(57)【要約】【課題】空気調和装置が設置された列車において、空気調和装置由来の臭気と空気調和装置以外の要因に由来する臭気を合わせた強さを、最小限のセンサで総合的に監視可能な臭気監視システムを提供する。【解決手段】臭気監視システムは、空気調和装置１０の吹出口２ｂの風下に設けられ、吹出口２ｂから吹き出された空気中の揮発性有機化合物量を検出するセンサ３０と、センサ３０の検出結果を表示する表示部４０と、を備える。空気調和装置１０は車両１の屋根上に設置され、吹出口２ｂは車両１の天井２に形成される。センサ３０は、天井２下方の化粧パネル３に形成された車内吹出口３ｂと吹出口２ｂとの間の風路中に配置されるとともに、１つの列車をなす複数の車両１のそれぞれに設けられる。表示部４０は、複数のセンサ３０の検出結果と、各センサ３０が設けられた車両１が列車をなす複数の車両１のうちのどれであるかを特定する情報とを表示する。【選択図】図６
2018150042.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
空気調和装置の吹出口の風下に設けられ、前記吹出口から吹き出された空気中の揮発性有機化合物量を検出するセンサと、
前記センサの検出結果を表示する表示部と、を備え、
前記空気調和装置は、車両の屋根上に設置され、
前記吹出口は、前記車両の天井に形成され、
前記センサは、前記天井の下方に設けられた化粧パネルに形成された車内吹出口と前記吹出口との間の風路中に配置されるとともに、１つの列車をなす複数の前記車両のそれぞれに設けられ、
前記表示部は、複数の前記センサの検出結果と、それぞれの前記センサが設けられた前記車両が前記列車をなす複数の前記車両のうちのどれであるかを特定する情報とを表示する臭気監視システム。
【請求項２】
前記表示部は、前記車両を運転するための運転台に設けられた請求項１に記載の臭気監視システム。
【請求項３】
前記表示部は、前記車両の運行を管理する車両基地内に設けられた請求項１に記載の臭気監視システム。
【請求項４】
前記表示部は、移動携帯端末に設けられた請求項１に記載の臭気監視システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、臭気監視システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、室内ファンにより吸込ダクトから吸い込まれた車内の空気が脱臭フィルタを通って室内熱交換器に至り、冷却又は加熱された後、室内ファンに吸い込まれて吐出ダクトから車内に吐出する車両用空気調和装置において、脱臭フィルタの吸込口手前側に取り付けた臭度センサにより香り発生装置を制御するとともに、脱臭フィルタの後に取り付けた臭度センサとの臭度差から、脱臭フィルタの交換時期を判断するものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平０４−１０８０６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に示された従来における臭気監視システムにおいては、車両内における臭気のうち、車両用空気調和装置より上流側、すなわち、車両へ乗車した乗客由来の臭気及び車両ドアの開閉により侵入してくる車両外の臭気等については臭度センサにより検出することができるものの、車両用空気調和装置の内部で発生する臭気については検出できない。したがって、（車両用）空気調和装置が設置された環境内において、空気調和装置由来の臭気と空気調和装置以外の当該環境内の要因に由来する臭気の両方を合わせた強さについて、最小限のセンサでもって総合的に監視することができない。
【０００５】
この発明は、このような課題を解決するためになされたもので、空気調和装置が設置された環境内において、空気調和装置由来の臭気と空気調和装置以外の当該環境内の要因に由来する臭気の両方を合わせた強さについて、最小限のセンサでもって総合的に監視することができる臭気監視システムを得るものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明に係る臭気監視システムにおいては、空気調和装置の吹出口の風下に設けられ、前記吹出口から吹き出された空気中の揮発性有機化合物量を検出するセンサと、前記センサの検出結果を表示する表示部と、を備え、前記空気調和装置は、車両の屋根上に設置され、前記吹出口は、前記車両の天井に形成され、前記センサは、前記天井の下方に設けられた化粧パネルに形成された車内吹出口と前記吹出口との間の風路中に配置されるとともに、１つの列車をなす複数の前記車両のそれぞれに設けられ、前記表示部は、複数の前記センサの検出結果と、それぞれの前記センサが設けられた前記車両が前記列車をなす複数の前記車両のうちのどれであるかを特定する情報とを表示する構成とする。
【発明の効果】
【０００７】
この発明に係る臭気監視システムにおいては、空気調和装置が設置された環境内において、空気調和装置由来の臭気と空気調和装置以外の当該環境内の要因に由来する臭気の両方を合わせた強さについて、最小限のセンサでもって総合的に監視することができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】この発明の実施の形態１に係る臭気監視システムが適用された車両の側面の概略透視図である。
【図２】図１のＡ−Ａ概略断面図である。
【図３】この発明の実施の形態１に係る臭気監視システムが適用された車両に設けられた車両用空気調和装置の上面図である。
【図４】図３のＢ−Ｂ断面図の一部である。
【図５】この発明の実施の形態１に係る臭気監視システムの全体構成を示すブロック図である。
【図６】この発明の実施の形態１に係る臭気監視システムが備える表示部に表示される内容の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
この発明を実施するための形態について添付の図面を参照しながら説明する。各図において、同一又は相当する部分には同一の符号を付して、重複する説明は適宜に簡略化又は省略する。なお、本発明は以下の実施の形態に限定されることなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形することが可能である。
【００１０】
実施の形態１．
図１から図６は、この発明の実施の形態１に係るもので、図１は臭気監視システムが適用された車両の側面の概略透視図、図２は図１のＡ−Ａ概略断面図、図３は臭気監視システムが適用された車両に設けられた車両用空気調和装置の上面図、図４は図３のＢ−Ｂ断面図の一部、図５は臭気監視システムの全体構成を示すブロック図、図６は臭気監視システムが備える表示部に表示される内容の一例を示す図である。
【００１１】
なお、以下の説明において、車両１の長さ方向とは図１、図３の左右方向に相当し、車両１の幅方向とは図２、図４の左右方向及び図３の上下方向に相当するものとする。
【００１２】
図１に示すように、車両１の上方側の外部すなわち車両１の屋根上には、車両用空気調和装置１０が設置されている。車両用空気調和装置１０は、車両１内の空気調和を行う。車両用空気調和装置１０は、車両１の幅方向中央部に配置されている。
【００１３】
車両１の天井２には、図２に示すように、天井吸気口２ａ及び天井排気口２ｂが形成されている。天井吸気口２ａは、車両１内から車両用空気調和装置１０へと吸気するための開口である。天井排気口２ｂは、車両用空気調和装置１０から車両１内へと排気するための開口である。つまり、天井排気口２ｂは車両用空気調和装置１０の吹出口である。
【００１４】
天井吸気口２ａは、車両１の幅方向の両端側であって長さ方向の中央寄りの位置にそれぞれ配置されている。それぞれの天井吸気口２ａは、車両１の長さ方向に延びるようにして形成される。また、天井排気口２ｂは、車両１の長さ方向及び幅方向の中央部に配置されている。そして、天井排気口２ｂは、幅方向に間隔を空けてここでは２箇所に形成されている。
【００１５】
図１及び図２に示すように、車両１の内部の上側には、化粧パネル３が取り付けられている。化粧パネル３は、車両１の天井２から下方に一定距離だけ離れて配置されている。天井吸気口２ａ及び天井排気口２ｂは、化粧パネル３の影に隠れて乗客からは見えない位置に配置されている。
【００１６】
化粧パネル３には、車内吸気口３ａ、車内排気口３ｂ及び車内補助排気口３ｃが形成されている。車内吸気口３ａは、天井吸気口２ａに通じている。すなわち、化粧パネル３と天井２との間には、車内吸気口３ａから天井吸気口２ａへと至る吸気風路が形成されている。また、車内排気口３ｂ及び車内補助排気口３ｃは、それぞれが天井排気口２ｂに通じている。すなわち、化粧パネル３と天井２との間には、天井排気口２ｂから車内排気口３ｂ及び車内補助排気口３ｃのそれぞれへと至る排気風路が形成されている。
【００１７】
車内吸気口３ａは、例えば、車両１の幅方向の両端部のそれぞれに対となって形成される。それぞれの車内吸気口３ａは、天井吸気口２ａよりも車両１の幅方向の端部側に配置されている。また、車内吸気口３ａは、例えば、車両１の長さ方向の２箇所に配置されている。したがって、ここでは車内吸気口３ａは、計４箇所に形成されている。
【００１８】
また、車内排気口３ｂは、例えば、車両１の幅方向の中央部において、車両１の長さ方向に間隔を空けて複数形成される。さらに、車内補助排気口３ｃは、例えば、車両１の長さ方向に延びるようにして車内排気口３ｂの車両幅方向の両側の２箇所に形成されている。
【００１９】
車両用空気調和装置１０は、図２の矢印に示すように、車両１内の空気を車内吸気口３ａ及び天井吸気口２ａを介して吸気する。そして、車両用空気調和装置１０は、図３の矢印に示すように、吸気した空気を天井排気口２ｂ、車内排気口３ｂ及び車内補助排気口３ｃを介して車両１内へと吹き出すようになっている。すなわち、車内排気口３ｂ及び車内補助排気口３ｃは、化粧パネル３に形成された車内吹出口である。車両用空気調和装置１０は、このようにして車両１内の空気を循環させながら車両１内の空気調和を行う。
【００２０】
車内吸気口３ａから天井吸気口２ａに至る風路すなわち吸気風路の内部には、空気調和装置用の除塵装置２０が設置されている。除塵装置２０は、車両用空気調和装置１０の吸込口（天井吸気口２ａ）に入る空気から塵埃を濾過して捕集し、清浄な空気を車両用空気調和装置１０に供給するためのものである。
【００２１】
また、化粧パネル３の天井２側には車両用空気調和装置１０の制御装置（図示せず）が配置されている。制御装置は、例えばマイコンで構成されている。制御装置は、車両用空気調和装置１０全体を制御するとともに、除塵装置２０の駆動制御も行う。制御装置は、例えば、車両用空気調和装置１０の稼動時間を計時して稼動積算時間を保持する計時部と、除塵装置２０の除塵フィルタの巻き取り動作回数を検知して計数するカウンタとを有している。
【００２２】
さらに図３及び図４も参照しながら、車両用空気調和装置１０の構成について詳しく説明する。図３は車両の上からみた車両用空気調和装置１０の構成の上面図、図４は図３のＢ−Ｂ断面図で、車両用空気調和装置１０及びその風路の要部を示している。これらの図３及び図４に示すように、車両用空気調和装置１０は、室内熱交換器１３及び室外熱交換器１４の２つの熱交換器と、室内送風機１５及び室外送風機１６の２つの送風機とを備えている。
【００２３】
室内熱交換器１３と室内送風機１５とは１つにまとまって配置される。また、室外熱交換器１４及び室外送風機１６も１つにまとまって配置される。室内熱交換器１３及び室内送風機１５のまとまりと、室外熱交換器１４及び室外送風機１６のまとまりとは、車両１の長さ方向に並んで配置される。
【００２４】
室内送風機１５は車両１の幅方向の中央に配置される。室内熱交換器１３は、室内送風機１５より車両１の幅方向の端側に隣接してそれぞれ１つずつ配置される。また、室外送風機１６は車両１の幅方向の中央に配置される。室外熱交換器１４は、車両１の幅方向の端部寄りにそれぞれ１つずつ配置される。
【００２５】
室内熱交換器１３と室外熱交換器１４とは、冷媒が封入された冷媒配管により循環的に接続される。室内熱交換器１３と室外熱交換器１４とが冷媒配管により循環的に接続されることで、１つの冷媒回路が形成されている。この冷媒回路には、図示を省略する、例えば、圧縮機、凝縮器、絞り装置及び蒸発器等の各種機器も備えられており、これらの機器も冷媒配管で接続されている。
【００２６】
室内熱交換器１３は、室内の空気、ここでは車両１の内部の空気と冷媒回路内の冷媒との間で熱交換させるためのものである。また、室外熱交換器１４は、室外の空気ここでは車両１の外部の空気と冷媒回路内の冷媒との間で熱交換させるためのものである。
【００２７】
室内送風機１５は、車両１の内部の空気を室内熱交換器１３の周囲へと取り込み、室内熱交換器１３において熱交換した後の空気を再び車両１の内部へと送り出す気流を発生させるためのものである。また、室外送風機１６は、車両１の外部の空気を室外熱交換器１４の周囲へと取り込み、室外熱交換器１４において熱交換した後の空気を再び車両１の外部へと送り出す気流を発生させるためのものである。
【００２８】
図２及び図４に示すように、車両用空気調和装置１０の吹出口である天井排気口２ｂの風下には、臭気センサ３０が設けられている。臭気センサ３０は、ここでは例えば、車内排気口３ｂと天井排気口２ｂとの間の風路中、すなわち排気風路中に配置されている。
【００２９】
臭気センサ３０は、空気中に存在するガス状物質の量を検出するものである。このようなガス状物質としては、例えば、建材から発生する揮発性の有機化合物（ＶＯＣ）、人から発生した脂肪酸、微生物が代謝の際に発生する揮発性の有機化合物（ＶＯＣ）等が挙げられる。また、臭気センサ３０が検出するガス状物質に、生活の中で発生し、アルデヒド基、アルコール基を有する化合物（芳香族脂肪酸、アミン類等）も含まれるようにしてもよい。
【００３０】
このようにして設けられた臭気センサ３０は、前述したような、車両用空気調和装置１０の室内送風機１５から吹き出す空気中の臭気（ＶＯＣ量）を測定できる位置に配置されている。すなわち、臭気センサ３０は、車両用空気調和装置１０の吹出口である天井排気口２ｂから吹き出された空気中の少なくとも揮発性有機化合物の量又は濃度を検出する。
【００３１】
次に図５を参照しながらこの発明の実施の形態１に係る臭気監視システムの説明を続ける。この発明の実施の形態１に係る臭気監視システムが適用される対象は、ここでは例えば、以上のように構成された車両１が複数連結されて、１つの列車をなしている。そして、臭気センサ３０（及び車両用空気調和装置１０）は、１つの列車をなす複数の車両１のそれぞれに設けられている。
【００３２】
図５に示すように、この発明の実施の形態１に係る臭気監視システムは、表示部４０を備えている。表示部４０は、臭気センサ３０の検出結果を表示するためのものである。表示部４０は、例えば表示装置５０に設けられる。
【００３３】
表示部４０を含む表示装置５０は、例えば、車両１を運転するための運転台に設けられている。他に例えば、表示部４０を含む表示装置５０は、車両１を含む列車の運行を管理する車両基地内の例えば運行管理センター又は運転指令所等に設けられている。又は、表示装置５０は移動携帯端末であってもよい。すなわち、表示部４０は、移動携帯端末に設けられていてもよい。ここで、移動携帯端末は、具体的に例えば、スマートフォン等の携帯電話機、タブレットＰＣ、又は、持ち運び可能な専用端末等である。
【００３４】
各車両１に設けられた臭気センサ３０のそれぞれには、送信部３１が設けられている。送信部３１は、それぞれの臭気センサ３０の検出結果を送信する。それぞれ送信部３１から送信された各臭気センサ３０の検出結果は、表示装置５０が備える受信部５１により受信される。各送信部３１と受信部５１との間でなされる通信の方式は、無線方式であっても有線方式であってもよい。
【００３５】
表示装置５０には、表示制御部５２が備えられている。表示制御部５２は、表示部４０の表示内容を制御する。表示部４０には、臭気センサ３０の検出結果の他に、必要に応じて例えば車両１が含まれる列車の運行情報を表示するようにしてもよい。列車の運行情報を表示部４０に表示する場合、運行情報取得部５３が設けられる。運行情報取得部５３は、臭気監視システム外部の例えば運行管理サーバ等から、表示部４０の表示に必要な列車の運行情報を取得する。
【００３６】
この図５では、運行情報取得部５３を表示装置５０に設けるようにしているが、運行情報取得部５３は表示装置５０の外部に設けるようにしてもよい。運行情報取得部５３は表示装置５０の外部に設ける場合、例えば、表示装置５０では、受信部５１を介して運行情報取得部５３により取得された車両１（列車）の運行情報を受信するようにすればよい。
【００３７】
また、複数の車両１のそれぞれに臭気センサ３０が設けられている場合、すなわち、１つの列車に複数の臭気センサ３０が設けられている場合、表示部４０は、複数の臭気センサ３０の検出結果と、それぞれの臭気センサ３０が設けられた車両１が列車をなす複数の車両１のうちのどれであるかを特定する情報とを表示するようにしてもよい。複数の車両１のうちのどれであるかを特定する情報とは、具体的に例えば、車両１の号車番号等である。
【００３８】
この場合、それぞれの送信部３１から臭気センサ３０の検出結果を送信する際に、当該臭気センサ３０が設けられている車両１の号車番号の情報を付加した上で、送信部３１から受信部５１へと情報が送信される。
【００３９】
そして、表示制御部５２は、これらの受信部５１により受信した臭気センサ３０の検出結果及び号車番号、並びに、運行情報取得部５３により取得した列車の運行情報等を表示部４０に表示させるように制御を行う。この際、表示制御部５２は、例えば、臭気センサ３０の検出結果を後述する臭気強度表示法による指標値への換算等を行う。
【００４０】
図６に示すのは、このようにして表示部４０に表示される画面内容の一例である。この図６に示す例では、表示部４０はモニタ４１を備えている。そして、表示部４０は、このモニタ４１に情報を表示する。この例では、モニタ４１の表示領域は、列車情報表示部４２、臭気情報表示部４３及び測定表示部４４の複数（ここでは３つ）の領域に区分されている。
【００４１】
列車情報表示部４２は、臭気監視の対象となる列車の情報を表示する領域である。具体的に例えば、列車情報表示部４２には、当該列車の編成、状態（走行中、駅停車中、車両基地待機中等）、運転中の路線及び前回の洗浄日等が表示される。
【００４２】
臭気情報表示部４３は、臭気監視の対象となる列車を構成する各車両１における臭気センサ３０の検出結果を表示する領域である。臭気情報表示部４３における表示は、６段階臭気強度表示法、快・不快度表示法、臭気指数表示法等の周知の方法を用いることができる。また、それぞれの車両１について色別表示をすることにより視覚的に判別しやすくしてもよい。この色別表示は、例えば、臭気が少ない場合は青、若干の臭気を検出した場合は黄、強い臭気を検出した場合は赤等とすることが考えられる。また、この際の色別判断について、前述した６段階臭気強度表示法等の周知の表示法を用いて、例えば６段階臭気強度表示法の０と１が青、２と３が黄、４と５が赤等としてもよい。このような表示により、表示部４０を見た人が、臭気が強い車両１を容易に認識することができる。
【００４３】
測定表示部４４は、臭気監視の対象となる列車を構成する車両１のうちから選択された号車番号の車両１の臭気センサ３０の検出結果を詳細に表示する領域である。測定表示部４４には、例えば、表示を選択した車両１の号車番号、当該車両１の温度及び湿度の測定値、並びに、臭気センサ３０の検出結果に基づく臭気強度が表示される。測定表示部４４で表示する車両１の選択は、例えば、モニタ４１をタッチパネルにし、臭気情報表示部４３に表示されている号車をタッチすることにより行うことができるようにすることが考えられる。
【００４４】
以上のように構成された臭気監視システムにおいて、車両用空気調和装置１０が稼動すると、図４に示すように、車両１の内部の空気は、車内吸気口３ａから取り込まれ、まず、除塵装置２０を通過する。除塵装置２０において塵埃を取り除かれて清浄化された空気は、天井吸気口２ａから車両用空気調和装置１０の内部へと入る。車両用空気調和装置１０の内部においては、まず、室内熱交換器１３を通過して冷媒との熱交換が行われる。熱交換後の空気は、室内送風機１５を通過して室内送風機１５の吹出口及び天井排気口２ｂから吹き出される。室内送風機１５の吹出口から吹き出された空気は、天井排気口２ｂから排気風路を通って車内排気口３ｂ及び車内補助排気口３ｃから車両１の内部へと戻される。
【００４５】
ここで、車両１中の異臭の発生は、車両１へ乗車した乗客由来の臭気、車両ドアの開閉により侵入してくる車両１外の臭気、車両用空気調和装置１０内部で発生する臭気等の複数の要因が考えられる。
【００４６】
ここで、車両用空気調和装置１０の内部で臭気が発生するのは、主に次のような事情がある。すなわち、車両用空気調和装置１０は、車両１の屋根の上部に設置されており、冷房運転を行うと内部にドレン水が発生する。通常、ドレン水は排水口から排出されるが一部が残り、空気調和装置内部に堆積した埃、ゴミ等に付着してカビ及び雑菌の温床となる。そして、このカビ及び雑菌が異臭を発する。また、カビ及び雑菌が発する異臭のほか、内部に堆積した埃、ゴミ等に吸着された溶剤から再放出される溶剤臭も異臭の原因となる。そして、これらの臭気が車両用空気調和装置１０の吹出口から車両１内に吹出され乗客に不快感を与える。
【００４７】
したがって、車両１中の異臭については、乗客由来の臭気、車両１外の臭気及び車両用空気調和装置１０の内部で発生した臭気等の複数の要因を総合して検出及び監視する必要がある。
【００４８】
この発明の実施の形態１に係る臭気監視システムによれば、臭気センサ３０は天井排気口２ｂより下流側の排気風路内に配置されているため、車両用空気調和装置１０の室内送風機１５から排出された空気中の臭気の強さ（揮発性有機化合物量等）を臭気センサ３０により検出することができる。すなわち、前述した車両１内での異臭を発生させる複数の要因について総合して検出することができる。
【００４９】
この臭気センサ３０の検出結果は表示装置５０の表示部４０に表示される。表示部４０においては、列車を構成する各車両１の臭気センサ３０の検出結果を一覧して確認することができる。そして、例えば、営業運転開始時に車両用空気調和装置１０の試運転を行うことで車両用空気調和装置１０から臭気の発生状況が分かり、営業運転開始前に車両ドアを開ける等の臭気を排気する暫定対策を講じることができる。
【００５０】
また、前述したように、車両１内での臭気は人由来でも発生することが知られている。このため、根本的な対策を講じるためには、臭気が乗客による一時的なものであるか、車両用空気調和装置１０で発生しているものであるかを判別する必要がある。そこで、例えば、回送運転時等の車両１内に乗客がいない場合に車両用空気調和装置１０を運転して臭気を測定することで判別してもよい。又は、表示装置５０に例えばメモリ（記憶手段）とカウンタ機能とを設けて臭気の発生頻度又は時間等を測定し、測定した発生頻度又は時間を予め設定された基準値と比較することで、判別してもよい。
【００５１】
そして、臭気の原因が車両用空気調和装置１０にあると判断した場合に、臭気の原因が車両用空気調和装置１０にあると判断した車両１の号車番号を表示部４０に表示するようにしてもよい。このようにすることで、車両用空気調和装置１０の洗浄が必要な状態である車両１について洗浄時期を知らせることができる。これにより、監視の結果として臭気が発生している車両１を認識することができ、洗浄が必要な車両１及び車両用空気調和装置１０を適切かつ確実に選択して効率的に洗浄することが可能である。
【００５２】
そして、車両用空気調和装置１０の内部の汚れ（埃、ゴミ、残留ドレン水等）を除去することで、汚れとともに臭気の原因となっていたカビ、雑菌及び溶剤等を車両用空気調和装置１０の内部から除去することができ、車両用空気調和装置１０の内部で発生する臭気の強さを大きく低下させることができる。すなわち、臭気の原因が車両用空気調和装置１０にある場合に根本的な対処を行うことが可能である。
【００５３】
このように、以上の構成を備えた臭気監視システムによれば、空気調和装置（車両用空気調和装置１０）が設置された環境内において、空気調和装置由来の臭気と空気調和装置以外の当該環境の要因に由来する臭気の両方を合わせた強さについて、最小限のセンサでもって総合的に監視することができる。したがって、車両１の乗客からの申告に頼ることなく、車両１での異臭の発生を監視することが可能である。
【００５４】
また、空気調和装置が車両の屋根上に設置された車両用空気調和装置１０である場合に、臭気センサ３０を車内排気口３ｂと天井排気口２ｂとの間の排気風路中に配置することで、臭気を監視するための臭気センサ３０を、車両１内の乗客の目につかず、かつ、空気調和装置由来の臭気と空気調和装置以外の車両環境の要因に由来する臭気の両方を合わせた強さを検出可能なように設けることができる。
【００５５】
また、臭気センサ３０の検出結果を表示する表示部４０を、車両１を運転するための運転台、又は、車両１の運行を管理する車両基地内に設けることで、例えば、車両１の運転手、指令員等が、常時、車両１の臭気の検出結果を確認し、監視することができる。又は、臭気センサ３０の検出結果を表示する表示部４０を、移動携帯端末に設けることで、例えば、車両１の保守作業員が、保守作業を行う現地で車両１の臭気の検出結果を確認することができる。
【００５６】
また、従来では、異臭の発生が主に乗客からの申告により判明するため、異臭の発生が判明した場合に、この異臭が発生した車両番号等は不明であることが多い。このため、該当する可能性のある車両用空気調和装置１０を順次洗浄する必要がある。さらに車両１の屋根上に設置された車両用空気調和装置１０の汚れを除去する洗浄には手間がかかる。
【００５７】
これに対し、列車を組成する複数の車両１のそれぞれに臭気センサ３０を設けた上で、複数の臭気センサ３０の検出結果と、各臭気センサ３０が設けられた車両１が列車を組成する複数の車両１のうちのどれであるかを特定する情報（号車番号等）とを表示部４０に表示することで、常時、各編成の車両単位で臭気の発生状況を把握することができ、メンテナンスが必要な車両１を抽出して適切な頻度で効率的に洗浄等の対応を行うことが可能である。
【００５８】
なお、この実施の形態１で説明した車両用空気調和装置１０とは、例えば暖房や冷房等の温度調節を行うもの、あるいは、除湿を行うものに加え、単に空気を循環させる送風機等の空気循環機も含むものとする。
【００５９】
また、以上においては、車両用空気調和装置１０を備えた車両１に臭気監視システムを適用する例について説明した。しかし、この発明に係る臭気監視システムの適用対象はこれに限られず、他に例えば、空気調和装置が設置された建物等であってもよい。
【符号の説明】
【００６０】
１    車両
２    天井
２ａ  天井吸気口
２ｂ  天井排気口
３    化粧パネル
３ａ  車内吸気口
３ｂ  車内排気口
３ｃ  車内補助排気口
１０    車両用空気調和装置
１３    室内熱交換器
１４    室外熱交換器
１５    室内送風機
１６    室外送風機
２０    除塵装置
３０    臭気センサ
３１    送信部
４０    表示部
４１    モニタ
４２    列車情報表示部
４３    臭気情報表示部
４４    測定表示部
５０    表示装置
５１    受信部
５２    表示制御部
５３    運行情報取得部
【図１】
2018150042.tif 000003
【図２】
2018150042.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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