(57)【要約】【課題】  種々のサイズの貫通孔に対応でき、しかも重量の大きな器具であっても取付け可能な貫通孔隠しカバー装置の提供である。【解決手段】  天井壁Ｗに形成された円形の貫通孔Ｈ1 を覆い隠すための貫通孔隠しカバー装置であって、前記貫通孔Ｈ1 を横断するように壁材裏面に配置される裏側挟持体Ａ1 と、前記貫通孔Ｈ1 を横断するように壁材表面に配置され、前記裏側挟持体Ａ1 に設けられた雌ねじ部２に螺合されるボルト体４２の回転により当該裏側挟持体Ａ1 に近接されて、当該裏側挟持体Ａ1 とで前記天井壁Ｗを挟持する表側挟持体Ａ2 と、前記表側挟持体Ａ2 に固定手段を介して固定され、前記貫通孔Ｈ1 より大きく形成されて、前記表側挟持体Ａ2 の全体を覆った状態で前記貫通孔Ｈ1 を隠す隠し本体部２１を有するカバー体Ｋとを備えた構成とする。【選択図】  図１
2018119334.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
天井壁等の壁材に形成された円形の貫通孔を覆い隠すための貫通孔隠しカバー装置であって、
前記貫通孔を横断するように壁材裏面に配置される裏側挟持体と、
前記貫通孔を横断するように壁材表面に配置され、前記裏側挟持体に設けられた雌ねじ部に螺合されるボルト体の回転により当該裏側挟持体に近接されて、当該裏側挟持体とで前記壁材を挟持する表側挟持体と、
前記表側挟持体に固定手段を介して固定され、前記貫通孔より大きく形成されて、前記表側挟持体の全体を覆った状態で前記貫通孔を隠す隠し本体部を有するカバー体と、
を備えていることを特徴とする貫通孔隠しカバー装置。
【請求項２】
前記裏側挟持体又は表側挟持体には、前記貫通孔の内面に当接することで、前記貫通孔に対する移動を規制して、当該貫通孔に対して横断した状態を維持するスライド規制手段が設けられていることを特徴とする請求項１に記載の貫通孔隠しカバー装置。
【請求項３】
前記スライド規制手段は、複数種類の内径の貫通孔に対応すべく、当該貫通孔の横断方向に沿った複数位置を選択可能に設けられていることを特徴とする請求項２に記載の貫通孔隠しカバー装置。
【請求項４】
前記裏側挟持体又は表側挟持体には、スライド規制手段である移動規制ビスが螺着される複数の雌ねじ部が、前記横断方向に沿って設けられていることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の貫通孔隠しカバー装置。
【請求項５】
前記移動規制ビスの頭部が、前記貫通孔の内周面に当接することを特徴とする請求項４に記載の貫通孔隠しカバー装置。
【請求項６】
前記固定手段は、前記表側挟持体に貫通して形成された被係止孔と、前記カバー体の裏面に突設されて、当該カバー体に対する前記表側挟持体の前記横断方向へのスライドにより前記被係止孔に係止又は当該係止が解除される正面視でＬ字形の係止鉤部とで構成されることを特徴とする請求項１ないし５のいずれかに記載の貫通孔隠しカバー装置。
【請求項７】
前記カバー体の隠し本体部の周縁には、壁材に向けて環状立壁部が突設され、当該環状立壁部の一部には、前記カバー体のスライド時において、干渉を回避すべく欠落された立壁欠落部が形成されていることを特徴とする請求項６に記載の貫通孔隠しカバー装置。
【請求項８】
前記カバー体の裏面における前記係止鉤部の両側には、表側挟持体の被係止孔と当該カバー体の係止鉤部との係止状態において、表側挟持体に対してカバー体が捩られるのを防止する捩れ防止突部が形成されていることを特徴とする請求項６又は７に記載の貫通孔隠しカバー装置。
【請求項９】
前記カバー体の覆い部には、タッピンネジにより機器を固定可能であることを特徴とする請求項１ないし８のいずれかに記載の貫通孔隠しカバー装置。
【請求項１０】
天井壁等の壁材に形成された円形の貫通孔に取着されて、当該貫通孔を塞ぐ隠しカバー体や機器固定用の座部を取付けるための下地を構成する下地材構成部材であって、
前記貫通孔を横断するように壁材裏面に配置される裏側挟持体と、
前記裏側挟持体に設けられた雌ねじ部に螺合されるボルト体と、
前記貫通孔を横断するように壁材表面に配置され、前記ボルト体の回転により当該裏側挟持体に近接されて、当該裏側挟持体とで前記壁材を挟持する表側挟持体と、
から成り、
前記ボルト体により裏側及び表側の各挟持体を一体化した状態で、前記壁材の表側から前記裏側挟持体を、壁材裏面に配置可能であることを特徴とする下地材構成部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、天井壁等の壁材に形成された貫通孔を覆い隠すための貫通孔隠しカバー装置及び下地材構成部材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、天井壁等に取付けられる監視カメラは、性能の向上に対応して小型化され、既存の監視カメラを性能の優れた別の小型のものに交換したり、或いは既存の監視カメラを撤去して、そのままにしておくことがある。いずれの場合でも、天井壁等に形成された既存の貫通孔を覆い隠して塞ぐ必要がある。
【０００３】
上記の目的に使用される貫通孔隠しカバー装置の一つとして、特許文献１に開示のものが知られており、表面で貫通孔を塞ぐプレート本体の裏面側にバネが一体に取付けられて、当該バネを天井壁等の裏面における貫通孔の周縁部に弾接させ、当該バネの弾性力により、プレート本体に取付けられる器具の自重を支持する構成である。
【０００４】
よって、プレート本体に新たに取付ける器具の重量が大きい場合には、天井壁の裏面に弾接しているバネを変形させて、器具が落ちる恐れがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平８−１８０７２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、壁材の種々のサイズの貫通孔に対応でき、しかも重量の大きな器具であっても取付け可能な貫通孔隠しカバー装置及び下地材構成部材の提供を課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するための請求項１の発明は、天井壁等の壁材に形成された円形の貫通孔を覆い隠すための貫通孔隠しカバー装置であって、
前記貫通孔を横断するように壁材裏面に配置される裏側挟持体と、
前記貫通孔を横断するように壁材表面に配置され、前記裏側挟持体に設けられた雌ねじ部に螺合されるボルト体の回転により当該裏側挟持体に近接されて、当該裏側挟持体とで前記壁材を挟持する表側挟持体と、
前記表側挟持体に固定手段を介して固定され、前記貫通孔より大きく形成されて、前記表側挟持体の全体を覆った状態で前記貫通孔を隠す隠し本体部を有するカバー体とを備えていることを特徴としている。
【０００８】
請求項１の発明によれば、壁材に形成された貫通孔を横断するようにして、壁材における当該貫通孔の表裏両面に、表側及び裏側の各挟持体を配置しておいて、表側挟持体を貫通するボルト体を裏側挟持体の雌ねじ部に対して螺合回転させると、裏側挟持体に対して表側挟持体が近接されて、裏側及び表側の各挟持体により、壁材が挟持される。この状態で、固定手段を介して表側挟持体にカバー体を固定すると、当該カバー体の隠し本体部により、壁材に形成された貫通孔が覆われる。このように、壁材の貫通孔を横断して、壁材の表裏両面に配置された表裏の各挟持体は、当該壁材における貫通孔の対向する各周縁部を両端挟持していて、カバー体は、当該表側挟持体に固定状態で一体に取付けられるため、当該カバー体に取付けられる新たな器具の重量が大きくても、器具の横ずれ、落下等の恐れをなくして、当該カバー体に新たな器具を安定して取付けられる。
【０００９】
請求項２の発明は、請求項１の発明において、前記裏側挟持体又は表側挟持体には、前記貫通孔の内面に当接することで、前記貫通孔に対する移動を規制して、当該貫通孔に対して横断した状態を維持するスライド規制手段が設けられていることを特徴としている。
【００１０】
請求項２の発明によれば、裏側又は表側の各挟持体のいずれかに取付けられるスライド規制手段によって、ボルト体により一体化された裏側及び表側の各挟持体の貫通孔に対する移動が規制されるため、一体化された各挟持体の横断状態、即ち、前記両端挟持の状態が維持されるため、仮に、裏側及び表側の各挟持体による壁材の挟持力が弱められて、一体化された裏側及び表側の各挟持体が貫通孔の横断方向にスライドされても、一体化された各挟持体が、壁材における貫通孔の対向周縁部から外れる恐れはない。よって、壁材の貫通孔をカバー体により安定して覆うことができると共に、当該カバー体に対して新たな器具が取付けられる場合には、当該器具の取付け状態が安定化する。
【００１１】
請求項３の発明は、請求項２の発明において、前記スライド規制手段は、複数種類の内径の貫通孔に対応すべく、当該貫通孔の横断方向に沿った複数位置を選択可能に設けられていることを特徴としている。
【００１２】
請求項３の発明によれば、壁材に形成された貫通孔の内径に対応して、裏側又は表側の各挟持体に貫通孔の横断方向に沿って設けられている複数のスライド規制手段のいずれか一つを選択することで、ボルト体により一体化された裏側及び表側の各挟持体の貫通孔の横断方向に沿った移動量を最少化できて、内径の異なる複数の貫通孔のいずれに対しても各挟持体の横断状態を維持できる。
【００１３】
請求項４の発明は、請求項１ないし３のいずれかの発明において、前記裏側挟持体又は表側挟持体には、スライド規制手段である移動規制ビスが螺着される複数の雌ねじ部が、前記横断方向に沿って設けられていることを特徴としている。
【００１４】
請求項４の発明によれば、壁材に設けられている貫通孔のサイズ（内径）に対応して、複数の雌ねじ部のうち特定の一つを選択することで、複数サイズの貫通孔に対して一体化された裏側及び表側の各挟持体の貫通孔に対する横断状態を維持できる。
【００１５】
請求項５の発明は、請求項４の発明において、前記移動規制ビスの頭部が、前記貫通孔の内周面に当接することを特徴としている。
【００１６】
請求項５の発明によれば、移動規制ビスの頭部を壁材の貫通孔の内周面に当接させることで、ボルト体の外周の雄ねじ部に比較して、壁材の内周面が「削り取られる」等の損傷の発生を防止して、一体化された裏側及び表側の各挟持体の貫通孔に対する横断状態を確実に維持できる。
【００１７】
請求項６の発明は、請求項１ないし５のいずれかの発明において、前記固定手段は、前記表側挟持体に貫通して形成された被係止孔と、前記カバー体の裏面に突設されて、当該カバー体に対する前記表側挟持体の前記横断方向へのスライドにより前記被係止孔に係止又は当該係止が解除される正面視でＬ字形の係止鉤部とで構成されることを特徴としている。
【００１８】
請求項６の発明によれば、壁材の貫通孔の対向周縁部に対して取付けられている表側挟持体の被係止孔に、カバー体の裏面に突設されたＬ字形の係止鉤部を挿入した後に、当該カバー体を前記横断方向にスライドさせることで、表側挟持体の被係止孔に対してカバー体の係止鉤部が係止固定されるため、大きな固定支持力により、表側挟持体に対してカバー体を固定できる。よって、表側挟持体に対してカバー体を当該係止構造のみで係止固定した状態で、当該カバー体の周縁部と壁材とをビス固定する必要がなくなる。また、何らかの原因で、壁材の貫通孔を隠しているカバー体を取り外したい場合には、カバー体を係止時と逆方向にスライドさせることで、当該係止を解除して、カバー体の取り外しが可能である。
【００１９】
請求項７の発明は、請求項６の発明において、前記カバー体の隠し本体部の周縁には、壁材に向けて環状立壁部が突設され、当該環状立壁部の一部には、前記カバー体のスライド時において、干渉を回避すべく欠落された立壁欠落部が形成されていることを特徴としている。
【００２０】
カバー体の隠し本体部の周縁には、壁材に当接する環状立壁部が形成されており、表側挟持体に形成された被係止孔と、カバー体の裏面に突設された係止鉤部とを係止させるには、表側挟持体に対してカバー体を前記横断方向にスライドさせる必要があるが、表側挟持体の長さとカバー体の直径との差が小さい場合には、カバー体のスライド時において、前記環状立壁部が表側挟持体と干渉してしまう。そこで、請求項７の発明のように、環状立壁部の一部には、カバー体のスライド時において、干渉を回避する立壁欠落部が形成されているため、当該干渉を回避して、設置済の表側挟持体に対してカバー体を横断方向にスライドさせられて、表側挟持体の被係止孔とカバー体の係止鉤部とを係止させられる。
【００２１】
請求項８の発明は、請求項６又は７の発明において、前記カバー体の裏面における前記係止鉤部の両側には、表側挟持体の被係止孔と当該カバー体の係止鉤部との係止状態において、表側挟持体に対してカバー体が捩られるのを防止する捩れ防止突部が形成されていることを特徴としている。
【００２２】
請求項８の発明によれば、壁材に対して固定状態となっている表側挟持体に対してカバー体が捩られなくなるので、当該表側挟持体とカバー体とは、係止構造のみによって互いに固定されているにもかかわらず、表側挟持体に対してカバー体をしっかりと固定できる。
【００２３】
請求項９の発明は、請求項１ないし８のいずれかの発明において、前記カバー体の覆い部は、タッピンネジにより機器を固定可能であることを特徴としている。
【００２４】
壁材に貫通して形成された貫通孔を覆うカバー体には、新たな機器を固定したい場合があり、請求項９の発明によれば、このような場合において、タッピンネジを用いて、カバー体に対して新たな機器を簡単に固定できる。
【００２５】
請求項１０の発明は、天井壁等の壁材に形成された円形の貫通孔に取着されて、当該貫通孔を塞ぐ隠しカバー体や機器固定用の座部を取付けるための下地を構成する下地材構成部材であって、
前記貫通孔を横断するように壁材裏面に配置される裏側挟持体と、
前記裏側挟持体に設けられた雌ねじ部に螺合されるボルト体と、
前記貫通孔を横断するように壁材表面に配置され、前記ボルト体の回転により当該裏側挟持体に近接されて、当該裏側挟持体とで前記壁材を挟持する表側挟持体と、
から成り、
前記ボルト体により裏側及び表側の各挟持体を一体化した状態で、前記壁材の表側から前記裏側挟持体を、壁材裏面に配置可能であることを特徴としている。
【００２６】
請求項１０の発明によれば、例えば、裏側及び表側の各挟持体の間隔が、壁材を挟持する間隔よりも広くなった状態で、当該各挟持体をボルト体により一体化された状態で傾斜スライドさせて、各挟持体の長手方向の一方の端部の間に、壁材における貫通孔に臨む部分を相対的に挿通することで、裏側挟持体の一部を壁材の裏側に配置し、その後に、一体化された各挟持体を水平にして、上記傾斜スライド方向と逆の水平方向にスライドさせることで、裏側挟持体の全体を壁裏に配置できる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】天井壁Ｗに形成された円形の貫通孔Ｈ1 と、裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 と、カバー体Ｋとの配置関係を示す分解斜視図である。
【図２】裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 とカバー体Ｋとで、天井壁Ｗに形成された円形の貫通孔Ｈ1 が覆われた状態の斜視図である。
【図３】（ａ），（ｂ）は、それぞれ裏側挟持体Ａ1 の斜視図、及び中央縦断面図である。
【図４】（ａ），（ｂ）は、それぞれ表側挟持体Ａ2 の斜視図、及び中央縦断面図である。
【図５】（ａ）は、カバー体Ｋの平面図、（ｂ）は、（ａ）のＸ−Ｘ線断面図である。
【図６】表側挟持体Ａ2 とカバー体Ｋとが係止固定された状態の平面図である。
【図７】（ａ），（ｂ）は、それぞれ表側挟持体Ａ2 の被係止孔１３と、カバー体Ｋの係止鉤部２３との係止の前後の縦断面図である。
【図８】（ａ），（ｂ）は、それぞれ内径の異なる貫通孔Ｈ2 ，Ｈ3 に対して裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 の横断状態が維持されていることを示す図６のＹ−Ｙ線断面図である。
【図９−Ａ】（ａ），（ｂ），（ｃ）は、それぞれ裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 を２本のボルト体４２により仮組みした状態で、天井壁Ｗの貫通孔Ｈ1 の周縁部に挟持固定する中間工程を示す断面図である。
【図９−Ｂ】（ｄ）は、天井壁Ｗの貫通孔Ｈ1 の周縁部に挟持固定された表側挟持体Ａ2 にカバー体Ｋを係止固定する途中の状態の断面図であり、（ｅ）は、天井壁Ｗの貫通孔Ｈ1 がカバー体Ｋにより覆われた状態の断面図である。
【図１０】（ａ）〜（ｄ）は、裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 とカバー体Ｋとを予め一体に組み付けておいて、天井壁Ｗの貫通孔Ｈ1 をカバー体Ｋにより覆う工程を順次示す断面図である。
【図１１】（ａ），（ｂ），（ｃ）は、それぞれカバー体Ｋのビス下孔２７の部分、ビス下孔２７が貫通されたビス挿通孔２７’の部分及び当該ビス挿通孔２７’に挿通されたビス４３により天井壁Ｗに固定されたカバー体Ｋの周縁部の部分の各部分断面図である。
【図１２】（ａ）は、一対の弾性係止体３１が設けられたカバー体Ｋ’の斜視図、（ｂ）は、弾性係止体３１の平面図、（ｃ）は、表側挟持体Ａ2'の被係止孔１５に対するカバー体Ｋの弾性係止体３１の係止構造を示す部分拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、最適な実施例を挙げて、本発明について更に詳細に説明する。天井壁Ｗには、従前のサイズの大きな監視カメラを設置していた貫通孔Ｈ1 が、開口したままで残存している。当該貫通孔Ｈ1 を覆うための本発明に係る隠しカバー装置は、図１〜図５に示されるように、前記貫通孔Ｈ1 を横断するようにして壁裏に配置される裏側挟持体Ａ1 と、同様な状態で当該裏側挟持体Ａ1 と平行に壁表に配置されて、前記裏側挟持体Ａ1 と協働して、天井壁Ｗにおける当該貫通孔Ｈ1 の対向周縁部を挟持する表側挟持体Ａ2 と、前記貫通孔Ｈ1 よりも大きな外径を有していて、前記貫通孔Ｈ1 を覆った状態で、固定手段を介して前記表側挟持体Ａ2 に係止固定される円形のカバー体Ｋとから成る。裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 は、いずれも金属板をプレス成形して形成され、カバー体Ｋは、樹脂の射出成形により形成される。
【００２９】
裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 は、いずれも帯板状（細長比の大きな長方形状）であって、その長さは等しく、長手方向の両端部で、天井壁Ｗにおける貫通孔Ｈ1 の対向縁部を挟持可能なように、前記貫通孔Ｈ1 の内径（ｄ1 ）〔図７参照〕よりも僅かに長くなっている。裏側挟持体Ａ1 は、曲げ剛性を高めるために、平板の幅方向の両端部が斜上方に折り曲げられていて、挟持体本体１の長手方向の両端部には、複数個（実施例では４個）の雌ねじ部２が、当該裏側挟持体Ａ1 の長手方向に沿って一定間隔をおいて形成されている。裏側挟持体Ａ1 の長手方向の中央に対して互いに対応する位置に形成された一対の雌ねじ部２が対をなしていて、対をなす一対の雌ねじ部２は、当該裏側挟持体Ａ1 の長手方向の中央に対して対称に配置されている。裏側挟持体Ａ1 の対をなす一対の雌ねじ部２に螺合された各頭付ビス４１が貫通孔Ｈ1 の内周面Ｈ1aに近い位置に配置されるようにして、当該裏側挟持体Ａ1 は天井壁Ｗの貫通孔Ｈ1 に横断状態で配置される。
【００３０】
表側挟持体Ａ2 は、平板状に形成され、挟持体本体１１における最も内側で対をなす一対の雌ねじ部２に対応する部分には、一対のボルト体４２を貫通させる一対のボルト体挿通孔１２が形成されている。当該ボルト体挿通孔１２は、ボルト体４２の頭部の皿形状に対応して、斬頭円錐状に形成されている。表側挟持体Ａ2 における一対のボルト体挿通孔１２の間には、カバー体Ｋに設けられた後述の二つの係止鉤部２３の全体を下方から挿通させて、当該各係止鉤部２３とそれぞれ係止可能な二つの方形状の被係止孔１３が長手方向に沿って形成されている。二つの係止鉤部２３は、カバー体Ｋの隠し本体部２１の中心Ｃに対して同一位置に同一方向を向いて形成されているが、表側挟持体Ａ2 の各被係止孔１３に、カバー体Ｋの各係止鉤部２３の全体を挿通させた状態で、表側挟持体Ａ2 に対してカバー体Ｋを当該表側挟持体Ａ2 の長手方向にスライドさせて、表側挟持体Ａ2 の各被係止孔１３に、カバー体Ｋの各係止鉤部２３を係止させる構造であるため、二つの被係止孔１３は、挟持体本体１１の長手方向の中央に対してスライド長Ｓ（図７参照）だけスライド係止方向Ｐと反対側にずれて形成されている。また、表側挟持体Ａ2 におけるスライド係止方向Ｐに沿って先端側となる部分の端部には、当該表側挟持体Ａ2 とカバー体Ｋとの係止状態を維持させるために、カバー体Ｋの後述の係止維持嵌合突部２６が嵌合される方形状の係止維持孔１４が形成されている。
【００３１】
裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 は、最も内側で対をなす雌ねじ部２に螺合される一対のボルト体４２によって一体に連結され、当該各ボルト体４２を締め上げて、裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 の両端部により、天井壁Ｗにおける貫通孔Ｈ1 の対向周縁部を挟持することで、裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 は、天井壁Ｗに挟持固定される。具体的には、天井壁Ｗの裏側に裏側挟持体Ａ1 を貫通孔Ｈ1 に対して横断状態で配置しておいて、当該天井壁Ｗの表側に配置された表側挟持体Ａ2 の各ボルト体挿通孔１２に挿通された各ボルト体４２を、それぞれ最も内側で対となっている裏側挟持体Ａ1 の各雌ねじ部２に螺合させて、当該各ボルト体４２を回転させて締め上げている。なお、図７に示されるように、ボルト体４２の頭部４２ａは皿状に形成され、当該頭部４２ａの全体が、表側挟持体Ａ2 に形成された斬頭円錐形状のボルト体挿通孔１２に収容されて、表側挟持体Ａ2 の表面には突出しないため、表側挟持体Ａ2 に対するカバー体Ｋのスライドが可能となる。
【００３２】
上記状態で、裏側挟持体Ａ1 の対をなす各雌ねじ部２に螺合された頭付ビス４１の頭部４１ａは、貫通孔Ｈ1 の内周面Ｈ1aに近接配置されているため、仮に、一対のボルト体４２により一体化された裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 は、天井壁Ｗに対する挟持力が緩んだ場合でも、貫通孔Ｈ1 の横断方向へのスライド量が規制されるために、貫通孔Ｈ1 に対する裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 の横断状態が維持される。なお、プレス成形時において、その下孔を切り起こすことで、切起し部３が形成され、前記雌ねじ部２は、当該切起し部３の部分まで形成されているため、当該雌ねじ部２の長さを、裏側挟持体Ａ1 の板厚よりも長くできる。
【００３３】
円形のカバー体Ｋは、裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 の長さよりも僅かに大きな直径を有していて、カバー体Ｋの裏面の周縁には、環状立壁部２２が形成されて、カバー体Ｋの裏面における中心Ｃに対して対称の位置に、二つの係止鉤部２３が同一方向を向いて一体に形成されている。隠し本体部２１とは、円形のカバー体Ｋにおける貫通孔Ｈ1 を実質的に覆っている部分を指し、換言すると、天井壁Ｗに対してオーバーラップするカバー体Ｋの外周部の円環状の部分を除いた残りの大部分を指す。即ち、図１及び図８に示されるように、係止鉤部２３は、正面視でＬ字状をなしていると共に、平面視で方形状をなしていて、係止鉤部２３を構成する係止板部２３ａは、前記隠し本体部２１の裏面との間に、表側挟持体Ａ2 の板厚と同等の間隔をおいて当該隠し本体部２１の裏面と平行となるように、起立部２３ｂを介して隠し本体部２１に一体に設けられている。
【００３４】
カバー体Ｋの隠し本体部２１の裏面における各係止鉤部２３の斜両外側方には、裏側挟持体Ａ1 と協働して、天井壁Ｗに挟持固定された表側挟持体Ａ2 に対してカバー体Ｋが係止固定された状態で、表側挟持体Ａ2 に対してカバー体Ｋが捩られるのを防止するための対向配置状態で一対一組となっている二組の捩り防止板部２４がそれぞれ立設されている。一対一組の捩り防止板部２４は、係止鉤部２３の側面と平行を維持して、表側挟持体Ａ2 の幅よりも僅かに広い間隔をおいて互いに平行に配置されている。また、表側挟持体Ａ2 に対してカバー体Ｋを、係止鉤部２３の側面に沿った方向にスライドさせることで、表側挟持体Ａ2 の被係止孔１３に対してカバー体Ｋの係止鉤部２３を係止させており、カバー体Ｋの当該スライド時において、表側挟持体Ａ2 の長手方向の端部と、カバー体Ｋの環状立壁部２２における二つの各係止鉤部２３の幅方向の中央点を結ぶ線分の延長線と交差する部分とが干渉するので、当該環状立壁部２２における表側挟持体Ａ2 と干渉する部分は欠落されて、立壁欠落部２５となっている。また、表側挟持体Ａ2 に対してカバー体Ｋが係止固定された状態を維持させるため、カバー体Ｋにおける二つの係止鉤部２３の幅方向の中央点を結ぶ線分の延長線上には、表側挟持体Ａ2 の係止維持孔１４と嵌合する係止維持嵌合突部２６が形成されている。
【００３５】
なお、図１１に示されるように、カバー体Ｋの裏面における隠し本体部２１の外側であって、環状立壁部２２の内側の部分には、カバー体Ｋを天井壁Ｗの表面にビスを用いて固定するためのビス下孔２７が、立壁欠落部２５の部分を回避した状態で、周方向に沿って等間隔をおいて非貫通状態で形成されている。特に、天井壁Ｗの貫通孔Ｈ1 （Ｈ2 ，Ｈ3 ）を塞ぐカバー体Ｋに監視カメラを取付ける場合には、当該監視カメラ自体が挿入される挿入孔や、当該監視カメラに接続されるケーブルが挿通される挿通孔を前記カバー体Ｋに形成する必要があり、前記貫通孔Ｈ1 （Ｈ2 ，Ｈ3 ）がカバー体Ｋにより塞がれた状態で、作業者が天井壁Ｗを向いた不安定な姿勢で、当該カバー体Ｋに穿孔作業を行うことは、作業自体が難しく、しかも危険である。しかし、本発明は、天井壁Ｗにおける貫通孔Ｈ1 （Ｈ2 ，Ｈ3 ）に臨む対向周縁部に取付けられて、カバー体Ｋを取付けるための下地材として機能する下地材構成部材Ｂである一対の挟持体Ａ1 ，Ａ2 と、表側挟持体Ａ2 に取付けられるカバー体Ｋとが別体となっているため、カバー体Ｋを取付ける前に、或いは既に取付けられたカバー体Ｋを取り外して、作業者の手元で挿通孔の穿孔作業を行ったり、或いは予め設定位置に挿通孔が設けられたカバー体の使用によって、挿通孔の穿孔作業が容易となったり、或いは穿孔作業自体が不要となる利点がある。
【００３６】
そして、上記のようにして、天井壁Ｗの貫通孔Ｈ1 に対して裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 が挟持固定された状態で、表側挟持体Ａ2 の各被係止孔１３の直下にカバー体Ｋの各係止鉤部２３を配置しておいて、図７（ａ）に示されるように、表側挟持体Ａ2 の各被係止孔１３に、カバー体Ｋの各係止鉤部２３をそれぞれ挿通させて、各係止鉤部２３を、裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 の間に配置した状態で、カバー体Ｋをスライド係止方向Ｐにスライド長Ｓだけスライドさせると、図７（ｂ）に示されるように、カバー体Ｋの各係止鉤部２３の係止板部２３ａと、当該カバー体Ｋの裏面との間の各隙間に、表側挟持体Ａ2 における各被係止孔１３の間の被嵌入係止板部１１ａ（図４参照）及び係止維持孔１４の側の被係止孔１３の対応する被嵌入係止板部１１ｂ（図４参照）が、それぞれ嵌合されると共に、表側挟持体Ａ2 の係止維持孔１４にカバー体Ｋの係止維持嵌合突部２６が嵌合されて、天井壁Ｗの貫通孔Ｈ1 がカバー体Ｋにより覆い隠される。これにより、表側挟持体Ａ2 とカバー体Ｋとが嵌合状態で一体化されて、カバー体Ｋに対して反スライド係止方向に対して大きな衝撃力が加わらない限り、上記の嵌合状態が維持される。
【００３７】
また、天井壁Ｗの貫通孔Ｈ1 をカバー体Ｋで覆い隠した後において、何らかの原因で当該カバー体Ｋを取り外す必要が生じた場合には、当該カバー体Ｋに対して前記スライド係止方向Ｐと逆方向の衝撃力をカバー体Ｋに加えることで、表側挟持体Ａ2 の係止維持孔１４とカバー体Ｋの係止維持嵌合突部２６との嵌合状態が解除されて、天井壁Ｗにおける貫通孔Ｈ1 の周縁部を損壊させることなく、表側挟持体Ａ2 に対してカバー体Ｋを取り外すことができる。
【００３８】
なお、カバー体Ｋは、従前の監視カメラを設置するために残存された貫通孔Ｈ1 を覆い隠すのみならず、天井壁Ｗの同一箇所に新たな監視カメラ等の機器を設置する際に、当該機器をビス固定により取付けるための部材としても利用される。カバー体Ｋは、樹脂製であるために、タッピンネジの使用により、新たな機器をビス固定することが可能である。
【００３９】
また、表側挟持体Ａ2 に対するカバー体Ｋの固定は、当該カバー体Ｋに設けられた二つの係止鉤部２３と、表側挟持体Ａ2 に設けられた二つの被係止孔１３との係止構造によるものであるため、表側挟持体Ａ2 とカバー体Ｋとは、大きな係止固定力により一体化されている。しかし、上記のように、カバー体Ｋに新たな機器を取付ける場合、或いは天井壁Ｗに対するカバー体Ｋの固定強度を高めたい場合、更には、カバー体Ｋの外周側面と天井壁Ｗの表面との間に隙間が発生するのを防止する場合においては、非貫通状態の複数のビス下孔２７を貫通させたビス挿通孔２７’にビス４３を挿通して、当該ビス４３を天井壁Ｗに螺入させることで、カバー体Ｋの周縁部を複数本のビス４３により、天井壁Ｗに直接に固定することも可能である。
【００４０】
上記の貫通孔Ｈ1 の内径ｄ1 は、本発明に係る貫通孔隠しカバー装置で覆い隠すことのできる最大径であって、この状態において、裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 を一体に連結固定している一対のボルト体４２と裏側挟持体Ａ1 の長手方向の端縁との間の距離（Ｌ1 ）は、最も外側において対となった各雌ねじ部２に螺合された頭付ビス４１と、裏側挟持体Ａ1 の長手方向に沿った端縁との間の距離（Ｌ2 ）の約３．５倍となっている〔図７（ｂ）参照〕。この裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 の連結固定構造によって、一対のボルト体４２により一体連結されていて、天井壁Ｗにおける貫通孔Ｈ1 の対向周縁部に臨む各部分で両端支持されている各挟持体Ａ1 ，Ａ2 の長手方向に沿った中央部の連結強度が高められることで、貫通孔Ｈ1 を覆い隠すカバー体Ｋを安定して支持できると共に、当該カバー体Ｋに別の器具を取付けた場合には、当該別の器具の支持が安定する。カバー体Ｋ又は当該カバー体Ｋに取付けられる別の器具を安定して支持可能とする観点からは、（Ｌ1 ／Ｌ2 ）の比は、２以上であることが好ましい。
【００４１】
また、天井壁Ｗに形成されている貫通孔Ｈ2 （Ｈ3 ）の内径ｄ2 （ｄ3 ）が、前記内径ｄ1 よりも小さい場合（ｄ1 ＞ｄ2 ＞ｄ3 ）には、図 8（ａ），（ｂ）に示されるように、裏側挟持体Ａ1 に対となって形成されていて、ボルト体４２と螺合される雌ねじ部２として、貫通孔Ｈ1 で使用されていた雌ねじ部２よりも内側の雌ねじ部２を選択することで、同一の貫通孔隠しカバー装置によって、内径の異なる各貫通孔Ｈ1 （Ｈ2 ，Ｈ3 ）に対して裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 の横断状態を維持したままで、内径の異なる複数の貫通孔Ｈ1 （Ｈ2 ，Ｈ3 ）を覆うことが可能となる。
【００４２】
また、上記においては、天井壁Ｗに対して裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 の挟持固定は、天井壁Ｗの裏側に裏側挟持体Ａ1 を貫通孔Ｈ1 に対して横断状態で配置しておいて、当該天井壁Ｗの表側に配置された表側挟持体Ａ2 の各ボルト体挿通孔１２に挿通された各ボルト体４２を、それぞれ最も内側で対となっている裏側挟持体Ａ1 の各雌ねじ部２に螺合させて、当該各ボルト体４２を回転させて締め上げているが、以下の手順によってもよい。
【００４３】
即ち、図９−Ａ（ａ），（ｂ）に示されるように、裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 の対向内面の間隔Ｅが天井壁Ｗの壁厚Ｔよりも所定量だけ大きくなる（Ｅ＞Ｔ）ように、一対のボルト体４２を介して裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 を仮連結しておく。一対のボルト体４２を介して仮連結された裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 は、請求項１０で定義される下地材構成部材Ｂである。この状態で、仮連結された各挟持体Ａ1 ，Ａ2 を所定角度だけ傾斜させた状態で傾斜スライドさせて、その一方の端部の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 の間に、その他方の端部が貫通孔Ｈ1 内に完全に挿入できる長さだけ、天井壁Ｗにおける貫通孔Ｈ1 に臨む部分を相対的に挿入させる。次に、各挟持体Ａ1 ，Ａ2 を天井壁Ｗに対して平行にして、水平スライドさせて、各挟持体Ａ1 ，Ａ2 の他方側の端部の間に、天井壁Ｗにおける貫通孔Ｈ1 に臨む他方の対向部を相対的に挿入した後に、各ボルト体４２を回転させて、裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 の両端部により、天井壁Ｗにおける貫通孔Ｈ1 の開口周縁部を挟持する〔図９−Ａ（ｂ），（ｃ）〕。上記した仮連結された各挟持体Ａ1 ，Ａ2 のスライド操作時においても、裏側挟持体Ａ1 に螺合された一対の頭付ビス４１が、貫通孔Ｈ1 の内周面Ｈ1aに当接するため、貫通孔Ｈ1 に対する各挟持体Ａ1 ，Ａ2 の横断状態が維持される。各ボルト体４２は、裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 を上記のように仮連結できる長さが必要となる。その後は、上記したのと同様の方法によって、裏側挟持体Ａ1 と協働して天井壁Ｗに挟持固定された表側挟持体Ａ2 に対してカバー体Ｋを係止固定させる〔図９−Ｂ（ｄ），（ｅ）〕。
【００４４】
更に、図１０に示されるように、裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 を上記のように仮連結し、しかも、表側挟持体Ａ2 に対してカバー体Ｋを係止固定した状態にしておくことで、上記と同様な手順を経て、カバー体Ｋにより貫通孔Ｈ1 を塞ぐこともできる。この場合には、一体化された各挟持体Ａ1 ，Ａ2 及びカバー体Ｋは、裏側挟持体Ａ1 を介して天井壁Ｗの裏面に吊り下げられた形態となるため、天井壁Ｗの表面と表側挟持体Ａ2 との間には、所定の隙間が形成されるが、カバー体Ｋにより、天井壁Ｗに残された貫通孔Ｈ1 を覆うという本来の目的は達成される。
【００４５】
また、表側挟持体Ａ2 に対するカバー体Ｋの上記した係止固定構造は、天井壁Ｗの貫通孔Ｈ1 をカバー体Ｋで覆い隠した後において、必要な場合には、当該カバー体Ｋを取り外すことができる利点があるが、カバー体Ｋの取り外しの必要がない場合には、以下の係止固定構造であってもよい。例えば、図１２に示されるように、カバー体Ｋ’の裏面に一対の弾性係止体３１を直径方向に沿って所定間隔をおいて一体に形成され、表側挟持体Ａ2'に、上記一対の弾性係止体３１の形成間隔と同一間隔をおいて一対の被係止孔１５が形成された構造でもよい。弾性係止体３１は、カバー体Ｋ’の裏面に垂直となって一体に形成された柱部３２の頂部に、傘状となって複数枚（実施例では３枚）の弾性係止片３３が設けられた構成である。カバー体Ｋ’の各弾性係止体３１を、表側挟持体Ａ2'の各被係止孔１５に挿入すると、各弾性係止体３１の複数の弾性係止片３３が内側に弾性変形されて各被係止孔１５を貫通した後に、原形状に復元して、各弾性係止片３３の下端面が、カバー体Ｋ’の裏面に弾接されることで、表側挟持体Ａ2'にカバー体Ｋ’が、当該カバー体Ｋ’に一体形成された一対の弾性係止体３１を介して係止固定される。なお、一対の弾性係止体３１による係止固定のみでは、必要な係止固定力を確保できない場合には、上記したように、ビス挿通孔２７’に挿通される複数本のビス４３の固定力を併用すればよい。
【００４６】
また、上記実施例では、ボルト体４２により一体化された状態で天井壁Ｗを挟持している裏側及び表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 が、貫通孔Ｈ1 （Ｈ2 ，Ｈ3 ）の横断方向に設定長を超えてスライドするのを規制するスライド規制手段として、裏側挟持体Ａ1 に形成された複数の雌ねじ部２と、各雌ねじ部２のいずれかに螺合される頭付ビス４１とで構成されて、内径の異なる複数の貫通孔Ｈ1 （Ｈ2 ，Ｈ3 ）に対応できる例を示したが、前記スライド規制手段としては、上記構成に限定されない。例えば、裏側又は表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 のいずれか一方に形成された複数の雌ねじ部２の全てに、先端が突出しないように、それぞれビスを螺合させておき、貫通孔Ｈ1 （Ｈ2 ，Ｈ3 ）の内径に対応した必要なビスのみを、更にねじ込むことで、先端部を突出させて、当該突出部をスライド規制手段として利用してもよく、また、裏側又は表側の各挟持体Ａ1 ，Ａ2 のいずれか一方の横断方向に沿った複数箇所に塑性変形可能な変形片を形成しておき、必要な箇所の変形片のみを塑性変形させて、貫通孔Ｈ1 （Ｈ2 ，Ｈ3 ）の内周面に当接する構成にしてもよい。更に、上記実施例では、互いに対となった二箇所の雌ねじ部２に頭付ビス４１を螺合させているが、一方側を不動にして、他方側の螺合位置のみを変更可能にしてもよく、各挟持体Ａ1 ，Ａ2 を連結して一体化させるボルト体４２を、スライド規制手段として兼用させてもよい。
【００４７】
なお、本発明の貫通孔隠しカバー装置による覆い隠しの対象の貫通孔は、天井壁に限られず、側壁等の他の壁材に設けられた貫通孔であっても、同様にして覆い隠すことができる。
【符号の説明】
【００４８】
Ａ1 ：裏側挟持体
Ａ2,Ａ2'：表側挟持体
Ｂ：下地材構成部材
ｄ1 〜ｄ3 ：貫通孔の内径
Ｈ1 〜Ｈ3 ：貫通孔
Ｈ1a〜Ｈ3a：貫通孔の内周面
Ｋ, Ｋ’：カバー体
Ｗ：天井壁（壁材）
１：裏側挟持体の挟持体本体
２：雌ねじ部
１１：表側挟持体の挟持体本体
１３，１５：被係止孔
２１：隠し本体部
２２：環状立壁部
２３：係止鉤部
２４：捩り防止板部（捩れ防止突部）
２５：立壁欠落部
３１：弾性係止体
４１：頭付ビス（スライド規制手段）
４２：ボルト体
【図１】
2018119334.tif 000003
【図２】
2018119334.tif 000004
【図３】
2018119334.tif 000005
【図４】
2018119334.tif 000006
【図５】
2018119334.tif 000007
【図６】
2018119334.tif 000008
【図７】
2018119334.tif 000009
【図８】
2018119334.tif 000010
【図９−Ａ】
2018119334.tif 000011
【図９−Ｂ】
2018119334.tif 000012
【図１０】
2018119334.tif 000013
【図１１】
2018119334.tif 000014
【図１２】
2018119334.tif 000015