(57)【要約】【課題】ベーンスティックを防止するための部材を追加することなく、ベーンスティックを防止することが可能なターボチャージャの提供にある。【解決手段】タービンホイールと、回動軸を中心に回動可能に設けられ、タービンホイールへの排気ガスの流速を調整する複数の可変ノズルベーン３０と、複数の可変ノズルベーンの回動軸を回動可能に支持する円環状のノズルプレート２６と、可変ノズルベーン３０をノズルプレート２６とともに挟むように配置された円環状のシュラウドプレート４０と、を備えたターボチャージャ１０において、ノズルプレート２６の可変ノズルベーン３０と対向するノズルプレート面４８は、回動軸の軸心Ｑを中心に同心円弧状の切削痕Ｂ１を有する切削面４９を備えた。【選択図】  図５
2018053800.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タービンホイールと、
回動軸を中心に回動可能に設けられ、前記タービンホイールへの排気ガスの流速を調整する複数の可変ノズルベーンと、
前記複数の可変ノズルベーンの回動軸を回動可能に支持する円環状の第１プレートと、
前記可変ノズルベーンを前記第１プレートとともに挟むように配置された円環状の第２プレートと、を備えたターボチャージャにおいて、
前記第１プレートの前記可変ノズルベーンと対向する第１プレート面は、前記回動軸の軸心を中心とした同心円弧状の切削痕を有する第１切削面を備えることを特徴とするターボチャージャ。
【請求項２】
前記第１プレート面は、第１切削面の隣であって少なくとも前記可変ノズルベーンの可動範囲を含む領域に、前記可変ノズルベーンの下流側の端部の回動軌跡と近似する同心円弧状の切削痕を有する第２切削面を備えることを特徴とする請求項１記載のターボチャージャ。
【請求項３】
前記第２プレートの前記可変ノズルベーンと対向する第２プレート面は、前記回動軸の軸心を中心に同心円弧状の切削痕を有する第３切削面を備えることを特徴とする請求項１又は２記載のターボチャージャ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、ターボチャージャに関し、特に、可変ノズル機構を備えたターボチャージャに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のターボチャージャは、タービンホイールにより駆動されるコンプレッサと、タービンホイールへの排気ガスの流速を調整する複数の可変ノズルベーンと、を備えている場合がある。可変ノズルベーンは、円環状の第１プレートと第２プレートとの間に挟まれて配置されており、回動軸を中心に回動可能に設けられている。回動軸には可変ノズルベーンを回動するベーン駆動機構が連結されている。第１プレートと可変ノズルベーンとの間と、第２プレートと可変ノズルベーンとの間には僅かなクリアランスが設けられている。また、回動軸は第１プレートに設けた貫通孔に挿通されているが、貫通孔における回動軸と第１プレートとの間には僅かなクリアランスが設けられている。
【０００３】
ところで、第１プレートは旋盤やフライス盤を用いた切削加工により製作されることがある。この場合、第１プレートにおいて可変ノズルベーンと対向する第１プレート面は、切削により加工された切削面であり、第１プレートの中心を中心とする多数の同心円状の切削痕を有する。従って、可変ノズルベーンの回動軌跡はこれらの切削痕に対して交差し、近似的にはこれらの切削痕とほぼ直交する。しかしながら、これらの同心円状の切削痕は、可変ノズルベーンの回動時に抵抗となって回動を妨げ易くし、ターボチャージャの高温の無潤滑下で作動する状態では、ベーンスティックの発生を助長する。ベーンスティックは、可変ノズルベーンが第１プレートおよび第２プレートの少なくとも一方に当たって回動不可能となる状態を指す。特に、可変ノズルベーンの前縁（上流端）付近が第１プレートと当接するとき、ベーンスティック発生の可能性が高い。
【０００４】
ターボチャージャにおけるベーンスティックを解決する従来技術としては、例えば、特許文献１に開示された可変タービンノズル式過給機が知られている。特許文献１に開示された改変タービンノズル式過給機は、排気タービンにより駆動されるコンプレッサと、排気タービンの上流側にあって基板上に傾動可能に軸支されたベーンの列からなる可変タービンノズルを有する。このベーンの基端面および遊端面に隣接して対向する基板表面およびケーシング内面にセラミック部材が貼設されている。特許文献１に開示された可変タービンノズル式過給機によれば、ベーンの側端面と基板又はケーシングとの間に焼き付き或いはかじりが発生することがなく、ベーンの円滑な作動が常に可能となるとしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実願昭６０−７７２８６号（実開昭６１−１９２５２３号）のマイクロフィルム
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に開示された可変タービンノズル式過給機では、ベーンの側端面と基板又はケーシングとの間に焼き付き或いはかじりの発生を防ぐものの、基板表面およびケーシング内面にセラミック部材を貼設する必要がある。金属製の基板又はケーシングへのセラミック部材の貼設は、ケーシングの高精度の加工や精密なセラミック部材の製作を必要とするほか、部品点数が増えて製作コストの増大を招く。
【０００７】
本発明は上記の問題点に鑑みてなされたもので、本発明の目的は、ベーンスティックを防止するための部材を追加することなく、ベーンスティックを防止することが可能なターボチャージャの提供にある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するために、本発明は、タービンホイールと、回動軸を中心に回動可能に設けられ、前記タービンホイールへの排気ガスの流速を調整する複数の可変ノズルベーンと、前記複数の可変ノズルベーンの回動軸を回動可能に支持する円環状の第１プレートと、前記可変ノズルベーンを前記第１プレートとともに挟むように配置された円環状の第２プレートと、を備えたターボチャージャにおいて、前記第１プレートの前記可変ノズルベーンと対向する第１プレート面は、前記回動軸の軸心を中心とした同心円弧状の切削痕を有する第１切削面を備えることを特徴とする。
【０００９】
本発明では、第１プレートにおける各可変ノズルベーンの回動軸の周りに設けられた第１切削面について、その切削痕が延びる方向を可変ノズルベーンの回動軌跡と一致させている。このため、第１プレートに形成される、タービンホイールの軸心を中心とする同心円弧状の切削痕が、各可変ノズルベーンの回動を妨げることがなくなり、部品を追加することなく第１プレートと可変ノズルベーンとの間におけるベーンスティックの発生を防止することができる。
【００１０】
また、上記のターボチャージャにおいて、前記第１プレート面は、第１切削面の隣であって少なくとも前記可変ノズルベーンの可動範囲を含む領域に、前記可変ノズルベーンの下流側の端部の回動軌跡と近似する同心円弧状の切削痕を有する第２切削面を備える構成であってもよい。
可変ノズルベーンの下流側の端部の回動軌跡と近似する同心円弧状の切削痕を有する第２切削面を第１切削面の隣に備えることにより、第１プレートに形成される、タービンホイールの軸心を中心とする同心円弧状の切削痕が、可変ノズルベーンの下流側の端部の回動を妨げることがなくなり、より効果的に第１プレートと可変ノズルベーンとの間におけるベーンスティックの発生を防止することができる。
【００１１】
また、上記のターボチャージャにおいて、前記第２プレートの前記可変ノズルベーンと対向する第２プレート面は、前記回動軸の軸心を中心に同心円弧状の切削痕を有する第３切削面を備える構成としてもよい。
この場合、第２プレートが切削加工により製作されていても、可変ノズルベーンの回動軌跡と第３切削面の切削痕の延びる方向とが一致する。このため、第２プレートの切削痕が可変ノズルベーンの回動を妨げることがなくなり、部品を追加することなく第２プレートと可変ノズルベーンとの間におけるベーンスティックの発生を防止することができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、ベーンスティックを防止するための部材を追加することなく、ベーンスティックを防止することが可能なターボチャージャを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】第１の実施形態に係るターボチャージャの概略構成を示す縦断面図である。
【図２】ターボチャージャにおける可変ノズルベーン駆動機構の背面図である。
【図３】ターボチャージャにおける可変ノズルベーンの正面である。
【図４】ターボチャージャの要部の拡大縦断面図である。
【図５】（ａ）は可変ノズルベーンを拡大して示す正面図であり、（ｂ）はノズルプレートの要部を拡大して示す正面図である。
【図６】（ａ）は第２の実施形態に係るターボチャージャの可変ノズルベーンを拡大して示す正面図であり、（ｂ）はノズルプレートの要部を拡大して示す正面図である。
【図７】（ａ）は第１の実施形態の変形例に係るターボチャージャの可変ノズルベーンを拡大して示す正面図であり、（ｂ）はノズルプレートの要部を拡大して示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
（第１の実施形態）
以下、第１の実施形態に係るターボチャージャについて図面を参照して説明する。本実施形態のターボチャージャは車両に搭載される車載用のターボチャージャである。この車両には内燃エンジンが搭載されている。内燃エンジンは給気通路を通じて燃焼室に供給される空気と、この燃焼室に供給される燃料との混合気を燃焼する。本実施形態のターボチャージャはこの内燃エンジンに設けられている。本実施形態では、説明の便宜上、図１における右方を一側とし、左方を他側とする。
【００１５】
図１に示すように、ターボチャージャ１０は、ターボチャージャ１０の中央部に位置するベアリングハウジング１１と、ベアリングハウジング１１の一側に備えられたタービン１２と、を備えている。ベアリングハウジング１１の他側には、図示されないコンプレッサが備えられている。ベアリングハウジング１１内には、タービンシャフト１４を回転可能に支持するベアリング１３が収容されている。タービンシャフト１４の一端は、タービンに達しており、タービンシャフト１４の他端はコンプレッサに達している。タービンシャフト１４の軸心Ｐは、図１において左右方向に延びている。
【００１６】
ベアリングハウジング１１の一側にはタービンハウジング１５が接合されている。タービンハウジング１５はタービン１２の外郭をなす。タービンハウジング１５の中心部には、軸心Ｐ方向に延びる円筒状のタービン室１６が形成されている。タービンシャフト１４の一端には、タービン室１６内で回転するタービンホイール１７が固定されている。タービンシャフト１４の他端には、コンプレッサハウジング内で回転するコンプレッサホイール（図示せず）が固定されている。タービンハウジング１５およびコンプレッサハウジングは、それぞれベアリングハウジング１１にボルトにより締結されて固定されている。ベアリングハウジング１１、タービンハウジング１５およびコンプレッサハウジングによって、ターボチャージャ１０のハウジングが構成されている。
【００１７】
図１に示すように、タービンホイール１７は、タービンシャフト１４の一端に固定されるタービンハブ部１８を備えている。タービンハブ部１８の外周面は、タービンホイール１７の背面から前面に向かって径方向外側に延びている。タービンハブ部１８の外周面には、複数のタービン羽根１９が周方向に間隔を置いて設けられている。
【００１８】
タービンハウジング１５内におけるタービン室１６の周りには、渦巻状のスクロール通路２０が形成されている。スクロール通路２０には、排気ガスの入口となるガス取入口（図示せず）が形成されている。このガス取入口は、内燃エンジンの排気マニホールド（図示せず）に接続されている。タービンハウジング１５には、排気ガスを排出するガス排出口２１が形成されている。ガス排出口２１は、排気ガスの出口であり、スクロール通路２０と連通し、排気管（図示せず）に接続されている。タービン１２は、内燃エンジンの排気通路に介装される。
【００１９】
スクロール通路２０は、タービンシャフト１４の径方向においてタービン室１６の外側に形成されている。タービン室１６およびスクロール通路２０は、連通路２２を介して連通する。タービンハウジング１５には、ベアリングハウジング１１側へ向けて延びる膨出部２３が一体に形成されている。膨出部２３は、軸心Ｐを中心とする円環状をなし、タービン室１６の内壁面の一部を構成している。
【００２０】
ターボチャージャ１０は、可変ノズル機構（バリアブルノズル機構）２５を備えている。可変ノズル機構２５は、連通路２２の排気流通面積を変更し、タービンホイール１７に吹き付けられる排気ガスＥの流速を可変とする。可変ノズル機構２５は、排気ガスＥの流速を可変とすることにより、ターボチャージャ１０の回転速度を調整し、内燃エンジンの燃焼室に強制的に送り込まれる空気の量を調整する。
【００２１】
次に、この可変ノズル機構２５の概略構成について説明する。図２、図３および図４に示すように、可変ノズル機構２５は、第１プレートとしてのノズルプレート２６と、ユニゾンリング２７とを備えている。ノズルプレート２６およびユニゾンリング２７は、軸心Ｐを中心とする円環状の形状を有している。
【００２２】
図４に示すように、ノズルプレート２６には複数の軸孔２８が形成されている。複数の軸孔２８は、ノズルプレート２６において軸心Ｐを中心とする円上に位置し、等角度毎に配置されている。軸孔２８には可変ノズルベーン３０に設けられた連結された回動軸３１が挿通されている。軸孔２８および回動軸３１の軸心Ｑは、軸心Ｐと平行である。回動軸３１は、ノズルプレート２６に対して回動可能である。回動軸３１の先端部は、ノズルプレート２６の軸孔２８から突出してベアリングハウジング１１と対向している。回動軸３１の先端部には、アーム３２の基端部が固定されている。回動軸３１の基端部には可変ノズルベーン３０が固定されている。
【００２３】
ユニゾンリング２７における内周面の複数箇所には凹部３３が設けられている。これらの凹部３３には、アーム３２の先端部が係合されている。ユニゾンリング２７は、リンク３４を介してターボチャージャ１０の外部に設けたアクチュエータ（図示せず）により回転される。リンク３４に固定された軸３５にはアーム３６が固定されている。アーム３６の先端部は、ユニゾンリング２７の内周面に設けられた凹部３７に係合されている。ノズルプレート２６には、アーム３６の側部と当接するピン３８が設けられている。ユニゾンリング２７は、アクチュエータの作動によりリンク３４、軸３５、アーム３６を介して軸心Ｐの周りで回動されると、そのユニゾンリング２７の複数の凹部３３に係合している各アーム３２が回動軸３１を中心として同期した状態で回動される。
【００２４】
回動軸３１のそれぞれの回動に伴い、可変ノズルベーン３０が回動軸３１を中心に回動する。可変ノズルベーン３０の回動によって、可変ノズルベーン３０の開度が変化し、連通路２２における排気流通面積が変更される。そして、隣り合う可変ノズルベーン３０間を通じてタービンホイール１７に吹き付けられる排気ガスＥの流速が調整される。
【００２５】
図２では、ピン３８を支点としてアーム３６を反時計回りに回転させると、ユニゾンリング２７は矢印の方向へ回動する。ユニゾンリング２７が反時計回りに回転することにより、回動軸３１が反時計回り方向に回動する。図２における回動軸３１の反時計回りの回動は、図３では回動軸３１の回動は時計回り方向となる。図３における回動軸３１の時計回りの回動は、可変ノズルベーン３０が閉じる側に回動し、タービンホイール１７に吹き付けられる排気ガスＥの流速が高くなる。可変ノズルベーン３０が開く側に回動すると、タービンホイール１７に吹き付けられる排気ガスＥの流速は、可変ノズルベーン３０が閉じる側に回動する場合と比べて低くなる。
【００２６】
可変ノズル機構２５は、軸心Ｐを中心とする円環状のシュラウドプレート４０を備えている。第１プレートとしてのノズルプレート２６と、第２プレートとしてのシュラウドプレート４０とは、回動軸３１の軸心Ｑ方向において、互いに間隔を保って配置されている。ノズルプレート２６とシュラウドプレート４０との間には、可変ノズルベーン３０が位置する。つまり、ノズルプレート２６とシュラウドプレート４０は、可変ノズルベーン３０を間に挟んで配置されている。シュラウドプレート４０は、ノズルプレート２６よりもベアリングハウジング１１から離れた位置に設けられている。本実施形態では、シュラウドプレート４０はプレス成形により形成されている。
【００２７】
図１、図４に示すように、可変ノズルベーン３０には、シュラウドプレート４０へ向けて突出する軸４１が設けられている。軸４１は回動軸３１と同軸である。図４に示すように、シュラウドプレート４０の可変ノズルベーン３０と対向するシュラウドプレート面３９には、軸４１が挿入される有底孔４２が設けられている。軸４１は有底孔４２に挿入されている。従って、可変ノズルベーン３０は、回動軸３１、軸４１による所謂「両持ち」によってノズルプレート２６とシュラウドプレート４０に支持されている。ノズルプレートとシュラウドプレート４０との間には、複数のスペーサ部材４３が設けられている。スペーサ部材４３はシュラウドプレート４０との間の距離を規定する。スペーサ部材４３は、可変ノズルベーン３０と干渉しない位置に設けられている。
【００２８】
シュラウドプレート４０とタービンハウジング１５の膨出部２３との間には、遮蔽部材４５および皿ばね４６が設けられている。遮蔽部材４５は、タービンホイール１７の周囲に配置され、シュラウドプレート４０の外周付近および膨出部２３の先端面と当接する。シュラウドプレート４０および遮蔽部材４５により、スクロール通路と隔絶された空間部４７が形成されている。皿ばね４６は空間部４７内に設けられており、軸心Ｐ方向においてシュラウドプレート４０と遮蔽部材４５とに当接する。皿ばね４６の付勢力は、シュラウドプレート４０をノズルプレート２６側へ押し付ける。
【００２９】
ここで、可変ノズルベーン３０の可動範囲について説明する。図５（ａ）では、実線により示す可変ノズルベーン３０は、連通路２２を最大に開いている状態であり、二点鎖線に示す可変ノズルベーン３０は、連通路２２を最も閉じた状態である。図５（ｂ）では、ノズルプレート２６において可変ノズルベーン３０を外した状態にて、可変ノズルベーン３０の可動範囲Ｓを示すが、可動範囲Ｓは二点鎖線にて囲まれた領域である。
【００３０】
本実施形態のノズルプレート２６は、旋盤、フライス盤を用いた切削加工によい製作されている。ノズルプレート２６における可変ノズルベーン３０と対向する面をノズルプレート面４８とすると、ノズルプレート面４８は、設計上要求されている加工粗さ（ミクロンオーダー）を満たしているものの、切削による複数の切削痕Ａが存在する。複数の切削痕Ａは、工具が備える切削刃により形成される軸心Ｐを中心とする同心円状又は同心円弧状の微細な溝である。複数の切削痕Ａは、ノズルプレート面４８の径方向において微細な凹凸を形成する。
【００３１】
可変ノズルベーン３０の回動軌跡は、複数の切削痕Ａに対して交差しており、近似的には切削痕Ａとほぼ直交する。同心円状の切削痕Ａは、可変ノズルベーン３０の回動時に抵抗となって回動を妨げ易くする。そこで、本実施形態では、ノズルプレート面４８において軸心Ｑを中心とする円形の切削面４９を形成している。切削面４９は第１切削面に相当する。切削面４９には、設計上要求されている加工粗さ（ミクロンオーダー）を満たす条件の複数の切削痕Ｂ１が存在する。切削痕Ｂ１は、軸心Ｑを中心とする同心円状又は同心円弧状の微細な溝である。複数の切削痕Ｂ１を有する切削面４９は、フライス盤を用いた切削加工により形成される。切削痕Ｂ１は切削面４９の面積に対応する回転する切削刃（図示せず）をノズルプレート面４８に押し付けることで形成されるが、あるいは、軸孔２８を中心に回転する切削刃を公転させて形成させてもよい。切削痕Ｂ１の中心と可変ノズルベーン３０の回動軌跡の中心は軸心Ｑと一致し、切削痕Ｂ１は、可変ノズルベーン３０の回動軌跡に沿う。つまり、切削痕Ｂ１は可変ノズルベーン３０の回動軌跡と一致する。
【００３２】
本実施形態の可変ノズルベーン３０では、軸心Ｑから可変ノズルベーン３０の前縁（上流端）ＬＥまでの長さが、軸心Ｑから可変ノズルベーン３０の後縁（下流端）ＴＥまでの長さよりも短い。切削面４９の半径は、軸心Ｑから可変ノズルベーン３０の前縁（上流端）ＬＥまでの長さと一致する。従って、図５（ｂ）に示すように、可変ノズルベーン３０の後縁（下流端）ＴＥ付近は、切削面４９からはみ出る。因みに、軸心Ｑから可変ノズルベーン３０の後縁（下流端）ＴＥまでの長さを半径とする切削面とすると、この切削面は隣の可変ノズルベーン３０の切削面と重複する。この場合、切削面が互いに重複する箇所では、切削痕Ｂ１が互いに交差する。このため、本実施形態は、切削面４９の半径を軸心Ｑから可変ノズルベーン３０の前縁（上流端）ＬＥまでの長さに等しくしている。なお、切削面４９の半径は、軸心Ｑから可変ノズルベーン３０の前縁（上流端）ＬＥまでの長さより僅かに長くしたり、僅かに短くしたりしてもよいが、可変ノズルベーン３０の前縁（上流端）ＬＥにおけるベーンスティックを確実に防止するためには、切削面４９の半径は軸心Ｑから可変ノズルベーン３０の前縁（上流端）ＬＥまでの長さ以上にするのが好ましい。
【００３３】
次に、本実施形態に係るターボチャージャ１０の作用について説明する。内燃エンジンの運転に伴い排出される排気ガスＥは、排気通路を流れる過程でターボチャージャ１０に流入する。流入した排気ガスＥはタービンハウジング１５のスクロール通路２０に沿って流れる。スクロール通路２０を流れる排気ガスＥは連通路２２を通るが、連通路２２を通る際には隣り合う可変ノズルベーン３０間を通る。連通路２２を通過した排気ガスＥは、タービン室１６内のタービンホイール１７に吹き付けられる。
【００３４】
排気ガスＥがタービンホイール１７に吹き付けられることにより、タービンホイール１７は回転駆動される。タービンホイール１７が回転されることにより、タービンホイール１７と同軸上のコンプレッサホイールはタービンホイール１７と一体回転する。その結果、内燃エンジンでは、ピストンの移動に伴って燃焼室内に発生する負圧によって吸入される空気が、ターボチャージャ１０のコンプレッサホイールの回転によって強制的に燃焼室に送り込まれる。つまり、燃焼室への空気の過給により、燃焼室への空気の充填効率が高められる。
【００３５】
ターボチャージャ１０の外部からリンク３４などの操作を通じて可変ノズルベーン３０が回動されることにより、可変ノズルベーン３０の開度が変更される。可変ノズルベーン３０の開度変更により、タービンホイール１７に吹き付けられる排気ガスＥの流速が変更される。その結果、ターボチャージャ１０の回転速度が変更され、内燃エンジンの過給圧が調整される。
【００３６】
ところで、可変ノズルベーン３０の開度が変更されるとき、可変ノズルベーン３０の回動軌跡は軸心Ｑを中心とする円弧を描く。図５（ａ）に示すように、ノズルプレート面４８における切削面４９には、軸心Ｑを中心とする同心円状又は同心円弧状の微細な溝である切削痕Ｂ１が存在する。複数の切削痕Ｂ１は可変ノズルベーン３０の回動軌跡と一致する。このため、可変ノズルベーン３０は回動時に切削痕Ｂ１に沿って変位し、可変ノズルベーン３０の回動は円滑である。なお、可変ノズルベーン３０が切削痕Ａを交差する変位は僅かであり、切削痕Ａによる可変ノズルベーン３０の回動の妨げは殆ど生じない。特に、可変ノズルベーン３０の前縁（上流端）ＬＥ付近がノズルプレート２６と当接しても、切削痕Ａによる回動の妨げはなく、ベーンスティックは防止される。
【００３７】
上記の実施形態に係るターボチャージャは、以下の作用効果を奏する。
（１）ノズルプレート２６における各可変ノズルベーン３０の回動軸３１の回りに設けられた第１切削面である切削面４９について、切削痕Ｂ１が延びる方向を可変ノズルベーン３０の回動軌跡と一致させている。このため、ノズルプレート２６に形成される、タービンホイール１７の軸心Ｐを中心とする同心円弧状の切削痕Ａが、各可変ノズルベーン３０の回動を妨げることがなくなり、部品を追加することなくノズルプレート２６と可変ノズルベーン３０との間におけるベーンスティックの発生を防止することができる。
【００３８】
（２）可変ノズルベーン３０の可動範囲Ｓのうち、回動軸の軸心Ｑを中心とする大半の範囲が、切削痕Ｂ１を有する切削面４９により占められている。特に、可変ノズルベーン３０の前縁（上流端）ＬＥ付近は、切削痕Ｂ１と対向する。このため、可変ノズルベーン３０の前縁（上流端）ＬＥ付近がノズルプレート２６と当接しても、切削痕Ａによる影響を小さくすることができる。
【００３９】
（３）切削面４９の半径は、軸心Ｑから可変ノズルベーン３０の前縁（上流端）ＬＥまでの長さと一致する。従って、可変ノズルベーン３０の後縁（下流端）ＴＥ付近は、切削面４９からはみ出るが、切削面４９は、隣の可変ノズルベーン３０の切削面４９と重複することがない。従って、切削痕Ｂ１が互いに交差する面が形成されることはなく、切削痕Ｂ１が互いに交差する面が可変ノズルベーン３０の回動を妨げることはない。
【００４０】
（第２の実施形態）
次に、第２の実施形態に係るターボチャージャについて説明する。第２の実施形態では、可変ノズルベーンの可動範囲のほぼ全範囲で切削痕Ａが存在しないようにした点で第１の実施形態と異なる。本実施形態では、第１の実施形態と同じ構成については第１の実施形態の説明を援用し、共通の符号を用いる。
【００４１】
図６（ａ）、図６（ｂ）に示すように、本実施形態のターボチャージャ５０では、ノズルプレート面４８において軸心Ｑを中心とする円形の切削面４９が形成されているほか、切削面４９とは別に略三日月状の切削面５１が形成されている。切削面５１は可動範囲Ｓにおいて切削面４９から外れた範囲を含むように形成されている。切削面５１は第２切削面に相当する。切削面５１には設計上要求されている加工粗さ（ミクロンオーダー）を満たす条件の複数の切削痕Ｂ２が存在する。
【００４２】
切削痕Ｂ２は、軸心Ｒを中心とする同心円弧状の微細な溝である。軸心Ｒは軸心Ｑから離れた位置であり、可動範囲Ｓにおいて軸孔２８よりも下流側に位置する。複数の切削痕Ｂ２を有する切削面５１は、フライス盤を用いた切削加工により形成される。軸心Ｒを中心に円形に切削した後に切削面４９を形成することにより、三日月状の切削面５１が形成される。切削痕Ｂ２は切削面５１の面積に対応する回転する切削刃（図示せず）をノズルプレート面４８に押し付けることで形成されるが、あるいは、軸孔２８を中心に回転する切削刃を公転させて形成させてもよい。切削痕Ｂ２の中心となる軸心Ｒは可変ノズルベーン３０の回動軌跡の中心となる軸心Ｑと一致しないが、切削痕Ｂ２は、可変ノズルベーン３０の回動軌跡にほぼ沿う。つまり、切削痕Ｂ２が延びる方向は可変ノズルベーン３０の回動軌跡と近似する。切削面５１の半径は、切削面４９の半径とほぼ同じである。
【００４３】
ところで、可変ノズルベーン３０の回動軸３１は可変ノズルベーン３０の前縁ＬＥに近い位置に設けられている。回動軸３１の軸心Ｑを中心とする切削面４９のみで可変ノズルベーン３０の可動範囲Ｓをカバーしようとすると、切削面４９の半径が大きくなり、切削面４９が隣に位置する可変ノズルベーン３０の可動範囲Ｓと干渉する。一方、切削面４９の半径を隣に位置する可変ノズルベーン３０の可動範囲Ｓと干渉しないように設定すると、可動範囲Ｓにおける可変ノズルベーン３０の後縁ＴＥ付近と対応する範囲には、第１の実施形態のように切削痕Ａが残ることとなる。回動軸の周囲に切削面４９を設けることによって、可変ノズルベーン３０の後縁ＴＥ付近と対応する範囲に残る切削痕Ａが回動する可変ノズルベーン３０へ与える影響を十分に小さくできるが、切削痕Ａの延びる方向と可変ノズルベーン３０の回動軌跡とは互いに交差する状態にあるため、わずかにベーンスティックが発生する可能性がある。そこで、本実施形態では、可変ノズルベーン３０の下流側の端部の回動軌跡と近似する同心円弧状の切削痕Ｂ２を有する切削面５１を切削面４９の隣に形成している。
【００４４】
本実施形態によれば、第１の実施形態の作用効果と同等の作用効果を奏するほか、切削痕Ａによる可変ノズルベーン３０の下流側の端部とノズルプレート２６とのベーンスティックを抑制することができる。即ち、確実にノズルプレート２６と可変ノズルベーン３０との間におけるベーンスティックの発生を防止することができる。
【００４５】
なお、上記の実施形態は、本発明の一実施形態を示すものであり、本発明は、上記の実施形態に限定されるものではなく、下記のように発明の趣旨の範囲内で種々の変更が可能である。
【００４６】
○  第１の実施形態の変形例として、例えば、図７に示すように、切削痕Ｂ１による切削面４９の範囲を可変ノズルベーン３０の後縁ＴＥに達するまで拡大して形成してもよい。本変形例では、まず、可変ノズルベーン３０の軸心Ｑを中心とする最初の切削面４９を形成する。次に、最初の切削面４９の上流側となる隣の可変ノズルベーン３０の軸心Ｑを中心とする２番目の切削面４９を形成する。このため、最初に形成した切削面４９は、２番目に形成した切削面４９の形成により、上流側の一部が欠ける。そして、上流側へ向かって切削面４９を可変ノズルベーン３０毎に順に形成する。これにより、上流側の一部が欠けた切削面４９が順に形成される。ただし、最後に形成された切削面４９は上流側の一部が欠けることはない。また、最初に形成された切削面４９は、上流側の一部が欠けるのみならず最後に形成された切削面４９によって、下流側の一部も欠けたものとなる。従って、最初に形成された切削面４９に対応する可変ノズルベーン３０の後縁ＴＥ付近は、下流側に位置する最後に形成された切削面４９の切削痕Ｂ１に対して変位する。本変形例によれば、第１の実施形態と同等の作用効果を奏する。
【００４７】
○  上記の実施形態では、第２プレートであるシュラウドプレートはプレス成形により形成されたが、第２プレートは切削加工により製作されてもよい。第２プレートが切削加工により製作される場合、２プレートの可変ノズルベーンと対向する第２プレート面に回動軸の軸心を中心に同心円弧状の切削痕を有する第３切削面を備えるようにすればよい。第３切削面は第１切削面と同じ構成とする。この場合、第２プレートが切削加工により製作されていても、可変ノズルベーンの回動軌跡と第３切削面の切削痕が一致する。このため、切削痕が可変ノズルベーンの回動を妨げることはなく、第２プレートの切削痕を原因とするベーンスティックの発生を防止することができる。さらに、第２プレートに可変ノズルベーンの下流側の端部の回動軌跡と近似する同心円弧状の切削痕を有する第４切削面を設けてもよい。第４切削面は第２切削面に相当する。
○  上記の第２の実施形態では、第１切削面が円形であり、第２切削面が三日月状であったため第１プレート面における可変ノズルベーンの可動範囲以外に、同心円状又は同心円弧状の切削痕が存在したが、この限りではない。例えば、可変ノズルベーンの可動範囲のみに同心円弧状の切削痕を存在させるように第１切削面を形成してもよい。
○  上記の実施形態では、可変ノズルベーンが第１プレートおよび第２プレートに「両持ち」により支持されたが、この限りではない。例えば、可変ノズルベーンは回動軸により第１プレートに支持される「片持ち」の構造であってもよい。
【符号の説明】
【００４８】
１０、５０  ターボチャージャ
１１  ベアリングハウジング
１２  タービン
１５  タービンハウジング
１６  タービン室
１７  タービンホイール
２０  スクロール通路
２２  連通路
２５  可変ノズル機構
２６  ノズルプレート（第１プレート）
２７  ユニゾンリング
２８  軸孔
３０  可変ノズルベーン
３１  回動軸
３２  アーム
３４  リンク
４０  シュラウドプレート（第２プレート）
４７  ノズルプレート面
４８  切削面（第１切削面）
５１  切削面（第２切削面）
Ａ、Ｂ１、Ｂ２  切削痕
Ｐ、Ｑ、Ｒ  軸心
Ｅ  排気ガス
Ｓ  可動範囲
ＬＥ  前縁
ＴＥ  後縁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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