位置に配置されるように位置合わせする。端側縦下地材２６−Ａの位置合わせが完了したら、第３締結具４８ｆを締め付けることで、横下地材２４に対して端側縦下地材２６−Ａを移動不能に固定する。
【００７４】
第４工程では、複数の天井材３０に関して、並び方向Ｙの一端側（たとえば、図４の紙面左側）にある端側天井材３０−Ａから順々に配置予定位置に配置していく。まず、端側天井材３０−Ａを配置予定位置に配置する。端側天井材３０−Ａの天井開口部４０と並び方向Ｙに対向する位置にある長辺部３０ａは、端側縦下地材２６−Ａと妻梁３４との間に左右方向の片側に向かって差し込み、妻梁３４上で受けさせる（図９参照）。これと併せて、端側天井材３０−Ａの短辺部３０ｂは受け材５６上で受けさせる（図７、図８参照）。
【００７５】
次に、横下地材２４に対して縦下地材２６をスライドさせることにより、配置予定位置に配置済みの天井材３０の並び方向の他端側（たとえば、図４の紙面右側）にある長辺部３０ａを、縦下地材２６の上側部材４８と下側部材５０との間に入り込ませる（図６参照）。これにより、天井材３０を大きくたわませることなく、縦下地材２６の上側部材４８と下側部材５０との間に天井材３０の長辺部３０ａを配置でき、良好な作業性が得られる。縦下地材２６を配置予定位置に配置したら、第３締結具４８ｆを締め付けることで、横下地材２４に対して端側縦下地材２６−Ａを移動不能に固定する。
【００７６】
次に、配置予定位置に配置済みの天井材３０に対して並び方向の他端側にある中側天井材３０−Ｂを配置予定位置に配置する。配置済みの天井材３０と並び方向Ｙに対向する天井材３０−Ｂの長辺部３０ａは、配置予定位置に配置済みの縦下地材２６の上側部材４８と下側部材５０との間に向かって差し込む。これと併せて、中側天井材３０−Ｂの並び方向Ｙと直交する方向（前後方向Ｘ）の両側にある短辺部３０ｂは受け材５６上で受けさせる（図７、図８参照）。
【００７７】
中側天井材３０−Ｂを配置予定位置に配置したら、第１締結具５０ｄ及び第２締結具５０ｅの締め付けにより、縦下地材２６の上側部材４８と下側部材５０との間隔を狭める。これにより、配置済みの二つの天井材３０の互いに対向する長辺部３０ａが、縦下地材２６の上側部材４８と下側部材５０との間に挟み込まれ、縦下地材２６に天井材３０の長辺部３０ａが固定される。
【００７８】
全ての中側天井材３０−Ｂを配置予定位置に配置したら、複数の天井材３０のうち並び方向の他端側にある端側天井材３０−Ａを配置予定位置に配置する。この端側天井材３０−Ａは、前述と同様、天井開口部４０と並び方向Ｙに対向する位置にある長辺部３０ａを端側縦下地材２６−Ａと妻梁３４との間に差し込み、妻梁３４上で受けさせる（図９参照）。これと併せて、端側天井材３０−Ａの短辺部３０ｂは受け材５６上で受けさせる（図７、図８参照）。また、中側天井材３０−Ｂと並び方向Ｙに対向する位置にある端側天井材３０−Ａの長辺部３０ａを、縦下地材２６の上側部材４８と下側部材５０との間に挟み込み、縦下地材２６に固定する。この後、縦下地材２６にカバー材５２を取り付ける。
【００７９】
（第２実施形態）
図１０は、第２実施形態の屋外構造物１０を図４と同じ視点から見た図である。図１１は、図１０の一部の拡大図である。図１２は、図１０のＢ−Ｂ線に沿って切断した断面の一部とともに部材の外観を示す図であり、Ｂ２−Ｂ２線に沿った断面の一部を併せて示す。本実施形態の屋外構造物１０が用いられる建物１２は、建物１２の外壁１４から屋外側に突き出る付帯構造物６２を備える。付帯構造物６２は、建物１２の外壁１４に付帯的に設けられるものである。本実施形態の付帯構造物６２はシャッターボックスであるが、ひさし、出窓等でもよい。
【００８０】
第２実施形態の複数の下地材２４、２６、６４、６６には、第１補助下地材６４と、二つの第２補助下地材６６とが含まれる。第１補助下地材６４は、付帯構造物６２に対して前側に配置される。第２補助下地材６６は、付帯構造物６２に対して左右方向Ｙの両側に配置される。第１補助下地材６４と二つの第２補助下地材６６とは、前後方向Ｘの一方側（前側）と左右方向Ｙの両側との三方から付帯構造物６２を取り囲むように配置される。
【００８１】
第１補助下地材６４は、複数の横下地材２４のうち最も建物１２の外壁１４に近い側にある横下地材２４に第２締結具５０ｅを用いて繋がれる。第１補助下地材６４は、左右方向Ｙに沿って延びている。第１補助下地材６４は、その大半の構成が縦下地材２６と共通している。第１補助下地材６４の側面部には、複数の縦下地材２６それぞれの端部が前後方向Ｘに突き合わせられている。複数の縦下地材２６それぞれの端部は、第１補助下地材６４の側面部に対してＬ字状の第１接続具６８とねじを用いて接続される。
【００８２】
第２補助下地材６６は、第１補助下地材６４と外壁１４との間に配置される。第２補助下地材６６は、前後方向Ｘに沿って延びている。第２補助下地材６６は、その大半の構成が縦下地材２６と共通している。第２補助下地材６６は、第１補助下地材６４に臨む側にある前端部が、第１補助下地材６４の側面部に対してＬ字状の第２接続具７０とねじを用いて接続される。
【００８３】
複数の天井材３０のうちの一部の補助天井材３０−Ｃは、第１補助下地材６４と第２補助下地材６６とで囲まれた箇所を覆うように配置される。補助天井材３０−Ｃは、付帯構造物６２とは左右方向Ｙの反対側にある辺部３０ｅが妻梁３４により受けられ、付帯構造物６２と左右方向Ｙに対向する位置にある辺部３０ｆが第２補助下地材６６に固定される。補助天井材３０−Ｃは、他の天井材３０とは前後方向Ｘの反対側にある辺部３０ｇが受け材５６により受けられ、他の天井材３０と前後方向Ｘに対向する位置にある辺部３０ｈが第１補助下地材６４に固定される。第１補助下地材６４、第２補助下地材６６による補助天井材３０−Ｃの固定方法は、縦下地材２６による天井材３０の固定方法と同様である。
【００８４】
第１補助下地材６４の側面部と付帯構造物６２との間には弾性材６０が介装されている。第２補助下地材６６の側面部と付帯構造物６２との間にも弾性材６０が介装されている。弾性材６０は、補助下地材６４、６６の側面部と付帯構造物６２との間に形成される隙間を塞ぐように設けられる。弾性材６０は、ゴム等の弾性をもつ素材を用いて構成される。
【００８５】
本実施形態によれば、補助下地材６４、６６と付帯構造物６２との間には弾性材６０が介装されるため、次の利点がある。地震等により複数の下地材２４、２６、６４、６６に外力が入力されることで、付帯構造物６２に対して補助下地材６４、６６が相対変位する場合を考える。この場合、補助下地材６４、６６は付帯構造物６２に弾性材６０を介して当たるため、直接に当たることによる衝突音の発生を防止できる。
【００８６】
以上、本発明の実施形態の例について詳細に説明した。前述した実施形態は、いずれも本発明を実施するにあたっての具体例を示したものにすぎない。実施形態の内容は、本発明の技術的範囲を限定するものではなく、請求の範囲に規定された発明の思想を逸脱しない範囲において、構成要素の変更、追加、削除等の多くの設計変更が可能である。前述の実施形態では、このような設計変更が可能な内容に関して、「実施形態の」「実施形態では」等との表記を付して説明しているが、そのような表記のない内容に設計変更が許容されないわけではない。また、図面の断面に付したハッチングは、ハッチングを付した対象の材質を限定するものではない。
【００８７】
屋外構造物１０は建物１２の外壁１４に隣接して設置されるテラスを例に説明したが、建物１２の外壁１４から離間して設置されるカーポート等でもよい。いずれにしても、屋外構造物１０は建物１２の屋外側に設置されていればよい。躯体は、骨組構造体１６と建物１２の外壁１４との組み合わせにより構成される例に説明したが、骨組構造体１６のみにより構成されてもよい。
【００８８】
吊り材２２は、垂木１８に対してスライド可能に繋がれていなくともよい。
【００８９】
吊り材２２に繋がれる吊り材側下地材が横下地材２４であり、吊り材側下地材に繋がれるとともに天井材３０が固定される天井材側下地材が縦下地材２６である例を説明した。この他にも、吊り材側下地材が縦下地材２６であり、天井材側下地材が横下地材２４でもよい。
【００９０】
下地材には格子状に組まれる吊り材側下地材と天井材側下地材とが含まれる例を説明したが天井材側下地材のみが含まれていてもよい。
【００９１】
天井材側下地材に対する天井材３０の辺部の固定方法として、天井材側下地材の上側部材４８と下側部材５０とが天井材の辺部を挟み込む例を説明したが、これに限られない。たとえば、天井材３０を挟み込まずにねじ等を用いて天井材側下地材に固定してもよい。
【００９２】
天井材３０は、左右方向Ｙに複数並べられる例を説明したが、その並び方向は前後方向Ｘでもよい。また、天井材３０は、左右方向Ｙ及び前後方向Ｘの二方向に行列状に並べられてもよい。
【００９３】
以上の実施形態、変形例により具体化される発明を一般化すると、以下の技術的思想が導かれる。以下、発明が解決しようとする課題に記載の態様を用いて説明する。
【００９４】
第２態様の屋外構造物は、第１態様において、前記吊り材は、前記垂木に対して前記垂木の長手方向に沿ってスライド可能に繋げられてもよい。
この態様によれば、吊り材の配置予定位置の近くに障害物がある場合、配置予定位置からずらした位置で垂木に吊り材を繋いだ後、垂木に対して吊り材をスライドさせるだけで、吊り材を配置予定位置に配置できる。よって、作業者や吊り材と障害物との干渉を防止しつつ、垂木に吊り材を繋げるようになり、良好な作業性を得られる。
【００９５】
第３態様の屋外構造物は、第１態様又は第２態様において、前記下地材には、前記天井材が固定される天井材側下地材が含まれ、前記天井材側下地材は、前記天井材の辺部を挟み込むとともに互いの間隔を調整可能な上側部材と下側部材とを有してもよい。
この態様によれば、上側部材と下側部材との間の間隔を広げたうえで、これらの間に天井材の辺部を差し込んでから、この間隔を狭めることで天井材の辺部を天井材側下地材に簡易に固定できるようになり、良好な作業性を得られる。
【００９６】
第４態様の屋外構造物は、第３態様において、前記下側部材は、前記下側部材とともに前記天井材を貫通する第１締結具により前記上側部材に締結されてもよい。
この態様によれば、上側部材と下側部材と間に天井材を挟み込みつつ、第１締結具を用いた支圧接合により天井材を天井材側下地材に固定でき、天井材側下地材に対する天井材の固定度を効果的に高められる。
【００９７】
第５態様の屋外構造物は、第３態様又は第４態様において、前記下地材には、前記吊り材に繋がれるとともに前記上側部材が繋がれる吊り材側下地材が含まれ、前記下側部材は、前記下側部材を貫通する第１締結具により前記上側部材に締結されるとともに、前記下側部材を貫通する第２締結具により前記吊り材側下地材に締結されてもよい。
この態様によれば、第１締結具や第２締結具を用いた締結相手が別部材となるため、いずれかの締結具が緩んだときでも、下側部材を吊り材側下地材に繋いだ状態を保ち易くなる。
【００９８】
第６態様の屋外構造物は、第３態様から第５態様のいずれかにおいて、前記天井材の前記辺部と前記上側部材の間にはシール材が介装されてもよい。
この態様によれば、天井材の辺部の端面に向かう結露水の流れをシール材により遮ることができる。
【００９９】
第７態様の屋外構造物は、第６態様において、前記天井材の前記辺部を貫通する第１締結具により前記上側部材に締結され、前記シール材は、前記第１締結具に対して、前記辺部に沿って設けられる前記辺部の端面とは反対側に配置されてもよい。
この態様によれば、天井材に対する第１締結具の貫通箇所に向かう結露水の流れもシール材により遮ることができる。
【０１００】
第８態様の屋外構造物は、第１態様から第７態様のいずれかにおいて、前記下地材には、前記吊り材に繋がれる長尺状の吊り材側下地材と、前記天井材が固定される天井材側下地材とが含まれ、前記天井材側下地材は、前記吊り材側下地材に対して前記吊り材側下地材の長手方向にスライド可能に繋がれてもよい。
この態様によれば、天井材側下地材を配置予定位置からずらしておき、天井材を配置予定位置に配置した後、吊り材側下地材対して天井材側下地材をスライドさせるだけで、天井材側下地材を配置予定位置に配置できる。これにより、天井材側下地材との干渉を防止しつつ天井材や天井材側下地材を配置予定位置に配置できるようになり、良好な作業性を得られる。
【０１０１】
第９態様の屋外構造物は、第１態様から第８態様のいずれかにおいて、前記下地材には、前記天井材が固定される長尺状の天井材側下地材が含まれ、前記天井材側下地材の端部の上向きの変位を拘束するための押さえ体を備えてもよい。
この態様によれば、風圧等の影響により天井材に上向きの外力が入力されたときでも、天井材側下地材の端部の上向きの変位を押さえ体により拘束することで天井材の変位を押さえられ、天井材のばたつきを防止できる。
【０１０２】
第１０態様の屋外構造物は、第９態様において、前記天井材側下地材の端部を挟んで前記押さえ体とは反対側に配置され、前記天井材の辺部を受ける受け材を備え、前記押さえ体は、前記受け材とは別部材であり、躯体に取り付けられてもよい。
この態様によれば、押さえ体を躯体から取り外しておくことで、押さえ材との干渉を防止しつつ天井材の辺部を受け材上に配置でき、良好な作業性を得られる。
【０１０３】
第１１態様の屋外構造物は、第１態様から第１０態様のいずれかにおいて、前記複数の下地材は、格子状に組まれており、その一部の下地材が前記建物１２の外壁から屋外側に突き出る付帯構造物を取り囲むように配置され、前記付帯構造物を取り囲む下地材と前記付帯構造物との間には弾性材が介装されてもよい。
地震等により複数の下地材に外力が入力されることで、付帯構造物に対して下地材が相対変位する場合を考える。この場合に、この態様によれば、下地材は付帯構造物に弾性材を介して当たるため、直接に当たることによる衝突音の発生を防止できる。
【０１０４】
本発明の第１２態様は、第１態様から第１１態様のいずれかに記載の屋外構造物の構築方法であって、躯体に対して複数の垂木を架け渡す工程と、前記垂木に前記吊り材を繋ぐ工程と、前記吊り材に前記下地材を吊り下げる工程と、を含む。
【符号の説明】
【０１０５】
１０…屋外構造物、１２…建物、１４…外壁、１８…垂木、２２…吊り材、２４…横下地材（吊り材側下地材）、２６…縦下地材（天井材側下地材）、３０…天井材、４８…上側部材、４８ｉ…シール材、５０…下側部材、５０ｄ…第１締結具、５０ｅ…第２締結具、５６…受け材、５８…押さえ体、６２…付帯構造物。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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