(57)【要約】【課題】ノイズ等により生じる通信不良の状況を把握できる通信装置、及び通信システムを提供する。【解決手段】通信装置１は、施設内に設置される装置本体１００を備える。装置本体１００は、第１通信部１０１と、表示部１０７と、を有する。第１通信部１０１は、施設に設けられている複数のコンセントのいずれかに接続され、電力線を伝送路として用いて電力線搬送通信を行う。表示部１０７は、第１通信部１０１の通信状態に基づいて、施設における装置本体１００の設置箇所が適切か否かを表す設置情報を表示する。【選択図】図１
2018023076.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
施設内に設置される装置本体を備え、
前記装置本体は、
前記施設に設けられている複数のコンセントのいずれかに接続され、電力線を伝送路として用いて電力線搬送通信を行う通信部と、
前記通信部の通信状態に基づいて、前記施設における前記装置本体の設置箇所が適切か否かを表す設置情報を表示する表示部と、を有する
通信装置。
【請求項２】
前記通信部の前記通信状態は、前記通信部のＳＮ比を表す評価値を用いて求められる
請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記通信部の前記通信状態は、前記通信部の伝送速度を表す評価値を用いて求められる
請求項１に記載の通信装置。
【請求項４】
前記通信部の前記通信状態を求めるための閾値が設定されており、
前記表示部は、前記閾値と前記評価値との比較結果に応じて、前記装置本体の設置箇所が適切か否かの表示を切り替えるように構成されている
請求項２又は３に記載の通信装置。
【請求項５】
前記閾値とは異なる変調用閾値と、前記評価値との比較結果に応じて、前記通信部の変調方式を切り替える制御部を更に備える
請求項４に記載の通信装置。
【請求項６】
前記閾値と前記評価値との比較結果に応じて、前記通信部の変調方式を切り替える制御部を更に備える
請求項４に記載の通信装置。
【請求項７】
ユーザの操作を受け付ける操作部を更に備え、
前記表示部は、前記操作部が特定の操作を受け付けたことをトリガにして、前記設置情報の表示を開始するように構成されている
請求項１〜６のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項８】
ユーザの操作を受け付ける操作部と、
前記通信部での前記電力線搬送通信に関するログ情報を記憶する記憶部と、
前記ログ情報から前記評価値を算出する算出部と、を更に備え、
前記算出部は、前記操作部が特定の操作を受け付けたことをトリガにして、前記記憶部に記憶されている１又は複数の前記ログ情報から前記評価値を算出するように構成されている
請求項２〜６のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項９】
前記表示部は、前記設置情報の表示を開始後、一定時間が経過すると、前記設置情報の表示を終了するように構成されている
請求項１〜８のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか１項に記載の通信装置からなる第１通信装置と、
前記第１通信装置との間で通信を行う第２通信装置と、を備え、
前記第１通信装置は、前記通信部である第１通信部とは別の第２通信部にて、前記第２通信装置との通信を行うように構成されている
通信システム。
【請求項１１】
前記第２通信部は、前記第２通信装置との間で電波を媒体とする無線通信を行うように構成されている
請求項１０に記載の通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に通信装置、及び通信システムに関し、より詳細には、電力線を伝送路として用いる電力線搬送通信を行う通信装置、及びそれを備える通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、屋外に設置された電力メータと、宅内に設置された電力情報処理装置、及び複数の電気機器と、を備えた電力計測システムが提案されている（例えば特許文献１参照）。特許文献１において、電力メータ、及び電気機器は、それぞれ電力情報処理装置と通信するための情報通信手段を備えている。特許文献１には、電力メータが備える情報通信手段に、有線通信を利用するＰＬＣ（Power Line Communication）端末等を用いることが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１１／０６７９８８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上述した電力情報処理装置のように、電力メータとの間で電力線搬送通信（ＰＬＣ）を行う通信装置は、その設置箇所によって、通信相手（電力メータ）との間で生じる信号の減衰、及び周辺の電気機器が電力線に出すノイズ等の影響を受けやすくなる。したがって、この種の通信装置においては、設置箇所によって通信不良が生じることがある。
【０００５】
本発明は上記事由に鑑みてなされており、ノイズ等により生じる通信不良の状況を把握できる通信装置、及び通信システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様に係る通信装置は、施設内に設置される装置本体を備える。前記装置本体は、通信部と、表示部と、を有する。前記通信部は、前記施設に設けられている複数のコンセントのいずれかに接続され、電力線を伝送路として用いて電力線搬送通信を行う。前記表示部は、前記通信部の通信状態に基づいて、前記施設における前記装置本体の設置箇所が適切か否かを表す設置情報を表示する。
【０００７】
本発明の一態様に係る通信システムは、上記通信装置からなる第１通信装置と、前記第１通信装置との間で通信を行う第２通信装置と、を備える。前記第１通信装置は、前記通信部である第１通信部とは別の第２通信部にて、前記第２通信装置との通信を行うように構成されている。
【発明の効果】
【０００８】
本発明は、ノイズ等により生じる通信不良の状況を把握できる、という利点がある。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係る通信装置を用いた通信システムの構成を示すブロック図である。
【図２】図２は、同上の通信システムの構成を示す概念図である。
【図３】図３Ａ〜図３Ｄは、同上の通信装置の表示態様の説明図である。
【図４】図４Ａは、同上の通信装置の移設前の状態を示す概念図である。図４Ｂは、同上の通信装置の移設後の状態を示す概念図である。
【図５】図５は、同上の通信装置の変調方式の切り替えの説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
（１）概要
本実施形態に係る通信装置１は、図２に示すように、施設９内に設置される装置本体１００を備えている。この通信装置１は、通信端末２との間で、電力線３を伝送路として用いて電力線搬送通信（ＰＬＣ：Power Line Communication）を行う。ここでいう施設９は、例えば、電力供給事業者からの電力の供給を受ける建物等である。以下では施設９が戸建住宅であると仮定するが、施設９は、戸建住宅に限らず、例えば、集合住宅の各住戸、事務所、又は店舗などでもよい。
【００１１】
本実施形態では、施設９に設置されたスマートメータを、通信端末２の一例として説明する。スマートメータ（通信端末２）は、引込線を介して系統電源に接続されており、更に、引込口配線からなる電力線３１を介して分電盤４に接続されている。分電盤４は、分岐回路からなる電力線３２を介して、施設９に設けられているコンセント（Outlet）５に接続されている。電力線３１と電力線３２とを特に区別しない場合には、電力線３１、及び電力線３２をまとめて「電力線３」という。
【００１２】
したがって、スマートメータからなる通信端末２は、施設９に敷設された電力線３（屋内配線）を介して、施設９に設置されたコンセント５と電気的に接続されている。そのため、通信装置１は、施設９のコンセント５に接続されることにより、電力線３を介して通信端末２に電気的に接続されることになり、電力線搬送通信の機能を有する通信端末２との間で、電力線搬送通信が可能になる。これにより、スマートメータからなる通信端末２は、例えば、施設９での使用電力量の計測値を検針情報として、通信装置１に対して電力線搬送通信にて送信することができる。
【００１３】
ところで、一般的に、戸建住宅からなる施設９においては、施設９内に複数のコンセント５が設けられており、これら複数のコンセント５はいずれも電力線３を介して、通信端末２（スマートメータ）に電気的に接続されている。そのため、通信装置１は、施設９内に設けられている複数のコンセント５のいずれに接続されても、電力線３を介して、通信端末２と電気的に接続可能である。ただし、通信端末２との間で電力線搬送通信を行う通信装置１は、その設置箇所によっては、例えば、通信端末２との間で生じる信号の減衰、及び電気機器から電力線３に出力される伝導性雑音（ノイズ）等、様々な要因で通信不良を生じることがある。
【００１４】
ところが、通信装置１と通信端末２との間の良好な通信状態を確保するためには、単純に、通信装置１を通信端末２の近くに設置すればよいという訳ではない。例えば、物理的に通信装置１を通信端末２に近づけたとしても、通信装置１と通信端末２との間の電力線３の線路長が延び信号減衰が大きくなったり、電気機器からのノイズの影響を通信装置１が受けやすくなったりして、通信状態が悪化することがある。反対に、物理的に通信装置１を通信端末２から遠ざけることで、通信装置１と通信端末２との間の電力線３の線路長が短くなって信号減衰が小さくなったり、電気機器からのノイズの影響を通信装置１が受けにくくなったりして、通信状態が良好になることもある。
【００１５】
すなわち、通信装置１と通信端末２との間の通信不良については、通信装置１を移設することで解消することがあるが、通信装置１をどのような設置箇所に設置すればよいかは、様々な要因が関係するため一概に決まることではない。そこで、本実施形態に係る通信装置１は、施設９における通信装置１の設置箇所が適切か否かを表示する機能を有することで、必要に応じてユーザに通信装置１の移設を促すことを可能とする。
【００１６】
（２）詳細
以下、本実施形態に係る通信装置１について詳細に説明する。
【００１７】
（２．１）全体構成
本実施形態では、図２に示すように、第１通信装置１１と第２通信装置１２とを備える通信システム１０に、通信装置１が第１通信装置１１として用いられる場合を例に説明する。つまり、通信装置１からなる第１通信装置１１は、第２通信装置１２と共に通信システム１０を構成する。第１通信装置１１は、通信装置１であるから、上述したように通信端末２との間で電力線搬送通信により通信を行う。これに対して、第２通信装置１２は、第１通信装置１１との間で通信を行う。したがって、通信端末２と第２通信装置１２とは、直接的に通信する機能を有さないものの、第１通信装置１１を介して情報をやり取りすることが可能である。言い換えれば、通信装置１（第１通信装置１１）は、通信端末２と第２通信装置１２との間に設けられ、通信端末２と第２通信装置１２との間における情報のやり取りを仲介（中継）するアダプタとして機能する。
【００１８】
第１通信装置１１と第２通信装置１２との間の通信方式は、電波を媒体とする無線通信であると仮定する。要するに、アダプタとしての第１通信装置１１が、電力線搬送通信に対応した通信端末２と、無線通信に対応した第２通信装置１２との間に介在することで、異なる通信方式に対応した通信端末２、及び第２通信装置１２間での情報のやり取りが可能になる。よって、例えば、通信方式の相違により第２通信装置１２が通信端末２と直接的に通信できない場合において、第１通信装置１１が第２通信装置１２と組み合わせて用いられることにより、第２通信装置１２は通信端末２との間で情報のやり取りが可能になる。ただし、この例に限らず、第１通信装置１１と第２通信装置１２との間の通信方式は、例えば、第１通信装置１１と通信端末２との間の通信と同様に電力線搬送通信、あるいはその他の有線通信、又は光通信等であってもよい。
【００１９】
本実施形態では、通信端末２が上述したように施設９に設置されたスマートメータであり、第２通信装置１２がＨＥＭＳ（Home Energy Management System）コントローラである場合について説明する。スマートメータ（通信端末２）は、施設９の外壁等に取り付けられることで屋外に設置されており、施設９での使用電力量を計測する電力量計（電力メータ）としての機能を有している。スマートメータ（通信端末２）は、定期的（例えば３０分毎）に、使用電力量の計測値（検針情報）を含む信号を、第２通信装置１２に送信する。ＨＥＭＳコントローラ（第２通信装置１２）は、施設９内に設置されており、通信端末２から送信される検針情報を、第１通信装置１１を介して取得する。ＨＥＭＳコントローラ（第２通信装置１２）は、施設９に設置された、例えば、エアコンディショナ、照明器具、テレビジョン受像機等の１台以上の（ＨＥＭＳ対応）電気機器との通信機能を有している。ＨＥＭＳコントローラ（第２通信装置１２）は、通信端末２の検針情報を施設９内のモニタに表示したり、検針情報に基づいて電気機器を制御したりする。
【００２０】
すなわち、通信端末２と、第１通信装置１１、又は第２通信装置１２との間の通信経路は、スマートメータよりも宅内側の通信ルート（いわゆるＢルート）に含まれる。ここで、第２通信装置１２は、ルータ６（図４Ａ参照）等のネットワーク機器を介してインターネットに接続されていてもよい。第２通信装置１２がインターネットに接続されていれば、例えば、通信端末２の検針情報を、Ｂルート経由で、インターネット上のサーバ、又はクラウド（クラウドコンピューティング）等に送ることができる。
【００２１】
（２．２）通信装置の構成
次に、通信装置１（第１通信装置１１）の構成について、図１を参照して詳しく説明する。
【００２２】
通信装置１は、施設９に設置される装置本体１００を備えている。装置本体１００は、施設９に設けられている複数のコンセント５（図２参照）のいずれかに接続される。装置本体１００の動作用電力は、コンセント５から供給される。装置本体１００は、第１通信部１０１と、第２通信部１０２と、制御部１０３と、算出部１０４と、記憶部１０５と、操作部１０６と、表示部１０７と、を有している。なお、制御部１０３と、算出部１０４と、記憶部１０５と、は１チップ化されていてもよい。
【００２３】
第１通信部１０１は、通信装置１と通信端末２との間で、電力線搬送通信を行う通信モジュールである。すなわち、第１通信部１０１は、施設９に設けられている複数のコンセント５（図２参照）のいずれかに接続され、電力線３を伝送路として用いて、通信装置１と通信端末２との間で電力線搬送通信を行う。本実施形態では、第１通信部１０１は、電力線搬送通信の方式として、Ｇ３−ＰＬＣ（ＩＴＵ−Ｔ（International Telecommunication Union Telecommunication Standardization Sector）  Ｇ．９９０３参照）を採用している。Ｇ３−ＰＬＣでは、通信周波数帯域としてｋＨｚ帯が用いられ、変調方式として直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ：Orthogonal Frequency Division Multiplexing）が用いられる。そのため、Ｇ３−ＰＬＣは、例えば変調方式としてスペクトル拡散（ＳＳ：Spread Spectrum）を採用した電力線搬送通信に比べると、伝送速度が高速であるが、雑音耐力（ノイズ耐性）が低い。第１通信部１０１は、変調及び復調の機能を有しており、通信装置１と通信端末２との間で、双方向にデータ伝送が可能である。
【００２４】
第２通信部１０２は、第１通信装置１１と第２通信装置１２との間で、無線通信を行う通信モジュールである。本実施形態では、第２通信部１０２は、無線通信の方式として、免許を必要としない小電力無線（特定小電力無線）を採用している。この種の小電力無線については、用途などに応じて使用する周波数帯域や空中線電力などの仕様が各国で規定されている。日本国においては、９２０ＭＨｚ帯又は４２０ＭＨｚ帯の電波を使用する小電力無線が規定されている。第２通信部１０２と第２通信装置１２との間の通信は、例えば、Ｗｉ−ＳＵＮ（登録商標）に準拠するが、勿論、他の方式であってもよい。第２通信部１０２は、変調及び復調の機能を有しており、第１通信装置１１と第２通信装置１２との間で、双方向にデータ伝送が可能である。
【００２５】
制御部１０３は、第１通信部１０１、第２通信部１０２、算出部１０４、及び表示部１０７を制御する。ここでは、制御部１０３は、プロセッサ及びメモリを有するマイクロコンピュータを主構成としている。マイクロコンピュータのプロセッサがメモリに格納されているプログラムを実行することにより、マイクロコンピュータが制御部１０３として機能する。
【００２６】
算出部１０４は、第１通信部１０１のＳＮ比（Signal-Noise Ratio）を表す評価値を算出する。記憶部１０５は、少なくとも、第１通信部１０１での電力線搬送通信に関するログ情報を記憶する。算出部１０４、及び記憶部１０５は、基本的に、第１通信部１０１の通信状態の判定に用いられる。算出部１０４、及び記憶部１０５の機能について詳しくは「（２．４）通信状態の判定処理」の欄で説明する。
【００２７】
操作部１０６は、ユーザの操作を受け付ける。本実施形態では、操作部１０６は、押し操作によりオンオフが切り替わる押しボタンスイッチである。より詳細には、操作部１０６は、押し操作されている間だけオンになり、押し操作が終了するとオフになるモーメンタリ型の押しボタンスイッチである。操作部１０６は、装置本体１００の前面に設けられた表示エリア１１０（図２参照）内に配置されている。
【００２８】
表示部１０７は、装置本体１００の前面に設けられた表示エリア１１０（図２参照）内において、操作部１０６の下方に配置されている。表示部１０７は、複数個の発光部を含んでおり、複数個の発光部の発光状態（点灯状態）によって表示を行う。ここでいう発光状態は、例えば、複数個の発光部の各々の点灯／消灯、点滅パターン（点滅周期）、及び発光色等を含む。本実施形態では、表示部１０７は、表示エリア１１０内において上下方向に並ぶ３個の発光部（第１発光部１０７ａ、第２発光部１０７ｂ、及び第３発光部１０７ｃ）を有している（図３Ａ〜図３Ｄ参照）。第１発光部１０７ａ、第２発光部１０７ｂ、及び第３発光部１０７ｃは、ＬＥＤ（Light Emitting Diode）を光源とする発光部である。第１発光部１０７ａ、第２発光部１０７ｂ、及び第３発光部１０７ｃは、発光色が同色であってもよいし、発光色が互いに異なっていてもよい。
【００２９】
本実施形態では、第１発光部１０７ａは、第１通信部１０１の動作確認用のインジケータとしての機能を有する。第２発光部１０７ｂは、第２通信部１０２の動作確認用のインジケータとしての機能を有する。これら第１発光部１０７ａ、及び第２発光部１０７ｂの各々は、例えば、未接続（未設定）、接続完了（設定完了）、通信中、又は接続異常等の情報を、発光状態によって表示する。第３発光部１０７ｃは、装置本体１００の通電状態等の確認用のインジケータとしての機能を有する。第３発光部１０７ｃは、例えば、無通電、初期化処理完了、処理機処理中、又は機器異常等の情報を、発光状態によって表示する。ただし、動作確認用、又は通電状態等の確認用のインジケータの配列、及び態様は、上述した例に限らず、例えば、第１発光部１０７ａが通電状態等の確認用、第３発光部１０７ｃが第１通信部１０１の動作確認用のインジケータとして機能してもよい。
【００３０】
（２．３）通信装置の表示機能
次に、通信装置１（第１通信装置１１）の表示機能について詳しく説明する。
【００３１】
装置本体１００は、通常モード、及びテストモードを含む複数の動作モードを切り替え可能に構成されている。装置本体１００の動作モードは、操作部１０６が特定の操作を受け付けることによって、切り替えられる。本実施形態では、装置本体１００は、通常は通常モードで動作し、操作部１０６が、所定時間（３秒程度）未満の短時間だけ押される、短押し操作を受け付けると、一時的にテストモードに切り替わる。テストモードは、数秒で終了し、自動的に通常モードに切り替わる。
【００３２】
通常モードにおいては、表示部１０７は、上述したように第１発光部１０７ａ、第２発光部１０７ｂ、及び第３発光部１０７ｃが、第１通信部１０１、第２通信部１０２、及び装置本体１００の動作状態（又は通電状態）を表すインジケータとして機能する。
【００３３】
一方、テストモードにおいては、表示部１０７は、第１通信部１０１の通信状態に基づいて、施設９における装置本体１００の設置箇所が適切か否かを表す設置情報を表示する。これにより、通信装置１と通信端末２との間で通信不良が生じる場合等、施設９における装置本体１００の設置箇所が適切でない場合には、表示部１０７にて、ユーザに対して通信装置１の移設を促すことができる。よって、ユーザは、表示部１０７に表示される設置情報から、装置本体１００の設置箇所が適切か否かを知ることができ、設置箇所が適切でなければ、通信装置１を移設することで、通信装置１と通信端末２との間の通信不良を解消することができる。
【００３４】
本実施形態では、施設９における装置本体１００の設置箇所が適切か否かは、制御部１０３にて判定される。すなわち、制御部１０３では、第１通信部１０１の通信状態に基づいて、施設９における装置本体１００の設置箇所の適否が判定され、その判定結果が、設置情報として表示部１０７にて表示される。言い換えれば、制御部１０３は、施設９における装置本体１００の設置箇所が適切か否かを判定し、判定結果に応じて表示部１０７を制御することによって、設置情報を表示部１０７に表示させる。
【００３５】
本実施形態では一例として、第１通信部１０１の通信状態は、基本的には、「良好」、及び「不良」のいずれかで表される。そして、通信状態が「良好」、「不良」のいずれであるかによって、表示部１０７に表示される設置情報が変化する。通信状態が「良好」であれば、表示部１０７は、施設９における装置本体１００の設置箇所が適切であることを、設置情報として表示する。通信状態が「不良」であれば、表示部１０７は、施設９における装置本体１００の設置箇所が適切でないことを、設置情報として表示する。
【００３６】
ここで、表示部１０７は設置情報の表示をテストモードにおいて行い、かつ、装置本体１００の動作モードは、操作部１０６が特定の操作を受け付けることによって切り替えられる。言い換えれば、表示部１０７は、操作部１０６が特定の操作を受け付けたことをトリガにして、設置情報の表示を開始するように構成されている。さらに、テストモードは数秒で終了するため、設置情報の表示は、数秒で終了することになる。言い換えれば、表示部１０７は、設置情報の表示を開始後、一定時間が経過すると、設置情報の表示を終了するように構成されている。
【００３７】
第１通信部１０１の通信状態は、例えば、第１通信部１０１のＳＮ比、受信信号強度（ＲＳＳＩ：Received Signal Strength Indicator）、エラー率、及び伝送速度等を表す評価値を用いて求められる。本実施形態では、算出部１０４にて第１通信部１０１のＳＮ比を表す評価値が算出され、この評価値を用いて、制御部１０３にて第１通信部１０１の通信状態が求められる。
【００３８】
通信装置１においては、第１通信部１０１の通信状態を求めるための閾値が設定されている。閾値は、例えば、記憶部１０５に記憶されている。制御部１０３は、閾値と、算出部１０４で算出された評価値とを比較し、比較結果に応じて通信状態を求めている。具体的には、制御部１０３において、評価値が閾値以上であれば通信状態は「良好」と判定され、評価値が閾値未満であれば通信状態は「不良」と判定される。このようにして求められた第１通信部１０１の通信状態に基づいて、施設９における装置本体１００の設置箇所が適切か否かを表す設置情報が、表示部１０７に表示される。言い換えれば、表示部１０７は、閾値と評価値との比較結果に応じて、装置本体１００の設置箇所が適切か否かの表示を切り替えることになる。通信状態の判定処理については、「（２．４）通信状態の判定処理」の欄で詳述する。
【００３９】
さらに、本実施形態では、第１通信部１０１の通信状態には、「信号無し」、及び「未接続」の２状態が含まれている。制御部１０３は、第１通信部１０１で受信される信号が無い場合に、通信状態を「信号無し」と判定する。例えば、ペアリングが完了していない等、通信のための設定が完了していない場合には、制御部１０３は、通信状態を「未接続」と判定する。そして、通信状態が「信号無し」である場合には、通信状態が「不良」である場合と同様に、表示部１０７は、施設９における装置本体１００の設置箇所が適切でないことを、設置情報として表示する。
【００４０】
次に、テストモードにおける表示部１０７の表示態様の具体例について、図３Ａ〜図３Ｄを参照して説明する。図３Ａ〜図３Ｄでは、第１発光部１０７ａ、第２発光部１０７ｂ、及び第３発光部１０７ｃの各々について、消灯状態を白抜き、点灯状態をハッチング（ドット）、点滅状態をハッチング及び放射状に広がる線で表している。
【００４１】
通信状態が「良好」であれば、図３Ａに示すように、表示部１０７は、第１発光部１０７ａ、第２発光部１０７ｂ、及び第３発光部１０７ｃの全てが点灯する全点灯状態となる。通信状態が「不良」であれば、図３Ｂに示すように、表示部１０７は、第１発光部１０７ａのみが消灯し、第２発光部１０７ｂ、及び第３発光部１０７ｃが点灯する２個点灯状態となる。通信状態が「信号無し」であれば、図３Ｃに示すように、表示部１０７は、第１発光部１０７ａ、及び第２発光部１０７ｂが消灯し、第３発光部１０７ｃのみが点灯する１個点灯状態となる。通信状態が「未接続」であれば、図３Ｄに示すように、表示部１０７は、第１発光部１０７ａ、第２発光部１０７ｂ、及び第３発光部１０７ｃの全てが点滅する全点滅状態となる。
【００４２】
すなわち、表示部１０７が図３Ａに示す全点灯状態にある場合、表示部１０７は、施設９における装置本体１００の設置箇所が適切であることを、設置情報として表示していることになる。一方、表示部１０７が図３Ｂに示す２個点灯状態、又は表示部１０７が図３Ｃに示す１個点灯状態にある場合、表示部１０７は、施設９における装置本体１００の設置箇所が適切でないことを、設置情報として表示していることになる。後者の場合、表示部１０７にて、ユーザに対して通信装置１の移設が促される。
【００４３】
なお、表示部１０７は、第１通信部１０１の通信状態に基づく設置情報だけでなく、第２通信部１０２の通信状態についても表示する機能を有していてもよい。この場合、表示部１０７は、例えば、装置本体１００の動作モードがテストモードに移行後、第１通信部１０１の通信状態に基づく設置情報、第２通信部１０２の通信状態を順に表示する。
【００４４】
次に、ユーザが、表示部１０７の表示に従って通信装置１を移設する状況について、図４Ａ、及び図４Ｂを参照して説明する。図４Ａ、及び図４Ｂでは、施設９に複数の部屋９１，９２，９３があり、これら複数の部屋９１，９２，９３にコンセント５１，５２，５３がそれぞれ設置されている場合を例示する。
【００４５】
まず、初期状態として、図４Ａに示すように、装置本体１００が部屋９１に設置され、部屋９１のコンセント５１に接続されている場合を想定する。装置本体１００が設置されている部屋９１には、例えば電子レンジのように、比較的ノイズを出しやすい電気機器７が設置されている。そのため、通信装置１は、電気機器７から電力線３に出力される伝導性雑音（ノイズ）の影響を受けやすく、第１通信部１０１の通信状態は「不良」と判定される。この場合に、装置本体１００の動作モードがテストモードに切り替わると、表示部１０７は、２個点灯状態（図３Ｂ参照）となる。つまり、表示部１０７は、施設９における装置本体１００の設置箇所が適切でないことを、設置情報として表示し、ユーザに対して通信装置１の移設を促す。
【００４６】
図４Ｂは、上述したような表示部１０７の表示を受けて、ユーザが、装置本体１００を部屋９２に移設した状態を表している。図４Ｂの例では、装置本体１００は、部屋９２のコンセント５２に接続されている。この場合、通信装置１は、電気機器７から電力線３に出力される伝導性雑音（ノイズ）の影響を受けにくくなり、第１通信部１０１の通信状態は「良好」と判定される。この場合に、装置本体１００の動作モードがテストモードに切り替わると、表示部１０７は、全点灯状態（図３Ａ参照）となる。つまり、表示部１０７は、施設９における装置本体１００の設置箇所が適切であることを、設置情報として表示する。
【００４７】
（２．４）通信状態の判定処理
次に、通信装置１（第１通信装置１１）における第１通信部１０１の通信状態の判定処理について詳しく説明する。
【００４８】
上述したように、制御部１０３は、算出部１０４にて算出された第１通信部１０１のＳＮ比を表す評価値を用いて、第１通信部１０１の通信状態を求めている。
【００４９】
具体的には、記憶部１０５は、少なくとも、第１通信部１０１での電力線搬送通信に関するログ情報を記憶する。ここでいうログ情報は、例えば、第１通信部１０１のＳＮ比、受信信号強度、エラー率、及び伝送速度等の情報である。ログ情報は、第１通信部１０１が通信を行う度に、第１通信部１０１、又は制御部１０３にて生成され、記憶部１０５に記憶される。記憶部１０５には、監視期間内に発生したログ情報がタイムスタンプ（発生時刻等を表す情報）に対応付けて記憶される。ここでいう監視期間は、例えば、１日（２４時間）を複数の期間に区分した場合の各期間、又は現在時刻から遡って所定時間（例えば３０分）の期間である。
【００５０】
算出部１０４は、記憶部１０５に記憶されている１又は複数のログ情報から評価値を算出する。本実施形態では一例として、評価値は第１通信部１０１のＳＮ比を表す値である。算出部１０４は、記憶部１０５に記憶されている１又は複数のログ情報の代表値（例えば、平均値、中間値、又は中央値）を、評価値として算出する。すなわち、算出部１０４では、監視期間に発生したログ情報の累積データから、評価値が算出される。本実施形態では、ＳＮ比は、第１通信部１０１が受信した信号（ノイズ成分を含む）から算出される。ＳＮ比の算出方法は、様々な方法を適用可能であって、例えば、第１通信部１０１が受信した信号のうちノイズ成分を除いた信号成分からＳＮ比を推定してもよいし、エラー率、及びトーンマップ等を加味してＳＮ比を算出してもよい。
【００５１】
本実施形態では、制御部１０３は、操作部１０６が特定の操作を受け付けたことをトリガにして、算出部１０４に、記憶部１０５に記憶されている１又は複数のログ情報から評価値を算出させる。具体的には、装置本体１００の動作モードを通常モードからテストモードに切り替える場合と同一の操作を操作部１０６が受け付けると、算出部１０４が、評価値の算出を開始する。つまり、操作部１０６が、所定時間（３秒程度）未満の短時間だけ押される、短押し操作を受け付けると、装置本体１００の動作モードが一時的にテストモードに切り替わるとともに、算出部１０４が評価値の算出を開始する。
【００５２】
ここで、算出部１０４は、いわゆるピング（ping）のように、ネットワークの疎通を確認するためのダミー信号を用いて、評価値を算出してもよい。すなわち、通信装置１と通信端末２との間の通信が、例えば３０分に１回程度の頻度でしか行われない場合に、第１通信部１０１が、通信端末２に対して比較的高い頻度でダミー信号を送信し、評価値の算出に用いてもよい。具体的には、第１通信部１０１は、通信端末２からダミー信号に対する返信信号を受信することで、ＳＮ比、受信信号強度、エラー率、及び伝送速度等を表す評価値を算出可能となる。
【００５３】
ところで、算出部１０４は、本来的には、第１通信部１０１の変調方式を切り替えるために、評価値（第１通信部１０１のＳＮ比）を算出している。すなわち、制御部１０３は、評価値を用いて、第１通信部１０１の変調方式を切り替える機能を有している。
【００５４】
具体的には、図５に示すように、第１通信部１０１のＳＮ比を表す評価値が「Ｘ１」〜「Ｘ１０」の１０段階で算出されると仮定した場合に、評価値（ＳＮ比）と、変調用閾値Ｔｈ１，Ｔｈ２との比較結果に応じて、第１通信部１０１の変調方式が切り替えられる。図５の例では、「Ｘ４」と「Ｘ５」との間に変調用閾値Ｔｈ１が設定され、「Ｘ８」と「Ｘ９」との間に変調用閾値Ｔｈ２（＜Ｔｈ１）が設定されている。ここにおいて、「Ｘ１」〜「Ｘ１０」の評価値は、「Ｘ１」、「Ｘ２」、「Ｘ３」…の順に小さくなる（つまりＳＮ比が悪くなる）値である。
【００５５】
図５の例では、評価値が変調用閾値Ｔｈ１以上であれば、制御部１０３は、第１通信部１０１の変調方式として「変調Ａ」という方式を採用する。評価値が変調用閾値Ｔｈ１未満で、かつ変調用閾値Ｔｈ２以上であれば、制御部１０３は、第１通信部１０１の変調方式として「変調Ｂ」という方式を採用する。評価値が変調用閾値Ｔｈ２未満であれば、制御部１０３は、第１通信部１０１の変調方式として「変調Ｃ」という方式を採用する。「変調Ａ」、「変調Ｂ」、及び「変調Ｃ」は、「変調Ａ」、「変調Ｂ」、「変調Ｃ」の順に低速になる変調方式である。
【００５６】
要するに、本実施形態に係る通信装置１では、第１通信部１０１の変調方式を切り替えるための評価値を用いて、通信状態の判定を行っている。ここで、変調方式を切り替えるための変調用閾値Ｔｈ１，Ｔｈ２と、通信状態を判定するための閾値Ｔｈ０とは、異なる値である。つまり、制御部１０３は、第１通信部１０１の通信状態を求めるための閾値Ｔｈ０とは異なる変調用閾値Ｔｈ１，Ｔｈ２と、評価値との比較結果に応じて、第１通信部１０１の変調方式を切り替えている。図５の例では、閾値Ｔｈ０は「Ｘ６」と「Ｘ７」との間に設定されている。そのため、例えば評価値が「Ｘ６」から「Ｘ７」に変化した場合に、第１通信部１０１の変調方式は「変調Ｂ」のままであるのに対し、通信状態の判定結果が「良好」から「不良」に変化する。
【００５７】
（３）変形例
上記実施形態に係る通信装置１、及び通信システム１０は、本発明の一例に過ぎず、本発明は、上記実施形態に限定されることはなく、上記実施形態以外であっても、本発明に係る技術的思想を逸脱しない範囲であれば、設計等に応じて種々の変更が可能である。以下に、上記実施形態の変形例を列挙する。
【００５８】
通信システム１０は、通信装置１からなる第１通信装置１１と、第２通信装置１２とが個別の筐体を備える構成に限らず、第１通信装置１１と第２通信装置１２とが、１つの筐体内に収納されていてもよい。つまり、第１通信装置１１と第２通信装置１２とは、物理的に一体化されていてもよく、１つの筐体内で通信する構成であってもよい。この場合、アダプタを介することなく、ＨＥＭＳコントローラ（第１通信装置１１及び第２通信装置１２）が、スマートメータ（通信端末２）と直接的に電力線搬送通信を行う。
【００５９】
また、算出部１０４での評価値（例えば、第１通信部１０１のＳＮ比）の算出方法は、上述した方法に限らない。例えば、算出部１０４は、操作部１０６が特定の操作を受け付けたタイミングでダミー信号を送信し、このダミー信号に対する返信信号に基づいて評価値を算出してもよい。この場合において、操作部１０６の１回の操作に対して、ダミー信号が複数回送信されてもよい。この構成によれば、任意のタイミングで評価値を算出し、第１通信部１０１の通信状態を求めることができる。
【００６０】
また、第１通信装置１１は、スマートメータ（通信端末２）、及びＨＥＭＳコントローラ（第２通信装置１２）との通信用に限らず、様々な、通信システム１０に用いることが可能である。
【００６１】
また、第１通信部１０１の通信状態は、第１通信部１０１の伝送速度を表す評価値を用いて求められてもよい。つまり、算出部１０４にて算出される評価値は、第１通信部１０１のＳＮ比に限らず、第１通信部１０１の伝送速度であってもよい。
【００６２】
また、制御部１０３は、閾値Ｔｈ０と評価値との比較結果に応じて、第１通信部１０１の変調方式を切り替えてもよい。つまり、変調方式を切り替えるための閾値と、通信状態を判定するための閾値とは、同じ値（Ｔｈ０）であってもよい。
【００６３】
また、表示部１０７は、上述した構成に限らず、例えば、１個、２個、又は４個以上の発光部を有していてもよい。さらに、表示部１０７は、発光部の発光色にて設置情報を表示してもよい。また、表示部１０７は、例えば、７セグメントＬＥＤ、又は液晶ディスプレイ等を用いて、設置情報を文字（テキスト）表示してもよい。
【００６４】
また、上記実施形態において、評価値、及び閾値等の２値間の比較にて、「以上」としているところは、２値が等しい場合と、２値の一方が他方を上回っている場合との両方を含むことを意味している。ただし、これに限らず、「以上」は、２値の一方が他方を上回っている場合のみを含む「より大きい」と同義であってもよい。つまり、２値が等しい場合を含むか否かは、閾値等の設定次第で任意に変更できるので、「以上」か「より大きい」かに技術上の差異はない。同様に、「以下」においても「未満」と同義であってもよい。
【００６５】
（４）利点
以上説明したように、第１の態様に係る通信装置１は、施設９内に設置される装置本体１００を備える。装置本体１００は、通信部（第１通信部１０１）と、表示部１０７と、を有する。通信部（第１通信部１０１）は、施設９に設けられている複数のコンセント５のいずれかに接続され、電力線３を伝送路として用いて電力線搬送通信を行う。表示部１０７は、通信部（第１通信部１０１）の通信状態に基づいて、施設９における装置本体１００の設置箇所が適切か否かを表す設置情報を表示する。
【００６６】
この構成によれば、電力線搬送通信を行う通信部（第１通信部１０１）の通信状態に基づいて、施設９における装置本体１００の設置箇所が適切か否かを表す設置情報が、表示部１０７にて表示される。したがって、通信装置１は、その設置箇所によって、様々な要因で通信不良を生じることがあっても、表示部１０７での表示により、必要に応じてユーザに通信装置１の移設を促すことが可能となる。その結果、通信装置１は、ノイズ等により生じる通信不良の状況を把握できる、という利点がある。よって、通信装置１においては良好な通信状況を確保しやすくなり、結果的に、通信装置１の通信不良が生じにくくなる。
【００６７】
第２の態様に係る通信装置１は、第１の態様において、通信部（第１通信部１０１）の通信状態が、通信部（第１通信部１０１）のＳＮ比を表す評価値を用いて求められることが好ましい。この構成によれば、通信相手（通信端末２）との間で生じる信号の減衰、及び周辺の電気機器が電力線３に出すノイズの影響の両方を考慮して、通信部（第１通信部１０１）の通信状態を判定することができる。とくに、電力線搬送通信はノイズの影響を受けやすいので、受信信号強度ではなく、ＳＮ比を用いて通信状態を求めることにより、正確な通信状態を求めることができる。ただし、この構成は通信装置１に必須の構成ではなく、通信部（第１通信部１０１）の通信状態は、ＳＮ比を用いずに求められてもよい。
【００６８】
第３の態様に係る通信装置１は、第１の態様において、通信部（第１通信部１０１）の通信状態が、通信部（第１通信部１０１）の伝送速度を表す評価値を用いて求められることが好ましい。この構成によれば、通信部（第１通信部１０１）の伝送速度を重視して、通信部（第１通信部１０１）の通信状態を判定することができる。ただし、この構成は通信装置１に必須の構成ではなく、通信部（第１通信部１０１）の通信状態は、伝送速度を用いずに求められてもよい。
【００６９】
第４の態様に係る通信装置１は、第２又は３の態様において、通信部（第１通信部１０１）の通信状態を求めるための閾値Ｔｈ０が設定されていることが好ましい。この場合、表示部１０７は、閾値Ｔｈ０と評価値との比較結果に応じて、装置本体１００の設置箇所が適切か否かの表示を切り替えるように構成されていることが好ましい。この構成によれば、閾値Ｔｈ０と評価値とを比較するだけの比較的簡単な処理で、装置本体１００の設置箇所が適切か否かの表示を切り替えることができる。ただし、この構成は通信装置１に必須の構成ではなく、閾値Ｔｈ０を用いずに、他の条件で通信部（第１通信部１０１）の通信状態が求められてもよい。
【００７０】
第５の態様に係る通信装置１は、第４の態様において、閾値Ｔｈ０とは異なる変調用閾値Ｔｈ１，Ｔｈ２と、評価値との比較結果に応じて、通信部（第１通信部１０１）の変調方式を切り替える制御部１０３を更に備えることが好ましい。この構成によれば、評価値に応じて通信部（第１通信部１０１）の変調方式が切り替わるので、信頼性の高い変調方式を採用することができる。しかも、通信部（第１通信部１０１）の変調方式の切り替えに必要な評価値を、通信部（第１通信部１０１）の通信状態を求めるために流用できるので、通信部（第１通信部１０１）の通信状態を求めるための処理が簡単になる。ただし、この構成は通信装置１に必須の構成ではなく、通信部（第１通信部１０１）の変調方式を切り替えるための制御部１０３は適宜省略されてもよい。
【００７１】
第６の態様に係る通信装置１は、第４の態様において、閾値Ｔｈ０と評価値との比較結果に応じて、通信部（第１通信部１０１）の変調方式を切り替える制御部１０３を更に備えることが好ましい。この構成によれば、評価値に応じて通信部（第１通信部１０１）の変調方式が切り替わるので、信頼性の高い変調方式を採用することができる。しかも、通信部（第１通信部１０１）の変調方式の切り替えに必要な評価値を、通信部（第１通信部１０１）の通信状態を求めるために流用できるので、通信部（第１通信部１０１）の通信状態を求めるための処理が簡単になる。ただし、この構成は通信装置１に必須の構成ではなく、通信部（第１通信部１０１）の変調方式を切り替えるための制御部１０３は適宜省略されてもよい。
【００７２】
第７の態様に係る通信装置１は、第１〜６のいずれかの態様において、ユーザの操作を受け付ける操作部１０６を更に備えることが好ましい。この場合、表示部１０７は、操作部１０６が特定の操作を受け付けたことをトリガにして、設置情報の表示を開始するように構成されていることが好ましい。この構成によれば、ユーザは、任意のタイミングで設置情報を表示させて、施設９における装置本体１００の設置箇所が適切か否かを確認することができる。ただし、この構成は通信装置１に必須の構成ではなく、操作部１０６は適宜省略されてもよい。
【００７３】
第８の態様に係る通信装置１は、第２〜６のいずれかの態様において、操作部１０６と、記憶部１０５と、算出部１０４と、を更に備えることが好ましい。操作部１０６は、ユーザの操作を受け付ける。記憶部１０５は、通信部（第１通信部１０１）での電力線搬送通信に関するログ情報を記憶する。算出部１０４は、ログ情報から評価値を算出する。この場合、算出部１０４は、操作部１０６が特定の操作を受け付けたことをトリガにして、記憶部１０５に記憶されている１又は複数のログ情報から評価値を算出するように構成されていることが好ましい。この構成によれば、ユーザは、任意のタイミングで評価値を算出させることができる。ただし、この構成は通信装置１に必須の構成ではなく、操作部１０６は適宜省略されてもよい。
【００７４】
第９の態様に係る通信装置１は、第１〜８のいずれかの態様において、表示部１０７は、設置情報の表示を開始後、一定時間が経過すると、設置情報の表示を終了するように構成されていることが好ましい。この構成によれば、表示部１０７での設置情報の表示は一定時間で自動的に終了するため、通常時は、表示部１０７を動作確認用のインジケータとして用いたり、表示部１０７の表示を行わずに消費電力を抑えたりすることができる。ただし、この構成は通信装置１に必須の構成ではなく、例えば、操作部１０６が特定の操作を受け付けるまでは、表示部１０７は設置情報の表示を継続してもよい。
【００７５】
第１０の態様に係る通信システム１０は、第１〜９のいずれかの態様の通信装置１からなる第１通信装置１１と、第１通信装置１１との間で通信を行う第２通信装置１２と、を備える。第１通信装置１１は、通信部である第１通信部１０１とは別の第２通信部１０２にて、第２通信装置１２との通信を行うように構成されている。この構成によれば、ノイズ等により生じる通信不良の状況を把握できる、通信システム１０を提供することができる。よって、通信システム１０においては良好な通信状況を確保しやすくなり、結果的に、通信システム１０の通信不良が生じにくくなる。
【００７６】
第１１の態様に係る通信システム１０は、第１０の態様において、第２通信部１０２が、第２通信装置１２との間で電波を媒体とする無線通信を行うように構成されていることが好ましい。この構成によれば、第１通信装置１１は、電力線搬送通信に対応した通信相手（通信端末２）と、無線通信に対応した第２通信装置１２との間で、情報のやり取りを仲介（中継）することができる。ただし、この構成は通信システム１０に必須の構成ではなく、第２通信部１０２は、第２通信装置１２との間で、例えば有線通信、又は光通信等で通信するように構成されていてもよい。
【符号の説明】
【００７７】
１  通信装置
２  通信端末
３，３１，３２  電力線
５，５１，５２，５３  コンセント
９  施設
１０  通信システム
１１  第１通信装置
１２  第２通信装置
１００  装置本体
１０１  第１通信部（通信部）
１０２  第２通信部
１０３  制御部
１０４  算出部
１０５  記憶部
１０６  操作部
１０７  表示部
Ｔｈ０  閾値
Ｔｈ１，Ｔｈ２  変調用閾値
【図１】
2018023076.tif 000003
【図２】
2018023076.tif 000004
【図３】
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【図４】
2018023076.tif 000006
【図５】
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