(57)【要約】【課題】燃料噴射による第１燃料貯蔵部材と第２燃料貯蔵部材との間の圧力脈動の伝搬に起因した共鳴現象が生じている場合であっても、燃料噴射精度を高く維持できるようにした内燃機関の燃料噴射制御装置を提供する。【解決手段】低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力は、圧力センサ７０によって検出され、ＣＰＵ６２は、圧力センサ７０によって検出される圧力Ｐｄに基づき、低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力脈動を推定し、推定した圧力脈動に基づき、低圧デリバリパイプ１０ａからの燃料を噴射するポート噴射弁１２ａを操作する。また、ＣＰＵ６２は、低圧デリバリパイプ１０ｂ内の圧力脈動が低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力脈動とは逆位相となるとして、低圧デリバリパイプ１０ｂ内の圧力脈動を推定し、推定した圧力脈動に基づき、低圧デリバリパイプ１０ｂからの燃料を噴射するポート噴射弁１２ｂを操作する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１気筒に燃料を供給するための燃料噴射弁である第１燃料噴射弁に接続されて該第１燃料噴射弁に供給する燃料を貯蔵する第１燃料貯蔵部材と、前記第１気筒とは異なる第２気筒に燃料を供給するための燃料噴射弁である第２燃料噴射弁に接続されて該第２燃料噴射弁に供給する燃料を貯蔵する燃料貯蔵部材であって前記第１燃料貯蔵部材とは異なる第２燃料貯蔵部材と、を備え、前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材が連通状態とされている内燃機関に適用され、
前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力および前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定する推定処理と、
前記推定処理によって推定された圧力であって燃料噴射期間における圧力が高い場合に低い場合よりも前記燃料噴射期間が長くなるように前記第１燃料噴射弁および前記第２燃料噴射弁を操作する噴射弁操作処理と、を実行し、
前記推定処理は、前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を検出する圧力センサの検出値に基づき、前記第１燃料貯蔵部材内の脈動の周期を前記第１燃料貯蔵部材側における燃料噴射の間隔に応じて定めて前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定し、前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相が前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相とは逆位相であるとして前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定する処理である内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項２】
前記内燃機関のクランク軸の回転速度を取得する速度取得処理を実行し、
前記速度取得処理によって取得された回転速度が所定範囲内の速度であることを条件に、前記推定処理によって推定される圧力を前記噴射弁操作処理に利用する請求項１記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項３】
前記内燃機関は、前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材に燃料を供給するフィードポンプを備え、
前記第１燃料貯蔵部材内の圧力および前記第２燃料貯蔵部材内の圧力の目標値を可変設定する目標値可変処理と、
前記第１燃料貯蔵部材内の圧力および前記第２燃料貯蔵部材内の圧力を前記目標値に制御すべく前記フィードポンプを操作するポンプ操作処理と、
前記第１燃料貯蔵部材内の圧力および前記第２燃料貯蔵部材内の圧力が高い場合に低い場合よりも前記所定範囲を高回転領域とする範囲可変処理と、を実行する請求項２記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項４】
前記燃料の温度を取得する温度取得処理と、
前記温度が低い場合に高い場合よりも前記所定範囲を高回転領域とする範囲可変処理と、を実行する請求項２または３記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項５】
前記第１燃料噴射弁は、前記内燃機関の吸気通路に燃料を噴射する第１ポート噴射弁であり、
前記第２燃料噴射弁は、前記内燃機関の吸気通路に燃料を噴射する第２ポート噴射弁であり、
前記内燃機関は、前記第１気筒の燃焼室に燃料を噴射する第１筒内噴射弁に接続されて該第１筒内噴射弁に供給する燃料を貯蔵する第１高圧貯蔵部材と、前記第２気筒の燃焼室に燃料を噴射する第２筒内噴射弁に接続されて該第２筒内噴射弁に供給する燃料を貯蔵する第２高圧貯蔵部材と、前記第１高圧貯蔵部材内の燃料の圧力が前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力よりも高くなるように高圧の前記燃料を前記第１高圧貯蔵部材に供給して且つ前記第２高圧貯蔵部材内の燃料の圧力が前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力よりも高くなるように高圧の前記燃料を前記第２高圧貯蔵部材に供給する高圧燃料ポンプと、を備え、前記第１ポート噴射弁および前記第２ポート噴射弁による燃料噴射に起因した圧力脈動が前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材間を伝搬することによって共鳴が生じる回転速度領域である低圧間共鳴速度領域と、前記高圧燃料ポンプの動作に起因した圧力脈動が前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材において反射することによって共鳴が生じる回転速度領域である高圧ポンプ起因速度領域とが重ならないように設計されており、
前記所定範囲は、前記低圧間共鳴速度領域に設定され、
前記推定処理は、前記高圧ポンプ起因速度領域において、前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を検出する圧力センサの検出値に基づき、前記第１燃料貯蔵部材内の脈動の周期を前記高圧燃料ポンプの動作の周期に応じて定めて前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定し、前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相を、前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相と同位相であると推定する処理を含み、
前記噴射弁操作処理は、前記高圧ポンプ起因速度領域において、前記推定処理によって推定された前記燃料噴射期間における圧力が高い場合に低い場合よりも前記燃料噴射期間が長くなるように前記第１ポート噴射弁および前記第２ポート噴射弁を操作する処理を含む請求項２〜４のいずれか１項に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項６】
前記高圧燃料ポンプは、前記第１高圧貯蔵部材内の燃料の圧力が前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力よりも高くなるように高圧の前記燃料を前記第１高圧貯蔵部材に供給する第１高圧燃料ポンプと、前記第２高圧貯蔵部材内の燃料の圧力が前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力よりも高くなるように高圧の前記燃料を前記第２高圧貯蔵部材に供給する第２高圧燃料ポンプと、を含み、
前記第１高圧燃料ポンプおよび前記第２高圧燃料ポンプは、吸入した燃料のうちの少なくとも一部の吐き戻しを許容することによって吐出量を調整するための吐出調量弁を備え、
前記第１高圧燃料ポンプおよび前記第２高圧燃料ポンプのうちのいずれか一方が燃料を吸入する工程において他方が燃料を吐出する請求項５記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の燃料噴射制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
たとえば下記の特許文献１には、Ｖ型６気筒の内燃機関における３個の気筒に燃料を供給するためのポート噴射弁と、残りの３個の気筒に燃料を供給するためのポート噴射弁とに、互いに異なる低圧側デリバリパイプ（第１燃料貯蔵部材、第２燃料貯蔵部材）から燃料を供給するものが記載されている。この内燃機関は、第１燃料貯蔵部材および第２燃料貯蔵部材のうちの第１燃料貯蔵部材内の圧力を検出する圧力センサを備え、この圧力センサの検出値に基づき、第１燃料貯蔵部材および第２燃料貯蔵部材に接続されたポート噴射弁を操作する（段落「００３９」，「００７６」）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−２２２０２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上記のように第１燃料貯蔵部材および第２燃料貯蔵部材を備える場合、第１燃料貯蔵部材および第２燃料貯蔵部材のうちのいずれか一方に接続されたポート噴射弁の燃料噴射に起因した圧力脈動が、第１燃料貯蔵部材と第２燃料貯蔵部材との間を往復する圧力の伝搬が生じる。第１燃料貯蔵部材と第２燃料貯蔵部材との間を伝搬する圧力の脈動が、他の燃料噴射に起因した圧力脈動によって強められる共鳴が生じると、第１燃料貯蔵部材内の圧力の脈動や第２燃料貯蔵部材内の圧力の脈動が大きくなる。しかも、そのとき、第１燃料貯蔵部材における圧力脈動と第２燃料貯蔵部材における圧力脈動とが逆位相となることが発明者によって見出された。そのため、上記圧力センサによって検出された圧力を用いて第１燃料貯蔵部材内の圧力および第２燃料貯蔵部材内の圧力が互いに等しいと仮定して第１燃料貯蔵部材および第２燃料貯蔵部材のそれぞれに接続されたポート噴射弁を操作する場合、燃料噴射精度が低下する。
【０００５】
本発明は、そうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、燃料噴射による第１燃料貯蔵部材と第２燃料貯蔵部材との間の圧力脈動の伝搬に起因した共鳴現象が生じている場合であっても、燃料噴射精度を高く維持できるようにした内燃機関の燃料噴射制御装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以下、上記課題を解決するための手段およびその作用効果について記載する。
１．内燃機関の燃料噴射制御装置は、第１気筒に燃料を供給するための燃料噴射弁である第１燃料噴射弁に接続されて該第１燃料噴射弁に供給する燃料を貯蔵する第１燃料貯蔵部材と、前記第１気筒とは異なる第２気筒に燃料を供給するための燃料噴射弁である第２燃料噴射弁に接続されて該第２燃料噴射弁に供給する燃料を貯蔵する燃料貯蔵部材であって前記第１燃料貯蔵部材とは異なる第２燃料貯蔵部材と、を備え、前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材が連通状態とされている内燃機関に適用され、前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力および前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定する推定処理と、前記推定処理によって推定された圧力であって燃料噴射期間における圧力が高い場合に低い場合よりも前記燃料噴射期間が長くなるように前記第１燃料噴射弁および前記第２燃料噴射弁を操作する噴射弁操作処理と、を実行し、前記推定処理は、前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を検出する圧力センサの検出値に基づき、前記第１燃料貯蔵部材内の脈動の周期を前記第１燃料貯蔵部材側における燃料噴射の間隔に応じて定めて前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定し、前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相が前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相とは逆位相であるとして前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定する処理である。
【０００７】
燃料噴射に起因して第１燃料貯蔵部材と第２燃料貯蔵部材との間の圧力脈動の伝搬に起因した共鳴現象が生じている場合、第１燃料貯蔵部材内の圧力脈動の周期は、第１燃料貯蔵部材側の燃料噴射の間隔に応じて定まる。このため、上記構成では、第１燃料貯蔵部材内の圧力の検出値に加えて、第１燃料貯蔵部材側の燃料噴射の間隔に基づき、第１燃料貯蔵部材内の圧力を推定する。また、上記構成では、第２燃料貯蔵部材内の圧力については、第１燃料貯蔵部材内の圧力とは逆位相となるとしてその圧力を推定する。そして推定した圧力に基づき燃料噴射弁を操作することにより、第１燃料貯蔵部材と第２燃料貯蔵部材との間の圧力脈動の伝搬に起因した共鳴現象が生じている場合であっても、燃料噴射精度を高く維持できる。
【０００８】
２．上記１記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、前記内燃機関のクランク軸の回転速度を取得する速度取得処理を実行し、前記速度取得処理によって取得された回転速度が所定範囲内の速度であることを条件に、前記推定処理によって推定される圧力を前記噴射弁操作処理に利用する。
【０００９】
燃料噴射に起因して第１燃料貯蔵部材と第２燃料貯蔵部材との間の圧力脈動の伝搬に起因した共鳴現象が生じるのは、第１燃料貯蔵部材と第２燃料貯蔵部材との間を圧力脈動が往復する過程において他の燃料噴射に起因した圧力脈動との強めあいが生じる場合である。ここで、第１燃料貯蔵部材と第２燃料貯蔵部材との間を圧力脈動が伝搬する速度は、内燃機関のクランク軸の回転速度にほぼ依存しないと考えられる一方、燃料噴射の時間間隔は回転速度に直接的に依存する。したがって、上記共鳴が生じる領域は、回転速度が所定の領域内にあるときとなる。このため、上記構成では、共鳴現象が生じると想定される所定範囲内の速度となるときに、推定処理によって推定される圧力に基づき燃料噴射弁を操作する。
【００１０】
３．上記２記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、前記内燃機関は、前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材に燃料を供給するフィードポンプを備え、前記第１燃料貯蔵部材内の圧力および前記第２燃料貯蔵部材内の圧力の目標値を可変設定する目標値可変処理と、前記第１燃料貯蔵部材内の圧力および前記第２燃料貯蔵部材内の圧力を前記目標値に制御すべく前記フィードポンプを操作するポンプ操作処理と、前記第１燃料貯蔵部材内の圧力および前記第２燃料貯蔵部材内の圧力が高い場合に低い場合よりも前記所定範囲を高回転領域とする範囲可変処理と、を実行する。
【００１１】
燃料の圧力が高い場合には低い場合と比較すると、第１燃料貯蔵部材と第２燃料貯蔵部材との間を圧力脈動が伝搬する伝搬速度が高くなる傾向があることが発明者によって見出された。これは、共鳴現象が生じる回転速度領域が、燃料の圧力が高い場合には低い場合と比較すると高くなることを意味する。このため、上記構成では、範囲可変処理を実行することとした。
【００１２】
４．上記２または３記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、前記燃料の温度を取得する温度取得処理と、前記温度が低い場合に高い場合よりも前記所定範囲を高回転領域とする範囲可変処理と、を実行する。
【００１３】
燃料の温度が低い場合には高い場合と比較すると、第１燃料貯蔵部材と第２燃料貯蔵部材との間を圧力脈動が伝搬する伝搬速度が高くなる傾向があることが発明者によって見出された。これは、共鳴現象が生じる回転速度領域が、燃料の温度が低い場合には高い場合と比較すると高くなることを意味する。このため、上記構成では、範囲可変処理を実行することとした。
【００１４】
５．上記２〜４のいずれか１つに記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、前記第１燃料噴射弁は、前記内燃機関の吸気通路に燃料を噴射する第１ポート噴射弁であり、
前記第２燃料噴射弁は、前記内燃機関の吸気通路に燃料を噴射する第２ポート噴射弁であり、前記内燃機関は、前記第１気筒の燃焼室に燃料を噴射する第１筒内噴射弁に接続されて該第１筒内噴射弁に供給する燃料を貯蔵する第１高圧貯蔵部材と、前記第２気筒の燃焼室に燃料を噴射する第２筒内噴射弁に接続されて該第２筒内噴射弁に供給する燃料を貯蔵する第２高圧貯蔵部材と、前記第１高圧貯蔵部材内の燃料の圧力が前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力よりも高くなるように高圧の前記燃料を前記第１高圧貯蔵部材に供給して且つ前記第２高圧貯蔵部材内の燃料の圧力が前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力よりも高くなるように高圧の前記燃料を前記第２高圧貯蔵部材に供給する高圧燃料ポンプと、を備え、前記第１ポート噴射弁および前記第２ポート噴射弁による燃料噴射に起因した圧力脈動が前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材間を伝搬することによって共鳴が生じる回転速度領域である低圧間共鳴速度領域と、前記高圧燃料ポンプの動作に起因した圧力脈動が前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材において反射することによって共鳴が生じる回転速度領域である高圧ポンプ起因速度領域とが重ならないように設計されており、前記所定範囲は、前記低圧間共鳴速度領域に設定され、前記推定処理は、前記高圧ポンプ起因速度領域において、前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を検出する圧力センサの検出値に基づき、前記第１燃料貯蔵部材内の脈動の周期を前記高圧燃料ポンプの動作の周期に応じて定めて前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定し、前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相を、前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相と同位相であると推定する処理を含み、前記噴射弁操作処理は、前記高圧ポンプ起因速度領域において、前記推定処理によって推定された前記燃料噴射期間における圧力が高い場合に低い場合よりも前記燃料噴射期間が長くなるように前記第１ポート噴射弁および前記第２ポート噴射弁を操作する処理を含む。
【００１５】
上記実施形態では、低圧間共鳴速度領域と、高圧ポンプ起因共鳴速度領域とが重ならないように設定することにより、低圧間共鳴速度領域において、第１燃料貯蔵部材内の圧力の脈動の位相と第２燃料貯蔵部材内の圧力の脈動の位相とが逆であるとした推定処理の精度を高めることができる。
【００１６】
ところで、高圧ポンプ起因速度領域においては、高圧燃料ポンプの動作に起因して生じた圧力脈動が、第１燃料貯蔵部材や第２燃料貯蔵部材に伝搬した後反射し高圧燃料ポンプに戻ったときに、その戻った圧力脈動と上記動作に起因して生じた新たな圧力脈動とが強め合う。したがって、高圧ポンプ起因速度領域においては、これら第１燃料貯蔵部材内の圧力の脈動の位相と第２燃料貯蔵部材内の圧力の脈動の位相とは、互いに等しいと考えられる。そこで上記構成では、第１燃料貯蔵部材内の圧力の脈動の位相と第２燃料貯蔵部材内の圧力の脈動の位相とを同位相として推定することにより、高圧ポンプ起因速度領域において第１ポート噴射弁および第２ポート噴射弁の燃料噴射精度を高く維持することができる。
【００１７】
６．上記５記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、前記高圧燃料ポンプは、前記第１高圧貯蔵部材内の燃料の圧力が前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力よりも高くなるように高圧の前記燃料を前記第１高圧貯蔵部材に供給する第１高圧燃料ポンプと、前記第２高圧貯蔵部材内の燃料の圧力が前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力よりも高くなるように高圧の前記燃料を前記第２高圧貯蔵部材に供給する第２高圧燃料ポンプと、を含み、前記第１高圧燃料ポンプおよび前記第２高圧燃料ポンプは、吸入した燃料のうちの少なくとも一部の吐き戻しを許容することによって吐出量を調整するための吐出調量弁を備え、前記第１高圧燃料ポンプおよび前記第２高圧燃料ポンプのうちのいずれか一方が燃料を吸入する工程において他方が燃料を吐出する。
【００１８】
上記構成では、高圧燃料ポンプが吐出調量弁を備えるため、一旦吸入した燃料の一部が上流側に吐き戻されうる。そして、この場合、燃料の吸入および吐き戻しによって高圧燃料ポンプの上流側に圧力脈動が生じうる。ここで、上記構成では、第１高圧燃料ポンプおよび第２高圧燃料ポンプのうちのいずれか一方が燃料を吸入する工程において他方が燃料を吐出するようにすることにより、単一の高圧燃料ポンプとその上流側との燃料のやりとりと比較すると、第１高圧燃料ポンプおよび第２高圧燃料ポンプとそれらの上流側との間での正味の燃料のやりとりを抑制できる。このため、単一の高圧燃料ポンプが上流側に生じさせる圧力脈動よりも、第１高圧燃料ポンプおよび第２高圧燃料ポンプの上流側に生じる圧力脈動を低減できる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】第１の実施形態にかかる燃料噴射制御装置および内燃機関を示す図。
【図２】同実施形態にかかるポート噴射弁と筒内噴射弁との噴き分けを示す図。
【図３】（ａ）〜（ｃ）は、１次の低圧デリバリ間共鳴のメカニズムを示す図。
【図４】（ａ）〜（ｇ）は、１／３次の低圧デリバリ間共鳴のメカニズムを示す図。
【図５】（ａ）〜（ｃ）は、１次の高圧ポンプ起因共鳴のメカニズムを示す図。
【図６】（ａ）〜（ｃ）は、同実施形態にかかる共鳴領域を示す図。
【図７】同実施形態にかかる操作信号生成処理を示すブロック図。
【図８】同実施形態にかかるポート噴射弁の操作信号の生成処理の手順を示す流れ図。
【図９】（ａ）〜（ｄ）は、同実施形態の比較例における燃料噴射制御を示すタイムチャート。
【図１０】第２の実施形態にかかるポート噴射弁の操作信号の生成処理の手順を示す流れ図。
【図１１】第３実施形態にかかるポート噴射弁の操作信号の生成処理の手順を示す流れ図。
【図１２】（ａ）および（ｂ）は、上記各実施形態の変形例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
＜第１の実施形態＞
以下、内燃機関の燃料噴射制御装置にかかる第１の実施形態について図面を参照しつつ説明する。
【００２１】
図１に示す内燃機関ＣＥは、４ストロークを１燃焼サイクルとするＶ型６気筒の内燃機関である。内燃機関ＣＥは、吸気通路に燃料を噴射する燃料噴射弁として、第１バンクの３個の気筒に割り当てられた３個のポート噴射弁１２ａと、残りの３個の気筒、すなわち第２バンクの３個の気筒に割り当てられた３個のポート噴射弁１２ｂとを備えている。そして、第１バンクのポート噴射弁１２ａは、低圧デリバリパイプ１０ａ内の燃料を吸気通路に噴射し、第２バンクのポート噴射弁１２ｂは、低圧デリバリパイプ１０ｂ内の燃料を吸気通路に噴射する。また、内燃機関ＣＥは、各気筒の燃焼室に燃料を噴射する燃料噴射弁として、第１バンクの３個の気筒に割り当てられた３個の筒内噴射弁２２ａと第２バンクの３個の気筒に割り当てられた３個の筒内噴射弁２２ｂとを備えている。第１バンクの各筒内噴射弁２２ａは、高圧デリバリパイプ２０ａ内の燃料を第１バンクの各気筒の燃焼室に噴射し、第２バンクの各筒内噴射弁２２ｂは、高圧デリバリパイプ２０ｂ内の燃料を第２バンクの各気筒の燃焼室に噴射する。
【００２２】
低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂおよび高圧デリバリパイプ２０ａ，２０ｂには、燃料タンク３０内の燃料が供給される。すなわち、燃料タンク３０内の燃料は、電動式のフィードポンプ３２によって吸入されて下流側燃料通路３４に吐出される。下流側燃料通路３４は、分岐部３６において、ポート側通路１４および筒内側通路２４に分岐している。ポート側通路１４は、低圧デリバリパイプ１０ａに接続された第１低圧燃料通路１８ａと低圧デリバリパイプ１０ｂに接続された第２低圧燃料通路１８ｂと、第１低圧燃料通路１８ａおよび第２低圧燃料通路１８ｂの上流においてそれらが合流した通路である、合流通路１６と、を備えている。
【００２３】
なお、本実施形態において、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂは、金属製であり、第１低圧燃料通路１８ａおよび第２低圧燃料通路１８ｂならびに合流通路１６は、可撓性を有した部材（たとえばナイロン）によって形成されている。第１低圧燃料通路１８ａおよび第２低圧燃料通路１８ｂを可撓性を有した部材にて構成したのは、内燃機関ＣＥの振動によって、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂが燃料タンク３０に対して相対的に変位することを容易とするためのものである。また、第１低圧燃料通路１８ａと第２低圧燃料通路１８ｂとは、公差を除き、通路の長さや、流路断面積が等しい。また、第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａと第２バンクの低圧デリバリパイプ１０ｂとは、公差を除き、同一寸法とされている。これは、ポート側通路１４のうちの合流通路１６よりも下流において、第１バンク側の燃料の経路と第２バンク側の燃料の経路とを対称的な構造とするための設定である。
【００２４】
筒内側通路２４には、第１バンクの高圧燃料ポンプ４０ａおよび第２バンクの高圧燃料ポンプ４０ｂが接続されている。高圧燃料ポンプ４０ａには、筒内側通路２４に接続される燃料室４１ａが形成されており、燃料室４１ａ内には、圧力脈動を減衰させるためのパルセーションダンパ４２ａが備えられている。燃料室４１ａは、加圧室４３ａに接続されており、電子制御式の吐出調量弁４４ａが開弁状態である場合、燃料室４１ａと加圧室４３ａとが連通状態とされる一方、吐出調量弁４４ａが閉弁状態である場合、燃料室４１ａと加圧室４３ａとが互いに遮断される。加圧室４３ａの容積は、第１バンクのカム軸５０ａに連結されたカム５２ａの回転に伴うプランジャ４５ａの変位によって拡大および縮小を繰り返す。
【００２５】
吐出調量弁４４ａが閉弁状態とされるときにプランジャ４５ａの変位に伴って加圧室４３ａの容積が縮小すると、加圧室４３ａ内の燃料は、逆止弁４６ａを介して高圧デリバリパイプ２０ａに吐出される。ここで、逆止弁４６ａは、加圧室４３ａ側の圧力が高圧デリバリパイプ２０ａ側の圧力よりも高いことを条件に開弁する。なお、加圧室４３ａと高圧デリバリパイプ２０ａとは、さらに、逆止弁４７ａを介して接続されている。逆止弁４７ａは、高圧デリバリパイプ２０ａ側の圧力が加圧室４３ａ側の圧力よりも高いことを条件に開弁する。
【００２６】
なお、第２バンクの高圧燃料ポンプ４０ｂの構成は、第１バンクの高圧燃料ポンプ４０ａの構成と同じである。図１において、高圧燃料ポンプ４０ｂの各部材の符号は、対応する高圧燃料ポンプ４０ａの各部材の符号のうちの末尾の「ａ」を「ｂ」に代えたものとなっている。ちなみに、高圧燃料ポンプ４０ｂは、第２バンクのカム軸５０ｂに連結されたカム５２ｂによって駆動される。
【００２７】
高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂは、４ストロークに３回、加圧室４３ａ，４３ｂの容積が拡大および縮小する。ただし、本実施形態では、加圧室４３ａの容積が最小となるときに加圧室４３ｂの容積が最大となるように、カム５２ａ，５２ｂが配置されている。
【００２８】
制御装置６０は、中央処理装置（ＣＰＵ６２）、ＲＯＭ６４およびＲＡＭ６６を備えている。そして、制御装置６０は、内燃機関ＣＥを制御対象とし、内燃機関ＣＥの制御量（トルク、排気成分）を制御するために、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂや筒内噴射弁２２ａ，２２ｂ、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂ、フィードポンプ３２等の各種アクチュエータを操作する。この際、制御装置６０は、圧力センサ７０によって検出される第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａ内の燃料の圧力Ｐｄ、クランク角センサ７２によって検出されるクランク軸の回転角度（クランク角θ）を参照する。またこの際、制御装置６０は、燃温センサ７４によって検出される低圧デリバリパイプ１０ａ内の燃料の温度（燃温Ｔｆ）、エアフローメータ７６によって検出される吸入空気量Ｇａを参照する。
【００２９】
制御装置６０は、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂと筒内噴射弁２２ａ，２２ｂとを適宜使い分けて燃料噴射制御を実行する。図２に、本実施形態にかかる燃料噴射制御に利用する噴射弁と、内燃機関ＣＥの回転速度ＮＥおよび負荷にて定まる動作点との関係を示す。
【００３０】
図２に示すように、本実施形態では、相対的に、低回転、低負荷の領域において、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂのみを用いて燃料噴射制御を実行し（図２において、「ポート」と表記）、高回転、高負荷の領域において、筒内噴射弁２２ａ，２２ｂのみを用いて燃料噴射を実行する（図２において、「直噴」と表記）。そして、それらの間の領域において、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂと筒内噴射弁２２ａ，２２ｂとの双方を用いて燃料噴射制御を実行する（図２において、「ポート＋直噴」と表記）。なお、制御装置６０は、回転速度ＮＥを、クランク角センサ７２によって検出されるクランク角θに基づき算出し、負荷を、回転速度ＮＥおよび吸入空気量Ｇａに基づき算出する。
【００３１】
本実施形態では、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂを用いて燃料噴射を実行する場合、噴射圧を可変設定する制御を実行する。すなわち、制御装置６０は、内燃機関ＣＥの動作点に応じて目標値を可変設定し、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の燃料の圧力を目標値に制御するために、フィードポンプ３２を操作する。ちなみに、本実施形態にかかる低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂは、いわゆるリターンレス構造を有する。リターンレス構造は、圧力を上記目標値に調整する機械式の部材を低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂに備えていない構造である。なお、リターンレス構造は、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂの信頼性の低下が懸念されるほどの高圧である規定値以上の圧力において、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の燃料を燃料タンク３０側に戻す安全弁等を備えていないことについては、これを意味するものではない。
【００３２】
制御装置６０は、回転速度ＮＥおよび負荷に基づき、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂに対する噴射量指令値Ｑ＊が定まると、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力が高い場合に低い場合よりも噴射時間を短く設定することにより、実際の噴射量を噴射量指令値Ｑ＊に制御する。ここで、制御装置６０は、共鳴現象に起因して圧力脈動が顕著となる領域を除き、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力として、圧力センサ７０によって検出される圧力Ｐｄの平均値を用いる。
【００３３】
次に、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力の脈動を大きくする共鳴現象について説明する。本実施形態では、共鳴現象として、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂによる燃料噴射に起因した圧力脈動が低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ間を伝搬することに起因したもの（以下、低圧デリバリ間共鳴）と、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂの動作に起因したもの（以下、高圧ポンプ起因共鳴）をターゲットとする。
【００３４】
図３に、低圧デリバリ間共鳴のうちの１次の共鳴現象の発生メカニズムを示す。なお、図３では、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂに、燃料噴射の順に番号を付与しており、以下では、燃料を１番目に噴射する気筒を第１噴射気筒、２番目に噴射する気筒を第２噴射気筒、などと称する。図３に示すように、本実施形態では、第１バンクのポート噴射弁１２ａによる燃料噴射の前および後には、必ず第２バンクのポート噴射弁１２ｂによる燃料噴射がなされる。また、第２バンクのポート噴射弁１２ｂによる燃料噴射の前および後には、必ず第１バンクのポート噴射弁１２ａによる燃料噴射がなされる。
【００３５】
図３（ａ）に示すように、第１噴射気筒のポート噴射弁１２ａから燃料が噴射されると、第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａ内に圧力脈動が生じる。この圧力脈動は、第１低圧燃料通路１８ａおよび第２低圧燃料通路１８ｂを介して第２バンクの低圧デリバリパイプ１０ｂに伝搬する。図３（ｂ）に示すように、圧力脈動が低圧デリバリパイプ１０ｂに伝達されるときに第２噴射気筒のポート噴射弁１２ｂからの燃料噴射によって低圧デリバリパイプ１０ｂに圧力脈動が生じる場合、第２噴射気筒のポート噴射弁１２ｂからの燃料噴射に起因した圧力脈動と第１バンクから伝搬した圧力脈動とが強め合って共鳴が生じる。同様に、図３（ｃ）に示すように、第２噴射気筒のポート噴射弁１２ｂからの燃料噴射に起因した圧力脈動が第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａに到達するときに、第３噴射気筒のポート噴射弁１２ａからの燃料噴射によって低圧デリバリパイプ１０ａに圧力脈動が生じる場合、共鳴が生じる。また、図３（ｃ）に示すように、第１噴射気筒の燃料噴射に起因した圧力脈動が第２バンクの低圧デリバリパイプ１０ｂにて反射した後、第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａに到達するときに、第３噴射気筒のポート噴射弁１２ａからの燃料噴射によって低圧デリバリパイプ１０ａに圧力脈動が生じる場合、共鳴が生じる。
【００３６】
このように、第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａおよび第２バンクの低圧デリバリパイプ１０ｂのうちの一方における燃料噴射に起因する圧力脈動が、第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａと第２バンクの低圧デリバリパイプ１０ｂとの間を１往復したときに一方における燃料噴射に起因する圧力脈動が生じる場合、１次の共鳴現象が生じる。
【００３７】
なお、第１噴射気筒のポート噴射弁１２ａと第２噴射気筒のポート噴射弁１２ｂとの間の圧力脈動の伝搬経路と、第２噴射気筒のポート噴射弁１２ｂと第３噴射気筒のポート噴射弁１２ａとの間の圧力脈動の伝搬経路とでは、長さが異なりうる。しかし、本実施形態では、第１バンクのポート噴射弁１２ａと第２バンクのポート噴射弁１２ｂとの間の圧力脈動の伝搬経路の長さのばらつきは、共鳴現象を考える際、無視できる。これは、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力の伝搬速度が、第１低圧燃料通路１８ａ内の圧力の伝搬速度および第２低圧燃料通路１８ｂ内の圧力の伝搬速度よりも十分に大きいためである。このため、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂにおけるポート噴射弁１２ａ，１２ｂの接続箇所の相違に起因した伝搬経路の長さの相違は、共鳴現象を考える際、無視できる。ちなみに、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力の伝搬速度が、第１低圧燃料通路１８ａ内の圧力の伝搬速度および第２低圧燃料通路１８ｂ内の圧力の伝搬速度よりも十分に大きくなるのは、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂと比較して、第１低圧燃料通路１８ａの剛性および第２低圧燃料通路１８ｂの剛性が低いためである。すなわち、圧力脈動の伝搬速度は、体積弾性率が高いほど高くなるのであるが、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂの剛性が第１低圧燃料通路１８ａの剛性および第２低圧燃料通路１８ｂの剛性よりも高いために、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の燃料の方が体積弾性率が高くなり、圧力脈動の伝搬速度が高くなる。
【００３８】
図４に、低圧デリバリ間共鳴のうちの１／３次の共鳴現象の発生メカニズムを示す。
図４（ａ）に示すように、第１噴射気筒のポート噴射弁１２ａから燃料が噴射されると、第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａ内に圧力脈動が生じる。この圧力脈動は、図４（ｂ）に示すように、第１低圧燃料通路１８ａおよび第２低圧燃料通路１８ｂを介して第２バンクの低圧デリバリパイプ１０ｂに伝搬し、低圧デリバリパイプ１０ｂで反射する。そして、図４（ｃ）に示すように第２低圧燃料通路１８ｂおよび第１低圧燃料通路１８ａを介して第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａに伝搬して、低圧デリバリパイプ１０ａで反射する。そして、図４（ｄ）に示すように、低圧デリバリパイプ１０ａにて反射した圧力脈動が、第１低圧燃料通路１８ａおよび第２低圧燃料通路１８ｂを介して第２バンクの低圧デリバリパイプ１０ｂに伝搬するときに、第２噴射気筒のポート噴射弁１２ｂからの燃料噴射によって低圧デリバリパイプ１０ｂに圧力脈動が生じる場合、共鳴現象が生じる。
【００３９】
同様に、第２噴射気筒のポート噴射弁１２ｂからの燃料噴射によって低圧デリバリパイプ１０ｂに生じた圧力脈動や低圧デリバリパイプ１０ｂで反射した圧力脈動は、図４（ｅ）に示すように、第２低圧燃料通路１８ｂおよび第１低圧燃料通路１８ａを介して第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａに伝搬し、低圧デリバリパイプ１０ａで反射する。そして、図４（ｆ）に示すように、第１低圧燃料通路１８ａおよび第２低圧燃料通路１８ｂを介して第２バンクの低圧デリバリパイプ１０ｂに伝搬して、低圧デリバリパイプ１０ｂで反射する。そして、図４（ｇ）に示すように、低圧デリバリパイプ１０ｂにて反射した圧力脈動が、第２低圧燃料通路１８ｂおよび第１低圧燃料通路１８ａを介して第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａに伝搬するときに、第３噴射気筒のポート噴射弁１２ａからの燃料噴射によって低圧デリバリパイプ１０ａに圧力脈動が生じる場合、共鳴現象が生じる。
【００４０】
このように、第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａおよび第２バンクの低圧デリバリパイプ１０ｂのうちの一方における燃料噴射に起因する圧力脈動が、低圧デリバリパイプ１０ａと低圧デリバリパイプ１０ｂとの間を３往復したときに一方における燃料噴射に起因する圧力脈動が生じる場合、１／３次の共鳴現象が生じる。なお、第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａおよび第２バンクの低圧デリバリパイプ１０ｂのうちの一方における燃料噴射に起因する圧力脈動が、低圧デリバリパイプ１０ａと低圧デリバリパイプ１０ｂとの間を５往復したときに一方における燃料噴射に起因する圧力脈動が生じる場合、１／５次の共鳴現象が生じる。
【００４１】
次に、１次の高圧ポンプ起因共鳴のメカニズムについて説明する。
高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂは、プランジャ４５ａ，４５ｂの変位によって加圧室４３ａ，４３ｂが縮小する期間において、吐出調量弁４４ａ，４４ｂが閉弁する前には、加圧室４３ａ，４３ｂに吸入されていた燃料が、燃料室４１ａ，４１ｂを介して筒内側通路２４へと吐き戻される。上述したように、本実施形態では、第１バンクの加圧室４３ａおよび第２バンクの加圧室４３ｂのうちのいずれか一方の容積が縮小している期間において、他方の容積が拡大するように設定されている。このため、第１バンクの高圧燃料ポンプ４０ａおよび第２バンクの高圧燃料ポンプ４０ｂのうちのいずれか一方から筒内側通路２４に燃料が吐き戻されるときに、他方が筒内側通路２４から燃料を吸入する。このため、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂが筒内側通路２４から吸入する正味の燃料量または高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂが筒内側通路２４に吐き戻す正味の燃料量は、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂのいずれか１つによる単独の吸入量や吐き戻し量よりも小さくなる。しかし、第１バンクの高圧燃料ポンプ４０ａおよび第２バンクの高圧燃料ポンプ４０ｂのうちのいずれか一方から筒内側通路２４に吐き戻される燃料量と、他方によって筒内側通路２４から吸入される燃料量とにずれが生じることなどに起因して、筒内側通路２４に圧力脈動が生じる。
【００４２】
ここで、本実施形態では、特に、第１バンクの高圧燃料ポンプ４０ａと第２バンクの高圧燃料ポンプ４０ｂとの公差に起因して、第１バンクの高圧燃料ポンプ４０ａと第２バンクの高圧燃料ポンプ４０ｂとのそれぞれによる筒内側通路２４からの燃料の吸入量にずれが生じることに起因した高圧ポンプ起因共鳴が顕著となる構成を有する。このため、本実施形態において、高圧ポンプ起因共鳴とは、この公差に起因したもののこととする。ちなみに、この公差を有していても、たとえば高圧デリバリパイプ２０ａ，２０ｂのそれぞれの圧力の検出値をフィードバック制御するために吐出調量弁４４ａ，４４ｂのそれぞれを操作することによって、筒内噴射弁２２ａ，２２ｂの噴射圧を適切な値とすることはできる。
【００４３】
図５（ａ）は、上記吐き戻し量と上記吸入量にずれが生じることなどに起因して筒内側通路２４に圧力脈動が生じたことを例示している。特に、図５（ａ）は、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂのいずれか一方（高圧燃料ポンプ４０ａ）が吸入期間となって他方が吐出期間となることによって、圧力脈動が生じることを例示している。筒内側通路２４に生じた圧力脈動は、図５（ｂ）に示すように、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂに伝搬する。そして、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂにて反射した圧力脈動が、図５（ｃ）に示すように、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂに到達するときに、上記いずれか一方が次の吸入期間となって他方が次の吐出期間となっている場合、共鳴現象が生じる。これが、１次の高圧ポンプ起因共鳴である。なお、同様に、１／３次、１／５次の高圧ポンプ起因共鳴が生じうる。
【００４４】
図６に、本実施形態にかかる共鳴現象が生じる回転速度領域を示す。詳しくは、図６（ａ）に、低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域を示し、図６（ｂ）に、高圧ポンプ起因共鳴が生じる回転速度領域を示し、図６（ｃ）に、低圧デリバリポンプ間共鳴が生じる回転速度領域を示す。ここで、低圧デリバリポンプ間共鳴とは、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂによる燃料噴射によって低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂに生じた圧力脈動が、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂにて反射して、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂに伝搬することに起因した共鳴現象である。たとえば１次の共鳴現象は、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂによる燃料噴射によって低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂに生じた圧力脈動が、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂにて反射して低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂに到達したときにポート噴射弁１２ａ，１２ｂによる次の燃料噴射に起因した圧力脈動が生じることによるものである。
【００４５】
図６（ａ）に示すように、本実施形態では、１次の低圧デリバリポンプ間共鳴が生じる回転速度領域は、アイドリング時における回転速度ＮＥの目標値の最低値である最低回転速度ＮＥＬよりも低い。また、１／５次の低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域や、１／３次および１／５次の高圧ポンプ起因共鳴が生じる回転速度領域も、アイドリング時の最低回転速度ＮＥＬよりも低い。アイドリング時の最低回転速度ＮＥＬ以上であって、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂによる燃料噴射がなされる回転速度のうち最も高い回転速度である最高回転速度ＮＥＨ以下の領域においては、１次および１／３次の低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域と、１次の高圧ポンプ起因共鳴が生じる回転速度領域とが入っている。
【００４６】
図６に示すように、下端速度ｄｄ３Ｌ以上であって上端速度ｄｄ３Ｈ以下の速度領域は、１／３次の低圧デリバリ間共鳴が生じる速度領域である。また、下端速度ｄｄ１Ｌ以上であって上端速度ｄｄ１Ｈ以下の速度領域は、１次の低圧デリバリ間共鳴が生じる速度領域である。また、下端速度ｄｐ１Ｌ以上であって上端速度ｄｐ１Ｈ以下の速度領域は、１次の高圧ポンプ起因共鳴が生じる速度領域である。
【００４７】
ここで、本実施形態では、１次の高圧ポンプ起因共鳴が生じる回転速度領域は、１次の低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域と、１／３次の低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域とのいずれの領域とも重複しない。これは、図３に示した時間Ｔｄｆと、図４に示した時間Ｔｄｔとのいずれとも、図５に示した時間Ｔｈｐを一致させない設定による。ここで、時間Ｔｄｆは、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂによる燃料噴射に起因した圧力脈動が低圧デリバリパイプ１０ａと低圧デリバリパイプ１０ｂとの間を１往復するのに要する時間である。また、時間Ｔｄｔは、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂによる燃料噴射に起因した圧力脈動が低圧デリバリパイプ１０ａと低圧デリバリパイプ１０ｂとの間を３往復するのに要する時間である。また、時間Ｔｈｐは、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂの動作によってそれらの上流側に生じた圧力脈動が、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂにて反射して戻ってくるのに要する時間である。この設定は、ポート側通路１４や筒内側通路２４の長さや材質を調整することにより実現されている。
【００４８】
制御装置６０は、１／３次の低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域と、１次の低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域と、１次の高圧ポンプ起因共鳴が生じる回転速度領域とにおいて、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力の推定値に基づき、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂの開弁時間を設定する。
【００４９】
図７に、共鳴現象が生じる速度領域におけるポート噴射弁１２ａ，１２ｂの操作信号ＭＳｐの生成処理を、フィードポンプ３２の操作信号ＭＳｆの生成処理とともに示す。図７に示す処理は、ＲＯＭ６４に記憶されたプログラムをＣＰＵ６２が実行することにより実現される。
【００５０】
平均圧力算出処理部Ｍ１０は、圧力Ｐｄの指数移動平均値を圧力の平均値Ｐｃとして算出して出力する。具体的には、前回の平均値Ｐｃ（ｎ−１）に重み係数「（ｍ−１）／ｍ」を乗算した値と、今回の圧力Ｐｄ（ｎ）に重み係数「１／ｍ」を乗算した値と、の和として、今回の平均値Ｐｃ（ｎ）を算出する。なお、「ｍ」は、２以上の整数であり、３以上であることが望ましい。また、変数ｎは、最新のサンプリングタイミングの値を示し、「ｎ−１」は、１制御周期過去のサンプリングタイミングの値を示す。
【００５１】
目標値可変処理部Ｍ１２は、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力の目標値Ｐｃ＊を、内燃機関ＣＥの運転状態に応じて可変設定する。
フィードポンプ操作処理部Ｍ１４は、平均値Ｐｃを目標値Ｐｃ＊にフィードバック制御するための操作量を算出し、フィードポンプ３２に操作信号ＭＳｆを出力することによってフィードポンプ３２を操作する。
【００５２】
パラメータ算出処理部Ｍ２０は、第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力の推定値に関するパラメータとして、振幅Ａと、位相調整因子Ｂとを算出して出力する。パラメータ算出処理部Ｍ２０は、クランク角θと、圧力Ｐｄとに基づき、振幅Ａおよび位相調整因子Ｂを算出する。本実施形態では、低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力脈動が正弦波形状であると見なし、推定圧力Ｐｅが以下の式にて変化すると見なす。
【００５３】
Ｐｅ＝Ａ・ｃｏｓ｛ｃ・（θ−Ｂ）｝＋Ｐｃ  …（ｃ１）
ここで、脈動周期係数ｃは、低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域では、「３／２」とされる。これは第１バンクにおいて燃料噴射がなされる角度間隔が「２４０°ＣＡ」であるため、低圧デリバリ間共鳴による圧力脈動が「２４０°ＣＡ」周期となることに鑑みたものである。すなわち、余弦関数をクランク角θの２４０°ＣＡ周期の関数とするために、脈動周期係数ｃを「３６０／２４０」とする。また、高圧ポンプ起因共鳴が生じる回転速度領域でも、「３／２」とされる。これは、高圧燃料ポンプに起因した圧力脈動の周期が、加圧室４３ａ，４３ｂのいずれか一方の縮小周期となることから、「２４０°ＣＡ」となることに鑑みたものである。
【００５４】
本実施形態では、上記の式（ｃ１）の振幅Ａおよび位相調整因子Ｂを、互いに隣接するクランク角θ（ｎ−１），θ（ｎ）と、それらに対応する圧力Ｐｄ（ｎ−１），Ｐｄ（ｎ）とに基づき算出する。
【００５５】
すなわち、クランク角θ（ｎ−１）での圧力Ｐｄ（ｎ−１）と、クランク角θ（ｎ）での圧力Ｐｄ（ｎ）とが、上記の式（ｃ１）を満たすとすると、以下の式（ｃ２），（ｃ３）が成立する。
【００５６】
Ｐｄ（ｎ−１）＝Ａ・ｃｏｓ［ｃ・｛θ（ｎ−１）−Ｂ｝］＋Ｐｃ  …（ｃ２）
Ｐｄ（ｎ）    ＝Ａ・ｃｏｓ［ｃ・｛θ（ｎ）−Ｂ｝］＋Ｐｃ      …（ｃ３）
これより、振幅Ａは、以下の式（ｃ４）にて表現され、位相調整因子Ｂは、以下の式（ｃ５）にて表現される。
【００５７】
【数１】
2018119527.tif 000003
パラメータ算出処理部Ｍ２０は、クランク角θ（ｎ−１）および圧力Ｐｄ（ｎ−１）と、クランク角θ（ｎ）および圧力Ｐｄ（ｎ）とを入力とし、上記の式（ｃ４）に基づき、振幅Ａを算出する。また、パラメータ算出処理部Ｍ２０は、上記の式（ｃ５）にて算出される位相調整因子Ｂのうち、上記の式（ｃ１）に採用した際、クランク角θ（ｎ−１），θ（ｎ）のそれぞれにおいて、推定圧力Ｐｅ（ｎ−１），Ｐｅ（ｎ）と実際の圧力Ｐｄ（ｎ−１），Ｐｄ（ｎ）との差が小さくなる方を、正しい値であると決定する。
【００５８】
規格化処理部Ｍ２２では、振幅Ａを平均値Ｐｃで除算した値「Ａ／Ｐｃ」を算出して出力する。補正処理部Ｍ２４では、第２バンクのために、低圧デリバリパイプ１０ｂの位相調整因子Ｂを補正量ΔＢにて補正する。なお、第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａの位相調整因子Ｂの補正量ΔＢはゼロである。
【００５９】
仮想噴射量算出処理部Ｍ２６は、内燃機関ＣＥの運転状態に応じて設定される噴射開始時期θｓと、「Ａ／Ｐｃ」と、補正処理部Ｍ２４が出力する位相調整因子Ｂとを入力とする。そして、仮想噴射量算出処理部Ｍ２６は、基準となる回転角度から噴射開始時期θｓまでの期間にわたってポート噴射弁１２ａ，１２ｂを開弁したと仮定した場合の噴射量に所定数を乗算した値である仮想噴射量Ｑｉを算出する。ここで、基準となる回転角度は、位相調整因子Ｂの値とする。また、所定数は、回転速度ＮＥ（ｒｐｍ）を、平均値Ｐｃの平方根で割った値である。ここでは、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内に、振幅Ａ、位相調整因子Ｂ、脈動周期係数ｃの圧力脈動が存在することを踏まえて仮想噴射量Ｑｉを算出する。
【００６０】
詳しくは、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂから噴射される燃料量は、噴射時間と、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の燃料の圧力Ｐの平方根と、に比例すると仮定する。すなわち、圧力Ｐが一定であるなら、噴射時間τ（ｍｓ）を用いると、噴射量Ｑは、以下の式（ｃ６）にて表現される。
【００６１】
Ｑ＝Ｋ・｛τ／（６０・１０００）｝・√（Ｐ）  …（ｃ６）
なお、「Ｋ／（６０・１０００）」は、比例定数である。なお、以下では、この比例定数に「√（Ｐ）」を乗算した値である「｛Ｋ／（６０・１０００）｝・√（Ｐ）」を噴射係数と称する。上記の式（ｃ６）において、圧力Ｐがクランク角θに応じて「Ａｃｏｓ｛ｃ・（θ−Ｂ）｝＋Ｐｃ」のように変動する場合、仮想噴射量Ｑｉは、以下の式（ｃ７）にて表現される。
【００６２】
【数２】
2018119527.tif 000004
上記の式（ｃ７）における被積分関数ｆ（θ）は、「Ａ／Ｐｃ」と「θ−Ｂ」とによって定まり、定積分が「Ｂ〜θｓ」までの積分値であることから、被積分関数ｆ（θ）の基準となる回転角度（Ｂ）から噴射開始時期θｓまでの定積分の値は、「Ａ／Ｐｃ」と「θｓ−Ｂ」とに基づき算出できる。本実施形態では、「Ａ／Ｐｃ」および「θｓ−Ｂ」と定積分値との関係を定めた２次元マップをＲＯＭ６４に予め記憶しておき、２次元マップに基づき、定積分値を算出する。
【００６３】
要求次元補正処理部Ｍ２８は、内燃機関ＣＥの運転状態に応じて設定される噴射量指令値Ｑ＊に、回転速度ＮＥを平均値Ｐｃの平方根で割った値を乗算することによって、噴射量指令値Ｑ＊を仮想噴射量Ｑｉの次元に換算して、これを仮想要求噴射量Ｑｄとする。
【００６４】
加算処理部Ｍ３０では、仮想噴射量Ｑｉに仮想要求噴射量Ｑｄを加算することによって、仮想総噴射量Ｑｔを算出する。
噴射終了時期算出処理部Ｍ３２では、仮想総噴射量Ｑｔと、「Ａ／Ｐｃ」と、位相調整因子Ｂとを入力とし、噴射終了時期θｅを算出する。ここでは、基準となる回転角度から噴射終了時期θｅまでの期間にわたってポート噴射弁１２ａ，１２ｂを開弁したと仮定した場合の噴射量に上記所定数（ＮＥ／√Ｐｃ）を乗算した値が仮想総噴射量Ｑｔとなる噴射終了時期θｅを探索する処理を実行する。具体的には、仮想噴射量算出処理部Ｍ２６が用いた、「Ａ／Ｐｃ」および「θｓ−Ｂ」と定積分値との関係を定めた２次元マップを用いて、噴射終了時期θｅを様々な値に仮設定し、算出される噴射量が仮想総噴射量Ｑｔとなるときの噴射終了時期θｅを、最終的な噴射終了時期θｅとする。
【００６５】
噴射時間算出処理部Ｍ３４は、噴射開始時期θｓ、噴射終了時期θｅ、および回転速度ＮＥに基づき、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂを開弁操作する時間である噴射時間ＴＱを算出する。操作信号生成処理部Ｍ３６は、噴射時間ＴＱと、噴射開始時期θｓとに基づき、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂの操作信号ＭＳｐを算出して出力する。
【００６６】
図８に、本実施形態にかかるポート噴射弁１２ａ，１２ｂの操作信号ＭＳｐの生成処理の手順を示す。図８に示す処理は、ＲＯＭ６４に記憶されたプログラムをＣＰＵ６２がたとえば所定周期で繰り返し実行することによって実現される。なお、以下では、先頭に「Ｓ」を付与した数字によって、ステップ番号を表現する。
【００６７】
図８に示す一連の処理において、ＣＰＵ６２は、まず、回転速度ＮＥを取得する（Ｓ１０）。そして、ＣＰＵ６２は、回転速度ＮＥが、１次の低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域に入っていることと、１／３次の低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域に入っていることと、の論理和が真であるか否かを判定する（Ｓ１２）。ＣＰＵ６２は、論理和が偽であると判定する場合（Ｓ１２：ＮＯ）、回転速度ＮＥが、１次の高圧ポンプ起因共鳴が生じる回転速度領域に入っているか否かを判定する（Ｓ１４）。ＣＰＵ６２は、１次の高圧ポンプ起因共鳴が生じる回転速度領域に入っていないと判定する場合（Ｓ１４：ＮＯ）、噴射時間ＴＱを、平均値Ｐｃと噴射量指令値Ｑ＊とを入力とし、上記の式（ｃ６）における低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力が平均値Ｐｃに固定されていると見なして算出する（Ｓ１６）。
【００６８】
一方、ＣＰＵ６２は、１次の高圧ポンプ起因共鳴が生じる回転速度領域に入っていると判定する場合（Ｓ１４：ＹＥＳ）、第１バンクのポート噴射弁１２ａ、第２バンクのポート噴射弁１２ｂの双方とも、補正量ΔＢをゼロとする（Ｓ１８）。これは、第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力脈動の位相と、第２バンクの低圧デリバリパイプ１０ｂ内の圧力脈動の位相とが同位相であるとする設定である。高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂの動作に起因してその上流側に生じる圧力脈動は、対称性より、第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａと第２バンクの低圧デリバリパイプ１０ｂとに同時期に到達すると考えられ、これが同位相となる理由であると推察される。
【００６９】
一方、ＣＰＵ６２は、１次または１／３次の低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域に入っていると判定する場合（Ｓ１２：ＹＥＳ）、第１バンクのポート噴射弁１２ａについては、上記補正量ΔＢを「０」とする一方、第２バンクのポート噴射弁１２ｂについては、上記補正量ΔＢを「１８０／ｃ」とする（Ｓ２０）。これは、第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力脈動の位相と第２バンクの低圧デリバリパイプ１０ｂ内の圧力脈動の位相とが、逆位相となるという実験結果に基づく設定である。ちなみに、たとえ図３において、第１噴射気筒のポート噴射弁１２ａの燃料噴射タイミングから、同燃料噴射に起因した圧力脈動の半周期経過時に、第２噴射気筒のポート噴射弁１２ｂから燃料が噴射されることが、逆位相となる理由であると推察される。
【００７０】
ＣＰＵ６２は、Ｓ１８，Ｓ２０の処理が完了する場合、図７に示した処理によって、噴射時間ＴＱを算出する（Ｓ２２）。そして、ＣＰＵ６２は、Ｓ１６，Ｓ２２の処理が完了する場合、噴射時間ＴＱに基づき、操作信号ＭＳｐを算出する（Ｓ２４）。なお、この処理は、図７に示した操作信号生成処理部Ｍ３６の処理である。すなわち、Ｓ１６の処理によって噴射時間ＴＱを算出する場合であっても、噴射時間ＴＱに基づく操作信号ＭＳｐの生成処理については、操作信号生成処理部Ｍ３６を利用する。
【００７１】
なお、ＣＰＵ６２は、Ｓ２４の処理が完了する場合、図８に示す一連の処理を一旦終了する。
ここで、本実施形態の作用を説明する。
【００７２】
図９に、本実施形態の比較例とし、低圧デリバリ間共鳴が生じているときにおいて、仮に図８のＳ１６の処理によって噴射時間ＴＱを算出したと仮定した場合を示す。詳しくは、図９（ａ）は、圧力センサ７０によって検出される圧力Ｐｄの推移を、低圧デリバリパイプ１０ａ内の実際の圧力Ｐ１および低圧デリバリパイプ１０ｂ内の実際の圧力Ｐ２の推移とともに示し、図９（ｂ）は、平均値Ｐｃの推移を示す。また、図９（ｃ）は、上記噴射係数「（６０・１０００）／｛Ｋ・（√Ｐｃ）｝」の値の推移を示し、図９（ｄ）に、図８のＳ１６の処理によって算出される噴射時間ＴＱを示す。なお、図９においては、左側が第１バンクに関するデータを示し、右側が第２バンクに関するデータを示す。
【００７３】
図９に示す例では、噴射時間ＴＱにて示す噴射期間において、第１バンクの低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力が平均値Ｐｃより高いため、第１バンクにおいては、噴射時間ＴＱが必要以上に長くなり、目標空燃比に対して実際の空燃比がリッチ側にずれる。一方、噴射時間ＴＱにて示す噴射期間において、第２バンクの低圧デリバリパイプ１０ｂの圧力は平均値Ｐｃより低いため、第２バンクにおいては、噴射時間ＴＱが必要値に対して短くなり、目標空燃比に対して実際の空燃比がリーン側にずれる。
【００７４】
これに対し、本実施形態において、ＣＰＵ６２は、低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域となる場合、圧力Ｐｄに基づき、低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力脈動の周期が、第１バンクにおける燃料噴射周期となるとし、圧力脈動が正弦波形状を有すると仮定して、低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力を推定する。また、ＣＰＵ６２は、低圧デリバリパイプ１０ｂ内の圧力については、低圧デリバリパイプ１０ｂ内の圧力の脈動とは逆位相の脈動が生じるとして圧力を推定する。そしてＣＰＵ６２は、それら圧力脈動に基づきポート噴射弁１２ａ，１２ｂを操作する。これにより、低圧デリバリ間共鳴が生じている場合であっても、燃料噴射精度を高く維持できる。
【００７５】
以上説明した本実施形態によれば、さらに以下に記載する効果が得られる。
（１）１次の高圧ポンプ間共鳴が生じる回転速度領域を、１次の低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域と、１／３次の低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域とのいずれの領域とも重ならないようにした。これにより、低圧デリバリ間共鳴が生じているときに、低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力の脈動の位相と低圧デリバリパイプ１０ｂ内の圧力の脈動の位相とが逆であるとした推定処理の精度を高めることができる。
【００７６】
（２）１次の高圧ポンプ起因共鳴が生じる回転速度の領域において、低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力の脈動の位相と低圧デリバリパイプ１０ｂ内の圧力の脈動の位相とが同位相であるとして推定処理を実行することにより、高圧ポンプ起因共鳴が生じる速度領域においてポート噴射弁１２ａ，１２ｂの燃料噴射精度を高く維持することができる。
【００７７】
（３）高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂのうちのいずれか一方が燃料を吸入する工程において他方が燃料を吐出する設定とした。これにより、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂがそれぞれ単独で上流側に生じさせる圧力脈動よりも、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂ双方の上流側に生じる圧力脈動を低減できる。
【００７８】
（４）共鳴が生じる回転速度領域に限って、圧力脈動の推定に基づきポート噴射弁１２，１２ｂを操作した。本実施形態では、共鳴が生じる回転速度領域においては、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力の脈動のうち、予め把握可能な単一の周期を有した脈動が支配的となる。このため、共鳴が生じる回転速度領域においては、予め把握可能な単一の周期を有した脈動と比較すると、たとえばフィードポンプ３２が要因となる圧力脈動等の他の要因による圧力脈動の影響が相対的に小さいため、予め把握可能な単一の周期を有した脈動以外の要因をノイズと見なす場合、Ｓ／Ｎ比を高く維持することができる。
【００７９】
＜第２の実施形態＞
以下、第２の実施形態について、第１の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。
【００８０】
本実施形態では、低圧デリバリ間共鳴や高圧ポンプ起因共鳴の回転速度領域を、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力に応じて可変設定する。これは、圧力が高い場合に低い場合よりも圧力脈動が低圧デリバリパイプ１０ａと低圧デリバリパイプ１０ｂとの間を伝搬する速度が高くなることに鑑みたものである。
【００８１】
図１０に、本実施形態にかかるポート噴射弁１２ａ，１２ｂの操作信号ＭＳｐの生成処理の手順を示す。図１０に示す処理は、ＲＯＭ６４に記憶されたプログラムをＣＰＵ６２がたとえば所定周期で繰り返し実行することによって実現される。なお、図１０において、図８に示した処理に対応する処理については、便宜上同一のステップ番号を付してその説明を省略する。
【００８２】
図１０に示す一連の処理において、ＣＰＵ６２は、Ｓ１０の処理が完了すると、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力の目標値Ｐｃ＊を取得する（Ｓ３０）。そして、ＣＰＵ６２は、Ｓ１２の処理に代わるＳ１２ａの処理において、１次の低圧デリバリ間共鳴に関する下端速度ｄｄ１Ｌおよび上端速度ｄｄ１Ｈと、１／３次の低圧デリバリ間共鳴に関する下端速度ｄｄ３Ｌおよび上端速度ｄｄ３Ｈと、を、目標値Ｐｃ＊が高い場合に低い場合よりも大きい値に設定する。そして、ＣＰＵ６２は、Ｓ１２ａの判定処理として、回転速度ＮＥが下端速度ｄｄ１Ｌおよび上端速度ｄｄ１Ｈ間に入っていることと、下端速度ｄｄ３Ｌおよび上端速度ｄｄ３Ｈ間に入っていることとの論理和が真であるか否かを判定する処理を実行する。
【００８３】
また、ＣＰＵ６２は、Ｓ１４の処理に代わるＳ１４ａの処理において、１次の高圧ポンプ起因共鳴の下端速度ｄｐ１Ｌおよび上端速度ｄｐ１Ｈを、目標値Ｐｃ＊が高い場合に低い場合よりも大きい値に設定する。そしてＣＰＵ６２は、Ｓ１４ａの判定処理として、回転速度ＮＥが下端速度ｄｐ１Ｌおよび上端速度ｄｐ１Ｈ間に入っているか否かを判定する。
【００８４】
＜第３の実施形態＞
以下、第３の実施形態について、第１の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。
【００８５】
本実施形態では、低圧デリバリ間共鳴や高圧ポンプ起因共鳴の回転速度領域を、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の燃温Ｔｆに基づき可変設定する。これは、燃温Ｔｆが低い場合に高い場合よりも圧力脈動が低圧デリバリパイプ１０ａと低圧デリバリパイプ１０ｂとの間を伝搬する速度が高くなることに鑑みたものである。
【００８６】
図１１に、本実施形態にかかるポート噴射弁１２ａ，１２ｂの操作信号ＭＳｐの生成処理の手順を示す。図１１に示す処理は、ＲＯＭ６４に記憶されたプログラムをＣＰＵ６２がたとえば所定周期で繰り返し実行することによって実現される。なお、図１１において、図８に示した処理に対応する処理については、便宜上同一のステップ番号を付してその説明を省略する。
【００８７】
図１１に示す一連の処理において、ＣＰＵ６２は、Ｓ１０の処理が完了すると、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の燃温Ｔｆを取得する（Ｓ３２）。そして、ＣＰＵ６２は、Ｓ１２の処理に代わるＳ１２ｂの処理において、１次の低圧デリバリ間共鳴に関する下端速度ｄｄ１Ｌおよび上端速度ｄｄ１Ｈと、１／３次の低圧デリバリ間共鳴に関する下端速度ｄｄ３Ｌおよび上端速度ｄｄ３Ｈと、を、燃温Ｔｆが低い場合に高い場合よりも大きい値に設定する。そして、ＣＰＵ６２は、Ｓ１２ｂの判定処理として、回転速度ＮＥが下端速度ｄｄ１Ｌおよび上端速度ｄｄ１Ｈ間に入っていることと、下端速度ｄｄ３Ｌおよび上端速度ｄｐ３Ｈ間に入っていることとの論理和が真であるか否かを判定する処理を実行する。
【００８８】
また、ＣＰＵ６２は、Ｓ１４の処理に代わるＳ１４ｂの処理において、１次の高圧ポンプ起因共鳴の下端速度ｄｐ１Ｌおよび上端速度ｄｐ１Ｈを、燃温Ｔｆが低い場合に高い場合よりも大きい値に設定する。そしてＣＰＵ６２は、Ｓ１４ｂの判定処理として、回転速度ＮＥが下端速度ｄｐ１Ｌおよび上端速度ｄｐ１Ｈ間に入っているか否かを判定する。
【００８９】
＜対応関係＞
上記実施形態における事項と、上記「課題を解決するための手段」の欄に記載した事項との対応関係は、次の通りである。以下では、「課題を解決するための手段」の欄に記載した解決手段の番号毎に、対応関係を示している。
【００９０】
［１］第１燃料貯蔵部材は、低圧デリバリパイプ１０ａに対応し、第２燃料貯蔵部材は、低圧デリバリパイプ１０ｂに対応し、推定処理は、パラメータ算出処理部Ｍ２０の処理およびＳ２０の処理に対応する。噴射弁操作処理は、規格化処理部Ｍ２２、仮想噴射量算出処理部Ｍ２６、要求次元補正処理部Ｍ２８、加算処理部Ｍ３０、噴射終了時期算出処理部Ｍ３２、噴射時間算出処理部Ｍ３４および操作信号生成処理部Ｍ３６の各処理に対応する。第１気筒は、図３においては、第１噴射気筒、第３噴射気筒および第５噴射気筒に対応し、第２気筒は、図３においては、第２噴射気筒、第４噴射気筒および第６噴射気筒に対応する。［２］速度取得処理は、Ｓ１０の処理に対応する。［３］目標値可変処理は、目標値可変処理部Ｍ１２の処理に対応し、ポンプ操作処理は、フィードポンプ操作処理部Ｍ１４の処理に対応し、範囲可変処理は、Ｓ１２ａの処理に対応する。［４］温度取得処理は、Ｓ３２の処理に対応し、範囲可変処理は、Ｓ１２ｂの処理に対応する。［５］第１高圧貯蔵部材は、高圧デリバリパイプ２０ａに対応し、第２高圧貯蔵部材は、高圧デリバリパイプ２０ｂに対応し、高圧燃料ポンプは、高圧燃料ポンプ４０ａおよび高圧燃料ポンプ４０ｂに対応する。また、低圧間共鳴速度領域は、図６（ａ）に示した領域に対応し、高圧ポンプ起因速度領域は、図６（ｂ）に示した領域に対応し、推定処理は、パラメータ算出処理部Ｍ２０の処理およびＳ２０の処理に加えて、Ｓ１８の処理を含む。「高圧燃料ポンプの動作の周期」は、高圧燃料ポンプ４０ａまたは高圧燃料ポンプ４０ｂの吸入工程の周期である２４０°ＣＡに対応する。［６］高圧燃料ポンプは、高圧燃料ポンプ４０ａに対応し、第２高圧燃料ポンプは、高圧燃料ポンプ４０ｂに対応する。
【００９１】
＜その他の実施形態＞
なお、上記実施形態の各事項の少なくとも１つを、以下のように変更してもよい。
「高圧ポンプ起因共鳴について」
上記実施形態では、１次の高圧ポンプ起因共鳴が最低回転速度ＮＥＬ以上であって最高回転速度ＮＥＨ以下の領域において生じることとしたが、これに限らず、たとえば最低回転速度ＮＥＬ未満において生じるようにしてもよい。
【００９２】
上記実施形態では、１／３次の高圧ポンプ起因共鳴が最低回転速度ＮＥＬ未満の領域において生じるようにしたが、これに限らず、たとえば最高回転速度ＮＥＨよりも高い領域において生じるようにしてもよい。もっとも１／３次の高圧ポンプ起因共鳴が最低回転速度ＮＥＬ以上であって最高回転速度ＮＥＨ以下の領域において生じるようにしてもよい。この場合であっても、１／３次の高圧ポンプ起因共鳴が生じる回転速度領域が低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域と重ならないようにするなら、低圧デリバリ間共鳴が生じるときに、低圧デリバリパイプ１０ｂ内の圧力の脈動の位相が低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力の脈動の位相とは逆位相であるとして精度の良い推定を行うことができる。
【００９３】
もっとも高圧ポンプ起因共鳴が生じる回転速度領域と低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域とが重なる場合であっても、低圧デリバリパイプ１０ｂ内の圧力の脈動の位相が、低圧デリバリパイプ１０ａ内の圧力の脈動の位相とは逆位相であるとして精度の良い推定を行うことが可能となる条件はある。これは、たとえば、高圧ポンプ起因共鳴による圧力脈動のエネルギが低圧デリバリ間共鳴による圧力脈動のエネルギと比較して十分に小さい場合である。
【００９４】
高圧ポンプ起因共鳴としては、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂの公差に起因したものに限らない。たとえば、高圧燃料ポンプ４０ａおよび高圧燃料ポンプ４０ｂのうちの吸入工程にある側の吸入量よりも吐出工程にある側の吐き戻し量の方が少ないことに起因して高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂの上流側に生じる圧力脈動に起因したものであってもよい。この場合、圧力脈動の周期を定める高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂの動作の周期は、上記実施形態の構成では、「１２０°ＣＡ」となる。
【００９５】
「高圧燃料ポンプについて」
たとえばパルセーションダンパ４２ａ，４２ｂの機能を強化することにより、高圧ポンプ起因共鳴を無視しうるようにしてもよい。
【００９６】
高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂの吐出周期が、それぞれのバンクの燃料噴射の周期に一致することは必須ではない。たとえば、第１バンクにおいて燃料噴射が２回なされるたびに高圧燃料ポンプ４０ａの吐出工程が１回生じるようにカム５２ａを設定し、第２バンクにおいて燃料噴射が２回なされるたびに高圧燃料ポンプ４０ｂの吐出工程が１回生じるようにカム５２ｂを設定してもよい。この場合、上記実施形態のように、高圧燃料ポンプ４０ａおよび高圧燃料ポンプ４０ｂのいずれか一方の吸入工程を他方の吐出工程に設定する場合、上記公差に起因した高圧ポンプ起因共鳴の周期は、「４８０°ＣＡ」となる。
【００９７】
高圧燃料ポンプ４０ａの加圧室４３ａの容積が最小となるときに高圧燃料ポンプ４０ｂの加圧室４３ｂの容積が最大となる設定は必須ではない。たとえば、高圧燃料ポンプ４０ａの加圧室４３ａの容積が最小となるときに高圧燃料ポンプ４０ｂの加圧室４３ｂの容積が最小となるようにしてもよい。
【００９８】
高圧デリバリパイプ２０ａと高圧デリバリパイプ２０ｂとで互いに異なる高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂを備えるものに限らず、たとえば単一の高圧燃料ポンプを備えるものであってもよい。この場合であっても、上記実施形態と同様、高圧ポンプ起因共鳴は生じうる。また、この場合、高圧デリバリパイプ２０ａと高圧デリバリパイプ２０ｂとが、低圧デリバリパイプ１０ａと低圧デリバリパイプ１０ｂと同様、互いに連通状態となる。このため、筒内噴射弁２２ａ，２２ｂによって高圧デリバリパイプ２０ａと低圧デリバリパイプ１０ｂとの間の圧力脈動の伝搬に起因した共鳴現象が生じえ、その場合には、上記実施形態における低圧デリバリ間共鳴と同様の対策を施してもよい。
【００９９】
「推定処理について」
上記実施形態では、推定圧力Ｐｅを、正弦波形状に時間的に変化するものと見なしたがこれに限らない。たとえば、周期的に圧力が漸増する期間における圧力の時間変化および周期的に圧力が漸減する期間における圧力の時間変化を、圧力がクランク角θに比例するものと見なしてもよい。これはたとえば、上記脈動周期係数ｃを用いて、クランク角θが「ｘ／ｃ〜（１８０＋ｘ）／ｃ°ＣＡ」の場合に「Ａ・｛θ−（ｘ／ｃ）｝−（９０・Ａ／ｃ）＋Ｐｃ」とし、「（１８０＋ｘ）／ｃ〜（３６０＋ｘ）／ｃ°ＣＡ」の場合に、「−Ａ・｛θ−（ｘ／ｃ）｝＋（２７０・Ａ／ｃ）＋Ｐｃ」とすることにより、実現できる。この場合も、パラメータは、「Ａ」と「ｘ」との２つのため、Ｐ（ｎ−１）＜Ｐ（ｎ）の場合は、「ｘ／ｃ〜（１８０＋ｘ）／ｃ°ＣＡ」内の領域にあると見なすことにより、クランク角θとそれに対応する圧力Ｐｄとの組を２個用いて、それらパラメータの値を特定することができる。ただし、ここでのクランク角θは、０〜３６０°ＣＡまでの値とは限らず、上記パラメータの値を特定したクランク角θの値の前後において単調に変化して「ｘ／ｃ〜ｘ／ｃ＋３６０°ＣＡ」の値を取りうるものとする。なお、この場合、上記パラメータの値を特定したクランク角θの値が「（３６０＋ｘ）／ｃ°ＣＡ」に近すぎる場合には、「（３６０＋ｘ）／ｃ〜（５４０＋ｘ）／ｃ°ＣＡ」の区間について、「ｘ／ｃ〜（１８０＋ｘ）／ｃ°ＣＡ」の区間と同様の圧力変化を仮定すればよい。
【０１００】
「噴射弁操作処理について」
仮想噴射量算出処理部Ｍ２６が、上記の式（ｃ７）の定積分値を出力とするマップを利用する処理を実行することは必須ではない。たとえばマップを用いることなく上記の式（ｃ７）の計算を実行するものであってもよい。
【０１０１】
噴射終了時期算出処理部Ｍ３２が、上記の式（ｃ７）の定積分値を出力とするマップを利用する処理を実行することは必須ではない。たとえばマップを用いることなく上記の式（ｃ７）の計算を実行するものであってもよい。
【０１０２】
仮想噴射量Ｑｉを算出する処理は必須ではない。たとえば、上記の式（ｃ７）における定積分の範囲を、噴射開始時期θｓから所定時期θｘまでの範囲とし、その定積分値が仮想要求噴射量Ｑｄとなる所定時期θｘを、噴射終了時期θｅとして探索するものであってもよい。
【０１０３】
ポート噴射弁１２ａ，１２ｂの操作信号ＭＳｐの生成処理としては、上記実施形態において例示したものに限らない。たとえば、噴射開始時期θｓから所定期間をｎ（＞１）等分した各タイミングにおける推定圧力Ｐｅの平均値に基づき、Ｓ１６の処理と同様の処理によって、噴射時間ＴＱを算出し、これに基づき操作信号ＭＳｐを生成してもよい。ここで、たとえば、所定期間を、噴射量指令値Ｑ＊が多い場合に少ない場合よりも長い期間としてもよい。またたとえば、所定期間を、目標値Ｐｃ＊が低い場合に高い場合よりも長い期間としてもよい。
【０１０４】
「温度取得処理について」
燃温センサ７４によって検出される燃温Ｔｆを用いるものに限らない。たとえば、推定値を用いてもよい。推定値は、たとえば内燃機関ＣＥの冷却水温と、吸気温の検出値とに基づき算出することができる。すなわち、冷却水が燃料に熱を与える熱源となるため、ＣＰＵ６２により、冷却水の温度が高い場合に低い場合よりも燃料の温度を高い値に算出すればよい。また、燃料が熱を放熱する放熱対象が低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂの周囲の空気等となるため、ＣＰＵ６２により、吸気温が低い場合に高い場合よりも燃料の温度を低い値に算出すればよい。
【０１０５】
「範囲可変処理について」
図１０においては、圧力脈動の推定に基づき噴射時間ＴＱを定める処理を実行する回転速度領域を、目標値Ｐｃ＊に基づき可変設定したが、これに限らない。たとえば平均値Ｐｃに基づき可変設定してもよい。
【０１０６】
範囲可変処理としては、図１０および図１１に例示したものに限らない。たとえば、燃温Ｔｆおよび圧力の双方に応じて可変設定する処理であってもよい。
「所定範囲について」
回転速度ＮＥが最低回転速度ＮＥＬ以上であって最高回転速度ＮＥＨ以下の領域よりも狭い所定範囲に入ることを、低圧デリバリパイプ１０ｂ内の圧力脈動が低圧デリバリパイプ１０ａの圧力脈動とは逆位相であるとした推定処理に基づきポート噴射弁１２ａ，１２ｂを操作する条件とするものに限らない。たとえば、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂや筒内噴射弁２２ａ，２２ｂを備えない構成において、低圧デリバリパイプ１０ｂ内の圧力脈動が低圧デリバリパイプ１０ａの圧力脈動とは逆位相であるとして、共鳴が生じていないときであっても、微小な燃料の圧力脈動を推定してもよい。もっとも、高圧燃料ポンプ４０ａ，４０ｂや筒内噴射弁２２ａ，２２ｂを備えないことは必須ではない。すなわちたとえば、最低回転速度ＮＥＬ以上であって最高回転速度ＮＥＨ以下の領域において、低圧デリバリ間共鳴以外の顕著な共鳴現象が生じないのであれば、最低回転速度ＮＥＬ以上であって最高回転速度ＮＥＨ以下の領域の全域において、上記推定処理に基づきポート噴射弁１２ａ，１２ｂを操作してもよい。
【０１０７】
「ポンプ操作処理について」
上記実施形態では、平均値Ｐｃを目標値Ｐｃ＊にフィードバック制御するためにフィードポンプ３２を操作したが、これに限らず、開ループ制御によってフィードポンプ３２を操作してもよい。
【０１０８】
「噴射順序について」
上記実施形態では、第１バンクのポート噴射弁１２ａと第２バンクのポート噴射弁１２ｂとのうちのいずれか一方による燃料噴射の次には他方による燃料噴射を行うことで、第１バンクと第２バンクとで交互に燃料を噴射したが、これに限らない。発明者が実機を用いて行った実験によって、噴射の順序を変更しても、低圧デリバリ間共鳴が生じる場合、第１バンクと第２バンクとで圧力脈動が互いに逆位相となることが確認されている。
【０１０９】
図１２（ａ）は、第２バンクに第２噴射気筒と第３噴射気筒とを設け、第１バンクに第４噴射気筒と第５噴射気筒とを設けるように、噴射順序を変更した例である。この場合、上記１次の共鳴が生じる回転速度領域においては、第１噴射気筒による燃料噴射に起因した圧力脈動は、第２噴射気筒による燃料噴射に起因した圧力脈動と強めあうものの、第３噴射気筒および第４噴射気筒のそれぞれによる燃料噴射に起因した圧力脈動とは弱めあう関係にある。しかし、第１噴射気筒による燃料噴射に起因した圧力脈動は、第５噴射気筒および第６噴射気筒のそれぞれによる燃料噴射に起因した圧力脈動とは強め合う。このため、第１噴射気筒による燃料噴射に起因した圧力脈動を強める燃料噴射をする気筒が３気筒、弱める噴射をする気筒が２気筒となり、差し引き、１つの気筒の燃料噴射と強め合うこととなるため、第１噴射気筒の燃料噴射に起因した圧力脈動は、正味で他の気筒の燃焼噴射に起因した圧力脈動と強めあることとなる。したがって、１次の共鳴が生じ、その場合、第１バンクと第２バンクとで圧力脈動の位相が逆となる。なお、このときの圧力脈動の周期は、第１バンクおよび第２バンクのそれぞれにおける燃料噴射の間隔の最小値に応じて定まっている。すなわち、第１バンクにおいては、第４噴射気筒と第５噴射気筒との燃料噴射の間隔に応じて定まり、第２バンクにおいては、第２噴射気筒と第３噴射気筒との燃料噴射の間隔に応じて定まっている。ちなみに、ここで、燃料噴射の間隔の最小値とは、燃料噴射が実行される気筒の圧縮上死点間の回転角度間隔の最小値のこととする。
【０１１０】
図１２（ｂ）は、第１バンクの各気筒のポート噴射弁１２ａによる燃料噴射が終了した後に、第２バンクの各気筒のポート噴射弁１２ｂによる燃料噴射を実行した例である。この場合、上記１次の共鳴が生じる回転速度領域においては、第１噴射気筒による燃料噴射に起因した圧力脈動は、第２噴射気筒による燃料噴射に起因した圧力脈動と弱めあうものの、第３噴射気筒および第４噴射気筒のそれぞれによる燃料噴射に起因した圧力脈動とは強め合う関係にある。また、第１噴射気筒による燃料噴射に起因した圧力脈動は、第５噴射気筒による燃料噴射に起因した圧力脈動と弱めあうものの、第６噴射気筒による燃料噴射に起因した圧力脈動とは強め合う関係にある。このため、第１噴射気筒による燃料噴射に起因した圧力脈動を強める燃料噴射をする気筒が３気筒、弱める噴射をする気筒が２気筒となり、差し引き、１つの気筒の燃料噴射と強め合うこととなるため、第１噴射気筒の燃料噴射に起因した圧力脈動は、正味で他の気筒の燃焼噴射に起因した圧力脈動と強め合うこととなる。したがって、１次の共鳴が生じ、その場合、第１バンクと第２バンクとで圧力脈動の位相が逆となる。なお、このときの圧力脈動の周期は、第１バンクおよび第２バンクのそれぞれにおける燃料噴射の間隔の最小値に応じて定まっている。ここで、燃料噴射の間隔の最小値とは、燃料噴射が実行される気筒の圧縮上死点間の回転角度間隔の最小値のこととする。
【０１１１】
ちなみに、上記実施形態では、第１噴射気筒の燃料噴射に起因した圧力脈動は、他のすべての気筒の燃焼噴射に起因した圧力脈動と強めあうため、図１２（ａ）および図１２（ｂ）に示した例と比較して１次の共鳴現象が生じるときの圧力脈動がより大きくなる。このことは、発明者が実機を用いて行った実験によって確かめられている。
【０１１２】
このように、低圧デリバリ間共鳴が生じる場合、第１バンクの圧力脈動と第２バンクの圧力脈動とが逆位相となることは、少なくとも時系列的に圧縮上死点が前後する気筒間の燃料噴射の間隔が全て等しい場合には成立する。もっとも、圧縮上死点が前後する気筒間の燃料噴射の間隔が全て等しいものに限らず、たとえば上記実施形態において、第３噴射気筒の燃料噴射を停止しても１次の低圧デリバリ間共鳴等が生じうる。この場合であっても、圧力脈動の周期は、第２バンクにおける燃料噴射の間隔の最小値に応じて定まっている。また、圧力脈動は、第１バンクにおける燃料噴射の間隔の「１／２」となり、第１バンクにおける燃料噴射の間隔に応じて定まっている。
【０１１３】
「第１燃料貯蔵部材、第２燃料貯蔵部材について」
上記実施形態では低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂを金属製としたが、これに限らず、たとえば樹脂製としてもよい。この場合であっても、第１低圧燃料通路１８ａおよび第２低圧燃料通路１８ｂと比較して、低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂの剛性の方が高く、第１低圧燃料通路１８ａおよび第２低圧燃料通路１８ｂ内の圧力の伝搬速度と比較して低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力の伝搬速度の方が十分に高くなる。もっとも、第１低圧燃料通路１８ａおよび第２低圧燃料通路１８ｂ内の圧力の伝搬速度と比較して低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力の伝搬速度の方が十分に高いこと自体必須ではない。たとえばこれらの伝搬速度が互いに等しい場合、図３を用いて説明した現象において、第１噴射気筒の燃料噴射に起因した圧力脈動が第２噴射気筒の燃料噴射に起因した圧力脈動と強め合う場合、それは、第３噴射気筒の燃料噴射による圧力脈動とは強め合わないこともありうるものの、その場合であって、共鳴現象が生じることに相違ない。
【０１１４】
「内燃機関について」
Ｖ型６気筒の内燃機関に限らず、たとえばＶ型８気筒の内燃機関などであってもよい。この場合、たとえば第１バンクと第２バンクとで交互に燃料を噴射するなら、第１バンクにおける燃料の噴射周期は、１８０°ＣＡとなる。このため脈動周期係数ｃは、低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域では、「２」となる。さらに、Ｖ型の内燃機関に限らず、たとえば水平対向型の内燃機関であってもよい。
【０１１５】
「燃料噴射制御装置について」
ＣＰＵ６２とＲＯＭ６４とを備えて、ソフトウェア処理を実行するものに限らない。たとえば、上記実施形態においてソフトウェア処理されたものの少なくとも一部を、ハードウェア処理する専用のハードウェア回路（たとえばＡＳＩＣ等）を備えてもよい。すなわち、燃料噴射制御装置は、以下の（ａ）〜（ｃ）のいずれかの構成であればよい。（ａ）上記処理の全てを、プログラムに従って実行する処理装置と、プログラムを記憶するＲＯＭ等のプログラム格納装置とを備える。（ｂ）上記処理の一部をプログラムに従って実行する処理装置およびプログラム格納装置と、残りの処理を実行する専用のハードウェア回路とを備える。（ｃ）上記処理の全てを実行する専用のハードウェア回路を備える。ここで、処理装置およびプログラム格納装置を備えたソフトウェア処理回路や、専用のハードウェア回路は複数であってもよい。すなわち、上記処理は、１または複数のソフトウェア処理回路および１または複数の専用のハードウェア回路の少なくとも一方を備えた処理回路によって実行されればよい。
【０１１６】
「そのほか」
低圧デリバリパイプ１０ａ，１０ｂ内の圧力の目標値を可変設定することは必須ではない。
【符号の説明】
【０１１７】
１０ａ，１０ｂ…低圧デリバリパイプ、１２ａ，１２ｂ…ポート噴射弁、１４…ポート側通路、１６…合流通路、１８ａ…第１低圧燃料通路、１８ｂ…第２低圧燃料通路、２０ａ，２０ｂ…高圧デリバリパイプ、２２ａ，２２ｂ…筒内噴射弁、２４…筒内側通路、３０…燃料タンク、３２…フィードポンプ、３４…下流側燃料通路、３６…分岐部、４０ａ，４０ｂ…高圧燃料ポンプ、４１ａ，４１ｂ…燃料室、４２ａ，４２ｂ…パルセーションダンパ、４３ａ，４３ｂ…加圧室、４４ａ，４４ｂ…吐出調量弁、４５ａ，４５ｂ…プランジャ、４６ａ，４６ｂ，４７ａ，４７ｂ…逆止弁、５０ｂ…カム軸、５２ａ，５２ｂ…カム、６０…制御装置、６２…ＣＰＵ、６４…ＲＯＭ、６６…ＲＡＭ、７０…圧力センサ、７２…クランク角センサ、７４…燃温センサ、７６…エアフローメータ。
【図１】
2018119527.tif 000005
【図２】
2018119527.tif 000006
【図３】
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【図４】
2018119527.tif 000008
【図５】
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【図６】
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【図７】
2018119527.tif 000011
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【手続補正書】
【提出日】平成29年8月25日(2017.8.25)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１】
第１気筒に燃料を供給するための燃料噴射弁である第１燃料噴射弁に接続されて該第１燃料噴射弁に供給する燃料を貯蔵する第１燃料貯蔵部材と、前記第１気筒とは異なる第２気筒に燃料を供給するための燃料噴射弁である第２燃料噴射弁に接続されて該第２燃料噴射弁に供給する燃料を貯蔵する燃料貯蔵部材であって前記第１燃料貯蔵部材とは異なる第２燃料貯蔵部材と、を備え、前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材が連通状態とされている内燃機関に適用され、
前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力および前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定する推定処理と、
前記推定処理によって推定された圧力であって燃料噴射期間における圧力が高い場合に低い場合よりも前記燃料噴射期間が短くなるように前記第１燃料噴射弁および前記第２燃料噴射弁を操作する噴射弁操作処理と、を実行し、
前記推定処理は、前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を検出する圧力センサの検出値に基づき、前記第１燃料貯蔵部材内の脈動の周期を前記第１燃料貯蔵部材側における燃料噴射の間隔に応じて定めて前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定し、前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相が前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相とは逆位相であるとして前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定する逆位相推定処理を含む内燃機関の燃料噴射制御装置。
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項２】
前記内燃機関のクランク軸の回転速度を取得する速度取得処理を実行し、
前記速度取得処理によって取得された回転速度が所定範囲内の速度であることを条件に、前記逆位相推定処理によって推定される圧力を前記噴射弁操作処理に利用する請求項１記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。
【手続補正３】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項５】
前記第１燃料噴射弁は、前記内燃機関の吸気通路に燃料を噴射する第１ポート噴射弁であり、
前記第２燃料噴射弁は、前記内燃機関の吸気通路に燃料を噴射する第２ポート噴射弁であり、
前記内燃機関は、前記第１気筒の燃焼室に燃料を噴射する第１筒内噴射弁に接続されて該第１筒内噴射弁に供給する燃料を貯蔵する第１高圧貯蔵部材と、前記第２気筒の燃焼室に燃料を噴射する第２筒内噴射弁に接続されて該第２筒内噴射弁に供給する燃料を貯蔵する第２高圧貯蔵部材と、前記第１高圧貯蔵部材内の燃料の圧力が前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力よりも高くなるように高圧の前記燃料を前記第１高圧貯蔵部材に供給して且つ前記第２高圧貯蔵部材内の燃料の圧力が前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力よりも高くなるように高圧の前記燃料を前記第２高圧貯蔵部材に供給する高圧燃料ポンプと、を備え、前記第１ポート噴射弁および前記第２ポート噴射弁による燃料噴射に起因した圧力脈動が前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材間を伝搬することによって共鳴が生じる回転速度領域である低圧間共鳴速度領域と、前記高圧燃料ポンプの動作に起因した圧力脈動が前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材において反射することによって共鳴が生じる回転速度領域である高圧ポンプ起因速度領域とが重ならないものであり、
前記所定範囲は、前記低圧間共鳴速度領域に設定され、
前記所定範囲において前記逆位相推定処理を実行し、
前記推定処理は、前記高圧ポンプ起因速度領域において、前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を検出する圧力センサの検出値に基づき、前記第１燃料貯蔵部材内の脈動の周期を前記高圧燃料ポンプの動作の周期に応じて定めて前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定し、前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相を、前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相と同位相であると推定する同位相推定処理を含み、
前記噴射弁操作処理は、前記高圧ポンプ起因速度領域において、前記同位相推定処理によって推定された前記燃料噴射期間における圧力が高い場合に低い場合よりも前記燃料噴射期間が短くなるように前記第１ポート噴射弁および前記第２ポート噴射弁を操作する処理を含む請求項２〜４のいずれか１項に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００６】
以下、上記課題を解決するための手段およびその作用効果について記載する。
１．内燃機関の燃料噴射制御装置は、第１気筒に燃料を供給するための燃料噴射弁である第１燃料噴射弁に接続されて該第１燃料噴射弁に供給する燃料を貯蔵する第１燃料貯蔵部材と、前記第１気筒とは異なる第２気筒に燃料を供給するための燃料噴射弁である第２燃料噴射弁に接続されて該第２燃料噴射弁に供給する燃料を貯蔵する燃料貯蔵部材であって前記第１燃料貯蔵部材とは異なる第２燃料貯蔵部材と、を備え、前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材が連通状態とされている内燃機関に適用され、前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力および前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定する推定処理と、前記推定処理によって推定された圧力であって燃料噴射期間における圧力が高い場合に低い場合よりも前記燃料噴射期間が短くなるように前記第１燃料噴射弁および前記第２燃料噴射弁を操作する噴射弁操作処理と、を実行し、前記推定処理は、前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を検出する圧力センサの検出値に基づき、前記第１燃料貯蔵部材内の脈動の周期を前記第１燃料貯蔵部材側における燃料噴射の間隔に応じて定めて前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定し、前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相が前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相とは逆位相であるとして前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定する逆位相推定処理を含む。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
２．上記１記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、前記内燃機関のクランク軸の回転速度を取得する速度取得処理を実行し、前記速度取得処理によって取得された回転速度が所定範囲内の速度であることを条件に、前記逆位相推定処理によって推定される圧力を前記噴射弁操作処理に利用する。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００９】
燃料噴射に起因して第１燃料貯蔵部材と第２燃料貯蔵部材との間の圧力脈動の伝搬に起因した共鳴現象が生じるのは、第１燃料貯蔵部材と第２燃料貯蔵部材との間を圧力脈動が往復する過程において他の燃料噴射に起因した圧力脈動との強めあいが生じる場合である。ここで、第１燃料貯蔵部材と第２燃料貯蔵部材との間を圧力脈動が伝搬する速度は、内燃機関のクランク軸の回転速度にほぼ依存しないと考えられる一方、燃料噴射の時間間隔は回転速度に直接的に依存する。したがって、上記共鳴が生じる領域は、回転速度が所定の領域内にあるときとなる。このため、上記構成では、共鳴現象が生じると想定される所定範囲内の速度となるときに、逆位相推定処理によって推定される圧力に基づき燃料噴射弁を操作する。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
５．上記２〜４のいずれか１つに記載の内燃機関の燃料噴射制御装置において、前記第１燃料噴射弁は、前記内燃機関の吸気通路に燃料を噴射する第１ポート噴射弁であり、前記第２燃料噴射弁は、前記内燃機関の吸気通路に燃料を噴射する第２ポート噴射弁であり、前記内燃機関は、前記第１気筒の燃焼室に燃料を噴射する第１筒内噴射弁に接続されて該第１筒内噴射弁に供給する燃料を貯蔵する第１高圧貯蔵部材と、前記第２気筒の燃焼室に燃料を噴射する第２筒内噴射弁に接続されて該第２筒内噴射弁に供給する燃料を貯蔵する第２高圧貯蔵部材と、前記第１高圧貯蔵部材内の燃料の圧力が前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力よりも高くなるように高圧の前記燃料を前記第１高圧貯蔵部材に供給して且つ前記第２高圧貯蔵部材内の燃料の圧力が前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力よりも高くなるように高圧の前記燃料を前記第２高圧貯蔵部材に供給する高圧燃料ポンプと、を備え、前記第１ポート噴射弁および前記第２ポート噴射弁による燃料噴射に起因した圧力脈動が前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材間を伝搬することによって共鳴が生じる回転速度領域である低圧間共鳴速度領域と、前記高圧燃料ポンプの動作に起因した圧力脈動が前記第１燃料貯蔵部材および前記第２燃料貯蔵部材において反射することによって共鳴が生じる回転速度領域である高圧ポンプ起因速度領域とが重ならないように設計されており、前記所定範囲は、前記低圧間共鳴速度領域に設定され、前記所定範囲において前記逆位相推定処理を実行し、前記推定処理は、前記高圧ポンプ起因速度領域において、前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を検出する圧力センサの検出値に基づき、前記第１燃料貯蔵部材内の脈動の周期を前記高圧燃料ポンプの動作の周期に応じて定めて前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力を推定し、前記第２燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相を、前記第１燃料貯蔵部材内の燃料の圧力の周期的な変動の位相と同位相であると推定する同位相推定処理を含み、前記噴射弁操作処理は、前記高圧ポンプ起因速度領域において、前記同位相推定処理によって推定された前記燃料噴射期間における圧力が高い場合に低い場合よりも前記燃料噴射期間が短くなるように前記第１ポート噴射弁および前記第２ポート噴射弁を操作する処理を含む。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１５】
上記実施形態では、低圧間共鳴速度領域と、高圧ポンプ起因共鳴速度領域とが重ならないように設定することにより、低圧間共鳴速度領域において、第１燃料貯蔵部材内の圧力の脈動の位相と第２燃料貯蔵部材内の圧力の脈動の位相とが逆であるとした逆位相推定処理の精度を高めることができる。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４５】
図６に示すように、本実施形態では、１次の低圧デリバリポンプ間共鳴が生じる回転速度領域は、アイドリング時における回転速度ＮＥの目標値の最低値である最低回転速度ＮＥＬよりも低い。また、１／５次の低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域や、１／３次および１／５次の高圧ポンプ起因共鳴が生じる回転速度領域も、アイドリング時の最低回転速度ＮＥＬよりも低い。アイドリング時の最低回転速度ＮＥＬ以上であって、ポート噴射弁１２ａ，１２ｂによる燃料噴射がなされる回転速度のうち最も高い回転速度である最高回転速度ＮＥＨ以下の領域においては、１次および１／３次の低圧デリバリ間共鳴が生じる回転速度領域と、１次の高圧ポンプ起因共鳴が生じる回転速度領域とが入っている。