(57)【要約】【課題】筐体の継ぎ目近傍の隙間に溜まった水や、隙間を通過する水による防水性の低下を抑制できる表示装置を提供する。【解決手段】表示装置２は、画像形成部、画像光が左方向に出射される第１開口を有する筐体２１、筐体２１の左方向を覆う押圧部材２４、筐体２１と押圧部材２４との間に介在する弾性部材２５、押圧部材２４及び筐体２１によって挟まれた挟持部に連通し、筐体の外側に向けて延びる穴部２７、筐体２１の外面に設けられ、前後方向に延び、一部に穴部２７が連通する溝部２２を備える。穴部２７は、溝部２２の端部２２２に連通する。溝部２２の端部２２１は、連通部よりも下側に配置される。【選択図】図２
2018042094.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像を形成する画像形成部と、
前記画像形成部を内部に収容し、且つ、前記画像の画像光が第１方向に出射される第１開口を有する筐体と、
前記筐体の前記第１方向側の少なくとも一部を覆う覆部材と、
前記筐体と前記覆部材との間に介在する介在部を有する介在部材と、
前記覆部材及び前記筐体によって挟まれた挟持部に連通し、前記筐体の外側に向けて延びる穴部と、
前記筐体の外面に設けられ、前記第１方向と反対の第２方向側に向けて延び、一部に前記穴部が連通する溝部と
を備えた表示装置であって、
前記覆部材及び前記介在部材の少なくとも一方に、前記第１開口を覆う透明部が形成され、
前記溝部の前記第１方向側の第１端部は、前記第１方向及び前記第２方向と直交する第３方向において、前記穴部が前記溝部に連通する連通部と同一位置又は前記連通部よりも前記第３方向側に配置され、
前記溝部の前記第２方向側の第２端部は、前記第３方向と反対の第４方向において、前記連通部と同一位置又は前記連通部よりも前記第４方向側に配置されることを特徴とする表示装置。
【請求項２】
前記覆部材は、硬質物質からなり且つ前記筐体に向けて押圧される押圧部材であり、
前記介在部材は、少なくとも前記介在部が可撓性を有する弾性部材であることを特徴とする請求項１に記載の表示装置。
【請求項３】
前記弾性部材は、前記第１開口を覆う第１覆部を有する平面状の軟質樹脂からなり、
前記透明部は、前記第１覆部に設けられたことを特徴とする請求項２に記載の表示装置。
【請求項４】
前記押圧部材は、前記第１開口を覆う第２覆部を有し、
前記透明部は、前記第２覆部に設けられ、
前記弾性部材は、前記第１開口を介して出射された前記画像光が通過する第３開口を有することを特徴とする請求項２に記載の表示装置。
【請求項５】
前記溝部の前記第１端部に前記穴部が連通したことを特徴とする請求項１から４の何れかに記載の表示装置。
【請求項６】
前記穴部は、前記筐体及び前記介在部材が接触する接触面と異なる位置に設けられたことを特徴とする請求項１から５の何れかに記載の表示装置。
【請求項７】
前記画像形成部と外部機器とを電気的に接続するケーブルであって、一端側が前記画像形成部に接続され、他端側が前記筐体の前記第２方向側の端部から露出するケーブルを備え、
前記溝部の前記第２端部は、前記ケーブルよりも前記第４方向側に配置されることを特徴とする請求項１から６の何れかに記載の表示装置。
【請求項８】
前記溝部は、前記第２端部から前記第１端部に向けて幅が広くなることを特徴とする請求項１から７の何れかに記載の表示装置。
【請求項９】
前記筐体と前記弾性部材とが接触する部分における第１摩擦力は、前記押圧部材と前記弾性部材とが接触する部分における第２摩擦力よりも大きいことを特徴とする請求項３に記載の表示装置。
【請求項１０】
前記筐体と前記弾性部材とが接触する部分における第１圧力損失は、前記押圧部材と前記弾性部材とが接触する部分における第２圧力損失、及び、前記筐体と前記押圧部材とが接触する部分における第３圧力損失よりも大きいことを特徴とする請求項３又は９に記載の表示装置。
【請求項１１】
前記筐体と前記弾性部材とが接触する部分における第１圧力損失と、前記押圧部材と前記弾性部材とが接触する部分における第２圧力損失は、前記筐体と前記押圧部材とが接触する部分における第３圧力損失よりも大きいことを特徴とする請求項４に記載の表示装置。
【請求項１２】
前記筐体と前記弾性部材とが接触する部分の少なくとも一部分が、粘着部材によって貼り貼り合わされたことを特徴とする請求項１、請求項３、請求項９、請求項１０の何れかに記載の表示装置。
【請求項１３】
使用者に装着される装着具に前記筐体を連結する連結部を備えたことを特徴とする請求項１から１２の何れかに記載の表示装置。
【請求項１４】
前記筐体は前記連結部に対して回転可能であり、
前記筐体の外面のうち前記第４方向側の端部に接する仮想面の前記第１方向に対する第１角度は、前記連結部に対する前記筐体の回転可能な第２角度よりも大きいことを特徴とする請求項１３に記載の表示装置。
【請求項１５】
前記筐体に前押圧部材を保持する保持部材を備え、
前記保持部材は、
前記筐体と前記押圧部材とによって圧縮される前記弾性部材の圧縮方向と交差する方向に向けて、前記押圧部材を前記筐体に押し付けることによって、前記筐体に前記押圧部材を保持することを特徴とする請求項２から４の何れかに記載の表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、使用者の眼前に保持されて使用される表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ヘッドマウントディスプレイ（以下、「ＨＭＤ」という。）において、表示部、光学系等を収容する筐体の内部への水の浸入を防止するための構造が提案されている。例えば、特許文献１に記載されたＨＭＤは、一対の透明部材からなる筐体の継ぎ目をパッキンで封止することによって、筐体の内部に収容された映像表示装置等を外部から密閉する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−６５３１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
パッキン等のシール部材によって筐体の継ぎ目が封止される場合、継ぎ目近傍に形成される隙間に水が溜まり易い。この場合、ＨＭＤの落下時の衝撃で隙間が広がり、隙間に溜まった水が筐体の内部に浸入する場合があるという問題点がある。
【０００５】
本発明の目的は、筐体の継ぎ目近傍の隙間に溜まった水や、隙間を通過する水による防水性の低下を抑制できる表示装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る表示装置は、画像を形成する画像形成部と、前記画像形成部を内部に収容し、且つ、前記画像の画像光が第１方向に出射される第１開口を有する筐体と、前記筐体の前記第１方向側の少なくとも一部を覆う覆部材と、前記筐体と前記覆部材との間に介在する介在部を有する介在部材と、前記覆部材及び前記筐体によって挟まれた挟持部に連通し、前記筐体の外側に向けて延びる穴部と、前記筐体の外面に設けられ、前記第１方向と反対の第２方向側に向けて延び、一部に前記穴部が連通する溝部とを備えた表示装置であって、前記覆部材及び前記介在部材の少なくとも一方に、前記第１開口を覆う透明部が形成され、前記溝部の前記第１方向側の第１端部は、前記第１方向及び前記第２方向と直交する第３方向において、前記穴部と同一位置又は前記穴部よりも前記第３方向側に配置され、前記溝部の前記第２方向側の第２端部は、前記第３方向と反対の第４方向において、前記穴部と同一位置又は前記穴部よりも前記第４方向側に配置されることを特徴とする。
【０００７】
本発明に係る表示装置は、覆部材及び介在部材の少なくとも一方の透明部によって筐体の第１開口を覆うことによって、第１開口を介して筐体の内部に水が浸入することを防止する。このため、筐体に収容された画像形成部に水の影響が及ぶことを抑制できる。又、表示装置では、挟持部に溜まった水を、穴部を介して筐体の外側に排出できる。更に、表示装置は、排出された水を、筐体の外面に設けられた溝部によって案内できる。このため、表示装置は、落下時の衝撃で覆部材がずれ、挟持部に溜まった水や、挟持部を通過する水が筐体内部に浸入することを防止できる。従って、表示装置は、挟持部に溜まった水や、挟持部を通過する水による防水性の低下を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】ＨＭＤ１Ａの斜視図である。
【図２】表示装置２の斜視図である。
【図３】表示装置２の分解斜視図である。
【図４】図２のＢ−Ｂ線を矢印方向から見た断面図である。
【図５】第１角度θ１及び第２角度θ２を説明する為の図である。
【図６】表示装置２の分解斜視図である。
【図７】図２のＢ−Ｂ線を矢印方向から見た断面図である。
【図８】表示装置３の分解斜視図である。
【図９】図８のＣ−Ｃ線を矢印方向から見た断面図（Ａ）、及び、図８のＤ−Ｄ線を矢印方向から見た断面図（Ｂ）である。
【図１０】表示装置４の分解斜視図である。
【図１１】図１０のＥ−Ｅ線を矢印方向から見た断面図である。
【図１２】表示装置５の分解斜視図である。
【図１３】図１２のＦ−Ｆ線を矢印方向から見た断面図である。
【図１４】表示装置６の分解斜視図である。
【図１５】図１４のＧ−Ｇ線を矢印方向から見た断面図である。
【図１６】表示装置７の分解斜視図である。
【図１７】図１６のＨ−Ｈ線を矢印方向から見た断面図である。
【図１８】表示装置８の分解斜視図である。
【図１９】図１８のＩ−Ｉ線を矢印方向から見た断面図である。
【図２０】ＨＭＤ１Ｂの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明の第１実施形態について説明する。図１に示すように、ヘッドマウントディスプレイ（Head Mounted Display、以下、「ＨＭＤ」という。）１Ａは、ビデオ透過型のＨＭＤである。ＨＭＤ１Ａは、装着具１１、連結具１２、及び、表示装置２を備える。以下、図の説明の理解を助けるため、ＨＭＤ１Ａの上側、下側、左側、右側、前側、及び、後側を定義する。ＨＭＤ１Ａの上側、下側、左側、右側、前側、及び、後側は、例えば、図１の上側、下側、左斜め上側、右斜め下側、左側、及び、右側にそれぞれ対応する。ＨＭＤ１Ａの上側、下側、左側、右側、前側、及び、後側は、それぞれ、装着具１１が着用された使用者にとって、上側、下側、右側、左側、前側、及び、後側に対応する。
【００１０】
＜装着具１１、連結具１２＞
図１に示すように、装着具１１は、樹脂や金属（例えば、ステンレス）などの、可撓性を有する材質で構成される。装着具１１は、第１部分１１Ａ及び第２部分１１Ｂ、１１Ｃを有する。なお、以下では、理解を容易とするために、装着具１１を第１部分１１Ａ及び第２部分１１Ｂ、１１Ｃに区分して説明するが、装着具１１は、第１部分１１Ａ及び第２部分１１Ｂ、１１Ｃのそれぞれの部材に分かれておらず、全体として一体の部材である。
【００１１】
第１部分１１Ａ及び第２部分１１Ｂ、１１Ｃは、それぞれ、湾曲した細長い板状部材である。第１部分１１Ａは、装着具１１のうち、位置１１２と位置１１３との間で左右方向に延びる。第１部分１１Ａは、前側に凸状に湾曲する。位置１１２は、装着具１１の左右方向中心１１１よりも左側に位置する。位置１１３は、装着具１１の左右方向中心１１１よりも右側に位置する。第２部分１１Ｂは、装着具１１のうち、位置１１２から後側に延びる。第２部分１１Ｃは、装着具１１のうち、位置１１３から後側に延びる。第２部分１１Ｂ、１１Ｃは、それぞれ、後端部が互いに近づく方向に延びる。装着具１１は、使用者の前頭部、右側頭部、及び、左側頭部のそれぞれに、第１部分１１Ａ、第２部分１１Ｂ、１１Ｃを接触させた状態で、使用者の頭部に着用される。
【００１２】
連結具１２は略棒状である。連結具１２は、樹脂や金属などで構成される。連結具１２は、正面から見た状態で上下方向に延びる。連結具１２の上端部は、ボールジョイント１３及び接続部材１４を介して装着具１１に接続される。連結具１２の下端部は、ボールジョイント１５を介して表示装置２に接続される。表示装置２の筐体２１は、連結具１２を介して装着具１１と連結する。連結具１２は、装着具１１が使用者の頭部に着用された状態で、使用者の左眼の前側に表示装置２を配置させることができる。
＜表示装置２＞
表示装置２について説明する。表示装置２は、液晶パネル１０Ｂ、ケーブル１０Ｃ、筐体２１、押圧部材２４、及び、弾性部材２５（図３参照）を有する。なお、以下では、理解を容易とするために、使用者の左眼の前側に表示装置２が配置された状態（図１の状態、以下、「使用状態」という。）を基準として、ＨＭＤ１Ａの各方向（上側、下側、左側、右側、前側、及び、後側）を、表示装置２にも適用する。
【００１３】
＜筐体２１＞
筐体２１は略箱状である。筐体２１は、壁面２１Ｆ、２１Ｒ、２１Ｕ、２１Ｌ、２１Ｄ、２１Ｅ（図３参照）を有する。壁面２１Ｆ、２１Ｒ、２１Ｕ、２１Ｌ、２１Ｄ、２１Ｅは、それぞれ、筐体２１の左側、右側、上側、下側、前側、及び、後側の壁面に対応する。壁面２１Ｆ、２１Ｒ、２１Ｕ、２１Ｌは、それぞれ、湾曲した板状である。図２、図３に示すように、壁面２１Ｕ、２１Ｌの各左右方向略中央部分は、夫々左右方向両端部よりも上側、下側に僅かに突出する。壁面２１Ｆ、２１Ｒの各上下方向略中央部分は、夫々上下方向両端部よりも左側、右側に僅かに突出する。図３に示すように、壁面２１Ｄ、２１Ｅは平板状である。
【００１４】
壁面２１Ｕの後側の端部２１２Ｕは、前側の端部２１１Ｕよりも下側に配置される。壁面２１Ｕは、端部２１１Ｕから端部２１２Ｕに向けて斜め下方向に傾斜する。図２に示すように、壁面２１Ｌの前側の端部２１１Ｌは、後側の端部２１２Ｌよりも下側に配置される。壁面２１Ｌは、端部２１２Ｌから端部２１１Ｌに向けて斜め下方向に傾斜する。  
【００１５】
図２に示すように、壁面２１Ｌの外面のうち左右方向略中央部分に、溝部２２が形成される。溝部２２は、壁面２１Ｌの端部２１１Ｌ、２１２Ｌに亘って前後方向に直線状に延びる。溝部２２は、左側の溝壁２２Ａ及び右側の溝壁２２Ｂを有する。なお前述のように、壁面２１Ｌは、端部２１２Ｌから端部２１１Ｌに向けて斜め下方向に傾斜する。このため、溝部２２の前側の端部２２１は、溝部２２の後側の端部２２２よりも下側に配置される。溝部２２の溝壁２２Ａ、２２Ｂ間の幅、より詳細には、溝壁２２Ａ、２２Ｂ間の左右方向の長さは、端部２２１から端部２２２に向けて次第に大きくなる。溝壁２２Ａ、２２Ｂ間の幅は、端部２２２で最も大きくなり、端部２２１で最も小さくなる。
【００１６】
図２に示すように、壁面２１Ｆの後側の端部２１２Ｆは、前側の端部２１１Ｆよりも右側に配置される。壁面２１Ｆは、端部２１１Ｆから端部２１２Ｆに向けて斜め右方向に傾斜する。図１に示すように、壁面２１Ｒの前側の端部２１１Ｒは、後側の端部２１２Ｒよりも右側に配置される。壁面２１Ｒは、端部２１２Ｒから端部２１１Ｒに向けて斜め右方向に傾斜する。
【００１７】
壁面２１Ｒにボールジョイント１５が接続する。筐体２１は、壁面２１Ｒにおいて、ボールジョイント１５を介して連結具１２と接続する。壁面２１Ｒのうちボールジョイント１５が接続する部分の上側に設けられた非図示の穴を、ケーブル１０Ｃが貫通する。ケーブル１０Ｃのうち壁面２１Ｒを貫通する部分は、壁面２１Ｌよりも上側に配置される。このため、ケーブル１０Ｃのうち壁面２１Ｒを貫通する部分は、溝部２２の端部２２１（図２参照）よりも上側に配置される。
【００１８】
ケーブル１０Ｃの一端側は、筐体２１の内側に配置される。ケーブル１０Ｃの一端側の端部は、筐体２１の内側で液晶パネル１０Ｂと電気的に接続する。ケーブル１０Ｃの他端側は、壁面２１Ｒから筐体２１の外側に露出する。ケーブル１０Ｃの他端側の端部は、非図示の外部機器と電気的に接続する。外部機器は、例えば、液晶パネル１０Ｂに画像を表示させるための制御を行うコントロールボックスである。ケーブル１０Ｃは、液晶パネル１０Ｂと外部機器とを電気的に接続する。
【００１９】
図３に示すように、壁面２１Ｅは、第１開口２３Ａ、第１突出部２３Ｂ、第２突出部２３Ｃ、及び、第３突出部２３Ｄを有する。第１開口２３Ａは、左右方向に長い長方形である。第１突出部２３Ｂは、壁面２１Ｅのうち第１開口２３Ａの上側の第１突出部２３Ｂ、下側の第１突出部２３Ｂ、左側の第１突出部２３Ｂ、右側の第１突出部２３Ｂを有する。第３突出部２３Ｄは、壁面２１Ｅの右端部を上下方向に亘って延びる。
【００２０】
第２突出部２３Ｃは、第１突出部２３Ｂの後端部から外側に突出する。左側の第１突出部２３Ｂには、上端部から下端部に亘って延び、左側に突出する１つの左側の第２突出部２３Ｃが設けられる。上側の第１突出部２３Ｂには、互いに間隔を空けて左右方向に並び、上側に突出する３つの上側の第２突出部２３Ｃが設けられる。下側の第１突出部２３Ｂには、互いに間隔を空けて左右方向に並び、下側に突出する３つの下側の第２突出部２３Ｃが設けられる。上側及び下側のそれぞれの第２突出部２３Ｃは、第１突出部２３Ｂの左側部分、左右方向略中央、及び、右側部分に設けられる。
【００２１】
＜液晶パネル１０Ｂ＞
液晶パネル１０Ｂは、筐体２１の内部に収容される。液晶パネル１０Ｂは、ケーブル１０Ｃを介して外部機器から受信した信号に基づき、表示面１０１Ｂに画像を表示させる。表示面１０１Ｂは後側を向く。表示面１０１Ｂに表示された画像の画像光は、後側に向けて出射される。画像光は、筐体２１の第１開口２３Ａを、前側から後側に向けて通過する。
【００２２】
＜弾性部材２５＞
弾性部材２５は、後述する押圧部材２４よりも軟らかい樹脂製の軟性物質からなる。弾性部材２５は、可撓性を有する透明の部材である。弾性部材２５は、左右方向に長い略長方形である。弾性部材２５は、筐体２１の第１開口２３Ａ、及び、後述する押圧部材２４の第２開口２４Ｄよりも、左右方向及び上下方向のそれぞれにおいて僅かに大きい。
【００２３】
＜押圧部材２４＞
押圧部材２４は、弾性部材２５よりも硬い硬質物質からなる。押圧部材２４は、基部２４Ａ、第１突出部２４Ｂ、第２突出部２４Ｃを有する。基部２４Ａは平板状である。基部２４Ａは第２開口２４Ｄを有する。第２開口２４Ｄは、左右方向に長い長方形である。第２開口２４Ｄの形状は、筐体２１の第１開口２３Ａの形状と略同一である。第１突出部２４Ｂは、基部２４Ａの上端部から前側に突出する上側の第１突出部２４Ｂ、下端部から前側に突出する下側の第１突出部２４Ｂ、及び、左端部から前側に突出する左側の第１突出部２４Ｂを有する。図２に示すように、下側の第１突出部２４Ｂの前端部のうち左右方向略中央に、切欠き部２４０Ｂが形成される。切欠き部２４０Ｂは矩形状である。下側の第１突出部２４Ｂの前端部は、切欠き部２４０Ｂによって後側に凹む。
【００２４】
図３に示すように、第２突出部２４Ｃは、第１突出部２４Ｂの前端部から内側に突出する。上側の第１突出部２４Ｂには、互いに間隔を空けて左右方向に並び、下側に突出する３つの上側の第２突出部２４Ｃ（図示略）が設けられる。下側の第１突出部２４Ｂには、互いに間隔を空けて左右方向に並び、上側に突出する４つの下側の第２突出部２４Ｃが設けられる。左側の第１突出部２４Ｂには、上端部から下端部に亘って延び、右側に突出する１つの左側の第２突出部２４Ｃが設けられる。
【００２５】
押圧部材２４は、次の工程（矢印Ｙ２１、Ｙ２２）を経て筐体２１に係合する。はじめに、弾性部材２５の中心部分が筐体２１の第１開口２３Ａを後側から覆うように、筐体２１の壁面２１Ｅの後側に弾性部材２５が配置される。以下、弾性部材２５のうち第１開口２３Ａを覆う矩形状の中心部分を、「第１覆部２５Ａ」という。弾性部材２５のうち、第１覆部２５Ａを除く部分は、筐体２１の第１突出部２３Ｂ及び第２突出部２３Ｃのそれぞれの後端部に後側から接触する。以下、弾性部材２５のうち、第１覆部２５Ａを除く枠状の部分を、「介在部２５Ｂ」という。
【００２６】
次に、弾性部材２５の後側に押圧部材２４が配置される。押圧部材２４の第２突出部２４Ｃと、筐体２１の第２突出部２３Ｃとが互い違いになるように、筐体２１に対して押圧部材２４が僅かに左側に配置される。次に、筐体２１は後側に移動される（矢印Ｙ２１）。弾性部材２５に押圧部材２４の基部２４Ａが接触する。
【００２７】
次に、押圧部材２４が右側に移動される（矢印Ｙ２２）。図４に示すように、筐体２１の壁面２１Ｅと第２突出部２３Ｃとの間の隙間に、押圧部材２４の第２突出部２４Ｃが入り込む。押圧部材２４の基部２４Ａと第２突出部２４Ｃとの間の隙間に、筐体２１の第２突出部２３Ｃが入り込む。押圧部材２４の上側の第１突出部２４Ｂ（図３参照）、及び、下側の第１突出部２４Ｂ（図２参照）のそれぞれの右端部が、筐体２１の第３突出部２３Ｄに左側から接触し、押圧部材２４の右側の移動が規制される。押圧部材２４の基部２４Ａは、筐体２１の壁面２１Ｅを後側から覆う。以上によって、押圧部材２４は筐体２１に係合する。
【００２８】
図４に示すように、弾性部材２５の介在部２５Ｂ（図３参照）は、押圧部材２４の基部２４Ａと筐体２１の第１突出部２３Ｂとの間に配置された状態で前後両側から挟まれ、圧縮される。以下、筐体２１の第１突出部２３Ｂと弾性部材２５との接触面を、「第１接触面２５１」という。押圧部材２４の基部２４Ａと弾性部材２５との接触面を、「第２接触面２５２」という。弾性部材２５は弾性を有するので、介在部２５Ｂは、圧縮された状態から元の状態に伸張しようとする。このため、弾性部材２５の介在部２５Ｂは、第１接触面２５１において筐体２１に密着し、第２接触面２５２において押圧部材２４に密着する。
【００２９】
以下、第１接触面２５１における摩擦力を、「第１摩擦力（Ｆ２１）」という。第１接触面２５１における圧力損失を、「第１圧力損失（Ｐ２１）」という。第２接触面２５２における摩擦力を、「第２摩擦力（Ｆ２２）」という。第２接触面２５２における圧力損失を、「第２圧力損失（Ｐ２２）」という。ここで、第１接触面２５１において弾性部材２５と接触する筐体２１の接触面の摩擦係数μ２１が、第２接触面２５２において弾性部材２５と接触する押圧部材２４の接触面の摩擦係数μ２２よりも大きくなるように、それぞれの表面が加工されている（μ２１＞μ２２）。このため、第１摩擦力は第２摩擦力よりも大きくなる（Ｆ２１＞Ｆ２２）。又、第１圧力損失は、第２圧力損失よりも大きくなる（Ｐ２１＞Ｐ２２）。
【００３０】
圧縮された弾性部材２５の介在部２５Ｂが伸長しようとすることに応じて、押圧部材２４に対して後側に向かう力が作用する。これに対し、押圧部材２４の後側への移動は、筐体２１の第２突出部２３Ｃに対して押圧部材２４の第２突出部２４Ｃが前側から接触することによって規制される。つまり、押圧部材２４には、筐体２１側に押圧される力が相対的に作用する。以下、筐体２１の第２突出部２３Ｃと押圧部材２４の第２突出部２４Ｃとの接触面を、「第３接触面２５３」という。第３接触面２５３や外部から第１接触面２５１までの浸水経路における圧力損失を、「第３圧力損失（Ｐ２３）」という。ここで、第１接触面２５１では、可撓性を有する弾性部材２５と筐体２１とが密着しているのに対し、第３接触面２５３では、可撓性の相対的に小さい筐体２１と押圧部材２４とが密着している。このため、第３接触面２５３における押圧部材２４と筐体２１との密着性は、第１接触面２５１における弾性部材２５と筐体２１との密着性よりも小さくなる。このため、第３圧力損失は、第１圧力損失よりも小さくなる（Ｐ２１＞Ｐ２３）。
【００３１】
押圧部材２４及び筐体２１によって挟まれた部分に、挟持部２６が形成される。挟持部２６は、押圧部材２４の基部２４Ａ、第１突出部２４Ｂ、及び、第２突出部２４Ｃと、筐体２１の第１突出部２３Ｂ、及び、第２突出部２３Ｃと、弾性部材２５とで囲まれた閉空間である。挟持部２６は、第１開口２３Ａ及び第２開口２４Ｄの外側を覆う枠状に形成される。
【００３２】
図２に示すように、押圧部材２４の切欠き部２４０Ｂ及び筐体２１の壁面２１Ｅ（図３参照）によって穴部２７が形成される。図４に示すように、穴部２７の上端部は挟持部２６に連通する。穴部２７は、挟持部２６から筐体２１の外側に向けて延びる。図２に示すように、穴部２７の下端部は、溝部２２の端部２２２に連通する。穴部２７の下端部は、溝部２２の端部２２２と上下方向において同一位置に配置される。穴部２７は、第１接触面２５１及び第２接触面２５２よりも、前後方向において前側に配置される。第１接触面２５１に沿って延びる仮想平面を定義した場合、この仮想平面と穴部２７とは交差しない。第２接触面２５２と穴部２７との関係についても同様である。このため、図４において、仮想平面と穴部２７とは前後方向に離間した位置に配置される。
【００３３】
＜ＨＭＤ１Ａの使用例＞
ＨＭＤ１Ａの使用例の一例を説明する。はじめに、使用者は、ＨＭＤ１Ａの装着具１１を頭部に固定する。使用者は、表示装置２及び連結具１２を持ち、表示装置２の押圧部材２４が左眼の前側に対向して配置されるように位置を調節する。このとき、ボールジョイント１３、１５は、装着具１１に対して表示装置２を適切な位置に配置させることができる。
【００３４】
図３に示すように、外部機器からケーブル１０Ｃを介して、表示装置２の液晶パネル１０Ｂに信号が出力される。液晶パネル１０Ｂの表示面１０１Ｂに画像が表示される。表示された画像の画像光は、筐体２１の第１開口２３Ａに向けて後側に出射される。第１開口２３Ａは、透明な弾性部材２５の第１覆部２５Ａによって後側が覆われている。このため、第１開口２３Ａを後側に通過した画像光は、第１覆部２５Ａを後側に透過する。第１覆部２５Ａを透過した画像光は、更に、押圧部材２４の第２開口２４Ｄを後側に通過する。画像光は使用者の左眼に入射する。これによって、使用者は画像を認識する。
【００３５】
図５（Ａ）に示すように、画像光が水平方向に出射されるように表示装置２が配置された状態で、壁面２１Ｕの端部２１２Ｕは、端部２１１Ｕよりも下側に配置される。壁面２１Ｕは、端部２１１Ｌから端部２１２Ｌに向けて斜め下方向に傾斜する。又、壁面２１Ｌの端部２１１Ｌは、端部２１２Ｌよりも下側に配置される。壁面２１Ｌは、端部２１２Ｌから端部２１１Ｌに向けて斜め下方向に傾斜する。以下、画像光が出射される方向を、「出射方向Ｓ」という。壁面２１Ｌに接する仮想的な平面を、「仮想平面Ｔ」という。出射方向Ｓと仮想平面Ｔとの間のなす角度を、「第１角度」といい、θ１と表記する。なお、詳細には、壁面２１Ｌは湾曲している。このため、壁面２１Ｌに接する仮想平面Ｔも、接点の位置に応じて多数存在する。第１角度θ１は、それぞれの仮想平面Ｔ毎に定義される。
【００３６】
連結具１２と筐体２１とを接続するボールジョイント１５の左右方向を軸とした回転は、所定の角度範囲（以下、「第２角度θ２」という。）に制限される。詳細は次の通りである。図５（Ｂ）は、左側から見た場合において表示装置２が反時計回り方向に最も回転した状態を示している。この場合、表示装置２から出射される画像光の出射方向Ｓは、後側に向けて水平方向に延びている。一方、図５（Ｃ）は、左側から見た場合において表示装置２が時計回り方向に最も回転した状態を示している。この場合、表示装置２から出射される画像光の出射方向Ｓは、水平方向に対して後斜め下側に傾斜している。そして、図５（Ｂ）における出射方向Ｓと、図５（Ｃ）における出射方向Ｓとの間のなす角度は、ボールジョイント１５が回転可能な角度範囲である第２角度θ２ということになる。ここで、ＨＭＤ１Ｂは、第１角度θ１が第２角度θ２よりも大きくなるように、壁面２１Ｌの傾斜角度、及び、ボールジョイント１５の回転可能な角度範囲が調整されている。
【００３７】
＜第１実施形態の主たる作用効果＞
ＨＭＤ１Ａの表示装置２は、筐体２１の第１開口２３Ａを弾性部材２５で覆うことによって、第１開口２３Ａを介して筐体２１の内部に水が浸入することを防止する。このため、筐体２１に収容された液晶パネル１０Ｂに水の影響が及ぶことを抑制できる。又、表示装置２の壁面２１Ｕを伝って端部２１２Ｕ側に流れた水が、筐体２１と押圧部材２４との間の挟持部２６に入り込む場合がある。これに対し、表示装置２では、挟持部２６に溜まった水を、穴部２７を介して筐体２１の外側に排出できる。更に、表示装置２は、排出された水を、筐体２１の壁面２１Ｕに設けられた溝部２２によって端部２１１Ｕ側に案内できる。このため、表示装置２は、落下時の衝撃で弾性部材２５がずれ、挟持部２６に溜まった水や、挟持部２６を通過する水が筐体２１内部に浸入することを防止できる。従って、表示装置２は、挟持部２６に溜まった水や、挟持部２６を通過する水による防水性の低下を抑制できる。
【００３８】
なお、表示装置２において、挟持部２６に溜まった水が排出されない場合、状況によっては、溜まった水が腐ったりかびたりする場合がある。この場合、ＨＭＤ１Ａの衛生環境が悪化する。ＨＭＤ１Ａは使用者の眼前に保持されて使用されるので、衛生環境の悪化は特に好ましくない。これに対し、表示装置２では、挟持部２６に溜まった水を、穴部２７を介して排出できるので、溜まった水が腐ったりかびたりすることを抑制できる。このため、表示装置２は、衛生環境を良好に維持できる。
【００３９】
表示装置２において、溝部２２の端部２２２は穴部２７と連通する。又、溝部２２の端部２２１は、端部２２２よりも下側に配置される。ここで、端部２２２は使用者に近接し、端部２２１は使用者から離隔する。表示装置２の壁面２１Ｕを伝って端部２１２Ｕ側に水が流れた場合、使用者に近接する位置に水が近づくことになる。この場合、第１開口２３Ａ及び第２開口２４Ｄを水が横切るように垂れることによって使用者の視認性に影響を及ぼす可能性があるため、好ましくない。
【００４０】
これに対し、挟持部２６は、第１開口２３Ａ及び第２開口２４Ｄの外側を覆う枠状に形成される。このため、挟持部２６は、表示装置２の壁面２１Ｕを伝って端部２１２Ｕ側に流れた水を、壁面２１Ｌ側に向けて下側に誘導し、穴部２７から筐体２１の外部に排出できる。又、穴部２７の下端部は溝部２２の端部２２２に連通するので、排出された水を溝部２２に導くことができる。更に、溝部２２は、使用者から離隔する向きに水を流すことができる。このように、表示装置２は、表示装置２の壁面２１Ｕを伝って端部２１２Ｕ側に流れた水が第１開口２３Ａ及び第２開口２４Ｄを水が横切るように垂れることを、挟持部２６によって抑制できる。更に、挟持部２６から穴部２７を介して水が排出されたときに、この水が使用者の近傍で垂れることを抑制できる。従って、表示装置２は、筐体２１に付着した水による使用者の視認性の低下を抑制できる。
【００４１】
表示装置２の弾性部材２５は、可撓性を有する。このため、押圧部材２４によって筐体２１に押し付けられた場合、弾性部材２５の介在部２５Ｂは圧縮変形し、筐体２１と押圧部材２４とに密着する。このため、表示装置２は、弾性部材２５によって高い防水性を実現できる。
【００４２】
表示装置２の弾性部材２５は透明であり、筐体２１の第１開口２３Ａを第１覆部２５Ａで覆う。このため、弾性部材２５は、第１覆部２５Ａを介して画像光を透過させると同時に、介在部２５Ｂによって筐体２１内に水が侵入することを抑制できる。このため、表示装置２は、筐体２１と押圧部材２４との間の防水性を高めるためのシール部材等を別途設けることなく、弾性部材２５によって高い防水性を実現できる。
【００４３】
表示装置２において、穴部２７は、筐体２１と弾性部材２５とが接触する第１接触面２５１、及び、押圧部材２４と弾性部材２５とが接触する第２接触面２５２よりも前側に配置される。更に、第１接触面２５１及び第２接触面２５２と穴部２７との間に、筐体２１と押圧部材２４とが接触する第３接触面２５３が介在する。このため、表示装置２は、穴部２７を介して外部から水が入り込んだ場合でも、第１接触面２５１を介して筐体２１の内側に水が侵入することを防止できる。
【００４４】
表示装置２において、外部機器と液晶パネル１０Ｂとを接続するケーブル１０Ｃのうち、壁面２１Ｒを貫通する部分は、溝部２２の端部２２１よりも上側に配置される。この場合、溝部２２を介して端部２２１まで流れた水は、そのまま下側に垂れるので、ケーブル１０Ｃ側に水が垂れて接触したり、ケーブル１０Ｃと筐体２１との間の隙間を介して筐体２１内に浸入したりすることを抑制できる。
【００４５】
溝部２２の溝壁２２Ａ、２２Ｂ間の幅は、端部２２１から端部２２２に向けて次第に大きくなる。この場合、穴部２７を介して排出された水は、毛管現象によって溝部２２を端部２２２から端部２２１に向けて流れやすくなる。従って、表示装置２は、溝部２２に沿って端部２２１に向けて水を効率よく流すことができる。
【００４６】
表示装置２において、筐体２１と弾性部材２５とが接触する第１接触面２５１における第１摩擦力は、押圧部材２４と弾性部材２５とが接触する第２接触面２５２における第２摩擦力よりも大きい（Ｆ２１＞Ｆ２２）。この場合、押圧部材２４が筐体２１に係合される工程で、筐体２１と弾性部材２５がずれにくい。このため、表示装置２の組立時、筐体２１に対して弾性部材２５が摺動することを抑制できる。従って、表示装置２の組立時において、弾性部材２５のうち筐体２１に接触する部分に傷がつくことを抑制できるので、高い防水性を実現できる。
【００４７】
表示装置２において、第１接触面２５１における第１圧力損失は、第２接触面２５２における第２圧力損失、及び、第３接触面２５３における第３圧力損失よりも大きい（Ｐ２１＞Ｐ２２、Ｐ２１＞Ｐ２３）。この場合、筐体２１と弾性部材２５とが接触する第１接触面２５１を水が通過する場合のエネルギー損失は、押圧部材２４と弾性部材２５とが接触する第２接触面２５２を水が通過する場合のエネルギー損失、及び、筐体２１と押圧部材２４とが接触する第３接触面２５３を水が通過する場合のエネルギー損失よりも大きい。従って、挟持部２６に溜まった水は、第１接触面２５１よりも、第２接触面２５２及び第３接触面２５３を通過し易くなる。従って、表示装置２は、第１接触面２５１の防水性を、第２接触面２５２及び第３接触面２５３の防水性よりも高い状態で保持できる。表示装置２は、挟持部２６に溜まった水を、第３接触面２５３及び穴部２７を介して筐体２１の外部に排出するだけでなく、第２接触面２５２を介して筐体２１の外部に排出することもできる。
【００４８】
ＨＭＤ１Ａにおいて、壁面２１Ｕは、使用者に対して離隔する側から近接する側に向かうに従い下側に傾斜する。このため、表示装置２の壁面２１Ｕを伝う水は、使用者に近接する向きに流れる。しかし、表示装置２は、挟持部２６（図４参照）を介して壁面２１Ｌ側に向けて下側に水を誘導できる。このため、表示装置２は、壁面２１Ｕを伝って流れる水が、画像光の通過経路である第１開口２３Ａ及び第２開口２４Ｄ等を横切るように垂れて視認性を悪化させることを抑制できる。
【００４９】
又、表示装置２において、壁面２１Ｌは、使用者に対して近接する側から離隔する側に向かうに従い下側に傾斜する。なお、ＨＭＤ１Ｂでは、第１角度θ１が第２角度θ２よりも大きくなるように、壁面２１Ｌの傾斜角度、及び、ボールジョイント１５の回転可能な角度範囲が調整されている。このため、ＨＭＤ１Ｂは、連結具１２に対する筐体２１の角度が変更された場合でも、筐体２１の壁面２１Ｌを、端部２２２から端部２２１に向けて下側に傾斜させることができる。この場合、挟持部２６から穴部２７（図４参照）を介して溝部２２に排出された水を、使用者に対して近接する側から離隔する側に向けて流すことができる。従って、表示装置２は、筐体２１に付着した水による使用者の視認性の低下を、表示装置２の使用状態に依らず常に抑制できる。
【００５０】
＜第２実施形態＞
本発明の第２実施形態について、図６、図７を参照して説明する。第２実施形態が第１実施形態と異なる点は、粘着部材２８を新たに備える点である。その他の構成は、第１実施形態と同一である。以下、第１実施形態と同じ構成については、同一符号を付し、説明を省略する。
【００５１】
図６に示すように、粘着部材２８は矩形板状である。粘着部材２８は、矩形状の開口２８Ａを中心に有する。開口２８Ａの大きさは、筐体２１の第１開口２３Ａの大きさよりも大きい。粘着部材２８の各面は前後方向を向く。粘着部材２８の両面は粘着性を有する。
【００５２】
図７に示すように、筐体２１と弾性部材２５との第１接触面２５１の一部は、粘着部材２８によって貼り合わされている。この場合、第１接触面２５１における第１摩擦力は、粘着部材２８を有さない場合の第１摩擦力と比べて大きくなる。このため、第１摩擦力は、第２摩擦力よりも更に大きくなる（Ｆ２１＞＞Ｆ２２）。又、第１接触面２５１における第１圧力損失は、粘着部材２８を有さない場合の第１圧力損失と比べて大きくなる。このため、第１圧力損失は、第２圧力損失及び第３圧力損失よりも更に大きくなる（Ｐ２１＞＞Ｐ２２、Ｐ２１＞＞Ｐ２３）。
【００５３】
＜第２実施形態の作用、効果＞
上記のように、筐体２１と弾性部材２５とを粘着部材２８によって貼り合わせることによって、押圧部材２４が筐体２１に係合されるときの筐体２１と弾性部材２５とのずれの発生を更に抑制できる。このため、弾性部材２５のうち筐体２１に接触する部分が傷つくことを抑制できるので、高い防水性を実現できる。更に、筐体２１に対して弾性部材２５を粘着部材２８によって固定できるので、表示装置２の組み付け作業を容易化できる。又、筐体２１と弾性部材２５とを粘着部材２８によって貼り合わせることによって、第１接触面２５１を水が通過する場合のエネルギー損失を、第２接触面２５２、及び、第３接触面２５３のそれぞれを水が通過する場合のエネルギー損失よりも更に大きくできる。従って、表示装置２は、第１接触面２５１の防水性をより高い状態で保持できる。
【００５４】
＜第３実施形態＞
本発明の第３実施形態について、図８、図９を参照して説明する。第３実施形態において、ＨＭＤ１Ａは表示装置３を備える。表示装置３は、第１実施形態における表示装置２と略同一の構成である。表示装置３は、第１突出部３３Ｂ、第２突出部３３Ｃ、押圧部材３４等の構成が表示装置２と異なる。
【００５５】
図８に示すように、第１突出部３３Ｂは、壁面２１Ｅの上端部、下端部、及び、右部から後側に突出する上側の第１突出部３３Ｂ、下側の第１突出部３３Ｂ、右側の第１突出部３３Ｂを有する。下側の第１突出部３３Ｂの下側面のうち前後方向略中央に、溝部３８が形成される。溝部３８は、下側の第１突出部３３Ｂの後端部から前端部に亘って延びる。溝部３８の前側の端部３８１は、溝部２２の端部２２２に連通する。溝部３８の左側の端部３８２は、後述する穴部３７（図９参照）に連通する。溝部２２、３８は、一体となって前後方向に直線状に延びる。第２突出部３３Ｃは、第１突出部３３Ｂの後端部から内側に突出する。上側の第１突出部３３Ｂには、互いに間隔を空けて左右方向に並び、下側に突出する３つの上側の第２突出部３３Ｃが設けられる。下側の第１突出部３３Ｂには、互いに間隔を空けて左右方向に並び、上側に突出する３つの下側の第２突出部３３Ｃが設けられる。
【００５６】
押圧部材３４は、基部２４Ａ、第１突出部３４Ｂ、第２突出部３４Ｃを有する。図９に示すように、基部２４Ａの前側面のうち下端部且つ左右方向略中央に、切欠き部３４０Ｂが形成される。基部２４Ａの前側面は、切欠き部３４０Ｂによって後側に凹む。図８に示すように、第１突出部３４Ｂは、基部２４Ａのうち第２開口２４Ｄの上側、下側、左側、及び、右側から、前側に突出する上側の第１突出部３４Ｂ、下側の第１突出部３４Ｂ、左側の第１突出部３４Ｂ、右側の第１突出部３４Ｂを有する。第２突出部３４Ｃは、第１突出部３４Ｂの後端部から外側に突出する。上側の第１突出部３４Ｂには、互いに間隔を空けて左右方向に並び、上側に突出する３つの上側の第２突出部３４Ｃが設けられる。下側の第１突出部３４Ｂには、互いに間隔を空けて左右方向に並び、下側に突出する３つの下側の第２突出部３４Ｃ（図示略）が設けられる。
【００５７】
図８に示すように、押圧部材３４は、第１実施形態の場合と同様に、矢印Ｙ３１、Ｙ３２の工程を経て筐体３１に係合する。係合の過程で、図９に示すように、筐体３１の壁面２１Ｅと第２突出部３３Ｃとの間の隙間に、押圧部材３４の第２突出部３４Ｃが入り込む。押圧部材３４の基部２４Ａと第２突出部３４Ｃとの間の隙間に、筐体３１の第２突出部３３Ｃが入り込む。押圧部材３４の基部２４Ａは、筐体３１の壁面２１Ｅを後側から覆う。
【００５８】
図９（Ａ）に示すように、弾性部材２５の介在部２５Ｂは、押圧部材３４の第１突出部３４Ｂと筐体３１の壁面２１Ｅとの間に配置された状態で前後両側から挟まれ、圧縮される。弾性部材２５は、圧縮された状態から元の状態に伸張しようとするので、押圧部材３４及び筐体３１と弾性部材２５とは密着する。以下、筐体３１の壁面２１Ｅと弾性部材２５との接触面を、「第１接触面３５１」という。押圧部材３４の第１突出部３４Ｂと弾性部材２５との接触面を、「第２接触面３５２」という。筐体３１の第２突出部３３Ｃと押圧部材３４の第２突出部３４Ｃとの接触面を、「第３接触面３５３」という。第１接触面３５１、及び、第２接触面３５２における摩擦力を、それぞれ、「第１摩擦力（Ｆ３１）」「第２摩擦力（Ｆ３２）」という。第１接触面３５１、第２接触面３５２、第３接触面３５３や外部から第１接触面３５１までの浸水経路における圧力損失を、それぞれ、「第１圧力損失（Ｐ３１）」「第２圧力損失（Ｐ３２）」「第３圧力損失（Ｐ３３）」という。この場合、第１摩擦力は、第２摩擦力よりも大きくなる（Ｆ３１＞Ｆ３２）。第１圧力損失は、第２圧力損失及び第３圧力損失よりも大きくなる（Ｐ３１＞Ｐ３２、Ｐ３１＞Ｐ３３）。
【００５９】
図９（Ｂ）に示すように、押圧部材３４及び筐体３１によって挟まれた部分に、挟持部３６が形成される。挟持部３６は、押圧部材３４の基部２４Ａ、第１突出部３４Ｂ、及び、第２突出部３４Ｃと、筐体３１の壁面２１Ｅ、第１突出部３３Ｂ、及び、第２突出部３３Ｃと、弾性部材２５とで囲まれた閉空間である。挟持部３６は、第１開口２３Ａ及び第２開口２４Ｄの外側を覆う枠状に形成される。
【００６０】
押圧部材３４の切欠き部３４０Ｂ及び筐体３１の第１突出部３３Ｂによって穴部３７が形成される。穴部３７の上端部は挟持部３６（図９（Ｂ）参照）に連通する。穴部３７は、挟持部３６から筐体３１の外側に向けて延びる。図８に示すように、穴部３７の下端部は、溝部３８の端部３８２に連通する。第１接触面３５１に沿って延びる仮想平面を定義した場合、この仮想平面と穴部３７とは交差しない。第２接触面３５２と穴部３７との関係についても同様である。
【００６１】
＜第３実施形態の作用、効果＞
表示装置３では、第１実施形態における表示装置２と比べて、外部から第１接触面３５１までの浸水経路が長くでき、且つ、弾性部材２５の側面を押圧部材３４で覆うことができるので、第３圧力損失を大きくすることができる。従って、表示装置３は、更に防水性能を高めることができる。
【００６２】
＜第４実施形態＞
本発明の第４実施形態について、図１０、図１１を参照して説明する。第４実施形態において、ＨＭＤ１Ａは表示装置４を備える。表示装置４は、第１実施形態における表示装置２と略同一の構成である。表示装置５は、第１突出部４３Ｂ、第２突出部４３Ｃ、押圧部材４４、係合部４５Ａ等の構成が表示装置２と異なる。
【００６３】
図１０に示すように、第１突出部４３Ｂは、第１開口２３Ａの上側、下側、左側、及び、右側から、後側に突出する上側の第１突出部４３Ｂ、下側の第１突出部４３Ｂ、左側の第１突出部４３Ｂ、右側の第１突出部４３Ｂを有する。第２突出部４３Ｃは、第１突出部４３Ｂの外側面から外側に突出する。第２突出部４３Ｃは、前後方向に離隔する板状部４３１Ｃ、４３２Ｃを有する。板状部４３１Ｃは、板状部４３２Ｃに対して前側に配置される。上側の第１突出部４３Ｂには、互いに間隔を空けて左右方向に並び、上側に突出する３つの上側の第２突出部４３Ｃが設けられる。下側の第１突出部４３Ｂには、互いに間隔を空けて左右方向に並び、下側に突出する３つの下側の第２突出部４３Ｃが設けられる。左側の第１突出部４３Ｂには、上下方向略中央に左側に突出する第２突出部４３Ｃが設けられる。右側の第１突出部４３Ｂには、上下方向略中央に右側に突出する第２突出部４３Ｃが設けられる。
【００６４】
押圧部材４４は、基部２４Ａ、第１突出部４４Ｂ、及び、第２突出部４４Ｃを有する。第１突出部４４Ｂは、基部２４Ａのうち第２開口２４Ｄの上側の第１突出部４４Ｂ、下側の第１突出部４４Ｂ、左側の第１突出部４４Ｂ、右側の第１突出部４４Ｂを有する。上側の第１突出部４４Ｂには、互いに間隔を空けて左右方向に並ぶ２つの第１突出部４４Ｂが含まれる。上側の第１突出部４４Ｂは、基部２４Ａの上側の左右方向略中央よりも左側、右側に設けられる。同様に、下側の第１突出部４４Ｂは、基部２４Ａの下側の左右方向略中央よりも左側、及び、右側に設けられる。左側の第１突出部４４Ｂは、基部２４Ａの左側の上端部、及び、下端部に設けられる。右側の第１突出部４４Ｂは、基部２４Ａの右側の上端部、及び、下端部に設けられる。第２突出部４４Ｃは、第１突出部４４Ｂの前端部から外側に突出する。それぞれの第２突出部４４Ｃは、前後方向に離隔する板状部４４１Ｃ、４４２Ｃを有する。板状部４４１Ｃは、板状部４４２Ｃに対して前側に配置される。板状部４４２Ｃの後側面は、基部２４Ａの前側面に接する。板状部４４１Ｃ、４４２Ｃのそれぞれは、内側の端部で第１突出部４４Ｂに接続する。
【００６５】
係合部材４５は、押圧部材４４を筐体４１に係合させるための部材である。係合部材４５は、係合部４５Ａ、４５Ｂを有する。係合部４５Ａを後側から見たときの形状は、略逆Ｃ字型である。係合部４５Ｂを後側から見たときの形状は、略Ｃ字型である。係合部４５Ａ，４５Ｂは、互いの両端部を接触させた場合に枠状を形成する。
【００６６】
押圧部材４４は、第１実施形態の場合と同様に、次の工程（矢印Ｙ４１〜Ｙ４３）を経て筐体４１に係合する。はじめに、弾性部材２５の第１覆部２５Ａが筐体４１の第１開口２３Ａを後側から覆うように、筐体４１の第１突出部４３Ｂの後側に弾性部材２５が配置される。弾性部材２５の介在部２５Ｂは、筐体４１の第１突出部４３Ｂの後端部に後側から接触する。押圧部材４４の第２突出部４４Ｃと筐体４１の第２突出部４３Ｃとは、互い違い配置される。筐体４１は後側に移動される（矢印Ｙ４１）。筐体４１の板状部４３１Ｃ、４３２Ｃ間の隙間、及び、押圧部材４４の板状部４４１Ｃ、４４２Ｃ間の隙間のそれぞれの前後方向の位置が一致する。
【００６７】
次に、押圧部材４４の板状部４４１Ｃ、４４２Ｃ、及び、筐体４１の板状部４３１Ｃ、４３２Ｃのそれぞれの間の隙間に、係合部４５Ａが左側から挿入され（矢印Ｙ４２）、係合部４５Ｂが右側から挿入される（矢印Ｙ４３）。筐体４１からの押圧部材４４の脱離が不可能な状態になる。押圧部材４４の基部２４Ａは、筐体４１の壁面２１Ｅを後側から覆う。以上によって、押圧部材４４は筐体４１に係合する。
【００６８】
図１１に示すように、押圧部材４４が筐体４１に係合した状態で、弾性部材２５の介在部２５Ｂ（図１０参照）は、押圧部材４４の基部２４Ａと筐体４１の第１突出部４３Ｂとの間に配置された状態で前後両側から挟まれ、圧縮される。弾性部材２５は、圧縮された状態から元の状態に伸張しようとするので、押圧部材３４及び筐体３１と弾性部材２５とは密着する。
【００６９】
以下、筐体４１の第１突出部４３Ｂと弾性部材２５との接触面を、「第１接触面４５１」という。押圧部材４４の基部２４Ａと弾性部材２５との接触面を、「第２接触面４５２」という。筐体４１の第２突出部４３Ｃと押圧部材３４の基部２４Ａとの接触面、及び、筐体４１の壁面２１Ｅと押圧部材４４の第２突出部４４Ｃとの接触面を、それぞれ「第３接触面４５３」という。第１接触面４５１、及び、第２接触面４５２における摩擦力を、それぞれ、「第１摩擦力（Ｆ４１）」「第２摩擦力（Ｆ４２）」という。第１接触面４５１、第２接触面４５２、及び、第３接触面４５３や外部から第１接触面４５１までの浸水経路における圧力損失を、「第１圧力損失（Ｐ４１）」「第２圧力損失（Ｐ４２）」「第３圧力損失（Ｐ４３）」という。この場合、第１摩擦力は、第２摩擦力よりも大きくなる（Ｆ４１＞Ｆ４２）。第１圧力損失は、第２圧力損失及び第３圧力損失よりも大きくなる（Ｐ４１＞Ｐ４２、Ｐ４１＞Ｐ４３）。
【００７０】
押圧部材４４及び筐体４１によって挟まれた部分に、挟持部４６が形成される。挟持部４６は、押圧部材４４の基部２４Ａ、第１突出部４４Ｂ、及び、第２突出部４４Ｃと、筐体４１の壁面２１Ｅ、第１突出部４３Ｂ、及び、第２突出部４３Ｃと、弾性部材２５とで囲まれた閉空間である。挟持部４６は、第１開口２３Ａ及び第２開口２４Ｄの外側を覆う枠状に形成される。
【００７１】
筐体４１の下側の第２突出部４３Ｃのうち左右方向量略中央の第２突出部４３Ｃは、板状部４３２Ｃのみ有し、板状部４３１Ｃに対応する部材を有さない。このため、図１０に示すように、板状部４３１Ｃに対応する部分は空洞となり、穴部４７が形成される。図１１に示すように、穴部４７の上端部は、挟持部４６に連通する。穴部４７は、挟持部４６から筐体４１の外側に向けて延びる。図１０に示すように、穴部４７の下端部は、溝部２２の端部２２２に連通する。第１接触面４５１に沿って延びる仮想平面を定義した場合、この仮想平面と穴部４７とは交差しない。第２接触面４５２と穴部４７との関係についても同様である。
【００７２】
＜第４実施形態の作用、効果＞
表示装置４では、筐体４１及び押圧部材４４によって弾性部材２５を前後両側から挟むときの力を、係合部材４５の形状（厚さ）を変更することによって容易に調整できる。従って、表示装置４は、例えば、形状や材質が異なる弾性部材２５が用いられた場合でも、弾性部材２５によって筐体４１内への水の浸入を適切に抑制できる。又、筐体４１の組みつけの際、弾性部材２５と筐体４１及び押圧部材４４とを摺動させないようにできるため、組み付けやすく且つ防水性を高く保つことができる。
【００７３】
＜第５実施形態＞
本発明の第５実施形態について、図１２、図１３を参照して説明する。第５実施形態において、ＨＭＤ１Ａは表示装置５を備える。表示装置５は、第１実施形態における表示装置２と略同一の構成である。表示装置５は、第１突出部５３Ｂ、第２突出部５３Ｃ、押圧部材５４、弾性部材５９等の構成が表示装置２と異なる。
【００７４】
図１２に示すように、第１突出部５３Ｂは、壁面２１Ｅの上端部、下端部、左端部、及び、右端部から、後側に突出する。第１突出部５３Ｂの四隅に、螺子穴５３Ｈが設けられる。下側の第１突出部５３Ｂの後端部且つ左右方向略中央に、切欠き部５３０Ｂが形成される。下側の第１突出部５３Ｂの後端部は、切欠き部５３０Ｂによって前側に凹む。下側の第１突出部５３Ｂの下側面のうち左右方向略中央に、溝部５８が形成される。溝部５８の前側の端部５８１は、溝部２２の端部２２２に連通し、後側の端部５８２は切欠き部５３０Ｂに連通する。第２突出部５３Ｃは、第１開口２３Ａの上側、下側、左側、及び、右側から、後側に突出する。第２突出部５３Ｃは、第１突出部５３Ｂに対して内側に間隔を空けて配置される。
【００７５】
弾性部材５９は、後述する押圧部材５４よりも軟らかい樹脂製の軟性物質からなる。弾性部材５９は可撓性を有する。弾性部材５９は枠状を有し、中心に第３開口５９Ａを有する。弾性部材５９の外径は第１開口２３Ａよりもわずかに大きい。弾性部材５９の一例として、ゴム製のＯリングが挙げられる。
【００７６】
押圧部材５４は、弾性部材５９よりも硬い硬質物質からなる透明の部材である。押圧部材５４は、基部５４Ａ、及び、第１突出部５４Ｂを有する。基部５４Ａは平板状である。基部５４Ａの四隅に、貫通穴５４Ｈが設けられる。第１突出部５４Ｂは、基部５４Ａから前側に突出する。第１突出部５４Ｂは筒状を有する（図１３参照）。第１突出部５４Ｂを前後方向と直交する仮想平面で切断したときの外周面の断面形状は、筐体５１の第１開口２３Ａと略同一である。図１３に示すように、第１突出部５４Ｂには、外周面に沿って溝部５４１Ｂが周回状に形成される。
【００７７】
図１２に示すように、押圧部材５４は、次の工程（矢印Ｙ５１）を経て、筐体５１に係合する。はじめに、押圧部材５４の第１突出部５４Ｂの溝部５４１Ｂ（図１３参照）に、弾性部材５９が嵌められる。このとき、弾性部材５９は、第１突出部５４Ｂの外周面から僅かに外側に突出する。次に、筐体５１の第１開口２３Ａに、押圧部材５４の第１突出部５４Ｂが後側から挿入される（矢印Ｙ５１）。筐体５１の第１突出部５３Ｂ、第２突出部５３Ｃのそれぞれの後端部が、押圧部材５４の基部５４Ａに前側から接触する。押圧部材５４の基部５４Ａのうち、筒状の第１突出部５４Ｂの内側部分は、第１開口２３Ａを後側から覆う。以下、押圧部材５４の基部５４Ａのうち第１開口２３Ａを覆う部分を、「第２覆部５４１」という。次に、４つの螺子５０のそれぞれが、押圧部材５４の貫通穴５４Ｈに後側から挿入され、筐体５１の螺子穴５３Ｈに螺合される。螺子５０が螺子穴５３Ｈに螺合されることによって、押圧部材５４は、筐体５１に対して前側に押し付けられる。以上によって、押圧部材５４は筐体５１に係合する。
【００７８】
図１３に示すように、押圧部材５４の第１突出部５４Ｂは、弾性部材５９を介して、筐体５１の第２突出部５３Ｃを外側に向けて押す。弾性部材５９は、押圧部材５４の第１突出部５４Ｂ及び筐体５１の第２突出部５３Ｃによって挟まれ、圧縮される。なお、この場合の弾性部材５９の圧縮方向は、弾性部材５９の外側と内側の間に亘って延びる方向、即ち、前後方向と直交する方向を向く。弾性部材５９は弾性を有するので、圧縮された状態から元の状態に伸張しようとする。弾性部材５９は、筐体５１及び押圧部材５４に密着する。
【００７９】
以下、筐体５１の第２突出部５３Ｃと弾性部材５９との接触面を、「第１接触面５５１」という。押圧部材５４の第１突出部５４Ｂと弾性部材５９との接触面を、「第２接触面５５２」という。筐体５１の第２突出部５３Ｃの内周面と、押圧部材５４の第１突出部５４Ｂの外周面との接触面を、「第３接触面５５３」という。第１接触面５５１、及び、第２接触面５５２における摩擦力を、「第１摩擦力（Ｆ５１）」「第２摩擦力（Ｆ５２）」という第１接触面５５１、第２接触面５５２、及び、第３接触面５５３や外部から第１接触面５５１までの浸水経路における圧力損失を、「第１圧力損失（Ｐ５１）」「第２圧力損失（Ｐ５２）」「第３圧力損失（Ｐ５３）」という。この場合、第２摩擦力は、第１摩擦力よりも大きくなる（Ｆ５２＞Ｆ５１）。第１圧力損失と、第２圧力損失は、第３圧力損失よりも大きくなる（Ｐ５１、Ｐ５２＞Ｐ５３）。
【００８０】
押圧部材５４及び筐体５１によって挟まれた部分に、挟持部５６が形成される。挟持部５６は、押圧部材５４の基部５４Ａと、筐体５１の壁面５１Ｅ、第１突出部５３Ｂ、及び、第２突出部５３Ｃとで囲まれた閉空間である。挟持部５６は、第１開口２３Ａの外側を覆う枠状に形成される。図１２に示すように、筐体５１の第１突出部５３Ｂの切欠き部５３０Ｂ及び押圧部材５４の基部５４Ａによって、穴部５７が形成される。図１３に示すように、穴部５７の上端部は挟持部５６に連通する。穴部５７は、挟持部５６から筐体５１の外側に向けて延びる。穴部５７の下端部は、溝部５８の端部５８２に連通する。液晶パネル１０Ｂに表示された画像の画像光は、後側に出射され、弾性部材５９の第３開口５９Ａを後側に通過し、使用者の左眼に入射する。
【００８１】
＜第５実施形態の作用、効果＞
表示装置５では、筐体５１の第１開口２３Ａは、押圧部材５４の第２覆部５４１によって覆われる。又、筐体５１と押圧部材５４との間の隙間は、可撓性を有する弾性部材５９によって閉塞される。これによって、筐体５１内への水の浸入が抑制される。なお、弾性部材５９は、押圧部材５４によって筐体５１に押し付けられることによって圧縮変形し、筐体２１と押圧部材２４とに密着する。このため、表示装置５は、弾性部材５９によって高い防水性を実現できる。なお、弾性部材５９は、画像光を通過させる第３開口５９Ａを中心に有する。このため、表示装置５は、中心に開口を有する一般的なシール部材（例えば、Ｏリング）を、弾性部材５９として使用できる。
【００８２】
表示装置５では、押圧部材５４に開口が設けられない。代わりに、押圧部材５４には、筐体５１から出射された画像光を透過させる部位（第２覆部５４１）が形成される。押圧部材５４は透明であるため、第２覆部５４１を介して画像光を透過できる。この場合、押圧部材５４の開口を介して筐体５１内に水が侵入することを抑制できるので、筐体５１の防水性を高めることができる。
【００８３】
表示装置５の場合、壁面５１Ｕを伝って流れた水を壁面５１Ｌ側に向けて下側に誘導するための挟持部５６は、筐体５１の第１突出部５３Ｂと第２突出部５３Ｃとの間に形成される。このため、表示装置２〜４の場合と比べて、挟持部５６を大きくすることが容易に可能となる。従って、表示装置５は、壁面５１Ｕを伝って流れた水を、挟持部５６を介して壁面５１Ｌ側に向けて適切に誘導し、穴部５７を介して筐体５１の外部に排出できる。挟持部５６が大きいために外部から侵入する水が直接第１、２接触部に浸水しにくいため防水性能を高めることができる。
【００８４】
押圧部材５４は、螺子５０が螺子穴５３Ｈに螺合されることによって、筐体５１に対して前側に押し付けられる。一方、弾性部材５９の圧縮方向は、前後方向と直交する方向を向く。つまり、弾性部材５９の圧縮方向と、押圧部材５４が筐体５１に押し付けられる方向とは交差する。このため、例えば、螺子穴５３Ｈに対して螺子５０が緩んだ場合でも、弾性部材５９が筐体５１及び押圧部材５４に密着する状態は変化しない。従って、表示装置５は、螺子５０が緩んだ場合でも、表示装置５の防水性を良好に維持できる。
【００８５】
なお、第１実施形態〜第４実施形態では、特に押圧部材の螺子による固定について触れなかったが、第５実施形態や後述の第６実施形態、第７実施形態の固定方法を用いてもよい。他の固定方法について触れていない実施形態についても同様である。
【００８６】
＜第６実施形態＞
本発明の第６実施形態について、図１４、図１５を参照して説明する。第６実施形態において、ＨＭＤ１Ａは表示装置６を備える。表示装置６は、第５実施形態における表示装置５と略同一の構成である。表示装置６は、第１突出部６３Ｂ、第２突出部６３Ｃ、第３突出部６３Ｄ、押圧部材６４等の構成が表示装置５と異なる。
【００８７】
図１４、図１５に示すように、第１突出部６３Ｂは、第１開口２３Ａの上側、下側、左側、及び、右側から、後側に突出する上側の第１突出部６３Ｂ、下側の第１突出部６３Ｂ、左側の第１突出部６３Ｂ、右側の第１突出部６３Ｂを有する。図１４に示すように、第２突出部６３Ｃは、第１突出部６３Ｂの後端部から外側に突出する。第２突出部６３Ｃは、上側、下側、左側、及び、右側のそれぞれの第１突出部６３Ｂから突出する上側の第２突出部６３Ｃ、下側の第２突出部６３Ｃ、左側の第２突出部６３Ｃ、右側の第２突出部６３Ｃを有する。第２突出部６３Ｃの後側面に溝部６３Ｅが形成される。溝部６３Ｅは、第１開口２３Ａの外側に沿って周回状に形成される。左側の第２突出部６３Ｃの左側面且つ上下方向略中央に、螺子穴６３Ｈが設けられる。第３突出部６３Ｄは、壁面２１Ｅの右端部から後側に向けて延びる。第３突出部６３Ｄは、壁面２１Ｅの上端部から下端部に亘って延びる。第３突出部６３Ｄの左端部は、右側の第２突出部６３Ｃの右端部に接続する。
【００８８】
押圧部材６４の基部６４Ａは、上側の第１突出部６４Ｂ、下側の第１突出部６４Ｂ、左側の第１突出部６４Ｂを有する。左側の第１突出部６４Ｂの上下方向略中央に、螺子穴６４Ｈが設けられる。下側の第１突出部６４Ｂの前端部のうち左右方向略中央に、切欠き部６４０Ｂが形成される。切欠き部６４０Ｂは矩形状である。下側の第１突出部６４Ｂの前端部は、切欠き部６４０Ｂによって後側に凹む。図１５に示すように、第２突出部６４Ｃは、第１突出部６４Ｂの前端部から内側に突出する。
【００８９】
図１４に示すように、押圧部材６４は、第１実施形態の場合と同様に、次の工程（矢印Ｙ６１、Ｙ６２）を経て筐体６１に係合する。はじめに、筐体６１の第２突出部６３Ｃの溝部６３Ｅに、弾性部材５９が嵌められる。このとき、弾性部材５９は、第２突出部６３Ｃの後側面から僅かに後側に突出する。押圧部材６４は、第２突出部６４Ｃと筐体６１の第１突出部６３Ｂ（図１５参照）とのそれぞれの前後方向の位置が一致するまで、前側に移動される（矢印Ｙ６１）。次に、押圧部材３４が右側に移動される（矢印Ｙ６２）。図１５に示すように、筐体６１の壁面２１Ｅと第２突出部６３Ｃとの間の隙間に、押圧部材６４の第２突出部６４Ｃが入り込む。押圧部材６４の基部６４Ａと第２突出部６４Ｃとの間の隙間に、筐体６１の第２突出部６３Ｃが入り込む。押圧部材６４の上側の第１突出部６４Ｂ及び下側の第１突出部６４Ｂのそれぞれの右端部が、筐体６１の第３突出部６３Ｄに左側から接触し、押圧部材６４の右側の移動が規制される。押圧部材６４の基部６４Ａは、筐体６１の壁面２１Ｅを後側から覆う。筐体６１の第１開口２３Ａは、押圧部材６４の第２覆部６４１（図１４参照）によって後側から覆われる。次に、押圧部材６４の螺子穴６４Ｈに螺子６０が左側から挿入され、筐体６１の螺子穴６３Ｈに螺合される。螺子６０が螺子穴６４Ｈに螺合されることによって、押圧部材６４は、筐体６１に対して右側に押し付けられる。以上によって、押圧部材６４は筐体６１に係合する。
【００９０】
図１５に示すように、弾性部材５９は、押圧部材６４の基部６４Ａ及び筐体６１の第２突出部６３Ｃによって前後両側から挟まれ、圧縮される。なお、この場合の弾性部材５９の圧縮方向は、前後方向を向く。弾性部材５９は弾性を有するので、圧縮された状態から元の状態に伸張しようとする。弾性部材５９は、筐体６１及び押圧部材６４に密着する。又、圧縮された弾性部材５９が伸長しようとすることに応じて、押圧部材６４に対して後側に向かう力が作用する。これに対し、押圧部材６４の後側への移動は、筐体６１の第２突出部６３Ｃに対して押圧部材６４の第２突出部６４Ｃが前側から接触することによって規制される。つまり、押圧部材６４には、筐体６１側に押圧される力が相対的に作用する。
【００９１】
以下、筐体６１の第２突出部６３Ｃと弾性部材５９との接触面を、「第１接触面６５１」という。押圧部材６４の基部６４Ａと弾性部材５９との接触面を、「第２接触面６５２」という。筐体６１の第２突出部６３Ｃと押圧部材６４の基部６４Ａとの接触面を、「第３接触面６５３」という。第１接触面６５１、及び、第２接触面６５２における摩擦力を、「第１摩擦力（Ｆ６１）」「第２摩擦力（Ｆ６２）」という。第１接触面６５１、第２接触面６５２、及び、第３接触面６５３や外部から第１接触面６５１までの浸水経路における圧力損失を、「第１圧力損失（Ｐ６１）」「第２圧力損失（Ｐ６２）」「第３圧力損失（Ｐ６３）」という。この場合、第１摩擦力は、第２摩擦力よりも大きくなる（Ｆ６１＞Ｆ６２）。第１圧力損失と、第２圧力損失は、第３圧力損失よりも大きくなる（Ｐ６１、Ｐ６２＞Ｐ６３）。
【００９２】
押圧部材６４及び筐体６１によって挟まれた部分に、挟持部６６が形成される。挟持部６６は、押圧部材６４の第２突出部６４Ｃと、筐体６１の壁面２１Ｅ、第１突出部６３Ｂ、及び、第２突出部６３Ｃとで囲まれた閉空間である。挟持部６６は、第１開口２３Ａの外側を覆う枠状に形成される。押圧部材６４の第１突出部６４Ｂの切欠き部６４０Ｂと筐体６１の壁面２１Ｅとによって穴部６７が形成される。穴部６７の上端部は挟持部６６に連通する。穴部６７は、挟持部６６から筐体５１の外側に向けて延びる。穴部６７の下端部は、溝部２２の端部２２２（図１４参照）に連通する。第１接触面６５１に沿って延びる仮想平面を定義した場合、この仮想平面と穴部６７とは交差しない。第２接触面６５２と穴部６７との関係についても同様である。
【００９３】
＜第６実施形態の作用、効果＞
表示装置６では、表示装置５の場合と同様、弾性部材５９と押圧部材６４の接触面積を小さくできる。このため、表示装置６の組み付けを容易化できる。
【００９４】
押圧部材６４は、螺子６０が螺子穴６４Ｈに螺合されることによって、筐体６１に対して右側に押し付けられる。一方、弾性部材５９の圧縮方向は、前後を向く。つまり、弾性部材５９の圧縮方向と、押圧部材６４が筐体６１に押し付けられる方向とは交差する。このため、例えば、螺子穴６４Ｈに対して螺子６０が緩んだ場合でも、弾性部材５９が筐体６１及び押圧部材６４に密着する状態は変化しない。従って、表示装置６は、螺子６０が緩んだ場合でも、表示装置６の防水性を良好に維持できる。
【００９５】
＜第７実施形態＞
本発明の第７実施形態について、図１６、図１７を参照して説明する。第７実施形態において、ＨＭＤ１Ａは表示装置７を備える。表示装置７は、第６実施形態における表示装置６と略同一である。表示装置７は、第１突出部７３Ｂ、第２突出部７３Ｃ、押圧部材７４が、表示装置６と異なる。
【００９６】
第１開口２３Ａの四隅に、貫通穴７３Ｈが設けられる。図１７に示すように、第１突出部７３Ｂは、第１開口２３Ａの上側、下側、左側、及び、右側から、後側突出する上側の第１突出部７３Ｂ、下側の第１突出部７３Ｂ、左側の第１突出部７３Ｂ、右側の第１突出部７３Ｂを有する。第２突出部７３Ｃは、第１突出部７３Ｂの後端部近傍の外周面から外側に突出する。第２突出部７３Ｃの外周面に、周回状の溝部７３Ｅが形成される。
【００９７】
押圧部材７４の基部７４Ａは、それぞれが前側に突出する上側の第１突出部７４Ｂ、下側の第１突出部７４Ｂ、左側の第１突出部７４Ｂ、右側の第１突出部７４Ｂを有する。下側の第１突出部７４Ｂの前端部のうち左右方向略中央に、切欠き部７４０Ｂが形成される。切欠き部７４０Ｂは矩形状である。下側の第１突出部７４Ｂの前端部は、切欠き部７４０Ｂによって後側に凹む。図１７に示すように、基部７４Ａのうち第１突出部７４Ｂよりも内側、且つ、四隅の近傍のそれぞれに、前側に向けて突出する突出部７４Ｈが設けられる。それぞれの突出部７４Ｈは、前端部に螺子穴を有する。
【００９８】
押圧部材７４は、第５実施形態と同様に、矢印Ｙ７１を経て、筐体７１に係合する。筐体７１の第１突出部７３Ｂの後端部は、押圧部材７４の基部７４Ａに前側から接触する。押圧部材７４の基部７４Ａは、筐体７１の壁面２１Ｅを後側から覆う。筐体７１の第１開口２３Ａは、押圧部材７４の第２覆部７４１によって後側から覆われる。次に、螺子７０が、筐体７１の貫通穴７３Ｈに前側から挿入され、押圧部材７４の突出部７４Ｈの螺子穴に螺合される。以上によって、押圧部材７４は筐体７１に係合する。押圧部材７４の第１突出部７４Ｂは、弾性部材５９を介して、筐体７１の第１突出部７３Ｂを内側に向けて押す。弾性部材５９は、押圧部材７４の第１突出部７４Ｂ及び筐体７１の第１突出部７３Ｂによって挟まれ、圧縮される。弾性部材５９は弾性を有するので、圧縮された状態から元の状態に伸張しようとする。弾性部材５９は、筐体７１及び押圧部材７４に密着する。
【００９９】
以下、筐体７１の第１突出部７３Ｂと弾性部材５９との接触面を、「第１接触面７５１」という。押圧部材７４の第１突出部７４Ｂと弾性部材５９との接触面を、「第２接触面７５２」という。筐体７１の第２突出部７３Ｃの外周面と、押圧部材７４の第１突出部７４Ｂの内周面との接触面を、「第３接触面７５３」という。第１接触面７５１、及び、第２接触面７５２における摩擦力を、「第１摩擦力（Ｆ７１）」「第２摩擦力（Ｆ７２）」という。第１接触面７５１、第２接触面７５２、及び、第３接触面７５３や外部から第１接触面７５１までの浸水経路における圧力損失を、「第１圧力損失（Ｐ７１）」「第２圧力損失（Ｐ７２）」「第３圧力損失（Ｐ７３）」という。この場合、第１摩擦力は、第２摩擦力よりも大きくなる（Ｆ７１＞Ｆ７２）。第１圧力損失と、第２圧力損失は、第３圧力損失よりも大きくなる（Ｐ７１、Ｐ７２＞Ｐ７３）。
【０１００】
押圧部材７４及び筐体７１によって挟まれた部分に、挟持部７６が形成される。挟持部７６は、押圧部材７４の第１突出部７４Ｂと、筐体７１の壁面２１Ｅ、第１突出部７３Ｂ、及び、第２突出部７３Ｃで囲まれた閉空間である。押圧部材７４の下側の第１突出部７３Ｂの切欠き部７４０Ｂ及び筐体７１の壁面２１Ｅによって穴部７７が形成される。図１６に示すように、穴部７７の上側の端部は挟持部７６に連通する。穴部７７は、挟持部７６から筐体７１の外側に向けて延びる。穴部７７の下端部は、溝部２２の端部２２２に連通する。
【０１０１】
＜第７実施形態の作用、効果＞
表示装置７は、表示装置５、６と比べて、筐体７１の第１突出部７３Ｂ及び第２突出部７３Ｃと、押圧部材７４の第１突出部７４Ｂの形状を単純化できる。
【０１０２】
＜第８実施形態＞
本発明の第８実施形態について、図１８、図１９を参照して説明する。第８実施形態において、ＨＭＤ１Ａは表示装置８を備える。表示装置８は、第７実施形態における表示装置７と略同一である。表示装置８は、弾性部材５９の代わりに介在部材８９を有する点で、表示装置７と相違する。
【０１０３】
第１突出部８３Ｂは、第１開口２３Ａの上側、下側、前側、及び、後側から、左側に突出する。第２突出部８３Ｃは、第１突出部８３Ｂの左端部から外側に突出する（図１９参照）。介在部材８９は矩形板状である。介在部材８９は、矩形状の第３開口８９Ａを中心に有する。第３開口８９Ａの形状は、筐体８１の第１開口２３Ａと同一である。介在部材８９の各面は前後方向を向く。介在部材８９は、両面に粘着性を有する粘着部材である。
【０１０４】
図１８に示すように、押圧部材７４は、次の工程（矢印Ｙ８１、Ｙ８２）を経て、介在部材８９によって筐体８１に貼付される。はじめに、筐体８１に介在部材８９が後側から近づけられる。介在部材８９の前側面が、筐体８１の第２突出部８３Ｃの後側面に貼付される（矢印Ｙ８１）。このとき、筐体８１の第１開口２３Ａと、介在部材８９の第３開口８９Ａとのそれぞれの位置は一致する。次に、介在部材８９の後側面は、押圧部材７４の基部７４Ａの前側面に貼付される（矢印Ｙ８２）。以上によって、押圧部材７４は介在部材８９によって筐体８１に貼付される。押圧部材７４の基部７４Ａは、筐体８１の壁面２１Ｅを後側から覆う。筐体８１の第１開口２３Ａは、押圧部材７４の第２覆部７４１Ａによって後側から覆われる。
【０１０５】
図１９に示すように、押圧部材７４及び筐体８１によって挟まれた部分に、挟持部８６が形成される。挟持部８６は、押圧部材７４の基部７４Ａ及び第１突出部７４Ｂと、筐体８１の壁面２１Ｅ、第１突出部８３Ｂ、及び、第２突出部８３Ｃで囲まれた閉空間である。押圧部材７４の下側の第１突出部８３Ｂの切欠き部８４０Ｂ及び筐体８１の壁面２１Ｅによって穴部８７が形成される。穴部８７の上側の端部は、挟持部８６に連通する。穴部８７は、挟持部８６から筐体８１の外側に向けて延びる。穴部８７の下端部は、溝部８２の端部８２２に連通する。
【０１０６】
＜第８実施形態の作用、効果＞
筐体８１と押圧部材７４とを介在部材８９によって貼り合わせることによって、表示装置８を組み立てるときの筐体８１と押圧部材７４とのずれの発生を更に抑制できる。このため、筐体８１と押圧部材７４との接触部分が組立時に傷つくことを抑制できるので、高い防水性を実現できる。更に、筐体８１に対して押圧部材７４を介在部材８９によって固定できるので、表示装置８の組み付け作業を容易化できる。
【０１０７】
＜第９実施形態＞
本発明の第９実施形態について、図２０を参照して説明する。ＨＭＤ１Ｂは、第１実施形態〜第８実施形態と異なり、光学透過型のシースルーＨＭＤである。使用者の眼前の景色の光は、ハーフミラー１０Ａを透過することによって使用者の眼に直接導かれる。ＨＭＤ１Ｂの投影形式は、虚像投影型である。ハーフミラー１０Ａは、筐体２１に収容された液晶パネル１０Ｂに表示される画像の光を、使用者の片側の眼に向けて反射させる。ＨＭＤ１Ｂは、使用者に対して、眼前の景色に画像を重ねて認識させることができる。ＨＭＤ１Ｂは、ＨＭＤ１Ａ（図１参照）の構成に加えて、支持部材２９及びハーフミラー１０Ａ（図１参照）を更に備える。以下では、ＨＭＤ１Ｂの表示装置として、第１実施形態における表示装置２が使用された場合を例に挙げて説明する。なお、ＨＭＤ１Ｂの表示装置として、表示装置３〜８が代わりに用いられてもよい。
【０１０８】
ＨＭＤ１Ａは、装着具１１、連結具１２、表示装置２、支持部材２９、及び、ハーフミラー１０Ａを備える。なお、ＨＭＤ１Ｂは、ハーフミラー１０Ａの代わりにフルミラーを備えていてもよい。ＨＭＤ１Ｂでは、表示装置２の筐体２１のうち壁面２１Ｄに、ボールジョイント１５が接続される。表示装置２がボールジョイント１５を介して連結具１２に連結された状態で、筐体２１の壁面２１Ｆ、２１Ｒ、２１Ｕ、２１Ｌ、２１Ｄ、２１Ｅは、それぞれ、前側、後側、上側、下側、右側、及び、左側の各壁面に対応する。押圧部材２４は、筐体２１の左側に配置される。
【０１０９】
＜支持部材２９、ハーフミラー１０Ａ＞
支持部材２９は、筐体２１に係合した状態の押圧部材２４の左側に配置される。支持部材２９は、板部材２９Ａ、２９Ｂを有する。板部材２９Ａ、２９Ｂの各面は上下方向を向く。板部材２９Ａは、押圧部材２４の基部２４Ａの上端部から左側に向けて延びる。板部材２９Ｂは、押圧部材２４の基部２４Ａの下端部から左側に向けて延びる。板部材２９Ａ、２９Ｂは、上下方向に対向する。板部材２９Ａの下側端部は左側端部から右側に向かって下側に傾斜する。これによって板部材２９Ａに沿って水が流れるため、ハーフミラー１０Ａへの滴下を抑制できる。
【０１１０】
ハーフミラー１０Ａは、板部材２９Ａ、２９Ｂ間に配置される。ハーフミラー１０Ａは左右方向に長い長方形である。ハーフミラー１０Ａは、樹脂ガラス製の透明基板上に、アルミや銀などの金属を所定の反射率（例えば５０％）となるように蒸着することで形成される。ハーフミラー１０Ａは、入射した光の一部（例えば５０％）を反射させ、他部（例えば５０％）を透過させることができる。ハーフミラー１０Ａは、支持部材２９によって上下方向から保持される。ハーフミラー１０Ａの各面と直交する方向は、前後方向に対して傾斜する。詳細には、ハーフミラー１０Ａの前面に直交して前側に延びる向き（矢印Ｙ１）は、左斜め前側を向く。ハーフミラー１０Ａの後面に直交して後側に延びる向きは、右斜め後側を向く。
【０１１１】
液晶パネル１０Ｂの表示面１０１Ｂに画像が表示された場合、表示された画像の画像光は、筐体２１の第１開口２３Ａに向けて左側に出射される。第１開口２３Ａは、透明な弾性部材２５の第１覆部２５Ａによって左側が覆われている。このため、第１開口２３Ａを左側に通過した画像光は、第１覆部２５Ａを左側に透過する。第１覆部２５Ａを透過した画像光は、更に、押圧部材２４の第２開口２４Ｄを左側に通過し、ハーフミラー１０Ａに到達する。ハーフミラー１０Ａは、後面で画像光を後側に反射させる。画像光は使用者の左眼に入射する。又、ハーフミラー１０Ａは、前面から入射した外界の光を後側に透過させる。これによって使用者は、ＨＭＤ１Ａの表示装置２に対して前側の景色に虚像を重ねて認識する。
【０１１２】
＜第９実施形態の作用、効果＞
表示装置２の筐体２１は、壁面２１Ｄに接続するボールジョイント１５を介して連結具１２と連結する。このとき、使用者は、筐体２１のうち壁面２１Ｄと反対側、即ち、画像光の出射方向に対応する壁面２１Ｅを、眼前側に配置させることになる。つまり、壁面２１Ｄにボールジョイント１５を設けることによって、壁面２１Ｄを眼前から離隔させた状態で表示装置２を装着させることができる。なお、穴部２７を介して排出された水は溝部２２を伝って壁面２１Ｅ側から壁面２１Ｄ側に流れる。つまり、穴部２７を介して排出された水は、眼前から遠ざかる向きに移動する。従って、表示装置２は、壁面２１Ｄにボールジョイント１５を設けることによって、穴部２７によって排出された水を、使用者から離隔した側である壁面２１Ｄ側に誘導できるので、使用者の眼前に水が垂れることを抑制できる。
【０１１３】
＜その他の変形例＞
本発明は上記実施形態に限定されず、種々の変更が可能である。上記の表示装置２は、使用者の左眼の前に配置される場合に限らず、右眼の前に配置されてもよい。画像を形成する機器は、上記実施形態のように液晶パネル１０Ｂに限定されず、他の周知の表示機器でもよい。又、液晶パネル１０Ｂを用いた虚像投影型の投影法式の代わりに、使用者の網膜に直接結像させる網膜投影型の表示機器が使用されてもよい。液晶パネル１０Ｂと第１開口２３Ａ等との間に、レンズ等の光学系が介在してもよい。更に、光学系及び液晶パネル１０Ｂの少なくとも一方を移動させることによってピントを調整する調整機能を更に有していてもよい。表示装置２の壁面２１Ｕは端部２１１Ｕから端部２２２Ｕに向けて、上側に傾斜してもよい。これによって、壁面２１Ｕを伝って流れる水を、使用者から遠ざかる向きに誘導できる。押圧部材２４の第２開口２４Ｄは、透明の板状部材によって閉塞されてもよい。
【０１１４】
挟持部２６から下側に向けて延びる穴部２７の下端部は、溝部２２の端部２２２よりも端部２２１側の何れかの位置に連通してもよい。この場合、溝部２２の端部２２２は、上下方向において、穴部２７が連通する連通位置と同一位置であってもよいし、連通位置よりも上側に配置されていてもよい。又、溝部２２の端部２２１は、上下方向において、連通位置と同一位置であってもよいし、連通位置よりも下側に配置されていてもよい。穴部２７は、筐体２１と押圧部材２４とが係合したときに形成される場合に限らず、例えば、筐体２１に穴が直接設けられることによって形成されてもよい。溝部２２は、直線状に形成される場合に限定されず、例えば、端部２２２から端部２２１に向けて、斜め方向に延びるように形成されてもよい。
【０１１５】
弾性部材２５は、介在部２５Ｂが可撓性を有していればよく、第１覆部２５Ａは可撓性を有していなくてもよい。弾性部材２５の第１覆部２５Ａは、押圧部材２４と同程度の硬さであってもよいし、押圧部材２４より硬くてもよい。押圧部材２４の基部２４Ａのうち、第２開口２４Ｄが設けられる部分は、透明の板状部材で覆われていてもよい。第１接触面２５１及び第２接触面２５２と、穴部２７との間の前後方向の位置関係は、上記実施形態に限定されない。このため、例えば、穴部２７は、第１接触面２５１及び第２接触面２５２の真下に配置されてもよい。つまり、穴部２７は、前後方向において、第１接触面２５１及び第２接触面２５２と同一位置に配置されてもよい。液晶パネル１０Ｂと外部機器とを電気的に接続するケーブル１０Ｃは、筐体２１の壁面２１Ｕ、２１Ｄ等の穴を介して外部に取り出されてもよい。筐体２１内に、液晶パネル１０Ｂの表示を制御する装置が組み込まれてもよい。この場合、表示装置２にケーブル１０Ｃは接続されなくてもよい。
【０１１６】
溝部２２の幅は、前後方向に亘って略同一であってもよい。溝部２２の深さが、端部２２２において最も深く、端部２２１において最も浅くなってもよい。つまり、溝部２２は、端部２２２から端部２２１に向けて、深さが小さくなってもよい。
【０１１７】
第１摩擦力、第２摩擦力、及び、第１〜第３圧力損失は、例えば、第１接触面２５１において弾性部材２５と接触する筐体２１の部分、第２接触面２５２において弾性部材３５と接触する押圧部材２４の部分、及び、第３接触面２５３において互いに接触する筐体２１及び弾性部材２５のそれぞれの部分に施されたシボ加工の粗さによって、調整されてもよい。第１摩擦力、第２摩擦力の大小関係は、上記実施形態に限定されない。例えば、第１摩擦力と第２摩擦力は略同一であってもよい。第１〜第３圧力損失の大小関係は、上記実施形態に限定されない。例えば、第１〜第３圧力損失は略同一であってもよい。
【０１１８】
ＨＭＤ１Ａ、１Ｂにおいて、筐体２１の壁面２１Ｕにボールジョイント１５が接続されてもよい。連結具１２と筐体２１とは、ボールジョイント１５以外の治具（例えば、ラバージョイント等）によって接続されてもよい。又、連結具１２と筐体２１とが直接接続されてもよい。つまり、筐体２１は、連結具１２に対して移動不能であってもよい。また、ＨＭＤ１Ａ、１Ｂの筐体にクリップなどが取り付けられて、使用者が頭部に装着する帽子やヘルメットのつばなどの端部に装着されてもよい。
【０１１９】
＜その他＞
液晶パネル１０Ｂは、本発明の「画像形成部」の一例である。押圧部材２４、３４、４４、５４、６４、７４、８４は、本発明の「覆部材」「弾性部材」の一例である。弾性部材２５、５９、及び、介在部材８９は、本発明の「介在部材」の一例である。左方向は、本発明の「第１方向」の一例である。右方向は、本発明の「第２方向」の一例である。上方向は、本発明の「第３方向」の一例である。下方向は、本発明の「第４方向」の一例である。弾性部材２５の第１覆部２５Ａ、押圧部材６４の第２覆部６４１、及び、押圧部材７４の第２覆部７４１は、本発明の「透明部」の一例である。端部２２２、３２２、４２２、５２２、６２２、７２２、８２２は、本発明の「第１端部」の一例である。端部２２１、３２１、４２１、５２１、６２１、７２１、８２１は、本発明の「第２端部」の一例である。螺子５０と螺子穴５３Ｈ、及び、螺子６０と螺子穴６３は、本発明の「保持部材」の一例である。
【符号の説明】
【０１２０】
１Ａ、１Ｂ      ：ＨＭＤ
２、３、４、５、６、７、８        ：表示装置
１０Ｂ    ：液晶パネル
１０Ｃ    ：ケーブル
１１      ：装着具
１２      ：連結具
１５      ：ボールジョイント
２１、３１、４１、５１、６１、７１、８１      ：筐体
２３Ａ、３３Ａ、４３Ａ、５３Ａ、６３Ａ、７３Ａ、８３Ａ：第１開口
２４Ｄ、３４Ｄ、４４Ｄ    ：第２開口
５９Ａ、８９Ａ  ：第３開口部
２４、３４、４４、５４、６４、７４、８４      ：押圧部材
２５、５９      ：弾性部材
２５Ａ    ：第１覆部
２５Ｂ    ：介在部
２６、３６、４６、５６、６６，７６、８６      ：挟持部
２７、３７、４７、５７、６７、７７、８７      ：穴部
２２、３２、３８、４２、５２、５８、６２、７２、８２      ：溝部
８９      ：介在部材
θ１      ：第１角度
θ２      ：第２角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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