(57)【要約】【課題】必要な磁路を確保しつつ、負荷がある場合の振動や騒音を低減するとともにトルクおよび効率の低下を抑制すること。【解決手段】周方向に沿って突極形状の磁性部４４と、磁性部４４に対して凹形状の間隙部４５とが交互に配置されたロータ４と、ロータ４の外方でロータ４と同軸上に配置され、コイル３２が巻き付けられたティース３１と中空状の空間部３４とが交互に複数配置された略円筒形状のステータ３と、を備え、ステータ３は、ステータ３の周方向に沿って隣り合ったティース３１の先端部分の間に空間部３４を覆う形状に設けられた非磁性のブリッジ部３５を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
周方向に沿って突極形状の磁性部と、前記磁性部に対して凹形状の間隙部とが交互に配置されたロータと、
前記ロータの外方で前記ロータと同軸上に配置され、コイルが巻き付けられた突極部と中空状の空間部とが交互に複数配置された略円筒形状のステータと、を備え、
前記ステータは、前記ステータの周方向に沿って隣り合った前記突極部の先端部分の間に前記空間部を覆う形状に設けられた非磁性のブリッジ部を有する
ことを特徴とするスイッチドリラクタンスモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スイッチドリラクタンスモータに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的にスイッチドリラクタンスモータ（ＳＲＭ）が知られている。例えば非特許文献１には、ＳＲＭにおいて、ステータスロット部にブリッジを設け、閉スロット化することで、ステータの変形を抑制する技術が開示されている。非特許文献１に記載された技術によれば、スイッチドリラクタンスモータのステータスロット部にブリッジを設け、ステータを閉スロット化しているため、剛性向上によるステータ変位を抑制して負荷がある場合の振動や騒音を低減するとともに、高速回転時における圧力変化を抑制して騒音を低減できる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】鎌田義信、「ＳＲモータの低騒音化」、社団法人日本能率協会主催、第３６回モータ技術シンポジウム、２０１６年４月２２日、Ｂ５−２−１〜Ｂ５−２−１９．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述した従来技術においては、ステータスロット部にブリッジを設けることによって騒音を低減できるものの、設けられたブリッジが磁性体であることからブリッジに磁束が流れ込んでしまう。これにより、トルクおよび効率の低下を招く可能性があり、特に低負荷での落ち込みが顕著になる。そのため、スイッチドリラクタンスモータにおいて、必要な磁路を確保しつつ、騒音の低減のためにステータを閉スロット化することによって、負荷がある場合における振動や騒音を低減しつつトルクおよび効率の低下を抑制できる技術の開発が求められていた。
【０００５】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、その目的は、必要な磁路を確保しつつ、負荷がある場合の振動や騒音を低減するとともにトルクおよび効率の低下を抑制できるスイッチドリラクタンスモータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述した課題を解決し、上記目的を達成するために、本発明に係るスイッチドリラクタンスモータは、周方向に沿って突極形状の磁性部と、前記磁性部に対して凹形状の間隙部とが交互に配置されたロータと、前記ロータの外方で前記ロータと同軸上に配置され、コイルが巻き付けられた突極部と中空状の空間部とが交互に複数配置された略円筒形状のステータと、を備え、前記ステータは、前記ステータの周方向に沿って隣り合った前記突極部の先端部分の間に前記空間部を覆う形状に設けられた非磁性のブリッジ部を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係るスイッチドリラクタンスモータによれば、ステータにおける隣り合った突極部の先端部分の間に中空状の空間部を覆うように非磁性のブリッジ部を設けていることにより、ステータの断面における内周形状が略円形になって、ロータの回転時における圧力変化による騒音を低減できるとともに、中空状の空間部によって突極形状の磁性部を明確に規定しつつブリッジ部に沿った磁路を遮断して必要な磁路を確保できるので、負荷がある場合の振動や騒音を低減しつつトルクおよび効率の低下を抑制することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、本発明の一実施形態によるスイッチドリラクタンスモータを示す断面図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態によるスイッチドリラクタンスモータのステータを示す断面図である。
【図３】図３は、従来技術による一般的なスイッチドリラクタンスモータのステータを示す軸方向に垂直な断面図である。
【図４】図４は、従来技術によるステータにブリッジ部が設けられたスイッチドリラクタンスモータを示す断面図である。
【図５】図５は、従来技術による第１モータＭＧ１に搭載されるスイッチドリラクタンスモータにおけるステータの空間部内のコイルの配置状態を示す断面図である。
【図６】図６は、従来技術による第２モータＭＧ２に搭載されるスイッチドリラクタンスモータにおけるステータの空間部内のコイルの配置状態を示す断面図である。
【図７】図７は、本発明の一実施形態の変形例によるスイッチドリラクタンスモータのロータおよびステータを示す断面図である。
【図８】図８は、本発明の一実施形態によるスイッチドリラクタンスモータを搭載した駆動ユニットの適用車両例を示す略線図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の一実施形態について図面を参照しつつ説明する。なお、以下の一実施形態の全図においては、同一または対応する部分には同一の符号を付す。また、本発明は以下に説明する一実施形態によって限定されるものではない。
【００１０】
まず、本発明の一実施形態によるスイッチドリラクタンスモータについて説明する。図１は、本発明の一実施形態によるスイッチドリラクタンスモータを示す断面図である。図２は、本発明の一実施形態によるＳＲＭのステータを示す断面図である。
【００１１】
図１に示すように、この一実施形態によるスイッチドリラクタンスモータ（ＳＲＭ）１は、ステータ３およびロータ４を備えて構成される。この一実施形態によるＳＲＭ１は、例えば６／４極のＳＲＭである。ＳＲＭ１は、例えば、電動機および発電機として機能する制駆動力源として車両に搭載される。
【００１２】
ステータ３は、車体側に固定され、回転不能である。ステータ３は突極形状のティース３１を複数有する。突極部としてのティース３１は、略円筒形状のステータ本体３０から径方向の内側に向けて突出している。この一実施形態においてティース３１は、軸方向に垂直な断面形状が矩形状または略矩形状であって、ステータ３の軸方向に延在して６歯設けられている。すなわち、ステータ３は略円筒形状を有する。なお、本明細書において特に記載しない限り、「軸方向」はロータ４の中心軸線Ｘの方向を示し、「径方向」は中心軸線Ｘに対して直交する半径方向を示し、「周方向」は中心軸線Ｘを回転中心とする回転方向を示す。
【００１３】
ティース３１は、周方向に沿って所定の間隔を隔てて、例えば等間隔に複数配置される。ティース３１にはコイル３２が巻き付けられている。コイル３２は、巻き線であり、各ティース３１にそれぞれ１組のコイル３２が巻き付けられている。すなわち、コイル３２は、隣り合うティース３１の間によって形成される空間部３４内に配置されている。ティース３１の径方向の内側である内径側には、ティース３１の先端部分の間に空間部３４を覆う形状で軸方向に延在した非磁性のブリッジ部３５が設けられている。ティース３１は、ティース３１間の空間部３４がブリッジ部３５により覆われているとともに、隣り合うティース３１の径方向の内側の先端部分が、ブリッジ部３５により互いに支持されている。ステータ３の外周面３３には、補強部材５が嵌合している。補強部材５は、ステータ３の径方向の変形を抑制する。
【００１４】
ロータ４は、ステータ３の内方でステータ３と同軸上に配置されている。換言すると、ステータ３が、ロータ４の外方でロータ４と同軸上に配置されている。ロータ４の形状は略円柱形状である。ロータ４の断面形状は略円形である。ロータ４は、ロータシャフト４１およびロータコア４２を含んで構成される。ロータコア４２は中空の円筒形状である。ロータコア４２は、例えば、複数の円環形状の電磁鋼板が積層されて構成されている。ロータコア４２の中空部には、ロータシャフト４１が挿入されている。ロータシャフト４１とロータコア４２とは相対回転不能に固定されている。ロータシャフト４１は円柱形状であり、その両端部はロータコア４２の両端面から軸方向に突出している。ロータシャフト４１は、軸受を介して車体側の部材によって支持されている。すなわち、ロータ４は、ステータ３に対して自在に相対回転可能に支持される。ロータ４のロータコア４２の外周面側には、４歯の磁性部４４と磁性部４４に対して略凹形状の間隙部４５とが周方向に交互に設けられている。磁性部４４は、ステータ３に向けて突極形状に突出しており、かつ強磁性を有していることから、ステータ３のティース３１に対応する突極部として機能する。
【００１５】
ＳＲＭ１は、ステータ３のティース３１に巻き付けられたコイル３２に通電することにより、回転力を発生させる。ステータ３のあるティース３１のコイル３２に電流が流されると、ティース３１とロータコア４２の磁性部４４との間に発生する磁束により、ティース３１と磁性部４４との間に吸引力が発生する。この吸引力の周方向の成分が、ロータコア４２を回転させる回転力となる。また、コイル３２に通電すると、ティース３１と磁性部４４との間に吸引力が作用する一方、ティース３１と間隙部４５との間には吸引力が作用しない。したがって、磁性部４４の回転位置に応じて各コイル３２の通電を適宜切替えることによって、ロータ４を回転させる周方向の回転力を発生可能である。
【００１６】
ＳＲＭ１は、それぞれのコイル３２に対する通電タイミングおよび通電量を制御する制御回路（図示せず）を有する。制御回路は、ロータ４の回転位置に応じて通電するコイル３２を適宜切替えることによって、ロータ４を回転駆動させる。
【００１７】
図２に示すように、ステータ３は、ステータ本体３０、複数のティース３１、中空状の複数の空間部３４、およびブリッジ部３５を含んで構成される。ステータ本体３０の内周面側には、ティース３１と中空状の空間部３４とが周方向に交互に存在している。空間部３４は、隣り合うティース３１の間の中空状の部分から構成される。この一実施形態によるステータ３においては、６本の中空状の空間部３４が形成されている。図２に示す空間部３４において、周方向に沿った幅は、外周側が広く内周側が狭くなっているが、外周側の幅と内周側の幅とを略同じ幅にしても良い。ティース３１と空間部３４とによって、ステータ３の最内周を除いた内周側が、周方向に沿って凹凸が繰り返された形状になる。空間部３４は、磁性が極めて小さい非磁性の部分になり、隣り合うティース３１に巻き付けられたコイル３２への通電時に発生する磁性を遮断する。空間部３４はブリッジ部３５によって覆われた形状である。ブリッジ部３５は例えば、ステータ３の最内周部分のうちの空間部３４に対応する内周部分からなる。ブリッジ部３５は、化学処理によって非磁性化されている。
【００１８】
ブリッジ部３５は、ティース３１の内周側に設けられた電磁鋼板（磁性体）のうち、空間部３４に対応する部分が、所定の化学処理によって変性された部分である。ブリッジ部３５を化学処理する際には、電磁鋼板のうちのティース３１に対応する部分、すなわちブリッジ部３５の非形成領域が、例えば耐酸性の被膜からなるガード用被覆（図示せず）により覆われる。
【００１９】
この一実施形態によるブリッジ部３５を形成する所定の化学処理は、塩酸溶液や硝酸溶液などの酸性液体による酸処理である。化学処理においては、ステータ３のティース３１の内周側に設けられて被覆によって一部がコーティングされた電磁鋼板の表面が、酸性液体に浸される。これにより、外部に露出した処理対象部位が酸化されて、不導体となる。
【００２０】
鉄の不導体生成においては、各種条件によって諸々の形態をとる。例えば、水蒸気（水）の存在下では、下記式（１）の反応が生じる。生成する化合物は、溶存酸素によって酸化し、水酸化第二鉄Ｆｅ（ＯＨ）3になる。引き続き、この反応は水を失って水和酸化物ＦｅＯＯＨまたはＦｅ2Ｏ3（赤錆）となり、また一部は酸化不十分なまま、Ｆｅ3Ｏ4（黒錆）となって、鉄表面に錆層を形成する。
２Ｆｅ＋Ｏ2＋Ｈ2Ｏ→２Ｆｅ（ＯＨ）2  …（１）
また、条件によっては以下の式（２）および式（３）のように不導体を生成することもある。
２Ｆｅ＋Ｏ2→２ＦｅＯ  …（２）
４Ｆｅ＋３Ｏ2→２Ｆｅ2Ｏ3  …（３）
【００２１】
酸性液体は、上述した式（１）、式（２）、または式（３）による反応を生じつつブリッジ部３５となる処理対象部位に表面から浸透して酸化する。これにより、ティース３１の内周側において、ティース３１とは異なる空間部３４の内周側に、コイル３２に電流が流された場合であっても強磁性を示さない、非磁性のブリッジ部３５が形成される。なお、被覆に覆われた領域は、酸性液体との接触が抑制されるため、コイル３２に電流が流された場合には強磁性を示す領域になる。これにより、図２に示すように、ステータ３は、内周側においてティース３１と空間部３４とが周方向に交互に存在しつつ、空間部３４の内周が非磁性のブリッジ部３５によって覆われた形状となる。
【００２２】
次に、以上のように構成された一実施形態によるＳＲＭ１の効果について説明するために、従来のＳＲＭについて説明する。図３は、従来技術による一般的なＳＲＭのステータを示す軸方向に垂直な断面図である。図４は、従来技術によるステータにブリッジ部が設けられたＳＲＭを示す軸方向に垂直な断面図である。
【００２３】
図３に示すように、従来のＳＲＭにおけるステータ６は、円筒状のステータ本体６０に複数の突極部６１が設けられて構成されている。突極部６１は、円筒形状のステータ本体６０から径方向の内側に向けて突出しつつ、ステータ６の軸方向に延在している。隣り合う突極部６１の間によって空間部６４が構成される。このように構成された従来のステータ６においては、突極部６１の内周側の先端部分が図３中矢印で示す方向に変位して、ステータが変形する場合があった。
【００２４】
そこで、図４に示すように、ステータの変形を抑制するために、突極部６１の内周側の先端部分において、隣り合う突極部６１の間にブリッジ部６５を設けて閉スロット化した構成が提案された。図４に示すステータ６Ａによれば、ブリッジ部６５が設けられていることにより、図３に示すステータ６に比して剛性を向上できるので、突極部６１の変位によるステータ６Ａの変形を抑制でき、有負荷時における振動や騒音を低減できる。さらに、図３に示す従来のステータ６を備えたＳＲＭにおいては、ステータ６の内周側に凹凸が存在するため、ロータ４の高回転時において、空間部６４の存在に起因する圧力変化が生じ、騒音が発生する。これに対し、図４に示す従来のステータ６Ａにおいては、ブリッジ部６５によってステータ６Ａの空間部６４が閉塞されているので、ロータ４の高回転時においても圧力変化を抑制できるため、騒音を低減できるという利点がある。
【００２５】
しかしながら、図４に示すステータ６Ａにおいては、図４中矢印で示すように、ブリッジ部６５にロータ４（図４中、図示せず）からの磁束が流れ込んでしまう。そのため、ステータ６Ａを備えた従来のＳＲＭにおいては、トルクおよび効率の低下を招いていた。特に、ＳＲＭにおける負荷が低い場合ほど、効率およびトルクの低下などの落ち込みが顕著であった。
【００２６】
これに対し、上述した一実施形態によるＳＲＭ１によれば、ティース３１と空間部３４とが周方向に交互に存在しつつ、空間部３４を覆うブリッジ部３５が化学処理によって非磁性化されている。さらに、隣り合ったティース３１の間を連結するブリッジ部３５が非磁性であることから、コイル３２に電流が流された場合に生じる磁束において、空間部３４による磁路の遮断および、ブリッジ部３５への磁束が流れ込みを抑制できる。これにより、ブリッジ部３５に沿った磁路を遮断しつつ、ティース３１における必要な磁路を確保できる。そのため、ＳＲＭ１における、効率およびトルクの低下やトルク変動を抑制できる。
【００２７】
また、隣り合うティース３１が空間部３４によって分離された構造になるため、ティース３１の歯幅は、空間部３４の形成によって規定でき、周方向に沿ったティース３１における歯幅のばらつきを抑制できる。さらに、コイル３２に通電した場合の磁性部であるティース３１と、非磁性部である空間部３４との境界部分が明確になる。これらのことから、ＳＲＭ１におけるトルクの変動を抑制できるとともに、効率およびトルクの低下を抑制できる。
【００２８】
一方、隣り合うティース３１の間の空間部３４を別体の非磁性部によって覆う構成にした場合、補強部材によってステータ３の内周面を覆って非磁性部の脱落を防ぐ必要がある。この場合、ティース３１が補強部材によって覆い隠されるため、ＳＲＭの出力トルクの低下を招く。これに対して、この一実施形態によるＳＲＭ１においては、ティース３１とブリッジ部３５とを同一部材から構成しているため、内周面における補強が不要であり、ティース３１もステータ３の内周面に露出した状態になる。よって、ＳＲＭ１の最大トルクおよび効率の低下を抑制できる。
【００２９】
図５および図６はそれぞれ、従来技術による第１モータＭＧ１および第２モータＭＧ２に搭載されるＳＲＭにおけるステータの空間部内のコイルの配置状態を示す断面図である。ここで、第１モータＭＧ１は、車両におけるエンジンに連結され、モータとしての機能と発電機としての機能とが選択的に切替えられるモータジェネレータである。第２モータＭＧ２は、車両における駆動輪に連結され、第１モータＭＧ１が発電した電力によってモータとして機能し、車両の減速時においては発電機として機能するモータジェネレータである。
【００３０】
図５に示すように、従来技術による第１モータＭＧ１に搭載されるＳＲＭのステータ７においては、ステータ本体７０に複数のティース７１が設けられ、ティース７１の側面７１ａには、コイル７２が巻き付けられている。複数のティース７１における隣り合うティース７１の間によって空間部７４が形成され、空間部７４内にコイル７２が配置されている。この従来のステータ７においては、ロータ４とコイル７２との間に、間隔ΔＲ1の空隙が設けられている。従来のステータ７において間隔ΔＲ1は、例えば２〜３ｍｍ程度である。
【００３１】
また、図６に示すように、従来技術による第２モータＭＧ２に搭載されるＳＲＭにおけるステータ８においては、ステータ本体８０に複数のティース８１が設けられ、隣り合うティース８１の間によって空間部８４が形成されている。ティース８１の側面８１ａには、コイル８２が巻き付けられ、コイル８２が空間部８４内に充填された状態で配置されている。この従来のステータ８においては、ロータ４とコイル８２との間に間隔ΔＲ2の空隙が設けられている。従来のステータ８において間隔ΔＲ2は、例えば２〜３ｍｍ程度である。
【００３２】
従来のステータ７，８における空隙は、コイル７２，８２と電磁鋼板との絶縁距離を確保して絶縁性能を維持するとともに、磁束によってコイル７２，８２における損失の助長を抑制するために設けられる。ところが、この空隙によってコイル７２，８２における空間部７４，８４に対する占積率が低下し、モータＭＧ１、ＭＧ２の磁気性能の低下を招く。
【００３３】
これに対し、上述した本発明の一実施形態によるステータ３によれば、図１に示すように、空間部３４の内周側であるロータ４側に非磁性のブリッジ部３５を設け、空間部３４を非磁性のブリッジ部３５によって覆っている。これにより、空間部３４内のコイル３２の配置領域におけるロータ４側に、絶縁体が設けられることによって絶縁を確保できるため、コイル３２と電磁鋼板との絶縁距離を確保するための空隙の間隔ΔＲ1，ΔＲ2を低減することができる。空隙の間隔ΔＲ1，ΔＲ2を低減することで、空間部３４内におけるコイル３２の占積率を向上できるので、トルクや効率などのＳＲＭの磁気性能をより一層向上できる。
【００３４】
なお、コイルと電磁鋼板との絶縁を確保するための他の方法としては、ステータをモールド化する方法も考えられる。しかしながら、ステータをモールド化するとステータ自体の重量が増加する。上述した一実施形態によるＳＲＭ１は、ステータがモールド化されたＳＲＭに比して、軽量化することができる。
【００３５】
（変形例）
次に、上述した一実施形態によるＳＲＭの変形例について説明する。図７は、本発明の一実施形態の変形例によるＳＲＭのロータおよびステータを示す断面図である。
【００３６】
図７に示すように、変形例によるＳＲＭ９は、ステータ１０およびロータ１１を備えて構成される。変形例によるステータ１０は突極状のティース１０１を複数有する。ティース１０１は、円筒形状のステータ本体１００から径方向の内側に向けて突出している。ティース１０１は、周方向に沿って所定の間隔を隔てて配置され、例えば等間隔に１８歯配置される。ティース１０１にはコイル（図示せず）が巻き付けられ、隣り合うティース１０１の間によって形成される空間部１０４内に配置されている。ティース１０１の内径側には、空間部１０４を覆うように軸方向に延在した非磁性体からなるブリッジ部１０５が設けられている。
【００３７】
ロータ１１は、略円柱形状であり、ステータ１０の内方でステータ１０と同軸上に配置されている。ロータ１１は、ステータ１０に対して自在に相対回転可能に支持される。ロータ１１のロータコア１１０の外周面側には、１２歯の磁性部１１１と磁性部１１１に対して略凹形状の間隙部１１２とが周方向に交互に存在している。磁性部１１１は、ステータ１０に向けて突出しており、かつ強磁性を有していることから、ステータ１０のティース１０１に対応する突極部として機能する。この変形例によるＳＲＭ９は、１８／１２極のＳＲＭである。なお、上述した非磁性化されたブリッジ部を有するステータは、一実施形態による６／４極のＳＲＭ１や変形例による１８／１２極のＳＲＭ９以外にも、１２／８極のＳＲＭ、２４／１６極のＳＲＭをはじめとする各種のＳＲＭに適用することができる。
【００３８】
（適用車両例）
次に、上述した一実施形態によるＳＲＭ１を搭載した駆動ユニットの車両への適用例について説明する。図８は、一実施形態によるＳＲＭ１を搭載した駆動ユニットの適用車両例を示す略線図である。
【００３９】
図８（ａ）に示す車両Ｖｅ１は、動力源としてのエンジン・モータジェネレータ（ＥＮＧ／ＭＧ）３０１の動力が、変速機（Ｔ／Ｍ）３０２により変速され、ディファレンシャル機構３０３を介して、左右の前輪ＦＬ，ＦＲに伝達される前輪駆動の構成である。車両Ｖｅ１において、ＳＲＭ１が搭載されたＳＲＭ搭載駆動ユニット１Ａは、左右の後輪ＲＬ，ＲＲに設けられる。図８（ｂ）に示す車両Ｖｅ２において、ＳＲＭ搭載駆動ユニット１Ａは左右の前後輪ＦＬ，ＦＲ，ＲＬ，ＲＲに設けられる。図８（ｃ）に示す車両Ｖｅ３は、ＥＮＧ／ＭＧ３０１の動力が、Ｔ／Ｍ３０２により変速され、ディファレンシャル機構３０３を介して、左右の後輪ＲＬ，ＲＲに伝達される後輪駆動の構成である。車両Ｖｅ３において、ＳＲＭ搭載駆動ユニット１Ａは、左右の前輪ＦＬ，ＦＲに設けられる。
【００４０】
図８（ｄ）に示す車両Ｖｅ４において、ＳＲＭ搭載駆動ユニット１Ａは、左右の後輪ＲＬ，ＲＲにのみ設けられる。図８（ｅ）に示す車両Ｖｅ５において、ＳＲＭ搭載駆動ユニット１Ａは、ディファレンシャル機構３０３を介して左右の後輪ＲＬ，ＲＲに連結される。図８（ｆ）に示す車両Ｖｅ６は、ＥＮＧ／ＭＧ３０１の動力がＴ／Ｍ３０２によって変速され、ディファレンシャル機構３０３Ｆを介して前輪ＦＬ，ＦＲに伝達される前輪駆動の車両において、図８（ｅ）に示す車両Ｖｅ５と同様に、ＳＲＭ搭載駆動ユニット１Ａがディファレンシャル機構３０３Ｒを介して左右の後輪ＲＬ，ＲＲにのみ連結された構成である。図８（ｇ）に示す車両Ｖｅ７において、ＳＲＭ搭載駆動ユニット１Ａは、左右の前輪ＦＬ，ＦＲにのみ設けられる。
【００４１】
以上、本発明の一実施形態について具体的に説明したが、本発明は、上述の一実施形態に限定されるものではなく、本発明の技術的思想に基づく各種の変形が可能である。例えば、上述の一実施形態において挙げた材料や非磁性化の方法はあくまでも例に過ぎず、必要に応じてこれと異なる材料や非磁性化の方法を用いても良い。
【符号の説明】
【００４２】
１  スイッチドリラクタンスモータ（ＳＲＭ）
１Ａ  ＳＲＭ搭載駆動ユニット
３，１０  ステータ
４，１１  ロータ
３０，１００  ステータ本体
３１，１０１  ティース
３２  コイル
３４，１０４  空間部
３５，１０５  ブリッジ部
【図１】
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【図２】
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【図３】
2018023249.tif 000005
【図４】
2018023249.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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