(57)【要約】【課題】金属材Ｍと樹脂材Ｒとの接合強度が大きな材料を提供する。【解決手段】金属材Ｍと樹脂材Ｒとの接合が、例えば摩擦撹拌接合によって行われる方法であって、前記接合に際して、金属線Ｍ１が、前記金属材Ｍと前記樹脂材Ｒとの間に、存在している。【選択図】図９
2018144297.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
金属材Ｍと樹脂材Ｒとに力が作用することによって、前記金属材Ｍと前記樹脂材Ｒとの接合が行われる方法であって、
前記接合に際して、前記樹脂材Ｒは、前記金属材Ｍとの対向面側に、金属線Ｍ１を具備している
接合方法。
【請求項２】
前記接合は、力及び熱が作用することによって行われる
請求項１の接合方法。
【請求項３】
前記接合には、
摩擦撹拌接合方法、レーザ加熱接合方法、通電加熱接合方法、誘導加熱接合方法、超音波加熱接合方法の群の中から選ばれる少なくとも一種の方法が用いられる
請求項１又は請求項２の接合方法。
【請求項４】
前記金属線Ｍ１は、
Ｎ（Ｎは２以上の整数）本の金属線Ｘと、
Ｍ（Ｍは２以上の整数。Ｎ，Ｍは同じでも、異なっていても良い。）本の金属線Ｙ
とを具備してなり、
前記金属線Ｘと前記金属線Ｙとは交差してなる
請求項１〜請求項３いずれかの接合方法。
【請求項５】
前記金属線Ｘの少なくとも一つの金属線は、
前記交差の位置Ｐ１において、前記金属線Ｙの上側に在り、
前記交差の位置Ｐ２（Ｐ１点とＰ２点とは異なる）において、前記金属線Ｙの下側に在る
請求項４の接合方法。
【請求項６】
前記金属線Ｍ１が金網である
請求項１〜請求項５いずれかの接合方法。
【請求項７】
前記金網は２メッシュ〜４０００メッシュの金網である
請求項６の接合方法。
【請求項８】
前記金属線Ｍ１は略渦巻状である
請求項１〜請求項３いずれかの接合方法。
【請求項９】
金属線Ｍ１は、その線径が０．００５〜５ｍｍである
請求項１〜請求項８の接合方法。
【請求項１０】
前記金属線Ｍ１は、前記接合工程の前において、既に、前記樹脂材Ｒに、一体的に、結合してなる
請求項１〜請求項９いずれかの接合方法。
【請求項１１】
前記金属線Ｍ１の一部が、前記樹脂材Ｒ中に、埋まっている
請求項１〜請求項１０いずれかの接合方法。
【請求項１２】
前記金属線Ｍ１の一部が、前記樹脂材Ｒの表面に露出している
請求項１〜請求項１１いずれかの接合方法。
【請求項１３】
前記樹脂材Ｒの樹脂は熱可塑性樹脂である
請求項１〜請求項１２いずれかの接合方法。
【請求項１４】
前記樹脂材Ｒの樹脂は熱硬化性樹脂である
請求項１〜請求項１２いずれかの接合方法。
【請求項１５】
前記樹脂材Ｒは繊維強化樹脂材であり、
前記繊維は、炭素繊維、金属繊維、ガラス繊維、有機繊維、無機繊維、天然繊維の群の中から選ばれる一種または二種以上である
請求項１〜請求項１４いずれかの接合方法。
【請求項１６】
金属材Ｍと樹脂材Ｒとに力が作用することによって、前記金属材Ｍと前記樹脂材Ｒとの接合が行われる方法に用いられる材であって、
前記材は、
樹脂材Ｒと、
前記樹脂材Ｒに設けられた金属線Ｍ１
とを具備してなる
材。
【請求項１７】
前記金属線Ｍ１は、
Ｎ（Ｎは２以上の整数）本の金属線Ｘと、
Ｍ（Ｍは２以上の整数。Ｎ，Ｍは同じでも、異なっていても良い。）本の金属線Ｙ
とを具備してなり、
前記金属線Ｘと前記金属線Ｙとは交差してなる
請求項１６の材。
【請求項１８】
前記請求項１〜請求項１５いずれかの接合方法に用いられる材である
請求項１６又は請求項１７の材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、金属材と樹脂材との接合技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車、鉄道車両、航空機、ロボット等の製品は軽量化が求められている。前記以外の様々な分野の製品にあっても軽量化が求められている。軽量化対策としてＡｌ合金やＭｇ合金の採用が提案されている。前記金属に限られず、樹脂（樹脂にはプラスチックも含まれる。）の採用も提案されている。複合材（樹脂と金属との複合材）の採用も提案されている。
【０００３】
前記複合材にあっては、前記樹脂材と前記金属材との接合力（結合力：一体化力）が問題になる。前記接合力が弱い場合には、前記複合材は採用されない。
【０００４】
前記樹脂材と前記金属材との接合技術として、摩擦撹拌接合（ＦＳＷ：Friction  Stir  Welding）技術が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】ＷＯ９３／１０９３５（ＪＰ１９９５−５０５０９０Ａ１）
【特許文献２】ＷＯ９５／２６２５４（ＪＰ１９９７−５０８０７３Ａ１）
【特許文献３】特開２０１６−６８１２８
【特許文献４】特開２０１６−６８４７４
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
前記特許文献の技術による樹脂材と金属材との接合力には満足できなかった。
【０００７】
本発明が解決しようとする課題は、樹脂材と金属材との接合力の向上が得られる技術を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本願発明者は、接合力向上の研究を、鋭意、推し進めて行った。その結果、金網が樹脂材と金属材との間に設けられ、摩擦撹拌接合が行われた場合、金網が設けられてなかった場合に比べて、接合力が向上していることが判って来た。
【０００９】
斯かる知見を基にして本発明が達成されるに至った。
【００１０】
本発明は、
金属材Ｍと樹脂材Ｒとに力が作用することによって、前記金属材Ｍと前記樹脂材Ｒとの接合が行われる方法であって、
前記接合に際して、前記樹脂材Ｒは、前記金属材Ｍとの対向面側に、金属線Ｍ１を具備している
接合方法を提案する。
【００１１】
本発明は、前記接合方法であって、前記接合は、力及び熱が作用することによって行われる接合方法を提案する。
【００１２】
本発明は、前記接合方法であって、前記接合には、摩擦撹拌接合方法、レーザ加熱接合方法、通電加熱接合方法、誘導加熱接合方法、超音波加熱接合方法の群の中から選ばれる少なくとも一種の方法が用いられる接合方法を提案する。
【００１３】
本発明は、前記接合方法であって、前記金属線Ｍ１は、Ｎ（Ｎは２以上の整数）本の金属線Ｘと、Ｍ（Ｍは２以上の整数。Ｎ，Ｍは同じでも、異なっていても良い。）本の金属線Ｙとを具備してなり、前記金属線Ｘと前記金属線Ｙとは交差してなる接合方法を提案する。
【００１４】
本発明は、前記接合方法であって、前記金属線Ｘの少なくとも一つの金属線は、前記交差の位置Ｐ１において、前記金属線Ｙの上側に在り、前記交差の位置Ｐ２（Ｐ１点とＰ２点とは異なる）において、前記金属線Ｙの下側に在る接合方法を提案する。
【００１５】
本発明は、前記接合方法であって、前記金属線Ｍ１が金網である接合方法を提案する。
【００１６】
本発明は、前記接合方法であって、前記金網は２メッシュ〜４０００メッシュの金網である接合方法を提案する。
【００１７】
本発明は、前記接合方法であって、前記金属線Ｍ１は略渦巻状である接合方法を提案する。
【００１８】
本発明は、前記接合方法であって、金属線Ｍ１は、その線径が０．００５〜５ｍｍである接合方法を提案する。
【００１９】
本発明は、前記接合方法であって、前記金属線Ｍ１は、前記接合工程の前において、既に、前記樹脂材Ｒに、一体的に、結合してなる接合方法を提案する。
【００２０】
本発明は、前記接合方法であって、前記金属線Ｍ１の少なくとも一部が、前記樹脂材Ｒ中に、埋まっている接合方法を提案する。
【００２１】
本発明は、前記接合方法であって、前記金属線Ｍ１の少なくとも一部が、前記樹脂材Ｒの表面に露出している接合方法を提案する。
【００２２】
本発明は、前記接合方法であって、前記樹脂材Ｒの樹脂は熱可塑性樹脂である接合方法を提案する。
【００２３】
本発明は、前記接合方法であって、前記樹脂材Ｒの樹脂は熱硬化性樹脂である接合方法を提案する。
【００２４】
本発明は、前記接合方法であって、前記樹脂材Ｒは繊維強化樹脂材であり、前記繊維は、炭素繊維、金属繊維、ガラス繊維、有機繊維、無機繊維、天然繊維の群の中から選ばれる一種または二種以上である接合方法を提案する。
【００２５】
本発明は、
金属材Ｍと樹脂材Ｒとに力が作用することによって、前記金属材Ｍと前記樹脂材Ｒとの接合が行われる方法に用いられる材であって、
前記材は、
樹脂材Ｒと、
前記樹脂材Ｒに設けられた金属線Ｍ１
とを具備してなる
材を提案する。
【００２６】
本発明は、前記材であって、前記金属線Ｍ１は、Ｎ（Ｎは２以上の整数）本の金属線Ｘと、Ｍ（Ｍは２以上の整数。Ｎ，Ｍは同じでも、異なっていても良い。）本の金属線Ｙとを具備してなり、前記金属線Ｘと前記金属線Ｙとは交差してなる材を提案する。
【００２７】
本発明は、前記接合方法に用いられる材を提案する。
【発明の効果】
【００２８】
樹脂材Ｒと金属材Ｍとの接合力が向上した。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】第１実施形態の金属線（並列金属線Ｍ１）の平面図
【図２】第２実施形態の金属線（金網Ｍ１）の平面図
【図３】第３実施形態の金属線（金網Ｍ１）の平面図
【図４】第４実施形態の金属線（金網Ｍ１）の平面図
【図５】第５実施形態の金属線（金網Ｍ１）の平面図
【図６】第６実施形態の金属線（金網Ｍ１）の平面図
【図７】第７実施形態の金属線（エキスパンドメタル）の斜視図
【図８】第８実施形態の金属線（パンチングメタル）の斜視図
【図９】実施例１における説明図（側面図）
【発明を実施するための形態】
【００３０】
本発明の実施形態が説明される。
【００３１】
第１の本発明は接合方法である。前記接合方法は、金属材Ｍと樹脂材Ｒとの接合方法である。前記接合は、前記金属材Ｍと前記樹脂材Ｒとに力（例えば、押圧力）が作用することによって、行われる。前記接合は、特に、力（例えば、押圧力）及び熱が作用することによって、行われる。前記接合には、例えば摩擦撹拌接合方法が用いられる。又は、レーザ加熱接合方法が用いられる。又は、通電加熱接合方法が用いられる。又は、誘導加熱接合方法が用いられる。又は、超音波加熱接合方法が用いられる。本発明は前記方法に限られない。特に好ましい接合技術は摩擦撹拌接合技術である。
【００３２】
前記摩擦撹拌接合では、前記金属材Ｍと前記樹脂材Ｒとが重ね合わされる。この重ね合わせ個所において、回転具が前記金属材Ｍに押し付けられる。前記回転具が回転する。これによって、摩擦熱が発生する。前記摩擦熱で前記樹脂材Ｒが軟化（又は、溶融）する。この後、固化する。これによって、前記金属材Ｍと前記樹脂材Ｒとが接合される。前記摩擦撹拌接合技術は、前記特許文献１，２，３，４において詳述されている。前記にあっては、前記金属材Ｍと前記樹脂材Ｒとが重ね合わされた場合で説明された。しかし、金属材と樹脂材とが突き合わされた場合でも摩擦撹拌接合は可能である（特許文献１，２参照）。
【００３３】
前記摩擦撹拌接合では、摩擦熱が前記樹脂材Ｒの軟化（又は、溶融）に利用された。前記レーザ加熱接合では、レーザ照射によって発生する熱が、前記樹脂材Ｒの軟化（又は、溶融）に利用される。前記レーザ加熱接合には、前記摩擦撹拌接合の技術が、適宜、応用される。レーザとしては、ＹＡＧレーザ、半導体レーザ、炭酸ガスレーザ、その他の各種のレーザが用いられる。
【００３４】
前記通電加熱接合は抵抗加熱接合とも称される。前記摩擦撹拌接合では、摩擦熱が前記樹脂材Ｒの軟化（又は、溶融）に利用された。前記通電加熱接合では、前記金属材Ｍに電流を流すことで生じる熱が、前記樹脂材Ｒの軟化（又は、溶融）に利用される。前記通電加熱接合には、前記摩擦撹拌接合の技術が、適宜、応用される。
【００３５】
前記摩擦撹拌接合では、摩擦熱が前記樹脂材Ｒの軟化（又は、溶融）に利用された。前記誘導加熱接合では、電磁誘導作用により前記金属材Ｍに発生した電流で生じる熱が、前記樹脂材Ｒの軟化（又は、溶融）に利用される。前記誘導加熱接合には、前記摩擦撹拌接合の技術が、適宜、応用される。
【００３６】
前記摩擦撹拌接合では、摩擦熱が前記樹脂材Ｒの軟化（又は、溶融）に利用された。前記超音波加熱接合では、超音波振動により生じた摩擦熱が、前記樹脂材Ｒの軟化（又は、溶融）に利用される。前記超音波加熱接合には、前記摩擦撹拌接合の技術が、適宜、応用される。
【００３７】
前記接合に際して、本発明では、金属材Ｍ０が、前記金属材Ｍと前記樹脂材Ｒとの間に、存在している（設けられている）。金属材Ｍ０が、前記樹脂材Ｒの面（前記金属材Ｍと対向する面）に設けられている。前記金属材Ｍ０の一部は露出している。前記金属材Ｍ０の一部は前記樹脂材Ｒの中に埋まっている。前記金属材Ｍ０と前記金属材Ｍとは条件（Ｓ２／Ｓ１＜１）を満たす。前記Ｓ２は「前記金属材Ｍと前記樹脂材Ｒとの接合領域において、前記金属材Ｍに対向する前記金属材Ｍ０の表面の総面積」である。前記Ｓ１は「前記金属材Ｍと前記樹脂材Ｒとの接合領域において、前記樹脂材Ｒ及び前記金属材Ｍ０に対向する前記金属材Ｍの表面の総面積」である。前記金属材Ｍ０の面（前記金属材Ｍに対向する前記金属材Ｍ０の面）が、二次元的ではなく、三次元的な場合も有る。三次元的な場合、前記金属材Ｍ０の表面の総面積Ｓ２は次のようにして求められる。前記樹脂材Ｒ上に設けられた前記金属材Ｍ０の真上から写真が撮影される。前記写真において、前記金属材Ｍ０の部分の面積が前記総面積Ｓ２として扱われる。前記Ｓ２／Ｓ１は、例えば１．０×１０−７以上である。例えば、１．０×１０−６以上である。例えば、１．０×１０−４以上である。例えば、１．０×１０−３以上である。前記Ｓ２／Ｓ１は、例えば０．５以下である。例えば、０．４以下である。例えば、０．３以下である。例えば、０．２以下である。例えば、０．１以下である。例えば、０．０５以下である。金属材Ｍ０は、例えば金属線Ｍ１である。金属材Ｍ０が金属線Ｍ１である場合、次のような例が挙げられる。前記金属線Ｍ１は、１本、又は２本以上の金属線を具備する。前記金属線が１本の場合、渦巻（螺旋）状の線が挙げられる。前記渦巻（螺旋）の形（平面図形）は、略円形（又は、略楕円形）である。略三角形であっても良い。略四角形であっても良い、略Ｎ（Ｎは５以上の整数）角形であっても良い。勿論、渦巻（螺旋）状の線が２本以上あっても良い。金属線が２本以上の場合、次のような例が挙げられる。金属線Ｍ１は、Ｎ（Ｎは２以上の整数）本の金属線Ｘ（例えば、Ｘ方向の金属線）と、Ｍ（Ｍは２以上の整数。Ｎ，Ｍは同じでも、異なっていても良い。）本の金属線Ｙ（例えば、Ｙ方向（前記Ｘ方向と前記Ｙ方向とは交差する方向。））とを具備する。前記金属線Ｘと前記金属線Ｙとは交差している。前記金属線Ｘの少なくとも一つの金属線は、前記交差の位置Ｐ１において、前記金属線Ｙの上側に在り、前記交差の位置Ｐ２（Ｐ１点とＰ２点とは異なる。Ｐ１点とＰ２点とは、例えば隣り合っている。）において、前記金属線Ｙの下側に在る。２本以上の金属線の場合、前記金属線は交差していない場合も考えられる。しかしながら、前記渦巻状の場合とは異なり、交差している方が好ましい。前記金属線Ｍ１の線径は、例えば０．００５〜５ｍｍである。前記金属線Ｍ１は、例えば金網である。前記金網は、例えば２メッシュ〜４０００メッシュの金網である。
【００３８】
前記金属材Ｍと前記樹脂材Ｒとの接合が行われる。前記接合は、前記金属材Ｍ０（金属線Ｍ１）が存在する個所では、前記金属材Ｍ０（金属線Ｍ１）を介して、行われる。前記金属材Ｍ０（金属線Ｍ１）が存在しない個所では、前記金属材Ｍと前記樹脂材Ｒとの接合が、直接、行われる。これによって、接合力が向上していた。
【００３９】
前記金属材Ｍ０としては次の形態が挙げられる。金属線が挙げられる。金属線は１本でも良い。しかし、現実的には、２本以上である。更には、接合領域の面積によっても相違するが、好ましくは、１０本以上である。この例の金属線Ｍ１が図１（図１において、周囲の枠は金属線が示されたものではない。）に示される。
【００４０】
前記金属線は、全ての金属線が同方向（ほぼ同方向：並列的）である場合（図１参照）が挙げられた。しかし、本発明では、全ての金属線が同方向である場合よりも、前記金属線が交差していた場合の方が、接合力の観点から、好ましかった。すなわち、前記金属線Ｍ１は、Ｎ本の金属線Ｘ（例えば、Ｘ方向の金属線）と、Ｍ本の金属線Ｙ（例えば、Ｙ方向（前記Ｘ方向と前記Ｙ方向とは交差する方向。））とを具備する。前記Ｘ方向と前記Ｙ方向とは交差する方向である。前記Ｘ方向（Ｙ方向）は任意の方向である。Ｘ方向とＹ方向との交差角度は９０°が挙げられる。この例の金属線Ｍ１が図２に示される。前記交差角度は、３０°でも、４５°でも、良い。Ｎは２以上の整数である。Ｍは２以上の整数である。前記Ｘ方向の金属線と前記Ｙ方向との金属線とは交差している。接合領域の面積によっても相違するが、好ましくは、Ｎ，Ｍは５以上である。更に、Ｘ方向およびＹ方向のみに限られず、第３の方向、第４の方向にも、金属線が有っても良い。
【００４１】
上記においては、次の要件１が満足されておれば良い。要件１：「前記金属線Ｘと前記金属線Ｙとは交差している。」
しかし、単に、交差しているのみでは無く、次の要件２も満たされることが、接合力の観点から、好ましかった。要件２：「前記金属線Ｘの少なくとも一つの金属線は、前記交差の位置Ｐ１において、前記金属線Ｙ（金属線Ｙの少なくとも一つの金属線）の上側に在る。前記金属線Ｘの少なくとも一つの金属線は、前記交差の位置Ｐ２（Ｐ１点とＰ２点とは相違。）において、前記金属線Ｙ（金属線Ｙの少なくとも一つの金属線）の下側に在る。」
例えば、図３タイプの金網にあっては、Ｐ１点（格子点Ｐ１）におけるＸ方向の金属線はＹ方向の金属線の上側に在り、前記Ｐ１点（格子点Ｐ１）に隣接するＰ２点（格子点Ｐ２）におけるＸ方向の金属線はＹ方向の金属線の下側に在る。
図４，５，６タイプの金網にあっては、金属線が捩じられている。この為、前記Ｐ１点と前記Ｐ２点とがほぼ同一位置（領域）に在る。金属線Ｘと金属線Ｙとの交点位置（領域）において、金属線Ｘは金属線Ｙの上側と下側とに在る。
【００４２】
金網は前記要件１，２を満足する。金網は「金属線が編まれた構造」と言うことが出来る。編まれることによって、凹凸が、金網の一面側（下面側および／または上面側）に構成されている。金網の開口部（金属線が無い個所）の形状は、正方形である。この例の金属線Ｍ１が図３に示される。しかし、正方形に限られない。長方形でも良い。菱形（図４，５参照）でも良い。四角形に限られない。例えば、三角形、五角形、六角形（図６参照）であっても良い。その他の形状であっても良い。
【００４３】
本発明にあっては、前記金属材として、エキスパンドメタル（図７参照）であっても良い。パンチングメタル（図８参照）であっても良い。前記エキスパンドメタル（図７）や前記パンチングメタル（図８）にあっては、前記金網（図３〜図６）の場合と異なり、上面（下面）が平坦である。従って、表面（一面）に凹凸が無い前記エキスパンドメタル（図７）や前記エキスパンドメタル（図８）にあっては、表面（一面）に凹凸が有る金網に比べて、金属材Ｍと樹脂材Ｒとの結合力が、弱いことが想像される。しかし、図７や図８の形態の金属材Ｍにあっても、金属材Ｍと樹脂材Ｒとが積層された場合には、樹脂が開口部（孔）の側面に存在する。従って、単なる板の場合よりも、樹脂材との結合力は大きい。
【００４４】
前記金属材Ｍとして、上記にあっては、金属線Ｍ１で構成された場合が説明された。しかし、線材では無く、金属板であっても良い。例えば、金属板（但し、その一部において、金属が欠けている。）であっても良い。
【００４５】
前記金属材（金属板）は、好ましくは、凸部を具備する。前記金属材と前記樹脂材とが一体化した場合、前記凸部が前記樹脂材内に入り込む。これによって、金属材Ｍと樹脂材Ｒとの一体化力が大きくなる。前記パンチングメタルや前記エキスパンドメタルにあっても、前記凸部は、簡単に、形成できる。パンチングメタルの場合、打ち抜き個所を完全には打ち抜かず、一部は連結されたままにしておく。この部分を折り曲げる。例えば、折曲部が、板面に対して、３０°〜１５０°の角度となるように折り曲げられる。この折曲部が前記凸部である。金網（金属線Ｍ１）にあっては、前記金網の一面は平坦面ではない。金網の金属線は波打っている。金網（金属材Ｍ０）と樹脂材Ｒとが一体化した場合、金網（金属材Ｍ０）の表面の凹凸構造の凸部が前記樹脂材Ｒ内に入り込む。これによって、金網（金属線）Ｍ１と樹脂材Ｒとの一体化力が大きくなる。
【００４６】
前記金属材Ｍ０（金属線Ｍ１）が配置された金型内に、樹脂が供給される。これによって、前記金属材Ｍ０（金属線Ｍ１）と前記樹脂材Ｒとが一体化（積層一体化）した複合材が得られる。前記金属材Ｍ０（金属線Ｍ１）の一面側に凸が有る場合、前記凸が前記樹脂材Ｒ内に埋め込まれた構造である。従って、前記金属材Ｍ０（金属線Ｍ１）と前記樹脂材Ｒとの一体化力は大きい。
【００４７】
前記金属材Ｍ０は、前記樹脂材Ｒの表面に設けられた点状金属であっても良い。点状金属は多島海（ドット状に設けられた金属が恰も島）状である。ＰＶＤ（例えば、スパッタリング）を用いることによって、樹脂材Ｒ上にドット状に金属が設けられる。この点状金属は前記樹脂材Ｒの表面に強固に結合している。
【００４８】
前記金属材Ｍ０（金属線Ｍ１）は、その一部が、前記樹脂材Ｒの表面から、露出している。残部は、例えば前記樹脂材Ｒの中に埋まっている。
【００４９】
前記金属材Ｍ０（金属線Ｍ１）は、前記接合工程の前において、既に、前記樹脂材Ｒに、一体的に、結合している。これは、前記金属材Ｍ０（金属線Ｍ１）と前記樹脂材Ｒとが一体化した複合材の製造工程から理解される。
【００５０】
前記金属材Ｍとしては、目的に応じて、適宜、各種の金属（単一金属、又は合金）が選択される。例えば、Ａｌ合金が挙げられる。Ｍｇ合金が挙げられる。Ｔｉ合金が挙げられる。その他、Ｆｅ合金、Ｃｕ合金、Ｚｎ合金、Ｓｎ合金、Ｎｉ合金、Ｐｂ合金、Ｚｒ合金、Ｃｏ合金、Ｃｒ合金もＭｏ合金、Ｗ合金、Ｍｎ合金、フェライト系ステンレス、マルテンサイト系ステンレス、オースチナイト系ステンレス、析出強化型ステンレス、Ｎｉ−Ｔｉ合金、Ｆｅ−Ｍｎ−Ｔｉ合金、超弾性合金（ニッケル−チタン合金）等が挙げられる。
【００５１】
前記金属材Ｍ０（金属線Ｍ１）としては、目的に応じて、適宜、各種の金属が選択される。例えば、前記金属材Ｍの例で挙げられた金属（単一金属、又は合金）が用いられる。前記金属材Ｍ０（金属線Ｍ１）の金属としては、前記金属材Ｍの金属と同一（又は同種）の金属が好ましい。しかし、異種金属でも良い。
【００５２】
前記樹脂材Ｒの樹脂として、目的に応じて、適宜、各種の樹脂が選択される。樹脂としては、熱可塑性樹脂が挙げられる。本発明にあっては、熱硬化性樹脂を用いることも出来る。合成樹脂であっても、天然樹脂であっても良い。具体例として、オレフィン系樹脂が挙げられる。エステル系樹脂が挙げられる。不飽和ポリエステル樹脂が挙げられる。エーテル系樹脂が挙げられる。アミド系樹脂が挙げられる。アクリル系樹脂が挙げられる。セルロース系樹脂が挙げられる。石油系樹脂が挙げられる。フッ素系樹脂が挙げられる。塩素系樹脂が挙げられる。より具体的には次の樹脂が挙げられる。ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン−プロピレン共重合体、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリトリメチレンテレフタレート（ＰＴＴ）、ポリ乳酸（ＰＬＡ）、ポリメタクリル酸メチル（ＰＭＭＡ）、ポリアクリル酸メチル（ＰＭＡ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリフェニレンエーテル（ＰＰＥ）、ポリアセタール（ＰＯＭ）、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレンコポリマー系樹脂（ＡＢＳ）、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）、ポリカーボネート系樹脂（ＰＣ）、ポリウレタン系樹脂、ヒドロキシエチルセルロース、ポリスチレン、スチレン共重合体、クロマン−インデン樹脂、テルペン樹脂、スチレン−ジビニルベンゼン共重合体、アクリルニトリル−ブタジエン−スチレン共重合樹脂、ポリシアノアクリレート、ポリ酢酸ビニル、エチレン−酢ビ共重合体樹脂、ポリビニルアルコール、ポリビニルホルマール、ポリビニルアセタール、酢酸ビニル共重合体、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−エチレン共重合体、ポリフッ化ビニリデン、フッ化ビニリデン−エチレン共重合体、フッ化ビニリデン−プロピレン共重合体、ポリ１，４−トランスポリブタジエン、ポリ１，２−トランスポリブタジエン、ポリオキシメチレン、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、フェノール−ホルマリン樹脂、クレゾール−ホルマリン樹脂、レゾルシン樹脂、メラミン樹脂、キシレン樹脂、トルエン樹脂、グリプタル樹脂、変性グリプタル樹脂、アリルエステル樹脂、６−ナイロン、６’，６−ナイロン、６’，１０−ナイロン、ポリベンズイミダゾール、ポリベンズオキサゾール、ポリベンズチアゾール、ポリアミドイミド、ケイ素樹脂、フラン樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリフェニレンオキサイド、ポリジメチルフェニレンオキサイド、ポリフェニレンスルファイド、ポリシクロオレフィン、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルエーテルケトン、液晶樹脂（ＬＣＰ）等が挙げられる。天然ゴムであっても良い。勿論、これ等に限られない。
【００５３】
前記樹脂材Ｒは、必要に応じて、各種の添加剤（例えば、ラジカル開始剤、カチオン開始剤、光重合開始剤、スコーチ防止剤、安定剤、老化防止剤、紫外線防止剤、充填剤、補強剤、可塑剤、軟化剤、着色剤、粘度調整剤など）を含む。繊維が、好ましくは、含まれる。前記樹脂材Ｒは、例えば繊維強化樹脂材である。前記繊維は、例えば炭素繊維である。例えば、金属繊維である。他には、例えばガラス繊維、有機繊維、無機繊維、天然繊維が挙げられる。前記繊維は、一種類でも、二種類以上でも良い。繊維強化樹脂材（前記樹脂材Ｒ）は機械的強度に優れている。
【００５４】
第２の本発明は材である。この材は、金属材Ｍと樹脂材Ｒとに力が作用することによって、前記金属材Ｍと前記樹脂材Ｒとの接合が行われる方法において用いられる材である。前記材は前記接合方法に用いられる材である。前記材は、樹脂材（例えば、前記樹脂材Ｒ）を具備する。前記材は、前記樹脂材の一面上に設けられた金属材Ｍ０（金属線Ｍ１）を具備する。前記樹脂材Ｒと前記金属材Ｍ０（金属線Ｍ１）とは、一体化物である。この意味において、前記材は複合材（樹脂材Ｒ−金属材Ｍ０（金属線Ｍ１））である。前記金属材Ｍ０（金属線Ｍ１）は、前記第１の本発明の欄で説明されたので、詳細は省略される。
【００５５】
以下、本発明が具体的に説明される。下記実施例は本発明の一実施例に過ぎない。本発明は下記実施例に限定されない。すなわち、本発明の特長が大きく損なわれない変形・応用例も本発明に含まれる。
【００５６】
［比較例１］
厚み２ｍｍの金属板（Ａ６０６１−Ｔ６板）が、厚み２ｍｍのＣＦＲＰ板（Ｂｏｎｄｌａｍｉｎａｔｅｓ製ＴＥＰＥＸ  Ｄｙｎａｌｉｔｅ２０７−Ｃ２００）に重ねられた。この積層板が摩擦撹拌接合装置（特許文献１〜４参照）に配置された。そして、摩擦撹拌接合が行われた。
【００５７】
［実施例１］
図３タイプの金網（ＳＵＳ３１６Ｌ製、１００メッシュ、線径０．１ｍｍ）が型内に配置された。型内に厚み２ｍｍのＣＦＲＰ板（Ｂｏｎｄｌａｍｉｎａｔｅｓ製ＴＥＰＥＸ  Ｄｙｎａｌｉｔｅ２０７−Ｃ２００）が供給された。これにより、複合材(炭素繊維強化樹脂（ＣＦＲＰ）板−金網（ＳＵＳ３１６Ｌ製）)が得られた。この複合材が図９に示される。図９中、１はＣＦＲＰ板である。２は金網である。前記金網２は、ＣＦＲＰ板１の表面（上面）に設けられている。前記金網２の上面側は前記ＣＦＲＰ板１の表面（上面）に露出している。前記金網２の下面側はＣＦＲＰ板１の内部に嵌まり込んだ形態である。前記金網２の一部がＣＦＲＰ板１の内部に嵌まり込んだ形態であるから、前記ＣＦＲＰ板１と前記金網２との結合力（一体化力）は大きい。前記金網２をＣＦＲＰ板１から剥ぎ取るのは極めて困難である。３は前記複合材である。
【００５８】
厚み２ｍｍの金属（Ａ６０６１−Ｔ６）板４が前記複合材３（前記金網２）上に積層された（図９参照）。摩擦撹拌接合装置（特許文献１〜４参照）に前記積層板（前記金属（Ａ６０６１−Ｔ６）板４／複合材３）が配置された。摩擦撹拌接合が行われた。回転数は２０００ｒｐｍである。ツールのショルダ径はφ１０ｍｍである。また、ショルダ底面には深さ０．５ｍｍの渦溝を施工している。このツールを侵入させてから５秒保持して引き抜いた。侵入深さは１．０ｍｍである。
【００５９】
前記摩擦撹拌接合後、金属板４とＣＦＲＰ板１との結合力（一体化力：剥離力）が調べられた。比較例１における前記結合力は非常に弱かった。手で簡単に剥がれた。実施例１における前記結合力は非常に強かった（引張強さ：３．２ＫＮ）。前記実施例１と前記比較例１との相違点は、金網２の有無である。前記金網２を介在させたことによって、金属板４とＣＦＲＰ板１との結合力（一体化力：剥離力）が向上したことが判る。
【符号の説明】
【００６０】
１        ＣＦＲＰ板
２        金網
３        複合材
４        Ａｌ合金板
【図１】
2018144297.tif 000003
【図２】
2018144297.tif 000004
【図３】
2018144297.tif 000005
【図４】
2018144297.tif 000006
【図５】
2018144297.tif 000007
【図６】
2018144297.tif 000008
【図７】
2018144297.tif 000009
【図８】
2018144297.tif 000010
【図９】
2018144297.tif 000011