(57)【要約】【課題】本発明は、活性炭を含有する飲料において、活性炭の飲料中での分散性が向上された飲料を提供することを目的とする。【解決手段】活性炭を含有する飲料において、活性炭と合わせて茶重合ポリフェノールを配合させる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
活性炭及び茶重合ポリフェノールを含有する、飲料。
【請求項２】
活性炭の含有量が０．０１ｗ／ｖ％以上である、請求項１に記載の飲料。
【請求項３】
活性炭の含有量が０．２〜５ｗ／ｖ％である、請求項２に記載の飲料。
【請求項４】
茶重合ポリフェノールの含有量が０．１〜１００ｍｇ／１００ｍＬである、請求項１〜３のいずれか１項に記載の飲料。
【請求項５】
加熱処理された飲料である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の飲料。
【請求項６】
容器詰め飲料である、請求項１〜５のいずれか１項に記載の飲料。
【請求項７】
飲料中の活性炭の沈降を抑制する方法であって、飲料に茶重合ポリフェノールを配合する工程を含む、前記方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、活性炭及び茶重合ポリフェノールを含有する飲料に関し、特に、飲料中の活性炭の分散性が向上した飲料に関する。
【背景技術】
【０００２】
口臭等の体から生じる臭いを気にする人の割合は年々高まっている。このような中で、口臭を低減又は消すための技術が開発されている。例えば、カテキン類、ビタミン類、糖類及び酵素類を含むエタノール溶液を利用する消臭剤（特許文献１）、及びα−シクロデキストリンと、水溶性植物抽出エキスと、植物芳香成分含有組成物とを含有する口臭低減飲料（特許文献２）が知られている。
【０００３】
活性炭は、比表面積が大きく高い吸着能を有するため、吸着剤として利用されている。一方で、活性炭は、ザラツキ感、味、色の点で経口投与に用いることは敬遠されてきた。そのため、その経口投与は積極的に行われておらず、毒性物質を吸着させる腎疾患治療又は予防剤（特許文献３）などの限定的な利用例があるだけである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−３５４３９号公報
【特許文献２】特開２００９−１９５１８５号公報
【特許文献３】特開２００６−１４３７３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明者らは、活性炭が口臭低減物質として飲料に利用できることを見出した。しかしながら、活性炭を飲料に添加するとその活性炭は飲料中で沈降する現象が見られ、この点から活性炭は飲料中では分散性が良好でないことに本発明者らは気が付いた。本発明者らはまた、特に飲料を加熱殺菌した場合には、活性炭が飲料中でさらに沈降しやすくなることにも気が付いた。
【０００６】
そこで本発明は、活性炭を含有する飲料において、活性炭の飲料中での分散性が向上された飲料を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討を行った結果、茶重合ポリフェノールを飲料に同時配合することによって飲料中での活性炭の沈降が抑制されることを見出した。かかる知見に基づき、本発明者らは本発明を完成させた。
【０００８】
本発明は、以下を包含するが、これらに限定されない。
（１）活性炭及び茶重合ポリフェノールを含有する、飲料。
（２）活性炭の含有量が０．０１ｗ／ｖ％以上である、（１）に記載の飲料。
（３）活性炭の含有量が０．２〜５ｗ／ｖ％である、（２）に記載の飲料。
（４）茶重合ポリフェノールの含有量が０．１〜１００ｍｇ／１００ｍＬである、（１）〜（３）のいずれか１に記載の飲料。
（５）加熱処理された飲料である、（１）〜（４）のいずれか１に記載の飲料。
（６）容器詰め飲料である、（１）〜（５）のいずれか１に記載の飲料。
（７）飲料中の活性炭の沈降を抑制する方法であって、飲料に茶重合ポリフェノールを配合する工程を含む、前記方法。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、飲料中での活性炭の分散性が向上された飲料を提供することができる。活性炭の分散性が向上することにより、飲料中での活性炭の沈降を抑制することができる。その結果、保管時の飲料の外観を良好な状態で維持することができ、加えて、飲用前の飲料の撹拌操作が不要となったり、飲用後の活性炭の容器中の残存を防いだりすることができる。また、活性炭の沈降が抑制されて必要十分量の活性炭が飲用できることから、口臭抑制等の活性炭の効果が十分に発揮されることが期待される。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、茶重合ポリフェノールを含む試料を測定して得られるＨＰＬＣチャートの例である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明の一態様は、活性炭及び茶重合ポリフェノールを含有する飲料である。
【００１２】
（活性炭）
活性炭とは、やし殻などの炭素物質から高温での活性化反応を経て製造される、多孔質の、炭素を主な成分とする物質である。
【００１３】
本発明において用いられる活性炭の形態は限定されないが、その摂取を容易にするために、粉末活性炭であることが好ましい。粉末活性炭の粒子サイズはレーザー回折式粒子径分布測定装置により測定することができるが、その粒子径は好ましくは全粒子の９０％以上が０．１〜３０μｍであり、摂取時の違和感を感じさせないために５０％粒径が７μｍ以下（全粒子の半分が粒径７μｍ以下）であることがより好ましい。
【００１４】
また本発明の目的で使用する活性炭粉末は臭気成分をより効率的に吸着するという観点から、重量あたりの比表面積（ｍ２／ｇ）が５００以上であることが好ましく、１０００以上であることがさらに好ましい。また、同じ観点から平均細孔径が０．３〜１０ｎｍであることが好ましく、０．５〜２．５ｎｍであることが好ましい。比表面積および平均細孔径は自動比表面積／細孔分布測定装置（島津製作所、トライスターII-３０２０）により測定することができる。
【００１５】
本発明において用いられる活性炭の由来は特に限定されず、例えば、やし殻由来活性炭、木由来活性炭、竹由来活性炭、もみ殻由来活性炭などから選択することができる。中でも、もみ殻由来活性炭、やし殻由来活性炭、又は竹由来活性炭が好ましい。一種類の活性炭だけを用いてもよいし、二種類以上を組み合わせて用いてもよい。
【００１６】
本発明の飲料における活性炭の含有量は、特に限定されないが、例えば０．０１ｗ／ｖ％以上であり、好ましくは０．２ｗ／ｖ％以上、より好ましくは０．５ｗ／ｖ％以上、さらに好ましくは１ｗ／ｖ％以上である。活性炭の含有量が０．０１ｗ／ｖ％以上であると、飲料中での活性炭の沈降が目立ちやすくなる傾向にある。本発明の飲料における活性炭の含有量の上限値は、特に限定されるわけではないが、例えば５ｗ／ｖ％以下であり、好ましくは４ｗ／ｖ％以下、より好ましくは３ｗ／ｖ％以下、さらに好ましくは２．５ｗ／ｖ％である。当該含有量が５ｗ／ｖ％を超える場合は、飲料中の活性炭の味覚や食感（舌触り）が悪くなる傾向にある。本発明の飲料における活性炭の含有量は、典型的には、０．０１〜５ｗ／ｖ％、好ましくは０．２〜４ｗ／ｖ％、より好ましくは０．５〜３ｗ／ｖ％、さらに好ましくは１〜２．５ｗ／ｖ％である。
【００１７】
（茶重合ポリフェノール）
本発明の飲料は、茶重合ポリフェノールを含有する。茶重合ポリフェノール（茶重合カテキンともいう）は、ポリフェノールの一種であり、特有の苦味や渋味を有することが知られている。なお、本明細書においては、茶重合ポリフェノール類特有の苦味や渋味を「苦渋味」と記載する場合がある。
【００１８】
本発明の飲料における茶重合ポリフェノールの含有量は、例えば０．１〜１００ｍｇ／１００ｍＬである。当該含有量が０．１ｍｇ／１００ｍＬに満たない場合は、活性炭の沈降を十分に抑制できなくなる可能性があり、他方、当該含有量が１００ｍｇ／１００ｍＬを超える場合は、茶重合ポリフェノールに由来する苦渋味から飲料の味覚が損なわれる可能性がある。ここで、本明細書において「本発明の飲料における茶重合ポリフェノールの含有量」とは、飲料の液中に遊離している茶重合ポリフェノールの量を意味する。飲料の液中に遊離している茶重合ポリフェノールの量は、予備実験を通じて飲料保管後の減少比率を求め、当該比率から逆算して飲料への茶重合ポリフェノールの配合量を適宜設定することができる。
【００１９】
本発明の飲料における茶重合ポリフェノールの含有量は、好ましくは１〜９０ｍｇ／１００ｍＬであり、より好ましくは１０〜８０ｍｇ／１００ｍＬであり、さらに好ましくは１５〜７０ｍｇ／１００ｍＬである。
【００２０】
本明細書でいう「茶重合ポリフェノール」とは、重合していない単量体のカテキン類（（＋）−カテキン、（−）−エピカテキン、（＋）−ガロカテキン、（−）−エピガロカテキン、（−）−カテキンガレート、（−）−エピカテキンガレート、（−）−ガロカテキンガレート、（−）−エピガロカテキンガレート（これらは、本明細書において、「非重合カテキン」とも記載する））が、茶由来酵素、酵素、光、ｐＨの変化等により複数個連結した構造を持つものであって、以下の条件のＨＰＬＣにより分析すると、テアフラビン（栗田リサーチセンター製）と同じ溶出時間（参考溶出時間：２５分）のピークを示す成分をいう。
・カラム：ＴＳＫ-gel  ＯＤＳ-80ＴｓＱＡ（4.6mmφx150ｍｍ、東ソー株式会社）
・移動相：Ａ：水：アセトニトリル：トリフルオロ酢酸＝900：100：0.5 
Ｂ：水：アセトニトリル：トリフルオロ酢酸＝200：800：0.5
・流速：1.0ml/min
・カラム温度：40℃
・グラディエント条件：分析開始から5分後まではＢ液0％、
5分から11分まではＢ液8％、
11分から21分までＢ液10％、
21分から22分まででＢ液100％、
22分から30分まで100％保持、
30分から31分までで0％
・検出：A280nm  （データ採取時間は30分）、ピーク面積で定量。
・注入量：10μL
・標準物質：ウーロンホモビスフラバンB（略記：OHBF-B）
茶重合ポリフェノールの量は、標準物質としてＯＨＢＦ−Ｂを用い、検量線を作成することにより求められる。なお、標準物質であるＯＨＢＦ−Ｂは、例えば、Chem. Pharm. Bull 37(12), 3255-3563(1989) に記載の方法や、特開２００５−３３６１１７号公報（実施例３）に記載の方法に従って合成したもの（好ましくは純度９８％以上の純度まで精製したもの）、茶葉より単離したものなどを用いることができる。
【００２１】
上記の分析条件では、茶重合ポリフェノールのピークが他の成分のピークと重なることがある。そのような他の成分を含有する飲料としては、例えば、果汁を含有している飲料、植物抽出物を含有している飲料等がある。その場合には、上記の分析条件は、茶重合ポリフェノールの特定には適するものの、定量には適さない。その場合には、約１４分に現れるピークを定量に使用する。約１４分のピーク面積値に１０を乗じて得られた値と約２５分に現れるピーク面積値とを比較し、前者の方が低い場合は、前者の値を茶重合ポリフェノールの定量のために使用する。これらのピークが現れたＨＰＬＣチャートの例を図１に示す。
【００２２】
本発明の実施形態において、茶重合ポリフェノールの由来は特に限定されない。例えば、天然物由来のものであっても、市場から入手したものであっても、有機化学的手法により合成したものであってもよいが、近年の天然志向の高まりから天然物由来の茶重合ポリフェノールであることが好ましい。天然物としては、例えば、茶（緑茶、白茶、紅茶、ウーロン茶、マテ茶など）が挙げられるが、これらに限定されるものではない。本発明の実施形態において、茶重合ポリフェノールは茶由来のものが好ましく、茶重合ポリフェノールを多く含有する半発酵茶又は発酵茶の茶葉、特にウーロン茶葉由来のものがより好ましい。また、当該茶重合ポリフェノールは、由来の異なる茶重合ポリフェノールの混合物であってもよい。
【００２３】
本発明の実施形態において用いられる茶重合ポリフェノールとしては、具体的にはテアルビジン等の慣用名で呼ばれている茶重合ポリフェノールの他、式（１）のエピガロカテキンガレート二量体：
【００２４】
【化１】
2018042537.tif 000002
【００２５】
式（２）のエピガロカテキンガレート三量体：
【００２６】
【化２】
2018042537.tif 000003
【００２７】
式（３）のエピガロカテキンの二量体：
【００２８】
【化３】
2018042537.tif 000004
【００２９】
（式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立してＨまたはガロイル基である。）、式（４）のエピガロカテキンの三量体：
【００３０】
【化４】
2018042537.tif 000005
【００３１】
（式中、Ｒ３、Ｒ４およびＲ５は、それぞれ独立してＨまたはガロイル基である。）、式（５）のウーロンテアニン−３'−Ｏ−ガレート：
【００３２】
【化５】
2018042537.tif 000006
【００３３】
等の茶重合ポリフェノールが例示され、これらの化合物からなる群から選択されてもよい。
【００３４】
本発明の実施の形態において、茶重合ポリフェノールは、茶重合ポリフェノールを含有する植物抽出物として得ることができる。植物抽出物はカメリアシネンシス（Camellia sinensis）由来のものが好ましい。例えば、カメリアシネンシスの茶葉を溶媒抽出することにより得られる。原料となる茶葉としては、不発酵茶である緑茶、半発酵茶であるウーロン茶、発酵茶である紅茶のうち、１種類又は２種類以上を用いることができるが、なかでも、茶重合ポリフェノールを多く含有する半発酵茶又は発酵茶の茶葉、特にウーロン茶の茶葉を用いるのがよい。抽出溶媒としては、水または熱水、メタノール、エタノール、イソプロパノール、酢酸エチルなどを用いることができ、これらの１種もしくは２種類以上の混合物で抽出することができる。好ましい抽出溶媒は熱水であり、これに必要に応じて重曹を添加してもよい。この茶葉の溶媒抽出物を、精製せずにそのまま用いてもよいが、濃縮又は精製したもの、すなわち茶葉の溶媒抽出物から茶重合ポリフェノール以外の成分を選択的に除去して、茶重合ポリフェノールの含有率を高めたものを用いることが好ましい。一般に、非重合カテキンは苦渋味を有するため、特に、非重合カテキンを選択的に除去することが好ましい。そのようにして得られた抽出物としては、ＷＯ２００５／０７７３８４号公報に記載の非重合カテキンの４倍以上の濃度で茶重合ポリフェノールを含有するもの等が例示される。
【００３５】
また、茶葉をそのまま抽出してもよいが、茶重合ポリフェノールや非重合カテキンを含む茶葉をポリフェノールオキシダーゼなどの酵素で処理するなどして茶重合ポリフェノールの重合度をさらに高めてから抽出してもよいし、抽出物に対してそのような酵素処理を行ってもよい。重合度が高く、茶重合ポリフェノールの割合が非重合カテキンより高くなるほど、不快な苦渋味が少なく香味は好ましいものとなる。
【００３６】
本発明の実施の形態の飲料においては、非重合カテキンの含有割合が低いことが好ましい。飲料における茶重合ポリフェノール含有量の非重合カテキン含有量に対する重量比（茶重合ポリフェノール含有量／非重合カテキン含有量）は、好ましくは１以上、より好ましくは１．２以上、より好ましくは１．４以上である。このような飲料を製造するためには、ＷＯ２００５／０７７３８４号公報に記載の技術等を利用することができる。
【００３７】
本発明の飲料において、活性炭の含有量に対する茶重合ポリフェノールの含有量の重量比（［茶重合ポリフェノール］／［活性炭］）は、例えば０．００００２〜１００であり、好ましくは０．００５〜５０であり、より好ましくは０．０２〜２０であり、さらに好ましくは０．４〜１０である。両者の含有比が前記範囲内である場合は、特に効果的に飲料中の活性炭の沈降抑制を行うことができる。
【００３８】
（加熱処理）
上述した通り、本発明者らは、活性炭を含有する飲料を加熱処理した場合、活性炭の飲料中での分散性がさらに悪くなることを見出している。そのため、本発明の飲料は加熱処理された飲料であることが好ましく、その場合に特に飲料中の活性炭の沈降抑制効果を十分に発揮することができる。
【００３９】
加熱処理における加熱温度は、６０℃以上、好ましくは６５℃以上、より好ましくは８０℃以上、より好ましくは９０℃以上である。本発明の効果との関係では加熱温度の上限値は存在しないが、加熱温度は好ましくは１４０℃以下である。水の蒸発が著しいと処理が困難となること、１００℃以上で加熱する場合は高圧になること、などから、加熱温度はより好ましくは１００℃未満である。なお、本明細書において加熱処理に関して記載される温度は液温を意味する。
【００４０】
加熱処理における加熱時間は、加熱時間（分）をＸ、加熱温度（℃）をＹとしたとき、式（１）Ｙ≧−０．２４Ｘ＋６６  （ただし、Ｘ＞０かつＹ＞６０）を満たす条件であればいずれでもよいが、好ましくは１分以上である。加熱時間の上限値は存在しないが、加熱時間は好ましくは１時間以下、より好ましくは３０分未満、より好ましくは１５分以下である。
【００４１】
加熱処理の際には撹拌をしてもよいし、撹拌をしなくてもよいが、撹拌をする場合には、本発明の飲料は、粘性が低いことが好ましい。このため、本発明の飲料中に溶存している不揮発性の溶質濃度は、好ましくは４０ｗ／ｖ％以下、より好ましくは３０ｗ／ｖ％以下、好ましくは２０ｗ／ｖ％以下、より好ましくは１０ｗ／ｖ％以下である。
【００４２】
（他の成分）
本発明の飲料には、上記した各種成分に加えて、通常の飲料に用いられる香料、酸化防止剤、保存料、ｐＨ調整剤、品質安定剤などを、本発明の効果を損なわない範囲で添加することができる。
【００４３】
（飲料）
本発明の飲料の種類は特に限定されないが、例えば、清涼飲料のような非アルコール飲料や、アルコール飲料等が挙げられる。本発明の飲料は、炭酸ガスを含んでいても、含んでいなくてもよい。炭酸ガスを含まない飲料として、例えば、コーヒー飲料や緑茶、烏龍茶、紅茶、ブレンド茶、穀物茶、ハーブティー、マテ茶、麦茶等の茶飲料等が挙げられる。
【００４４】
ここで、コーヒー飲料とは、コーヒー分を原料として使用し、加熱殺菌工程を経て製造される飲料製品のことをいう。製品の種類は特に限定されないが、１９７７年に認定された「コーヒー飲料等の表示に関する公正競争規約」の定義である「コーヒー」、「コーヒー飲料」、「コーヒー入り清涼飲料」が主に挙げられる。また、コーヒー分を原料とした飲料においても、乳固形分が３．０重量％以上のものは「飲用乳の表示に関する公正競争規約」の適用を受け、「乳飲料」として取り扱われるが、これも、本明細書においてはコーヒー飲料である。
【００４５】
また、茶飲料は、典型的には、茶樹（学名：Ｃａｍｅｌｌｉａ ｓｉｎｅｎｓｉｓ）の主に葉や茎などのカフェインを含む茶原料を用いて製造された茶飲料であり、例えば、緑茶、紅茶、ウーロン茶、及びマテ茶であるが、ブレンド茶、穀物茶、ハーブティー、麦茶等も好適な茶飲料である。
【００４６】
炭酸ガスを含まない本発明の飲料の他の態様としては、コーヒー飲料でない飲料や、茶飲料でない飲料、例えば、果汁飲料、乳飲料、スポーツドリンク等が挙げられるが、これらに限定されない。
【００４７】
また、炭酸ガスを含む飲料としては、例えば、コーラ、ダイエットコーラ、ジンジャーエール、サイダー、及び果汁風味が付与された炭酸水等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００４８】
本発明の飲料のｐＨは特に限定されないが、３．０〜８．０であってもよいし、３．０以上４．５未満、又は４．５〜７．０であってもよい。本発明の飲料が酸性飲料である場合は、本発明の飲料のｐＨは、典型的に３．０以上４．５未満である。本発明の飲料が中性飲料である場合は、本発明の飲料のｐＨは、典型的に４．５〜７．０である。
【００４９】
本発明の飲料は、好ましくは容器詰めの形態で提供される。容器の形態には、缶等の金属容器、ペット（ＰＥＴ）ボトル、紙パック、瓶、パウチなどが含まれるが、これらに限定されない。本発明の飲料は、経口摂取した直後にカプセルが溶解して速やかに内溶液が放出される易溶性カプセルの形態で提供されてもよいが、これは容器詰飲料の一種と考えることができる。
【００５０】
容器に充填される飲料の容量は１回摂取量であってもよいし、複数回、例えば１０回分が充填されていてもよい。そのような場合は摂取時に、口臭抑制等の活性炭の効果の程度に応じて容量を任意に変えて摂取量を調整することができる。
【００５１】
本発明の飲料は、上述した成分を適宜配合することにより製造することができる。また、本発明の飲料は、必要に応じて殺菌等の工程を経て、容器詰め飲料とされる。例えば、飲料を容器に充填した後に加熱殺菌等を行う方法や、飲料を殺菌してから無菌環境下で容器に充填する方法により、殺菌された容器詰め飲料を製造することができる。
【００５２】
容器の種類は特に制限されず、例えば、ペットボトルなどの樹脂製容器、紙パックなどの紙容器、ガラス瓶などのガラス容器、アルミ缶やスチール缶などの金属製容器、アルミパウチなど、通常、飲料に用いられる容器であればいずれも用いることができる。
【００５３】
（飲料中の活性炭の沈降を抑制する方法）
本発明の別の側面によれば、飲料中の活性炭の沈降を抑制する方法が提供される。本発明の方法は、飲料中の活性炭の沈降を抑制する方法であって、飲料に茶重合ポリフェノールを配合する工程を含む、前記方法である。
【００５４】
本発明の方法では、特に限定されないが、活性炭及び茶重合ポリフェノールは、飲料中の含有量が上記に示した量となるように飲料に配合することができる。活性炭と茶重合ポリフェノールの配合順序は特に限定されるものではなく、活性炭が先に配合され、次いで茶重合ポリフェノールが配合されてもよいし、その逆であってもよいし、或いは活性炭と茶重合ポリフェノールとが同時に配合されてもよい。また、本発明の方法は、上記に示した成分及び材料を配合する工程やそれらの含有量を調整する工程も含むことができる。本発明の方法において、飲料中の成分の種類やその含有量等の各種要素については、本発明の飲料に関して上記した通りであるか、それらから自明である。
【００５５】
（数値範囲）
明確化のために記載すると、本明細書において下限値と上限値によって表されている数値範囲、即ち「下限値〜上限値」は、それら下限値及び上限値を含む。例えば、「１〜２
」により表される範囲は、１及び２を含む。
【実施例】
【００５６】
以下に実施例に基づいて本発明の説明をするが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００５７】
竹由来の粉末活性炭（全粒子の９０％以上の粒子径が０．１〜３０μｍ）及び茶重合ポリフェノールを、それぞれ水に添加し、飲料サンプル（容量１００ｍＬ）を調製した。配合した粉末活性炭量と飲料中の遊離茶重合ポリフェノール濃度は下表のとおりである。各種飲料サンプルは、クエン酸及びクエン酸三ナトリウムを用いてｐＨ調整を行い、試作品１〜１３のｐＨは６．０とし、試作品１４のｐＨは３．５とした。全ての飲料サンプルについて、８５℃で１０分間加熱処理を行った。
【００５８】
なお、本試験に用いた茶重合ポリフェノールは、以下のようにして製造された。
【００５９】
温水（９５℃）に０．１５ｗ／ｖ％の重曹を添加した７８００ｋｇの重曹液を用いて、６００ｋｇの烏龍茶葉に抽出処理を施し、烏龍茶抽出液約７０００ｋｇを得た。この抽出液の液温を６０〜６５℃に保持しながら、４００ｋｇの粒状活性炭（クラレ社製ＧＷ−Ｈ３２／６０）に通液して非重合カテキン、カフェインを除去した。この通過液（活性炭処理後の液）を減圧濃縮し、Ｂｒｉｘ１１の茶重合ポリフェノール高含有エキス（烏龍茶抽出物の濃縮物；エキス）約９００ｋｇを得た。得られたエキス中の茶重合ポリフェノール濃度を、上述した条件下のＨＰＬＣで測定した。その結果、茶重合ポリフェノールの濃度は１２０００ｐｐｍであった。
【００６０】
飲料サンプルについて目視で活性炭の分散性を評価した。活性炭の分散性については、静置していた飲料サンプルを天地逆転させ、その際に容器底面に付着している活性炭の量に基づいて評価を行った。活性炭の分散性は、訓練されたパネラーにより、以下の基準に基づいてスコア０〜３の４段階のスコアで評価した。
スコア０：活性炭が容器底面に沈殿しており、容器を軽く振っただけでは分散しない。
スコア１：スコア０と比較して、容器底面に沈殿している活性炭の量がやや少なくなった。
スコア２：スコア０と比較して、容器底面に沈殿している活性炭の量が少なくなった。
スコア３：スコア０と比較して、容器底面に沈殿している活性炭の量が非常に少なくなった。
【００６１】
活性炭の分散性の評価結果を下表に示す。
【００６２】
【表１】
2018042537.tif 000007
【図１】
2018042537.tif 000008