(57)【要約】【課題】静音室を簡単な構成にして部品点数を削減し、組立て性を改善できる炊飯器を提供する。【解決手段】本発明の炊飯器は、本体１の内部の空気を吸込んで排出するポンプと、そのポンプからの排気音を低減させる静音室７１と、を備える。静音室７１は、蓋体２１の構成部品となる外蓋カバー２３に形成される有底状の拡張容器７２と、拡張容器７２とセルフヒンジ７４を介して一体に連接され、拡張容器７２の開口を覆う蓋７３と、により構成され、外蓋カバー２３に蓋体補強板６１を取付けた状態で、その蓋体補強板６１が蓋７３を押付けて、拡張容器７２の開口を密閉する構成となっている。【選択図】図５
2018130434.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体と、
前記本体内部を密閉する蓋体と、
前記本体内部に収容した被炊飯物を大気圧よりも低い減圧状態にする減圧手段と、を備え、
前記減圧手段は、前記本体内部の気体を吸込んで排出するポンプと、
前記ポンプからの排気音を低減させる静音室と、を備えた炊飯器において、
前記静音室は、前記蓋体の構成部品に形成される容器と、
前記容器とセルフヒンジを介して一体に連接され、当該容器の開口を覆う蓋と、により構成され、
前記構成部品に蓋体補強部材を取付けた状態で、前記蓋体補強部材が前記蓋を押付ける構成としたことを特徴とする炊飯器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、本体内部に収容する被炊飯物を大気圧よりも低い減圧状態にするために、密閉された本体内部の気体をポンプで吸込む炊飯器に関する。
【背景技術】
【０００２】
本体内部に収容した被炊飯物を減圧状態にするために、炊飯や保温の際に真空ポンプを動作させて、蓋体で密閉された本体内部の気体を器外に排出する炊飯器が知られている。こうした減圧手段を備えた炊飯器は、真空ポンプで発生する排気音（ジュルジュル音）を低減させるために、真空ポンプからの排出経路の途中に拡張した静音室を設けており、その具体的な構造が特許文献１などに開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−１８３８８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１では、排出経路の途中に取付けられる拡張容器の開口を別部品の蓋で覆い、その蓋をネジや爪で固定することで、静音室の内部を密閉状態に保つ構造となっている。しかし、そのためには蓋を別部品で容器に組み付けて固定させることが必要であり、組立て工数が増加する上に、使用する部品が増えて欠品などの可能性があった。
【０００５】
そこで本発明は上記問題点に鑑み、静音室を簡単な構成にして部品点数を削減し、組立て性を改善できる炊飯器を提供することをその目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、本体と、前記本体内部を密閉する蓋体と、前記本体内部に収容した被炊飯物を大気圧よりも低い減圧状態にする減圧手段と、を備え、前記減圧手段は、前記本体内部の気体を吸込んで排出するポンプと、前記ポンプからの排気音を低減させる静音室と、を備えた炊飯器において、前記静音室は、前記蓋体の構成部品に形成される容器と、前記容器とセルフヒンジを介して一体に連接され、当該容器の開口を覆う蓋と、により構成され、前記構成部品に蓋体補強部材を取付けた状態で、前記蓋体補強部材が前記蓋を押付ける構成としたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、静音室を構成する容器と蓋がセルフヒンジで連接されるため、蓋を別部品で容器に組み付けなくても、セルフヒンジを中心に蓋を回動させるだけで、容器の開口を蓋で塞ぐことができ、そこから容器を形成した蓋体の構成部品に蓋体補強部材を取付けると、その蓋体補強部材が容器の開口側に蓋を押付けて、爪やネジを用いることなく、蓋体補強部材の取付けを利用して静音室の内部の密閉を保つことができる。したがって、静音室を簡単な構成にして部品点数を削減し、炊飯器としての組立て性を改善できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の一実施例における炊飯器の全体縦断面図である。
【図２】同上、炊飯器の外観側面図である。
【図３】同上、外蓋を外した状態での蓋体の外観斜視図である。
【図４】同上、静音室の蓋を閉じる際の状態を示す要部斜視図である。
【図５】同上、静音室の蓋を蓋体補強板で押付けて取付けた状態を示す要部斜視図である。
【図６】同上、ポンプの取付け状態を示す要部平面図である。
【図７】同上、図６のＡ−Ａ線断面図である。
【図８】同上、取手付き鍋の断面図である。
【図９】同上、図８の要部拡大断面図である。
【図１０】同上、蓋体を閉じた状態で、ダンパー式開閉機構とその周辺の構成を示す要部斜視図である。
【図１１】同上、ダンパー式開閉機構の要部斜視図である。
【図１２】同上、金属製カムのカム面を示した要部斜視図である。
【図１３】同上、蓋体の開閉角度とダンパー式開閉機構の摩擦力との関係を示すグラフである。
【図１４】同上、電気的構成を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、添付図面を参照しつつ、本発明における炊飯器の好ましい実施例を説明する。
【００１０】
図１〜図３は、本実施例の炊飯器の基本的な構成を示すものある。これらの各図において、炊飯器の外郭をなす本体１は、その上面と上側面を構成する上枠２と、側面を構成するほぼ筒状の外枠３とにより形成される。外枠３の下方にある底部開口は底板４で覆われる。上枠２や底板４は、ＰＰ（ポリプロピレン）などの合成樹脂で形成される一方で、外枠３は、清掃性や外観品位を向上させるために、例えばステンレスなどの金属部材で形成される。また、上枠２の上面内周部から垂下され、上枠２と一体化したＰＰなどの合成樹脂で形成されるほぼ筒状の鍋収容部６と、この鍋収容部６の下面開口を覆って設けられ、ＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）などの合成樹脂で形成される内枠８とにより、後述する鍋１１を収納する有底筒状で非磁性材料からなる鍋収容体９が形成される。
【００１１】
鍋収容体９内には、米や水などの被炊飯物や、後述する麺類や水などの被調理物を収容する有底筒状の鍋１１が着脱自在に収容される。鍋１１は、熱伝導性のよいアルミニウムを主材料とした鍋本体１２と、この鍋本体１２の外面の側面下部から底面部にかけて接合されたフェライト系ステンレスなどの磁性金属板からなる発熱体１３とにより構成される。
【００１２】
鍋１１の上端周囲には、その外周側に延出する円環状のフランジ部１４が形成される。フランジ部１４の下面は、本体１の内部で鍋収容体９に鍋１１を収容したときに鍋収容体９の上面に載置され、鍋１１が鍋収容体９に吊設される。従って、鍋１１と鍋収容体９の上端における隙間が殆どない構成となる。但し、図示していないが、鍋１１の持ち手部となるフランジ部１４の一部は非接触にし、部分的に隙間を形成することで、鍋１１の外面に水が付着した状態で炊飯したときに、当該隙間から蒸気が排出されるようにしてある。
【００１３】
内枠８の外面の発熱体１３に対向する側面下部および底面部には、鍋１１の特に底部を電磁誘導加熱する鍋加熱手段としての加熱コイル１６が設けられる。この加熱コイル１６に高周波電流を供給すると、加熱コイル１６から発生する交番磁界によって発熱体１３が発熱し、炊飯時や保温時に鍋１１ひいては鍋１１内の被炊飯物や被調理物を加熱するようになっている。
【００１４】
また、内枠８の底部中央部には、鍋１１の底部外面と弾発的に接触するように、鍋温度検出手段としてサーミスタ式の鍋温度センサ１７が配置される。鍋温度センサ１７は、鍋１１の温度を検出するもので、加熱コイル１６による鍋１１の底部の加熱温度を主に温度管理する。炊飯時と保温時には、加熱コイル１６で鍋１１を加熱するが、保温時には鍋１１の底部に接触させた鍋温度センサ１７の検出温度に応じて、加熱コイル１６の加熱量を調節し、鍋１１を一定温度に保持する構成になっている。
【００１５】
鍋収容体９の上端には、鍋１１の側面上部、特にフランジ部１４を加熱するためのコードヒータ１８が円環状に配置される。このコードヒータ１８は、例えば電熱式ヒータで構成されればよい。
【００１６】
２１は、鍋収容体９に鍋１１を収容した状態で、本体１ひいては鍋１１の上面開口を塞ぐ開閉可能な蓋体である。この蓋体２１は、蓋体２１の上面外殻をなす外観部品としての外蓋２２と、蓋体２１の内面である下面を形成する外蓋カバー２３とにより構成される。外蓋カバー２３には、ステンレスやアルミニウムをアルマイトした金属製の放熱板２４が設けられ、放熱板２４の上面には、蓋加熱手段としての蓋ヒータ２５が設けられる。蓋ヒータ２５は、例えばコードヒータなどの電熱式ヒータでもよいし、電磁誘導加熱式による加熱コイルでもよい。
【００１７】
放熱板２４の外側すなわち下側には、内蓋組立体２６が着脱可能に設けられる。この内蓋組立体２６は、ステンレスやアルミニウムをアルマイトした金属製の内蓋２７と、鍋１１と内蓋２７との隙間を塞ぐために、内蓋２７の外側全周に設けられ、シリコーンゴムやフッ素ゴムなどの弾性部材からなる蓋パッキン２８とを備える。内蓋２７と蓋パッキン２８とはパッキンベース２９で一体化されることで、外蓋カバー２３の内面に内蓋組立体２６が着脱可能に設けられる。環状に形成された蓋パッキン２８は、蓋体２１を閉じたときに、鍋１１のフランジ部１４上面に当接して、鍋１１と内蓋２７との間の隙間を塞ぎ、被炊飯物から発生する蒸気を密閉する密閉空間３０を、本体１ひいては鍋１１の内部に形成するものである。放熱板２４には、蓋体２１に装着される内蓋２７の温度を検知する蓋温度検出手段として、蓋ヒータ２５による内蓋２７の温度管理を行うためのサーミスタ式の蓋温度センサ３１が設けられる。
【００１８】
本体１の後方には、蓋体２１と連結するヒンジ３２が設けられる。このヒンジ３２は、蓋体２１と共に回動するヒンジシャフト３３と、このヒンジシャフト３３に装着され、蓋体２１を常時開方向に付勢するヒンジバネ３４と、により構成され、蓋体２１の前方上面に露出して配設した蓋開ボタン３５を押すと、蓋体２１と本体１との係合が解除され、蓋体２１がヒンジシャフト３３を中心として本体１の後方へ自動的に開く構成となっている。その他に蓋体２１には、炊飯時に鍋１１内部の被炊飯物から発生する蒸気を蓋体２１の外部へ導くために、鍋１１の内部空間と炊飯器の外部とを連通させる蒸気経路３７を備えた蒸気口３８が着脱可能に配設される。
【００１９】
本体１の内部前方には、加熱制御手段３９が設けられる。この加熱制御手段３９は、加熱手段である加熱コイル１６を駆動させるための発熱素子（図示せず）を基板に備えて構成される。この加熱コイル１６を駆動する素子は、加熱コイル１６の発振とともに加熱されるが、動作状態を保証する使用条件温度を有するので、一定温度以下で使用する必要がある。そのために、加熱コイル１６を駆動する素子は、例えばアルミニウムのような熱伝導性が良好な材料で構成されるフィン状の放熱器４０に熱的に接続され、冷却手段である冷却ファン４１から発する風を放熱器４０に当てて熱を奪うことにより、使用条件温度内で素子を駆動するようにしている。
【００２０】
本体１の内底部には、底板４に形成した排気口（図示せず）の近傍に位置して、外部センサ４２が配設される。外部センサ４２は、排気口中央部の空中（環境）温度を検出する外部温度検出手段に相当するもので、本実施例では炊飯開始時に、鍋温度センサ１７による鍋１１の検出温度だけでなく、外部センサ４２による炊飯器外部の検出温度に基づき、制御手段たる加熱制御手段３９が加熱コイル１６の加熱量を制御する構成となっている。
【００２１】
本体１の正面部には操作パネル４３が設けられている。この操作パネル４３の内側には、時刻や選択した炊飯コースや調理コースを表示するＬＣＤ４４や、各種の動作を指示するための操作ボタン４５などを配置した基板が配設される。なお、操作パネル４３は蓋体２１の上面側に設けてもよい。
【００２２】
４６は、内蓋組立体２６を含む蓋体２１を閉じたときに、鍋１１内部に形成される密閉空間３０の気体すなわち空気を炊飯器の外部に排出して、鍋１１内を減圧するための減圧手段である。この減圧手段４６は、蓋体２１の後方に設けた減圧駆動源としてのポンプ４７と、密閉空間３０とポンプ２７との間を連通させる空気吸込み経路４８と、ポンプ４７と炊飯器の外部とを連通させる空気排出経路４９とを備えており、空気吸込み経路４８の途中には、必要に応じて当該空気吸込み経路４８を開閉する開閉弁５０が配設される。なお、真空ポンプとしてのポンプ４７を蓋体２１にではなく、本体１の例えば内部後方に設けてもよい。また、ポンプ４７の数は一つに限定されず、複数備えたものでも構わない。
【００２３】
空気吸込み経路４８および空気排出経路４９は、何れも可撓性のシリコーンチューブにより構成される。略円筒状をなすポンプ４７の一端には、吸気口５１と排気口５２がそれぞれ設けられ、空気吸込み経路４８の一端は、内蓋２７に設けた穴（図示せず）に接続すると共に、空気吸込み経路４８の他端は、ポンプ４７の吸気口５１に接続する。また、空気排出経路４９の一端は、ポンプ４７の排気口５２に接続すると共に、空気排出経路４９の他端は、蓋体２１に設けた穴（図示せず）に接続する。
【００２４】
本体１の内部には、蒸気口３８と密閉空間３０との間の蒸気経路３７を開閉するボール状の調圧弁５５を備えた調圧部５６が設けられる。また、蓋体２１の内部には、調圧弁５５を動かして鍋１１の内圧を調節するソレノイドユニット５７が設けられており、ソレノイドユニット５７の非通電状態では、その先端可動部を進出位置に保持して、調圧弁５５を蒸気経路３７から退避させる一方、ソレノイドユニット５７の通電状態では、その先端可動部を退避させ、調圧弁５５を蒸気経路３７に自重で転動させることで、当該蒸気経路３７を塞いで鍋１１内の密閉空間３０を密閉状態に維持する構成となっている。
【００２５】
また、炊飯開始直後のひたしや、炊飯終了後の保温の際に、調圧弁５５が蒸気経路３７を塞いだ状態で、後述する加熱制御手段３９からの駆動信号によって減圧手段４６のポンプ４７を運転させ、且つ開閉弁５０を空気吸込み経路４８から退避させると、密閉状態にある鍋１１内部の空気が、内蓋２７に設けた穴２４、空気吸込み経路４８を順に通過して、ポンプ４７の吸気口５１に吸込まれる。ポンプ４７に吸込んだ空気は、ポンプ４７の排気口５２から、空気排出経路４９、蓋体２１の穴を順に介して、炊飯器の外部へ放出され、鍋１１内の密閉空間３０が大気圧よりも低い気圧に減圧されるようになっている。
【００２６】
蓋体２１には、係止手段に相当するクランプ５８が配置される。このクランプ５８は、蓋体２１の内部に設けた軸としてのクランプシャフト５９を中心として、外蓋カバー２３に対し回転自在に軸支される。蓋体２１の内部には、クランプ５８の基端部を蓋開ボタン３５側に付勢するバネなどのクランプ付勢手段（図示せず）が設けられ、これにより蓋開ボタン３５を常時上方に押し上げる力が作用するようになっている。
【００２７】
クランプ５８は、蓋開ボタン３５が取り付けられる基端部５８Ａに対して、反対側の先端部に本体１の内方側へ延出する略Ｌ字状の係合部（図示せず）が形成される。そして、蓋体２１を本体１側に閉じようとすると、クランプ付勢手段の付勢力により、クランプ５８がクランプシャフト５９を中心軸として回転し、クランプ５８の係合部が上枠２のクランプ受け（図示せず）に係合することで、本体１に対し蓋体２１が閉状態に保持される。反対に蓋体２１を開く場合には、クランプ付勢手段の付勢力に抗して蓋開ボタン３５を押動操作し、クランプ５８の基端部５８Ａを下方に押下げてクランプ５８を逆方向に回転させると、クランプ５８の係合部と上枠２のクランプ受けとの係合を解除できる構成となっている。
【００２８】
蓋体２１のベース材である外蓋カバー２３には、左右に分割した対をなす蓋体補強部材としての蓋体補強板６１，６２が配置される。この蓋体補強板６１，６２は蓋体２１の強度を補うためのものであって、合成樹脂製の外蓋カバー２３よりも高い剛性を有する例えば金属材料で構成され、外蓋カバー２３の両側面に沿って、蓋体２１の前後方向に延びた略直線状の形状をなす。また蓋体補強板６１，６２は、例えばネジ６３などの止着部材によって外蓋カバー２３に固定される構造を有する。
【００２９】
蓋体補強板６１，６２の前側には、前記クランプシャフト５９が貫通する孔６４が設けられ、この孔６４にクランプシャフト５９の各端部を貫通させることで、クランプシャフト５９が蓋体補強板６１，６２と連結される。また、蓋体補強板６１，６２の後側には、ヒンジシャフト３３が貫通する孔７５が設けられ、この孔６５にヒンジシャフト３３の両端を貫通させることで、クランプシャフト５９のみならずヒンジシャフト３３も蓋体補強板６１，６２と連結される。ヒンジシャフト３３やクランプシャフト５９は、何れも蓋体２１ひいては炊飯器の左右方向に配置された金属製の部材であり、これらの部材と蓋体補強板６１，６２との組み合わせにより、効果的な補強がなされる。
【００３０】
続いて、本実施例の炊飯器における種々の特徴部分について、図４〜図１４を参照して詳しく説明する。
【００３１】
図４および図５は、減圧手段４６を構成する静音室７１とその周辺の構成を示している。空気排出経路４９よりもその断面積が拡張した静音室７１は、ポンプ４７の排気口５２につないだ空気排出経路４９の途中に設けられ、外蓋カバー２３の一部としてその内底面に一体に形成される有底状の拡張容器７２と、拡張容器７２の上部開口を塞ぐ蓋７３と、拡張容器７２と蓋７３とを連接する薄肉状のセルフヒンジ７４と、により構成される。したがって、ここでは外蓋カバー２３を含んで、拡張容器７２と蓋７３が一体の部品で構成され、セルフヒンジ７４を中心に、図４に示す矢印Ｘの方向に蓋７３を回動させるだけで、容器７２の開口を蓋７３で簡単に塞ぐことができる。
【００３２】
静音室７１には図示しないが、その内部空間が空気排出経路４９と連通するように、ポンプ４７の排気口５２に繋がる入口と、炊飯器の外部へ繋がる出口がそれぞれ設けられる。また、静音室７１内の空気の移動方向に対して直交する垂直面の断面積は、空気排出経路４９の断面積よりも大となるように形成される。
【００３３】
外蓋カバー２３には、内底面から上方に突出するネジ止め用のボス７６が複数個配設される。これらのボス７６に合せて、蓋体補強板６１，６２には複数個の貫通孔７７が開口形成され、それぞれの貫通孔７７をボス７６の位置に一致させて、蓋体補強板６１，６２の上側から貫通孔７７を挿通して、ボス７６のネジ孔にネジ６３を螺着することで、蓋体２１内部の所定の箇所に蓋体補強板６１，６２が取付け固定される。
【００３４】
静音室７１の近傍に取付けられる蓋体補強板６１には、蓋７３の上面に当接するＬ字状の押当て片７８が一体的に形成されており、前述のネジ６３で蓋体補強板６１を外蓋カバー２３に取付け固定すると、蓋体補強板６１の押当て片７８が拡張容器７２の開口側に蓋７３を密着状態で押付けて固定させ、それにより静音室７３内部の密閉が保たれる。したがって本実施例では、外蓋カバー２３に対する蓋体補強板６１の取付け作業と、拡張容器７２の開口を蓋７３で密閉する作業が同時に行われ、従来のようなネジや爪による拡張容器７２と蓋７３との固定構造を不要にできる。
【００３５】
そして上記構成では、鍋１１の内部に収容したご飯の保温中に、調圧弁５５が蒸気経路３７を塞いだ状態でポンプ４７を運転すると、鍋１１内の空気の量が減って、酸化によるご飯の黄ばみや臭いを防ぐことができるが、鍋１１内の空気には、ご飯から出る水蒸気が多く含まれているので、ポンプ４７から空気が排出されるまでの間に冷やされて結露し、この結露水がポンプ４７を通過しながら、ジュルジュルと音を発生させる現象が起きる。そこで本実施例では、空気排出経路４９の途中に上述した静音室７１を設けることで、ポンプ４７で発生したジュルジュル音が静音室７１に達すると、空気排出経路４９よりも広い断面積を有する静音室７１内で音が拡張すると共に、静音室７１内の入口から出口に向かう音の進行波に対して、音の反射波が干渉することで、音の力が減衰するので、発生したジュルジュル音を静音室７１により低減させることができる。
【００３６】
以上のように本実施例では、本体１と、本体１の内部を密閉する開閉自在な蓋体２１と、本体１の内部に収容した被炊飯物を大気圧よりも低い減圧状態にする減圧手段４６と、を備え、前記減圧手段４６は、本体１の内部の気体である空気を吸込んで排出するポンプ４７と、前記ポンプ４７からの排気音を低減させる静音室７１と、を備えた炊飯器において、静音室７１は、蓋体２１の構成部品となる外蓋カバー２３に形成される容器としての有底状の拡張容器７２と、拡張容器７２とセルフヒンジ７４を介して一体に連接され、拡張容器７２の開口を覆う蓋７３と、により構成され、外蓋カバー２３に蓋体補強部材となる蓋体補強板６１を取付けた状態で、その蓋体補強板６１が蓋７３を押付けて、拡張容器７２の開口を密閉する構成となっている。
【００３７】
この場合、静音室７１を構成する拡張容器７２と蓋７３がセルフヒンジ７４で連接されるため、蓋７３を別部品で拡張容器７２に組み付けなくても、セルフヒンジ７４を中心に蓋７３を回動させるだけで、拡張容器７２の開口を蓋７３で塞ぐことができ、そこから拡張容器７２を形成した外蓋カバー２３に蓋体補強板６１を取付けると、その蓋体補強板６１が拡張容器７２の開口側に蓋７３を押付けて、爪やネジを用いることなく、蓋体補強板６１の取付けを利用して静音室７１の内部の密閉を保つことができる。したがって、炊飯器として静音室７１を簡単な構成にして部品点数を削減し、組立て性を改善できる。
【００３８】
次に、ポンプ４７の取付け性を改善した好ましい例を、図６および図７で説明する。これらの各図において、８１は外蓋カバー２３の内底面より上方に突出する一対の固定ピンである。固定ピン８１は、同じく外蓋カバー２３の内底面上に横置きされるポンプ４７の左右両側にそれぞれ配置され、その上端には抜け止め部としてのフック８２が形成される。断面筒状をなすポンプ４７の下部には、各々の固定ピン８１に向けて水平方向に延出する係合片８３が一体的に形成される。
【００３９】
固定ピン８１には、弾性体となる筒状のゴムブッシュ８４が配設される。ゴムブッシュ８４は、固定ピン８１を含む外蓋カバー２３やポンプ４７の係合片８２よりも柔軟な部材により構成され、外側面には係合片８２を受け入れる凹部８５が形成される。固定ピン８１にゴムブッシュ８４を装着した状態では、ゴムブッシュ８４がフック８２に突き当たって、固定ピン８１から抜け出さないようになっている。
【００４０】
そして本実施例では、予めポンプ４７の左右両側に突出する係合片８２に、ゴムブッシュ８４の凹部８５をそれぞれ係合させた状態で、外蓋カバー２３と一体に設けた各固定ピン８１に、外蓋カバー２３の上側からゴムブッシュ８４を差し込むだけで、固定ピン８１の間の所定位置にポンプ４７を取付け固定することができる。また、固定ピン８１のフック８２を乗り越える位置にまで、ゴムブッシュ８４を固定ピン８１に差し込むと、フック８２が固定ピン８１の抜け止めとして作用するので、ポンプ４７が外蓋カバー２３にゴムブッシュ８４を介して確実に固定される。そのため、ポンプ４７の動作時の振動をゴムブッシュ８４で緩和しつつ、蓋２１の開閉などに伴い、ゴムブッシュ８４やポンプ４７が外蓋カバー２３から脱落するのを防ぐことができる。
【００４１】
ところで従来、真空ポンプの固定は、ネジ締めによるものや、片側を差し込み、もう片側をピンに差し込んで固定する方法が知られていたが、何れも確実に固定されているか否かを確認する必要が有り、真空ポンプの取付け性の改善が望まれていた。
【００４２】
この点について本実施例では、外蓋カバー２３と一体に形成した固定ピン８１に、予めポンプ４７を装着したゴムブッシュ８４を差し込むだけで、
固定ピン８１に設けたゴムブッシュ８４の抜け止め用のフック８２で、ポンプ４７を固定する構成となっている。したがって、ゴムブッシュ８４を付加しただけの簡単な構成でありながら、ゴムブッシュ８４を介してポンプ４７を外蓋カバー２３に確実に固定して、外蓋カバー２３に対するポンプ４７の取付け性を改善できる。
【００４３】
次に、図８と図９に基づき、炊飯器の内釜となる鍋１１に取外し可能な取手９１を設けた例を説明する。これらの各図において、取手９１は、鍋１１と同等以上の耐熱性を有し、鍋１１よりも熱が伝わりにくく柔軟で、多少の伸縮性を有するシリコーンゴムや樹脂などの素材からなり、鍋１１のフランジ部１４より下方にある筒状の胴体９２に着脱可能な円筒部９３と、この円筒部９３の上端周囲に形成され、円筒部９３よりも外周側に延出する円環状の持ち手９４と、により構成される。
【００４４】
前述のように、炊飯時や保温時には、鍋１１が加熱されて高温になっており、炊飯器のお手入れは本体１や鍋１１を冷ましてから行なうことが推奨されている。しかし、鍋１１を持ち上げたりする時間は数秒であると考えられるため、使用者はミトンや布巾を使わずに鍋１１を持ち上げたりすることも十分考えられるため、簡単な構造でありながら、鍋１１を触れずに持ち上げたりできる工夫が求められていた。
【００４５】
そこで本例では、鍋１１の側部となる胴体９２外周を囲む円筒部９３と、鍋１１のフランジ部１４の底面に接し、そのフランジ部１４の底面の延長線上に延びる持ち手９４と、により構成される取手９１を、鍋１１に対して着脱可能に設けている。
【００４６】
この場合、鍋１１の胴体９２外周を円筒部９３が取り囲み、且つ鍋１１のフランジ部１４の底面に持ち手９４が接した状態で、鍋１１に取手９１を取付けることができ、フランジ部１４の底面より外周側に延びた持ち手９４に指を掛けて、フランジ部１４を触れずに鍋１１を持ち上げたりすることが可能となる。
【００４７】
また取手９１は、鍋１１と同様に耐熱性に優れ、鍋１１よりも熱が伝わりにくく、多少の伸縮性を有するシリコーンゴムや樹脂などの材料で形成されるため、鍋１１に対して取手９１を簡単に着脱することができ、鍋１１からの熱を取手９１に伝わりにくくすることができる。
【００４８】
さらに、取手９１の取付けと取外しは、鍋１１の底部から行なう構造となっており、簡単に取手９１を着脱することが可能になる。
【００４９】
次に、蓋体２１のダンパー式開閉機構について、図１０〜図１３を参照しながら詳しく説明する。
【００５０】
図１０は、本実施例の蓋体２１を閉じた状態でのダンパー式開閉機構１０１を示している。ダンパー式開閉機構１０１は、何れも金属製の本体側カム１０２および蓋体側カム１０３と、付勢手段となるコイルバネ１０４とにより構成される。本体側カム１０２は、本体１の補強板１０５と一体に設けられ、ヒンジシャフト３３が非接触に貫通する孔１０２Ａと、蓋体側カム１０３に向けて凹凸状に形成されるカム面１０２Ｂとを有する。これに対して蓋体側カム１０３は、ヒンジシャフト３３が接触して貫通し、ヒンジシャフト３３の外形に合せた小判形状を有する孔１０３Ａと、本体側カム１０２に向けて凹凸状に形成されるカム面１０３Ｂとを有する。コイルバネ１０４は、ヒンジシャフト３３の端部を支える外蓋カバー２３の支え板１０６と、蓋体２１と共に回動する蓋体側カム１０３との間に設けられ、蓋体２１の開閉動作に伴い、本体側カム１０２と蓋体側カム１０３との間で摺動による摩擦力を発生させるために、蓋体側カム１０３を本体側カム１０２に押付ける方向に常時付勢している。
【００５１】
そして本実施例では、蓋体側カム１０３をヒンジシャフト３３に取付けることで、外蓋カバー２３ひいては蓋体２１に固定された蓋体側カム１０３が、蓋２１の開閉と共に回動し、コイルばね１０４の荷重により、本体側カム１０２に押付けられた蓋体側カム１０３のカム面１０３Ｂが、本体側カム１０２の傾斜したカム面１０２Ｂを乗り上げることで、蓋体２１の開閉に対する摩擦力が発生する。図１３は、この摩擦力と蓋体２１の開閉角度との関係を示しており、本実施例ではカム面１０２Ｂ，１０３Ｂの形状により、本体１に対して蓋体２１が開くに従って、任意の角度から摩擦力が次第に増加し始めるように設計される。
【００５２】
ところで従来の炊飯器は、蓋体のダンパー式開閉機構の多くが、オイルダンパーを使用していた。しかし、オイルダンパーは使用環境温度の影響を受けやすく、特に炊飯器のような高温環境下での使用は、蓋体を開閉する際にトルク変化の可能性があるため、オイルダンパーの使用位置に十分注意する必要があった。
【００５３】
これに対して本実施例では、使用環境温度の影響を受けないダンパー式開閉機構１０１を提供するために、金属製のカムとなる本体側カム１０２および蓋体側カム１０３と、これらのカムの間で蓋体２１の開閉に伴う摩擦力を発生させる付勢手段としてのコイルばね１０４と、によりダンパー式開閉機構１０１を構成している。
【００５４】
こうしたダンパー式開閉機構１０１であれば、高温環境下で使用した場合でも、蓋体２１の開閉に対する摩擦力には変化がなく、本体側カム１０２のカム面１０２Ｂや、蓋体側カム１０３のカム面１０３Ｂの形状を変更するだけで、摩擦力が次第に増加し始める蓋体２１の角度や、蓋体２１を開閉する際のトルク（摩擦力）を容易に調整できる。
【００５５】
次に、上記炊飯器の制御系統について、図１４を参照しながら説明する。加熱制御手段３９は、鍋温度センサ１７、蓋温度センサ３１および外気センサ４２からの各温度情報や、操作ボタン４５からの操作信号などを受け付けて、炊飯時、保温時および調理時に、鍋１１の底部を加熱する加熱コイル１６と、鍋１１の側部を加熱するコードヒータ１８と、蓋体２１を加熱する蓋ヒータ２５とを各々制御するとともに、蓋体２１の内部に設けたソレノイド５７や、ＬＣＤ４４を含む表示手段１１２を各々制御するものである。特に本実施例の加熱制御手段３９は、鍋温度センサ１７と外気センサ４２の検出温度に基づいて主に加熱コイル１６が制御されて鍋１１の底部を温度管理し、蓋温度センサ３１の検出温度に基づいて主に蓋ヒータ２５が制御されて放熱板２４ひいては内蓋２７を温度管理するようになっている。加熱制御手段３９は、記憶手段１１３に記憶された加熱量や加熱時間、制御温度が異なる複数の加熱パターンなどの他に、プログラムの制御シーケンス上の機能として、炊飯時に鍋１１内の被炊飯物を炊飯加熱する炊飯制御手段１１５と、保温時に鍋１１内のご飯を所定の保温温度に保温加熱する保温制御手段１１６と、調理時に鍋１１内の被調理物を調理加熱する調理制御手段１１７とを備えている。
【００５６】
加熱制御手段３９の出力側に設けられる加熱コイル駆動手段１２１は、加熱制御手段３９からの制御信号を受けて、加熱コイル１６に所定の高周波電流を供給する高周波インバータ回路などを内蔵するものである。またこれとは別に、加熱制御手段３９の出力側には、加熱制御手段３９からの制御信号を受けて、放熱板２４や内蓋２７を加熱するように蓋ヒータ２５を駆動させる蓋ヒータ駆動手段１２２と、コードヒータ１８を駆動させるコードヒータ駆動手段１２３と、ソレノイド５７をオンまたはオフにするソレノイド駆動手段１２４と、表示手段１１２を駆動させる表示駆動手段１２５が各々設けられる。炊飯制御手段１１５による炊飯時、保温制御手段１１６による保温時、および調理制御手段１１７による調理時には、鍋温度センサ１７と蓋温度センサ３１と外気センサ４２からの各温度検出により、加熱コイル１６による鍋１１の底部への加熱と、コードヒータ１８による鍋１１の側面への加熱と、蓋ヒータ２５による蓋体２１への加熱が行われるように構成する。また、炊飯制御手段１１５による炊飯が終了し、鍋１１内の被炊飯物がご飯として炊き上がった後は、保温制御手段１１６による保温に自動的に移行し、鍋温度センサ１７の検知温度に基づき、加熱コイル１６やコードヒータ１８による鍋１１への加熱を調節することで、鍋１１内のご飯を所定の保温温度（約70〜76℃）に保温するように構成している。
【００５７】
また本実施例では、操作ボタン４３により複数の炊飯コースや調理コースの中から、一つの炊飯コースまたは調理コースを選択すると、その選択された炊飯コースまたは調理コースが、表示手段１１２に表示されると共に、引き続き操作ボタン４３により炊飯の開始を指示すると、当該選択された炊飯コースまたは調理コースに対応した一つの加熱パターンが記憶手段１１３から抽出され、その加熱パターンに基づいて、炊飯制御手段１１５が鍋１１内の被炊飯物に対する炊飯加熱を制御し、または調理制御手段１１７が鍋１１内の被調理物に対する調理加熱を制御する。そして炊飯制御手段１１５は、操作ボタン４３による炊飯開始の指示を受けて、鍋１１に投入した米の吸水を促進させる浸しと、被炊飯物の温度を短時間に沸騰まで上昇させる加熱と、被炊飯物の沸騰状態を継続させる沸騰継続と、被炊飯物をドライアップ状態のご飯に炊き上げる炊き上げと、ご飯を焦がさない程度の高温に維持するむらしの各行程（ステップ）を順に実行して、鍋１１内部の被炊飯物に対する加熱を制御する構成となっている。
【００５８】
したがって、鍋１１内に被炊飯物として米および水を入れ、これを本体１の鍋収容体９にセットした後、蓋体２１を閉じてコース選択のために操作ボタン４３を操作すると、記憶手段１１３に記憶する複数の炊飯コースに対応した加熱パターンの中から、一つの所望する炊飯コースの加熱パターンが抽出される。その後、炊飯開始を指示するために炊飯キー１６ａを操作すると、その抽出された加熱パターンに基づき、制御手段３９に組み込まれた炊飯制御手段１１５による炊飯動作が開始する。
【００５９】
ところで従来は、鍋温度センサによる鍋の検出温度だけで加熱コイルの加熱量を制御していたため、加熱制御のファクターが少なく、使用環境温度によっては炊飯性能に影響が出る懸念があった。
【００６０】
そこで本実施例では、炊飯器としての炊き上り性能と省エネルギー性能を向上させる目的で、特に外気センサ４２で検出した炊飯器外部の温度と、鍋温度センサ１７が検出した鍋１１の温度との温度差を利用して、炊飯開始直後の浸し時に加熱コイル１６の加熱量を強弱させるように、炊飯制御手段１１５が加熱コイル１６を制御する構成となっている。
【００６１】
具体的には、例えば鍋１１の温度が低く、外気（本体１の雰囲気）温度が高い場合は、外気センサ４２の検出温度と鍋温度センサ１７の検出温度との差が大きいので、炊飯初期の浸し時に加熱コイル１６による鍋１１への加熱量を強めにし、逆に外気センサ４２の検出温度と鍋温度センサ１７の検出温度との差が小さい場合は、炊飯初期の浸し時に加熱コイル１６による鍋１１への加熱量を弱めにするように、炊飯制御手段１１５が加熱コイル１６の加熱量を制御する。こうすれば、外気温度が高い場合は、鍋１１に対する加熱量の不足を補って炊上がり性能の向上を図り、逆に外気温度が低い場合は、鍋１１への加熱量を抑えて、それによりエネルギー消費量を低減することで、炊飯器として省エネルギー効率の良い加熱制御を実現できる。
【００６２】
また、炊飯器の炊上がり性能は鍋１１に米と共に投入する水の水質にも左右される。つまり従来の炊飯器は、被炊飯物の水質によりご飯の炊き上りがばらつくので、そのバラつきが炊き上がり性能の不満に影響していた。
【００６３】
そこで本実施例では、操作ボタン４３により選択可能な炊飯コースとして、例えば「硬水」、「軟水」、「水道水」のような水質に関する炊飯コースを設け、選択した水質に関する炊飯コースに従って、炊飯制御手段１１５が鍋１１への加熱量を適切に制御することで、水質に拘らず鍋１１内のご飯の炊上がり状態を一定に保つ構成としている。
【００６４】
具体的には、例えば「硬質」の炊飯コースを選択した場合は、通常の炊飯コースと比べて、浸しに続いて行われる加熱ステップで鍋１１への加熱量を下げて、加熱ステップの時間を長く確保することで、通常よりも鍋１１内のご飯を通常よりも柔らかく炊き上げ、「軟質」の炊飯コースを選択した場合は、通常の炊飯コースと比べて、浸しに続いて行われる加熱ステップで鍋１１への加熱量を上げて、加熱ステップの時間を短くすることで、通常よりも鍋１１内のご飯を通常よりも硬く炊き上げる。これにより、鍋１１に投入した水の水質に拘らず、鍋１１内で炊き上げたご飯を、「水道水」の炊飯コースと同じ炊き方に近付けることが可能になり、水質のバラつきに起因した炊き上がり性能の不満を改善できる。
【００６５】
ところで従来は麺類を調理する際に、鍋に湯を張り、その湯を沸騰させた状態で吹き零れなどに注意しながら、調理者が付ききりで麺をゆでる必要があった。また、麺類を主食として調理する間は、ご飯を炊き上げる炊飯器を使用することはなかった。
【００６６】
そこで本実施例では、吹き零れなどを注意せずに、簡単に麺類を調理できる炊飯器を提供する目的で、操作ボタン４３により選択可能な調理コースとして、麺類調理専用の例えば「麺類」の調理コースを設け、選択した麺類調理専用の調理コースに従って、調理制御手段１１７が鍋１１への加熱量を制御することで、被調理物として水と共に鍋１１に投入した麺を、吹き零れなくゆで上げる構成としている。
【００６７】
具体的には、本体１または蓋体２１に、鍋１１若しくは鍋１１内の温度検出手段（本実施例の鍋温度センサ１７や蓋温度センサ３１）、若しくは鍋１１内の状況を出する状況検出手段、若しくは鍋１１内からの吹きこぼれを検出する吹きこぼれ検出手段を設け、これらの検出手段からの検出信号を受けて、調理制御手段１１７が鍋１１内の被調理物の沸騰状況を判断し、当該判定結果に基いて、本体１の内部から被調理物の吹きこぼれが生じないように、加熱コイル１６などの制御を行なう。上述の温度検出手段は温度センサや赤外線センサを使用でき、状況検出手段は超音波センサやカメラを使用でき、吹きこぼれ検出手段は例えば特許第５０９５５６８号明細書に開示される吹きこぼれセンサを使用できる。これにより炊飯器を利用して、吹き零れなどを注意せずに、簡単に麺類を調理することが可能になる。
【００６８】
なお、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更可能である。例えば、本実施例は蓋体２１の構成部品として外蓋カバー２３を利用しているが、蓋体２１を構成するあらゆる部品に適用できる。また、外蓋カバー２３に対する蓋体補強板６１の取付けはネジ止めに限定されない。
【符号の説明】
【００６９】
１  本体
２１  蓋体
２３  外蓋カバー（構成部品）
４５  減圧手段
４７  ポンプ
６１  蓋体補強板（蓋体補強部材）
７１  静音室
７２  拡張容器（容器）
７３  蓋
７４  セルフヒンジ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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