(57)【要約】【課題】優れた引裂き強度を有するゴム組成物を提供すること。【解決手段】ゴム成分、下記一般式（１）：2018150439.tif 000013［式中、Ｘ１及びＸ２は、同一又は異なって、置換基を有していてもよい複素環基を示す。］で表されるテトラジン化合物又はその塩を含む添加剤を含有するゴム組成物であって、前記ゴム成分１００質量部中にスチレンブタジエン共重合体ゴムが３０質量部以上含まれ、該スチレンブタジエン共重合体ゴムが、溶液重合スチレンブタジエン共重合体ゴムと乳化重合スチレンブタジエン共重合体ゴムとを１０〜９０：９０〜１０の質量比で混合したものである、ゴム組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分、下記一般式（１）：
【化１】
2018150439.tif 000012
［式中、Ｘ１及びＸ２は、同一又は異なって、置換基を有していてもよい複素環基を示す。］
で表されるテトラジン化合物又はその塩を含有するゴム組成物であって、
前記ゴム成分１００質量部中にスチレンブタジエン共重合体ゴムが３０質量部以上含まれ、該スチレンブタジエン共重合体ゴムが、溶液重合スチレンブタジエン共重合体ゴムと乳化重合スチレンブタジエン共重合体ゴムとを１０〜９０：９０〜１０の質量比で混合したものである、ゴム組成物。
【請求項２】
さらに無機充填材及び／又はカーボンブラックを含有し、ゴム成分１００質量部に対して無機充填材及び／又はカーボンブラックを１０〜１２０質量部、及び前記テトラジン化合物又はその塩を０．１〜１０質量部含む、請求項１に記載のゴム組成物。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のゴム組成物を用いて作製されたタイヤ。
【請求項４】
請求項１又は２に記載のゴム組成物を用いて作製された防振ゴム。
【請求項５】
請求項１又は２に記載のゴム組成物を用いて作製された免震ゴム。
【請求項６】
請求項１又は２に記載のゴム組成物を用いて作製されたベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、引裂き強度に優れたゴム組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
ゴム成形体は、機械、家電、土木建材、自動車、車両等の用途に広く使用されている。なかでも、タイヤ、コンベアベルト、防振ゴム等に利用されるゴム組成物は、過酷な繰り返し振動を受けるために、強い耐久性が求められる。
【０００３】
耐久性の問題を解決するため、例えば、コンベアベルト用ゴム組成物として、ブタジエン系重合体とジエン系重合体とを含むゴム成分、及び比表面積が４０ｍ２／ｇ以上の酸化亜鉛を特定の割合で含むゴム組成物が提案されている（特許文献１）。ゴム支承用ゴム組成物として、特定のジエン系ゴムと、カーボンブラックとを特定の割合で含有するゴム組成物が提案されている（特許文献２）。タイヤ用ゴム組成物として、ジエン系ゴムと、加硫促進剤と、Ｎ−フェニル−Ｎ−（トリクロロメチルチオ）ベンゼンスルホンアミドとを含有するゴム組成物が提案されている（特許文献３）。
【０００４】
しかしながら、これら特許文献１〜３に記載のゴム組成物は、引裂き強度が不十分であった。  
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１３−１３３１９０号公報
【特許文献２】特表２０１５−２１８１８４号公報
【特許文献３】特開２０１６−０６０８３７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、優れた引裂き強度を有するゴム組成物を提供することである。
【０００７】
本発明の他の目的の一つは、優れた引裂き強度を有するタイヤを提供することである。
【０００８】
本発明の他の目的の一つは、優れた引裂き強度を有する防振ゴムを提供することである。
【０００９】
本発明の他の目的の一つは、優れた引裂き強度を有する免震ゴムを提供することである。
【００１０】
本発明の他の目的の一つは、優れた引裂き強度を有するベルトを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者らは、前記課題を解決するために鋭意検討を重ねた結果、ゴム成分に特定量含まれるＳＢＲを、溶液重合物と乳化重合物の混合物で構成し、さらにテトラジン系化合物を添加することにより、ゴム組成物の引裂き強度が向上することを見出した。本発明者らは、かかる知見に基づき、さらに検討を行った結果、本発明を完成するに至った。
【００１２】
即ち、本発明は、以下に示す、ゴム組成物、タイヤ、防振ゴム、免震ゴム、及びベルトを提供する。 
項１．
ゴム成分、下記一般式（１）：
【００１３】
【化１】
2018150439.tif 000002
【００１４】
［式中、Ｘ１及びＸ２は、同一又は異なって、置換基を有していてもよい複素環基を示す。］
で表されるテトラジン化合物又はその塩を含有するゴム組成物であって、
前記ゴム成分１００質量部中にスチレンブタジエン共重合体ゴムが３０質量部以上含まれ、該スチレンブタジエン共重合体ゴムが、溶液重合スチレンブタジエン共重合体ゴムと乳化重合スチレンブタジエン共重合体ゴムとを１０〜９０：９０〜１０の質量比で混合したものである、ゴム組成物。
項２．
さらに無機充填材及び／又はカーボンブラックを含有し、ゴム成分１００質量部に対して無機充填材及び／又はカーボンブラックを１０〜１２０質量部、及び前記テトラジン化合物又はその塩を０．１〜１０質量部含む、項１に記載のゴム組成物。
項３．
項１又は２に記載のゴム組成物を用いて作製されたタイヤ。
項４．
項１又は２に記載のゴム組成物を用いて作製された防振ゴム。
項５．
項１又は２に記載のゴム組成物を用いて作製された免震ゴム。
項６．
項１又は２に記載のゴム組成物を用いて作製されたベルト。
【発明の効果】
【００１５】
本発明のゴム組成物は、ゴム成分１００質量部中に３０質量部以上含まれるＳＢＲが、溶液重合ＳＢＲと乳化重合ＳＢＲを特定の比で含む混合物であり、さらにテトラジン系化合物を含むことにより、優れた引裂き強度を有する。
【００１６】
本発明は、優れた引裂き強度を有するゴム組成物を用いてタイヤ、防振ゴム、免震ゴム、及びベルトを作製することで、優れた耐引裂き性を有するタイヤ、防振ゴム、免震ゴム、及びベルトを提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下に、本発明の詳細を説明する。
【００１８】
１．ゴム組成物
本発明のゴム組成物は、ゴム成分、及び下記一般式（１）で表されるテトラジン化合物又はその塩（以下、「テトラジン化合物（１）」ということもある。）を含んでいる。
一般式（１）：
【００１９】
【化２】
2018150439.tif 000003
【００２０】
［式中、Ｘ１及びＸ２は、同一又は異なって、置換基を有していてもよい複素環基を示す。]
【００２１】
また、本発明のゴム組成物は、ゴム成分とテトラジン化合物（１）を処理して得られる変性ポリマー、架橋剤及び共架橋剤を含んでいる。
【００２２】
本発明のゴム組成物中、テトラジン化合物（１）の配合量は、ゴム成分１００質量部に対して、通常０．１〜１０質量部であり、好ましくは０．２５〜５質量部であり、より好ましくは０．５〜２質量部である。
【００２３】
ゴム成分
本発明のゴム組成物に配合されるゴム成分としては、特に制限はなく、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、合成ジエン系ゴム、及び天然ゴムと合成ジエン系ゴムとの混合物、並びにこれら以外の非ジエン系ゴムが挙げられる。
【００２４】
天然ゴムとしては、天然ゴムラテックス、技術的格付けゴム（ＴＳＲ）、スモークドシート（ＲＳＳ）、ガタパーチャ、杜仲由来天然ゴム、グアユール由来天然ゴム、ロシアンタンポポ由来天然ゴム、植物成分発酵ゴムなどが挙げられ、さらにこれら天然ゴムを変性した、エポキシ化天然ゴム、メタクリル酸変性天然ゴム、スチレン変性天然ゴムなどの変性天然ゴムなども、本発明の天然ゴムに含まれる。
【００２５】
合成ジエン系ゴムとしては、スチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、ニトリルゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、エチレン−プロピレン−ジエン三元共重合体ゴム（ＥＰＤＭ）、スチレン−イソプレン−スチレン三元ブロック共重合体（ＳＩＳ）、スチレン−ブタジエン−スチレン三元ブロック共重合体（ＳＢＳ）、エチレン−α−オレフィン共重合ゴム（ＳＰＯ）、エチレン−α−オレフィン−ジエン共重合ゴム等、及びこれらの変性合成ジエン系ゴムが挙げられる。変性合成ジエン系ゴムには、主鎖変性、片末端変性、両末端変性などの変性手法によるジエン系ゴムが包含される。ここで、変性合成ジエン系ゴムの変性官能基としては、エポキシ基、アミノ基、アルコキシ基、水酸基、アルコキシシリル基、ポリエーテル基、カルボキシル基などの各種官能基が挙げられ、これら官能基は１種又は２種以上が変性合成ジエン系ゴムに含まれていてもよい。
【００２６】
合成ジエン系ゴムの製造方法は、特に制限はなく、乳化重合、溶液重合、ラジカル重合、アニオン重合、カチオン重合などが挙げられる。また、合成ジエン系ゴムのガラス転移点においても、特に制限はない。
【００２７】
また、天然ゴム及び合成ジエン系ゴムの二重結合部のシス/トランス/ビニルの比率については、特に制限はなく、いずれの比率においても好適に用いることができる。また、ジエン系ゴムの数平均分子量および分子量分布は、特に制限はない。ジエン系ゴムは、数平均分子量５００〜３００００００、分子量分布１．５〜１５が好ましい。
【００２８】
非ジエン系ゴムとしては、公知のものを広く使用することができる。
【００２９】
本発明のゴム組成物には、ゴム成分として、スチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）が、ゴム成分１００質量部中に通常３０質量部以上含まれ、５０質量部以上含まれることが好ましく、７０質量部以上含まれることがより好ましい。
【００３０】
該スチレンブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）は、溶液重合スチレンブタジエン共重合体ゴム（溶液重合ＳＢＲ）と乳化重合スチレンブタジエン共重合体ゴム（乳化重合ＳＢＲ）とを通常１０〜９０：９０〜１０、好ましくは２５〜７５：７５〜２５、より好ましくは４０〜６０：６０〜４０の質量比で混合したものである。ゴム成分として、溶液重合ＳＢＲと乳化重合ＳＢＲとを上記の範囲で混合したＳＢＲを３０質量部以上含むことにより、ゴム組成物の引裂き強度を向上させることができる。
【００３１】
前記溶液重合ＳＢＲとしては、スチレン含量及びビニル含量が異なる各種のグレードのものを使用することができる。例えば、スチレン含量が１０〜４０質量％、及びビニル含量が１０〜６０質量％の範囲である溶液重合ＳＢＲが挙げられる。このような溶液重合ＳＢＲとしては、旭化成株式会社製  タフデン（登録商標）  １０００、タフデン（登録商標）  ２０００Ｒ、タフデン（登録商標）  ２００３；ＪＳＲ株式会社製  ＪＳＲ  ＳＬ５５２、ＪＳＲ  ＳＬ５６３等が挙げられる。
【００３２】
前記乳化重合ＳＢＲとしては、スチレン含量が１０〜４０質量％の範囲のものを使用することができる。このような乳化重合ＳＢＲとしては、ＪＳＲ株式会社製  ＪＳＲ  １５００、ＪＳＲ  １５０２、ＪＳＲ  １５０７；日本ゼオン株式会社製  Ｎｉｐｏｌ（登録商標）  １５０２、Ｎｉｐｏｌ（登録商標）  １７２３等が挙げられる。
【００３３】
ゴム成分１００質量部中に３０質量部以上含まれるＳＢＲを、溶液重合ＳＢＲと乳化重合ＳＢＲを１０〜９０：９０〜１０の質量比で混合したものとすることにし、以下のテトラジン系化合物により変性させることで、優れた引裂き強度を有するゴム組成物が得られる。
【００３４】
ＳＢＲ以外のゴム成分は、上述のものを１種単独で、又は２種以上を混合（ブレンド）して用いることができる。中でも、好ましいゴム成分としては、天然ゴム、ＩＲ、ＢＲ、及びＥＰＤＭからなる群より選ばれる少なくとも１種のゴム成分、又は２種以上の混合物であり、より好ましくはＢＲである。また、２種以上を混合する場合、これらのブレンド比率は、特に制限はない。
【００３５】
テトラジン化合物（１）
本発明のゴム組成物には、下記一般式（１）で表されるテトラジン化合物又はその塩が配合される。
一般式（１）：
【００３６】
【化３】
2018150439.tif 000004
【００３７】
［式中、Ｘ１及びＸ２は、同一又は異なって、置換基を有していてもよい複素環基を示す。]
【００３８】
本明細書において、「複素環基」としては、特に限定はなく、例えば、２−ピリジル基、３−ピリジル基、４−ピリジル基、２−ピラジニル基、２−ピリミジル基、４−ピリミジル基、５−ピリミジル基、３−ピリダジル基、４−ピリダジル基、４−（１，２，３−トリアジル）基、５−（１，２，３−トリアジル基）、２−（１，３，５−トリアジル）基、３−（１，２，４−トリアジル）基、５−（１，２，４−トリアジル）基、６−（１，２，４−トリアジル）基、２−キノリル基、３−キノリル基、４−キノリル基、５−キノリル基、６−キノリル基、７−キノリル基、８−キノリル基、１−イソキノリル基、３−イソキノリル基、４−イソキノリル基、５−イソキノリル基、６−イソキノリル基、７−イソキノリル基、８−イソキノリル基、２−キノキサリル基、３−キノキサリル基、５−キノキサリル基、６−キノキサリル基、７−キノキサリル基、８−キノキサリル基、３−シンノリル基、４−シンノリル基、５−シンノリル基、６−シンノリル基、７−シンノリル基、８−シンノリル基、２−キナゾリル基、４−キナゾリル基、５−キナゾリル基、６−キナゾリル基、７−キナゾリル基、８−キナゾリル基、１−フタラジル基、４−フタラジル基、５−フタラジル基、６−フタラジル基、７−フタラジル基、８−フタラジル基、１−テトラヒドロキノリル基、２−テトラヒドロキノリル基、３−テトラヒドロキノリル基、４−テトラヒドロキノリル基、５−テトラヒドロキノリル基、６−テトラヒドロキノリル基、７−テトラヒドロキノリル基、８−テトラヒドロキノリル基、１−ピロリル基、２−ピロリル基、３−ピロリル基、２−フリル基、３−フリル基、２−チエニル基、３−チエニル基、１−イミダゾリル基、２−イミダゾリル基、４−イミダゾリル基、５−イミダゾリル基、１−ピラゾリル基、３−ピラゾリル基、４−ピラゾリル基、５−ピラゾリル基、２−オキサゾリル基、４−オキサゾリル基、５−オキサゾリル基、２−チアゾリル基、４−チアゾリル基、５−チアゾリル基、３−イソオキサゾリル基、４−イソオキサゾリル基、５−イソオキサゾリル基、３−イソチアゾリル基、４−イソチアゾリル基、５−イソチアゾリル基、４−（１，２，３−チアジアゾリル）基、５−（１，２，３−チアジアゾリル）基、３−（１，２，５−チアジアゾール）基、２−（１，３，４−チアジアゾール）基、４−（１，２，３−オキサジアゾリル）基、５−（１，２，３−オキサジアゾリル）基、３−（１，２，４−オキサジアゾリル）基、５−（１，２，４−オキサジアゾリル）基、３−（１，２，５−オキサジアゾリル）基、２−（１，３，４−オキサジアゾリル）基、１−（１，２，３−トリアゾリル）基、４−（１，２，３−トリアゾリル）基、５−（１，２，３−トリアゾリル）基、１−（１，２，４−トリアゾリル）基、３−（１，２，４−トリアゾリル）基、５−（１，２，４−トリアゾリル）基、１−テトラゾリル基、５−テトラゾリル基、１−インドリル基、２−インドリル基、３−インドリル基、４−インドリル基、５−インドリル基、６−インドリル基、７−インドリル基、１−イソインドリル基、２−イソインドリル基、３−イソインドリル基、４−イソインドリル基、５−イソインドリル基、６−イソインドリル基、７−イソインドリル基、１−ベンゾイミダゾリル基、２−ベンゾイミダゾリル基、４−ベンゾイミダゾリル基、５−ベンゾイミダゾリル基、６−ベンゾイミダゾリル基、７−ベンゾイミダゾリル基、２−ベンゾフラニル基、３−ベンゾフラニル基、４−ベンゾフラニル基、５−ベンゾフラニル基、６−ベンゾフラニル基、７−ベンゾフラニル基、１−イソベンゾフラニル基、３−イソベンゾフラニル基、４−イソベンゾフラニル基、５−イソベンゾフラニル基、６−イソベンゾフラニル基、７−イソベンゾフニル基、２−ベンゾチエニル基、３−ベンゾチエニル基、４−ベンゾチエニル基、５−ベンゾチエニル基、６−ベンゾチエニル基、７−ベンゾチエニル基、２−ベンゾオキサゾリル基、４−ベンゾオキサゾリル基、５−ベンゾオキサゾリル基、６−ベンゾオキサゾリル基、７−ベンゾオキサゾリル基、２−ベンゾチアゾリル基、４−ベンゾチアゾリル基、５−ベンゾチアゾリル基、６−ベンゾチアゾリル基、７−ベンゾチアゾリル基、１−インダゾリル基、３−インダゾリル基、４−インダゾリル基、５−インダゾリル基、６−インダゾリル基、７−インダゾリル基、２−モルホリル基、３−モルホリル基、４−モルホリル基、１−ピペラジル基、２−ピペラジル基、１−ピペリジル基、２−ピペリジル基、３−ピペリジル基、４−ピペリジル基、２−テトラヒドロピラニル基、３−テトラヒドロピラニル基、４−テトラヒドロピラニル基、２−テトラヒドロチオピラニル基、３−テトラヒドロチオピラニル基、４−テトラヒドロチオピラニル基、１−ピロリジル基、２−ピロリジル基、３−ピロリジル基、２−テトラヒドロフラニル基、３−テトラヒドロフラニル基、２−テトラヒドロチエニル基、３−テトラヒドロチエニル基等が挙げられる。中でも、好ましい複素環基としては、ピリジル基、フラニル基、チエニル基、ピリミジル基又はピラジル基であり、より好ましくはピリジル基である。
【００３９】
これら複素環基は、置換可能な位置に、任意の数の置換基を有していてもよく、該置換基としては、特に限定はなく、例えば、ハロゲン原子、アミノ基、アミノアルキル基、アルコキシカルボニル基、アシル基、アシルオキシ基、アミド基、カルボキシル基、カルボキシアルキル基、ホルミル基、ニトリル基、ニトロ基、アルキル基、ヒドロキシアルキル基、水酸基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、複素環基、チオール基、アルキルチオ基、アリールチオ基等が挙げられる。
【００４０】
本明細書において、「ハロゲン原子」としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、及びヨウ素原子が挙げられ、好ましくは塩素原子、臭素原子、及びヨウ素原子である。
【００４１】
本明細書において、「アミノ基」には、−ＮＨ２で表されるアミノ基だけでなく、例えば、メチルアミノ基、エチルアミノ基、ｎ−プロピルアミノ基、イソプロピルアミノ基、ｎ−ブチルアミノ基、イソブチルアミノ基、ｓ−ブチルアミノ基、ｔ−ブチルアミノ基、１−エチルプロピルアミノ基、ｎ−ペンチルアミノ基、ネオペンチルアミノ基、ｎ−ヘキシルアミノ基、イソヘキシルアミノ基、３−メチルペンチルアミノ基等の炭素数１〜６（特に炭素数１〜４）の直鎖状又は分岐状のモノアルキルアミノ基；ジメチルアミノ基、エチルメチルアミノ基、ジエチルアミノ基等の炭素数１〜６（特に炭素数１〜４）の直鎖状又は分岐状のアルキル基を２つ有するジアルキルアミノ基等の置換アミノ基も含まれる。
【００４２】
本明細書において、「アミノアルキル基」としては、特に限定はなく、例えば、アミノメチル基、２−アミノエチル基、３−アミノプロピル基等のアミノアルキル基等が挙げられる。
【００４３】
本明細書において、「アルコキシカルボニル基」としては、特に限定はなく、例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基等が挙げられる。
【００４４】
本明細書において、「アシル基」としては、特に限定はなく、例えば、アセチル基、プロピオニル基、ピバロイル基等の炭素数１〜４の直鎖状又は分岐鎖状アルキルカルボニル基が挙げられる。
【００４５】
本明細書において、「アシルオキシ基」としては、特に限定はなく、例えば、アセチルオキシ基、プロピオニルオキシ基、ｎ−ブチリルオキシ基等が挙げられる。
【００４６】
本明細書において、「アミド基」としては、特に限定はなく、例えば、アセトアミド基、ベンズアミド基等のカルボン酸アミド基；チオアセトアミド基、チオベンズアミド基等のチオアミド基；Ｎ−メチルアセトアミド基、Ｎ−ベンジルアセトアミド基等のＮ−置換アミド基；等が挙げられる。
【００４７】
本明細書において、「カルボキシアルキル基」としては、特に限定はなく、例えば、カルボキシメチル基、カルボキシエチル基、カルボキシ−ｎ−プロピル基、カルボキシ−ｎ−ブチル基、カルボキシ−ｎ−ブチル基、カルボキシ−ｎ−ヘキシル基等のカルボキシ−アルキル基（好ましくはカルボキシ基を有する炭素数１〜６のアルキル基）が挙げられる。
【００４８】
本明細書において、「アルキル基」としては、特に限定はなく、例えば、直鎖状、分岐状又は環状のアルキル基が挙げられ、具体的には、例えば、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、１−エチルプロピル、ｎ−ペンチル、ネオペンチル、ｎ−ヘキシル、イソヘキシル、３−メチルペンチル基等の炭素数１〜６（特に炭素数１〜４）の直鎖状又は分岐状アルキル基；シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル等の炭素数３〜８（特に炭素数３〜６）の環状アルキル基等が挙げられる。
【００４９】
本明細書において、「ヒドロキシアルキル基」としては、特に限定はなく、例えば、ヒドロキシメチル基、ヒドロキシエチル基、ヒドロキシ−ｎ−プロピル基、ヒドロキシ−ｎ−ブチル基等のヒドロキシ−アルキル基（好ましくはヒドロキシ基を有する炭素数１〜６のアルキル基）が挙げられる。
【００５０】
本明細書において、「アルコキシ基」としては、特に限定はなく、例えば、直鎖状、分岐状又は環状のアルコキシ基が挙げられ、具体的には、例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ネオペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基の炭素数１〜６（特に炭素数１〜４）の直鎖状又は分岐状のアルコキシ基；シクロプロピルオキシ基、シクロブチルオキシ基、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、シクロヘプチルオキシ基、シクロオクチルオキシ基等の炭素数３〜８（特に炭素数３〜６）の環状アルコキシ基等が挙げられる。
【００５１】
本明細書において、「アリール基」としては、特に限定はなく、例えば、フェニル、ビフェニル、ナフチル、ジヒドロインデニル、９Ｈ−フルオレニル基等が挙げられる。
【００５２】
本明細書において、「アリールオキシ基」としては、特に限定はなく、例えば、フェノキシ基、ビフェニルオキシ基、ナフトキシ基等が挙げられる。
【００５３】
本明細書において、「アルキルチオ基」としては、特に限定はなく、例えば、直鎖状、分岐状又は環状のアルキルチオ基が挙げられ、具体的には、例えば、メチルチオ、エチルチオ、ｎ−プロピルチオ、イソプロピルチオ、ｎ−ブチルチオ、イソブチルチオ、ｓ−ブチルチオ、ｔ−ブチルチオ、１−エチルプロピルチオ、ｎ−ペンチルチオ、ネオペンチルチオ、ｎ−ヘキシルチオ、イソヘキシルチオ、３−メチルペンチルチオ基等の炭素数１〜６（特に炭素数１〜４）の直鎖状又は分岐状のアルキルチオ基；シクロプロピルチオ、シクロブチルチオ、シクロペンチルチオ、シクロヘキシルチオ、シクロヘプチルチオ、シクロオクチルチオ基等の炭素数３〜８（特に炭素数３〜６）の環状アルキルチオ基等が挙げられる。
【００５４】
本明細書において、「アリールチオ基」としては、特に限定はなく、例えば、フェニルチオ、ビフェニルチオ、ナフチルチオ基等が挙げられる。
【００５５】
一般式（１）で表されるテトラジン化合物の「塩」としては、特に限定はなく、あらゆる種類の塩が含まれる。このような塩としては、例えば、塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩等の無機酸塩；酢酸塩、メタンスルホン酸塩等の有機酸塩；ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩；マグネシウム塩、カルシウム塩等のアルカリ土類金属塩；ジメチルアンモニウム、トリエチルアンモニウム等の第４級アンモニウム塩等が挙げられる。
【００５６】
これらテトラジン化合物（１）の中でも、好ましい化合物は、Ｘ１及びＸ２が、同一又は異なって、置換基を有していてもよいピリジル基、置換基を有していてもよいフラニル基、置換基を有していてもよいチエニル基、置換基を有していてもよいピラゾリル基、置換基を有していてもよいピリミジル基、又は置換基を有していてもよいピラジル基である化合物である。
【００５７】
より好ましいテトラジン化合物（１）は、Ｘ１及びＸ２が、同一又は異なって、置換基を有していてもよい２−ピリジル基、置換基を有していてもよい３−ピリジル基である化合物である。
【００５８】
テトラジン化合物（１）の具体例としては、
３，６−ビス（２−ピリジル）−１，２，４，５−テトラジン、
３，６−ビス（３−ピリジル）−１，２，４，５−テトラジン、
３，６−ビス（４−ピリジル）−１，２，４，５−テトラジン、
３，６−ビス（２−フラニル）−１，２，４，５−テトラジン、
３−メチル−６−（３−ピリジル）−１，２，４，５−テトラジン、
３，６−ビス（２−チエニル）−１，２，４，５−テトラジン、
３，６−ビス（２−ピリミジニル）−１，２，４，５−テトラジン、
３，６−ビス（２−ピラジル）−１，２，４，５−テトラジン等が挙げられる。
【００５９】
中でも、好ましいテトラジン化合物（１）は、３，６−ビス（２−ピリジル）−１，２，４，５−テトラジン、３，６−ビス（３−ピリジル）−１，２，４，５−テトラジン、３，６−ビス（２−フラニル）−１，２，４，５−テトラジン、及び３，６−（４−ピリジル）−１，２，４，５−テトラジンであり、さらに好ましいテトラジン化合物（１）は、３，６−ビス（２−ピリジル）−１，２，４，５−テトラジン、及び３，６−ビス（３−ピリジル）−１，２，４，５−テトラジンである。
【００６０】
テトラジン化合物（１）をゴム成分に添加することで、ゴム組成物の引裂き強度を向上させることができる。このようなテトラジン化合物（１）を含むゴム組成物から作製（製造）されたタイヤ、防振ゴム、免震ゴム、及びベルトは、耐引裂き性に優れている。
【００６１】
本発明のゴム組成物には、必要に応じて適宜、無機充填材及び／又はカーボンブラックを配合することができる。
【００６２】
無機充填材の配合量としては、ゴム成分１００質量部に対して、通常５〜１３０質量部であり、好ましくは７．５〜１００質量部であり、より好ましくは１０〜８０質量部である。
【００６３】
カーボンブラックの配合量としては、ゴム成分１００質量部に対して、通常２〜１３０質量部であり、好ましくは４〜１００質量部であり、より好ましくは６〜８０質量部である。
【００６４】
なお、本発明のゴム組成物において、無機充填材及び／又はカーボンブラックの配合量は、両成分の合計量で、例えば、ゴム成分１００質量部に対して、通常１０〜１３０質量部、好ましくは２５〜１００質量部、より好ましくは４０〜９０質量部となるよう各成分を上記配合量の範囲内で適宜調整すればよい。
【００６５】
なお、無機充填材及び／又はカーボンブラックを配合するときは、予めポリマーと湿式または乾式で混合されたマスターバッチを用いてもよい。
【００６６】
上記無機充填材又はカーボンブラックは、通常、ゴムの補強性を向上させるために用いられる。なお、本明細書においては、無機充填材にカーボンブラックは含まれない。
【００６７】
無機充填材
無機充填材としては、ゴム工業界において、通常使用される無機化合物である限り、特に制限はない。使用できる無機化合物としては、例えば、シリカ；γ−アルミナ、α−アルミナ等のアルミナ（Ａｌ２Ｏ３）；ベーマイト、ダイアスポア等のアルミナ一水和物（Ａｌ２Ｏ３・Ｈ２Ｏ）；ギブサイト、バイヤライト等の水酸化アルミニウム［Ａｌ（ＯＨ）３］；炭酸アルミニウム［Ａｌ２（ＣＯ３）２］、水酸化マグネシウム［Ｍｇ（ＯＨ）２］、酸化マグネシウム（ＭｇＯ）、炭酸マグネシウム（ＭｇＣＯ３）、タルク（３ＭｇＯ・４ＳｉＯ２・Ｈ２Ｏ）、アタパルジャイト（５ＭｇＯ・８ＳｉＯ２・９Ｈ２Ｏ）、チタン白（ＴｉＯ２）、チタン黒（ＴｉＯ２ｎ−１）、酸化カルシウム（ＣａＯ）、水酸化カルシウム［Ｃａ（ＯＨ）２］、酸化アルミニウムマグネシウム（ＭｇＯ・Ａｌ２Ｏ３）、クレー（Ａｌ２Ｏ３・２ＳｉＯ２）、カオリン（Ａｌ２Ｏ３・２ＳｉＯ２・２Ｈ２Ｏ）、パイロフィライト（Ａｌ２Ｏ３・４ＳｉＯ２・Ｈ２Ｏ）、ベントナイト（Ａｌ２Ｏ３・４ＳｉＯ２・２Ｈ２Ｏ）、ケイ酸アルミニウム（Ａｌ２ＳｉＯ５、Ａｌ４・３ＳｉＯ４・５Ｈ２Ｏ等）、ケイ酸マグネシウム（Ｍｇ２ＳｉＯ４、ＭｇＳｉＯ３等）、ケイ酸カルシウム（Ｃａ２・ＳｉＯ４等）、ケイ酸アルミニウムカルシウム（Ａｌ２Ｏ３・ＣａＯ・２ＳｉＯ２等）、ケイ酸マグネシウムカルシウム（ＣａＭｇＳｉＯ４）、炭酸カルシウム（ＣａＣＯ３）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）、硫酸バリウム（ＢａＳＯ４）、酸化ジルコニウム（ＺｒＯ２）、水酸化ジルコニウム［ＺｒＯ（ＯＨ）２・ｎＨ２Ｏ］、炭酸ジルコニウム［Ｚｒ（ＣＯ３）２］、各種ゼオライトのように電荷を補正する水素、アルカリ金属又はアルカリ土類金属を含む結晶性アルミノケイ酸塩等が挙げられる。これらの無機充填材は、ゴム成分との親和性を向上させるために、該無機充填材の表面が有機処理されていてもよい。
【００６８】
これら無機充填材の中でも、ゴムに強度を付与する観点から、酸化亜鉛、硫酸バリウム、炭酸カルシウム、シリカが好ましく、より好ましくは酸化亜鉛である。
【００６９】
これら無機充填材は、一種単独で又は二種以上を組み合わせて用いることができる。
【００７０】
カーボンブラック
カーボンブラックとしては、特に制限はなく、例えば、市販品のカーボンブラック、Carbon-Silica Dual phase filler等が挙げられる。ゴム成分にカーボンブラックを含有することにより、ゴムの電気抵抗を下げて、帯電を抑止する効果、さらにゴムの強度を向上させる効果を享受できる。
【００７１】
具体的に、カーボンブラックとしては、例えば、高、中又は低ストラクチャーのＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＩＩＳＡＦ、Ｎ１１０、Ｎ１３４、Ｎ２２０、Ｎ２３４、Ｎ３３０、Ｎ３３９、Ｎ３７５、Ｎ５５０、ＨＡＦ、ＦＥＦ、ＧＰＦ、ＳＲＦグレードのカーボンブラック等が挙げられる。中でも、好ましいカーボンブラックとしては、ＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＩＩＳＡＦ、Ｎ１３４、Ｎ２３４、Ｎ３３０、Ｎ３３９、Ｎ３７５、ＨＡＦ、又はＦＥＦグレードのカーボンブラックである。
【００７２】
カーボンブラックのＤＢＰ吸収量としては、特に制限はなく、好ましくは６０〜２００ｃｍ３／１００ｇ、より好ましくは７０〜１８０ｃｍ３／１００ｇ以上、特に好ましくは８０〜１６０ｃｍ３／１００ｇである。
【００７３】
また、カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ、ＪＩＳ Ｋ ６２１７−２：２００１に準拠して測定する）は、好ましくは３０〜２００ｍ２／ｇ、より好ましくは４０〜１８０ｍ２／ｇ、特に好ましくは５０〜１６０ｍ２／ｇである。
【００７４】
カーボンブラックが配合されたゴム組成物では、テトラジン化合物（１）が、又はゴム成分とテトラジン化合物（１）との反応物が、カーボンブラックと強く相互作用をすることが考えられる。したがって、本発明のゴム組成物によれば、特にカーボンブラックの分散性が大幅に向上し、ゴム組成物の引裂き強度が著しく向上する。
【００７５】
その他の配合剤
本発明のゴム組成物には、上記テトラジン化合物（１）、無機充填材及び／又はカーボンブラック以外にも、ゴム工業界で通常使用される配合剤、例えば、硫黄等の加硫剤を配合することができる。本発明のゴム組成物には、さらに、別の配合剤、例えば、老化防止剤、ステアリン酸等の滑剤、軟化剤、加工助剤、ワックス、樹脂、発泡剤、オイル、加硫促進剤、加硫遅延剤等を、本発明の目的を害しない範囲内で適宜選択して配合することができる。これら配合剤としては、市販品を使用することができる。
【００７６】
ゴム組成物の製造方法
本発明のゴム組成物の製造方法としては、特に制限されず、従来より公知の方法により製造することができ、例えば、ゴム成分、テトラジン化合物（１）、並びに、必要に応じて無機充填材及び／又はカーボンブラックを含む原料成分を混練する工程（Ｉ）、並びに工程（Ｉ）で得られる混合物、及び加硫剤を混練する工程（ＩＩ）を含む方法が挙げられる。
【００７７】
工程（Ｉ）
工程（Ｉ）は、ゴム成分、テトラジン化合物（１）、必要に応じて無機充填材及び／又はカーボンブラックを含む原料成分を混練する工程である。
【００７８】
工程（Ｉ）では、さらに必要に応じて、上記のその他の配合剤等を配合することができる。
【００７９】
工程（Ｉ）における混練方法としては、例えば、ゴム成分、テトラジン化合物（１）、必要に応じて無機充填材及び／又はカーボンブラックを含む組成物を混練する方法が挙げられる。この混練方法においては、各成分の全量を一度に混練してもよく、粘度調整等の目的に応じて、各成分を分割投入して混練してもよい。また、ゴム成分と、必要に応じて配合される無機充填材及び／又はカーボンブラックを含む原料成分とを混練した後、テトラジン化合物（１）を投入して混練するか、ゴム成分とテトラジン化合物（１）とを混練した後、必要に応じて配合される無機充填材及び／又はカーボンブラックを含む原料成分を投入して混練してもよい。各成分を均一に分散させるために、混練操作を繰り返し行ってもよい。
【００８０】
工程（Ｉ）におけるゴム組成物を混合する際の温度としては、特に制限はなく、例えば、ゴム組成物の温度が６０〜１９０℃であることが好ましく、８０〜１７５℃であることがより好ましく、１００〜１７０℃であることがさらに好ましい。
【００８１】
工程（Ｉ）における混合時間としては、特に制限はなく、例えば、１０秒間から２０分間であることが好ましく、３０秒間から１０分間であることがより好ましく、２分間から７分間であることがさらに好ましい。
【００８２】
また、工程（Ｉ）における別の混練方法としては、ゴム成分とテトラジン化合物（１）とを混練する工程（Ｉ−１）、並びに工程（Ｉ−１）で得られた混合物（変性ポリマー）と、必要に応じて配合される無機充填材及び／又はカーボンブラックを含む原料成分とを混練する工程（Ｉ−２）を含む二段階の混練方法を挙げることができる。
【００８３】
工程（Ｉ−１）におけるゴム成分とテトラジン化合物（１）とを混合する際の温度としては、８０〜１９０℃であることが好ましく、９０〜１６０℃であることがより好ましく、１００〜１５０℃であることがさらに好ましい。混合温度を上記の範囲内にすることにより、ゴムを劣化させることなく反応を進行させることができる。
【００８４】
工程（Ｉ−１）における混合時間としては、１０秒間〜２０分間が望ましく、３０秒間〜１０分間であることがより好ましく、６０秒間〜７分間であることがさらに好ましい。混合時間を上記の範囲内にすることにより、生産性を低下させることなく反応を十分に進行させることができる。
【００８５】
工程（Ｉ−２）における工程（Ｉ−１）で得られた混合物（変性ポリマー）と、必要に応じて配合される無機充填材及び／又はカーボンブラックを含む原料成分とを混合する際の温度及び時間としては、特に制限はなく、混合物の温度が６０〜１９０℃であることが好ましく、８０〜１７５℃であることがより好ましく、１００〜１７０℃であることがさらに好ましい。
【００８６】
工程（Ｉ−２）における混合時間としては、特に制限はなく、例えば、１０秒間から２０分間であることが好ましく、３０秒間から１０分間であることがより好ましく、２分間から７分間であることがさらに好ましい。
【００８７】
工程（Ｉ）において、ゴム成分（ジエン系ゴム）の二重結合部とテトラジン化合物（１）とが反応し、変性ポリマーを形成し、無機充填材及び／又はカーボンブラックが好適に分散された混合物を得ることができる。 
【００８８】
工程（ＩＩ）
工程（ＩＩ）は、工程（Ｉ）で得られる混合物、及び加硫剤を混合する工程であり、混練の最終段階を意味している。
【００８９】
工程（ＩＩ）では、さらに必要に応じて、加硫促進剤等を配合することができる。
【００９０】
工程（ＩＩ）の混合（又は混練）温度としては、特に制限はなく、例えば、６０〜１４０℃であることが好ましく、８０〜１２０℃であることがより好ましく、９０〜１２０℃であることがさらに好ましい。
【００９１】
混合（又は混練）時間としては、特に制限はなく、例えば、１０秒間から２０分間であることが好ましく、３０秒間から１０分間であることがより好ましく、６０秒間から５分間であることがさらに好ましい。
【００９２】
工程（Ｉ）から工程（ＩＩ）に進む際には、前段階の工程終了後の温度より、３０℃以上低下させてから次の工程（ＩＩ）へ進むことが好ましい。
【００９３】
本発明のゴム組成物の製造方法において、通常、ゴム組成物に配合されるステアリン酸、亜鉛華、加硫促進剤、老化防止剤等の各種配合剤を、必要に応じて、工程（Ｉ）又は工程（ＩＩ）において添加することができる。
【００９４】
上記の工程（Ｉ）及び工程（ＩＩ）により、ゴム成分中のジエン系ゴムにテトラジン化合物（１）を処理して得られた変性ポリマー、並びに無機充填材及び／又はカーボンブラックを含有するゴム組成物を製造することができる。
【００９５】
本発明におけるゴム組成物は、バンバリーミキサー、ロール、インテンシブミキサー、ニーダー、二軸押出機等を用いて混合又は混練される。 
【００９６】
なお、本発明のゴム組成物には、ゴム成分、テトラジン化合物（１）、及び必要により無機充填剤及び／又はカーボンブラックが配合された組成物、並びに、ゴム成分中のジエン系ゴムにテトラジン化合物（１）を処理して得られた変性ポリマー、並びに無機充填材及び／又はカーボンブラックを含有するゴム組成物の両方が包含される。
【００９７】
工程（Ｉ）又は（Ｉ−１）において形成される変性ポリマーは、次の反応式−１〜４に示すような反応が進行することにより製造される。 
【００９８】
【化４】
2018150439.tif 000005
【００９９】
［式中、Ｘ１及びＸ２は前記に同じ。］
【０１００】
反応式−１においては、式（Ａ−１）で表されるジエン系ゴムの二重結合部位とテトラジン化合物（１）との逆電子要請型Ａｚａ−Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ反応によって、式（Ｂ−１）で表されるビシクロ環構造を形成する。このビシクロ環構造中の−Ｎ＝Ｎ−部は、脱窒素化が容易に進行し、式（Ｃ−１）、（Ｃ−２）又は（Ｃ−３）で表される六員環構造を形成するが、更に空気中の酸素によって酸化され、式（２−１）で表される六員環構造を有する、変性ポリマーが製造される。
【０１０１】
【化５】
2018150439.tif 000006
【０１０２】
［式中、Ｘ１及びＸ２は前記に同じ。］
【０１０３】
反応式−２においては、反応式−１と同様に、式（Ａ−２）で表されるジエン系ゴムの二重結合部位とテトラジン化合物（１）とから、式（Ｂ−２）又は（Ｂ−２’）で表されるビシクロ環構造、次いで式（Ｃ−４）乃至（Ｃ−９）で表される六員環構造を形成した後、式（２−２）又は（２−３）で表される六員環構造を有する、変性ポリマーが製造される。
【０１０４】
【化６】
2018150439.tif 000007
【０１０５】
［式中、Ｘ１及びＸ２は前記に同じ。Ｒはアルキル基又はハロゲン原子を示す。］
【０１０６】
反応式−３においては、式（Ａ−３）で表されるジエン系ゴムの二重結合部位とテトラジン化合物（１）との逆電子要請型Ａｚａ−Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ反応により、式（Ｂ−３）又は（Ｂ−３’）で表されるビシクロ環構造を形成した後、脱窒素化により式（２−４）乃至（２−７）で表される六員環構造を有する、変性ポリマーが製造される。なお、式（Ａ−３）で表されるジエン系ゴムの二重結合部位上Ｒがハロゲン原子である場合は、そのハロゲン原子の脱離が生じることがあり、その場合は、酸化反応により式（２−１）で表される六員環構造を有する、変性ポリマーが製造される。
【０１０７】
【化７】
2018150439.tif 000008
【０１０８】
［式中、Ｘ１、Ｘ２及びＲは前記に同じ。］
【０１０９】
反応式−４においては、反応式−３の反応と同様に、式（Ａ−４）で表されるジエン系ゴムの二重結合部位とテトラジン化合物（１）との反応により、式（Ｂ−４）又は、（Ｂ−４’）で表されるビシクロ環構造を形成した後、式（２−８）乃至（２−１１）で表される六員環構造を有する、変性ポリマーが製造される。
【０１１０】
以上のように、製造された変性ポリマーは、窒素原子等のヘテロ原子を有しており、このヘテロ原子が無機充填材（特にシリカ）及びカーボンブラックと強く相互作用をすることから、ゴム組成物中の分散性を高め、高い低発熱性を付与することができる。 
【０１１１】
なお、本発明のゴム組成物は、ゴム成分、特にジエン系ゴムの二重結合とテトラジン化合物（１）とが反応して製造される変性ポリマー、好ましくは、下記式（２−１）〜（２−１１）で表される化合物構造から選ばれる少なくとも１つを有する変性ポリマーを含有するゴム組成物を包含する。
【０１１２】
【化８】
2018150439.tif 000009
【０１１３】
［式中、Ｘ１、Ｘ２及びＲは前記に同じ。］
【０１１４】
２．用途
このようにして得られたゴム組成物は、タイヤ用、防振ゴム用、免震ゴム用、コンベアベルト等のベルト用等の各種ゴム部材に用いることができる。
【０１１５】
本発明のゴム組成物をタイヤに用いる場合、乗用車用タイヤ、トラック、バス等の大型タイヤ等の各種用途及びサイズの空気入りタイヤのトレッド部、サイドウォール部、ビード部、タイヤコード被覆用ゴム等のタイヤの各部位に適用することができる。すなわち、本発明のゴム組成物は、常法に従い、例えば、押出加工によって所定の形状に成形され、他の部品と組み合わせた後、例えば１４０〜１８０℃の加硫成形することにより、空気入りタイヤを製造することができる。
【０１１６】
本発明のゴム組成物を防振ゴムに用いる場合、本発明のゴム組成物を硬化させることにより防振ゴムを製造することができる。前記ゴム組成物の硬化は、例えば、ゴム組成物に上述の加硫剤を配合し、加熱することにより、硬化することができる。ゴム組成物を硬化させる際の硬化条件（加硫条件）は、特に限定されるものはなく、通常１４０〜１８０℃、好ましくは１５０〜１７０℃で、５〜１２０分間の条件を採用することができる。本発明のゴム組成物を硬化させてなる防振ゴムは、引裂き強度が要求される環境において使用される防振ゴム、例えば、自動車のエンジンマウント、ストラットマウント、ボディマウント、サスペンションブッシュ等に使用する防振ゴムとして用いることができる。
【０１１７】
また、本発明のゴム組成物をベルト、特にコンベアベルトに用いる場合、例えば、前記ゴム組成物を補強材に密着させ、加硫することにより製造することができる。具体的には、前記ゴム組成物を押出成形等することによってシート状のカバーゴム層を製造し、補強材を該カバーゴム層で上下から挟み込み、このベルト成形品を金型にセットして所定の温度及び圧力で所定時間加硫する。なお、補強材は、コンベアベルトの用途に応じ、サイズ等を考慮して通常コンベアベルトに用いられるものを適宜選択して使用することができる。 
【実施例】
【０１１８】
以下、製造例及び実施例を示して、本発明について具体的に説明する。ただし、実施例はあくまで一例であって、本発明は、実施例に限定されない。
【０１１９】
製造例１：３，６−ビス（３−ピリジル）−１，２，４，５−テトラジンの製造
２００ｍＬ四つ口フラスコに、３−シアノピリジン２４ｇ（０．２３モル）、水加ヒドラジン１５ｇ（１．３当量）、及びメタノール４８ｍＬを加え、室温で撹拌した。次いで、この混合物に、硫黄３．６ｇ（１５重量％）を加え、還流管を装着して外温７０℃にて一晩加熱撹拌した。この反応液を氷冷し、結晶を濾過して少量の冷メタノールで洗浄した。粗結晶を減圧下乾燥し、橙色のジヒドロテトラジン粗結晶１９ｇを得た。
【０１２０】
得られた粗結晶１７．８ｇを、酢酸１７８ｇ（４０当量）に溶解し、硫黄を濾去した。１Ｌ四つ口ナスフラスコに、ジヒドロテトラジン酢酸溶液、及び蒸留水１７８ｍＬを加え、氷冷下撹拌した。亜硝酸ナトリウム１５．５ｇ（３当量）を蒸留水３５ｍＬに溶解し、反応液に１時間程度かけて滴下し、室温で一晩撹拌した。析出した結晶を濾過し、結晶を１０％重層水で中和し粗結晶とした。該粗結晶をシリカゲルカラム（酢酸エチル）にて精製し、表題のテトラジン化合物（１ａ）８．４ｇ（赤紫色、針状結晶）を得た。
融点：２００℃、
１Ｈ−ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）：
７．５９（ｄｄｄ，J ＝０．９，５．１，７．８ Ｈｚ，２Ｈ），８．８９−８．９６（ｍ，４Ｈ），９．８８（ｄｄ，J ＝０．９，２．４Ｈｚ，２Ｈ）
【０１２１】
実施例１〜１０及び比較例１〜２
下記表１及び２の工程（Ｉ）に記載の各成分をその割合（質量部）で混合し、バンバリーミキサーで混合物の最高温度が１６０℃になるように回転数を調整しながら５分間混練した。混合物の温度が８０℃以下になるまで養生させた後、表１及び２の工程（ＩＩ）に記載の各成分をその割合（質量部）で投入し、混合物の最高温度が１１０℃以下になるよう調整しながら混練して、ゴム組成物を製造した。
【０１２２】
引裂強度指数
上記実施例１〜１０及び比較例１〜２で得られたゴム組成物の各引裂強度指数は、ＪＩＳ Ｋ６２５２によりクレセント型試験片を用いて、室温下、引張速度５００ｍｍ／ｍｉｎの条件で測定した。ここで得られた比較例の値を１００とした指数で表し、数値が高いほど引裂き強度が優れていることを示す。
【０１２３】
【表１】
2018150439.tif 000010
【０１２４】
【表２】
2018150439.tif 000011
【０１２５】
[表中の記号の説明] 
表１及び２において使用する原料を以下に示す。
＊１：  溶液重合ＳＢＲ、ＪＳＲ株式会社製、品種「ＳＬ５５２」
＊２：  乳化重合ＳＢＲ、ＪＳＲ株式会社製、品種「ＳＢＲ１５０２」
＊３：  Sinopec Qilu Petrochemical Co., Ltd.製、商品名「ＢＲ９０００」
＊４：  GUANGKEN RUBBER社製、商品名「ＴＳＲ２０」
＊５：  Quechen Silicon Chemical Co., Ltd.製、商品名「ＨＤ１６５ＭＰ」
＊６：  Evonik Industries AG製、商品名「Ｓｉ６９」
＊７：  Cabot社製、商品名「Ｎ２３４」
＊８：  Kemai Chemical Co., Ltd.製、商品名「６−ＰＰＤ」
＊９：  Dalian Zinc Oxide Co., Ltd.製
＊１０：  Sichuan Tianyu Grease Chemical Co., Ltd.製
＊１１：  Hansen & Rosenthal社製、商品名「Ｖｉｖａｔｅｃ ５００」
＊１２：  Shanghai Jinghai Chemical Co.,Ltd.製
＊１３：  Kemai Chemical Co., Ltd.製、商品名「ＤＰＧ」
＊１４：  Kemai Chemical Co., Ltd.製、商品名「ＣＢＳ」
＊１５：  ３，６−ビス（３−ピリジル）−１，２，４，５−テトラジン（製造例１で製造した化合物）
＊１６：  ３，６−ビス（２−ピリジル）−１，２，４，５−テトラジン、東京化成工業株式会社製
＊１７：  ３，６−ビス（４−ピリジル）−１，２，４，５−テトラジン、東京化成工業株式会社製