(57)【要約】【課題】様々な利点を有するクリック機構を備えた水栓の提供。【解決手段】湯水混合栓１０におけるクリック係合部は、非平面部を含むクリック当接面ｋ１と、第１端部Ｖｔ１及び第２端部Ｖｔ２を有し且つ回転可能に支持されたクリック部材Ｖ１と、クリック部材Ｖ１の第１端部Ｖｔ１がクリック当接面ｋ１に向かうようにクリック部材Ｖ１を付勢するクリック付勢部材Ｅ１と、を有している。第１端部Ｖｔ１が、係合当接部ｋｔ１を有している。クリック当接面ｋ１とクリック部材Ｖ１の係合当接部ｋｔ１との間でクリック係合が達成されている。【選択図】図５
2018184769.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右回動及び前後回動が可能なハンドルと、バルブ組立体とを備えており、
前記バルブ組立体が、
前記ハンドルに接続され、前記ハンドルとともに左右回動及び前後回動が可能なレバー軸と、
前記左右回動によって吐水温度を調節しうる温度調節機構と、
前記前後回動によって吐出量を調節しうる吐出量調節機構と、
前記レバー軸の前記左右回動又は前記前後回動に伴って相対移動を生じうる部位に設けられたクリック係合部と、
前記クリック係合部に隣接する隣接部と、
を備えており、
前記クリック係合部が、
非平面部を含むクリック当接面と、
第１端部及び第２端部を有し且つ回転可能に支持されたクリック部材と、
前記クリック部材の前記第１端部が前記クリック当接面に向かうように前記クリック部材を付勢するクリック付勢部材と、を有しており、
前記第１端部が、係合当接部を有しており、
前記クリック当接面と前記クリック部材の前記係合当接部との間でクリック係合が達成されている湯水混合栓。
【請求項２】
前記バルブ組立体において、前記クリック部材が露出している請求項１に記載の湯水混合栓。
【請求項３】
前記クリック付勢部材が、基端及び作用端を有するねじりバネであり、
前記作用端が、前記クリック部材の前記第１端部を付勢している請求項１又は２に記載の湯水混合栓。
【請求項４】
前記クリック付勢部材が、基端及び作用端を有するねじりバネであり、
前記クリック付勢部材の前記作用端が、前記クリック部材を回転可能に支持している請求項１又は２に記載の湯水混合栓。
【請求項５】
前記ハンドルの左右位置が、前記ハンドルの前後回動によって前記クリック係合が生じるクリック係合領域と、前記ハンドルの前後回動によって前記クリック係合が生じないクリック非係合領域とを有する請求項１から４のいずれかに記載の湯水混合栓。
【請求項６】
前記ハンドルの左右位置は、水が吐出される水領域と、湯と水との混合水が吐出される湯水混合領域と、湯が吐出される湯領域とを有しており、
前記水領域の全体が、前記クリック非係合領域であり、
前記湯水混合領域及び前記湯領域のうちの少なくとも一部が、前記クリック係合領域である請求項５に記載の湯水混合栓。
【請求項７】
前記ハンドルの左右位置が、前記クリック部材の前記第２端部が前記隣接部に当接することで前記クリック部材の回転が規制されている規制領域と、前記クリック部材の前記第２端部が前記隣接部に当接していない規制解除領域とを有しており、
前記クリック係合領域の全体が、前記規制解除領域であり、
前記クリック非係合領域の少なくとも一部が、前記規制領域である請求項５又は６に記載の湯水混合栓。
【請求項８】
前記クリック付勢部材が、基端及び作用端を有するねじりバネであり、
前記ハンドルの左右位置が、前記ねじりバネの前記基端が前記隣接部に当接しているバネ当接領域と、前記ねじりバネの前記基端が前記隣接部に当接していないバネ非当接領域とを有しており、
前記クリック係合領域の全体が、前記バネ当接領域であり、
前記クリック非係合領域の少なくとも一部が、前記バネ非当接領域である請求項５又は６に記載の湯水混合栓。
【請求項９】
前記ハンドルの左右位置が、前記クリック部材の前記第２端部が前記隣接部に当接することで前記クリック部材の回転が規制されている規制領域と、前記クリック部材の前記第２端部が前記隣接部に当接していない規制解除領域とを有しており、
前記クリック付勢部材が、基端及び作用端を有するねじりバネであり、
前記ハンドルの左右位置が、前記ねじりバネの前記基端が前記隣接部に当接しているバネ当接領域と、前記ねじりバネの前記基端が前記隣接部に当接していないバネ非当接領域とを有しており、
前記クリック係合領域の少なくとも一部が、前記バネ当接領域であって且つ前記規制解除領域であり、
前記クリック非係合領域の少なくとも一部が、前記バネ非当接領域であって且つ前記規制領域である請求項５又は６に記載の湯水混合栓。
【請求項１０】
前記クリック当接面が、前記レバー軸に設けられている請求項１から９のいずれかに記載の湯水混合栓。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、湯水混合栓に関する。
【背景技術】
【０００２】
ハンドルの操作により吐出量及び湯水の混合割合を調節できる水栓が知られている。シングルレバー式の湯水混合栓では、ハンドルの左右回動（旋回）により湯と水との切り替え及び混合比の調節が可能であり、ハンドルの前後回動により吐出量の調節が可能である。このような湯水混合栓は、ハンドルの左右回動によって吐水温度を調節しうる温度調節機構と、ハンドルの前後回動によって吐出量を調節しうる吐出量調節機構とを有する。
【０００３】
特許第５８２６９６０号公報は、左右クリック型段操作手段を備えた水道バルブカートリッジを開示する。特開２７７９７９２号公報は、レバー体の側部に形成された複数の凹部と板バネに形成された凸部とを係合させるクリック機構を開示する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開５８２６９６０号公報
【特許文献２】特開２７７９７９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
クリック機構が発現することで、クリック感が生じる。このクリック感は、使用者に様々な情報を与えうる。クリック感は、湯水混合栓の利便性を高める。
【０００６】
本発明者は、より改善されたクリック機構について鋭意検討を行った。その結果、様々な面で従来よりも優れた特性を有しうるクリック機構を見出すに至った。
【０００７】
本発明の目的は、様々な利点を有するクリック機構を備えた水栓の提供にある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
好ましい湯水混合栓は、左右回動及び前後回動が可能なハンドルと、バルブ組立体とを備えている。前記バルブ組立体が、前記ハンドルに接続され、前記ハンドルとともに左右回動及び前後回動が可能なレバー軸と、前記左右回動によって吐水温度を調節しうる温度調節機構と、前記前後回動によって吐出量を調節しうる吐出量調節機構と、前記レバー軸の前記左右回動又は前記前後回動に伴って相対移動を生じうる部位に設けられたクリック係合部と、前記クリック係合部に隣接する隣接部と、を備えている。前記クリック係合部が、非平面部を含むクリック当接面と、第１端部及び第２端部を有し且つ回転可能に支持されたクリック部材と、前記クリック部材の前記第１端部が前記クリック当接面に向かうように前記クリック部材を付勢するクリック付勢部材と、を有している。前記第１端部が、係合当接部を有している。前記クリック当接面と前記クリック部材の前記係合当接部との間でクリック係合が達成されている。
【０００９】
好ましくは、前記バルブ組立体において、前記クリック部材が露出している。
【００１０】
好ましくは、前記クリック付勢部材が、基端及び作用端を有するねじりバネである。好ましくは、前記作用端が、前記クリック部材の前記第１端部を付勢している。
【００１１】
好ましくは、前記ハンドルの左右位置が、前記ハンドルの前後回動によって前記クリック係合が生じるクリック係合領域と、前記ハンドルの前後回動によって前記クリック係合が生じないクリック非係合領域とを有する。
【００１２】
好ましくは、前記ハンドルの左右位置は、水が吐出される水領域と、湯と水との混合水が吐出される湯水混合領域と、湯が吐出される湯領域とを有している。好ましくは、前記水領域の全体が、前記クリック非係合領域である。好ましくは、前記湯水混合領域及び前記湯領域のうちの少なくとも一部が、前記クリック係合領域である。
【００１３】
好ましくは、前記ハンドルの左右位置が、前記クリック部材の前記第２端部が前記隣接部に当接することで前記クリック部材の回転が規制されている規制領域と、前記クリック部材の前記第２端部が前記隣接部に当接していない規制解除領域とを有している。好ましくは、前記クリック係合領域の全体が、前記規制解除領域である。好ましくは、前記クリック非係合領域の少なくとも一部が、前記規制領域である。
【００１４】
好ましくは、前記ハンドルの左右位置が、前記ねじりバネの基端が前記隣接部に当接しているバネ当接領域と、前記ねじりバネの基端が前記隣接部に当接していないバネ非当接領域とを有している。好ましくは、前記クリック係合領域の全体が、前記バネ当接領域である。好ましくは、前記クリック非係合領域の少なくとも一部が、前記バネ非当接領域である。
【００１５】
好ましくは、前記クリック係合領域の少なくとも一部が、前記バネ当接領域であって且つ前記規制解除領域である。好ましくは、前記クリック非係合領域の少なくとも一部が、前記バネ非当接領域であって且つ前記規制領域である。
【００１６】
好ましくは、前記クリック当接面が、前記レバー軸に設けられている。
【発明の効果】
【００１７】
優れたクリック機構を有する湯水混合栓が得られうる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１は、本発明の第１実施形態に係る湯水混合栓の斜視図である。
【図２】図２は、バルブ組立体の斜視図である。
【図３】図３は、バルブ組立体の分解斜視図である。
【図４】図４は、レバー軸が除かれた状態における、バルブ組立体の斜視図である。
【図５】図５は、上ケースが除かれた状態における、バルブ組立体の上部の斜視図である。
【図６】図６は、クリック部材の平面図である。
【図７】図７（ａ）はクリック付勢部材の側面図であり、図７（ｂ）はクリック付勢部材の平面図である。
【図８】図８（ａ）はクリック弾性体の側面図であり、図８（ｂ）はクリック弾性体Ｅ２の平面図である。
【図９】図９は、ハンドルの左右回動を示す平面図である。
【図１０】図１０は、バルブ組立体の平面図である。図１０及び以下の図１１から図１４は、いずれも、バルブ組立体の平面図であるが、これらはハンドル左右位置が互いに相違する。
【図１１】図１１は、バルブ組立体の平面図である。
【図１２】図１２は、バルブ組立体の平面図である。
【図１３】図１３は、バルブ組立体の平面図である。
【図１４】図１４は、バルブ組立体の平面図である。
【図１５】図１５は、クリック発生面近傍を示す拡大斜視図である。
【図１６】図１６は、クリック発生面近傍を示す拡大斜視図である。この図１６には、第２方向に移動する可動端が示されている。
【図１７】図１７は、クリック発生面近傍を示す拡大斜視図である。この図１６には、第１方向に移動する可動端が示されている。
【図１８】図１８は、可動端の第１経路を示す拡大平面図である。
【図１９】図１９は、可動端の第２経路を示す拡大平面図である。
【図２０】図２０は、クリック係合部（前後クリック係合部）におけるクリック係合を示す拡大図である。
【図２１】図２１は、第２実施形態に係るバルブ組立体の正面図である。
【図２２】図２２は、図２１のバルブ組立体の側面図である。
【図２３】図２３は、図２２の円内の拡大図である。
【図２４】図２４は、図２２のＡ−Ａ線に沿った断面図である。
【図２５】図２５は、第２実施形態におけるクリック部材の動きを示す断面図である。
【図２６】図２６は、第２実施形態におけるクリック部材の動きを示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、適宜図面が参照されつつ、好ましい実施形態に基づいて本発明が詳細に説明される。
【００２０】
本願では、「上下方向」との文言が用いられる。特に説明がない限り、この上下方向は、後述される上ケースの軸方向である。後述される実施形態では、この上下方向は、鉛直方向に一致している。この上下方向は、鉛直方向に一致していなくてもよい。本願では、「軸方向」との文言が用いられる。特に説明がない限り、この「軸方向」は、上ケースの軸方向である。本願では、「周方向」との文言が用いられる。特に説明がない限り、この「周方向」は、上ケースの周方向である。本願では、「径方向」との文言が用いられる。特に説明がない限り、この「径方向」は、上ケースの半径方向である。
【００２１】
図１は、本発明の第１実施形態に係る湯水混合栓１０の斜視図である。湯水混合栓１０は、本体１２、ハンドル１４、吐出部１６、湯導入管１８、水導入管２０及び吐出管２２を有する。吐出部１６は、ヘッド２４を有する。湯水混合栓１０は、例えば、流し台、洗面台等に取り付けられ、水栓器具として使用される。
【００２２】
湯水混合栓１０では、シャワー吐出から通常吐出まで連続的に水形を切り替えることができる。ヘッド２４は、水形を切り替えるための切替レバー２６を有する。湯水混合栓１０では、原水と浄水との切替が可能である。ヘッド２４は、原水と浄水とを切り替えるための切替ボタン２８と、吐水が原水か浄水かを表示する表示部３０とを有する。
【００２３】
ハンドル１４の上下方向における回動により、吐出量が調節される。本実施形態では、ハンドル１４を上側に動かすほど、吐出量が増加する。逆に、ハンドル１４を下側に動かすほど吐出量が増加してもよい。また、ハンドル１４の左右回動（旋回）により、湯と水との混合割合が変化する。ハンドル１４の左右回動により、吐水温度の調節が可能である。ハンドル１４の左右位置は、水が吐出される水領域と、湯と水との混合水が吐出される湯水混合領域と、湯が吐出される湯領域とを有している。
【００２４】
なお、上述の通り、ハンドル１４は上下方向に回動されるが、これに伴いレバー軸４６（後述）は前後方向に回動される。このため、本願では、ハンドル１４の上下方向への回動を、「前後回動」とも称する。
【００２５】
図２は、バルブ組立体４０の斜視図である。湯水混合栓１０は、その内部に、バルブ組立体４０を有する。バルブ組立体４０は、本体１２の内部に配置されている。ハンドル１４は、レバー軸（後述）に固定されている。なお、バルブ組立体４０は、単独で取り扱い可能である。湯水混合栓１０において、バルブ組立体４０は交換可能である。
【００２６】
図３は、バルブ組立体４０の分解斜視図である。図３が示すように、バルブ組立体４０は、上ケース４２、回転体４４、レバー軸４６、軸体４８、可動弁体５０、整流網５２、固定弁体５４、固定弁体下側部材５６、固定リング５８及び下ケース６０を有する。
【００２７】
レバー軸４６は、前後回動可能な状態で、回転体４４に取り付けられている。軸体４８は、回転体４４の軸孔ｈ１と、レバー軸４６の軸孔ｈ２とを、貫通している。この軸体４８を中心として、レバー軸４６は前後回動しうる。ハンドル１４の前後回動により、ハンドル１４に固定されたレバー軸４６は前後回動する。一方、レバー軸４６の左右回動により、回転体４４は回転する。ハンドル１４の左右回動により、レバー軸４６も左右回動する。
【００２８】
バルブ組立体４０は、各種のＯリング６２を有する。これらのＯリング６２は、水密性を高め、水漏れを防止する。
【００２９】
バルブ組立体４０は、低摩擦シート６４を有する。低摩擦シート６４は、上ケース４２と回転体４４との間に設けられ、摩擦係数の抑制に寄与する。低摩擦シート６４は、回転体４４の円滑な回転に寄与する。
【００３０】
上ケース４２は、上部４２ａと下部４２ｂとを有する。上部４２ａは、円筒状である。下部４２ｂは、円筒状である。上部４２ａの外周面の直径は、下部４２ｂの外周面の直径よりも小さい。上部４２ａの上側は、開放されている。
【００３１】
可動弁体５０は、上側部材５０ａと、可動弁体本体５０ｂとを有する。上側部材５０ａは、可動弁体本体５０ｂに固定されている。本実施形態では、上側部材５０ａと可動弁体本体５０ｂとは、互いに別部材である。この場合、上側部材５０ａと可動弁体本体５０ｂとのそれぞれにおいて、最適な材質及び製法が選択されうる。もちろん、可動弁体５０は全体として一体成形されていてもよい。
【００３２】
可動弁体５０は、流路形成凹部（図示されず）を有している。この流路形成凹部は、可動弁体本体５０ｂの下面に設けられている。この流路形成凹部に、整流網５２がはめ込まれている。整流網５２の外形は、流路形成凹部の形状に対応している。整流網５２は、流路形成凹部における水の流れを整え、異音の発生を抑制する。
【００３３】
上側部材５０ａの上面には、レバー軸４６の下端４６ａと係合するレバー係合凹部５３が設けられている。レバー軸４６の下端４６ａは、このレバー係合凹部５３に挿入されている。レバー軸４６の動きに連動して、可動弁体５０が固定弁体５４の上を摺動する。可動弁体５０の流路形成凹部と固定弁体５４との相対的な位置関係に基づいて、吐出量及び湯と水との混合割合が決定される。
【００３４】
なお、レバー軸４６とレバー係合凹部５３との係合は、直接的であってもよいし、間接的であってもよい。例えば、レバー軸４６とレバー係合凹部５３との間に他の部材が介在していてもよい。
【００３５】
固定弁体５４は、湯用弁孔５４ａ、水用弁孔５４ｂ及び排出孔５４ｃを有する。流路形成凹部と湯用弁孔５４ａとが重なると、湯用弁孔５４ａから流路形成凹部に湯が流入する。流路形成凹部と水用弁孔５４ｂとが重なると、水用弁孔５４ｂから流路形成凹部に水が流入する。湯、水又はそれらの混合流体が、排出孔５４ｃから排出される。
【００３６】
固定弁体下側部材５６は、固定弁体５４に固定されている。この固定は、固定リング５８によって達成されている。固定弁体５４は、周方向の複数箇所（３箇所）に、突出部ｔｓ１を有する。固定弁体５６は、周方向の複数箇所（３箇所）に、突出部ｔｓ２を有する。固定リング５８は、周方向の複数箇所（３箇所）に、保持部ｔｓ３を有する。保持部ｔｓ３の内周面には、スライド凹部ｒ３が設けられている。上下に重ねられた突出部ｔｓ１及び突出部ｔｓ２が、保持部ｔｓ３のスライド凹部ｒ３にスライド挿入されている。この結果、突出部ｔｓ１及び突出部ｔｓ２がスライド凹部ｒ３に保持され、突出部ｔｓ１が突出部ｔｓ２に固定される。この固定状態では、突出部ｔｓ１、突出部ｔｓ２及び保持部ｔｓ３の位相が一致している。
【００３７】
上記スライド挿入を実施するためには、先ず、突出部ｔｓ１及び突出部ｔｓ２の位相を一致させて固定弁体５４と固定弁体下側部材５６とを重ねた重複体を作成する。この重複体では、突出部ｔｓ１と突出部ｔｓ２とが重なった重複突出部が形成される。次いで、保持部ｔｓ３がこの重複突出部同士の間に位置するように、固定リング５８を上記重複体に載せる。最後に、固定リング５８を上記重複体に対して回転させる。この相対回転により、重複突出部（突出部ｔｓ１及び突出部ｔｓ２）が、スライド凹部ｒ３にスライド挿入される。
【００３８】
バルブ組立体４０は、押上バネ６６を有する。押上バネ６６は、下ケース６０と固定弁体下側部材５６との間に配置される。押上バネ６６は、固定弁体下側部材５６を上側に付勢している。すなわち、押上バネ６６は、固定弁体５４を上側に付勢している。押上バネ６６は、可動弁体５０と固定弁体５４との間の接触圧を高めている。押上バネ６６は、可動弁体５０と固定弁体５４との当接面からの水漏れを抑制する。
【００３９】
固定弁体下側部材５６は、湯導入口５６ａ、水導入口５６ｂ及び吐出口５６ｃを有する。下ケース６０は、湯導入口６０ａ、水導入口６０ｂ及び吐出口６０ｃを有する。湯は、湯導入口６０ａ及び湯導入口５６ａを経由して、固定弁体５４の湯用弁孔５４ａに至る。水は、水導入口６０ｂ及び水導入口５６ｂを経由して、固定弁体５４の水用弁孔５４ｂに至る。流路形成凹部からの流体は、排出孔５４ｃ及び吐出口５６ｃを経由して、吐出口６０ｃに至る。湯導入口６０ａに、湯導入管１８が接続されている。水導入口６０ｂに、水導入管２０が接続されている。吐出口６０ｃに、吐出管２２が接続されている。
【００４０】
図２及び図３が示すように、バルブ組立体４０は、クリック部材Ｖ１を有する。クリック部材Ｖ１は、回転体４４に回転可能に取り付けられている。
【００４１】
図３が示すように、バルブ組立体４０は、クリック弾性体Ｅ２を有する。本実施形態では、クリック弾性体Ｅ２は、ねじりバネ（ねじりコイルバネ）である。このクリック弾性体Ｅ２は、それ自身が相手面（後述のクリック案内面）を叩くことで、クリック感を生じさせる。
【００４２】
図３が示すように、バルブ組立体４０は、クリック付勢部材Ｅ１を有する。クリック付勢部材Ｅ１は、クリック部材Ｖ１を、クリック係合が生じる方向に付勢している。  
【００４３】
図３が示すように、バルブ組立体４０には、プレート７０が取り付けられている。プレート７０は、上ケース４２の上面に形成された凹凸面４２ｃに係合し、且つ、水栓本体１２の内面においてこの凹凸面４２ｃに対向する対向面（図示されず）にも係合する。プレート７０は、本体１２に対するバルブ組立体４０の回転を防止する。
【００４４】
図４は、バルブ組立体４０の斜視図である。ただし、見やすさを考慮して、この図４では、レバー軸４６が除去されている。図５は、バルブ組立体４０の上部の斜視図である。ただし、見やすさを考慮して、この図５では、上ケース４２が除去されている。
【００４５】
図４及び図５が示すように、回転体４４は、回転軸Ｒ１を有する。回転軸Ｒ１は、上下方向に延びる突起である。回転軸Ｒ１は、回転体４４に固定されている。クリック部材Ｖ１は、回転軸Ｒ１に回転可能に固定されている。クリック部材Ｖ１は、上下方向に対して垂直な平面に沿って回転する。クリック部材Ｖ１は、水平面に沿って回転する。
【００４６】
図５が示すように、レバー軸４６は、クリック当接面ｋ１を有する。このクリック当接面ｋ１は、レバー軸４６の側面に設けられている。クリック当接面ｋ１は、複数の凹部ｒｓ１を有する。これらの凹部ｒｓ１により、非平面部が形成されている。この非平面部は、凹凸面である。
【００４７】
図６は、クリック部材Ｖ１の平面図である。クリック部材Ｖ１は、軸孔Ｖｈと、第１端部Ｖｔ１と、第２端部Ｖｔ２と、付勢受け部Ｖｆとを有する。第１端部Ｖｔ１は、クリック部材Ｖ１の一部であって、軸孔Ｖｈよりも一方側の部分である。第２端部Ｖｔ２は、クリック部材Ｖ１の一部であって、軸孔Ｖｈよりも他方側の部分である。軸孔Ｖｈは、第１端部Ｖｔ１と第２端部Ｖｔ２との境界に位置している。
【００４８】
第１端部Ｖｔ１は、係合当接部ｋｔ１を有する。係合当接部ｋｔ１は、凹部ｒｓ１に入り込みうる形状を有している。係合当接部ｋｔ１は、先端が尖った形状を有している。係合当接部ｋｔ１が凹部ｒｓ１に入り込むことで、クリック係合が達成されている。
【００４９】
第２端部Ｖｔ２は、後端当接部ｋｔ２を有する。後端当接部ｋｔ２は、第２端部Ｖｔ２に形成された角部である。後端当接部ｋｔ２は、上部４２ａの内面４２ｄに当接しうる位置にある。
【００５０】
付勢受け部Ｖｆは、クリック部材Ｖ１の側面に凹部を形成している。この付勢受け部Ｖｆに、クリック付勢部材Ｅ１の端部（作用端）が当接している（図５参照）。付勢受け部Ｖｆは、係合当接部ｋｔ１の反対側に設けられている。
【００５１】
軸孔Ｖｈは、貫通孔である。軸孔Ｖｈは、長穴である。軸孔Ｖｈは、例えば、円形孔であってもよい。
【００５２】
図７（ａ）は、クリック付勢部材Ｅ１の側面図である。図７（ｂ）は、クリック付勢部材Ｅ１の平面図である。クリック付勢部材Ｅ１は、巻回部Ｅ１０と、第１アームＥ１１と、第２アームＥ１２とを有する。第１アームＥ１１は、基端Ｅｔ１１を有する。第２アームＥ１２は、作用端Ｅｔ１２を有する。なお、図７（ａ）及び図７（ｂ）は、自然状態（力が作用していない状態）のクリック付勢部材Ｅ１を示す。
【００５３】
図８（ａ）は、クリック弾性体Ｅ２の側面図である。図８（ｂ）は、クリック弾性体Ｅ２の平面図である。クリック弾性体Ｅ２は、巻回部Ｅ２０と、第１アームＥ２１と、第２アームＥ２２とを有する。第１アームＥ２１は、基端Ｅｔ２１を有する。第２アームＥ２２は、作用端Ｅｔ２２を有する。なお、図８（ａ）及び図８（ｂ）は、自然状態（力が作用していない状態）のクリック弾性体Ｅ２を示す。
【００５４】
図３及び図４が示すように、回転体４４は、第１支持部Ｓ１を有している。この第１支持部Ｓ１は、上下方向に延びる突起である。クリック付勢部材Ｅ１は、第１支持部Ｓ１に支持されている。クリック付勢部材Ｅ１の巻回部Ｅ１０が、第１支持部Ｓ１に支持されている。図５がよく示すように、巻回部Ｅ１０の内側に第１支持部Ｓ１が挿通されている。
【００５５】
図４及び図５が示すように、クリック付勢部材Ｅ１の基端Ｅｔ１１は、上ケース４２の上部４２ａの内面４２ｄに当接しうる位置にある。
【００５６】
クリック付勢部材Ｅ１の作用端Ｅｔ２２は、クリック部材Ｖ１の付勢受け部Ｖｆに当接している（図４及び図５参照）。
【００５７】
図７（ｂ）がよく示すように、基端Ｅｔ１１は、曲げられている。この曲がりの外側部分が、屈曲外側部Ｃｔ１１とも称される。この屈曲外側部Ｃｔ１１が、内面４２ｄに当接しうる。当接部分を屈曲外側部Ｃｔ１１とすることで、当接における摺動抵抗が抑制され、且つ、安定的な当接が可能となる。
【００５８】
図７（ａ）がよく示すように、作用端Ｅｔ１２は、曲げられている。この曲がりにより、作用端Ｅｔ１２の先端部は付勢受け部Ｖｆを押圧しやすいように配向されている。具体的には、作用端Ｅｔ１２の先端部は、上下方向に配向している（図４及び図５参照）。
【００５９】
図３及び図４が示すように、回転体４４は、第２支持部Ｓ２を有している。この第２支持部Ｓ２は、上下方向に延びる突起である。クリック弾性体Ｅ２は、第２支持部Ｓ２に支持されている。より詳細には、クリック弾性体Ｅ２の巻回部Ｅ２０に、第２支持部Ｓ２が挿通されている。この結果、クリック弾性体Ｅ２の巻回部Ｅ２０が、第２支持部Ｓ２に支持されている。
【００６０】
図４から理解されるように、クリック弾性体Ｅ２の基端Ｅｔ２１は、レバー軸４６（の側面）に当接している。レバー軸４６は、クリック当接面ｋ１が設けられている側面と、その反対側の側面とを有するが、基端Ｅｔ２１は、当該反対側の側面に当接している。
【００６１】
図４が示すように、クリック弾性体Ｅ２の作用端Ｅｔ２２は、上部４２ａの内面４２ｄに当接している。
【００６２】
図８（ｂ）がよく示すように、基端Ｅｔ２１は、曲げられている。この曲がりの外側部分が、屈曲外側部Ｃｔ２１とも称される。この屈曲外側部Ｃｔ２１が、レバー軸４６の側面に当接している。当接部分を屈曲外側部Ｃｔ２１とすることで、当接における摺動抵抗が抑制され、且つ、安定的な当接が可能となる。
【００６３】
図８（ａ）及び図８（ｂ）が示すように、作用端Ｅｔ２２は、曲げられている。この曲がりの外側部分が、屈曲外側部Ｃｔ２２とも称される。この屈曲外側部Ｃｔ２２が、上部４２ａの内面４２ｄに当接している。当接部分を屈曲外側部Ｃｔ２２とすることで、当接における摺動抵抗が抑制され、且つ、安定的な当接が可能となる。
【００６４】
図９は、ハンドル１４の左右位置を説明するための図である。ハンドルの左右位置は、平面視におけるハンドル１４の回転角度である。ハンドル１４の左右位置が正面ＦＴにあるとき、ハンドル１４の左右位置は０度である。ハンドル１４の左右位置が正面ＦＴから湯側に角度θ１の位置にあるとき、ハンドル１４の左右位置は、「湯側θ１度」と称される。ハンドル１４の左右位置が正面ＦＴから水側に角度θ２の位置にあるとき、ハンドル１４の左右位置は、「水側θ２度」と称される。
【００６５】
図１０は、ハンドル１４の左右位置が水側３０度であるときの、バルブ組立体４０の平面図である。図１１は、ハンドル１４の左右位置が水側１０度であるときの、バルブ組立体４０の平面図である。図１２は、ハンドル１４の左右位置が正面（０度）であるときの、バルブ組立体４０の平面図である。図１３は、ハンドル１４の左右位置が湯側１０度であるときの、バルブ組立体４０の平面図である。図１４は、ハンドル１４の左右位置が湯側３０度であるときの、バルブ組立体４０の平面図である。
【００６６】
ただし、図１２は、可動端ＫＤが湯側方向Ｄ１に動いている状態を示している。
【００６７】
なお本願では、ハンドル１４の左右位置が、ハンドル左右位置とも称される。また、ハンドル１４の前後位置が、ハンドル前後位置とも称される。また、これらハンドル左右位置とハンドル前後位置とを総称して、ハンドル位置と称する。
【００６８】
前述の通り、ハンドル１４が左右回動されると、ハンドル１４と共に回転体４４が回転する。これに伴い、回転体４４に取り付けられているクリック部材Ｖ１、クリック付勢部材Ｅ１及びクリック弾性体Ｅ２も回転する。一方、レバー軸４６が左右回動されても、上ケース４２は回転しない。従って、クリック付勢部材Ｅ１の基端Ｅｔ１１と上ケース４２の内面４２ｄとの間で、相対移動が生じる。また、クリック弾性体Ｅ２の作用端Ｅｔ２２と上部４２ａの内面４２ｄとの間で、相対移動が生じる。また、第２端部Ｖｔ２（後端当接部ｋｔ２）と内面４２ｄとの間で、相対移動が生じる。これらの相対移動を利用して、クリック機構を構成することができる。また、これらの相対移動を利用して、クリック機構が発現するか否かの切替を行うことができる。
【００６９】
ハンドル１４が前後回動されると、レバー軸４６が前後回動される。これに伴い、レバー軸４６のクリック当接面ｋ１（図５参照）がクリック部材Ｖ１の係合当接部ｋｔ１に対して移動する。この相対移動を利用して、クリック機構が構成されている。
【００７０】
バルブ組立体４０は、２つのクリック係合部を有する。これらを区別するため、本願では、これらのクリック係合部が、前後クリック係合部及び左右クリック係合部とも称される。前後クリック係合部に係るクリック係合が、前後クリック係合とも称される。左右クリック係合部に係るクリック係合が、左右クリック係合とも称される。
【００７１】
［前後クリック係合部］
本実施形態において、前後クリック係合部は、ハンドル１４の前後回動に伴うクリック（前後クリック）を生じさせる。なお、クリックは、人間によって感知され、例えば音、振動などである。
【００７２】
図５が示すように、前後クリック係合部は、レバー軸４６とクリック部材Ｖ１とによって構成されている。この前後クリック係合部は、非平面部を含むクリック当接面ｋ１を有している。クリック当接面ｋ１は、複数の凹部ｒｓ１を有する。この凹部ｒｓ１に、クリック部材Ｖ１の係合当接部ｋｔ１が係合する。この係合により、前後クリック係合部のクリック機構が発現する。ハンドル１４が前後回動されると、クリック当接面ｋ１が係合当接部ｋｔ１に対して移動する。この相対移動に伴い、係合当接部ｋｔ１は、複数の凹部ｒｓ１のそれぞれに順次移動する。この移動の過程で、係合当接部ｋｔ１と凹部ｒｓ１との係合及び係合解除が繰り返される。この係合が生じた瞬間に、音及び／又は振動が生じる。この音及び／又は振動が、クリック（クリック感）を生じさせる。
【００７３】
［切替機構］
この前後クリック係合部は、クリック機構が発現するか否かを切り替える切替機構を有する。この切替機構には、前後クリック係合部に隣接する隣接部が関与する。本実施形態では、この隣接部は、上ケース４２における上部４２ａの内面４２ｄである。なお、本願において隣接部とは、クリック係合に関与しうる位置に存在する部分を意味する広い概念であり、特定の部分に限定されない。
【００７４】
バルブ組立体４０は、２つの上記切替機構を有する。これらを区別するため、以下では、第１切替機構及び第２切替機構と称する。
【００７５】
［第１切替機構］
第１切替機構は、ハンドル１４の左右位置によって、クリック付勢部材Ｅ１による付勢の有無を切り替える機構である。ハンドル１４の左右位置は、クリック付勢部材Ｅ１の基端Ｅｔ１１が内面４２ｄに当接しているバネ当接領域と、クリック付勢部材Ｅ１の基端Ｅｔ１１が内面４２ｄに当接していないバネ非当接領域とを有している。
【００７６】
図１０、図１１及び図１２は、ハンドル１４がバネ非当接領域にあるときの状態を示している。一方、図１４は、ハンドル１４がバネ当接領域にあるときの状態を示している。図１３は、ハンドル１４がバネ非当接領域と定常的なバネ当接領域との間の移行領域にあるときの状態を示している。ただし、本願では、この移行領域は、バネ当接領域に分類される。
【００７７】
バネ非当接領域では、基端Ｅｔ１１が隣接部に当接していない。バネ非当接領域では、クリック付勢部材Ｅ１は自然状態にある。バネ非当接領域では、クリック付勢部材Ｅ１にバネ応力が蓄積されず、クリック部材Ｖ１は付勢されない。このため、クリック機構が発現しない。一方、バネ当接領域では、基端Ｅｔ１１が隣接部である内面４２ｄに当接する。この当接により、第１アームＥ１１が第２アームＥ１２側に近づく（図７（ｂ）参照）。この当接により、クリック付勢部材Ｅ１にバネ応力が蓄積される。バネ当接領域では、作用端Ｅｔ１２がクリック部材Ｖ１を押圧し、クリック部材Ｖ１は係合方向に付勢される。よって、クリック機構が発現しうる。
【００７８】
バネ非当接領域は、上部４２ａを部分的に欠落させることによって形成されている（図２参照）。例えば、上部４２ａの内径を大きくすることによっても、バネ非当接領域が形成されうる。バネ当接領域及びバネ非当接領域の設計自由度は高い。
【００７９】
クリック付勢部材Ｅ１は、ねじりバネ（ねじりコイルバネ）に限定されない。クリック付勢部材Ｅ１は、クリック部材Ｖ１を付勢できればよい。好ましくは、クリック付勢部材Ｅ１は、ねじりバネである。ねじりバネを用いることで、第１切替機構を容易に構成することができる。
【００８０】
バネ当接領域において、基端Ｅｔ１１と隣接部（内面４２ｄ）との当接位置が複数であってもよい。この当接位置とは、クリック付勢部材Ｅ１に蓄積される応力（トルク）を変化させる方向の位置を意味する。上記実施形態において、上記当接位置は、例えば、径方向位置である。例えば、上ケース４２の内面４２ｄの径方向位置を変化させることで、上記当接位置が複数とされうる。この複数の当接位置により、クリック付勢部材Ｅ１からクリック部材Ｖ１に作用する付勢力を変化させることができる。この結果、クリック音の音色を変化させることが可能となる。
【００８１】
［第２切替機構］
第２切替機構は、ハンドル１４の左右位置によって、クリック部材Ｖ１に対する回転規制の有無を切り替える機構である。ハンドル１４の左右位置は、クリック部材Ｖ１の第２端部Ｖｔ２（後端当接部ｋｔ２）が隣接部（内面４２ｄ）に当接しクリック部材Ｖ１の回転が規制されている規制領域と、クリック部材Ｖ１の第２端部Ｖｔ２（後端当接部ｋｔ２）が隣接部（内面４２ｄ）に当接していない規制解除領域とを有している。
【００８２】
図１０、図１１、図１２及び図１３は、ハンドル１４が規制領域にあるときの状態を示している。一方、図１４は、ハンドル１４が規制解除領域にあるときの状態を示している。
【００８３】
前述の通り、クリック部材Ｖ１は、回転軸Ｒ１により回転可能に支持されている。このクリック部材Ｖ１では、後端当接部ｋｔ２の位置が決まれば、係合当接部ｋｔ１の位置も決まる。規制領域では、後端当接部ｋｔ２（クリック部材Ｖ１）の位置は、係合当接部ｋｔ１をクリック当接面ｋ１から離間させる位置に規制されている。
【００８４】
規制解除領域では、クリック部材Ｖ１は、その係合当接部ｋｔ１がクリック当接面ｋ１に当接するまで回転しうる。クリック付勢部材Ｅ１による付勢により、クリック部材Ｖ１は、その係合当接部ｋｔ１がクリック当接面ｋ１に当接するまで回転する。クリック付勢部材Ｅ１による付勢がある限り、規制解除領域では、クリック係合が発現する。
【００８５】
規制領域及び規制解除領域は、上部４２ａの内面の位置、上部４２ａの欠落の有無等によって、自由に設計されうる。
【００８６】
［クリック係合領域、クリック非係合領域］
ハンドル１４の左右位置は、前後クリック係合が生じるクリック係合領域と、前後クリック係合が生じないクリック非係合領域とを有している。
【００８７】
クリック係合領域では、前後クリック係合が生じる。すなわち、ハンドル１４の左右位置がクリック係合領域にあるとき、レバー軸４６の前後回動の際にクリック係合が生ずる。一方、クリック非係合領域では、前後クリック係合が生じない。すなわち、ハンドル１４の左右位置がクリック非係合領域にあるとき、レバー軸４６の前後回動の際にクリック係合が生じない。
【００８８】
クリック係合領域及びクリック非係合領域をどのように配置するかは、限定されない。バルブ組立体４０では、湯水混合領域及び湯領域のうちの少なくとも一部が、クリック係合領域である。よって、ハンドル１４の左右位置が湯を使用する位置にあるとき、レバー軸４６の前後回動の際にクリック機構が発現する。また、バルブ組立体４０では、前記水領域の全体が、前記クリック非係合領域である。よって、ハンドル１４の前後回動の際に、湯の使用が使用者に告知されうる。この構成は、意図されない湯の使用を抑制し、省エネルギーに寄与する。湯水混合領域及び湯領域の全体が、クリック係合領域であってもよい。
【００８９】
第１切替機構のバネ当接領域は、クリック係合領域の形成に寄与する。規制領域に重複しない限り、バネ当接領域はクリック係合領域である。
【００９０】
第１切替機構のバネ非当接領域は、クリック非係合領域の形成に寄与する。バネ非当接領域は、クリック非係合領域である。第２切替機構の状態に関わらず、バネ非当接領域は、クリック非係合領域である。
【００９１】
第２切替機構の規制領域は、クリック非係合領域の形成に寄与する。規制領域は、クリック非係合領域である。第１切替機構の状態に関わらず、規制領域は、クリック非係合領域である。
【００９２】
第２切替機構の規制解除領域は、クリック係合領域の形成に寄与する。バネ非当接領域に重複しない限り、規制解除領域は、クリック係合領域である。
【００９３】
［第１切替機構と第２切替機構との関係］
ハンドル位置のそれぞれにおいて、第１切替機構と第２切替機構とは、自由に組み合わせることができる。
【００９４】
クリック非係合領域の形成の観点から、好ましくは、次の構成１が採用されうる。
［構成１］：規制領域の少なくとも一部が、バネ非当接領域である。
【００９５】
この構成１では、規制領域とバネ非当接領域とが重複した領域において、より確実にクリック非係合領域が形成される。加えて、この構成１では、規制領域におけるクリック付勢部材Ｅ１への付勢力が抑制され、クリック部材Ｖ１及びクリック付勢部材Ｅ１への負担を軽減される。これらの観点からは、次の構成２がより好ましい。
［構成２］：規制領域の全体が、バネ非当接領域である。
【００９６】
規制領域がバネ当接領域である場合、クリック部材Ｖ１への負担は大きい。この場合、クリック部材Ｖ１の第２端部Ｖｔ２（後端当接部ｋｔ２）には時計回り方向の力が作用し、クリック部材Ｖ１の第１端部Ｖｔ１（付勢受け部Ｖｆ）には反時計回り方向の力が作用する。しかも、クリック付勢部材Ｅ１の付勢力は、クリック部材Ｖ１が規制位置となることによって増幅される。このため、クリック部材Ｖ１の両端部に、互いに逆方向の力が作用する。よって、クリック部材Ｖ１への負荷は大きい。加えて、クリック付勢部材Ｅ１への負荷も大きい。更に、クリック部材Ｖ１を支持する回転軸Ｒ１への負荷も大きい。てこの原理により、回転軸Ｒ１には大きな負荷が作用する。規制領域をバネ非当接領域とすることで、これらの負荷を軽減することができる。
【００９７】
クリック係合領域の形成の観点から、好ましくは、次の構成３が採用されうる。
［構成３］：規制解除領域の全体が、バネ当接領域である。
【００９８】
本実施形態では、上記構成２及び上記構成３が採用されている。
【００９９】
規制解除領域により、係合当接部ｋｔ１がクリック当接面ｋ１に当接する位置までクリック部材Ｖ１が回転しうる。この観点から、次の構成４が好ましい。
［構成４］：クリック係合領域の全体が、前記規制解除領域である。
【０１００】
規制領域でなくても（規制解除領域であっても）、バネ非当接領域であれば、クリック係合は、通常は生じない。しかし、規制解除領域の場合、クリック部材Ｖ１の回転が自由な状態にある。よって、クリック付勢部材Ｅ１による付勢がなくても、何らかの理由でクリック部材Ｖ１が回転し、係合当接部ｋｔ１がクリック当接面ｋ１に当接する可能性がある。不要なクリック係合の発生を防止する観点から、次の構成５が好ましく、構成６がより好ましい。
［構成５］：クリック非係合領域の少なくとも一部が、規制領域である。
［構成６］：クリック非係合領域の全体が、規制領域である。
【０１０１】
確実なクリック係合及び明瞭なクリックの観点からは、クリック付勢部材Ｅ１による付勢が存在するのが好ましい。この観点から、次の構成７が好ましい。
［構成７］：クリック係合領域の全体が、前記バネ当接領域である。
【０１０２】
バネ非当接領域でなくても（バネ当接領域であっても）、規制領域であれば、クリック係合は生じない。しかし、バネ当接領域であって且つ規制領域である場合、前述の通り、回転軸Ｒ１、クリック部材Ｖ１等に大きな負荷がかかる。この観点から、次の構成８が好ましく、構成９がより好ましい。
［構成８］：クリック非係合領域の少なくとも一部が、バネ非当接領域である。
［構成９］：クリック非係合領域の全体が、バネ非当接領域である。
【０１０３】
クリック係合をより確実とするためには、バネ当接領域と規制解除領域とを重複させるのが好ましい。この観点から、次の構成１０が好ましく、構成１１がより好ましい。
［構成１０］：クリック係合領域の少なくとも一部が、バネ当接領域であって且つ規制解除領域である。
［構成１１］：クリック係合領域の全体が、バネ当接領域であって且つ規制解除領域である。
【０１０４】
クリック非係合をより確実とするためには、バネ非当接領域と規制領域とを重複させるのが好ましい。この観点から、次の構成１２が好ましく、構成１３がより好ましい。
［構成１２］：クリック非係合領域の少なくとも一部が、バネ非当接領域であって且つ規制領域である。
［構成１３］：クリック非係合領域の全体が、バネ非当接領域であって且つ規制領域である。
【０１０５】
湯の使用の告知機能を重視する場合、各領域は以下のように設定されてもよい。
・バネ当接領域      ：湯側θａ度から湯側限界位置までの領域
・バネ非当接領域    ：水領域の全体を含む、バネ当接領域以外の全領域
・規制領域          ：水領域の全体を含む、規制解除領域以外の全領域
・規制解除領域      ：湯側θｂ度から湯側限界位置までの領域
・クリック係合領域  ：湯側θｃ度から湯側限界位置までの領域
・クリック非係合領域：水領域の全体を含む、クリック係合領域以外の全領域
【０１０６】
好ましい湯水切替位置（水領域と湯水混合領域との境界のハンドル左右位置）を考慮すると、θａは０度以上１０度以下が好ましく、θｂは０度以上１０度以下が好ましく、θｃは０度以上１０度以下が好ましい。バルブ組立体４０では、θａは５度とされ、θｂは５度とされ、θｃは５度とされた。
【０１０７】
湯の使用の告知機能を高める観点から、次の構成１４及び構成１５が好ましく、構成１６がより好ましい。
［構成１４］：水領域の全体が、クリック非係合領域である。
［構成１５］：湯水混合領域及び湯領域のうちの少なくとも一部が、クリック係合領域である。
［構成１６］：湯水混合領域及び湯領域の全体が、クリック係合領域である。
【０１０８】
図５がよく示すように、クリック当接面ｋ１においては、係合当接部ｋｔ１の移動方向に沿って、複数（４つ）の凹部ｒｓ１が配置されている。ある凹部ｒｓ１から抜け出て、次の凹部ｒｓ１に入り込むときに、クリック（音及び振動）が生じる。本実施形態では、ハンドル１４を止水位置から最大吐出位置まで操作したときに、複数（３回）のクリックが生じる。複数（３つ）のハンドル前後位置で、クリックが生じる。
【０１０９】
［左右クリック係合部］  
本実施形態において、左右クリック係合部は、ハンドル１４の左右回動に伴うクリック（左右クリック）を生じさせる。
【０１１０】
左右クリック係合部は、クリック弾性体Ｅ２と上ケース４２の内面４２ｄとによって構成されている。内面４２ｄは、クリック発生面ｍ２０を含むクリック案内面ｍ１を有している。ハンドル１４の左右回動に伴い、クリック弾性体Ｅ２の作用端Ｅｔ２２（屈曲外側部Ｃｔ２２）はクリック案内面ｍ１上を移動（摺動）する。クリック弾性体Ｅ２は、クリック案内面ｍ１に当接する可動端ＫＤを有する。この可動端ＫＤは、作用端Ｅｔ２２を含む第２アームＥ２２である。
【０１１１】
クリック案内面ｍ１に対する可動端ＫＤの移動方向は、第１方向Ｄ１と、この第１方向Ｄ１の逆方向である第２方向Ｄ２とを含む。
【０１１２】
本実施形態では、ハンドル１４が水側から湯側に回動されるときの上記移動方向が、第１方向Ｄ１とされる。説明の便宜上、第１方向Ｄ１が湯側方向Ｄ１とも称される。本願における「湯側方向Ｄ１」との記載の全ては、「第１方向Ｄ１」と読み替えて解釈することができる。本実施形態では、ハンドル１４が湯側から水側に回動されるときの上記移動方向が、第２方向Ｄ２とされる。説明の便宜上、第２方向Ｄ２が水側方向Ｄ２とも称される。本願における「水側方向Ｄ２」との記載の全ては、「第２方向Ｄ２」と読み替えて解釈することができる。
【０１１３】
図１０から図１４が示すように、クリック案内面ｍ１は、トレース面ｍ１０と、クリック発生面ｍ２０とを有する。トレース面ｍ１０は、その半径が一定である円周内面ｍ１１と底面ｍ１２とを有している。可動端ＫＤがトレース面ｍ１０上を移動するとき、クリック機構は発現しない。可動端ＫＤは、トレース面ｍ１０から離れることなく、トレース面ｍ１０の上を摺動する。この摺動において、可動端ＫＤは、円周内面ｍ１１と底面ｍ１２との両方に接している。一方、可動端ＫＤがクリック発生面ｍ２０を通過するとき、クリック機構が発現する。可動端ＫＤがクリック発生面ｍ２０を通過するとき、可動端ＫＤの当接面（作用端Ｅｔ２２の屈曲外側部Ｃｔ２２）は、瞬間的にクリック発生面ｍ２０を離れた後、クリック発生面ｍ２０に着地する。この着地の際に、可動端ＫＤは、クリック案内面ｍ１を叩く。可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１を叩くことで、クリック（音及び振動）が生じる。
【０１１４】
クリック発生面ｍ２０は、可動端ＫＤがクリック発生面ｍ２０を通過するときに当該可動端ＫＤがクリック発生面ｍ２０を叩くように構成されている。
【０１１５】
図１５は、クリック発生面ｍ２０の近傍を示す拡大斜視図である。クリック発生面ｍ２０は、第１傾斜面ｆ１を有する。第１傾斜面ｆ１は、湯側方向Ｄ１に進行するほど上側にいくように傾斜している。第１傾斜面ｆ１の最下縁は、底面ｍ１２と滑らかに繋がっている。第１傾斜面ｆ１の上端部では、湯側方向Ｄ１に進行するほど第１傾斜面ｆ１の幅が狭くなっている。
【０１１６】
クリック発生面ｍ２０は、第２傾斜面ｆ２を有する。第２傾斜面ｆ２は、水側方向Ｄ２に進行するほど内側（上部４２ａの中心側）にいくように傾斜している。第２傾斜面ｆ２の幅は、水側方向Ｄ２にいくほど狭くなっている。第２傾斜面ｆ２の少なくとも一部は、第１傾斜面ｆ１と同じ周方向位置にある。第２傾斜面ｆ２の上縁の少なくとも一部は、第１傾斜面ｆ１に繋がっている。  
【０１１７】
クリック発生面ｍ２０は、第３傾斜面ｆ３を有する。第３傾斜面ｆ３は、湯側方向Ｄ１に進行するほど内側（上部４２ａの中心側）にいくように傾斜している。第３傾斜面ｆ３の少なくとも一部は、第１傾斜面ｆ１と同じ周方向位置にある。第３傾斜面ｆ３の少なくとも一部は、第２傾斜面ｆ２と同じ周方向位置にある。第３傾斜面ｆ３の水側の端は、トレース面ｍ１０に繋がっている。
【０１１８】
クリック発生面ｍ２０は、第４傾斜面ｆ４を有する。第４傾斜面ｆ４は、湯側方向Ｄ１に進行するほど外側（上部４２ａの外側）にいくように傾斜している。第４傾斜面ｆ４の水側の端は、第３傾斜面ｆ３に繋がっている。更に、第４傾斜面ｆ４の水側の端は、部分的に、第２傾斜面ｆ２に繋がっている。第４傾斜面ｆ４の湯側の端は、トレース面ｍ１０に繋がっている。
【０１１９】
本実施形態では、第１傾斜面ｆ１と第２傾斜面ｆ２とにより突起が形成されている。この突起を乗り越えるときの可動端ＫＤの経路が、往路と復路とで相違している。また、この突起を乗り越えるときの可動端ＫＤの変形方向が、往路と復路とで相違している。以下で詳細を説明する。
【０１２０】
図１６は、可動端ＫＤが水側方向Ｄ２に移動しているときの状態を示している。クリック発生面ｍ２０よりも湯側からクリック発生面ｍ２０に侵入する場合、可動端ＫＤは、第２傾斜面ｆ２上を摺動する。このため、可動端ＫＤは、弾性変形により径方向内側に撓む。更に可動端ＫＤが水側方向Ｄ２に進行すると、第２傾斜面ｆ２との摺動が解除される。この解除により、可動端ＫＤの径方向における弾性回復が生じ、可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１（円周内面ｍ１１）を叩く。可動端ＫＤが円周内面ｍ１１を叩くことで、クリック（音及び振動）が生じる。可動端ＫＤの当接面は、上記弾性回復により軸方向外側に向かって加速し、上ケース４２に衝突する。可動端ＫＤが上ケース４２を叩くことで、クリック（音及び振動）が生じる。
【０１２１】
図１７は、可動端ＫＤが第１方向Ｄ１に移動しているときの状態を示している。クリック発生面ｍ２０よりも水側からクリック発生面ｍ２０に侵入する場合、可動端ＫＤは、第１傾斜面ｆ１上を摺動する。このため、可動端ＫＤは、弾性変形により軸方向上側に撓む。更に可動端ＫＤが第１方向Ｄ１に進行すると、第１傾斜面ｆ１との摺動が解除される。この解除により、可動端ＫＤの軸方向における弾性回復が生じ、可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１（底面ｍ１２）を叩く。可動端ＫＤの当接面は、上記弾性回復により軸方向下側に向かって加速され、上ケース４２に衝突する。可動端ＫＤが上ケース４２を叩くことで、クリック（音及び振動）が生じる。
【０１２２】
本実施形態では、第１方向Ｄ１（湯側方向）の相対移動において前記可動端が第１撓み方向に変形し、この変形が回復する際に可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１を叩くことでクリックが生じる。また、第２方向Ｄ２（水側方向）の相対移動において前記可動端が第２撓み方向に変形し、この変形が回復する際に可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１を叩くことでクリックが生じる。上述の通り、本実施形態では、第１撓み方向は、第２撓み方向とは異なる。本実施形態では、第１撓み方向は軸方向であり、第２撓み方向は径方向である。第１撓み方向の撓みは、クリック案内面ｍ１（底面ｍ１２）により生じている。更に、第１撓み方向の撓みは、クリック発生面ｍ２０（第１傾斜面ｆ１）により生じている。クリック発生面ｍ２０（第１傾斜面ｆ１）により、第１撓み方向の撓みが大きくされる。第２撓み方向の撓みは、クリック案内面ｍ１（円周内面ｍ１１）により生じている。更に、第２撓み方向の撓みは、クリック発生面ｍ２０（第２傾斜面ｆ２）により生じている。クリック発生面ｍ２０（第２傾斜面ｆ２）により、第２撓み方向の撓みが大きくされる。
【０１２３】
なお、本願では、同一方向であって且つ互いに逆向きである２つの撓みは、「撓み方向が同一」と解釈される。
【０１２４】
第１撓み方向への撓みが弾性回復する際に、第１方向Ｄ１の前記相対移動におけるクリックが生ずる。第２撓み方向への撓みが弾性回復する際に、第２方向Ｄ２の前記相対移動におけるクリックが生ずる。
【０１２５】
図１８は、第１方向Ｄ１（湯側方向）の相対移動における可動端ＫＤ（の当接部）の経路を示す概略図である。第１方向Ｄ１に移動する可動端ＫＤ（の当接部）は、トレース面ｍ１０から第１傾斜面ｆ１に乗り上げ（ステップｓｔ１）、第１傾斜面ｆ１を登り（ステップｓｔ２）、第１傾斜面ｆ１を乗り越えて下方に落ち込み（ステップｓｔ３）、トレース面ｍ１０に戻る（ステップｓｔ４）。ステップｓｔ２で可動端ＫＤが軸方向に撓む。ステップｓｔ３で、第１傾斜面ｆ１への可動端ＫＤの当接が解除されて、可動端ＫＤが上ケース４２を叩く。この結果、左右クリックが生じる。
【０１２６】
図１９は、第２方向Ｄ２（水側方向）の相対移動における可動端ＫＤ（の当接部）の経路を示す概略図である。第２方向Ｄ２に移動する可動端ＫＤ（の当接部）は、トレース面ｍ１０から第２傾斜面ｆ２に導かれ（ステップＳＴ１）、第２傾斜面ｆ２に沿って移動し（ステップＳＴ２）、第２傾斜面ｆ２を乗り越えて径方向外側に移動し（ステップＳＴ３）、トレース面ｍ１０に戻る（ステップＳＴ４）。ステップＳＴ２で可動端ＫＤが径方向に撓む。ステップＳＴ３で、第２傾斜面ｆ２への可動端ＫＤの当接が解除されて、可動端ＫＤが上ケース４２を叩く。この結果、左右クリックが生じる。
【０１２７】
本願では、第１方向Ｄ１（湯側方向）の相対移動における可動端ＫＤのクリック発生面ｍ２０での接触経路が第１経路とも称される。図１８は、この第１経路の一例を示している。第１経路は、クリック発生面ｍ２０における経路である。本願では、第２方向Ｄ２（水側方向）の相対移動における可動端ＫＤのクリック発生面ｍ２０での接触経路が第２経路とも称される。図１９は、この第２経路の一例を示している。第２経路は、クリック発生面ｍ２０における経路である。本実施形態では、第１経路が第２経路とは異なる。クリック発生面ｍ２０に起因して、第１経路と第２経路との相違が生じている。
【０１２８】
なお、図１８及び図１９で示される経路は、可動端ＫＤの当接面（すなわち、屈曲外側部Ｃｔ２２）の正確な経路からは、若干ずれている。これは、第１経路と第２経路との相違を分かりやすく示すためである。
【０１２９】
上述の通り、トレース面ｍ１０の上での摺動において、可動端ＫＤは、円周内面ｍ１１と底面ｍ１２との両方に接している。この摺動において、可動端ＫＤは、弾性変形している。この摺動において、可動端ＫＤは、２つの方向（第１撓み方向及び第２撓み方向）に弾性変形している。この弾性変形に伴う弾性回復力により、可動端ＫＤは、トレース面ｍ１０上を安定的に（トレース面ｍ１０から浮くことなく）摺動する。このように、可動端ＫＤには上記摺動において弾性回復力が蓄積されているので、クリック発生面ｍ２０は、単純な形状であってもよい。例えば、クリック発生面ｍ２０は、径方向及び／又は軸方向に形成された段差であってもよい。上記摺動中の弾性回復力に起因して、かかる単純な段差であっても、クリックは発生しうる。一方、本実施形態では、上記第１傾斜面ｆ１、第２傾斜面ｆ２、第３傾斜面ｆ３及び第４傾斜面ｆ４を有するクリック発生面ｍ２０により、より明瞭で認知性に優れたクリックを生じさせることができる。可動端ＫＤが第１方向Ｄ１に移動するとき、可動端ＫＤは、円周内面ｍ１１及び底面ｍ１２での当接から、円周内面ｍ１１及び第１傾斜面ｆ１での当接に移行して軸方向に弾性回復力を蓄積する。このため、底面ｍ１２に落下するときに、明瞭なクリックが生じうる（図１８参照）。この落下の際に、円周内面ｍ１１と可動端ＫＤとが当接していると、落下スピードが低下する。このため第３傾斜面ｆ３により可動端ＫＤを径方向に撓ませて（図１７参照）、当該落下において可動端ＫＤが第１傾斜面ｆ１１に当接しないようにしている。このように、第３傾斜面ｆ３は、より明瞭なクリックの発生に寄与している。
【０１３０】
本実施形態において、左右クリックが生じるときのハンドル左右位置は、湯側５度である。このハンドル左右位置は、湯水切替位置に一致している。もちろん、左右クリックが生じるときのハンドル左右位置は、任意に決定されうる。
【０１３１】
本実施形態では、クリック発生面ｍ２０は１箇所に設けられている。本実施形態では、ハンドル１４を湯側限界位置から水側限界位置まで操作したときに、１回のクリックが生じる。ハンドル１４を湯側限界位置から水側限界位置まで操作したときに、複数回のクリックが生じてもよい。
【０１３２】
なお、湯側限界位置とは、ハンドル１４を最も湯側（本実施形態では、使用者から見て左側）に限界まで回動させたときのハンドル左右位置である。また、水側限界位置とは、ハンドル１４を最も水側（本実施形態では、使用者から見て右側）に限界まで回動させたときのハンドル左右位置である。
【０１３３】
図２及び図３が示すように、バルブ組立体４０では、可動端ＫＤが露出している。したがって、当該可動端ＫＤの振動が外部に伝達されやすい。このため、可動端ＫＤが他部材で覆われている場合と比較して、音及びが振動が大きくなりうる。特に、音が空気を伝搬しやすい。結果として、より明瞭なクリックが得られうる。
【０１３４】
クリック弾性体Ｅ２は、ねじりバネ（ねじりコイルバネ）に限定されない。例えば、棒状に延びる弾性体であれば、異なる方向に弾性変形することができ、異なる経路を摺動することができる。同様に、自由端を有する片持ち状態の弾性体も好ましい。この自由端は可動端として機能する。ねじりバネの基端は、自由端を有する片持ち状態の弾性体の例である。ねじりバネの作用端は、自由端を有する片持ち状態の弾性体の例である。好ましいクリック弾性体Ｅ２の一例は、ねじりバネである。ねじりバネは、巻回部を有するので、容易に支持できる。また、その一端（作用端）を可動端ＫＤとすることができる。更に、その他端（基端）を別部材に当接させることで、作用端の振動を当該別部材に効率的に伝達することができる。
【０１３５】
上述の通り、バルブ組立体４０では、クリック弾性体Ｅ２の基端Ｅｔ２１が、レバー軸４６に当接している。このため、可動端ＫＤの振動が効率的にレバー軸４６に伝達される。レバー軸４６にはハンドル１４が固定されているから、レバー軸４６の振動はハンドル１４に効率的に伝達される。結果として、可動端ＫＤの振動がハンドル１４に効率的に伝達され、ひいては、使用者の手に効率的に伝達される。よって、より明瞭なクリックが得られる。
【０１３６】
クリック弾性体Ｅ２によるレバー軸４６への当接は、自重によるハンドル１４の下がりを抑制しうる。ハンドル１４は、その質量に起因する重力により、自然に下がってしまう（前後回動してしまう）ことがある。このハンドル１４の下がりにより、使用者が意図しないにも関わらず、吐出量が変化してしまう。上記当接は、前後回動における抵抗を（僅かに）増加させ、自重によるハンドル１４の下がりを抑制する。
【０１３７】
図２及び図３が示すように、バルブ組立体４０では、クリック部材Ｖ１が露出している。したがって、当該クリック部材Ｖ１の振動が外部に伝達されやすい。このため、クリック部材Ｖ１が他部材で覆われている場合と比較して、音及びが振動が大きくなりうる。特に、音が空気を伝搬しやすい。結果として、より明瞭なクリックが得られうる。
【０１３８】
バルブ組立体４０では、クリック当接面ｋ１が、レバー軸４６に設けられている。よって、クリック係合に係る振動が、レバー軸４６で発生する。レバー軸４６にはハンドル１４が固定されているから、レバー軸４６の振動はハンドル１４に効率的に伝達される。結果として、レバー軸４６で発生した振動がハンドル１４に効率的に伝達され、使用者の手に効率的に伝達される。よって、より明瞭なクリックが得られる。
【０１３９】
前述の通り、特開２７７９７９２号公報は、レバー体の側部に形成された複数の凹部と板バネに形成された凸部とを係合させるクリック機構を開示する。この先行文献では、レバー体（レバー軸）に当接する相手部材そのものが、付勢部材である。これに対して、本実施形態では、レバー軸４６に当接する相手部材がクリック部材Ｖ１であり、このクリック部材Ｖ１がクリック付勢部材Ｅ１によって付勢されている。
【０１４０】
この先行文献に記載の発明に比較して、本実施形態は優れた効果を有する。上記先行文献では、クリック係合時において、板バネに対して曲げ方向及び圧縮方向の力が交互に作用するため、加工硬化が進行しやすい。このため、寿命が短くなり、長期間に亘る繰り返しの使用において安定的なクリックが得られにくい。また、許容応力を考慮すると、板バネでは、作動量を大きくとることができない。板バネにおける突起を大きくするためには、板バネの腕の長さを大きくする必要がある。この結果、板バネの小型化が困難となる。
【０１４１】
これに対して、本実施形態では、クリック付勢部材Ｅ１によって回転方向に付勢されたクリック部材Ｖ１が用いられている。このため、クリック係合時において、クリック付勢部材Ｅ１の付勢方向に沿って力が作用するため、クリック付勢部材Ｅ１への負担が少ない。このため、寿命が長くなり、長期間に亘る繰り返しの使用において安定的なクリックが得られやすい。
【０１４２】
図２０は、クリック部材Ｖ１とクリック当接面ｋ１との係合（前後クリック係合）を示す拡大図である。この図２０は、クリック係合の最大係合状態を示している。本実施形態では、凹部ｒｓ１に対する係合当接部ｋｔ１の挿入深さが最大である場合が、最大係合状態である。
【０１４３】
図６が示すように、係合当接部ｋｔ１は、第１面ｋｔ１０と第２面ｋｔ１２とを有する。図２０が示すように、凹部ｒｓ１は、第１側面ｒｓ１０と第２側面ｒｓ１２とを有する。
【０１４４】
図２０で両矢印Ｄ３で示されるのは、係合当接部ｋｔ１の移動方向である。
【０１４５】
図２０において両矢印θｘで示されるのは、最大係合状態における、移動方向Ｄ３と第１面ｋｔ１０との成す角度である。図２０において両矢印θｙで示されるのは、最大係合状態における、移動方向Ｄ３と第２面ｋｔ１２との成す角度である。ハンドル１４を上側に回動するときと、ハンドル１４を下側に回動するときとで、クリック音は均質であるのが好ましく、回動抵抗も均等であるのが好ましい。これらの観点から、角度θｘと角度θｙとは同一であるのが好ましい。ただし、この「同一」とは、５％以下の相違を許容する趣旨である。
【０１４６】
図２０において両矢印θ１０で示されるのは、最大係合状態における、第１側面ｒｓ１０と第１面ｋｔ１０との成す角度である。図２０において両矢印θ１２で示されるのは、最大係合状態における、第２側面ｒｓ１２と第２面ｋｔ１２との成す角度である。
ハンドル１４の往復動作において、クリック音は均質であるのが好ましく、回動抵抗も均等であるのが好ましい。すなわち、ハンドル１４を上側に回動するときと、ハンドル１４を下側に回動するときとで、クリック音は均質であるのが好ましく、回動抵抗も均等であるのが好ましい。これらの観点から、角度θ１０と角度θ１２とは同一であるのが好ましい。ただし、この「同一」とは、５％以下の相違を許容する趣旨である。
【０１４７】
図２０において二点鎖線で示されているのは、クリック当接面ｋ１の接触平面ｋ１０である。この接触平面ｋ１０は、クリック当接面ｋ１に接する平面である。回転軸Ｒ１の中心軸線Ｚ１を接触平面ｋ１０に近づけることで、ハンドル１４の往復動作において、係合当接部ｋｔ１と凹部ｒｓ１との間に作用する力が均等化しやすい。このため、クリック音が均質となりやすく、安定的なクリック係合が得られる。この観点から、中心軸線Ｚ１と接触平面ｋ１０との距離は、凹部ｒｓ１の深さＤｒよりも小さいのが好ましい。深さＤｒは、凹部ｒｓ１の最深点と接触平面ｋ１０との間の距離である。本実施形態では、中心軸線Ｚ１と接触平面ｋ１０との距離は０である。すなわち、中心軸線Ｚ１は接触平面ｋ１０に含まれている。
【０１４８】
図２０が示すように、クリック部材Ｖ１の軸孔Ｖｈは長穴である。一方、回転軸Ｒ１の断面形状は、真円である。軸孔Ｖｈと回転軸Ｒ１との間には、隙間ｇｐが形成されている。クリック部材Ｖ１に力が作用していない状態（定常状態ともいう）では、回転軸Ｒ１は、軸孔Ｖｈ内の所定位置（定常位置ともいう）に位置している。本実施形態では、この定常位置は、軸孔Ｖｈの中心である。この定常状態であって且つ上記最大係合状態である状態が、基準状態と称される。この基準状態において、隙間ｇｐは、移動方向Ｄ３の一方側に位置する隙間ｇｐ１と、移動方向Ｄ３の他方側に位置する隙間ｇｐ２とを有する。隙間ｇｐに起因して、回転軸Ｒ１は軸孔Ｖｈ内を（僅かに）移動しうる。
【０１４９】
クリック当接面ｋ１が動かされると、クリック当接面ｋ１と係合するクリック部材Ｖ１には力が作用する。この力に起因して、回転軸Ｒ１は軸孔Ｖｈ内を（僅かに）移動する。
【０１５０】
クリック係合が形成された状態において、クリック当接面ｋ１が移動方向Ｄ３の一方側に動かされると、クリック部材Ｖ１も移動方向Ｄ３の一方側への力Ｆ１を受ける。この力Ｆ１により、回転軸Ｒ１は、隙間ｇｐ１が広くなり且つ隙間ｇｐ２が狭くなるように、軸孔Ｖｈ内を移動する。係合当接部ｋｔ１が凹部ｒｓ１から抜け出た瞬間に、この力Ｆ１は解消され、回転軸Ｒ１は軸孔Ｖｈの中心に戻る。この戻りに起因して、クリック部材Ｖ１は移動方向Ｄ３の他方側に（僅かに）移動する。この移動とほぼ同時に、係合当接部ｋｔ１は、隣りの凹部ｒｓ１に落ち込み、クリックが生じる。前記移動により、凹部ｒｓ１が凹部ｒｓ１に落ち込むときの速度が増加するため、より明瞭なクリック（音及び振動）が得られる。
【０１５１】
クリック係合が形成された状態において、クリック当接面ｋ１が移動方向Ｄ３の他方側に動かされると、クリック部材Ｖ１も移動方向Ｄ３の他方側への力Ｆ２を受ける。この力Ｆ２により、回転軸Ｒ１は、隙間ｇｐ１が狭くなり且つ隙間ｇｐ２が広くなるように、軸孔Ｖｈ内を移動する。係合当接部ｋｔ１が凹部ｒｓ１から抜け出た瞬間に、この力Ｆ２は解消され、回転軸Ｒ１は軸孔Ｖｈの中心に戻る。この戻りに起因して、クリック部材Ｖ１は移動方向Ｄ３の一方側に（僅かに）移動する。この移動とほぼ同時に、係合当接部ｋｔ１は、隣りの凹部ｒｓ１に落ち込み、クリックが生じる。前記移動により、凹部ｒｓ１が凹部ｒｓ１に落ち込むときの速度が増加するため、より明瞭なクリック（音及び振動）が得られる。
【０１５２】
以上の通り、隙間ｇｐは、クリックを明瞭とする効果を有する。更に、隙間ｇｐは、クリック係合時に回転軸Ｒ１に作用する力のピーク値を低減する緩衝効果を奏しうる。この緩衝効果により、回転軸Ｒ１への負担が低減しうる。
【０１５３】
以上に説明された観点から、次の構成１７が好ましく、構成１８がより好ましい。
［構成１７］：軸孔Ｖｈと中心軸線Ｚ１との間に隙間ｇｐが存在し、クリック係合に起因する力により回転軸Ｒ１に対してクリック部材Ｖ１（軸孔Ｖｈ）が移動し、前記力が解消すると、回転軸Ｒ１は軸孔Ｖｈ内の定常位置に戻る。
［構成１８］：軸孔Ｖｈと中心軸線Ｚ１との間に隙間ｇｐが存在し、クリック係合に起因する力Ｆ１が一方側に作用すると回転軸Ｒ１に対してクリック部材Ｖ１（軸孔Ｖｈ）が一方側に移動し、前記力Ｆ１が解消すると、回転軸Ｒ１は軸孔Ｖｈ内の定常位置に戻り、クリック係合に起因する力Ｆ２が他方側に作用すると回転軸Ｒ１に対してクリック部材Ｖ１（軸孔Ｖｈ）が他方側に移動し、前記力Ｆ２が解消すると、回転軸Ｒ１は軸孔Ｖｈ内の定常位置に戻る。
【０１５４】
上記実施形態では、回転軸Ｒ１が定常位置にあるときの隙間ｇｐの最大値は、０．６ｍｍであった。上述した効果の観点から、回転軸Ｒ１が定常位置にあるときの隙間ｇｐの最大値は、０．３ｍｍ以上が好ましく、０．５ｍｍ以上がより好ましく、０．９ｍｍ以下が好ましく、０．７ｍｍ以下がより好ましい。なお、この隙間ｇｐの最大値は、隙間ｇｐ１の最大値と、隙間ｇｐ２の最大値との合計である。
【０１５５】
上記実施形態では、前後クリック係合部は、レバー軸４６とクリック部材Ｖ１とによって構成されている。この構成は、左右クリック係合部にも応用可能である。例えば、クリック部材Ｖ１の係合当接部ｋｔ１が上ケース４２の内面４２ｄに係合する構成が採用されうる。
【０１５６】
上記実施形態では、左右クリック係合部は、上ケース４２の内面４２ｄとクリック弾性体Ｅ２とによって構成されている。この構成は、前後クリック係合部にも応用可能である。例えば、クリック弾性体Ｅ２の可動端ＫＤがレバー軸４６の側面を摺動するように構成すると共に、このレバー軸４６の側面にクリック発生面ｍ２０を設ける構成が採用されうる。
【０１５７】
図２１は第２実施形態に係るバルブ組立体１４０の正面図であり、図２２はこのバルブ組立体１４０の正面図である。図２３は、図２２の円内の拡大図である。図２４は、図２２のＡ−Ａ線に沿った断面図である。
【０１５８】
このバルブ組立体１４０は、前述したバルブ組立体４０の代わりに、湯水混合栓１０に組み込まれて使用されうる。このバルブ組立体１４０と上記バルブ組立体４０との違いは、クリック機構にある。
【０１５９】
バルブ組立体１４０は、上ケース１４２と、回転体１４４と、レバー軸１４６と、クリック部材Ｖ２と、クリック付勢部材Ｅ１と、クリック弾性体Ｅ２とを有する。クリック付勢部材Ｅ１は、ねじりバネである。このクリック付勢部材Ｅ１は、図７（ａ）及び図７（ｂ）に示されており、第１実施形態で用いられているものと同じである。クリック弾性体Ｅ２は、ねじりバネである。このクリック弾性体Ｅ２は、図８（ａ）及び図８（ｂ）に示されており、第１実施形態で用いられているものと同じである。
【０１６０】
前述のバルブ組立体４０と同様に、バルブ組立体１４０は、前後クリック係合部及び左右クリック係合部を有している。
【０１６１】
［前後クリック係合部］
バルブ組立体１４０の前後クリック係合部は、レバー軸１４６と、クリック付勢部材Ｅ１とクリック部材Ｖ２とを有している。クリック部材Ｖ２は、クリック付勢部材Ｅ１に回転可能に支持されている。
【０１６２】
図２４が示すように、レバー軸１４６は、クリック当接面ｋ１を有する。このクリック当接面ｋ１は、レバー軸１４６の側面に設けられている。クリック当接面ｋ１は、複数の凹部ｒｓ１を有する。これらの凹部ｒｓ１により、非平面部が形成されている。この非平面部は、凹凸面である。本実施形態では、５つの凹部ｒｓ１が設けられている。凹部ｒｓ１は、１つであってもよいし、２つであってもよいし、３つ以上であってもよい。
【０１６３】
クリック付勢部材Ｅ１は、回転体１４４に固定されている。回転体１４４は、上方に向かって延びる軸１５０を有する（図２３参照）。この軸１５０が、クリック付勢部材Ｅ１の巻回部Ｅ１０に挿入されている。この挿入により、クリック付勢部材Ｅ１は回転体１４４に固定されている。
【０１６４】
図２３が示すように、クリック部材Ｖ２は、厚みが一定の板状部材である。平面視において、このクリック部材Ｖ２は、全体として略Ｌ字型の形状を呈している（図２４参照）。クリック部材Ｖ２は、孔Ｖｈと、第１端部Ｖｔ１と、第２端部Ｖｔ２とを有する。本実施形態では、孔Ｖｈは貫通孔である。
【０１６５】
孔Ｖｈに、クリック付勢部材Ｅ１の作用端Ｅｔ１２が挿入されている。この挿入により、クリック部材Ｖ２は、クリック付勢部材Ｅ１の作用端Ｅｔ１２に回転可能に支持されている。クリック部材Ｖ２は、作用端Ｅｔ１２（孔Ｖｈ）を中心として回転可能である。作用端Ｅｔ１２は、クリック部材Ｖ２を回転可能に支持している。
【０１６６】
孔Ｖｈの内径は、作用端Ｅｔ１２の外径よりも大きい。作用端Ｅｔ１２は、孔Ｖｈの内部において移動しうる。この構成は、クリック部材Ｖ２の動きの自由度を高めている。
【０１６７】
第１端部Ｖｔ１は、係合当接部ｋｔ１を有する。係合当接部ｋｔ１は、凹部ｒｓ１に入り込みうる凸部を有している。係合当接部ｋｔ１は、２つの凸部を有する。凸部は、一つであってもよいし、２つであってもよいし、３つ以上であってもよい。係合当接部ｋｔ１が凹部ｒｓ１に入り込むことで、クリック係合が達成されている。
【０１６８】
前述した第１実施形態と異なり、この第２実施形態では、クリック部材Ｖ２の第２端部Ｖｔ２は、隣接部（上ケース１４２の内面等）に当接しない。ハンドルの左右位置に関わらず、クリック部材Ｖ２の第２端部Ｖｔ２は、隣接部に当接しない。よって、この第２実施形態は、クリック部材Ｖ２の第２端部Ｖｔ２が隣接部に当接することでクリック部材Ｖ２の回転が規制されている規制領域を有さない。この第２実施形態が、当該規制領域を有していても良い。例えばクリック部材Ｖ２の第２端部側を更に延長する等により、この第２端部Ｖｔ２を隣接部に当接させることが可能である。
【０１６９】
前述した第１実施形態と同様に、この第２実施形態では、ハンドルの左右位置が、バネ当接領域とバネ非当接領域とを有する。バネ非当接領域では、基端Ｅｔ１１が隣接部に当接していない。図２４は、ハンドルの左右位置がバネ非当接領域にあるときの断面図である。バネ非当接領域では、クリック付勢部材Ｅ１にバネ応力が蓄積されず、クリック部材Ｖ２は付勢されない。このため、クリック機構が発現しない。一方、バネ当接領域では、基端Ｅｔ１１が隣接部（上ケース１４２の内面１４２ｄ）に当接する。この当接により、クリック付勢部材Ｅ１にバネ応力が蓄積される。バネ当接領域では、作用端Ｅｔ１２がクリック部材Ｖ２を押圧し、クリック部材Ｖ２は係合方向に付勢される。よって、クリック機構が発現しうる。
【０１７０】
図２３がよく示すように、回転体１４４は、クリック部材Ｖ２の上面に対向する第１対向面１６０と、クリック部材Ｖ２の下面に対向する第２対向面１６２とを有する。第１対向面１６０と第２対向面１６２とは、クリック部材Ｖ２の厚みより若干大きい隙間を介して、互いに対向している。クリック部材Ｖ２の一部は、第１対向面１６０と第２対向面１６２との間に挿入されている。第１対向面１６０と第２対向面１６２とにより、クリック部材Ｖ２は、移動及び回転が許容されつつ、略水平な姿勢で保持されている。
【０１７１】
図２４が示すように、クリック部材Ｖ２の隣接部（回転体１４４）は、クリック部材Ｖ２が衝突しうる衝突面１６４を有する。この衝突面１６４として、第１衝突面１６６と、第２衝突面１６８とが設けられている。第１衝突面１６６と第２衝突面１６８とは、クリック部材Ｖ２の第１端部Ｖｔ１が挿入されうる隙間を介して、互いに対向している。クリック部材Ｖ２の回転は、衝突面１６４によって一定の範囲に規制されている。
【０１７２】
図２４が示すように、クリック部材Ｖ２は、隣接部の衝突面１６４に衝突しうるクリック衝突面１７０を有する。このクリック衝突面１７０として、第１クリック衝突面１７２と、第２クリック衝突面１７４とが設けられている。第１クリック衝突面１７２は、第１衝突面１６６に対向している。第２クリック衝突面１７４は、第２衝突面１６８に対向している。
【０１７３】
クリック部材Ｖ２は、第１対向面１６０及び第２対向面１６２により略水平な姿勢に保たれ、且つ、衝突面１６４により回転の角度範囲が規制されているが、それらを除けば、作用端Ｅｔ１２により付勢されているだけである。よってクリック部材Ｖ２は、高い自由度で、回転及び移動することが可能である。
【０１７４】
クリック部材Ｖ２の回転では、作用端Ｅｔ１２が回転軸となる。ただし、この作用端Ｅｔ１２自体が、移動しうる。第１実施形態のクリック部材Ｖ１を回転可能の支持する回転軸Ｒ１は固定軸であるのに対して、このクリック部材Ｖ２を回転可能に支持する回転軸（作用端Ｅｔ１２）は可動軸である。このため、クリック部材Ｖ２の動きの自由度は高い。
【０１７５】
図２５及び図２６は、前後クリックの発生について説明するための図である。図２５及び図２６に記載の全ての断面図は、ハンドルの左右位置がバネ当接領域にあるときの断面図である。したがって、図２５及び図２６の全ての断面図では、クリック部材Ｖ２がクリック付勢部材Ｅ１によって係合方向（図面の左方向）に付勢されている。
【０１７６】
図２５は、ハンドルを前後方向における止水方向に動かしているときの変化を経時的に示す断面図である。ハンドルを止水方向に動かすと、図２５における（１）、（２）、（３）、（４）の順で状態が変化する。
【０１７７】
状態（１）からハンドルを止水方向に動かすと、状態（２）に移行し、更には状態（３）に移行する。レバー軸１４６は矢印の方向（図面の下方向）に移動し、クリック当接面ｋ１と係合当接部ｋｔ１との間の凹凸係合が外れていく。この過程では、凸同士の当接によりクリック部材Ｖ２は係合方向とは逆の方向（図面の右方向）に移動する。加えて、係合当接部ｋｔ１の移動に伴い、クリック部材Ｖ２は第１回転方向（図面では反時計回り）に回転する。更にハンドルの操作が進行すると、係合当接部ｋｔ１の凸がクリック当接面ｋ１における隣の凹に移動し、新たな凹凸係合が形成される（状態（４））。クリック付勢部材Ｅ１による付勢力が存在するため、この新たな凹凸係合が形成される瞬間に、クリック部材Ｖ２は一気に第２回転方向（図面では時計回り）に回転する。この新たな凹凸係合が形成される瞬間に、前後クリック（音及び振動）が生じる。係合当接部ｋｔ１の凸とクリック当接面ｋ１の凹とが衝突することで、前後クリックが生じる。加えて、第１クリック衝突面１７２と第１衝突面１６６との衝突により、前後クリックが生じる。図２５の状態（４）では、衝突が生じる位置が黒塗りの丸で示されている。複数の箇所で衝突が生じるため、より大きなクリック音が生じる。
【０１７８】
図２６は、ハンドルを前後方向における吐水方向に動かしているときの変化を経時的に示す断面図である。ハンドルを吐水方向に動かすと、図２６における（５）、（６）、（７）、（８）の順で状態が変化する。
【０１７９】
状態（５）からハンドルを吐水方向に動かすと、状態（６）に移行し、更には状態（７）に移行する。レバー軸１４６は矢印の方向（図面の上方向）に移動し、クリック当接面ｋ１と係合当接部ｋｔ１との間の凹凸係合が外れていく。この過程では、凸同士の当接により、クリック部材Ｖ２は係合方向とは逆の方向（図面の右方向）に移動する。加えて、係合当接部ｋｔ１の移動に伴い、クリック部材Ｖ２は第２回転方向（図面では時計回り）に回転する。更にハンドルの操作が進行すると、係合当接部ｋｔ１の凸がクリック当接面ｋ１における隣の凹に移動し、新たな凹凸係合が形成される（状態（８））。クリック付勢部材Ｅ１による付勢力が存在するため、この新たな凹凸係合が形成される瞬間に、クリック部材Ｖ２は一気に第１回転方向（図面では反時計回り）に回転する。この新たな凹凸係合が形成される瞬間に、前後クリック（音及び振動）が生じる。係合当接部ｋｔ１の凸とクリック当接面ｋ１の凹とが衝突することで、前後クリックが生じる。加えて、第２クリック衝突面１７４と第２衝突面１６８との衝突により、前後クリックが生じる。図２６の状態（８）では、衝突が生じる位置が黒塗りの丸で示されている。複数の箇所で衝突が生じるため、より大きなクリック音が生じる。
【０１８０】
作用端Ｅｔ１２がクリック部材Ｖ２を回転可能に支持することで、クリック部材Ｖ２における自由度の高い動きが可能とされている。この自由度の高い動きは、クリック音を高めるのに寄与している。
【０１８１】
前述した第１実施形態では、クリック部材Ｖ１を回転可能に支持しているのは、クリック付勢部材Ｅ１ではない。この第１実施形態では、クリック付勢部材Ｅ１は、クリック部材Ｖ１を回転方向に付勢している。この回転方向は、クリック部材Ｖ１の第１端部Ｖｔ１がクリック当接面ｋ１に向かう方向である。一方、第２実施形態では、クリック部材Ｖ１を回転可能に支持しているのは、クリック付勢部材Ｅ１である。この第２実施形態では、クリック付勢部材Ｅ１は、クリック部材Ｖ２を並進移動させる方向に付勢している。クリック付勢部材Ｅ１の付勢力は、クリック部材Ｖ２を回転させない。クリック部材Ｖ２の回転は、クリック当接面ｋ１と係合当接部ｋｔ１との相対移動によって生ずる。ただし、いずれの実施形態でも、クリック付勢部材Ｅ１は、第１端部Ｖｔ１がクリック当接面ｋ１に向かうようにクリック部材を付勢している。
【０１８２】
［左右クリック係合部］
バルブ組立体１４０では、左右クリック係合部は、２つ設けられている。
【０１８３】
第１の左右クリック係合部は、第１実施形態のバルブ組立体４０における左右クリック係合部と同じである。すなわち、第１の左右クリック係合部では、可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１を叩くことで左右クリックが生じる（図２４参照）。
【０１８４】
更に、バルブ組立体１４０では、第２の左右クリック係合部が設けられている。
【０１８５】
上ケース１４２は、クリック係合部１８０を有する。クリック係合部１８０は凸部である。クリック係合部１８０は、上ケース１４２に設けられている。クリック係合部１８０は、上ケース１４２の内面１４２ｄに設けられている。内面１４２ｄは、円周面である。クリック係合部１８０は、ハンドルの操作に関わらず移動しない。クリック係合部１８０は、固定クリック係合部とも称される。固定クリック係合部１８０は、上ケース１４２の中心に向かって突出している。
【０１８６】
回転体１４４は、クリック係合部１８２を有する。クリック係合部１８２は凸部である。クリック係合部１８２は、回転体１４４に設けられている。クリック係合部１８２は、上方向に延びる上方延在部１８４に設けられている。上方延在部１８４の材質は、樹脂である。ハンドルの左右回動に伴い、回転体１４４が回転する。回転体１４４の回転に伴いクリック係合部１８２は、内面１４２ｄに沿って円周上を移動する。クリック係合部１８２は、移動クリック係合部とも称される。
【０１８７】
移動クリック係合部１８２が固定クリック係合部１８０を乗り越える際に、上方延在部１８４は、回転体１４４の回転中心側に倒れるように変形する。この変形は、弾性変形である。移動クリック係合部１８２が固定クリック係合部１８０を乗り越える際に、ハンドルの左右回動における抵抗が増加する。この抵抗は、ハンドルを操作する手に伝達される。この抵抗は、第２の左右クリック係合部による左右クリックである。第２の左右クリック係合部において左右クリックが生ずるときのハンドルの左右位置は、第１の左右クリック係合部において左右クリックが生ずるときのハンドルの左右位置と同じである。第２の左右クリック係合部による左右クリックは、第１の左右クリック係合部による左右クリックと同時に発生する。第２の左右クリック係合部は、第１の左右クリック係合部と同時に発現する。なお、本願において「同時」に発現という場合、ハンドルの左右位置において±２°の誤差が許容される。すなわち、第１の左右クリック係合部が発現するときのハンドルの左右位置と、第２の左右クリック係合部が発現するときのハンドルの左右位置との差が４°以内であれば、同時に発現すると解釈される。この程度の差異であれば、使用者（人間）は通常、同時と感じる。
【０１８８】
第２の左右クリック係合部は、凸部と凸部との係合である。この凸部と凸部との係合は、弾性変形を伴う。この弾性変形は、上ケース１４２又は回転体１４４における樹脂部分の弾性変形である。上述の通り、本実施形態では、上方延在部１８４が弾性変形する。この弾性変形は、ハンドル抵抗を増加させる。第２の左右クリック係合部が発現するときのハンドル抵抗の増加は、第１の左右クリック係合部が発現するときのハンドル抵抗の増加よりも大きい。ハンドル抵抗とは、ハンドルを操作するときの抵抗力を意味する。本実施形態では、ハンドル抵抗は、ハンドルを左右回動するときの抵抗力である。
【０１８９】
第２の左右クリック係合部が発現するときに発生する音は、第１の左右クリック係合部が発現するときに発生する音よりも小さい。この音の大小は、音圧により判断される。この音圧は、所定の位置で測定されうる。この所定の位置は、例えば、ハンドルの上方であって、ハンドルの左右回動の回転軸線上であり、且つ上ケースからの最短距離が３０ｃｍである位置とされうる。
【０１９０】
前述の通り、第１の左右クリック係合部では、可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１を叩くことで、音及び振動が生じる。更に、第２の左右クリック係合部により、手に伝わる抵抗感が生ずる。これら２つのクリック係合部による相乗効果で、使用者は、左右クリックをより明確に認知することができる。第１の左右クリック係合部では、音は大きいが、手に伝わる感覚は少ない。第２の左右クリック係合部では、手に伝わる感覚が大きい。これら２つの左右クリック係合部の相乗効果により、左右クリックの発生が、より確実に使用者に伝わる。
【０１９１】
クリック弾性体Ｅ２の材質として、金属及び樹脂が例示される。この樹脂には、繊維強化樹脂も含まれる。この樹脂として、ＰＯＭ樹脂、ＰＡ樹脂、ＰＰＯ樹脂、ＰＰＳ樹脂及びそれらの繊維強化材が挙げられる。ＰＯＭ樹脂とは、ポリアセタール樹脂である。ＰＡ樹脂とは、ポリアミド樹脂である。ＰＰＯ樹脂とは、ポリフェニレンオキシド樹脂である。ＰＰＳ樹脂とはポリフェニレンスルフィド樹脂である。
【０１９２】
より好ましくは、クリック弾性体Ｅ２の材質は、金属である。金属とすることで、より明瞭なクリック（音及び振動）が得られる。例えば金属音は、クリック音として良好である。水による腐食を抑制する観点から、好ましい金属は、ステンレス合金である。ねじりバネが採用される場合、ばね用ステンレス鋼線が好ましい。上記実施形態では、クリック弾性体Ｅ２の材質として、ＳＵＳ３０４−ＷＰＢが用いられた。
【０１９３】
クリック付勢部材Ｅ１の材質として、金属及び樹脂が例示される。この樹脂には、繊維強化樹脂も含まれる。この樹脂として、ＰＯＭ樹脂、ＰＡ樹脂、ＰＰＯ樹脂、ＰＰＳ樹脂及びそれらの繊維強化材が挙げられる。ＰＯＭ樹脂とは、ポリアセタール樹脂である。ＰＡ樹脂とは、ポリアミド樹脂である。ＰＰＯ樹脂とは、ポリフェニレンオキシド樹脂である。ＰＰＳ樹脂とはポリフェニレンスルフィド樹脂である。
【０１９４】
より好ましくは、クリック付勢部材Ｅ１の材質は、金属である。金属とすることで、充分な付勢力が得られやすい。水による腐食を抑制する観点から、好ましい金属は、ステンレス合金である。ねじりバネが採用される場合、ばね用ステンレス鋼線が好ましい。上記実施形態では、クリック付勢部材Ｅ１の材質として、ＳＵＳ３０４−ＷＰＢが用いられた。
【０１９５】
レバー軸４６の材質として、金属及び樹脂が例示される。この樹脂には、繊維強化樹脂も含まれる。この樹脂として、ＰＯＭ樹脂、ＰＡ樹脂、ＰＰＯ樹脂、ＰＰＳ樹脂及びそれらの繊維強化材が挙げられる。ＰＯＭ樹脂とは、ポリアセタール樹脂である。ＰＡ樹脂とは、ポリアミド樹脂である。ＰＰＯ樹脂とは、ポリフェニレンオキシド樹脂である。ＰＰＳ樹脂とはポリフェニレンスルフィド樹脂である。
【０１９６】
より好ましくは、レバー軸４６の材質は、金属である。金属とすることで、より明瞭なクリック（音及び振動）が得られる。水による腐食を抑制する観点から、好ましい金属は、ステンレス合金である。上記実施形態では、レバー軸４６の材質として、ＳＵＳ３０４が用いられた。
【０１９７】
クリック部材Ｖ１、Ｖ２の材質として、金属及び樹脂が例示される。この樹脂には、繊維強化樹脂も含まれる。この樹脂として、ＰＯＭ樹脂、ＰＡ樹脂、ＰＰＯ樹脂、ＰＰＳ樹脂及びそれらの繊維強化材が挙げられる。ＰＯＭ樹脂とは、ポリアセタール樹脂である。ＰＡ樹脂とは、ポリアミド樹脂である。ＰＰＯ樹脂とは、ポリフェニレンオキシド樹脂である。ＰＰＳ樹脂とはポリフェニレンスルフィド樹脂である。上記実施形態では、クリック部材Ｖ１の材質として、ＰＯＭ樹脂が用いられた。
【０１９８】
クリック部材Ｖ１、Ｖ２は、金属とされるのも好ましい。金属とすることで、より明瞭なクリック（音及び振動）が得られやすい。好ましい金属は、ステンレス合金である。
【０１９９】
より明瞭なクリックを得る観点から、クリック部材Ｖ１、Ｖ２の材質を金属とし、且つ、レバー軸４６の材質を金属とするのも好ましい。金属同士をクリック係合させることで、より明瞭なクリック音が得られうる。
【０２００】
軸体４８の材質として、樹脂及び金属が例示される。この樹脂には、繊維強化樹脂も含まれる。レバー軸４６で生じた振動を大きくする観点から、軸体４８の材質は、金属が好ましい。水による腐食を抑制する観点から、好ましい金属は、ステンレス合金である。上記実施形態では、軸体４８の材質として、ＳＵＳ３０４が用いられた。
【０２０１】
本願には、請求項（独立形式請求項を含む）に係る発明に含まれない他の発明も記載されている。本願の請求項及び実施形態に記載されたそれぞれの形態、部材、構成及びそれらの組み合わせは、それぞれが有する作用効果に基づく発明として認識される。
【０２０２】
前記各実施形態で示されたそれぞれの形態、部材、構成等は、これら実施形態の全ての形態、部材又は構成をそなえなくても、個々に、本願請求項に係る発明をはじめとした、本願記載の全発明に適用されうる。
【産業上の利用可能性】
【０２０３】
本発明は、あらゆる用途の湯水混合栓に適用されうる。
【符号の説明】
【０２０４】
１０・・・湯水混合栓
１４・・・ハンドル
１６・・・吐出部
１８・・・湯導入管
２０・・・水導入管
２２・・・吐出管
４０・・・バルブ組立体
４２・・・上ケース
４４・・・回転体
４６・・・レバー軸
４８・・・軸体
５０・・・可動弁体
５４・・・固定弁体
６２・・・パッキン
６２・・・下ケース
Ｖ１、Ｖ２・・・クリック部材
Ｖｔ１・・・第１端部
Ｖｔ２・・・第２端部
ｋｔ１・・・係合当接部
ｒｓ１・・・凹部
Ｅ１・・・クリック付勢部材
Ｅｔ１１・・・クリック付勢部材の基端
Ｅｔ１２・・・クリック付勢部材の作用端
Ｅ２・・・クリック弾性体
Ｅｔ２１・・・クリック弾性体の基端
Ｅｔ２２・・・クリック弾性体の作用端
ＫＤ・・・可動端
ｋ１・・・クリック当接面
ｍ１・・・クリック案内面
ｍ１０・・・トレース面
ｍ２０・・・クリック発生面
【図１】
2018184769.tif 000003
【図２】
2018184769.tif 000004
【図３】
2018184769.tif 000005
【図４】
2018184769.tif 000006
【図５】
2018184769.tif 000007
【図６】
2018184769.tif 000008
【図７】
2018184769.tif 000009
【図８】
2018184769.tif 000010
【図９】
2018184769.tif 000011
【図１０】
2018184769.tif 000012
【図１１】
2018184769.tif 000013
【図１２】
2018184769.tif 000014
【図１３】
2018184769.tif 000015
【図１４】
2018184769.tif 000016
【図１５】
2018184769.tif 000017
【図１６】
2018184769.tif 000018
【図１７】
2018184769.tif 000019
【図１８】
2018184769.tif 000020
【図１９】
2018184769.tif 000021
【図２０】
2018184769.tif 000022
【図２１】
2018184769.tif 000023
【図２２】
2018184769.tif 000024
【図２３】
2018184769.tif 000025
【図２４】
2018184769.tif 000026
【図２５】
2018184769.tif 000027
【図２６】
2018184769.tif 000028