(57)【要約】【課題】床面上側の被搬送物支持台部１０が床面下側の搬送用走行体１に、当該搬送用走行体１の走行経路に沿って床面２２に形成されたスリット２４を上下方向に貫通する柱状支持部材７を介して支持されるタイプのフロアコンベヤにおいて、前記柱状支持部材の走行方向の巾が広くなる場合の問題点を解消すること。【解決手段】前記スリット２４の巾を狭めるために併設された補助床面手段３８は、スリット２４の側辺から当該スリットの巾の中央側に突出する突出部材４３ａを、スリットの長さ方向適当間隔おきに並設して構成され、各突出部材４３ａは、垂直上下方向に沿った板状部を備えると共に、前記スリットの巾の中央側に突出する突出姿勢に弾性力で付勢保持され、この突出部材４３ａが前記柱状支持部材７と接触したときには、当該柱状支持部材７の移動方向に弾性に抗して運動することにより、当該柱状支持部材７の通過を許す構成。【選択図】図４
2018069972.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
床面上側の被搬送物支持台部が床面下側の搬送用走行体に、当該搬送用走行体の走行経路に沿って床面に形成されたスリットを上下方向に貫通する柱状支持部材を介して支持され、前記走行経路中の少なくとも水平カーブ経路部に、前記スリットの巾を狭める補助床面手段が併設されたフロアコンベアにおいて、前記補助床面手段は、前記スリットの側辺から当該スリットの巾の中央側に突出する突出部材を前記スリットの長さ方向適当間隔おきに並設して構成され、各突出部材は、垂直上下方向に沿った板状部を備えると共に、前記スリットの巾の中央側に突出する突出姿勢に弾性力で付勢保持され、この突出部材が前記柱状支持部材と接触したときには、当該柱状支持部材の移動方向に弾性に抗して運動することにより、当該柱状支持部材の通過を許すように構成されている、フロアコンベヤ。
【請求項２】
前記補助床面手段の各突出部材は、板面が上下垂直方向になる縦長矩形の弾性板で構成され、この各突出部材が前記突出姿勢になるように取り付けられ、この突出部材が前記柱状支持部材と接触したときには、当該柱状支持部材の移動方向に、この突出部材自体が弾性変形するように構成された、請求項１に記載のフロアコンベヤ。
【請求項３】
前記補助床面手段は、帯状弾性材を波形状に曲げて形成されたもので、前記スリットの巾の中央側に突出する各Ｕ字形部分が２枚の前記突出部材を形成し、隣接するＵ字形部分の間に位置する、前記スリットの長さ方向に沿った板部が取付け板部となっている、請求項２に記載のフロアコンベヤ。
【請求項４】
前記スリットを形成する床板材の当該スリットに隣接する側縁の下側に、当該スリットの長さ方向に沿った帯状取付け板が、その板面が垂直上下方向になるように取り付けられ、前記補助床面手段の突出部材は、前記帯状取付け板のスリット側の板面に取り付けられている、請求項１〜３の何れか１項に記載のフロアコンベヤ。
【請求項５】
前記補助床面手段の突出部材は、前記スリットの左右両側に取り付けられている、請求項１〜４の何れか１項に記載のフロアコンベヤ。
【請求項６】
前記補助床面手段の上側で前記スリットの全巾を覆うカバーが付設され、このカバーは、前記スリットの巾の中央位置で互いに隣接する、弾性板材から成る左右一対の帯状カバー材で構成されている、請求項５に記載のフロアコンベヤ。
【請求項７】
前記スリットの両側の床板材の、当該スリットに隣接する側縁を備えた帯状領域の上側に、前記左右一対の帯状カバー材の基部が載置され、当該帯状領域の下側に、前記補助床面手段の突出部材が取り付けられた帯状取付け板の取付け板部が重ねられ、前記帯状カバー材の基部と前記取付け板部とが、共通の締結具により、前記床板材の帯状領域に取り付けられている、請求項６に記載のフロアコンベヤ。
【請求項８】
前記搬送用走行体の走行経路中の直線経路部における少なくとも特定経路部は、前記補助床面手段を取り付けないで、前記スリットの両側の床板材の、当該スリットに隣接する側縁を備えた帯状領域の巾が、当該帯状領域のスリットに隣接する側縁が平面視において前記補助床面手段の突出部材の先端相当位置に達するように広げられている、請求項１〜７の何れか１項に記載のフロアコンベヤ。
【請求項９】
前記搬送用走行体の走行経路中で、直線経路部に対し合流又は分岐経路部が斜めに接続される平面視Ｖ字形の合流又は分岐部では、直線経路部のスリットに併設された左右一対の前記補助床面手段と、合流又は分岐経路部のスリットに併設された左右一対の前記補助床面手段の内、平面視Ｖ字形に隣接する側の前記補助床面手段は、前記合流又は分岐部の直前で終端とし、この終端部には、前記合流又は分岐部内に向かってＶ字形に入り込んで、当該合流又は分岐部における直線経路部及び合流又は分岐経路部のスリットの巾を狭める、垂直板面を有するＶ字形固定部材が取り付けられ、直線経路部のスリットに併設された左右一対の前記帯状カバー材と、合流又は分岐経路部のスリットに併設された左右一対の前記帯状カバー材の内、平面視Ｖ字形に隣接する側の帯状カバー材は、前記Ｖ字形固定部材を覆い且つ前記合流又は分岐部内に向かって入り込む、弾性板材から成る平面視三角形のカバー材により接続されている、請求項６に記載のフロアコンベヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、床面上側の被搬送物支持台部が床面下側の搬送用走行体に、当該搬送用走行体の走行経路に沿って床面に形成されたスリットを上下方向に貫通する柱状支持部材を介して支持されている、フロアコンベヤに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種のフロアコンベヤでは、前記スリットの巾を狭めるために、床面上側の被搬送物支持台部を支持する前記柱状支持部材の横断面形状における巾を狭める必要がある。その一方では、必要な耐荷重性能を得るために、走行方向の長さを長くしている。又、一般的には、被搬送物の前後二か所を前記柱状支持部材によって支持することになるので、前後２本の前記柱状支持部材は、互いに一定姿勢を保つように構成される。この結果、床面下側の搬送用走行体が水平カーブ経路部を走行するとき、前後２本の前記柱状支持部材は、当該水平カーブ経路部におけるスリット内で、平面視において斜めの姿勢で移動することになるので、当該水平カーブ経路部ではスリット巾を広げておく必要がある。スリット巾が広いと、搬送用走行体が走行していないときに、異物や、床面上を歩行する作業者の足が嵌まり込む危険がある。このような危険を回避するため、例えば特許文献１に開示されているように、普段はスリットの巾を狭める水平姿勢にあるが、前記柱状支持部材が通過するときには、当該柱状支持部材によって上向きに押し上げられるような補助床面部材を、水平カーブ経路部のスリットの側辺に付設することが考えられていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平７−２７７１７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１に記載された構成は、走行方向に小さく分割した円弧形の補助床面部材をそれぞれ上下動可能に軸支すると共に、バネによって水平姿勢に保持する構成であり、通過する柱状支持部材が、この補助床面部材の先端に形成された傾斜側辺に押し当てられることにより、当該補助床面部材が前記バネの付勢力に抗して上動するように構成されたものであった。従って、補助床面部材を水平姿勢で受け止めるストッパーも必要になるなど、部品点数が多くて材料コストや組立てコストが多くかかるだけでなく、搬送用走行体側の柱状支持部材の移動方向と各補助床面部材の上動方向とが互いに直交するので、前記柱状支持部材が各補助床面部材を押し上げながら通過するとき、両者間には非常に大きな摩擦力が働くことになり、騒音が発生するだけでなく、柱状支持部材や補助床面部材の材質によっては、両者の摺接部の摩損やこれに伴う塵埃の飛散も考えられる。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、上記のような従来の問題点を解消することのできるフロアコンベヤを提案するものであって、本発明に係るフロアコンベヤは、後述する実施例との関係を理解し易くするために、当該実施例の説明において使用した参照符号を括弧付きで付して示すと、床面上側の被搬送物支持台部(10,11)が床面下側の搬送用走行体(1)に、当該搬送用走行体(1)の走行経路に沿って床面(22)に形成されたスリット(24)を上下方向に貫通する柱状支持部材(7,8)を介して支持され、前記走行経路中の少なくとも水平カーブ経路部(29)に、前記スリット(24)の巾を狭める補助床面手段(38)が併設されたフロアコンベアにおいて、前記補助床面手段(38)は、前記スリット(24)の側辺から当該スリット(24)の巾の中央側に突出する突出部材(43a)を、前記スリット(24)の長さ方向適当間隔おきに並設して構成され、各突出部材(43a)は、垂直上下方向に沿った板状部を備えると共に、前記スリット(24)の巾の中央側に突出する突出姿勢に弾性力で付勢保持され、この突出部材(43a)が前記柱状支持部材(7,8)と接触したときには、当該柱状支持部材(7,8)の移動方向に弾性に抗して運動することにより、当該柱状支持部材(7,8)の通過を許す構成になっている。
【発明の効果】
【０００６】
上記本発明の構成において、前記補助床面手段を構成する突出部材は、垂直向きの板材を走行方向前後に水平扇動自在に軸支すると共に、バネにより突出姿勢に保持することも出来るが、上記本発明の構成によれば、前記補助床面手段を構成する突出部材が、垂直上下方向に沿った板状部を備える構成であるから、前記補助床面手段の各突出部材を、板面が上下垂直方向になる縦長矩形の弾性板で構成し、この各突出部材が前記突出姿勢になるように取り付け、この突出部材が前記柱状支持部材と接触したときには、当該柱状支持部材の移動方向に、この突出部材自体が弾性変形するように構成することが出来る。又、この構成を更に発展させて、前記補助床面手段を、帯状弾性材を波形状に曲げて形成し、前記スリットの巾の中央側に突出する各Ｕ字形部分で２枚の前記突出部材を形成し、隣接するＵ字形部分の間に位置する、前記スリットの長さ方向に沿った板部を取付け板部とすることが可能になる。
【０００７】
換言すれば、本発明の構成によれば、板状の弾性材を使用するだけで、従来のような支軸による軸支部やバネの無い、非常にシンプルな構成とすることが出来、極めて安価に実施することが出来る。勿論、前記のように、垂直向きの板材を走行方向前後に水平扇動自在に軸支すると共に、バネにより突出姿勢に保持する構成によっても、本発明を実施することが出来るが、このような軸支部やバネを使用した構成であっても、スリット内に落ち込もうとする異物や作業者の足を水平向きの板材で受け止める従来の構成と比較して、当該板材に作用する下向きの荷重に打ち勝って当該板材を所期姿勢に保持するためのストッパーが不要であり、板材が比較的薄くとも、異物や作業者の足のスリット内への落ち込みを確実に阻止することが出来る。又、従来の構成と比較して、本発明の構成では、搬送用走行体側の柱状支持部材の移動方向と前記補助床面手段を構成する突出部材の運動方向とが同一であって、両者間に働く摩擦に起因する騒音や摩損、塵埃の飛散なども抑制出来る。
【０００８】
上記本発明を実施する場合、先に説明したように、前記補助床面手段(38)を構成する突出部材(43a)を、板面が上下垂直方向になる縦長矩形の弾性板で構成し、この各突出部材(43a)が前記突出姿勢になるように取り付け、この突出部材(43a)が前記柱状支持部材(7,8)と接触したときには、当該柱状支持部材(7,8)の移動方向に、この突出部材(43a)自体が弾性変形するように構成することが出来る。又、この構成を更に発展させて、前記補助床面手段(38)を、帯状弾性材を波形状に曲げて形成し、前記スリット(24)の巾の中央側に突出する各Ｕ字形部分(43)で２枚の前記突出部材(43a)を形成し、隣接するＵ字形部分(43)の間に位置する、前記スリット(24)の長さ方向に沿った板部を取付け板部(40)とすることが出来る。これらの構成を採用することにより、従来のような支軸による軸支部やバネの無い、非常にシンプルな構成とすることが出来、極めて安価に実施することが出来る。
【０００９】
又、水平カーブ経路部(29)を移動する前記柱状支持部材(7,8)の移動軌跡の巾が、左右両側に膨らむような場合には、前記補助床面手段(38)の突出部材(43a)を前記スリット(24)の左右両側に取り付けて、当該スリット(24)の巾を両側から狭めることが望ましい。更に、前記スリット(24)を形成する床板材(32)の当該スリット(24)に隣接する側縁の下側に、前記スリット(24)の長さ方向に沿った帯状取付け板(41)を、その板面が垂直上下方向になるように取り付けておき、前記補助床面手段(38)の突出部材(43a)は、前記帯状取付け板(41)のスリット(24)側の板面に取り付けるように構成することが出来る。この場合の前記帯状取付け板(41)は、前記床板材(32)の前記スリット(24)に隣接する帯状領域(33a,33b)を下向きに折曲して、当該床板材(32)と一体に構成することが出来るが、床板材(32)とは別部品によって前記帯状取付け板(41)を構成することも出来る。
【００１０】
尚、特許文献を示していないが、前記スリットから異物が不測に落下するのを防止するため、スリット(24)の左右両側から当該スリット(24)の巾の中央側に張り出して、このスリット(24)の全体を覆う２枚の、弾性板材から成る帯状カバー材(34a,34b)を取り付けることが知られている。本発明を実施する場合に、この従来周知の弾性板材から成る帯状カバー材(34a,34b)を組み合わせて実施することにより、本発明における前記補助床面手段の、スリット長さ方向適当間隔おきに配列される各突出部材間の空間を経由して、比較的小さな異物が落下することも、前記帯状カバー材で確実に防止出来る。この帯状カバー材(34a,34b)を組み合わせて実施する場合、前記スリット(24)の両側の床板材(32)の、当該スリット(24)に隣接する帯状領域(33a,33b)の上側に、前記左右一対の帯状カバー材(34a,34b)の基部を載置し、当該帯状領域(33a,33b)の下側に、前記補助床面手段(38)の突出部材(43a)が取り付けられた帯状取付け板(41)の取付け板部(41a)を重ね、前記帯状カバー材(34a,34b)の基部と前記取付け板部(41a)とを、共通の締結具(36)により、前記床板材(32)の帯状領域(33a,33b)に取り付けることが出来る。
【００１１】
尚、前記搬送用走行体(1)の走行経路中の直線経路部(44)には、前記柱状支持部材(7,8)の移動軌跡の巾が最小巾に維持されている特定経路部が存在するのが普通である。このような直線経路部(44)における前記特定経路部には、前記補助床面手段(38)を取り付けないで、前記スリット(24)の両側の床板材(32)の、当該スリット(24)に隣接する側縁を備えた帯状領域(33a,33b)の巾を、当該帯状領域(33a,33b)のスリット(24)に隣接する側縁が平面視において前記補助床面手段(38)の突出部材(43a)の先端相当位置に達するように広げておき、異物や作業者の足がスリット内に落ち込むのを床板材で確実に防止することが出来る。
【００１２】
前記搬送用走行体(1)の走行経路中には、直線経路部(44)に対し合流（又は分岐）経路部(45)が斜めに接続される平面視Ｖ字形の合流（又は分岐）部(46)が設けられる場合がある。このような場所には、直線経路部(44)のスリット(24)に併設された左右一対の前記補助床面手段(38)と、合流（又は分岐）経路部(45)のスリット(24)に併設された左右一対の前記補助床面手段(38)の内、平面視Ｖ字形に隣接する側の前記補助床面手段(38)は、前記合流（又は分岐）部(46)の直前で終端とし、この終端部には、前記合流（又は分岐）部(46)内に向かってＶ字形に入り込んで、当該合流（又は分岐）部(46)における直線経路部(44)及び合流（又は分岐）経路部(45)のスリット(24)の巾を狭める、垂直板面を有するＶ字形固定部材(47)を取り付け、直線経路部(44)のスリット(24)に併設された左右一対の前記帯状カバー材(34a,34b)と、合流（又は分岐）経路部のスリット(45)に併設された左右一対の前記帯状カバー材(34a,34b)の内、平面視Ｖ字形に隣接する側の帯状カバー材(34a,34b)は、前記Ｖ字形固定部材(47)を覆い且つ前記合流（又は分岐）部(46)内に向かって入り込む、弾性板材から成る平面視三角形のカバー材(56)により接続することが出来る。この構成によれば、前記Ｖ字形固定部材を配設したＶ字形エリアにも前記補助床面手段を配設する場合と比較して、直線経路部のスリットと合流又は分岐経路部のスリットとがＶ字形につながって、スリットの巾が広くなる合流又は分岐経路部での、異物や作業者の足のスリット内への落ち込みを、前記補助床面手段よりも耐荷重性能を容易に高くすることが出来る前記Ｖ字形固定部材と、その上に被さっている前記三角形のカバー材とによって、確実に防止し、安全性を高めることが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、搬送用走行体の構成を説明する側面図である。
【図２】図２は、搬送用走行体が水平カーブ経路部を走行するときの様子を説明する平面図である。
【図３】図３は、搬送用走行体が水平カーブ経路部を走行するときの、被搬送物支持台部を支持する柱状支持部材の移動軌跡を説明する平面図である。
【図４】図４は、走行経路中にある搬送用走行体を示す縦断正面図である。
【図５】図５は、走行経路中の水平カーブ経路部を示す平面図である。
【図６】図６は、同上水平カーブ経路部における左右一対の帯状カバー材を取り外した状態の平面図である。
【図７】図７は、走行経路中の水平カーブ経路部に続く直線経路部を示す平面図である。
【図８】図８は、同上直線経路部における左右一対の帯状カバー材を取り外した状態の平面図である。
【図９】図９Ａは、走行経路中の水平カーブ経路部の縦断正面図、図９Ｂは、補助床面手段を示す平面図である。
【図１０】図１０は、走行経路中の直線経路部の縦断正面図である。
【図１１】図１１Ａは、走行経路中の合流部を示す平面図、図１１Ｂは、図１１Ａの構成に使用されるカバー材のみを示す平面図である。
【図１２】図１２は、図１１ＡのＸ−Ｘ線拡大断面図である。
【図１３】図１３Ａは、図１１Ａからスリット上のカバー材を取り外した状態の平面図、図１３Ｂは、図１３Ａの要部の拡大平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の実施例で使用されている搬送用走行体を、図１、図２、及び図４に基づいて説明すると、この搬送用走行体１は、前後２つのロードトロリー２，３、前後両端のガイドトロリー４，５、これらトロリー２〜５を連結一体化するロードバー６、各ロードトロリー２，３上に垂直上下方向に立設された柱状支持部材７，８、この両柱状支持部材７，８をロードバー６の上側で互いに連結一体化する前後方向の水平連結部材９、両柱状支持部材７，８の上端に設けられて、自動車車体などの被搬送物Ｗの前後２箇所を支持する支持台部１０，１１、両柱状支持部材７，８の下端部から左右両側に延出する水平ヨーク部材１２，１３、及びこれら両水平ヨーク部材１２，１３の先端に左右水平向きの支軸によって軸支された振れ止め用ガイドローラー１４，１５から構成されている。
【００１５】
前記ロードバー６は、ロードトロリー２，３間の中央ロードバー単体６ａ、前側のロードトロリー２とガイドトロリー４との間の前側ロードバー単体６ｂ、後ろ側のロードトロリー３とガイドトロリー５との間の後ろ側ロードバー単体６ｃ、及び前後両ガイドトロリー４，５と一体の前後両端ロードバー単体６ｄ，６ｅから構成されており、中央ロードバー単体６ａと前後両ロードバー単体６ｂ，６ｃとの間には、両ロードトロリー２，３の中心を通る垂直軸心の周りの水平相対揺動を許す水平揺動関節部１６，１７と、中央ロードバー単体６ａに対する前後両ロードバー単体６ｂ，６ｃの上下相対揺動を許す上下揺動関節部１８，１９が設けられ、前後両ロードバー単体６ｂ，６ｃと前後両端ロードバー単体６ｄ，６ｅとの間には、垂直軸心の周りの水平相対揺動を許す水平揺動関節部２０，２１が設けられている。両ロードトロリー２，３は、前記水平揺動関節部１６，１７における垂直軸心の周りの水平相対揺動が可能であると同時に、前後のトロリーローラー間に位置する左右水平支軸の周りの上下シーソー運動が可能に構成されており、これらの構成により、搬送用走行体１は、水平カーブ経路部や上下方向の勾配経路部での走行が可能になっている。
【００１６】
上記搬送用走行体１の走行経路は、図４に示すように、床面２２より下側に、各トロリー２〜５を支持案内するトロリーガイドレール２３が架設され、床面２２には、前後２本の柱状支持部材７，８が上下方向に貫通するスリット２４が、この搬送用走行体１の走行経路に沿って形成されている。この搬送用走行体１を走行経路に沿って推進させる駆動手段としては、種々のものが知られているが、ロードバー６を備えた搬送用走行体１の場合、従来周知のように、当該ロードバー６を左右両側から挟む摩擦駆動輪２５とバックアップローラー２６とを備えた摩擦駆動手段が使用される。又、この搬送用走行体１の走行経路中の特定領域、例えば水平カーブ経路部や、被搬送物Ｗの積み降ろし場所などには、図３や図４に仮想線で示すように、水平ヨーク部材１２，１３の先端の振れ止め用ガイドローラー１４，１５を転動自在に支持する支持用プレート２７ａ，２７ｂが、搬送用走行体１の走行経路に沿って架設される。
【００１７】
前後２本の柱状支持部材７，８、水平連結部材９、支持台部１０，１１、及び先端に振れ止め用ガイドローラー１４，１５を備えた水平ヨーク部材１２，１３で構成された被搬送物支持フレーム体２８は、一体のものであって、図２に示すように、この搬送用走行体１が水平カーブ経路部を走行するときも、中央ロードバー単体６ａ（図２では水平連結部材９の真下に重なっている）と平行な一定の姿勢を保っている。一方、柱状支持部材７，８は、図４に示すように、床面２２に形成されたスリット２４を上下方向に貫通するものであるから、このスリット２４の巾を狭めるため、そして必要な強度が得られるように、図４及び図５に示されるように、横断面形状が走行方向に長くて前後両端がＶ字形に尖る形状となるように、前後両側辺を曲げ加工した２枚の縦長矩形板材を重ね合わせて形成されている。
【００１８】
従って、上記構成の搬送用走行体１の被搬送物支持フレーム体２８が、図３に示すように、水平カーブ経路部２９を走行するとき、その前後両端の柱状支持部材７，８の横断面形状での前後長手方向の向きが、当該水平カーブ経路部２９の経路方向に沿った円弧形中心線に対し接線方向ではなく斜めに傾斜することになり、当該柱状支持部材７，８の円弧形の移動軌跡３０の平面形状が、水平カーブ経路部２９の入り口から経路方向の中央位置に至るほど漸次巾広になり、この後、水平カーブ経路部２９の出口に至るほど漸次巾が狭まる形状になる。従って、搬送用走行体１の走行経路中で少なくとも水平カーブ経路部２９におけるスリット２４の巾は、この水平カーブ経路部２９での前記柱状支持部材７，８の円弧形の移動軌跡３０の最大巾より少し広い目に設定して、スリット２４を構成している。具体的には、図４、図９Ａに示すように、スリット２４の両側の床面２２は、トロリーガイドレール２３や摩擦駆動手段、及び支持用プレート２７ａ，２７ｂが取り付けられる架台３１の上側に敷設された床板材３２によって形成され、これら床板材３２のスリット２４に隣接する側縁を備えた帯状領域３３ａ，３３ｂは、スリット２４側ほど高くなるように、斜め上向きに傾斜させ、この傾斜した左右両側の帯状領域３３ａ，３３ｂ間でスリット２４を形成している。
【００１９】
以下、スリット２４に関連する本発明の実施例を、図４〜図１０に基づいて説明すると、スリット２４には、このスリット２４内への異物の落下を防止するためのカバー３４が施されている。このカバー３４は、スリット２４と平行な２枚の、ゴムなどの弾性板材から形成された２枚の帯状カバー材３４ａ，３４ｂから構成されたもので、各帯状カバー材３４ａ，３４ｂは、その基部（スリット２４の上に被さる内側部分に対する外側部分）がスリット両側の床板材３２の傾斜した帯状領域３３ａ，３３ｂの上に載置された状態で、帯状の押さえ部材３５ａ，３５ｂと、ボルトナットなどの締結具３６により、当該帯状領域３３ａ，３３ｂの上に取り付けられている。従って、両帯状カバー材３４ａ，３４ｂは、前記帯状領域３３ａ，３３ｂの傾斜表面に沿って斜め上向きに傾斜し、その上側縁がスリット２４の巾の中央位置において互いに隣接して、スリット２４の全体を覆っている。尚、押さえ部材３５ａ，３５ｂの全面が帯状カバー材３４ａ，３４ｂの基部上に重なるようにし、前記締結具３６が帯状カバー材３４ａ，３４ｂをも貫通するように構成しても良いが、図９Ａの詳細図に示すように、帯状カバー材３４ａ，３４ｂの基部の外側辺を締結具３６で受け止め、この締結具３６の外側（スリット２４のある側とは反対側）に、押さえ部材３５ａ，３５ｂと床板材３２の帯状領域３３ａ，３３ｂとの間に挟まる、帯状カバー材３４ａ，３４ｂと略同一厚さの帯状スペーサー３６ａを介在させるように構成するのが望ましい。
【００２０】
勿論、帯状カバー材３４ａ，３４ｂは、所要長さのものをスリット２４の長さ方向に連続させるように配設されるが、スリット２４の長さ方向に隣接する帯状カバー材３４ａ，３４ｂの端部は、搬送用走行体１の走行方向の下手側の端部が、上手側の端部の上に重なるように、構成している。更に、図５及び図７に示すように、帯状カバー材３４ａ，３４ｂの長さ方向の両端部の内、少なくとも、搬送用走行体１の走行方向の下手側の端部は、移動してくる柱状支持部材７，８の帯状カバー材３４ａ，３４ｂ間への割り込みを円滑に行わせるために、外広がりの入り口を形成させる斜辺３７としている。このように構成されたカバー３４は、床面２２に対し山形状に突出しているので、この床面２２上を歩行する作業者にスリット２４の存在を知らしめて注意を促すことになると同時に、搬送用走行体１の柱状支持部材７，８が両帯状カバー材３４ａ，３４ｂ間に進入するとき、前記斜辺３７と相俟って、これら両帯状カバー材３４ａ，３４ｂが、図４に示すように、確実に上向きに湾曲して、柱状支持部材７，８の側面に両帯状カバー材３４ａ，３４ｂの側辺が摺接する状態となる。
【００２１】
前記スリット２４の内、搬送用走行体１の走行経路中の少なくとも水平カーブ経路部２９におけるスリット２４には、このスリット２４の巾を狭める補助床面手段３８が併設されている。この補助床面手段３８は、スリット２４の下側両側に、当該スリット２４の長さ方向に沿うように配設された波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂから構成されている。この波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂは、ゴムなどの帯状弾性材を、各Ｕ字形部分がスリット２４の長さ方向に等間隔おきに位置する波形状に曲げたもので、各Ｕ字形部分の間に位置する、スリット２４の長さ方向に沿った垂直上下方向の板面を有する取付け板部４０が、スリット２４を形成する床板材３２の当該スリット２４に隣接する側縁、即ち、傾斜した帯状領域３３ａ，３３ｂの上側縁、の真下に配設された帯状取付け板４１の垂直上下方向の内側板面に、上下２本のボルトナットなどの締結具４２により取り付けられている。帯状取付け板４１には、その上側縁から外向きに取付け板部４１ａが折曲連設され、この取付け板部４１ａが、スリット２４を形成する床板材３２の傾斜した帯状領域３３ａ，３３ｂの下側に、前記帯状カバー材３４ａ，３４ｂを取り付ける締結具３６によって取り付けられている。
【００２２】
上記構成によれば、図９Ｂに示されるように、補助床面手段３８を構成する左右一対の波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂの各Ｕ字形部分４３の前後一対の板状部が、この補助床面手段３８を構成する突出部材４３ａとなっている。この突出部材４３ａは、スリット２４の長さ方向適当間隔おきに並設され且つスリット２４の側辺から当該スリット２４の巾の中央側に突出するものであって、垂直上下方向に沿った板状部を備えると共に、前記スリット２４の巾の中央側に突出する突出姿勢に弾性力で付勢保持されている。補助床面手段３８を構成する突出部材としては、上記のような特徴を備えたものであれば良いので、波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂを使用しないで構成することも出来る。例えば、板面が上下垂直方向になる縦長矩形の弾性板を、スリット２４の長さ方向適当間隔おきに並列させたものであっても良い。この場合は、各弾性板を各別に帯状取付け板４１に取り付けるか又は、帯状取付け板４１に取り付けられる帯状板に、スリット２４の長さ方向適当間隔おきに縦長矩形の弾性板を取り付けておくことになる。
【００２３】
補助床面手段３８を構成する左右一対の波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂの各Ｕ字形部分４３の先端間の間隔は、図９Ａに示すように、搬送用走行体１の柱状支持部材７，８の横巾より狭くない程度となっている。又、左右一対の波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂの垂直荷重に対する座屈強度は、この波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂのＵ字形部分４３の複数個によって、作業者の片足を受け止めることが出来る程度の強さを有する。従って、走行経路中にある前後２台の搬送用走行体１間において、比較的重量のある物品又は作業者の足が、スリット２４を覆っているカバー３４の左右一対の帯状カバー材３４ａ，３４ｂを押し開いてスリット２４内に嵌まり込んでも、その物品又は作業者の足を、左右一対の波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂの複数個のＵ字形部分４３（複数枚の突出部材４３ａ）によって受け止めることが出来る。
【００２４】
一方、走行経路中の補助床面手段３８が併設されている領域、例えば水平カーブ経路部２９において、搬送用走行体１が走行するときは、図５に示すように、当該水平カーブ経路部２９におけるスリット２４内を、先に説明したように、柱状支持部材７，８の横断面形状における長さ方向が、水平カーブ経路部２９におけるスリット２４内での柱状支持部材７，８の移動方向に対して斜め向きの状態で、柱状支持部材７，８が移動することになるが、この柱状支持部材７，８が、スリット２４を覆っているカバー３４の左右一対の帯状カバー材３４ａ，３４ｂを、それ自体の弾性に抗して上方に押し開きながら移動し、当該カバー３４の下側の補助床面手段３８に対しては、図６に示すように、前記斜め向きの状態で移動する柱状支持部材７，８の前端部や後端部の移動軌跡と重なる位置にある左右一対の波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂの各Ｕ字形部分４３（突出部材４３ａ）を、柱状支持部材７，８の前端部や後端部で外側へ、当該Ｕ字形部分４３（突出部材４３ａ）自体の弾性に抗して屈曲変形させながら、通過移動することになる。
【００２５】
図３に示すように、水平カーブ経路部２９の前後に接続されている直線経路部４４の内、搬送用走行体１（被搬送物支持フレーム体２８）の前側の柱状支持部材７が水平カーブ経路部２９内に進入し始めてから、後ろ側の柱状支持部材８も水平カーブ経路部２９内に進入し終わるまでの入り口側特定区間４４ａは、図示のように前後両柱状支持部材７，８の移動軌跡３０が徐々に巾広に変化する区間であり、前側の柱状支持部材７が水平カーブ経路部２９内から退出し始めてから、後ろ側の柱状支持部材８も水平カーブ経路部２９内から退出し終わるまでの出口側特定区間４４ｂは、図示のように前後両柱状支持部材７，８の移動軌跡３０の巾が徐々に狭まるように変化する区間であるから、これら直線経路部４４の特定区間４４ａ，４４ｂにも、図７及び図８に示すように、水平カーブ経路部２９に適用実施した補助床面手段３８を設けておくのが望ましい。又、前後両柱状支持部材７，８が移動方向と完全に平行な向きで移動する、前記特定区間４４ａ，４４ｂを除く直線経路部４４においても、重量の重い異物や作業者の足がスリット２４内に落ち込むのを防止するために、補助床面手段３８を設けておくことが出来る。
【００２６】
しかしながら、通過する前後両柱状支持部材７，８が、左右横方向の揺れなどに伴って、補助床面手段３８の突出部材４３ａに接触して、これらを弾性に抗して変形させる可能性が皆無であるような直線経路部４４には、図７、図８、及び図１０に示すように、補助床面手段３８を使用せず、代わりに、スリット２４の両側の床板材３２における帯状領域３３ａ，３３ｂの巾をスリット２４側に広げて、スリット２４の巾を、補助床面手段３８の左右両側の波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂにおける各Ｕ字形部分４３の先端間の間隔と略等しくなるように狭めることにより、安価に、しかも確実に、重量の重い異物や作業者の足がスリット２４内に落ち込むのを防止することが出来る。尚、床板材３２における帯状領域３３ａ，３３ｂは、床板材３２そのものをスリット２４側に延長させて構成しているが、床板材３２とは別の、前記帯状領域３３ａ，３３ｂのみを構成する床板材によって構成しても良い。
【００２７】
搬送用走行体１の走行経路中に合流又は分岐経路部が設けられている場合がある。図１１Ａは、合流経路部４５を示しているが、従来周知の経路切換え手段を組み込むことにより、搬送用走行体１の走行方向が逆向きの分岐経路部としても利用出来るものである。以下は、図１１Ａに示す合流経路部に本発明を適用実施した場合の実施例を、図１１Ａ〜図１３Ｂに基づいて説明している。この合流経路部４５は、直線経路部４４に対して当該直線経路部４４における搬送用走行体１の走行方向に向かって斜めに接続されており、平面視三角形の合流部４６を除いて、直線経路部４４と合流経路部４５には、先の実施例に示したカバー３４と補助床面手段３８とが採用されている。
【００２８】
合流部４６では、直線経路部４４のスリット２４に合流経路部４５のスリット２４が接続して、図１３Ａに示すように、平面視でＶ字形の空間２４ａが形成されることになるが、このＶ字形空間２４ａの直線状側辺には、この直線状側辺に接続している上手側の直線経路部４４の帯状カバー材３４ａと波形帯状弾性材３９ａがそのまま下手側の直線経路部４４に接続されるように延長され、Ｖ字形空間２４ａの円弧形側辺には、この円弧形側辺に接続している合流経路部４５の帯状カバー材３４ｂと波形帯状弾性材３９ｂが、円弧形に配列されながら下手側の直線経路部４４の帯状カバー材３４ｂと波形帯状弾性材３９ｂに接続されている。前記Ｖ字形空間２４ａの内側Ｖ字形角部を形成することになる上手側の直線経路部４４の帯状カバー材３４ｂと波形帯状弾性材３９ｂ、及び合流経路部４５の帯状カバー材３４ａと波形帯状弾性材３９ａは、Ｖ字形空間２４ａの手前で互いに隣り合う状態の終端となっており、この終端部には、前記合流部４６内に向かってＶ字形に入り込んで、当該合流部４６における直線経路部４４及び合流又は分岐経路部４５のスリット２４の巾を狭める、垂直板面を有するＶ字形固定部材４７が取り付けられている。
【００２９】
Ｖ字形空間２４ａの上手側の直線経路部４４の波形帯状弾性材３９ｂを取り付けている帯状取付け板４１と取付け板部４１ａ、及び合流経路部４５の波形帯状弾性材３９ａを取り付けている帯状取付け板４１と取付け板部４１ａが、前記Ｖ字形固定部材４７の取付け部４８ａ，４８ｂとして、合流部４６内に延長突出させている。Ｖ字形固定部材４７は、直線経路部４４側の取付け部４８ａにボルトナットなどの締結具４９により取り付けられた、平面視で細長い帯状の仲介部材５０、この仲介部材５０のスリット２４側の側辺に上側辺が取り付けられた垂直板材５１、合流経路部４５側の取付け部４８ｂにボルトナットなどの締結具５２により取り付けられた、平面視で細長い三角形状の仲介部材５３、及びこの仲介部材５３のスリット２４側の側辺に上側辺が取り付けられた垂直板材５４から構成されている。そして両仲介部材５０，５３は、先端部において互いにボルトナットなどの締結具５５により連結一体化されたもので、その上端には、波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂのＵ字形部分４３の上端と略同一高さの水平板材を備え、各垂直板材５１，５４は、波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂのＵ字形部分４３の高さと略同一高さを有するものである。
【００３０】
尚、図１３Ｂに示すように、直線経路部４４側の垂直板材５１は、平面視においてその直線状の全長域が、この上手側に位置する当該直線経路部４４の波形帯状弾性材３９ｂにおけるＵ字形部分４３の先端を結ぶ仮想垂直面の延長面と平行で且つ当該延長面より少し外側に後退した位置にあり、合流経路部４５側の垂直板材５４は、平面視においてその基端部が、この上手側に位置する合流経路部４５の波形帯状弾性材３９ａにおけるＵ字形部分４３の基部付近に位置すると共に、先端部が、当該波形帯状弾性材３９ａのＵ字形部分４３の先端を結ぶ仮想垂直面の延長面より少し外側に後退した位置にあるように、全体が傾斜し、この先端部は、直線経路部４４側の垂直板材５１の先端に、当該垂直板材５１を支持している前記仲介部材５０の先端部を介して平面視Ｖ字形につながっている。従って、合流経路部４５側のスリット２４の巾は、波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂ間の正規巾から、前記垂直板材５４の基端部に隣接する箇所で一旦広くなった後に、当該垂直板材５４の傾斜に合わせて徐々に狭まるように変化することになる。
【００３１】
一方、前記合流部４６の上手側の、直線経路部４４の帯状カバー材３４ｂと合流経路部４５の帯状カバー材３４ａは、図１１Ａ〜図１２に示すように、前記Ｖ字形固定部材４７を覆い且つ前記合流部４６内に向かって入り込む、ゴムなどの弾性板材から成る平面視三角形のカバー材５６により接続されて、平面視Ｖ字形に一体化されている。勿論、この三角形のカバー材５６は、合流部４６における直線経路部４４側の帯状カバー材３４ａと、合流部４６における合流経路部４５側の円弧形に配列された帯状カバー材３４ｂとの間の三角形の空間を塞ぐものである。
【００３２】
以上の合流部４６の構成において、直線経路部４４を合流部４６の上手から下手に搬送用走行体１が走行するときは、当該搬送用走行体１の前後２つの柱状支持部材７，８は、その長さ方向が直線経路部４４のスリット２４の巾の中央位置を当該スリット２４と平行な向きで直進するのであるから、先に説明したように、補助床面手段３８における左右両側の波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂ及び合流部４６におけるＶ字形固定部材４７の垂直板材５１には殆ど接触することなく、スリット２４の左右両側の帯状カバー材３４ａ，３４ｂと合流部４６の三角形のカバー材５６を上に押し開きながら、直進走行する。合流部４６の上手の合流経路部４５から合流部４６の下手の直線経路部４４に合流するように、搬送用走行体１が走行するときは、先に水平カーブ経路部２９での走行に関して説明した通り、搬送用走行体１の前後２つの柱状支持部材７，８が、走行方向に対して斜めに傾斜しながら走行するので、この柱状支持部材７，８が斜めの姿勢でスリット２４内を移動する区間では、柱状支持部材７，８の前端部及び後端部が、補助床面手段３８における左右両側の波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂを弾性に抗して外側へ屈曲変形させながら、走行することになる。このとき、合流部４６におけるＶ字形固定部材４７の垂直板材５４が配設された箇所のスリット２４の巾は、波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂ間の正規巾よりも広くなっているので、柱状支持部材７，８が前記垂直板材５４に接触することは避けられる。換言すれば、合流部４６におけるＶ字形固定部材４７の垂直板材５４は、この箇所での柱状支持部材７，８の移動軌跡から外側に離れているように、配設される。
【００３３】
勿論、図１２及び図１３Ｂに示すように、取付け部４８ａ，４８ｂに仲介部材５０，５３を取り付ける際に、複数枚の薄板から成るシム５０ａ，５３ａを介在させ、これらシム５０ａ，５３ａの厚さを調整することにより、垂直板材５１，５４のスリット２４内への張り出し量を、これら垂直板材５１，５４の表面に極力柱状支持部材７，８が接触しないように調整することが出来るように構成するのが望ましい。又、仮に垂直板材５１，５４の表面に柱状支持部材７，８が接触するような状況になっても、その接触時の両者間の摩擦を極力少なくするために、垂直板材５１，５４の表面には、滑りを良くするためのシート（フィルム）を貼付するなどの対策を講じておくことが出来る。
【００３４】
上記のように搬送用走行体１が、合流部４６を経由して直線経路部４４を直進走行するとき、及び合流部４６を経由して合流経路部４５から直線経路部４４へ走行合流するとき、スリット２４の上を覆っているカバー３４の左右一対の帯状カバー材３４ａ，３４ｂと合流部４６の三角形のカバー材５６の左右何れかの側辺が、それ自体の弾性に抗して、柱状支持部材７，８によって上に押し開かれる。そして搬送用走行体１が走行していないときのスリット２４内に、重量の重い異物や作業者の足が嵌まり込むような事態になったときは、その異物や作業者の足によって押し下げられる、帯状カバー材３４ａ，３４ｂ又は合流部４６の三角形のカバー材５６は、その下側に位置する補助床面手段３８の波形帯状弾性材３９ａ，３９ｂ又は合流部４６のＶ字形固定部材４７によって受け止められ、異物や作業者の足がスリット２４内に落ち込むのを防止する。
【産業上の利用可能性】
【００３５】
本発明のフロアコンベヤは、床面上側の被搬送物支持台部が床面下側の搬送用走行体に柱状支持部材を介して支持されるタイプのフロアコンベヤとして、自動車車体を組み立てラインなどにおいて活用出来る。
【符号の説明】
【００３６】
１    搬送用走行体
２〜５    トロリー
６    ロードバー
７，８    柱状支持部材
９    水平連結部材
１０，１１    被搬送物の支持台部
１２，１３    水平ヨーク部材
１４，１５    振れ止め用ガイドローラー
１６，１７，２０，２１    水平揺動関節部
１８，１９    上下揺動関節部
２２    床面
２３    トロリーガイドレール
２４    スリット
２４ａ    Ｖ字形空間
２８    被搬送物支持フレーム体
２９    水平カーブ経路部
３０    柱状支持部材７，８の円弧形の移動軌跡
３１    架台
３２    床板材
３３ａ，３３ｂ    床板材の帯状領域
３４ａ，３４ｂ    帯状カバー材
３５ａ，３５ｂ    押さえ部材
３６，４２，４９，５２，５５    ボルトナットなどの締結具
３８    補助床面手段
３９ａ，３９ｂ    波形帯状弾性材
４０    取付け板部
４１    帯状取付け板
４３    波形帯状弾性材の各Ｕ字形部分
４３ａ    補助床面手段の突出部材
４４    直線経路部
４４ａ，４４ｂ    直線経路部の特定区間
４５    合流経路部
４６    合流部
４７    Ｖ字形固定部材
４８ａ，４８ｂ    Ｖ字形固定部材の取付け部
５０，５３    Ｖ字形固定部材の仲介部材
５１，５４    Ｖ字形固定部材の垂直板材
５６    三角形のカバー材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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