(57)【要約】【課題】高荷重の過酷な条件下でも優れた極圧性及び耐摩耗性を有する潤滑油組成物を提供すること。【解決手段】エステル系基油と、下記一般式（１）で表される潤滑油用添加剤と、を含有する、潤滑油組成物。2018188521.tif 000010［式（１）中、Ｒ１はアルキレン基、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立に炭化水素基を示す。ｍは０又は１を示し、ｎは０又は１を示す。ただし、ｍ＋ｎは１である。］【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
エステル系基油と、下記一般式（１）で表される潤滑油用添加剤と、を含有する、潤滑油組成物。
【化１】
2018188521.tif 000009
［式（１）中、Ｒ１はアルキレン基、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立に炭化水素基を示す。ｍは０又は１を示し、ｎは０又は１を示す。ただし、ｍ＋ｎは１である。］
【請求項２】
前記エステル系基油がポリオールエステルを含む、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
油圧機械、圧縮機械、タービン、歯車要素、軸受等の機械要素を有する産業機械には、潤滑油が使用されている。産業機械は、高速化、高圧化及び小型化に伴い、より過酷な条件下で運転されるようになっている。そのため、産業機械に使用される潤滑油には、高圧、高速、高荷重及び高温度下で使用しても長時間にわたって充分に機械寿命を保証できる優れた潤滑性能が要求されている。
【０００３】
従来、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＴＰ）又はリン酸トリクレジル（ＴＣＰ）が潤滑油の耐摩耗防止剤として主に使用されてきた。しかし、ＺＤＴＰは高温・高圧化での熱酸化安定性、及び水の混入による加水分解安定性が充分でないという問題がある。また、近年の環境保護及び毒性の観点から、ＺＤＴＰ等の亜鉛化合物の使用は避けられつつある。一方、無灰の耐摩耗防止剤であるＴＣＰは、熱安定性及び加水分解安定性に優れるものの、極圧性の面でＺＤＴＰに比べ劣るといった問題がある。
【０００４】
このような問題を改善するために、硫黄化合物とリン化合物とを組み合わせて潤滑油添加剤として用いることが検討されている。例えば、特許文献１には、チオリン酸トリアリールとリン酸トリアリールとの組み合わせが開示されている。特許文献２には、チオリン酸エステルと酸性リン酸エステルとの組み合わせが開示されている。特許文献３には、β−ジチオホスホリル化プロピオン酸とリン酸トリアリールとの組み合わせが開示されている。しかし、硫黄化合物は腐食性及び臭気の点で、活性の高い酸性リン酸エステルは加水分解安定性の点で充分とはいえず、さらなる改善が望まれている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】英国特許出願公開第１４１５９６４号明細書
【特許文献２】特開２０１０−２６０９７２号公報
【特許文献３】特開２００２−２６５９７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、高荷重の過酷な条件下でも優れた極圧性及び耐摩耗性を有する潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明は、下記［１］及び［２］に示す潤滑油組成物を提供する。
【０００８】
エステル系基油と、下記一般式（１）で表される潤滑油用添加剤と、を含有する、潤滑油組成物。
【化１】
2018188521.tif 000002
［式（１）中、Ｒ１はアルキレン基、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立に炭化水素基を示す。ｍは０又は１を示し、ｎは０又は１を示す。ただし、ｍ＋ｎは１である。］
［２］エステル系基油がポリオールエステルを含む、［１］に記載の潤滑油組成物。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、高荷重の過酷な条件下でも優れた極圧性及び耐摩耗性を有する潤滑油組成物が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】製造例１で得られた（ｎ−ヘキシル）ホスホン酸グリセリル（ｎ−ヘキシル）のＩＲスペクトルである。
【図２】製造例２で得られた（２−エチルヘキシル）ホスホン酸グリセリル（２−エチルヘキシル）のＩＲスペクトルである。
【図３】製造例３で得られた（グリセリル）ホスホン酸ジ（ｎ−ヘキシル）のＩＲスペクトルである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。ただし、本発明は以下の実施形態に限定されるものではない。
【００１２】
一実施形態に係る潤滑油組成物は、エステル系基油と、一般式（１）で表される潤滑油用添加剤と、を含有する。
【００１３】
［エステル系基油］
エステル系基油は、通常の潤滑油分野で使用されるエステル系基油を使用することができる。ここで、エステル系基油としては、具体的には、モノエステル、ジエステル、ポリオールエステル等が挙げられる。
【００１４】
エステル系基油を構成するアルコールは、一価アルコールであってもよく、多価アルコールであってもよい。エステル系基油を構成する酸は、一塩基酸であってもよく、多塩基酸であってもよい。また、エステル系基油は、一価アルコールと多価アルコールとの混合アルコール及び一塩基酸と多塩基酸との混合酸によって構成される複合エステルであってもよい。エステル系基油は、１種を単独で使用してもよく、２種以上を任意の割合で組み合わせて使用してもよい。
【００１５】
一価アルコールは、通常炭素数１〜２４、好ましくは炭素数１〜１２のアルコールが用いられる。このような一価アルコールは、直鎖状又は分岐状のものであってもよく、飽和又は不飽和のものであってもよい。このような一価アルコールとしては、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノールが挙げられる。
【００１６】
多価アルコールは、通常２〜１０価、好ましくは２〜６価のアルコールが用いられる。このような多価アルコールとしては、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビタンが挙げられる。
【００１７】
一塩基酸は、通常炭素数２〜２４の脂肪酸が用いられる。このような一塩基酸は、直鎖状又は分岐状のものであってもよく、飽和又は不飽和のものであってもよい。このような一塩基酸としては、例えば、メタン酸、エタン酸（酢酸）、プロパン酸（プロピオン酸）、ブタン酸（酪酸、イソ酪酸等）、ペンタン酸（吉草酸、イソ吉草酸、ピバル酸等）、ヘキサン酸（カプロン酸等）、ヘプタン酸、オクタン酸（カプリル酸等）、ノナン酸（ペラルゴン酸等）、デカン酸、ウンデカン酸、ドデカン酸（ラウリン酸等）、トリデカン酸、テトラデカン酸（ミリスチン酸等）、ペンタデカン酸、ヘキサデカン酸（パルミチン酸等）、ヘプタデカン酸、オクタデカン酸（ステアリン酸等）、ノナデカン酸、イコサン酸、ヘンイコサン酸、ドコサン酸、トリコサン酸、テトラコサン酸、ペンタコサン酸、ヘキサコサン酸、ヘプタコサン酸、オクタコサン酸、ノナコサン酸、トリアコンタン酸等の飽和脂肪酸；プロペン酸（アクリル酸等）、プロピン酸（プロピオール酸等）、ブテン酸（メタクリル酸、クロトン酸、イソクロトン酸等）、ペンテン酸、ヘキセン酸、へプテン酸、オクテン酸、ノネン酸、デセン酸、ウンデセン酸、ドデセン酸、トリデセン酸、テトラデセン酸、ペンタデセン酸、ヘキサデセン酸、ヘプタデセン酸、オクタデセン酸（オレイン酸等）、ノナデセン酸、イコセン酸、ヘンイコセン酸、ドコセン酸、トリコセン酸、テトラコセン酸、ペンタコセン酸、ヘキサコセン酸、ヘプタコセン酸、オクタコセン酸、ノナコセン酸、トリアコンテン酸等の不飽和脂肪酸が挙げられる。
【００１８】
多塩基酸は、通常炭素数２〜１６の二塩基酸及びベンゼンジカルボン酸、ベンゼントリカルボン酸、ベンゼンテトラカルボン酸が用いられる。このような二塩基酸は、直鎖状又は分岐状のものであってもよく、飽和又は不飽和のものであってもよい。炭素数２〜１６の二塩基酸としては、例えば、エタン二酸（シュウ酸）、プロパン二酸（マロン酸）、ブタン二酸（コハク酸）、ペンタン二酸（グルタル酸）、ヘキサン二酸（アジピン酸）、ヘプタン二酸（ピメリン酸）、オクタン二酸（スベリン酸）、ノナン二酸（アゼライン酸）、デカン二酸（セバシン酸）、ウンデカン二酸、ドデカン二酸、トリデカン二酸、テトラデカン二酸、ヘプタデカン二酸、ヘキサデカン二酸等の飽和塩基酸；ヘキセン二酸、ヘプテン二酸、オクテン二酸、ノネン二酸、デセン二酸、ウンデセン二酸、ドデセン二酸、トリデセン二酸、テトラデセン二酸、ヘプタデセン二酸、ヘキサデセン二酸等の不飽和塩基酸が挙げられる。
【００１９】
エステル系基油を構成するアルコールと酸との組み合わせとしては、特に制限されないが、例えば、下記の組み合わせのエステルを挙げることができる。これらの組み合わせのエステルは、１種単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
（ａ）一価アルコールと一塩基酸とのエステル
（ｂ）多価アルコールと一塩基酸とのエステル
（ｃ）一価アルコールと多塩基酸（二塩基酸）とのエステル
（ｄ）多価アルコールと多塩基酸（二塩基酸）とのエステル
（ｅ）一価アルコール及び多価アルコールの混合物と一塩基酸との混合エステル
（ｆ）一価アルコール及び多価アルコールの混合物と多塩基酸（二塩基酸）との混合エステル
（ｇ）一価アルコールと一塩基酸及び多塩基酸の混合物との混合エステル
（ｈ）多価アルコールと一塩基酸及び多塩基酸の混合物との混合エステル
（ｉ）一価アルコール及び多価アルコールの混合物と一塩基酸及び多塩基酸の混合物との混合エステル
【００２０】
これらのうち、エステル系基油は、多価アルコールとのエステルである上記（ｂ）、（ｄ）又は（ｈ）のポリオールエステルを含むことが好ましく、上記（ｂ）のポリオールエステルを含むことがより好ましい。
【００２１】
ポリオールエステルは、多価アルコールの水酸基の一部がエステル化されていない部分エステルであってもよく、多価アルコールの水酸基の全部がエステル化されている完全エステルであってもよい。
【００２２】
エステル系基油の４０℃における動粘度は、特に制限されないが、好ましくは５ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは１０ｍｍ２／ｓ以上、さらに好ましくは２０ｍｍ２／ｓ以上である。エステル系基油の４０℃における動粘度は、好ましくは１０００ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは５００ｍｍ２／ｓ以下、さらに好ましくは３５０ｍｍ２／ｓ以下である。エステル系基油の４０℃における動粘度が上記の範囲内であると、適正な粘性を確保でき、油膜保持性により優れる傾向にある。
【００２３】
本明細書における４０℃における動粘度は、それぞれＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００「原油及び石油製品−動粘度試験方法及び粘度指数算出方法」に準拠して測定される値を意味する。
【００２４】
［潤滑油用添加剤］
潤滑油用添加剤は、一般式（１）で表される化合物である。潤滑油用添加剤は、一般式（１）で表される化合物であれば、１種を単独で使用してもよく、２種以上を任意の割合で組み合わせて使用してもよい。
【００２５】
【化２】
2018188521.tif 000003
【００２６】
式（１）中、Ｒ１はアルキレン基、Ｒ２及びＲ３はそれぞれ独立に炭化水素基を示す。ｍは０又は１を示し、ｎは０又は１を示す。ただし、ｍ＋ｎは１である。
【００２７】
Ｒ１としてのアルキレン基は、炭素数１〜１０の直鎖状又は分岐状のアルキレン基であってもよい。アルキレン基の炭素数は、好ましくは１〜５、より好ましくは１〜３、さらに好ましくは１又は２、特に好ましくは１である。
【００２８】
Ｒ２及びＲ３としての炭化水素基は、直鎖状、分岐状若しくは環状のアルキル基又はアルケニル基であってもよい。また、Ｒ２及びＲ３は互いに同一であっても異なっていてもよい。炭化水素基としては、例えば、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ｓｅｃ−ペンチル基、ネオペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基、ノニル基、デシル基、ドデシル基、テトラデシル基、ヘキサデシル基、オクタデシル基、ヘキサニル基、シクロヘキシル基、オレイル基等が挙げられる。これらの中で、炭化水素基は、好ましくは直鎖状又は分岐状の炭素数３〜１８のアルキル基、より好ましくは直鎖状又は分岐状の炭素数４〜１２のアルキル基、さらに好ましくは直鎖状又は分岐状の炭素数６〜１０のアルキル基である。
【００２９】
一般式（１）で表される化合物は、一般式（Ａ）で表される化合物（式（１）のｍが１、ｎが０）又は一般式（Ｂ）で表される化合物（式（１）のｍが０、ｎが１）である。
【００３０】
【化３】
2018188521.tif 000004
【００３１】
式（Ａ）中、Ｒ１Ａ、Ｒ２Ａ及びＲ３Ａは、上述のＲ１、Ｒ２及びＲ３と同義である。
【００３２】
一般式（Ａ）で表される潤滑油用添加剤は、例えば、一般式（Ａ−１）で表される化合物と一般式（Ａ−２）で表される化合物とを反応させることによって、得ることができる。
【００３３】
【化４】
2018188521.tif 000005
【００３４】
一般式（Ａ−１）で表される化合物及び一般式（Ａ−２）で表される化合物は、市販品をそのまま用いることができる。一般式（Ａ−１）で表される化合物と一般式（Ａ−２）で表される化合物とを反応させるときの比率は、一般式（Ａ−２）で表される化合物１モルに対して、一般式（Ａ−１）で表される化合物を０．８モル以上、好ましくは０．９〜１モルである。
【００３５】
【化５】
2018188521.tif 000006
【００３６】
式（Ｂ）中、Ｒ１Ｂ、Ｒ２Ｂ及びＲ３Ｂは、上述のＲ１、Ｒ２及びＲ３と同義である。
【００３７】
一般式（Ｂ）で表される潤滑油用添加剤は、例えば、Bulletin de la Societe Chimique de France 1983, 5-6, Pt.2, 125-130に記載の方法に準じて合成することができる。より具体的には、一般式（Ｂ−１）で表される化合物と一般式（Ｂ−２）で表される化合物とを反応させることによってエポキシ化合物（Ｂ−３）を得た後、このエポキシ化合物を酸処理等によって開環させることによって、得ることができる。
【００３８】
【化６】
2018188521.tif 000007
【００３９】
なお、Ｒ４Ｂは、上述のＲ２及びＲ３と同義である。Ｒ２Ｂ、Ｒ３Ｂ及びＲ４Ｂは互いに同一であっても異なっていてもよい。
【００４０】
一般式（Ｂ−１）で表される化合物及び一般式（Ｂ−２）で表される化合物は、市販品をそのまま用いることができる。一般式（Ｂ−１）で表される化合物と一般式（Ｂ−２）で表される化合物とを反応させるときの比率は、一般式（Ｂ−２）で表される化合物１モルに対して、一般式（Ｂ−１）で表される化合物を０．８モル以上、好ましくは０．９〜１モルである。
【００４１】
一般式（１）で表される潤滑油用添加剤を合成するときの反応条件は、用いる原料に合わせて適宜選択することができる。反応条件としては、例えば、無溶媒又は溶媒存在下、４０〜２００℃で０．５〜４８時間撹拌することが挙げられる。
【００４２】
一般式（１）で表される潤滑油用添加剤の含有量は、特に制限されないが、摩擦特性及び摩耗特性の向上の観点から、組成物全量を基準として、リン元素換算で、好ましくは０．００５質量％（５０質量ｐｐｍ）以上、より好ましくは０．０１質量％（１００質量ｐｐｍ）以上、さらに好ましくは０．０２質量％（２００質量ｐｐｍ）以上である。また、触媒被毒の抑制及び非鉄金属の腐食の抑制の観点から、組成物全量を基準として、リン元素換算で、好ましくは０．１０質量％（１０００質量ｐｐｍ）以下、より好ましくは０．０８質量％（８００質量ｐｐｍ）以下、さらに好ましくは０．０６質量％（６００質量ｐｐｍ）以下である。
【００４３】
潤滑油組成物は、その目的に応じて、一般的に使用されている任意の添加剤をさらに含有することができる。このような添加剤としては、例えば、粘度調整剤、金属系清浄剤、無灰分散剤、摩擦調整剤、一般式（１）で表される潤滑油用添加剤以外の摩耗防止剤（極圧剤）、酸化防止剤、腐食防止剤、防錆剤、流動点降下剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤等を挙げることができる。
【００４４】
粘度調整剤は、具体的には非分散型又は分散型エステル基含有粘度調整剤である。粘度調整剤としては、例えば、非分散型又は分散型ポリ（メタ）アクリレート系粘度調整剤、非分散型又は分散型オレフィン−（メタ）アクリレート共重合体系粘度調整剤、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体系粘度調整剤及びこれらの混合物等が挙げられ、これらの中でも非分散型又は分散型ポリ（メタ）アクリレート系粘度調整剤であることが好ましい。特に非分散型又は分散型ポリメタクリレート系粘度調整剤であることが好ましい。
【００４５】
粘度調整剤としては、その他に、非分散型若しくは分散型エチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物、ポリイソブチレン又はその水素化物、スチレン−ジエン水素化共重合体、ポリアルキルスチレン等を挙げることができる。
【００４６】
金属系清浄剤としては、例えば、スルホネート系清浄剤、サリチレート系清浄剤、フェネート系清浄剤等が挙げられ、アルカリ金属又はアルカリ土類金属との正塩、塩基性塩、過塩基性塩のいずれをも配合することができる。使用に際してはこれらの中から任意に選ばれる１種類又は２種類以上を配合することができる。
【００４７】
無灰分散剤としては、潤滑油に用いられる任意の無灰分散剤が使用でき、例えば、炭素数４０以上４００以下の直鎖若しくは分枝状のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するモノ又はビスコハク酸イミド、炭素数４０以上４００以下のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するベンジルアミン、炭素数４０以上４００以下のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するポリアミン、これらのホウ素化合物、カルボン酸、リン酸等による変成品などが挙げられる。使用に際してはこれらの中から任意に選ばれる１種類又は２種類以上を配合することができる。
【００４８】
摩擦調整剤としては、例えば、脂肪酸エステル系、脂肪族アミン系、脂肪酸アミド系等の無灰摩擦調整剤、モリブデンジチオカーバメート、モリブデンジチオホスフェート等の金属系摩擦調整剤等が挙げられる。例えば、炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基、特に炭素数６〜３０の直鎖アルキル基又は直鎖アルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、アミン化合物、イミド化合物、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸金属塩等を好ましく用いることができる。
【００４９】
一般式（１）で表される潤滑油用添加剤以外の摩耗防止剤（極圧剤）としては、例えば、硫黄系、リン系、硫黄−リン系の極圧剤等が使用でき、具体的には、亜リン酸エステル類、チオ亜リン酸エステル類、ジチオ亜リン酸エステル類、トリチオ亜リン酸エステル類、リン酸エステル類（ホスフェート）、チオリン酸エステル類（チオホスフェート）、ジチオリン酸エステル類（ジチオホスフェート）、トリチオリン酸エステル類（トリチオホスフェート）、これらのアミン塩、これらの金属塩、これらの誘導体、ジチオカーバメート、亜鉛ジチオカーバメート、ジサルファイド類、ポリサルファイド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類等が挙げられる。
【００５０】
酸化防止剤としては、例えば、フェノール系、アミン系等の無灰酸化防止剤、銅系、モリブデン系等の金属系酸化防止剤などが挙げられる。具体的には、例えば、フェノール系無灰酸化防止剤としては、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）等が、アミン系無灰酸化防止剤としては、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルフェニル−α−ナフチルアミン、ジアルキルジフェニルアミン、ジフェニルアミン等が挙げられる。
【００５１】
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、イミダゾール系化合物等が挙げられる。
【００５２】
防錆剤としては、例えば、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、多価アルコールエステル等が挙げられる。
【００５３】
流動点降下剤としては、例えば、使用する潤滑油基油に適合するポリメタクリレート系のポリマー等が使用できる。
【００５４】
抗乳化剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤などが挙げられる。
【００５５】
金属不活性化剤としては、例えば、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、アルキルチアジアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール又はその誘導体、１，３，４−チアジアゾールポリスルフィド、１，３，４−チアジアゾリル−２，５−ビスジアルキルジチオカーバメート、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、β−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリル等が挙げられる。
【００５６】
消泡剤としては、例えば、２５℃における動粘度が１０００ｍｍ２／ｓ以上１０００００ｍｍ２／ｓ以下のシリコーンオイル、アルケニルコハク酸誘導体、ポリヒドロキシ脂肪族アルコールと長鎖脂肪酸とのエステル、メチルサリチレートとｏ−ヒドロキシベンジルアルコールとのエステル等が挙げられる。
【００５７】
これらの添加剤を潤滑油組成物に含有させる場合には、それぞれの含有量は組成物全量を基準として、０．０１〜２０質量％であってもよい。
【００５８】
潤滑油組成物の４０℃における動粘度は、特に制限されないが、好ましくは５ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは１０ｍｍ２／ｓ以上、さらに好ましくは２０ｍｍ２／ｓ以上である。潤滑油組成物の４０℃における動粘度は、好ましくは１０００ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは５００ｍｍ２／ｓ以下、さらに好ましくは３５０ｍｍ２／ｓ以下である。潤滑油組成物の４０℃における動粘度が上記の範囲内であると、適正な粘性を確保でき、油膜保持性により優れる傾向にある。
【実施例】
【００５９】
以下、本発明について実施例を挙げてより具体的に説明する。ただし、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。
【００６０】
［潤滑油用添加剤の合成］
（製造例１）
＜（ｎ−ヘキシル）ホスホン酸グリセリル（ｎ−ヘキシル）（上記一般式（１）のｍが１、ｎが０、Ｒ１がメチレン基、Ｒ２及びＲ３がｎ−ヘキシル基である化合物）の合成＞
（ｎ−ヘキシル）ホスホン酸（ｎ−ヘキシル）（城北化学工業株式会社）０．１ｍｏｌ（２５．０ｇ）及びグリシドール（ＡＬＤＲＩＣＨ社）０．１ｍｏｌ（７．４ｇ）をフラスコに採取した。この混合物を５０℃で６０分間撹拌することによって、目的物である（ｎ−ヘキシル）ホスホン酸グリセリル（ｎ−ヘキシル）０．１ｍｏｌ（３２．０ｇ）を得た。
【００６１】
得られた（ｎ−ヘキシル）ホスホン酸グリセリル（ｎ−ヘキシル）について、ＩＲ分析（ＫＢｒサンドイッチ法）を行った。ＩＲスペクトルを図１に示す。ＩＲスペクトルでは、以下に帰属されるピークが観察され、目的物の合成が確認された。
【００６２】
＜ＩＲスペクトルデータ＞
３４００〜３２００ｃｍ−１：アルコールのＯＨ伸縮振動、２９６０ｃｍ−１：メチル基のＨ−ＣＨ−Ｈ逆対称伸縮振動、２９６０ｃｍ−１：メチレン基のＨ−Ｃ−Ｈ逆対称伸縮振動、２９６０ｃｍ−１：メチル基のＨ−ＣＨ−Ｈ逆対称伸縮振動、２９２５ｃｍ−１：メチレン基のＨ−Ｃ−Ｈ逆対称伸縮振動、２８７０ｃｍ−１：メチル基のＨ−ＣＨ−Ｈ対称伸縮振動、２８５０ｃｍ−１：メチレン基のＨ−Ｃ−Ｈ逆対称伸縮振動、１４７０ｃｍ−１：メチレン基のＨ−Ｃ−Ｈ変角振動、１４６０ｃｍ−１：メチル基のＨ−ＣＨ−Ｈ変角振動、１３８０ｃｍ−１：メチレン基のＨ−Ｃ−Ｈ変角振動、１２５０〜１２００ｃｍ−１：Ｐ＝Ｏ伸縮振動、１１２０ｃｍ−１：二級アルコールのＣ−Ｏ伸縮振動、１０６０ｃｍ−１：一級アルコールのＣ−Ｏ伸縮振動、１１００ｃｍ−１：Ｃ−Ｏ−Ｐ伸縮振動、７２０ｃｍ−１：Ｐ−Ｃ伸縮振動。
【００６３】
（製造例２）
＜（２−エチルヘキシル）ホスホン酸グリセリル（２−エチルヘキシル）（上記一般式（１）のｍが１、ｎが０、Ｒ１がメチレン基、Ｒ２及びＲ３が２−エチルヘキシル基である化合物）の合成＞
（２−エチルヘキシル）ホスホン酸（２−エチルヘキシル）（東京化成工業株式会社）０．１ｍｏｌ（３０．６ｇ）及びグリシドール（ＡＬＤＲＩＣＨ社）０．１ｍｏｌ（７．４ｇ）をフラスコに採取した。この混合物を５０℃で６０分間撹拌することによって、目的物である（２−エチルヘキシル）ホスホン酸グリセリル（２−エチルヘキシル）０．１ｍｏｌ（３７．０ｇ）を得た。
【００６４】
得られた（２−エチルヘキシル）ホスホン酸グリセリル（２−エチルヘキシル）について、ＩＲ分析（ＫＢｒサンドイッチ法）を行った。ＩＲスペクトルを図２に示す。ＩＲスペクトルでは、以下に帰属されるピークが観察され、目的物の合成が確認された。
【００６５】
＜ＩＲスペクトルデータ＞
３４００〜３２００ｃｍ−１：アルコールのＯＨ伸縮振動、２９６０ｃｍ−１：メチル基のＨ−ＣＨ−Ｈ逆対称伸縮振動、２９６０ｃｍ−１：メチレン基のＨ−Ｃ−Ｈ逆対称伸縮振動、２９６０ｃｍ−１：メチル基のＨ−ＣＨ−Ｈ逆対称伸縮振動、２９２５ｃｍ−１：メチレン基のＨ−Ｃ−Ｈ逆対称伸縮振動、２８７０ｃｍ−１：メチル基のＨ−ＣＨ−Ｈ対称伸縮振動、２８５０ｃｍ−１：メチレン基のＨ−Ｃ−Ｈ逆対称伸縮振動、１４７０ｃｍ−１：メチレン基のＨ−Ｃ−Ｈ変角振動、１４６０ｃｍ−１：メチル基のＨ−ＣＨ−Ｈ変角振動、１３８０ｃｍ−１：メチレン基のＨ−Ｃ−Ｈ変角振動、１２５０〜１２００ｃｍ−１：Ｐ＝Ｏ伸縮振動、１１２０ｃｍ−１：二級アルコールのＣ−Ｏ伸縮振動、１０６０ｃｍ−１：一級アルコールのＣ−Ｏ伸縮振動、１１００ｃｍ−１：Ｃ−Ｏ−Ｐ伸縮振動、７２０ｃｍ−１：Ｐ−Ｃ伸縮振動。
【００６６】
（製造例３）
＜（グリセリル）ホスホン酸ジ（ｎ−ヘキシル）（上記一般式（１）のｍが０、ｎが１、Ｒ１がメチレン基、Ｒ２及びＲ３がｎ−ヘキシル基である化合物）の合成＞
エピクロロヒドリン（東京化成工業株式会社）０．１ｍｏｌ（９．２ｇ）及び亜リン酸トリ（ｎ−ヘキシル）（東京化成工業株式会社）０．１ｍｏｌ（３３．４ｇ）をフラスコに採取した。この混合物を１３０℃の窒素雰囲気下で４時間撹拌することによって、純度８０％の２，３−エポキシホスホン酸ジ（ｎ−ヘキシル）を得た。このエポキシ化合物に対して１Ｎの酸性水を投入し、７０℃で３０分撹拌することによって、目的物である（グリセリル）ホスホン酸ジ（ｎ−ヘキシル）を得た。なお、目的物と副生成物との分離は、シリカゲルクロマトグラフィーによって行った。
【００６７】
得られた（グリセリル）ホスホン酸ジ（ｎ−ヘキシル）について、ＩＲ分析（ＫＢｒサンドイッチ法）を行った。ＩＲスペクトルを図３に示す。ＩＲスペクトルでは、以下に帰属されるピークが観察され、目的物の合成が確認された。
【００６８】
＜ＩＲスペクトルデータ＞
３４００〜３２００ｃｍ−１：アルコールのＯＨ伸縮振動、２９６０ｃｍ−１：メチル基のＨ−ＣＨ−Ｈ逆対称伸縮振動、２９６０ｃｍ−１：メチレン基のＨ−Ｃ−Ｈ逆対称伸縮振動、２９６０ｃｍ−１：メチル基のＨ−ＣＨ−Ｈ逆対称伸縮振動、２９２５ｃｍ−１：メチレン基のＨ−Ｃ−Ｈ逆対称伸縮振動、２８７０ｃｍ−１：メチル基のＨ−ＣＨ−Ｈ対称伸縮振動、２８５０ｃｍ−１：メチレン基のＨ−Ｃ−Ｈ逆対称伸縮振動、１４７０ｃｍ−１：メチレン基のＨ−Ｃ−Ｈ変角振動、１４６０ｃｍ−１：メチル基のＨ−ＣＨ−Ｈ変角振動、１３８０ｃｍ−１：メチレン基のＨ−Ｃ−Ｈ変角振動、１２５０〜１２００ｃｍ−１：Ｐ＝Ｏ伸縮振動、１０６０ｃｍ−１：二級アルコールのＣ−Ｏ伸縮振動、１０４０ｃｍ−１：一級アルコールのＣ−Ｏ伸縮振動、１０４０ｃｍ−１：Ｃ−Ｏ−Ｐ伸縮振動、７２０ｃｍ−１：Ｐ−Ｃ伸縮振動。
【００６９】
［潤滑油組成物の調製］
（実施例１〜６及び比較例１、２）
表１に示すように、実施例１〜６及び比較例１、２の潤滑油組成物をそれぞれ調製した。得られた潤滑油組成物について、摩耗特性を検討し、その結果を表１に併記した。
【００７０】
表１に示した各成分の詳細は以下のとおりである。
＜エステル系基油＞
Ａ−１：エステル系基油（トリメチロールプロパンとオレイン酸とのエステル、４０℃動粘度：４６ｍｍ２／ｓ）
＜潤滑油用添加剤＞
Ｂ−１：（ｎ−ヘキシル）ホスホン酸グリセリル（ｎ−ヘキシル）（製造例１の潤滑油用添加剤）［リン含有量（理論値）：９．５６質量％］
Ｂ−２：（２−エチルヘキシル）ホスホン酸グリセリル（２−エチルヘキシル）（製造例２の潤滑油用添加剤）［リン含有量（理論値）：８．１５質量％］
Ｂ−３：（グリセリル）ホスホン酸ジ（ｎ−ヘキシル）（製造例３の潤滑油用添加剤）［リン含有量（理論値）：９．５６質量％］
ｂ−１：リン酸トリクレジル（ＴＣＰ）［第八化学工業株式会社、リン含有量（理論値）：８．４２質量％］
【００７１】
なお、表１中の「リン元素換算値」は、組成物全量を基準としたときの潤滑油用添加剤Ｂ−１〜Ｂ−３及びｂ−１のリン元素換算の含有量の総量を意味する。「リン元素換算値」は、潤滑油用添加剤に含まれるリン含有量（理論値）とそれぞれの仕込み量とから算出することができる。
【００７２】
（摩耗特性試験）
摩耗特性試験は、ボールオンディスク（ＳＲＶ）試験機で行った。ＳＲＶ試験においては、ボールとして１／２インチ球（ＳＵＪ−２）、ディスクとして２４φ６．９ｍｍ（ＳＵＪ−２）をそれぞれ用いた。ＳＲＶ試験は、荷重２５Ｎ、振幅１．０ｍｍ、温度８０℃、試験時間０．５時間の条件下での摩耗痕径（ｍｍ）を測定して評価した。本試験においては、摩耗痕径が小さいほど、摩耗特性に優れることを意味する。
【００７３】
【表１】
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【００７４】
製造例１〜３の潤滑油用添加剤を含有する実施例１〜６の潤滑油組成物は、製造例１〜３の潤滑油用添加剤を含有しない比較例１、２の潤滑油組成物と比較して、良好な摩耗特性を有していた。これらの結果から、本発明の潤滑油組成物が、高荷重の過酷な条件下でも優れた極圧性及び耐摩耗性を有することが確認された。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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