(57)【要約】      （修正有）【課題】共振器のピボットの摩擦による妨害をなくし、エスケープのジョルト運動をなくして、機構の効率を向上させる。【解決手段】駆動トルクが与えられる入力車列１の軸Ｄのまわりに回転するように固定された中央車列３０を有する計時器共振機構１００であって、中央車列３０は、連続的に折り返すように構成しており、複数であるＮ個の慣性要素２を有し、各慣性要素２は、中央車列３０に対して動くことができ、弾性戻し手段４によって軸Ｄの方に戻される。この機構１００は、Ｎ次の回転対称を有し、すべての慣性要素２の間に運動学的リンク手段を有し、慣性要素２は、これらの慣性要素の重心をすべて常に軸Ｄから同じ距離に維持するように構成される。【選択図】図１
2018072329.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
計時器用ムーブメント用の共振機構（１００）であって、
回転軸（Ｄ）のまわりでピボット運動をするようにマウントされ駆動トルクを与えられる入力車列（１）を有し、
前記入力車列（１）に対して前記回転軸（Ｄ）のまわりを回転するように固定され連続的に折り返すように構成している中央車列（３０）を有し、
当該共振機構（１００）は、複数であるＮ個の慣性要素（２）を有しており、
前記慣性要素（２）はそれぞれ、前記中央車列（３０）に対して動くことができ、当該共振機構（１００）に属する弾性戻し手段（４）によって前記回転軸（Ｄ）の方に戻され、
前記弾性戻し手段（４）は、前記慣性要素（２）の重心に対して戻す作力を発生させるように構成しており、
当該共振機構（１００）は、Ｎ次の回転対称性を有し、
当該共振機構（１００）は、すべての前記慣性要素（２）との間に運動学的リンク手段を有し、
前記運動学的リンク手段は、前記慣性要素（２）の重心を前記回転軸（Ｄ）から同じ距離に常に維持するように構成しており、
回転し当該共振機構（１００）によって支えられる前記弾性戻し手段（４）は、
【数１】
2018072329.tif 000007
の式によって特徴づけられる弾性ポテンシャルを発生させ、ここで、
Ｖは、弾性ポテンシャルであり、
Σjは、括弧内の量の和であり、
（ｄα0／ｄｔ）は、回転される回転速度であり、
Ｒjは、前記回転軸と前記慣性要素（２）の重心Ｇとの間の距離であり、
Ｍjは、前記慣性要素の質量である
ことを特徴とする共振機構（１００）。
【請求項２】
当該共振機構（１００）は、パンタグラフ構造を有しており、前記パンタグラフ構造は、前記中央車列（３０）のまわりにすべての前記慣性要素（２）を有しており、
前記パンタグラフ構造は、前記回転軸（Ｄ）のまわりで、直接又はアーム（３１、３２、１３１、１３２、１２１、１２２、１２３、１２４）によって間接的に、連接されており、
前記パンタグラフ構造は、副次的中央車列（１３０）を有しており、
前記副次的中央車列（１３０）は、前記回転軸（Ｄ）のまわりをピボット運動するように構成しており、前記中央車列（３０）と共同で、交差した構造を構成している
ことを特徴とする請求項１に記載の共振機構（１００）。
【請求項３】
前記交差した構造は、前記中央車列（３０）によって形成され、
前記副次的中央車列（１３０）の重心は、前記回転軸（Ｄ）上にある
ことを特徴とする請求項２に記載の共振機構（１００）。
【請求項４】
前記パンタグラフ構造のメンバーはそれぞれ、他のものと連接しておりメイン接合部（７０）又は前記回転軸（Ｄ）によって形成されるピボット軸に対して動く４つのセグメント（７１、７２、７３、７４）を有しており、
前記中央車列（３０）は、前記メイン接合部（７０）を軸として展開したものにて２つの第１のセグメント（７１）によって形成され、
前記副次的中央車列（１３０）は、前記メイン接合部（７０）を軸として展開したものにて２つの第２のセグメント（７２）によって形成され、
前記弾性戻し手段４は、
【数２】
2018072329.tif 000008
の式にしたがって前記パンタグラフメンバーの変形角度β1に依存しているポテンシャルエネルギーＶを発生させ、ここで、
Ｖ（β1）は、角度β1の関数としてのポテンシャルであり、
β1は、パンタグラフの開き角度、すなわち、前記ピボット軸とは反対側の前記パンタグラフ構造の点と前記ピボット軸とをつなぐ直線と、関心事のセグメントとの間の角度であり、
ｄα0／ｄｔは、当該共振機構（１００）の回転速度であり、
Σjは、括弧内の量の各ｊにわたっての和であり、
Ｍjは、行ｊの慣性要素（２）の質量であり、
Ｒj（β1）は、前記回転軸から慣性要素（２）の重心Ｇjへの距離であり、
Ｒ'j（β1）は、前記ピボット軸と慣性要素（２）の重心との間の距離についてのβ1に対しての導関数である
ことを特徴とする請求項２に記載の共振機構（１００）。
【請求項５】
連接された前記パントグラフ構造は、パンタグラフを形成しており、前記パンタグラフは、前記回転軸（Ｄ）に対する対称性を有し、あるいは前記回転軸（Ｄ）のまわりの二次の回転対称性を有する
ことを特徴とする請求項２に記載の共振機構（１００）。
【請求項６】
前記慣性要素（２）はすべて、前記中央車列（３０）及び前記副次的中央車列（１３０）に直接連接される
ことを特徴とする請求項２に記載の共振機構（１００）。
【請求項７】
２つの連接部の間に含まれる前記アーム（３１、３２、１３１、１３２、１２１、１２２、１２３、１２４）のそれぞれの重心は、関心事のアームの両側にて２つの連接部を連結する直線上に位置する
ことを特徴とする請求項２に記載の共振機構（１００）。
【請求項８】
前記パンタグラフのメンバーはそれぞれ、長さが等しい４つのセグメントを有しており、前記４つのセグメントは共同で正四角形であるひし形を形成している
ことを特徴とする請求項２に記載の共振機構（１００）。
【請求項９】
前記パンタグラフのメンバーはそれぞれ、長さが等しい４つのセグメントを有しており、前記４つのセグメントは共同で正四角形であるひし形を形成しており、
前記弾性戻し手段（４）のポテンシャルエネルギーＶtotは、
【数３】
2018072329.tif 000009
の式によってそれらの変形角度にリンクされ、ここで、
β1は、前記ピボット軸と前記ピボット軸とは反対側にある前記パンタグラフにおける点とをつなぐ直線と、関心事のセグメントとの間の角度である、パンタグラフの開き角度であり、
Ｌは、連接部の間の各セグメントの長さであり、
Ｍ3は、２つの慣性要素のうちの、メイン接合部（７０）又は前記回転軸（Ｄ）によって形成されるピボット軸の反対側であって前記メイン接合部（７０）を形成している軸接合部（Ａ１２）の反対側の第１の側方接合部（Ａ１３）とアペックス接合部（Ａ３４）の間にて含まれる１つの慣性要素を形成する第３のセグメント（７３）の質量であり、
Ｍ4は、２つの慣性要素のうち、前記ピボット軸の反対側であって第２の側方接合部（Ａ２４）とアペックス接合部（Ａ３４）の間にて含まれる他方の慣性要素を形成する第４のセグメント（７４）の質量であり、
Ｒ3は、前記第１の側方接合部（Ａ１３）と前記第３のセグメント（７３）の重心Ｇ3との間の距離であり、
Ｒ4は、前記第２の側方接合部（Ａ２４）と前記第４のセグメント（７４）の重心Ｇ4との間の距離であり、
ｄα0／ｄｔは、当該共振器の回転速度である
ことを特徴とする請求項７に記載の共振機構（１００）。
【請求項１０】
前記中央車列（３０）及び前記副次的中央車列（１３０）はそれぞれ、弾性接続（８０）によって前記入力車列（１）に固定される
ことを特徴とする請求項２に記載の共振機構（１００）。
【請求項１１】
前記弾性接続（８０）は、２つの弾性ブレードを有するフレキシブルなロータリーガイド構成である
ことを特徴とする請求項１０に記載の共振機構（１００）。
【請求項１２】
前記慣性要素（２０）はそれぞれ、アーム又は前記共通構造に対して副次的な連接システムを用いて、直接又は間接的に少なくとも１つのガイド手段（５）によってガイドされ、
前記ガイド要素（５）の少なくとも１つ及び前記弾性戻し手段（４）の少なくとも１つは、フレキシブルなガイド手段によって一緒に連結される
ことを特徴とする請求項２に記載の共振機構（１００）。
【請求項１３】
前記回転軸（Ｄ）のレベルにおけるガイド構成を除いて、回転するすべてのガイド構成と、及び当該共振機構（１００）に属する弾性戻し手段（４）とは、フレキシブルなガイド手段によって形成される
ことを特徴とする請求項１２に記載の共振機構（１００）。
【請求項１４】
前記フレキシブルなガイド手段の少なくとも１つは、フレキシブルなロータリーガイド構成の仮想回転軸を共同で定める平面内に含まれる少なくとも２つの弾性ブレードを有する
ことを特徴とする請求項１２に記載の共振機構（１００）。
【請求項１５】
前記パンタグラフタイプの構造の連接部の少なくとも４つは、請求項１４に記載のフレキシブルなロータリーガイド構成によって形成される
ことを特徴とする請求項２に記載の共振機構（１００）。
【請求項１６】
２つの構成要素の間の前記フレキシブルなロータリーガイド構成の少なくとも１つは、射影面上にて交差したブレードを備えるガイド構成であり、
前記射影面上にて前記ブレードの射影における交差軸Ｃと、前記構成要素の１つ上のブレードのアンカー点との間で読み取られる前記ロータリーガイド構成の開き角度θは、４０°±４°の値であり、
前記ブレードどうしは、０．１５±０．０１５の長さの割合で交差する
ことを特徴とする請求項１４に記載の共振機構（１００）。
【請求項１７】
前記フレキシブルなガイド手段は、酸化したケイ素によって作られており、これによって、熱効果を補正する
ことを特徴とする請求項１２に記載の共振機構（１００）。
【請求項１８】
すべての前記慣性要素（２）の間の前記運動学的リンク手段は、前記回転軸（Ｄ）に同心的に緩くマウントされた少なくとも１つのアイドルな車（６０）を有し、
このアイドルな車（６０）は、前記慣性要素のそれぞれに属する歯付き区画又はラック（６１、６２）と連続的に連係する
ことを特徴とする請求項１に記載の共振機構（１００）。
【請求項１９】
前記運動学的リンク手段は、前記慣性要素（２）にあるボア（９１１、９１２）内に滑り込む半径方向のガイド棒（９１）を備える半径方向の線形ガイド手段（９０）を有する
ことを特徴とする請求項１に記載の共振機構（１００）。
【請求項２０】
当該共振機構（１００）の全体は、一体成形されている
ことを特徴とする請求項１に記載の共振機構（１００）。
【請求項２１】
当該共振機構（１００）は、異なるレベルにある交差したブレードを備えるフレキシブルなガイド手段を有し、重なり合った一緒に取り付けられた構成において、すべての上側ブレード（１０３）を有する一体成形された上側構造（１０１）と、及び
すべての下側ブレード（１０２）を有する一体成形された下側構造（１０２）とを有する
ことを特徴とする請求項１に記載の共振機構（１００）。
【請求項２２】
前記共振機構（１００）の回転数は、２０Ｈｚよりも大きい
ことを特徴とする請求項１に記載の共振機構（１００）。
【請求項２３】
請求項１に記載の共振機構（１００）を有する計時器用ムーブメント（２００）であって、
前記共振機構（１００）の前記入力車列（１）を駆動するように構成している車列（２２）を駆動するように構成しているエネルギーを蓄積し格納する手段（２１０）又は少なくとも１つのバレル（２１１）の支持プレートを有する
ことを特徴とする計時器用ムーブメント（２００）。
【請求項２４】
請求項２３に記載の計時器用ムーブメント（２００）を少なくとも１つ有する
ことを特徴とする腕時計（３００）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、計時器用ムーブメント用の共振機構に関し、回転軸のまわりでピボット運動をするようにマウントされ駆動トルクを与えられる入力車列を有し、前記入力車列に対して前記回転軸のまわりを回転するように固定され連続的に折り返すように構成している中央車列を有する。当該共振機構は、複数であるＮ個の慣性要素を有しており、前記慣性要素はそれぞれ、前記中央車列に対して少なくとも１つの自由度で動くことができ、弾性戻し手段によって前記回転軸の方に戻され、前記弾性戻し手段は、前記慣性要素の重心に対して戻す作力を発生させるように構成している。当該共振機構は、Ｎ次の回転対称性を有する。
【０００２】
本発明は、さらに、前記のような共振機構を少なくとも１つ有する計時器用ムーブメントに関する。
【０００３】
本発明は、さらに、前記のような計時器用ムーブメントを有する計時器、特に、腕時計、に関する。
【０００４】
本発明は、タイムベースを形成する計時器用共振機構の分野に関する。
【背景技術】
【０００５】
現状の機械式腕時計の大多数には、ばねバランス及びスイス式のアンカーエスケープ機構が取り付けられている。このばねバランスは、腕時計のタイムベースを形成し、共振器とも呼ばれている。
【０００６】
エスケープはそれ自身、
−  共振器の往復運動を維持することと、
−  このような往復運動をカウントすること
の２つの主要な機能を実行する。
【０００７】
これらの２つの主要な機能に加えて、エスケープは、堅牢性が高く、衝撃に耐え、運動のジャミング（オーバーバンキング）を防ぐ必要がある。
【０００８】
スイス式のアンカーエスケープ機構のエネルギー効率は低い（約３０％）。このように効率が低いことは、エスケープが断続的に運動すること、工作誤差に起因するドロップやバックラッシがあること、また、いくつかの構成要素がそれらの運動を斜面を介して伝達してそれらの斜面どうしが互いに動くことに起因している。
【０００９】
機械式共振器を形成するためには、慣性要素、ガイド構成及び弾性戻し要素が必要である。伝統的に、バランスに属する慣性要素用の弾性戻し要素の役割を、らせん状のばねが果たす。このバランスは、ピボットによって回転自在にガイドされ、このピボットは、滑らかなルビーベアリングの内側で回る。このことによって、摩擦が発生し、したがって、エネルギー損失及び動作への悪影響を発生させる。これらは姿勢に依存するものであり、なくしたいものである。このような損失は、クオリティーファクターＱによって特徴づけられる。このクオリティーファクターＱを最大限にすることが目標とされている。
【００１０】
Montres BREGUETによる欧州特許出願ＥＰ２８４７５４７は、車列の第１のピボット軸のまわりの回転速度を調整する機構、特に、打撃機構、であって、第１のピボット軸と平行な第２のピボット軸のまわりにピボット運動をする慣性ブロックを有するものについて記載している。この調整機構は、第１の軸の方に慣性ブロックを戻す手段を有する。車列が基準速度よりも小さい速度でピボット運動をする場合、慣性ブロックは、第１の軸のまわりの第１の公転空間内に制限され続ける。この車列が基準速度よりも大きい速度でピボット運動をする場合、慣性ブロックは、第１の軸のまわりの第２の公転空間に入る。これは、第１の公転空間に隣接しており、第１の公転空間の外にある。また、慣性ブロックの周部は、この第２の公転空間にて調整手段と連係する。この調整手段は、車列の制動を発生させ、その回転速度を基準速度に戻し、過剰エネルギーを消散させるように構成している。具体的には、車列には、フーコー電流によってブレーキトルクが与えられる。
【００１１】
ETA Manufacture Horlogere Suisseによる欧州特許出願ＥＰ１４１８４１５５は、少なくともプレートに対してピボット運動をするように可動マウントされた以下のものを有する計時器用調整機構について記載している。すなわち、この調整機構は、車列を介して駆動トルクを受けるように構成しているエスケープ車と、及び第１の弾性戻し手段によってプレートに接続された第１の剛構造を有する第１の発振器とを有する。この調整機構は、第２の弾性戻し手段によって第１の剛構造に接続された第２の剛構造を有する第２の発振器を有し、この第２の発振器は、ガイド手段を有しており、このガイド手段は、車列とともに第１の発振器及び第２の発振器と同期するエスケープ車に属する相補的なガイド手段と連係するように構成している。
【００１２】
ETA Manufacture Horlogere Suisseによる欧州特許出願ＥＰ１５１５３６５７は、構造と、及び別個のいくつかの主共振器とを有する計時器用発振器について記載している。これらの主共振器は、時間的かつ幾何学的に位相ずれしており、それぞれが、弾性戻し手段によって前記構造の方に戻る錘を有する。この計時器用発振器は、車列を動かす駆動手段を有する主共振器の相互作用のための連結手段を有しており、この車列は、伝達手段とつながった制御手段を駆動しガイドするように構成している駆動及びガイド手段を有する。この伝達手段はそれぞれ、制御手段から離れた位置にて主共振器の錘につながっている。また、主共振器及び前記車列は、主共振器の任意の２つの連結軸及び制御手段の連結軸が共面にならないように構成している。
【００１３】
The Swatch Group Research & Development Ltdによる国際特許出願ＰＣＴ／ＥＰ２０１５／０６５４３４は、等時性を改善している共振器を有する計時器用アセンブリーについて記載している。この共振器は、少なくとも２つの自由度にて組み合わさっており、第１の方向にて振幅が減少した第１の線形又は回転式の発振器を有しており、これと関連して、第１の方向と実質的に垂直の第２の方向にて振幅が減少した第２の線形又は回転式の発振器が振動する。この第２の発振器は、スライドするブロックである第２の支持錘を有する。この計時器用アセンブリーは、共振器のトルクを与えるように構成している車列を有する。この車列には、溝があり、この溝の中にて最小の遊びしかないようにスライドブロックが摺動する。このスライドブロックは、少なくとも、溝に曲面があるときに溝の曲面を追従するように、又は溝内にて摩擦が発生するように摺るように、又はスライドブロックに属する磁化又は帯電した表面によって溝に属する側方の内面を押し戻すように構成している。
【００１４】
Schiefersteinによるフランス特許文献ＦＲ６３０８３１Ａは、機械的システムどうしの間でパワーを伝達したり、機械的システムを制御したりする方法及びデバイスについて記載している。これにおいては、フレキシブル機構の２つの振動運動が適切な角度を形成しており互いに作用しており、これによって、閉曲線に沿って振動が行われ、この振動は、力の伝達又は制御のために、回転運動に応じて弱連結している。戻し手段は、プレートに取り付けられている。錘の間の接続要素は弾性的であり、結果的に、運動学的リンクを構成しない。
【００１５】
ＥＰＦＬによる文献ＥＰ３０９５０１１Ａ２及び文献ＷＯ２０１５／１０４９６２は、等方性及び線形の戻し特性を有するばねによって固定された基礎に対して軌道を回る錘を支持する少なくとも１つの自由度２の連結を有する機械的な等方性の調和振動子について記載している。より詳細には、平らなばねのステージが、軌道を回る錘の純粋的な平行運動をアクチュエートする自由度２の連結を形成しており、これによって、錘は、固定された向きを維持しつつ、その軌道に沿って動く。変形態様の１つでは、ばねのステージはそれぞれ、少なくとも２つの平行なばねを有する。ここで、ばね又は他の関連づけられた戻し手段が、再びプレートに取り付けられる。
【００１６】
固定軸のまわりで回転するようにガイドされ半径方向の線形戻しばねによってこの回転軸に接続された錘が、溝がある車によって回転駆動される場合に、この溝に入っているピンが錘に固定され、この錘が点の形態であるとき、この錘の軌道は、楕円ないし円状であり、錘にはすべて等時性がある。錘に回転性の慣性がある場合、等時性があるのは円形の軌道のみである。精密に調整することが非常に難しい特定の状態にすることによって、円上の軌道を安定化することができる。このとき、共振器は、車の駆動トルクに応じて等時性を維持することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
本発明は、以下の２つの目的を達成することを提案するものである。すなわち、
−  共振器のピボットの摩擦による妨害をなくして、共振器のＱを増加させることと、
−  エスケープのジョルト運動をなくして、機構の効率、特に、エスケープ機構に慣習的に割り当てられた保持及びカウントする機能の効率、を向上させること
である。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
これらの目的を達成するために、本発明によって、請求項１に記載のロータリー共振機構を提案する。
【００１９】
歴史上、時計製造業者は、ロータリー共振器を腕時計用のタイムベースとしなかった。なぜなら、ロータリー共振器には、一般的に、等時性がなく、重力の影響を受けるからである。
【００２０】
また、本発明に係るロータリー共振機構は、特に、ガイドにおける摩擦が、定常モードにおいてエネルギーを消散させず、これによって、Ｑを改善するようなガイド構成を有するものについて説明する。
【００２１】
また、この特定のロータリー共振機構において、回転の維持は、共振器のシャフトに直接与えられるトルクによって行われ、これによって、古典的アンカーエスケープの動的損失を避ける。
【００２２】
タイムベースとして計時機器に用いることができるロータリー共振機構を得るために、本発明は、以下の主な条件を満たすように努める。すなわち、
−  等時性の条件：
ロータリー共振機構には、複数の可動な慣性要素があり、これらの慣性要素のそれぞれは、弾性戻し手段によって主回転軸の方に戻される。この弾性戻し手段の弾性戻し作力によって、この慣性要素の重心に、回転軸とこの重心との間の距離に強度が比例している中心力を与える。
−  姿勢の影響を受けない条件：
複数の可動な慣性要素を用いて、そのそれぞれが以下の組み合わせにしたがって回転軸から離れることができるようにガイドされる。すなわち、
○高い周波数であること、すなわち、腕時計の用途の場合には２０Ｈｚよりも高いことである。
○あるいは、接続機構が、全体の（すべての慣性要素の）重心が、振幅に関係なく、回転軸上に留まるように強いること、すなわち、運動学的リンクが、異なる慣性要素の重心が常に回転軸を中心とする同じ半径上にあることを強いることである。
−  衝撃及び妨害の影響を受けない条件：
半径方向の摩擦によって、軌道の妨害を追従する円形軌道を慣性要素の重心が描くことが可能になる。この半径方向の摩擦は、空気摩擦、ピボットの摩擦、スライドなどによって発生することがある。
【００２３】
本発明は、さらに、前記のような共振機構を少なくとも１つ有する計時器用ムーブメントに関する。
【００２４】
本発明は、さらに、前記のような計時器用ムーブメントを有する計時器、特に、腕時計に関する。
【００２５】
添付の図面を参照しながら下記の詳細な説明を読むことによって、本発明の他の特徴及び利点が明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】時方輪列を駆動するバレルを有する機械式計時器用ムーブメントの概略平面図であり、この時方輪列は、アームによって担持される２つの慣性要素を有する連接式の変形態様において本発明に係る連続的なロータリー調整機構の入力車列を駆動し、これらのアームは、入力車列の回転軸のまわりを回る共通構造に対してピボット運動をするようにマウントされ、アームはそれぞれ、特定の弾性戻し手段によってこの回転軸の方に戻される。
【図２】図１と同様な形態で、図１の機構から派生した機構を示している。この機構は、回転軸から慣性要素の重心への距離を常に同じように維持する手段を有し、これによって、連続的なロータリー調整機構が重力場の影響を受けないようにする。この手段は、連接式のパンタグラフによって構成している。
【図３】図２の機構の変形態様であり、慣性要素がパンタグラフの隣接するアームと連結している。
【図４】図３の機構の変形態様であり、アームはすべて、慣性要素によって置き換えられており、この慣性要素は、時方輪列によって駆動される中央車列及び副次的中央車列に連接されている。この中央車列及び副次的中央車列はともに、パンタグラフの中心部にて交差している。
【図５】任意の寸法の辺を備えるひし形状のハーフパンタグラフの図である。
【図６】図５と同じハーフパンタグラフの図であり、セグメントｊの重心の極座標を示している。
【図７】図６に同様な形態の図であり、すべてのアームの連接部の間の長さが等しく、正四角形であるような特定の場合のひし形ハーフパンタグラフに関する。
【図８】図８は、図３及び４の構造に近い構造を有する別の変形態様の概略斜視図であり、回転軸の位置を除いてピボット連接部がなく、パンタグラフのセグメントを形成するアームが慣性要素を形成しており、これらのアームの間のリンクが、射影上において交差しているブレードを備えるフレキシブルなガイド手段を有している。図８Ａは、重なり合った構成を有する好ましい変形態様についての図８と同様な図であり、すべての上側ブレードを有する一体成形された上側構造と、及びすべての下側ブレードを有する一体成形された下側構造とを有する。図８Ｂ及び８Ｃは、このパンタグラフの中央車列及び副次的中央車列の側面図である。
【図９】軸方向にアイドルな歯車を有する２つの慣性要素の間の堅固な運動学的リンクの変形態様の１つの概略平面図である。このアイドルな歯車は、射影上において交差しているブレードを備えるフレキシブルなガイド手段によって共通構造に連接している慣性要素と一体化された２つの歯付き区画と連続的に連係している。
【図１０】図９の堅固な運動学的リンクの変形態様の概略斜視図である。
【図１１】変形態様の１つに係るパンタグラフの概略平面図であり、その中央車列は、弾性接続によって入力車列に固定されており、副次的中央車列は、別の弾性接続によって入力車列に固定されている。
【図１２】慣性要素にあるボア内を摺動する半径方向のガイドバーを用いて半径方向の線形のガイドを行う運動学的リンクの別の変形態様の概略平面図であり、慣性要素の弾性戻し手段は、Ｖ字形のばねによって形成されている。
【図１３】運動学的リンクが曲がりガイド手段を有する別の変形態様の概略平面図であり、この曲がりガイド手段は、中央車列の曲がり溝と、及び関心事の慣性要素が担持するピンとを組み合わせており、弾性戻し手段は、互いに平行な２つの弾性ブレードを有しており、これによって、各慣性要素の運動を単一の自由度に制限する。
【図１４】図９の構造に近い構造の概略平面図であり、２つの中間車と連係している軸方向にアイドルな歯車を有し、この中間車は、慣性要素及びアームと一体化された車と噛み合い、アームは、古典的なドローばねによって共通構造に連接している。
【図１５】運動学的リンクがフレキシブルであるような変形態様の概略平面図であり、共通構造は、慣性要素を担持するフレキシブルなブレードであり、慣性要素はそれぞれ、軸方向にアイドルな車と連係するラック要素の支持アームを支える。
【図１６】弾性戻し手段を有する図１５の変形態様の概略平面図であり、この弾性戻し手段は、各慣性要素に対して、２つの平行な弾性ブレードを有し、これによって、各慣性要素の運動を単一の自由度に制限する。
【図１７】ムーブメントを有する腕時計を示すブロック図であり、このムーブメントは、本発明に係る連続的なロータリー調整機構を有する。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
本発明は、主として腕時計３００に内蔵されるように意図された計時器用ムーブメント２００のために用意される共振機構１００に関する。実際に、本発明に係る共振機構１００は、重力場における姿勢の影響を受けず、等時性があるように設計されており、また、衝撃や妨害の影響を受ける場合であっても、少なくとも非常に迅速に通常の動作を再開するように構成している。
【００２８】
この共振機構１００は、ロータリー共振器である。この共振機構１００は、標準的なエスケープ機構を有しておらず、連続的に動作するという特別な特徴を有する。ジョルト運動がないことによって、アンカーエスケープにつながれたばねバランスを有するタイプの古典的な共振器と比較して、エネルギー効率を相当に改善することができる。
【００２９】
この共振機構１００には、回転軸Ｄのまわりをピボット運動をするようにマウントされた入力車列１がある。この入力車列１には、駆動トルクが与えられる。図１は、エネルギーを蓄積し格納する手段２１０を有する計時器用ムーブメント２００の古典的な構成を示しており、ここで、このエネルギーを蓄積し格納する手段２１０は、バレル２１１を有する。ただし、これに限定されない。このバレル２１１は、車列２２０、特に、時方輪列、を古典的に駆動するように構成している。この車列２２０の下流の最も離れた要素が、入力車列１を駆動する。このようにして、入力車列１に時方輪列のトルクが与えられる。
【００３０】
本発明によれば、共振機構１００は、共通構造を有し、これは、変形可能又は連接式であり、回転軸Ｄのまわりに回転可能に入力車列１に固定されている。この共通構造は、複数であるＮ個の慣性要素２を支えておりあるいは有している。この共通構造も連続的に折り返す。駆動トルクが与えられた後には、往復運動をしない。共通構造は、単一の回転方向に回る。しかし、この構造が可逆的であって、反対方向のトルクを与えられたときに反対方向に折り返すことができてもよい。
【００３１】
慣性要素２はそれぞれ、共通構造に対して少なくとも１つの自由度でガイドされる。
【００３２】
慣性要素２はそれぞれ、弾性戻し手段４によって回転軸Ｄの方に戻される。この弾性戻し手段４は、慣性要素２の重心に戻す作力を発生させるように構成している。
【００３３】
本発明によれば、この弾性戻し手段４は、ロータリー共振機構１００内にて設けられる。
【００３４】
この戻す作力の方向は、回転軸Ｄの方であり、この戻す作力の強さは、関心事の慣性要素２の回転軸Ｄと重心の間の距離ＲGに比例する。
【００３５】
特定の変形態様において、同じ弾性戻し手段４がいくつかの慣性要素に共通しており、これは、特に、慣性錘上に配置されたトラニオンどうしを連結するドローばねなどによって構成することができる。
【００３６】
特に、共振機構１００が連接式であるような図１、２、１２、１３、１４に示した別の変形態様では、このような弾性戻し手段４は、共通構造と、慣性錘２又は慣性錘２の支持アーム３１、３２との間に配置されている。
【００３７】
別の変形態様においては、図１５に示しているように、共通構造は弾性変形可能であり、前記のような弾性戻し手段４を構成している。
【００３８】
共振機構１００には、Ｎ次の回転対称性がある。ここで、Ｎは、慣性錘２の数である。上記の従来技術では、このようにはならない。
【００３９】
共振機構１００が連接式であるような１つの変形態様において、慣性要素２はそれぞれ、共通構造に対して直接、又はアームや副次的連接システムによって間接的に、少なくとも１つのガイド手段５によってガイドされる。
【００４０】
このように、図１は、共通構造が中央車列３０を有するような例を示しており、この中央車列３０は、その２つの端において、軸Ｄ３１及びＤ３２のまわりの連接のためにピボット５１、５２を支えており、このピボット５１、５２はそれぞれ、アーム３１、３２を支え、これらのアーム３１、３２は、慣性要素２１及び２２である慣性要素２を支える。この慣性要素２１及び２２は、実際的な変形態様に依存して、これらのアーム３１、３２にこれらの重心を通り抜ける軸Ｄ１、Ｄ２のレベルにて緩くマウントされるか、あるいはこれらのアーム３１、３２に固定マウントされる。
【００４１】
この図１の変形態様では、弾性戻し手段４は、回転しており、弾性戻し手段４１及び４２に分かれている。この弾性戻し手段４１及び４２は、内側アタッチメント４１０、４２０のレベルにて共通構造３の中央車列３０と、側方アタッチメント４１１、４２１のレベルにてアーム３１、３２との間に配置されている。
【００４２】
なお、慣性要素２はそれぞれ、図面における大多数のように回転するような自由度を有することができるが、図１２に示すように平行移動するような自由度を有することもできる。
【００４３】
慣性要素２がそれぞれ回転するような自由度を有する変形態様では、より詳細には、弾性戻し手段４は、以下の式の特徴を有する合計の弾性エネルギーポテンシャルに匹敵する弾性ポテンシャルを発生させる。すなわち、
【００４４】
【数１】
2018072329.tif 000003
【００４５】
ここで、
−  Ｖtotは、弾性エネルギーを表す弾性ポテンシャルであり、
−  Σjは、括弧内の量の各ｊにわたっての和であり、
−  ω0は、回転される回転速度であり、
−  Ｒj（βi）は、自由度βiの値の関数としての慣性要素ｊの重心の位置であり、
−  Ｍjは、慣性要素ｊの質量である。
【００４６】
特に、Ｒj（βi）には、唯一の値Ｒjしかなく、戻し手段によって、以下の式によって特徴づけられる弾性ポテンシャルが発生する。
【００４７】
【数２】
2018072329.tif 000004
【００４８】
ここで、
−  Ｖは、弾性ポテンシャルであり、
−  Σjは、括弧内の量の和であり、
−  （ｄα0／ｄｔ）は、回転される回転速度であり、
−  Ｒjは、回転軸と慣性要素（２）の重心Ｇの間の距離であり、
−  Ｍjは、前記慣性要素の質量である。
【００４９】
なお、２つの慣性要素２１及び２２を有する図１の連接式の例では、本発明に係る共振機構１００は、常に３つの角度のかじをとらなければならないことがわかるであろう。すなわち、計時器用ムーブメントのプレートなどとの共通構造３の角度、そして、β1及びβ2、対応するガイド構成５１及び５２の軸Ｄ３１及びＤ３２を中心として慣性要素２１及び２２の重心が共通構造３に対して形成する角度β1及びβ2である。もちろん、Ｎ個の慣性要素の場合、Ｎ＋１個の角度のかじをとることになる。
【００５０】
このシステムは、自己調整される。すなわち、ムーブメントの駆動手段によって伝達されるトルクの影響の下で、各慣性要素は、回転軸Ｄから、抵抗トルクを空気の摩擦が伝達するような半径方向の位置へと離れる傾向があり、この抵抗トルクは、慣性要素の重心と関係する入力車列１に与えられるトルクの影響を接線方向にてバランスさせる。半径方向では、弾性戻し手段４によって伝達される戻す作力の半径方向の構成要素をバランスさせるのは、遠心力である。この接線方向及び半径方向の二重のバランスは、駆動手段によって与えられるトルクの瞬時値の関数として、重心の半径方向の位置を常に定める。回転の角速度は、弾性戻し手段の剛性を慣性要素の質量で割った商の平方根と等しく、回転軸Ｄを中心とした重心の瞬間的な半径は、駆動トルクを、角速度と、周辺環境と慣性要素の間の摩擦係数との積で割った商の平方根と等しい。
【００５１】
慣性要素の重心は、駆動手段が停止しているときに、回転軸Ｄに達する傾向がある。ここで、この位置は、弾性戻し手段４の部分に対してゼロトラクションの作力が発揮されることに対応している。慣性錘２が回転軸に近づくような共振機構１００を形成する方が容易であることがある。これは、特に、これらの慣性錘２が同じ平面内にあり、安定配置位置などにおいて互いに接触し、弾性戻し手段４が予応力を与えられて組み立てられる場合にである。
【００５２】
重力場による妨害によって、腕時計３００の特定の姿勢における慣性要素のふるまいが変わる傾向がある。例えば、図１には、紙面の平面内にて参照符号Ｚがあり、これは、紙面の下の方を向いている。これは、この場所における鉛直方向を示しており、重力場の方向を示している。慣性要素２２は、共通構造３から離れる傾向があり、慣性要素２１は、共通構造３に近づく傾向がある。慣性要素２が、半径方向にて完全に自由であれば、回転軸Ｄを中心とする異なる半径上に慣性要素２を配置することもできる。
【００５３】
したがって、この重力場の影響を回避するために、各慣性要素２の自由度の数を減らすような運動の転移を行い、各慣性要素２の回転軸Ｄを中心とする半径方向の位置を他のものに対して強制する機械的連結を確立することは有利である。したがって、共振機構全体の全体的な重心を、回転軸Ｄ上に安定配置することができる。好ましくは、回転軸Ｄに対する対称性が確立される。
【００５４】
このために、ロータリー共振機構１００は、好ましいことに、少なくとも２つの慣性要素２の間、好ましくは、すべての慣性要素２の間に、運動学的リンク、特に、堅固な運動学的リンク、を有する。このリンクは、慣性要素２が回転軸Ｄから同じ距離に連続的に位置することを強いる。このことは、共通構造３に対する慣性要素２の自由度がなくなることを意味する。
【００５５】
この運動学的リンクは、低周波、特に、２〜５Ｈｚ、に適している。他方では、共通構造３の回転速度が上昇、具体的には、２０Ｈｚ以上、例えば、約５０Ｈｚ、に対応する速度に上昇すると、重力場の影響は、慣性の影響と比べて無視でき、前記のような運動学的リンクは必須ではない。このような非常に単純な構成は、点火のような単一用途のアプリケーションに適していることができる。しかし、特に、腕時計用途にて、良いクロノメーター的パフォーマンスレートが求められれば、運動学的リンクが必要となる。
【００５６】
図２、３、４、８、９、１０、１２、１３、１４、１５及び１６に、前記のような運動学的リンクの複数の例を示した。これらについて、以下に説明する。大多数は連接式の堅固な運動学的リンクであり、いくらかはフレキシブルな運動学的リンクを示している。
【００５７】
図２は、運動学的リンクがパンタグラフ構造によって形成されているような折り畳まれていない姿勢における本発明の有利な構成を示している。共振機構１００は、回転軸Ｄに対して対称性を有するように連接されたパンタグラフ構造を有しており、このパンタグラフ構造においては、中央車列３０及び副次的中央車列１３０のまわりで、少なくとも、慣性要素２のすべてが直接又はアームによって間接的に連接されている。このアームには、いくつかの変形態様において、参照符号３１、３２、１３１、１３２、１２１、１２２、１２３及び１２４が与えられている。副次的中央車列１３０は、回転軸Ｄのまわりをピボット運動をするように構成しており、中央車列３０と共同で、交差した構造を形成している。ここで、「アーム」は、２つの連接部を有する構成要素を意味するものとして理解される。
【００５８】
「パンタグラフ」は、中央軸のまわりで連接している二重構造を意味しており、図面において、具体的に、二重ひし形状を示している。「ハーフパンタグラフ」は、中心軸の片側に位置する構造の部分を意味している。パンタグラフには、交差した構造を形成する共通要素を有する２つのハーフパンタグラフがある。
【００５９】
具体的には、中央車列３０及び副次的中央車列１３０によって形成されるこの交差した構造の重心は、回転軸Ｄ上にある。
【００６０】
したがって、図２において、運動学的リンク及びガイド構成は、図１における例に基づいて、中央車列３０と、軸方向のピボットのレベルで回転軸Ｄのまわりをピボット運動をする副次的中央車列１３０と、中央車列３０上にてピボット運動をする２つのアーム３１及び３２と、ピボット（詳細に示さない）のレベルにて軸Ｄ１３１及びＤ１３２のまわりを副次的中央車列１３０上で、そして、軸Ｄ１及びＤ２のレベルにて慣性要素２１及び２２上にて、同時に緩くピボット運動をする２つの他の副次的アーム１３１及び１３２と、及び二次の回転対称性を有するパンタグラフを形成するために動作上必要な７つの連接部とを組み合わせることによって構成している。
【００６１】
特定の変形態様において、副次的中央車列１３０は、回転軸Ｄのまわりを緩くピボット運動をする。
【００６２】
弾性戻し手段４１及び４２は、図１におけるものと同じであり、副次的中央車列１３０のまわりの２つのアーム１３１及び１３２によって形成されるロッドアセンブリーが受動性であるために、このロッドアセンブリーの唯一の機能は、慣性要素２１及び２２の重心を、回転軸Ｄに対して対称性があるように維持することである。
【００６３】
当然、図３及び４に示した変形態様にて明らかなように、いくつかのアームが慣性要素を形成するようにすることができる。図３の変形態様は、図２のものに非常に類似しており、折り畳まれた姿勢におけるものを示しており、この図３の変形態様は、慣性要素１２１を形成するように慣性要素２１及び副次的アーム１３１を組み合わせており、慣性要素１２３を形成するように慣性要素２２及び副次的アーム１３２を組み合わせており、アーム３１は、慣性要素１２２を形成しており、アーム３２は、慣性要素１２４を形成している。
【００６４】
より詳細には、慣性要素２はすべて、中央車列３０及び副次的中央車列１３０に直接連接している。したがって、図４に示した非常にコンパクトな変形態様は、４つの慣性要素を有し、この４つの慣性要素は、中央車列３０及び副次的中央車列１３０のまわりでパンタグラフの形態で連接しているアーム３１、３２、１３１、１３２を形成している。
【００６５】
図５及び６は、ハーフパンタグラフの図であり、図６においては、セグメントｊの重心の極座標で示している。ここで、「セグメント」は、ハーフパンタグラフのひし形の辺の幾何学的な定義であり、「アーム」は、当該機構に組み入れられた物理な構成要素を意味している。
【００６６】
図７は、正四角形のひし形状のハーフパンタグラフである特定の場合を示しており、ここで、β1＝β2＝β3＝β4であり、セグメント７３及び７４の重心Ｇ3及びＧ4が、関心事のセグメントＡ１３〜Ａ３４及びＡ２４〜Ａ３４の両側の接合部をつなぐ直線上に位置している。
【００６７】
任意のハーフパンタグラフの場合には、図５及び６にて明らかなように、パンタグラフの４辺の形態の各メンバーは、メイン接合部７０ないし回転軸Ｄによって形成されるピボット軸に関連して他のものと連接している４つのセグメント７１、７２、７３、７４を有する。中央車列３０は、メイン接合部７０を軸として展開したものにて、２つの第１のセグメント７１によって形成されており、副次的中央車列１３０は、メイン接合部７０を軸として展開したものにて、２つの第２のセグメント７２によって形成されている。弾性戻し手段４は、以下の式にしたがうパンタグラフメンバーの変形角度β1に依存するポテンシャルエネルギーＶを発生させる。
【００６８】
【数３】
2018072329.tif 000005
【００６９】
（この条件によって、任意のパンタグラフにて等時性があることを確実にすることができる）
ここで、
Ｖ（β1）は、角度β1の関数としてのポテンシャルであり、
β1は、パンタグラフの開き角度、すなわち、回転軸とは反対側のパンタグラフの点を回転軸につなぐ直線と、関心事のセグメントとの間の角度であり、
ω0＝ｄα0／ｄｔは、ロータリー共振機構１００の回転速度であり、
Σjは、括弧内の量の各ｊにわたっての和であり、
Ｍjは、行ｊの慣性要素２の質量であり、
Ｒj（β1）は、回転軸と、行ｊの慣性要素２の重心Ｇjとの距離であり、
Ｒ'j（β1）は、ピボット軸と行ｊの慣性要素２の重心との間の距離についてのβ1に対する導関数である。
【００７０】
より詳細には、２つの連接部の間にて含まれる各アーム（３１、３２、１３１、１３２、１２１、１２２、１２３、１２４）の重心は、関心事のアームの両側にある２つの連接部を連結する直線上に位置している。
【００７１】
より詳細には、特に、図４及び７の変形態様において、ハーフパンタグラフのメンバーはそれぞれ、等しい長さＬの４つのセグメントを有しており、これらの４つのセグメントは共同で正四角形のひし形を形成している。中央車列３０の重心及び副次的中央車列１３０の重心は、共振機構１００の回転軸Ｄ上に位置しており、各慣性アームの重心は、対応するアームの２つの連接部によって定められる線上に位置している。
【００７２】
より詳細には、図７の表記を参照すると、弾性戻し手段のポテンシャルエネルギーＶtotは、以下の式によってそれらの変形角度にリンクされる。
【００７３】
【数４】
2018072329.tif 000006
【００７４】
ここで、
−  β1は、パンタグラフの開き角度であり、
−  Ｌは、連接部の間の各セグメントの長さであり、
−  Ｍ3は、メイン接合部７０又は回転軸Ｄによって形成しているピボット軸とは反対側の２つの慣性要素のうちの１つを形成している第３のセグメント７３の質量であり、これは、第１の側方接合部Ａ１３と、メイン接合部７０を形成する軸接合部Ａ１２とは反対側のアペックス接合部Ａ３４との間にて含まれる。
−  Ｍ4は、質量である前記ピボット軸とは反対側の２つの慣性要素のうちの他方を形成している第４のセグメント７４の質量であり、これは、第２の側方接合部Ａ２４とアペックス接合部Ａ３４との間にて含まれている。
−  Ｒ3は、第１の側方接合部Ａ１３と、第３のセグメント７３の重心Ｇ3との間の距離であり、
−  Ｒ4は、第２の側方接合部Ａ２４と、第４のセグメント７４の重心Ｇ4との間の距離であり、
−  ｄα0／ｄｔは、ロータリー共振器の回転速度である。
【００７５】
このように、適切な弾性戻し手段と組み合わさったこのようなパンタグラフタイプの構造は、機構を形成し、理論上は、入力車列１の回転周期の恒常性を確実にし、重力場において姿勢の影響を受けないことを確実にすることができる。
【００７６】
しかし、実際的に実現するためには、実行時に注意することがあらかじめ必要となる。なぜなら、連接ガイド構成の数が多く、摩擦及び効率低下が付随するためである。
【００７７】
他のタイプの運動学的リンクを下に概説する。
【００７８】
機械加工の精度、軸どうしの平行性、そして、ピボットにおける摩擦に起因する効率の変化に付随する連接システムのコストを回避するために、本発明の特定の実施形態は、ガイド要素の少なくとも１つ及び弾性戻し手段４の少なくとも１つが、フレキシブルなガイド手段によって一緒に連結されているような機構に関する。このことは、ガイド性と弾性の別個の機能が、単一のフレキシブルなガイド手段によって実行されることを意味している。より詳細には、回転軸のレベルにおけるガイド構成を除いて、すべての回転ガイド構成及び弾性戻し手段は、フレキシブルなガイド手段によって構成する。
【００７９】
より詳細には、前記のようなフレキシブルなガイド手段の少なくとも１つは、少なくとも２つのブレードを有しており、このブレードは、各平面内に含まれ、フレキシブルなロータリーガイド構成の仮想回転軸を共同で定める。
【００８０】
より詳細には、上記のようなパンタグラフタイプの構造において、その連接部の少なくとも４つは、フレキシブルなロータリーガイド構成によって形成される。
【００８１】
このように、図８は、図３及び４の構造に近い構造を示しており、これには、回転軸Ｄの位置を除いてピボット連接がなく、パンタグラフの複数のセグメントを形成するアーム３１、１３１、３２、１３２は、慣性要素を形成している。この変形態様（これに限定されない）において、フレキシブルなガイド手段はそれぞれ、平行に別個のレベルに配置された２つのブレードを有し、平行な平面への射影において、連接軸Ｄ３１、Ｄ１、Ｄ１３１、Ｄ１３２、Ｄ２及びＤ３２のレベルにて交差している。
【００８２】
図８Ａ、８Ｂ及び８Ｃに、単純な構成を示しており、これは、すべての上側ブレード１０３を有する一体成形された上側構造１０１と、及びすべての下側ブレード１０２を有する一体成形された下側構造１０２によって構成しており、これらは重なり合っている。これらの上側構造１０１及び下側構造１０２は、接着剤、リベット付け又は他の手段によって非常に単純に一緒に組み立てることができ、回転軸Ｄに対する慣性要素の対称性とともに複数の連接部の半径方向の位置が完璧に確実にされる。
【００８３】
より詳細には、上で概説したように、２つの構成要素の間のこれらのフレキシブルなロータリーガイド構成は、射影上において交差しているブレードを備えているような構成であり、交差軸Ｃと構成要素の１つ上のブレードのアンカー点との間の射影面上で読み取られるロータリーガイド構成の開き角度θは、４０°±４°の値を有し、ブレードどうしは、０．１５±０．０１５の長さの割合で交差する。この交差は、最も動的な構成要素、すなわち、最も変位が大きい構成要素、の近くであっても、最も動的でない構成要素の近くであっても、ちょうど同じように行うことができ、この交差は、一般的に、ブレードのアンカー点の間の必要な距離を確実にするために構成要素の寸法構成によって決められる。
【００８４】
より詳細には、フレキシブルなガイド手段は、熱効果を補正するために、酸化したケイ素によって作られる。
【００８５】
図９〜１６は、適宜、連接式の堅固な運動学的リンク又はフレキシブルな運動学的リンクに基づいて、慣性要素の重心の運動の軸対称性を確実にすることを可能にするいくつかの変形態様を示している。
【００８６】
慣性要素２（２１及び２２）の間の堅固な運動学的リンクを確立させるために、図９及び１０の構成は、回転軸Ｄに対して同心的に緩くマウントされた歯車６０によって形成される。この歯車６０は、慣性要素２１及び２２と一体化された２つの歯付き区画６１及び６２と連続的に連係している。ここで、慣性要素２１及び２２は、射影上において交差しているブレード４１及び４２を備える前記のようなフレキシブルなガイド手段によって共通構造３と連接しているように示されている。
【００８７】
中央車列３０及び副次的中央車列１３０を有するパンタグラフタイプの構造の特定の変形態様において、中央車列３０は、弾性接続８０によって入力車列１に固定され、副次的中央車列１３０は、回転軸Ｄのまわりのピボット運動をするが、このピボット運動は、この副次的中央車列１３０を入力車列１につなぐ弾性接続７０によって制限される。図１１に示したこの特定の変形態様では、中央車列３０及び副次的中央車列１３０にはそれぞれ、古典的なエスケープ機構における同等なエスケープトルクの半分に相当する駆動トルクが与えられる。
【００８８】
具体的には、この弾性接続８０は、２つの弾性ブレードを有するフレキシブルなロータリーガイド構成である。
【００８９】
図１２は、運動学的リンクが半径方向の線形ガイド手段９０を有するような別の変形態様を示しており、これにおいては、半径方向のガイド棒９１が、慣性要素２１及び２２にあるボア９１１及び９１２内を摺動する。ここで、弾性戻し手段４は、毎回、Ｖ字形のばね４１及び４２によって形成される。
【００９０】
図１３は、運動学的リンクが曲がりガイド手段９５を有するような別の変形態様を示しており、この曲がりガイド手段９５は、中央車列３０の曲がり溝３５と、及び関心事の慣性要素２１、２２によって担持されるピン２５とを組み合わせている。この変形態様において、各慣性要素２１、２２の懸架及び戻しのために、弾性戻し手段４には、互いに実質的に平行である２つの弾性ブレード４５及び４６があり、これによって、各慣性要素２１、２２の運動を単一の自由度に制限する。
【００９１】
図１４は、図９の構造に近い構造を示しており、これは、歯車６０を有しており、この歯車６０は、回転軸Ｄと同心的に緩くマウントされており、２つの中間車６１０及び６２０と連続的に連係する。これらの中間車６１０及び６２０自身は、慣性要素２１及び２２とアーム３１及び３２と一体化された車又は歯付き区画６１及び６２と噛み合う。ここで、アーム３１及び３２は、古典的なドローばねによって共通構造３と連接しているように示されている。
【００９２】
図１５は、運動学的リンクが堅固ではなくフレキシブルであるような変形態様を示しており、共通構造３０は、慣性要素２１及び２２を担持するフレキシブルなブレードであり、この慣性要素２１及び２２はそれぞれ、軸方向にアイドルな車６０と連係するラック要素１６１、１６２の支持アームを支えている。しかし、この非常に単純な機構において、慣性要素２１及び２２は、２つの自由度で動くことができる。
【００９３】
図１６の構成は、この課題を解決している。これは、図１３の構成におけるように、各慣性要素２１、２２の懸架及び戻しのために、互いに実質的に平行な２つの弾性ブレード４５及び４６を有する弾性戻し手段４を用いて、これによって、各慣性要素２１及び２２の運動を単一の自由度に制限している。
【００９４】
特定の構成において、完全な共振機構１００（ガイド、慣性要素、弾性戻し手段、アーム、車列）は、一体成形されている。ロータリー共振器アセンブリーは、例えば、マルチレベルＤＲＩＥによって機械加工されたケイ素によって作ることができる。この実行が非実用的な場合、特に、異なるレベルにある交差したブレードを用いる場合、一体成形された上側構造１０１及び一体成形された下側構造１０２はそれぞれ、製造が単純であり、図８Ａの場合におけるように、好ましいことに、重ね合わせることができ、接着剤、リベット付け又は他の手段によって、非常に容易に一緒に組み立てることができる。より詳細には、一体成形された上側構造１０１及び一体成形された下側構造１０２は、不可逆的に一緒に組み立てることができ、これによって、分解することができない一体成形された構成要素を作ることができる。
【００９５】
特定の変形態様において、ロータリー共振機構１００の回転数は、２０Ｈｚよりも大きく、特に、５０Ｈｚよりも大きい。このような比較的高い回転数によって、運動学的リンクがない場合に、重力場における姿勢の影響の受けやすさを抑えることが可能になる。
【００９６】
なお、時間をカウントするように構成している本発明を、打撃機構レギュレーターのような他の機構にも用いることができる。
【００９７】
本発明の弾性戻し手段は、ロータリー共振器に設けられる。このことによって、弾性戻し手段の構造を単純化することができる。
【００９８】
また、本発明の運動学的リンク手段は、錘の変位を完全にリンクすることによってシステムの自由度の数を減らす。これに対して、従来技術では、リンクはフレキシブルであり、自由度の数を減らすことはできない。
【００９９】
本発明は、さらに、古典的に車列２２０、特に、時方輪列、を駆動するように構成しているエネルギーを蓄積し格納する手段２１０、特に、少なくとも１つのバレル２１１、の支持プレートを有する計時器用ムーブメント２００に関し、この車列２２０の最も下流の要素は、このムーブメント２００に属する前記のようなロータリー共振機構１００の入力車列１を駆動するように構成している。
【０１００】
本発明は、さらに、少なくとも１つの計時器用ムーブメント２００及び／又は前記のようなロータリー共振機構１００を有する計時器、特に、腕時計３００、に関する。
【０１０１】
本発明には、様々な利点があり、特に、下記のような利点がある。
−  伝統的なエスケープ機構をなくして、機構を単純化することができる。
−  ばねバランスのピボットの摩擦作用をなくして、共振機構のクオリティーファクターＱを向上させている。
−  エスケープのジョルト運動をなくして、効率を向上させている。
−  現状の機械式腕時計と比べてパワーリザーブ及び／又は精度を向上させている。
【０１０２】
所与のムーブメントの大きさに対して、腕時計の自律性を５倍にし、腕時計を制御する能力を２倍にすることができる。このことは、本発明によって、ムーブメントのパフォーマンスレートを１０倍向上させているともいえる。
【符号の説明】
【０１０３】
１  入力車列
２、２０、２１、２２  慣性要素
３  共通構造
４  弾性戻し手段
５  ガイド手段
２２  車列
３０  中央車列
３１、３２、１３１、１３２、１２１、１２２、１２３、１２４  アーム
６０  アイドルな車
６１、６２  ラック
７０  メイン接合部
７１、７２、７３、７４  セグメント
８０  弾性接続
９０  半径方向の線形ガイド手段
９１  半径方向のガイド棒
１００  共振機構
１０１  上側構造
１０２  下側構造
１０３  上側ブレード
１３０  副次的中央車列
１３１、１３２  副次的アーム
２００  計時器用ムーブメント
２１０  エネルギーを蓄積し格納する手段
２１１  バレル
３００  腕時計
４１０、４２０  内側アタッチメント
４１１、４２１  側方アタッチメント
９１１，９１２  ボア
Ｄ  回転軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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