(57)【要約】【課題】中音域や低音域の音抜けを良くするとともに、表示装置の正面側の開口エリアがスリムになる表示装置、テレビジョン装置を提供する。【解決手段】放音面を下方に向けたスピーカ装置をキャビネットの内側に搭載し、設置台に載置される表示装置である。放音面２１に対峙したキャビネットの底部に設けられ、スピーカ装置１５Ｌからの音声を設置台に向けて出力可能な底部開口３１を有する底部材３０と、表示装置１の正面に対峙したキャビネットの前部に設けられ、スピーカ装置からの音声を表示装置の正面に向けて出力可能な前部開口３５とを備える。底部材が、スピーカ装置からの音声を前部開口に向けて反射可能に形成されている。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
放音面を下方に向けたスピーカ装置をキャビネットの内側に搭載し、設置台に載置される表示装置であって、
前記放音面に対峙した前記キャビネットの底部に設けられ、前記スピーカ装置からの音声を前記設置台に向けて出力可能な底部開口を有する底部材と、
前記表示装置の正面に対峙した前記キャビネットの前部に設けられ、前記スピーカ装置からの音声を前記表示装置の正面に向けて出力可能な前部開口とを備え、
前記底部材が、前記スピーカ装置からの前記音声を前記前部開口に向けて反射可能に形成されていることを特徴とする表示装置。
【請求項２】
放音面を下方に向けたスピーカ装置をキャビネットの内側に搭載した表示装置であって、
前記放音面に対峙した前記キャビネットの底部に設けられ、前記スピーカ装置からの音声を下方に向けて出力可能な底部開口を有する底部材と、
前記表示装置の正面に対峙した前記キャビネットの前部に設けられ、前記スピーカ装置からの音声を前記表示装置の正面に向けて出力可能な前部開口とを備え、
前記底部材が、前記スピーカ装置からの前記音声を前記前部開口に向けて反射可能に形成されていることを特徴とする表示装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載の表示装置であって、
前記前部開口に対峙する前記キャビネットの後部に、前記スピーカ装置からの音声の前記キャビネットの後方への出力を防止する後側閉塞部を有することを特徴とする表示装置。
【請求項４】
請求項１または２に記載の表示装置であって、
前記前部開口に対峙する前記キャビネットの後部に、前記スピーカ装置からの音声を前記キャビネットの後方に出力する後側開口部を有することを特徴とする表示装置。
【請求項５】
請求項１から４のいずれか一項に記載の表示装置であって、
前記キャビネットの前部に、放音面を前記表示装置の正面に向けたツイータ部を設置することを特徴とする表示装置。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか一項に記載の表示装置を備えたテレビジョン装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示装置、テレビジョン装置に関し、詳細には、放音面を下方に向けたスピーカ装置をキャビネットの内側に搭載し、設置台に載置される表示装置、テレビジョン装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
表示装置では、スピーカ装置をディスプレイ部の左右両側に設置すると、表示装置の横幅が大きくなるという懸念がある。このため、薄型の表示装置では、スピーカ装置の放音面を下方に向けたもの（ヒドゥンスピーカ構造ともいう）が知られている。例えば、特許文献１には、スピーカ装置の放音面を前方斜め下方に向けた表示装置の構造が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４２７７８１１号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１のスピーカ装置の場合、斜め下向きに出力された音声は、音響反射板で全て反射されて前方に向かう。つまり、スピーカ装置からの音声は、表示装置の設置台側には出力されずに、表示装置の正面に向かうだけであり、中音域や低音域の音抜けが悪くなる（こもり感が生ずるともいう）という懸念がある。
また、スピーカ装置からの音声を外部に放射する開口エリアが、表示装置の正面側でワイドになると、表示装置はデザイン上の制約を受けやすくなるという問題がある。
【０００５】
本発明は、上述のような実情に鑑みてなされたもので、中音域や低音域の音抜けを良くするとともに、表示装置の正面側の開口エリアがスリムになる表示装置、テレビジョン装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明の第１の技術手段は、放音面を下方に向けたスピーカ装置をキャビネットの内側に搭載し、設置台に載置される表示装置であって、前記放音面に対峙した前記キャビネットの底部に設けられ、前記スピーカ装置からの音声を前記設置台に向けて出力可能な底部開口を有する底部材と、前記表示装置の正面に対峙した前記キャビネットの前部に設けられ、前記スピーカ装置からの音声を前記表示装置の正面に向けて出力可能な前部開口とを備え、前記底部材が、前記スピーカ装置からの前記音声を前記前部開口に向けて反射可能に形成されていることを特徴としたものである。
【０００７】
第２の技術手段は、放音面を下方に向けたスピーカ装置をキャビネットの内側に搭載した表示装置であって、前記放音面に対峙した前記キャビネットの底部に設けられ、前記スピーカ装置からの音声を下方に向けて出力可能な底部開口を有する底部材と、前記表示装置の正面に対峙した前記キャビネットの前部に設けられ、前記スピーカ装置からの音声を前記表示装置の正面に向けて出力可能な前部開口とを備え、前記底部材が、前記スピーカ装置からの前記音声を前記前部開口に向けて反射可能に形成されていることを特徴としたものである。
【０００８】
第３の技術手段は、第１または２の技術手段において、前記前部開口に対峙する前記キャビネットの後部に、前記スピーカ装置からの音声の前記キャビネットの後方への出力を防止する後側閉塞部を有することを特徴としたものである。
【０００９】
第４の技術手段は、第１または２の技術手段において、前記前部開口に対峙する前記キャビネットの後部に、前記スピーカ装置からの音声を前記キャビネットの後方に出力する後側開口部を有することを特徴としたものである。
【００１０】
第５の技術手段は、第１から４のいずれか一項の技術手段において、前記キャビネットの前部に、放音面を前記表示装置の正面に向けたツイータ部を設置することを特徴としたものである。
【００１１】
第６の技術手段は、第１から５のいずれか一項の技術手段を備えたテレビジョン装置であることを特徴としたものである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、スピーカ装置からの音声は底部開口から設置台に出力されるため、中音域や低音域の音抜けを良くすることができる。また、スピーカ装置からの音声は、底部材で前部開口に向けて反射されて、前部開口から出力されるので、高音域の不足を解消することができる。
さらに、底部開口を有した底部材を設けることにより、前部開口による開口エリアをスリムにできることから、デザイン上の制約を受けにくい表示装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１実施形態による表示装置の正面図である。
【図２】図１のII-II線矢視断面図である。
【図３】第１実施形態における音圧レベルの測定結果を説明するための図である。
【図４】第１実施形態における音圧レベルの測定結果を説明するための図である。
【図５】第１実施形態における音圧レベルの測定結果を説明するための図である。
【図６】第２実施形態における音圧レベルの測定結果を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
（第１実施形態）
図１は、本発明の第１実施形態による表示装置の正面図である。表示装置１（例えば薄型のテレビジョン装置）は、矩形状のディスプレイ部１０を有する。ディスプレイ部１０は、例えば、液晶表示装置であり、液晶層やガラス基板などを有した矩形のＬＣＤ（Liquid Crystal Display）パネルや、例えばＬＥＤを導光板の側方に並べたエッジライト型で構成されたバックライト等を備えている。
【００１５】
ディスプレイ部１０は前方（図示のＹ軸の正方向）を残して例えば樹脂製のキャビネット１１で覆われている。詳しくは、キャビネット１１は、前キャビ部１１ａと、底キャビ部１１ｃと、ディスプレイ部１０の背面側に位置して、図２で説明する後キャビ部１１ｂとからなる。前キャビ部１１ａは、例えば、枠形状で形成され、ＬＣＤパネルの周囲に設けられる。
【００１６】
底キャビ部１１ｃは、例えば上方に開口（図２で説明する細長開口３９）を有したカップ形状であり、図示のＸ方向に沿って細長く形成されており、前キャビ部１１ａや後キャビ部１１ｂの下側に設けられている。
スタンド１２は、例えば底キャビ部１１ｃの中央位置に取り付けられ、表示装置１は、スタンド１２を介して設置台５０に載置される。
【００１７】
キャビネット１１の内側には、ヒドゥンスピーカ構造のスピーカ装置１５が設置され、スピーカ装置１５からは、可聴帯域内（例えば２０Ｈｚ〜２０ｋＨｚ程度）の音声を出力できる。
表示装置１の正面から見てスタンド１２の左側には、ボトム・スピーカ部１５Ｌが設置され、スタンド１２の右側には、ボトム・スピーカ部１５Ｒが設置されている。
【００１８】
さらに、表示装置１の正面から見てボトム・スピーカ部１５Ｌの左側には、ツイータ部４０Ｌが設置され、ボトム・スピーカ部１５Ｒの右側には、ツイータ部４０Ｒが設置されている。
【００１９】
図２は、図１のII-II線矢視断面図である。なお、ボトム・スピーカ部１５Ｌとボトム・スピーカ部１５Ｒは同じ構造であるので、ボトム・スピーカ部１５Ｌについては図２で説明し、ボトム・スピーカ部１５Ｒの詳細な説明は省略する。
図２に示すように、底キャビ部１１ｃは、細長開口３９を上方（図示のＺ軸の正方向）に向けて配置し、この細長開口３９の前方（図示のＹ軸の正方向）で、例えばディスプレイ部１０の背面を支持するとともに、前キャビ部１１ａの下面に当接している。
【００２０】
後キャビ部１１ｂは、ディスプレイ部１０の背面側を覆って下方に向けて延びており、底キャビ部１１ｃは、その細長開口３９の後方（図示のＹ軸の負方向）で、例えば後キャビ部１１ｂの下端に係合している。
ボトム・スピーカ部１５Ｌは底キャビ部１１ｃの近傍に配置されている。詳しくは、ボトム・スピーカ部１５Ｌは、ディスプレイ部１０の後方であって、細長開口３９の直上方に配置されている。
【００２１】
細長開口３９の上方には、例えば横長（図示のＸ方向に長い）のスピーカＢＯＸ２０が設けられている。スピーカＢＯＸ２０には、下方に向けて形成された放音面２１が設けられ、放音面２１が細長開口３９に対峙している。
スピーカＢＯＸ２０には、センターキャップ２２が設けられ、その周囲に振動板２３が設置されている。振動板２３は下方に向けて配置され、振動板２３のエッジは、放音面２１の近傍でスピーカＢＯＸ２０に支持されている。なお、センターキャップ２２の奥（図示のＺ軸の正方向）には、ボイスコイルやマグネットなど（いずれも図示省略）が備えられている。
【００２２】
なお、図ではスピーカＢＯＸの放音面が真下を向いた例を挙げて説明した。しかし、本発明は、この例に限定されるものではなく、スピーカＢＯＸの放音面が斜め前で下を向いた構造にも適用可能である。
【００２３】
本実施形態の底キャビ部１１ｃは、前部開口３５、底部材３０、後側閉塞部３８を有している。
前部開口３５は、表示装置１の正面に対峙した底キャビ部１１ｃの前面に形成され、図示のＹ軸方向で底キャビ部１１ｃを貫通して設けられている。前部開口３５は、前キャビ部１１ａの下側で、例えば横長（図示のＸ方向に長い）に形成されており、底キャビ部１１ｃの内側に向けて延びた前側反射部３６を有している。
【００２４】
この底キャビ部１１ｃの前面が本発明のキャビネットの前部に相当する。なお、前キャビ部１１ａと底キャビ部１１ｃを一体形成し、前キャビ部１１ａの底部分に前部開口３５を設けてもよい。この場合には、前キャビ部１１ａが本発明のキャビネットの前部に相当する。
また、図１で説明したツイータ部４０Ｌ，４０Ｒの放音面は、この底キャビ部１１ｃの前面に向けられている。
【００２５】
底部材３０は、ボトム・スピーカ部１５Ｌの放音面２１に対峙した底キャビ部１１ｃの底面に配置されている。底キャビ部１１ｃの底面が本発明のキャビネットの底部に相当する。
底部材３０は、例えば格子状に形成されており、図示のＺ軸方向で底キャビ部１１ｃを貫通して複数設けられた底部開口３１と、各底部開口３１の周囲に配された板状の底側反射部３２とを有している。
【００２６】
なお、前キャビ部１１ａと底キャビ部１１ｃを一体形成（あるいは後キャビ部１１ｂと底キャビ部１１ｃを一体形成）し、前キャビ部１１ａの底部分（あるいは後キャビ部１１ｂの底部分）に底部材３０を設けてもよい。この場合には、前キャビ部１１ａ（あるいは後キャビ部１１ｂ）が本発明のキャビネットの底部に相当する。
【００２７】
後側閉塞部３８は、前部開口３５に対峙する底キャビ部１１ｃの後面に設けられ、図示のＹ軸方向で底キャビ部１１ｃを貫通せずに形成されている。これにより、スピーカ装置からの音声のキャビネットの後方への出力を防ぐ。底キャビ部１１ｃの後面が本発明のキャビネットの後部に相当する。なお、後キャビ部１１ｂと底キャビ部１１ｃを一体形成し、後キャビ部１１ｂの底部分に後側閉塞部３８を設けてもよい。この場合には、後キャビ部１１ｂが本発明のキャビネットの後部に相当する。
【００２８】
なお、図では後側閉塞部３８を有した例を挙げて説明した。しかし、本発明は、この例に限定されるものではなく、その図示は省略するが、スピーカ装置からの音声をキャビネットの後方に出力可能な後側開口部を有してもよい。
【００２９】
次に、上記の底キャビ部１１ｃを有した構造（第１実施形態）と、以下の比較例１〜３とに対し、ボトム・スピーカ部１５Ｌのみを駆動した場合（ツイータ部４０Ｌを駆動しない）について、マイクロフォンを用いて音圧特性を測定した。マイクロフォンは図１に示したスピーカ部１５Ｌの前方に配置され、スピーカ部１５Ｌからマイクロフォンまでの距離は１ｍである。なお、スピーカ部１５Ｒのみを駆動させた場合の音圧特性は、スピーカ部１５Ｌのみを駆動させた場合のそれと基本的に同じであるため、スピーカ部１５Ｒのみを駆動させた場合は省略する。
【００３０】
図３は、第１実施形態と比較例１に対する音圧レベルの測定結果を説明するための図である。
まず、比較例１は、底部材３０を有しているが、前部開口３５や後側閉塞部３８を有していない構造であり、底キャビ部１１ｃの底面は格子状に形成されて、底部開口３１および底側反射部３２を有しているものの、底キャビ部１１ｃの前面は塞がれ、底キャビ部１１ｃの後面が開放されている。
【００３１】
比較例１の場合、ボトム・スピーカ部１５Ｌのみを駆動させると、図３に破線で示すように、５００Ｈｚ〜２ｋＨｚの帯域（中音域）で音圧レベルが減少し、５ｋＨｚの帯域（高音域）で音圧レベルが減少していた。
これに対し、第１実施形態の場合には、図３に実線で示すように、中音域や高音域でも音圧レベルが減少せず、また、ホーン特性（ピークやディップ等）も確認されず、音圧特性を改善できていた。
【００３２】
第１実施形態のように後側閉塞部３８を設ければ、スピーカ装置１５からの音声は、キャビネット１１の後方に漏れず、前部開口３５や底部開口３１に向けて反射できる。また、前部開口３５を設ければ、スピーカ装置１５からの中音域や高音域の音声は表示装置の正面に向かいやすくなる。よって、特に、表示装置の正面への中音域や高音域の放音（音圧レベル）を良好することができる。
【００３３】
図４は、第１実施形態と比較例２に対する音圧レベルの測定結果を説明するための図である。
比較例２は、前部開口３５や後側閉塞部３８を有しているが、底部材３０を有していない構造であり、底キャビ部１１ｃの前面は開放され、底キャビ部１１ｃの後面は塞がれているものの、底キャビ部１１ｃの底面も塞がれている。
【００３４】
比較例２の場合、ボトム・スピーカ部１５Ｌのみを駆動させると、図４に破線で示すように、２ｋＨｚ付近の帯域（中音域と高音域との境界付近）で音圧レベルが減少していた。また、１．２ｋＨｚ付近でピークが確認され、４ｋＨｚ付近でディップが確認された。
これに対し、第１実施形態の場合には、図４に実線で示すように、中音域と高音域との境界付近でも音圧レベルが減少せず、また、ピークやディップも確認されず、音圧特性を改善できていた。さらに、２ｋＨｚ以上の帯域（高音域）で音圧レベルが上昇しており、この帯域の音声が底部開口３１から放射されていることも分かった。
【００３５】
第１実施形態のように底部開口３１を設ければ、スピーカ装置１５からの音声は、底キャビ部１１ｃの内部でこもらせず、設置台５０に向けて出力でき、反射・拡散できる。よって、特に、ホーン特性が確認されず、中音域や高音域の音抜けが良くなり、こもり感も抑えることができる。
【００３６】
さらに、底部開口３１を設けることにより、前部開口３５による開口エリア（図１,２のＺ軸方向の長さ）をスリムにできる。具体的には、この開口エリアは、従来技術に挙げたスピーカ装置の場合に必要な幅の１／３程度で済み、デザイン上の制約を受けにくい表示装置を提供することができる。
【００３７】
図５は、第１実施形態と比較例３に対する音圧レベルの測定結果を説明するための図である。
比較例３は、底部材３０や後側閉塞部３８を有しているが、前部開口３５を有していない構造であり、底キャビ部１１ｃの底面は開放され、底キャビ部１１ｃの後面は塞がれているものの、底キャビ部１１ｃの前面も塞がれている。
【００３８】
比較例３の場合、ボトム・スピーカ部１５Ｌのみを駆動させると、図５に破線で示すように、２ｋＨｚ以上の帯域（高音域）で音圧レベルの減少が著しかった。また、１．２ｋＨｚ付近でピークが確認された。
これに対し、第１実施形態の場合には、図５に実線で示すように、高音域でも音圧レベルが減少せず、また、ピークも確認されず、音圧特性を改善できていた。
【００３９】
第１実施形態のように底側反射部３２や後側閉塞部３８を設ければ、スピーカ装置１５からの音声は、前部開口３５に向けて反射でき、前部開口３５から出力される。よって、特に、高音域の不足を解消することができる。
また、図２で説明したような前側反射部３６を設ければ、スピーカ装置１５からの音声は、前側反射部３６で反射して前部開口３５から出力可能になる。よって、この構成も、高音域の不足の解消に貢献する。
【００４０】
（第２実施形態）
図６は、第２実施形態と第１実施形態に対する音圧レベルの測定結果を説明するための図である。
上記の底キャビ部１１ｃを有し、ボトム・スピーカ部１５Ｌのみを駆動した場合（第１実施形態）と、ボトム・スピーカ部１５Ｌおよびツイータ部４０Ｌの双方を駆動させた場合（第２実施形態）について、マイクロフォンを用いて音圧特性を測定した。なお、スピーカ部１５Ｒおよびツイータ部４０Ｒの双方を駆動させた場合の音圧特性は、スピーカ部１５Ｌおよびツイータ部４０Ｌの双方を駆動させた場合のそれと基本的に同じであるため、スピーカ部１５Ｒおよびツイータ部４０Ｒの双方を駆動させた場合は省略する。
【００４１】
第１実施形態のように、ボトム・スピーカ部１５Ｌのみを駆動させると、図６に実線で示すように、特に５ｋＨｚ以上の帯域（高音域）では音圧レベルが減少していた。
これに対し、第２実施形態のように、ボトム・スピーカ部１５Ｌおよびツイータ部４０Ｌの双方を駆動させると、図６に１点鎖線で示すように、高音域でも音圧レベルが減少せず、中音域から高音域に亘って音圧レベルをほぼ一定（フラット特性ともいう）にできた。第２実施形態のようにツイータ部４０Ｌ，４０Ｒをさらに設置すれば、高音域の不足を容易に解消できる。
【００４２】
ところで、上記の第１，２実施形態では、スタンドを有して設置台に載置される例を挙げて説明したが、本発明は、この例に限定されるものではなく、例えば壁掛け構造、詳しくは、スタンドを有しないで壁面に設置される構造にも適用可能である。
【符号の説明】
【００４３】
１…表示装置、１０…ディスプレイ部、１１…キャビネット、１１ａ…前キャビ部、１１ｂ…後キャビ部、１１ｃ…底キャビ部、１２…スタンド、１５…スピーカ装置、１５Ｌ，１５Ｒ…ボトム・スピーカ部、２０…スピーカＢＯＸ、２１…放音面、２２…センターキャップ、２３…振動板、３０…底部材、３１…底部開口、３２…底側反射部、３５…前部開口、３６…前側反射部、３８…後側閉塞部、３９…細長開口、４０Ｌ，４０Ｒ…ツイータ部、５０…設置台。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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