(57)【要約】【課題】容易に中間転写ベルトのバタつきを抑制することができる画像形成装置の提供。【解決手段】制御部は、光学センサを制御することにより中間転写ベルト表面に光を照射させ、中間転写ベルト表面の反射光を検出させる（Ｓ３）。そして、制御部は、検出された反射光により中間転写ベルトのバタつきを検出する（Ｓ４）。中間転写ベルトにバタつきが生じている場合（Ｓ５のＮＯ）、制御部は中間転写ベルトの周速度を所定速度だけ増速し（Ｓ７）、再度、中間転写ベルト表面の反射光を検出させる。制御部は上記の処理を繰り返すことで、中間転写ベルト表面の反射光量が所定範囲に収まるように中間転写ベルトと感光ドラムとの周速差を変更する。このようにして、中間転写ベルトのバタつきが抑制される。【選択図】図６
2018072479.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
像担持体と、
前記像担持体を回転させる第一駆動手段と、
前記像担持体にトナー像を形成するトナー像形成手段と、
複数の回転体に張架され、前記像担持体に当接して前記像担持体に形成されたトナー像を転写可能なベルトと、
前記ベルトを前記像担持体よりも速い周速度で回転させる第二駆動手段と、
前記ベルトに向け光を照射し、反射光を検出する反射光検出手段と、
非画像形成時に、前記ベルト表面に制御用トナー像を形成させ、前記反射光検出手段により検出される前記制御用トナー像の反射光の光量と、前記制御用トナー像が形成されていない前記ベルト表面の反射光の光量とに基づいて画像形成条件を設定する設定モードを実行可能な制御手段と、を備え、
前記制御手段は、前記ベルトを回転させて前記反射光検出手段により検出される反射光の光量に応じて、前記像担持体と前記ベルトとの周速差を設定する周速差設定モードを実行可能であり、前記設定モードの実行時に前記周速差設定モードで設定した周速差を用いる、
ことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記制御手段は、前記周速差設定モードの実行時、前記反射光検出手段に検出される前記ベルトの周方向の複数箇所の反射光の光量に基づいて、前記周速差を設定する、
ことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記制御手段は、前記複数箇所の反射光の光量が所定範囲に収まるように、前記周速差を設定する、
ことを特徴とする請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記制御手段は、前記複数箇所の反射光の光量が前記所定範囲外である場合、前記ベルトの周速度を速くする、
ことを特徴とする請求項３に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記制御手段は、前記複数箇所の反射光の光量が前記所定範囲外である場合、前記像担持体の周速度を遅くする、
ことを特徴とする請求項３に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記制御手段は、前記周速差設定モードの実行時、前記ベルト表面の全周にトナー像を形成させ、前記反射光検出手段に検出される前記形成したトナー像の反射光の光量に基づいて、前記周速差を設定する、
ことを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記制御手段は、前記周速差設定モードで設定された周速差を用いて画像形成を実行する、
ことを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記制御手段は、前記周速差設定モードの実行後に連続して前記設定モードを実行する、
ことを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項９】
表示部を備え、
前記制御手段は、前記設定した周速差が所定値よりも大きい場合、前記表示部にエラーを表示する、
ことを特徴とする請求項１乃至８のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真技術を用いたプリンタ、複写機、ファクシミリあるいは複合機などの画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、感光ドラムに形成したトナー像を中間転写ベルトに一次転写し、さらに中間転写ベルトに一次転写したトナー像を記録材に二次転写する、中間転写方式の画像形成装置が知られている。画像形成装置では均一の画像を得るために、中間転写ベルトにパッチトナー像を形成し、形成したパッチトナー像を光学センサにより検出させ、この光学センサの検出結果に基づいて画像形成に適用する画像形成条件を設定する制御が行われている。この制御では、パッチトナー像の反射光と、パッチトナー像が形成されていない中間転写ベルト表面の反射光との反射光量差に基づいて、パッチトナー像の濃度が特定され、これに基づき画像形成条件が設定される。
【０００３】
ところで、中間転写ベルト表面における光の反射率は、中間転写ベルトの表面位置によって異なり得る。その場合に、上記の反射光量差を得るため、パッチトナー像を形成する中間転写ベルト表面の所定位置で、パッチトナー像の形成前と形成後それぞれの反射光を光学センサにより検出させている。中間転写ベルト表面の所定位置は、中間転写ベルト表面の１箇所に貼られたマークを、中間転写ベルトが一周する毎に光学センサにより検出させることによって特定され得る（特許文献１）。あるいは、一周分の中間転写ベルト表面の反射光を光学センサに検出させることによって得た中間転写ベルトの周長に基づいて、中間転写ベルト表面の所定位置は特定され得る（特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１０−２８８８８０号公報
【特許文献２】特開２０１０−９０１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
最近では、中間転写ベルト及び中間転写ベルトを張架する複数の張架ローラ、さらには中間転写ベルトを回転させるためのベルト駆動部などが一体化された中間転写ユニットについても、小型化、軽量化、コストダウン等が求められている。これを実現するための１つの方法として、張架ローラの外径を小さくすることが従来から行われている。ただし、張架ローラの外径を従来よりも小さくした場合には、小径化していない場合に比べて中間転写ベルトを張架するのにかけるテンション圧を低くしないと、張架ローラ自体が撓んでしまい、中間転写ベルトの回転が不安定になりやすい。
【０００６】
張架ローラの小径化に伴い中間転写ベルトにかかるテンション圧を低くした場合、回転中に中間転写ベルトがバタつきやすくなる。そこで、テンション圧を低くした場合には、中間転写ベルトの周速度を感光ドラムの周速度よりも速くさせている。しかしながら、中間転写ベルトの周速度は張架ローラの外径公差によって変わることから、場合によっては中間転写ベルトにバタつきが生じていた。また、使用に応じて張架ローラの削れや中間転写ベルトの伸びなどが生じると、中間転写ベルトはバタつきやすくなる。そして、中間転写ベルトにバタつきが生じている状態で上述の画像形成条件を設定する制御を実行すると、光学センサによるパッチトナー像の形成前と形成後それぞれの反射光を正しく検出することが難しい。そうなれば、画像形成条件が適切に設定されず、その結果、画像不良が生じやすくなる。
【０００７】
本発明は上述の問題に鑑みてなされ、中間転写ベルトにバタつきが生じやすい構成でも、容易に中間転写ベルトのバタつきを抑制することができる画像形成装置の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る画像形成装置は、像担持体と、前記像担持体を回転させる第一駆動手段と、前記像担持体にトナー像を形成するトナー像形成手段と、複数の回転体に張架され、前記像担持体に当接して前記像担持体に形成されたトナー像を転写可能なベルトと、前記ベルトを前記像担持体よりも速い周速度で回転させる第二駆動手段と、前記ベルトに向け光を照射し、反射光を検出する反射光検出手段と、非画像形成時に、前記ベルト表面に制御用トナー像を形成させ、前記反射光検出手段により検出される前記制御用トナー像の反射光の光量と、前記制御用トナー像が形成されていない前記ベルト表面の反射光の光量とに基づいて画像形成条件を設定する設定モードを実行可能な制御手段と、を備え、前記制御手段は、前記ベルトを回転させて前記反射光検出手段により検出される反射光の光量に応じて、前記像担持体と前記ベルトとの周速差を設定する周速差設定モードを実行可能であり、前記設定モードの実行時に前記周速差設定モードで設定した周速差を用いる、ことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、回転するベルトに向け光が照射されて検出される反射光の光量に応じて像担持体とベルトとの周速差を設定することで、容易にベルトのバタつきを抑制することができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本実施形態の画像形成装置の構成を示す構成図。
【図２】感光ドラム及び中間転写ベルトの駆動系を示す概略図。
【図３】光学センサを示す模式図。
【図４】バタつき抑制制御系の制御ブロック図。
【図５】中間転写ベルトにバタつきが生じた場合と生じていない場合の中間転写ベルト表面の反射光量を示すグラフ。
【図６】第一実施形態のバタつき抑制処理を示すフローチャート。
【図７】画像形成条件の設定処理を示すフローチャート。
【図８】第二実施形態のバタつき抑制処理を示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
＜画像形成装置＞
以下、本実施形態の画像形成装置について説明する。まず、本実施形態の画像形成装置の概略構成について、図１及び図２を用いて説明する。図１に示す画像形成装置１は、中間転写ベルト１２１に沿って画像形成部ＵＹ、ＵＭ、ＵＣ、ＵＫを配列したタンデム型中間転写方式のフルカラープリンタである。
【００１２】
画像形成部ＵＹでは、感光ドラム１０１Ｙにイエロートナー像が形成されて中間転写ベルト１２１に転写される。画像形成部ＵＭでは、感光ドラム１０１Ｍにマゼンタトナー像が形成されて中間転写ベルト１２１に転写される。画像形成部ＵＣ、ＵＫでは、それぞれ感光ドラム１０１Ｃ、１０１Ｋにシアントナー像、ブラックトナー像が形成されて中間転写ベルト１２１に転写される。中間転写ベルト１２１に転写された四色のトナー像は、二次転写部Ｔ２へ搬送されて記録材Ｐ（用紙、ＯＨＰシートなどのシート材など）へ一括二次転写される。
【００１３】
トナー像形成手段としての画像形成部ＵＹ、ＵＭ、ＵＣ、ＵＫは、現像装置１０４Ｙ、１０４Ｍ、１０４Ｃ、１０４Ｋで用いるトナーの色がイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックと異なる以外は、ほぼ同一に構成される。そこで、以下では、代表としてイエローの画像形成部ＵＹについて説明する。
【００１４】
画像形成部ＵＹは、感光ドラム１０１Ｙを囲んで、一次帯電ローラ１０２Ｙ、露光装置１０３Ｙ、現像装置１０４Ｙ、一次転写ローラ１０５Ｙ、及びドラムクリーニング装置１０９Ｙが配置されている。像担持体としての感光ドラム１０１Ｙは、アルミニウム製シリンダの外周面に感光層が形成された電子写真感光体であり、矢印Ｒ１方向に回転する。
【００１５】
一次帯電ローラ１０２Ｙは、帯電バイアスが印加されて感光ドラム１０１Ｙに接触することで、感光ドラム１０１Ｙの表面を一様な負極性の暗部電位に帯電させる。露光装置１０３Ｙは、各色の分解色画像を展開した走査線画像データをＯＮ−ＯＦＦ変調したレーザービームをレーザー発光素子から発生し、これを回転ミラーで走査して帯電させた感光ドラム１０１Ｙの表面に画像の静電潜像を書き込む。現像装置１０４Ｙは、トナーとキャリアを含む二成分現像剤（以下、単に現像剤と記す）を用い、現像バイアスが印加されることに応じて、負極性に帯電させたトナーを感光ドラム１０１Ｙに供給して静電潜像をトナー像に現像する。現像装置１０４Ｙは現像剤を撹拌搬送することでトナーを負極性に、キャリアを正極性に帯電させる。
【００１６】
一次転写ローラ１０５Ｙは、中間転写ベルト１２１を挟んで感光ドラム１０１Ｙに対向配置され、感光ドラム１０１Ｙと中間転写ベルト１２１との間にトナー像の一次転写部Ｔ１を形成する。一次転写部Ｔ１では、一次転写ローラ１０５Ｙに一次転写バイアスが印加されることで、トナー像を感光ドラム１０１Ｙから中間転写ベルト１２１に一次転写可能である。ドラムクリーニング装置１０９Ｙは、感光ドラム１０１Ｙにクリーニングブレードを摺擦して、一次転写後に感光ドラム１０１Ｙ上に僅かに残る一次転写残トナーを回収する。
【００１７】
中間転写ベルト１２１は、回転体としての駆動ローラ１２２、テンションローラ１２３及び二次転写内ローラ１２４の複数の張架ローラに掛け渡して張架され、駆動ローラ１２２に駆動されることで図中矢印Ｒ２方向に回転する。テンションローラ１２３は不図示の加圧バネを有し、この加圧バネの付勢力によって中間転写ベルト１２１を内側から外側に向かって付勢することで、中間転写ベルト１２１にテンション圧を付与している。中間転写ベルト１２１に付与するテンション圧は、中間転写ベルト１２１を張架する各ローラに撓みが生じない上限値以下で、且つ、駆動ローラ１２２が中間転写ベルト１２１を滑りなく駆動可能な下限値以上に設定されている。テンション圧の下限値は、駆動ローラ１２２の材質や摩擦係数、駆動ローラ１２２の巻き掛け角度、中間転写ベルト１２１の摩擦係数や回転軸線方向の幅などにより異なる。本実施形態では、例えば３３０ｍｍ幅の中間転写ベルト１２１に、２０Ｎのテンション圧を付与した。また、駆動ローラ１２２は、中空のアルミニウム管に０．５ｍｍの厚みでエチレン・プロピレン・ジエンゴム（ＥＰＤＭ）を被覆して、電気抵抗１０５Ω以下としたものを用いた。そして、駆動ローラ１２２等の張架ローラは比較的に外径が細く小径化されたものを用いた（例えば１４ｍｍ程度）。なお、二次転写内ローラ１２４が上記した駆動ローラを兼ねるようにしてもよい。
【００１８】
二次転写部Ｔ２は、二次転写内ローラ１２４に張架された中間転写ベルト１２１に二次転写外ローラ１２５を当接して形成される記録材Ｐへのトナー像転写ニップ部である。二次転写部Ｔ２では、二次転写外ローラ１２５に二次転写バイアスが印加されることで、トナー像が中間転写ベルト１２１から記録材Ｐへ二次転写される。二次転写後に中間転写ベルト１２１に付着したまま残る二次転写残トナーは、ベルトクリーニング装置１１４が中間転写ベルト１２１を摺擦することにより回収される。
【００１９】
二次転写部Ｔ２によって四色のトナー像を二次転写された記録材Ｐは、定着装置１３０へ搬送される。定着装置１３０は、定着ローラ１３１、１３２が当接して定着ニップＴ３を形成し、定着ニップＴ３で記録材Ｐを搬送しつつ当該記録材Ｐにトナー像を定着する。定着装置１３０では、内部から不図示のランプヒータ等で加熱される定着ローラ１３１に、不図示の付勢機構によって定着ローラ１３２を圧接させて定着ニップＴ３を形成している。記録材Ｐが定着ニップＴ３で挟持搬送されることにより加熱及び加圧されて、トナー像が記録材Ｐに定着される。定着装置１３０によりトナー像の定着された記録材Ｐは、機体外へ排出される。
【００２０】
本実施形態では、図２に示すように、ブラックを除く感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｃは、第一駆動手段としての１つの第一ドラム駆動装置１１によって全て同時に且つ同じ周速度で回転駆動される。ブラックの感光ドラム１０１Ｋは、第一ドラム駆動装置１１とは別体の第一駆動手段としての第二ドラム駆動装置１２によって回転駆動される。また、中間転写ベルト１２１は、第二駆動手段としてのベルト駆動装置１３によって回転駆動される。図示を省略したが、第一ドラム駆動装置１１、第二ドラム駆動装置１２、ベルト駆動装置１３はそれぞれ、駆動モータと、駆動モータの回転を感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋや中間転写ベルト１２１の各回転軸に伝達するギア列などの動力伝達機構を有する。そして、後述するように、これら第一ドラム駆動装置１１、第二ドラム駆動装置１２、ベルト駆動装置１３は、制御部１０によって制御される。
【００２１】
なお、ここではブラックを除く感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｃを第一ドラム駆動装置１１によって回転駆動するようにしたがこれに限られず、各感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｃをそれぞれ別のドラム駆動装置によって回転駆動できるようにしてもよい。ただし、本実施形態のように、できる限りドラム駆動装置の数を少なくした方が、後述する各感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋや中間転写ベルト１２１の周速度の変更が容易である。
【００２２】
＜光学センサ＞
既に述べたように、画像形成装置１では画像形成条件を設定する制御（後述する図７参照）が行われるが、その際にはパッチトナー像が中間転写ベルト１２１上に形成される。中間転写ベルト１２１上に形成されたパッチトナー像には、反射光検出手段としての光学センサ２０により光が照射されて、その反射光量が検出されるようになっている。図１に示すように、光学センサ２０は、中間転写ベルト１２１の移動方向最下流に形成されたブラックの一次転写部Ｔ１と二次転写部Ｔ２との間に、中間転写ベルト１２１の外周面に対向して配設されている。光学センサ２０について、図３を用いて説明する。
【００２３】
光学センサ２０は反射型センサであり、図３に示すように、制御用トナー像として中間転写ベルト１２１に形成されたパッチトナー像Ｆの反射光を検出可能に配置されている。光学センサ２０は、ＬＥＤなどの発光部２１、フォトダイオードなどの受光部２２、発光部２１の発光光量を制御する光量制御部２３を有する。発光部２１は中間転写ベルト１２１に、例えば中間転写ベルト１２１の法線に対し４５度の角度で波長９５０ｎｍの赤外光を照射する。受光部２２は中間転写ベルト１２１の法線を中心に発光部２１と対称の位置に配置され、発光部２１によって光が照射されることにより得られる、パッチトナー像Ｆが形成されていない中間転写ベルト１２１の表面やパッチトナー像Ｆの正反射光を受光する。本実施形態では、中間転写ベルト１２１がバタついても、反射光を感度良く検出できる正反射光が用いられている。勿論、光学センサ２０はこれに限られず、中間転写ベルト１２１の表面やパッチトナー像Ｆの乱反射光を受光するタイプのセンサであってもよい。
【００２４】
光量制御部２３は、発光部２１に印加する電圧を調整して発光部２１の発光光量を制御する。発光光量を変えれば、光を照射した同一の対象物の反射光量を異ならせることができる。例えば発光光量を大きくした場合、それに比例して同一の対象物の反射光量も大きくなる。光量制御部２３は、パッチトナー像Ｆの濃度を検出するのに適した発光光量で発光部２１を動作させる。パッチトナー像Ｆの濃度を検出するのに適した発光光量とは、低い濃度と高い濃度の両方に対し、良好な検出感度が得られる光量である。即ち、低い濃度である場合の反射光量は、発光光量を下げると小さくなることから、中間転写ベルト１２１の表面の光沢ムラと区別し難くなる。他方、高い濃度である場合の反射光量は、発光光量を上げると、濃度変化に対する感度が鈍くなる。従って、パッチトナー像Ｆの濃度を検出するのに適した発光光量は、低い濃度の場合の反射光量が中間転写ベルト表面の光沢ムラと区別でき、且つ、高い濃度である場合の反射光量が濃度変化に対して良好な感度を有する光量レベルであると好ましい。
【００２５】
本実施形態の場合、発光部２１の発光光量は、パッチトナー像Ｆが形成されていない中間転写ベルト表面の反射光量が目標レベルになるように調整されている。具体的には、中間転写ベルト１２１の表面一周分の平均反射光量が例えば３．５±０．０５（Ｖ）となる光量レベルに発光光量は調整される。このように平均反射光量に基づいて発光光量を調整すれば、繰り返しの使用（つまり耐久）により中間転写ベルトの表面の光沢が変化しても、パッチトナー像Ｆの濃度を検出するのに適した発光光量に調整することができる。
【００２６】
なお、図示を省略したが、本実施形態では、光学センサ２０が中間転写ベルト１２１の回転軸線方向（主走査方向、幅方向とも呼ぶ）に関して、図３の手前側と奥側の二箇所に配置されている。画像形成装置１では、トナー像とトナー像とを重ね合わせて画像形成する場合に生じ得る色ずれを補正する制御が行われる。この色ずれを補正する制御では、色ずれ補正用の補正画像を主走査方向の手前側と奥側に形成するため、これらの補正画像を検出するのに上記二箇所に光学センサ２０が配置されている。本実施形態では、この光学センサ２０が後述するバタつき抑制や画像形成条件の設定時（図６〜図８参照）に流用される。例えば、画像形成条件の設定時、パッチトナー像Ｆがイエローやマゼンタで形成された場合には、主走査方向奥側に配置された光学センサ２０が用いられる。他方、パッチトナー像Ｆがシアンやブラックで形成された場合には、主走査方向手前側に配置された光学センサ２０が用いられる。そうなるように、パッチトナー像Ｆは中間転写ベルト１２１の主走査方向の所定位置に形成される。このようにして、本実施形態では既存の光学センサ２０を利用することができる。
【００２７】
＜制御部＞
画像形成装置１は、制御部１０を備えている。制御部１０について、図４を用いて説明する。なお、制御部１０には、図示した以外にも例えば一次転写ローラ１０５Ｙ〜１０５Ｋや二次転写外ローラ１２５等を駆動するモータや、帯電バイアスや現像バイアスさらには一次転写バイアスや二次転写バイアスを印加する電源等の各種機器が接続される。しかし、ここでは発明の本旨でないのでそれらの図示及び説明を省略している。
【００２８】
制御手段としての制御部１０は、画像形成動作などの本画像形成装置１の各種制御を行う例えばＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）等である。制御部１０には、記憶手段としてのＲＯＭやＲＡＭあるいはハードディスク装置などのメモリ１５が接続されている。メモリ１５には、画像形成装置１を制御するための各種プログラムやデータ等が記憶されている。制御部１０はメモリ１５に記憶されている画像形成ジョブを実行して、画像形成を行うよう画像形成装置１を動作させ得る。また、制御部１０はメモリ１５に記憶されている、周速差設定モードとしてのバタつき抑制処理（後述する図６、図８参照）、設定モードとしての画像形成条件の設定処理（後述する図７参照）などを実行可能である。制御部１０は、非画像形成時にバタつき抑制処理を実行することによって、中間転写ベルト１２１のバタつきを抑制できる。その後に、制御部１０は画像形成条件の設定処理を実行すれば、画像形成に適用する画像形成条件を適切に設定することができる。なお、メモリ１５は各種制御プログラムの実行に伴う演算処理結果などを一時的に記憶し得る。
【００２９】
画像形成ジョブとは、記録材Ｐに画像形成するプリント信号に基づいて、画像形成開始してから画像形成動作が完了するまでの一連の動作のことである。即ち、画像形成を行うにあたり必要となる予備動作（所謂、前回転）を開始してから、画像形成工程を経て、画像形成を終了するにあたり必要となる予備動作（所謂、後回転）が完了するまでの一連の動作のことである。具体的には、プリント信号を受けた（画像形成ジョブの入力）後の前回転時（画像形成前の準備動作）から、後回転（画像形成後の動作）までのことを指し、画像形成期間、紙間を含む。
【００３０】
非画像形成時とは、例えば、前回転時、紙間、後回転時などである。前回転時とは、画像形成信号を受けて感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋや中間転写ベルト１２１等の回転を開始してから、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋに露光が開始されるまでの期間である。また、紙間とは、記録材Ｐに対応した画像領域と画像領域との間の期間であり、この紙間時に各種制御を行う場合には、適宜、紙間の期間を延ばす場合もある。後回転時とは、画像形成ジョブの最後の画像形成が終了してから、継続して回転する感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋの回転が停止するまでの期間である。
【００３１】
制御部１０にはメモリ１５の他に、不図示のインタフェースを介して第一及び第二の各ドラム駆動装置（１１、１２）、ベルト駆動装置１３、光学センサ２０、温湿度センサ３０が接続されている。上述したように、第一及び第二のドラム駆動装置（１１、１２）は、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋを任意の周速度で回転駆動する。ベルト駆動装置１３は、駆動ローラ１２２を回転駆動する。これにより、中間転写ベルト１２１は任意の周速度で回転され得る。
【００３２】
光学センサ２０は既に述べた通り、中間転写ベルト１２１に形成されたパッチトナー像Ｆの反射光、またパッチトナー像Ｆが形成されていない中間転写ベルト表面の反射光を検出する。制御部１０は反射光の反射光量が所定の光量レベルに達するように、光学センサ２０の光量制御部２３（図３参照）を制御する。それに伴い、制御部１０は光学センサ２０による光の照射によって得られる反射光量（詳しくは反射光量に対応した電圧値）に基づきパッチトナー像Ｆの濃度を検出し得る。制御部１０は、パッチトナー像Ｆが形成されていない中間転写ベルト表面の反射光量と、中間転写ベルト１２１上に形成されたパッチトナー像Ｆの反射光量との差分量に基づいて、パッチトナー像Ｆの濃度を検出することができる。
【００３３】
制御部１０は、画像形成時に出力画像の濃度を忠実に再現させるため、パッチトナー像Ｆの濃度に基づいて画像形成条件を設定する。画像形成条件としては、例えば帯電バイアス、レーザー強度（つまり露光量）、現像バイアス、一次転写バイアス、二次転写バイアス、さらに現像装置１０４Ｙ〜１０４Ｋにトナーを補給する補給装置（不図示）が接続されていればトナー補給量なども挙げられる。
【００３４】
温湿度センサ３０は、本画像形成装置１が使用されている環境の温度や湿度を測定する。制御部１０は、例えば出力画像の濃度を忠実に再現させるために温湿度を利用するような場合に、温湿度センサ３０の検出結果を参照する。
【００３５】
また、制御部５０には不図示のインタフェースを介して表示部４０が接続されている。表示部４０は、エラー表示を含む装置本体の動作状態や、実行可能な画像形成ジョブなどの各種制御プログラムを利用者（ユーザ）に提示するメニューなどを表示する。なお、制御部１０により表示部４０に仮想操作子が表示され、この仮想操作子を利用して使用者による制御プログラムの実行開始操作やデータ入力操作などを受け付けできるようにしてもよい。
【００３６】
既に述べたように、本実施形態の画像形成装置１では、小型化、軽量化、コストダウン等を実現するために、外径を比較的に小さくして駆動ローラ１２２等の張架ローラを小径化している。それに伴い、これらの張架ローラを撓ませないために、中間転写ベルト１２１に付与するテンション圧を２０Ｎと比較的に低くしている。ただし、こうした場合に、駆動ローラ１２２は１つ１つが外径公差を持ち得るが故に、外径公差の大きさによっては回転時に中間転写ベルト１２１をバタつかせる虞がある。この点について、図５を用いて説明する。
【００３７】
図５に、駆動ローラ１２２の外径公差の違いに応じて異なる、画像形成時の周速度で回転する中間転写ベルト表面の反射光量を示す。図５において、横軸は所定の基準位置からの中間転写ベルト１２１の周方向の位置を一周分（ここでは７９０ｍｍ）にわたって示し、縦軸は中間転写ベルト表面の反射光量（具体的には電圧値（Ｖ））を示している。また、実線は外径公差上限（例えば外径１４．０２ｍｍ）の駆動ローラ１２２を用いた場合の反射光量を示し、点線は外径公差下限（例えば外径１３．９８ｍｍ）の駆動ローラ１２２を用いた場合の反射光量を示す。
【００３８】
ベルト駆動装置１３（図４参照）の回転が同じである場合に、駆動ローラ１２２の外径公差が大きければ中間転写ベルト１２１の周速度は速くなり、駆動ローラ１２２の外径公差が小さければ中間転写ベルト１２１の周速度は遅くなることが知られている。ここで、中間転写ベルト１２１の周速度が遅くなれば、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋとの周速度との差分である周速差が小さくなる。周速差が所定値以下になった場合には、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋと中間転写ベルト１２１の相対速度差により発生する張力が減少して、中間転写ベルト１２１が安定して回転し難くなる。即ち、ベルト駆動装置１３は画像形成時、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋの周速度よりも速く中間転写ベルト１２１を回転させて所定の周速差を生じさせるように、駆動ローラ１２２を回転させている。ただし、周速差が所定値以下である場合には、一次転写部Ｔ１で感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋの回転力を受け、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋの下流で中間転写ベルト１２１の速度が相対的に上がることで、中間転写ベルト１２１にバタつきが生じる。
【００３９】
図５に点線で示すように、外径公差下限の駆動ローラ１２２を用いた場合には、中間転写ベルト表面の反射光量がランダム且つ非周期に変動しており、反射光量のバラツキは±０．４（Ｖ）程度であった。他方、図５に実線で示すように、外径公差上限の駆動ローラ１２２を用いた場合には、外径公差下限の駆動ローラ１２２を用いた場合に比べ、中間転写ベルト表面の反射光量が安定しており、反射光量のバラツキは±０．０５（Ｖ）程度であった。
【００４０】
中間転写ベルト１２１に形成されるパッチトナー像Ｆの濃度は、その反射光量がパッチトナー像が形成されていない中間転写ベルト表面の反射光量に対し、０．３〜１．０（Ｖ）程度の出力差が生じるように予め設定されている。それにも関わらず、外径公差下限に近い外径の小さな駆動ローラ１２２である場合には、上述のように、反射光量にバラツキが生じることから、光学センサ２０がパッチトナー像Ｆの形成前と形成後それぞれの反射光を正しく検出し難くなる。
【００４１】
一般的に、中間転写ベルト１２１にバタつきが生じないように、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋの周速度より速い速度で中間転写ベルト１２１は回転されている。例えば、初期設定として、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋが１００ｍｍ／秒で回転され、中間転写ベルト１２１が１００．１ｍｍ／秒で回転されるようにしている。
【００４２】
中間転写ベルト１２１のバタつきは、中間転写ベルト１２１と感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋの周速差が所定値以下になると生じ得る。これは、駆動ローラ１２２が中間転写ベルト１２１を回転させる速度より、一次転写部Ｔ１で感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋにより受ける摩擦力によって、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋの下流側で中間転写ベルト１２１の速度が相対的に上がるからである。そこで、周速差が所定値以下とならないように、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋと中間転写ベルト１２１とは上記のような周速度で回転される。駆動ローラ１２２の小径化に伴い中間転写ベルト１２１にかけるテンション圧が、第一テンション圧よりも低い第二テンション圧である場合も同様である。しかしながら、既に述べたように、駆動ローラ１２２は外径公差を有するが故に、中間転写ベルト１２１と感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋの周速差が所定値以下になって、中間転写ベルト１２１にバタつきが生じやすい。また、使用に応じて駆動ローラ１２２が削れることによっても、駆動ローラ１２２は外径公差を有する場合と同様に、中間転写ベルト１２１にバタつきが生じやすくなる。
【００４３】
中間転写ベルト１２１にバタつきが生じると、光学センサ２０は中間転写ベルト１２１の表面の反射光や、中間転写ベルト１２１に形成されたパッチトナー像Ｆの反射光を正しく検出することが難しくなる。そうならば、例え画像形成条件の設定処理を行ったとしても、画像形成条件を適切に設定できずに、その結果、画像不良が生じやすくなる。また、中間転写ベルト１２１がバタつくと、二次転写部Ｔ２において記録材Ｐと中間転写ベルト１２１との間に空隙が生じ、その空隙が生じた箇所で異常放電が発生しやすくなる。そして、異常放電が発生した場合には、中間転写ベルト１２１に形成された二次転写前のトナー像のトナーの電荷が反転してしまい、二次転写バイアスを印加してもトナーが記録材Ｐに二次転写され難くなる。
【００４４】
上述のことから、駆動ローラ１２２の外径公差を考慮し、予め余裕のある周速差を確保して中間転写ベルト１２１を回転させることが考えられるが、以下の理由から採用し難い。第一に、画像形成時に中間転写ベルト１２１の周方向に色ずれが生じやすくなる。感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋに形成された各色のトナー画像は中間転写ベルト１２１に重ね合わされて一次転写されるため、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋと中間転写ベルト１２１との周速差が大きすぎると、次の色の転写位置までの到達時間が変動し得る。そうなると、各色の転写位置にずれが生じてしまい、結果的に出力された画像に中間転写ベルト１２１の周方向に色ずれが発生する。第二に、細い線状の画像の転写性がよくない。中間転写ベルト１２１の周方向に形成された長細い線状のトナー画像に対しては、一次転写部Ｔ１でかかる加圧力が大きくなりやすい。その場合、周速差が大きすぎると、中間転写ベルト１２１と感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋとの間でより強い摩擦力が働くことによって、加圧力がより大きくなる。細い線状のトナー像に強い加圧力が加えられると、トナーの凝集が発生し、トナー像が転写され難い。
【００４５】
本実施形態の画像形成装置１では、中間転写ベルト１２１にバタつきが生じた場合に、中間転写ベルト１２１と感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋの周速差を変更してバタつきを抑制した上で、その後に画像形成条件の設定処理を行うことができる。以下、第一実施形態のバタつき抑制処理について、図１及び図４を参照しながら図６を用いて説明する。
【００４６】
＜第一実施形態＞
図６に、第一実施形態のバタつき抑制処理のフローチャートを示す。制御部１０は図６に示したバタつき抑制処理を、例えば画像形成ジョブの前回転時や後回転時、あるいは所定枚数毎（例えば１０００枚）の紙間時に実行する。
【００４７】
図６に示すように、制御部１０は、中間転写ベルト１２１を所定の上限速度（例えば１００．５ｍｍ／秒）以下で回転すべく、ベルト駆動装置１３が制御されているか否かを判定する（Ｓ１）。上限速度は、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋや駆動ローラ１２２の外径公差によって、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋと中間転写ベルト１２１との周速差が大きくなっても、色ずれが生じたり細い線状のトナー画像の転写性が劣ったりしない速度である。
【００４８】
本実施形態では、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋと中間転写ベルト１２１との周速差を実測しないため、上限速度は各種のフレ分を考慮した値に予め設定されている。従って、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋと中間転写ベルト１２１との周速差を実測可能な構成である場合には、上限速度に各種のフレ分を考慮して余裕を持たせる必要がないため、上限速度を大きく設定してもよい（例えば１０１．０ｍｍ／秒）。ただし、上述したように、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋと中間転写ベルト１２１との周速差は大きくしすぎることはできないことから、本実施形態では上限速度による制限をかけている。これにより、本実施形態の場合、色ずれが生じたり細い線状のトナー画像の転写性が劣ったりしない範囲で、中間転写ベルト１２１を回転させるようにしている。
【００４９】
図６の説明に戻り、中間転写ベルト１２１の周速度が所定の上限速度よりも大きい場合（Ｓ１のＮＯ）、制御部１０は画像不良が生じる可能性を使用者に対し警告するエラー表示を表示部４０に表示するなどのエラー処理を実行する（Ｓ８）。制御部１０はエラー処理を行うことで、ユーザやサービスマンに対して、中間転写ベルト１２１等をユニット化した中間転写ユニットの交換を促す。他方、中間転写ベルト１２１の周速度が所定の上限速度以下である場合（Ｓ１のＹＥＳ）、制御部１０は続いて、制御回数が所定回数（ここでは、１００．１〜１００．５ｍｍ／秒まで０．１刻みの四回）以下であるか否かを判定する（Ｓ２）。制御回数が所定回数より大きい場合（Ｓ２のＮＯ）、制御部１０は上記のエラー処理を実行する（Ｓ８）。制御部１０は上記のエラー処理後に、本バタつき抑制処理を終了する。
【００５０】
制御回数が所定回数以下である場合（Ｓ２のＹＥＳ）、制御部１０は中間転写ベルト１２１のバタつきの検出制御を実行する（Ｓ３）。具体的には、制御部１０が光学センサ２０を制御して、回転中の中間転写ベルト１２１の表面の複数箇所に光を照射させて、中間転写ベルト表面の反射光を検出させる。ここでは、制御時間を短縮するために、制御部１０は光学センサ２０に中間転写ベルト１２１の周方向の一部（例えば一周未満）の反射光を検出させればよい。
【００５１】
制御部１０は、光学センサ２０により検出される反射光量に基づいて、バタつき係数αを算出する（Ｓ４）。バタつき係数αは、以下のようにして算出される。光学センサ２０による光照射タイミングから所定時間経た時間（例えば０．５秒後）から所定間隔（例えば０．０５秒）毎に、中間転写ベルト１２１の表面の７５ポイントについて反射光量をサンプリングする。サンプリングした７５ポイントのうち、反射光量が大きい上位３ポイントと反射光量が小さい下位３ポイントとを除く。そして、残りの６９ポイントのうち、反射光量が大きい上位５ポイントの平均値（αｍａｘ）と、反射光量が小さい下位５ポイントの平均値（αｍｉｎ）との差をとって、これをバタつき係数αとする。こうしてサンプリングしたうち反射光量が最上位と最下位のポイントを除き、また残りのポイントのうち反射光量が上位と下位のいくつかを平均化し差分をとることで、光学センサ２０が突発的に異常な反射光を検出しても、その影響を回避することができる。
【００５２】
制御部１０は、求めたバタつき係数αが所定値β以下（例えば０．２５Ｖ）か否かを判定する（Ｓ５）。バタつき係数αが所定値βより大きい場合、言い換えれば、中間転写ベルト１２１にバタつきが生じている故に中間転写ベルト表面の反射光量が所定範囲外である場合（Ｓ５のＮＯ）、制御部１０はメモリ１５に記憶している制御回数を「１」増加する（Ｓ６）。制御部１０は続けて、ベルト駆動装置１３を制御して、中間転写ベルト１２１の周速度を所定速度だけ増速させる（Ｓ７）。こうして、中間転写ベルト１２１と感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋの周速差が設定される。その後、制御部１０はステップＳ１の処理に戻り、上記の処理を繰り返す。ここで、中間転写ベルト１２１の周速度を増速させる際に用いる所定速度は、予めメモリ１５に記憶されており、例えば０．１ｍｍ／秒に設定されている。ステップＳ５においてバタつき係数αが所定値β以下である場合、言い換えれば、中間転写ベルト１２１のバタつきが抑制されているが故に中間転写ベルト表面の反射光量が所定範囲に収まる場合（Ｓ５のＹＥＳ）、制御部１０は本バタつき抑制処理を終了する。
【００５３】
本実施形態の場合、制御部１０はバタつき抑制処理の実行後に、引き続き「画像形成条件の設定処理」を連続して実行することができる。言い換えれば、「画像形成条件の設定処理」の実行前に、上述のバタつき抑制処理は実行される。「画像形成条件の設定処理」の実行時には、バタつき抑制処理で変更された中間転写ベルト１２１と感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋの周速差がそのまま引き継がれて用いられる。図７に、画像形成条件の設定処理を示す。
【００５４】
図７に示すように、制御部１０は光学センサ２０を制御して、中間転写ベルト１２１の表面に光を照射させて、中間転写ベルト表面の反射光を検出させる（Ｓ１１）。ここでの中間転写ベルト表面の反射光の検出は、中間転写ベルト１２１にバタつきが生じていない状態で実行される。制御部１０は、中間転写ベルト１２１にパッチトナー像Ｆを形成する（Ｓ１２）。パッチトナー像Ｆは、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックのいずれか一色を用いて形成すればよい。そして、制御部１０は光学センサ２０を制御して、中間転写ベルト１２１上に形成されたパッチトナー像Ｆの反射光を検出させた後に、パッチトナー像Ｆの濃度を検出する（Ｓ１３）。即ち、制御部１０は、上記ステップＳ１１で検出した中間転写ベルト表面の反射光量と、中間転写ベルト１２１上に形成されたパッチトナー像Ｆの反射光量との差分量に基づいて、パッチトナー像Ｆの濃度を検出する。制御部１０は、検出したパッチトナー像Ｆの濃度に基づいて画像形成条件を設定する（Ｓ１４）。
【００５５】
なお、中間転写ベルト１２１のバタつきは、温湿度などの環境変化に応じて生じることもある。これに鑑み、制御部１０は非画像形成時に、温湿度センサ３０により検出される温湿度が所定値以上変化したような場合に、上記したバタつき抑制処理を実行してもよい。
【００５６】
以上のように、本実施形態では、光学センサ２０を用いて中間転写ベルト表面の反射光を検出させ、これに基づいて中間転写ベルトのバタつきを検出する。中間転写ベルトにバタつきが生じている場合、中間転写ベルト１２１の周速度を増速し、再度、中間転写ベルト表面の反射光を検出させる。こうした処理を繰り返すことで、中間転写ベルト表面の反射光量が所定範囲に収まるように、中間転写ベルト１２１と感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋとの周速差が設定される。このようにして、中間転写ベルト１２１のバタつきの抑制が容易に行われる。そして、中間転写ベルト１２１の回転がほぼ安定した状態で、上記した「画像形成条件の設定処理」（図７参照）を行い得るので、画像形成に適用する画像形成条件が適切に設定される。また、本実施形態の場合、バタつき抑制処理により中間転写ベルト１２１の周速度が増速されても、画像形成条件の設定後などに、増速前の周速度に戻す必要がない。それ故、画像形成装置１の効率的な運用が可能である。
【００５７】
＜第二実施形態＞
上述した第一実施形態では、中間転写ベルト１２１のバタつきを抑制するために、中間転写ベルト１２１の周速度を増速させたが、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋと中間転写ベルト１２１との周速差の変更の仕方はこれに限られない。例えば、制御部１０は第一ドラム駆動装置１１及び第二ドラム駆動装置１２を制御して、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋの周速度を画像形成時よりも減速させることにより、中間転写ベルト１２１のバタつきを抑制することも可能である。以下、図１及び図４を参照しながら図８を用いて説明する。なお、図８では、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋを区別する記号末尾のＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋを省略して示している。
【００５８】
図８に、第二実施形態のバタつき抑制処理のフローチャートを示す。図８に示すバタつき抑制処理は図６に示したバタつき抑制処理に比較して、ステップＳ１がステップＳ２１に、ステップＳ７がステップＳ２２に置き換えられ、またステップＳ５の後にステップＳ２３及びＳ２４が追加されている点が異なる。
【００５９】
図８に示すように、制御部１０は、感光ドラム１０１を所定の下限速度（例えば９９．６ｍｍ／秒）以上で回転すべく、第二ドラム駆動装置１２が制御されているか否かを判定する（Ｓ２１）。感光ドラム１０１の周速度が所定の下限速度以上である場合（Ｓ２１のＹＥＳ）、制御部１０は制御回数が所定回数以下であるか否かを判定する（Ｓ２）。
【００６０】
感光ドラム１０１の周速度が所定の下限速度よりも小さい場合（Ｓ２１のＮＯ）や、制御回数が所定回数より大きい場合（Ｓ２のＮＯ）、制御部１０は画像不良の生じる可能性がある旨を不図示の液晶モニタに表示するなどのエラー処理を実行する（Ｓ８）。制御部１０はエラー処理を行うことで、ユーザやサービスマンに対して、中間転写ベルト１２１等をユニット化した中間転写ユニットの交換を促す。制御部１０は上記のエラー処理後に、本バタつき抑制処理を終了する。
【００６１】
制御回数が所定回数以下である場合（Ｓ２のＹＥＳ）、制御部１０は中間転写ベルト１２１のバタつきの検出制御を実行する（Ｓ３）。ここでは、中間転写ベルト１２１のバタつきを検出するために、幅１ｃｍ程度のブラックの帯状トナー像（以下、帯画像と呼ぶ）が中間転写ベルト１２１の全周に切れ目なく形成される。制御部１０は光学センサ２０を制御して、形成された帯画像に光を照射させて帯画像の反射光を検出させる。中間転写ベルト１２１の表面一周分の平均反射光量が例えば３．５±０．１（Ｖ）であれば、ブラックの帯画像は平均反射光量が例えば１．０±０．１（Ｖ）となる濃度で形成される。そして、中間転写ベルト１２１のバタつきの検出精度を上げるため、制御部１０は光学センサ２０に中間転写ベルト１２１の複数周回（例えば二周回）にわたって、帯画像の反射光を検出させるのが好ましい。制御部１０は、光学センサ２０により検出される帯画像の反射光量に基づいて、バタつき係数αを算出する（Ｓ４）。
【００６２】
制御部１０は、求めたバタつき係数αが所定値β以下（例えば０．２Ｖ）か否かを判定する（Ｓ５）。バタつき係数αが所定値βより大きい場合（Ｓ５のＮＯ）、制御部１０はメモリ１５に記憶している制御回数を「１」増加する（Ｓ６）。制御部１０は続けて、第二ドラム駆動装置１２を制御して、感光ドラム１０１の周速度を所定速度だけ減速させる（Ｓ２２）。その後、制御部１０はステップＳ１の処理に戻り、上記の処理を繰り返す。ここで、感光ドラム１０１の周速度を減速させる際に用いる所定速度は、予めメモリ１５に記憶されており、例えば０．０５ｍｍ／秒に設定されている。
【００６３】
他方、バタつき係数αが所定値β以下である場合（Ｓ５のＹＥＳ）、制御部１０は感光ドラム１０１を所定の上限速度（例えば１００．４ｍｍ／秒）以下で回転すべく、第二ドラム駆動装置１２が制御されているか否かを判定する（Ｓ２３）。感光ドラム１０１の周速度が所定の上限速度以下である場合（Ｓ２３のＹＥＳ）、制御部１０は第二ドラム駆動装置１２を制御して、感光ドラム１０１の周速度を所定速度だけ増速させた後（Ｓ２４）、本バタつき抑制処理を終了する。他方、感光ドラム１０１の周速度が所定の上限速度よりも大きい場合（Ｓ２３のＮＯ）、制御部１０はそのままの感光ドラム１０１の周速度で、本バタつき抑制処理を終了する。本実施形態の場合も、制御部１０はバタつき抑制処理の終了後に、引き続き「画像形成条件の設定処理」を実行可能である。
【００６４】
以上のように、第二実施形態では、中間転写ベルト１２１にバタつきが生じている場合に、感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋの周速度を減速する。これに伴い、中間転写ベルト１２１のバタつきが抑制される。そして、中間転写ベルト１２１の回転がほぼ安定した状態で、上記した「画像形成条件の設定処理」（図７参照）を行い得るので、画像形成に適用する画像形成条件が適切に設定される。
【００６５】
また、第二実施形態では第一実施形態と異なり、中間転写ベルト１２１に形成したブラックの帯画像の反射光によりバタつき係数αを求めるようにしたので、中間転写ベルト１２１の表面の光沢ムラなどの影響を受け難い。これにより、中間転写ベルト１２１のバタつきをより正確に把握することができるようになる。なお、ブラックの帯画像を用いることに限られず、ブラック以外のイエロー、マゼンタ、シアンのいずれかで単色の帯画像を形成するようにしてもよい。
【００６６】
＜他の実施形態＞
なお、上述した各実施形態では、各色の感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋから中間転写ベルト１２１に各色のトナー像を一次転写した後に、記録材Ｐに各色の複合トナー像を一括して二次転写する中間転写方式の画像形成装置１を説明したが、これに限らない。例えば、転写材搬送ベルトに担持され搬送される記録材Ｐに感光ドラム１０１Ｙ〜１０１Ｋから直接転写する直接転写方式の画像形成装置であってもよい。
【符号の説明】
【００６７】
１…画像形成装置、１０…制御手段（制御部）、１１…第一駆動手段（第一ドラム駆動装置）、１２…第一駆動手段（第二ドラム駆動装置）、１３…第二駆動手段（ベルト駆動装置）、２０…反射光検出手段（光学センサ）、４０…表示部、１０１Ｙ〜１０１Ｋ…像担持体（感光ドラム）、１２１…ベルト（中間転写ベルト）、１２２…回転体（駆動ローラ）、１２３…回転体（テンションローラ）、１２４…回転体（二次転写内ローラ）、Ｆ…制御用トナー像（パッチトナー像）、Ｐ…記録材、ＵＹ〜ＵＫ…トナー像形成手段（画像形成部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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