(57)【要約】【課題】様々な利点を有するクリック機構を備えた水栓の提供。【解決手段】湯水混合栓１０は、ハンドル１４及びバルブ組立体４０を有する。バルブ組立体４０は、レバー軸４６とクリック係合部とを有する。クリック係合部は、クリック発生面ｍ２０を含むクリック案内面ｍ１と、前記相対移動に伴い前記クリック案内面ｍ１を摺動する可動端ＫＤを含むクリック弾性体と、を有している。第１方向Ｄ１の相対移動における可動端ＫＤのクリック案内面ｍ１での接触経路が第１経路とされ、第２方向Ｄ２の相対移動における可動端ＫＤのクリック発生面ｍ２０での接触経路が第２経路とされるとき、前記第１経路が前記第２経路と異なる。【選択図】図１０
2018184994.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右回動及び前後回動が可能なハンドルと、バルブ組立体とを備えており、
前記バルブ組立体が、
前記ハンドルに接続されており、前記ハンドルとともに左右回動及び前後回動が可能なレバー軸と、
前記左右回動によって吐水温度を調節しうる温度調節機構と、
前記前後回動によって吐出量を調節しうる吐出量調節機構と、
前記レバー軸の前記左右回動又は前記前後回動に伴って相対移動を生じうる部位に設けられたクリック係合部と、
を備えており、
前記クリック係合部が、
クリック発生面を含むクリック案内面と、
前記相対移動に伴い前記クリック案内面を摺動する可動端を含むクリック弾性体と、
を有しており、
前記相対移動の移動方向が、第１方向と、この第１方向の逆方向である第２方向とを含んでおり、
前記第１方向の相対移動における前記可動端の前記クリック発生面での接触経路が第１経路とされ、前記第２方向の相対移動における前記可動端の前記クリック発生面での接触経路が第２経路とされるとき、前記第１経路が前記第２経路と異なる湯水混合栓。
【請求項２】
左右回動及び前後回動が可能なハンドルと、バルブ組立体とを備えており、
前記バルブ組立体が、
前記ハンドルに接続され、前記ハンドルとともに左右回動及び前後回動が可能なレバー軸と、
前記左右回動によって吐水温度を調節しうる温度調節機構と、
前記前後回動によって吐出量を調節しうる吐出量調節機構と、
前記レバー軸の前記左右回動又は前記前後回動に伴って相対移動を生じうる部位に設けられたクリック係合部と、
を備えており、
前記クリック係合部が、
クリック発生面を含むクリック案内面と、
前記相対移動に伴い前記クリック案内面を摺動する可動端を含むクリック弾性体と、
を有しており、
前記相対移動の移動方向が、第１方向と、この第１方向の逆方向である第２方向とを含んでおり、
前記第１方向の相対移動において前記可動端が第１撓み方向に変形し、この変形が回復する際に前記可動端が前記クリック案内面を叩くことでクリックが生じ、
前記第２方向の相対移動において前記可動端が第２撓み方向に変形し、この変形が回復する際に前記可動端が前記クリック案内面を叩くことでクリックが生じ、
前記第１撓み方向が前記第２撓み方向と異なる湯水混合栓。
【請求項３】
前記ハンドルの前記左右回動に伴い、前記相対移動が生じ、
前記ハンドルが水側から湯側へと回動されるとき、前記移動方向が前記第１方向であり、
前記ハンドルが湯側から水側へと回動されるとき、前記移動方向が前記第２方向である請求項１又は２に記載の湯水混合栓。
【請求項４】
前記バルブ組立体において、前記可動端が露出している請求項１から３のいずれか１項に記載の湯水混合栓。
【請求項５】
前記クリック弾性体が、基端及び作用端を有するねじりバネであり、
前記可動端が、前記ねじりバネの前記作用端である請求項１から４のいずれか１項に記載の湯水混合栓。
【請求項６】
前記ねじりバネの前記基端が、前記レバー軸に当接している請求項５に記載の湯水混合栓。
【請求項７】
前記クリック係合部が、第１のクリック係合部とされるとき、
この第１のクリック係合部に加えて、第２のクリック係合部を更に有しており、
前記第２のクリック係合部は、前記第１のクリック係合部と同時に発現し、
前記第２のクリック係合部が発現するときのハンドル抵抗の増加が、前記第１のクリック係合部が発現するときのハンドル抵抗の増加よりも大きい請求項１から６のいずれか１項に記載の湯水混合栓。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、湯水混合栓に関する。
【背景技術】
【０００２】
ハンドルの操作により吐出量及び湯水の混合割合を調節できる水栓が知られている。シングルレバー式の湯水混合栓では、ハンドルの左右回動（旋回）により湯と水との切り替え及び混合比の調節が可能であり、ハンドルの前後回動により吐出量の調節が可能である。すなわち、この湯水混合栓は、ハンドルの左右回動によって吐水温度を調節しうる温度調節機構と、ハンドルの前後回動によって吐出量を調節しうる吐出量調節機構とを有する。
【０００３】
特許第５８２６９６０号公報は、左右クリック型段操作手段を備えた水道バルブカートリッジを開示する。特開２７７９７９２号公報は、レバー体の側部に形成された複数の凹部と板バネに形成された凸部とを係合させるクリック機構を開示する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開５８２６９６０号公報
【特許文献２】特開２７７９７９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
クリック機構が発現することで、クリック感が生じる。このクリック感は、使用者に様々な情報を与えうる。クリック感は、湯水混合栓の利便性を高める。
【０００６】
本発明者は、より改善されたクリック機構について鋭意検討を行った。その結果、様々な面で従来よりも優れた特性を有しうるクリック機構を見出すに至った。
【０００７】
本発明の目的は、様々な利点を有するクリック機構を備えた水栓の提供にある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
好ましい湯水混合栓は、左右回動及び前後回動が可能なハンドルと、バルブ組立体とを備えている。前記バルブ組立体は、前記ハンドルに接続されており、前記ハンドルとともに左右回動及び前後回動が可能なレバー軸と、前記左右回動によって吐水温度を調節しうる温度調節機構と、前記前後回動によって吐出量を調節しうる吐出量調節機構と、前記レバー軸の前記左右回動又は前記前後回動に伴って相対移動を生じうる部位に設けられたクリック係合部と、を備えている。前記クリック係合部が、クリック発生面を含むクリック案内面と、前記相対移動に伴い前記クリック案内面を摺動する可動端を含むクリック弾性体と、を有している。前記相対移動の移動方向が、第１方向と、この第１方向の逆方向である第２方向とを含んでいる。前記第１方向の相対移動における前記可動端の前記クリック発生面での接触経路が第１経路とされ、前記第２方向の相対移動における前記可動端の前記クリック発生面での接触経路が第２経路とされるとき、前記第１経路が前記第２経路と異なる。
【０００９】
他の態様に係る好ましい湯水混合栓は、左右回動及び前後回動が可能なハンドルと、バルブ組立体とを備えている。前記バルブ組立体は、前記ハンドルに接続され、前記ハンドルとともに左右回動及び前後回動が可能なレバー軸と、前記左右回動によって吐水温度を調節しうる温度調節機構と、前記前後回動によって吐出量を調節しうる吐出量調節機構と、前記レバー軸の前記左右回動又は前記前後回動に伴って相対移動を生じうる部位に設けられたクリック係合部と、を備えている。前記クリック係合部は、クリック発生面を含むクリック案内面と、前記相対移動に伴い前記クリック案内面を摺動する可動端を含むクリック弾性体と、を有している。前記相対移動の移動方向が、第１方向と、この第１方向の逆方向である第２方向とを含んでいる。前記第１方向の相対移動において前記可動端が第１撓み方向に変形し、この変形が回復する際に前記可動端が前記クリック案内面を叩くことでクリックが生じる。前記第２方向の相対移動において前記可動端が第２撓み方向に変形し、この変形が回復する際に前記可動端が前記クリック案内面を叩くことでクリックが生じる。前記第１撓み方向が前記第２撓み方向と異なる。
【００１０】
好ましくは、前記ハンドルの前記左右回動に伴い、前記相対移動が生じる。好ましくは、前記ハンドルが水側から湯側へと回動されるとき、前記移動方向が前記第１方向である。好ましくは、前記ハンドルが湯側から水側へと回動されるとき、前記移動方向が前記第２方向である。
【００１１】
好ましくは、前記バルブ組立体において、前記可動端が露出している。
【００１２】
好ましくは、前記クリック弾性体が、基端及び作用端を有するねじりバネである。好ましくは、前記可動端が、前記ねじりバネの前記作用端である。
【００１３】
好ましくは、前記ねじりバネの前記基端が、前記レバー軸に当接している。
【００１４】
好ましくは、上述したクリック係合部が、第１のクリック係合部とされる。湯水混合栓は、この第１のクリック係合部に加えて、第２のクリック係合部を更に有していてもよい。好ましくは、前記第２のクリック係合部は、第１のクリック係合部と同時に発現する。好ましくは、前記第２のクリック係合部が発現するときのハンドル抵抗の増加が、前記第１のクリック係合部が発現するときのハンドル抵抗の増加よりも大きい。
【発明の効果】
【００１５】
優れたクリック機構を有する湯水混合栓が得られうる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、本発明の第１実施形態に係る湯水混合栓の斜視図である。
【図２】図２は、バルブ組立体の斜視図である。
【図３】図３は、バルブ組立体の分解斜視図である。
【図４】図４は、レバー軸が除かれた状態における、バルブ組立体の斜視図である。
【図５】図５は、上ケースが除かれた状態における、バルブ組立体の上部の斜視図である。
【図６】図６は、クリック部材の平面図である。
【図７】図７（ａ）はクリック付勢部材の側面図であり、図７（ｂ）はクリック付勢部材の平面図である。
【図８】図８（ａ）はクリック弾性体の側面図であり、図８（ｂ）はクリック弾性体Ｅ２の平面図である。
【図９】図９は、ハンドルの左右回動を示す平面図である。
【図１０】図１０は、バルブ組立体の平面図である。図１０及び以下の図１１から図１４は、いずれも、バルブ組立体の平面図であるが、これらはハンドル左右位置が互いに相違する。
【図１１】図１１は、バルブ組立体の平面図である。
【図１２】図１２は、バルブ組立体の平面図である。
【図１３】図１３は、バルブ組立体の平面図である。
【図１４】図１４は、バルブ組立体の平面図である。
【図１５】図１５は、クリック発生面近傍を示す拡大斜視図である。
【図１６】図１６は、クリック発生面近傍を示す拡大斜視図である。この図１６には、第２方向に移動する可動端が示されている。
【図１７】図１７は、クリック発生面近傍を示す拡大斜視図である。この図１６には、第１方向に移動する可動端が示されている。
【図１８】図１８は、可動端の第１経路を示す拡大平面図である。
【図１９】図１９は、可動端の第２経路を示す拡大平面図である。
【図２０】図２０は、第２実施形態に係るバルブ組立体の上部を示す斜視図である。
【図２１】図２１は、第３実施形態に係るバルブ組立体の正面図である。
【図２２】図２２は、図２１のバルブ組立体の側面図である。
【図２３】図２３は、図２２の円内の拡大図である。
【図２４】図２４は、図２２のＡ−Ａ線に沿った断面図である。
【図２５】図２５は、第３実施形態におけるクリック部材の動きを示す断面図である。
【図２６】図２６は、第３実施形態におけるクリック部材の動きを示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、適宜図面が参照されつつ、好ましい実施形態に基づいて本発明が詳細に説明される。
【００１８】
本願では、「上下方向」との文言が用いられる。特に説明がない限り、この上下方向は、後述される上ケースの軸方向である。後述される実施形態では、この上下方向は、鉛直方向に一致している。この上下方向は、鉛直方向に一致していなくてもよい。本願では、「軸方向」との文言が用いられる。特に説明がない限り、この「軸方向」は、上ケースの軸方向である。本願では、「周方向」との文言が用いられる。特に説明がない限り、この「周方向」は、上ケースの周方向である。本願では、「径方向」との文言が用いられる。特に説明がない限り、この「径方向」は、上ケースの半径方向である。
【００１９】
図１は、本発明の第１実施形態に係る湯水混合栓１０の斜視図である。湯水混合栓１０は、本体１２、ハンドル１４、吐出部１６、湯導入管１８、水導入管２０及び吐出管２２を有する。吐出部１６は、ヘッド２４を有する。湯水混合栓１０は、例えば、流し台、洗面台等に取り付けられ、水栓器具として使用される。
【００２０】
湯水混合栓１０では、シャワー吐出から通常吐出まで連続的に水形を切り替えることができる。ヘッド２４は、水形を切り替えるための切替レバー２６を有する。湯水混合栓１０では、原水と浄水との切替が可能である。ヘッド２４は、原水と浄水とを切り替えるための切替ボタン２８と、吐水が原水か浄水かを表示する表示部３０とを有する。
【００２１】
ハンドル１４の上下方向における回動により、吐出量が調節される。本実施形態では、ハンドル１４を上側に動かすほど、吐出量が増加する。逆に、ハンドル１４を下側に動かすほど吐出量が増加してもよい。また、ハンドル１４の左右回動（旋回）により、湯と水との混合割合が変化する。ハンドル１４の左右回動により、吐水温度の調節が可能である。ハンドル１４の左右位置は、水が吐出される水領域と、湯と水との混合水が吐出される湯水混合領域と、湯が吐出される湯領域とを有している。
【００２２】
なお、上述の通り、ハンドル１４は上下方向に回動されるが、これに伴いレバー軸４６（後述）は前後方向に回動される。このため、本願では、ハンドル１４の上下方向への回動を、「前後回動」とも称する。
【００２３】
図２は、バルブ組立体４０の斜視図である。湯水混合栓１０は、その内部に、バルブ組立体４０を有する。バルブ組立体４０は、本体１２の内部に配置されている。ハンドル１４は、レバー軸（後述）に固定されている。なお、バルブ組立体４０は、単独で取り扱い可能である。湯水混合栓１０において、バルブ組立体４０は交換可能である。
【００２４】
図３は、バルブ組立体４０の分解斜視図である。図３が示すように、バルブ組立体４０は、上ケース４２、回転体４４、レバー軸４６、軸体４８、可動弁体５０、整流網５２、固定弁体５４、固定弁体下側部材５６、固定リング５８及び下ケース６０を有する。
【００２５】
レバー軸４６は、前後回動可能な状態で、回転体４４に取り付けられている。軸体４８は、回転体４４の軸孔ｈ１と、レバー軸４６の軸孔ｈ２とを、貫通している。この軸体４８を中心として、レバー軸４６は前後回動しうる。ハンドル１４の前後回動により、ハンドル１４に固定されたレバー軸４６は前後回動する。一方、レバー軸４６の左右回動により、回転体４４は回転する。ハンドル１４の左右回動により、レバー軸４６も左右回動する。
【００２６】
バルブ組立体４０は、各種のＯリング６２を有する。これらのＯリング６２は、水密性を高め、水漏れを防止する。
【００２７】
バルブ組立体４０は、低摩擦シート６４を有する。低摩擦シート６４は、上ケース４２と回転体４４との間に設けられ、摩擦係数の抑制に寄与する。低摩擦シート６４は、回転体４４の円滑な回転に寄与する。
【００２８】
上ケース４２は、上部４２ａと下部４２ｂとを有する。上部４２ａは、円筒状である。下部４２ｂは、円筒状である。上部４２ａの外周面の直径は、下部４２ｂの外周面の直径よりも小さい。上部４２ａの上側は、開放されている。
【００２９】
可動弁体５０は、上側部材５０ａと、可動弁体本体５０ｂとを有する。上側部材５０ａは、可動弁体本体５０ｂに固定されている。本実施形態では、上側部材５０ａと可動弁体本体５０ｂとは、互いに別部材である。この場合、上側部材５０ａと可動弁体本体５０ｂとのそれぞれにおいて、最適な材質及び製法が選択されうる。もちろん、可動弁体５０は全体として一体成形されていてもよい。
【００３０】
可動弁体５０は、流路形成凹部（図示されず）を有している。この流路形成凹部は、可動弁体本体５０ｂの下面に設けられている。この流路形成凹部に、整流網５２がはめ込まれている。整流網５２の外形は、流路形成凹部の形状に対応している。整流網５２は、流路形成凹部における水の流れを整え、異音の発生を抑制する。
【００３１】
上側部材５０ａの上面には、レバー軸４６の下端４６ａと係合するレバー係合凹部５３が設けられている。レバー軸４６の下端４６ａは、このレバー係合凹部５３に挿入されている。レバー軸４６の動きに連動して、可動弁体５０が固定弁体５４の上を摺動する。可動弁体５０の流路形成凹部と固定弁体５４との相対的な位置関係に基づいて、吐出量及び湯と水との混合割合が決定される。
【００３２】
なお、レバー軸４６とレバー係合凹部５３との係合は、直接的であってもよいし、間接的であってもよい。例えば、レバー軸４６とレバー係合凹部５３との間に他の部材が介在していてもよい。
【００３３】
固定弁体５４は、湯用弁孔５４ａ、水用弁孔５４ｂ及び排出孔５４ｃを有する。流路形成凹部と湯用弁孔５４ａとが重なると、湯用弁孔５４ａから流路形成凹部に湯が流入する。流路形成凹部と水用弁孔５４ｂとが重なると、水用弁孔５４ｂから流路形成凹部に水が流入する。湯、水又はそれらの混合流体が、排出孔５４ｃから排出される。
【００３４】
固定弁体下側部材５６は、固定弁体５４に固定されている。この固定は、固定リング５８によって達成されている。固定弁体５４は、周方向の複数箇所（３箇所）に、突出部ｔｓ１を有する。固定弁体５６は、周方向の複数箇所（３箇所）に、突出部ｔｓ２を有する。固定リング５８は、周方向の複数箇所（３箇所）に、保持部ｔｓ３を有する。保持部ｔｓ３の内周面には、スライド凹部ｒ３が設けられている。上下に重ねられた突出部ｔｓ１及び突出部ｔｓ２が、保持部ｔｓ３のスライド凹部ｒ３にスライド挿入されている。この結果、突出部ｔｓ１及び突出部ｔｓ２がスライド凹部ｒ３に保持され、突出部ｔｓ１が突出部ｔｓ２に固定される。この固定状態では、突出部ｔｓ１、突出部ｔｓ２及び保持部ｔｓ３の位相が一致している。
【００３５】
上記スライド挿入を実施するためには、先ず、突出部ｔｓ１及び突出部ｔｓ２の位相を一致させて固定弁体５４と固定弁体下側部材５６とを重ねた重複体を作成する。この重複体では、突出部ｔｓ１と突出部ｔｓ２とが重なった重複突出部が形成される。次いで、保持部ｔｓ３がこの重複突出部同士の間に位置するように、固定リング５８を上記重複体に載せる。最後に、固定リング５８を上記重複体に対して回転させる。この相対回転により、重複突出部（突出部ｔｓ１及び突出部ｔｓ２）が、スライド凹部ｒ３にスライド挿入される。
【００３６】
バルブ組立体４０は、押上バネ６６を有する。押上バネ６６は、下ケース６０と固定弁体下側部材５６との間に配置される。押上バネ６６は、固定弁体下側部材５６を上側に付勢している。すなわち、押上バネ６６は、固定弁体５４を上側に付勢している。押上バネ６６は、可動弁体５０と固定弁体５４との間の接触圧を高めている。押上バネ６６は、可動弁体５０と固定弁体５４との当接面からの水漏れを抑制する。
【００３７】
固定弁体下側部材５６は、湯導入口５６ａ、水導入口５６ｂ及び吐出口５６ｃを有する。下ケース６０は、湯導入口６０ａ、水導入口６０ｂ及び吐出口６０ｃを有する。湯は、湯導入口６０ａ及び湯導入口５６ａを経由して、固定弁体５４の湯用弁孔５４ａに至る。水は、水導入口６０ｂ及び水導入口５６ｂを経由して、固定弁体５４の水用弁孔５４ｂに至る。流路形成凹部からの流体は、排出孔５４ｃ及び吐出口５６ｃを経由して、吐出口６０ｃに至る。湯導入口６０ａに、湯導入管１８が接続されている。水導入口６０ｂに、水導入管２０が接続されている。吐出口６０ｃに、吐出管２２が接続されている。
【００３８】
図２及び図３が示すように、バルブ組立体４０は、クリック部材Ｖ１を有する。クリック部材Ｖ１は、回転体４４に回転可能に取り付けられている。
【００３９】
図３が示すように、バルブ組立体４０は、クリック弾性体Ｅ２を有する。本実施形態では、クリック弾性体Ｅ２は、ねじりバネ（ねじりコイルバネ）である。このクリック弾性体Ｅ２は、それ自身が相手面（後述のクリック案内面）を叩くことで、クリック感を生じさせる。
【００４０】
図３が示すように、バルブ組立体４０は、クリック付勢部材Ｅ１を有する。クリック付勢部材Ｅ１は、クリック部材Ｖ１を、クリック係合が生じる方向に付勢している。
【００４１】
図３が示すように、バルブ組立体４０には、プレート７０が取り付けられている。プレート７０は、上ケース４２の上面に形成された凹凸面４２ｃに係合し、且つ、水栓本体１２の内面においてこの凹凸面４２ｃに対向する対向面（図示されず）にも係合する。プレート７０は、本体１２に対するバルブ組立体４０の回転を防止する。
【００４２】
図４は、バルブ組立体４０の斜視図である。ただし、見やすさを考慮して、この図４では、レバー軸４６が除去されている。図５は、バルブ組立体４０の上部の斜視図である。ただし、見やすさを考慮して、この図５では、上ケース４２が除去されている。
【００４３】
図４及び図５が示すように、回転体４４は、回転軸Ｒ１を有する。回転軸Ｒ１は、上下方向に延びる突起である。回転軸Ｒ１は、回転体４４に固定されている。クリック部材Ｖ１は、回転軸Ｒ１に回転可能に固定されている。クリック部材Ｖ１は、上下方向に対して垂直な平面に沿って回転する。クリック部材Ｖ１は、水平面に沿って回転する。
【００４４】
図５が示すように、レバー軸４６は、クリック当接面ｋ１を有する。このクリック当接面ｋ１は、レバー軸４６の側面に設けられている。クリック当接面ｋ１は、複数の凹部ｒｓ１を有する。これらの凹部ｒｓ１により、非平面部が形成されている。
【００４５】
図６は、クリック部材Ｖ１の平面図である。クリック部材Ｖ１は、軸孔Ｖｈと、第１端部Ｖｔ１と、第２端部Ｖｔ２と、付勢受け部Ｖｆとを有する。第１端部Ｖｔ１は、クリック部材Ｖ１の一部であって、軸孔Ｖｈよりも一方側の部分である。第２端部Ｖｔ２は、クリック部材Ｖ１の一部であって、軸孔Ｖｈよりも他方側の部分である。軸孔Ｖｈは、第１端部Ｖｔ１と第２端部Ｖｔ２との境界に位置している。
【００４６】
第１端部Ｖｔ１は、係合当接部ｋｔ１を有する。係合当接部ｋｔ１は、凹部ｒｓ１に入り込みうる形状を有している。係合当接部ｋｔ１は、先端が尖った形状を有している。係合当接部ｋｔ１が凹部ｒｓ１に入り込むことで、クリック係合が達成されている。
【００４７】
第２端部Ｖｔ２は、後端当接部ｋｔ２を有する。後端当接部ｋｔ２は、第２端部Ｖｔ２に形成された角部である。後端当接部ｋｔ２は、上部４２ａの内面４２ｄに当接しうる位置にある。
【００４８】
付勢受け部Ｖｆは、クリック部材Ｖ１の側面に凹部を形成している。この付勢受け部Ｖｆに、クリック付勢部材Ｅ１の端部（作用端）が当接している（図５参照）。付勢受け部Ｖｆは、係合当接部ｋｔ１の反対側に設けられている。
【００４９】
軸孔Ｖｈは、貫通孔である。軸孔Ｖｈは、長穴である。軸孔Ｖｈは、例えば、円形孔であってもよい。
【００５０】
図７（ａ）は、クリック付勢部材Ｅ１の側面図である。図７（ｂ）は、クリック付勢部材Ｅ１の平面図である。クリック付勢部材Ｅ１は、巻回部Ｅ１０と、第１アームＥ１１と、第２アームＥ１２とを有する。第１アームＥ１１は、基端Ｅｔ１１を有する。第２アームＥ１２は、作用端Ｅｔ１２を有する。なお、図７（ａ）及び図７（ｂ）は、自然状態（力が作用していない状態）のクリック付勢部材Ｅ１を示す。
【００５１】
図８（ａ）は、クリック弾性体Ｅ２の側面図である。図８（ｂ）は、クリック弾性体Ｅ２の平面図である。クリック弾性体Ｅ２は、巻回部Ｅ２０と、第１アームＥ２１と、第２アームＥ２２とを有する。第１アームＥ２１は、基端Ｅｔ２１を有する。第２アームＥ２２は、作用端Ｅｔ２２を有する。なお、図８（ａ）及び図８（ｂ）は、自然状態（力が作用していない状態）のクリック弾性体Ｅ２を示す。
【００５２】
図３及び図４が示すように、回転体４４は、第１支持部Ｓ１を有している。この第１支持部Ｓ１は、上下方向に延びる突起である。クリック付勢部材Ｅ１は、第１支持部Ｓ１に支持されている。クリック付勢部材Ｅ１の巻回部Ｅ１０が、第１支持部Ｓ１に支持されている。図５がよく示すように、巻回部Ｅ１０の内側に第１支持部Ｓ１が挿通されている。
【００５３】
図４及び図５が示すように、クリック付勢部材Ｅ１の基端Ｅｔ１１は、上ケース４２の上部４２ａの内面４２ｄに当接しうる位置にある。
【００５４】
クリック付勢部材Ｅ１の作用端Ｅｔ２２は、クリック部材Ｖ１の付勢受け部Ｖｆに当接している（図４及び図５参照）。
【００５５】
図７（ｂ）がよく示すように、基端Ｅｔ１１は、曲げられている。この曲がりの外側部分が、屈曲外側部Ｃｔ１１とも称される。この屈曲外側部Ｃｔ１１が、内面４２ｄに当接しうる。当接部分を屈曲外側部Ｃｔ１１とすることで、当接における摺動抵抗が抑制され、且つ、安定的な当接が可能となる。
【００５６】
図７（ａ）がよく示すように、作用端Ｅｔ１２は、曲げられている。この曲がりにより、作用端Ｅｔ１２の先端部は付勢受け部Ｖｆを押圧しやすいように配向されている。具体的には、作用端Ｅｔ１２の先端部は、上下方向に配向している（図４及び図５参照）。
【００５７】
図３及び図４が示すように、回転体４４は、第２支持部Ｓ２を有している。この第２支持部Ｓ２は、上下方向に延びる突起である。クリック弾性体Ｅ２は、第２支持部Ｓ２に支持されている。より詳細には、クリック弾性体Ｅ２の巻回部Ｅ２０に、第２支持部Ｓ２が挿通されている。この結果、クリック弾性体Ｅ２の巻回部Ｅ２０が、第２支持部Ｓ２に支持されている。
【００５８】
図４から理解されるように、クリック弾性体Ｅ２の基端Ｅｔ２１は、レバー軸４６（の側面）に当接している。レバー軸４６は、クリック当接面ｋ１が設けられている側面と、その反対側の側面とを有するが、基端Ｅｔ２１は、当該反対側の側面に当接している。
【００５９】
図４が示すように、クリック弾性体Ｅ２の作用端Ｅｔ２２は、上部４２ａの内面４２ｄに当接している。
【００６０】
図８（ｂ）がよく示すように、基端Ｅｔ２１は、曲げられている。この曲がりの外側部分が、屈曲外側部Ｃｔ２１とも称される。この屈曲外側部Ｃｔ２１が、レバー軸４６の側面に当接している。当接部分を屈曲外側部Ｃｔ２１とすることで、当接における摺動抵抗が抑制され、且つ、安定的な当接が可能となる。
【００６１】
図８（ａ）及び図８（ｂ）が示すように、作用端Ｅｔ２２は、曲げられている。この曲がりの外側部分が、屈曲外側部Ｃｔ２２とも称される。この屈曲外側部Ｃｔ２２が、上部４２ａの内面４２ｄに当接している。当接部分を屈曲外側部Ｃｔ２２とすることで、当接における摺動抵抗が抑制され、且つ、安定的な当接が可能となる。
【００６２】
図９は、ハンドル１４の左右位置を説明するための図である。ハンドルの左右位置は、平面視におけるハンドル１４の回転角度である。ハンドル１４の左右位置が正面ＦＴにあるとき、ハンドル１４の左右位置は０度である。ハンドル１４の左右位置が正面ＦＴから湯側に角度θ１の位置にあるとき、ハンドル１４の左右位置は、「湯側θ１度」と称される。ハンドル１４の左右位置が正面ＦＴから水側に角度θ２の位置にあるとき、ハンドル１４の左右位置は、「水側θ２度」と称される。なお、正面ＦＴは、湯側０度とも称され、水側０度とも称される。
【００６３】
図１０は、ハンドル１４の左右位置が水側３０度であるときの、バルブ組立体４０の平面図である。図１１は、ハンドル１４の左右位置が水側１０度であるときの、バルブ組立体４０の平面図である。図１２は、ハンドル１４の左右位置が正面（０度）であるときの、バルブ組立体４０の平面図である。図１３は、ハンドル１４の左右位置が湯側１０度であるときの、バルブ組立体４０の平面図である。図１４は、ハンドル１４の左右位置が湯側３０度であるときの、バルブ組立体４０の平面図である。
【００６４】
ただし、図１２は、可動端ＫＤが湯側方向Ｄ１に動いている状態を示している。
【００６５】
なお本願では、ハンドル１４の左右位置が、ハンドル左右位置とも称される。また、ハンドル１４の前後位置が、ハンドル前後位置とも称される。また、これらハンドル左右位置とハンドル前後位置とを総称して、ハンドル位置と称する。
【００６６】
前述の通り、ハンドル１４が左右回動されると、ハンドル１４と共に回転体４４が回転する。これに伴い、回転体４４に取り付けられているクリック部材Ｖ１、クリック付勢部材Ｅ１及びクリック弾性体Ｅ２も回転する。一方、レバー軸４６が左右回動されても、上ケース４２は回転しない。従って、クリック付勢部材Ｅ１の基端Ｅｔ１１と上ケース４２の内面４２ｄとの間で、相対移動が生じる。また、クリック弾性体Ｅ２の作用端Ｅｔ２２と上部４２ａの内面４２ｄとの間で、相対移動が生じる。また、後端当接部ｋｔ２と上部４２ａの内面４２ｄとの間で、相対移動が生じる。これらの相対移動を利用して、クリック機構を構成することができる。また、これらの相対移動を利用して、クリック機構が発現するか否かの切替を行うことができる。
【００６７】
ハンドル１４が前後回動されると、レバー軸４６が前後回動される。これに伴い、レバー軸４６のクリック当接面ｋ１（図５参照）がクリック部材Ｖ１の係合当接部ｋｔ１に対して移動する。この相対移動を利用して、クリック機構が構成されている。
【００６８】
バルブ組立体４０は、２つのクリック係合部を有する。これらを区別するため、本願では、これらのクリック係合部が、前後クリック係合部及び左右クリック係合部とも称される。前後クリック係合部に係る係合が、前後クリック係合と称される。左右クリック係合部に係る係合が、左右クリック係合と称される。
【００６９】
［前後クリック係合部］
本実施形態において、前後クリック係合部は、ハンドル１４の前後回動に伴うクリック（前後クリック）を生じさせる。なお、クリックは、人間によって感知され、例えば音、振動、ハンドル抵抗の増加などである。
【００７０】
図５が示すように、前後クリック係合部は、レバー軸４６とクリック部材Ｖ１とによって構成されている。この前後クリック係合部は、非平面部を含むクリック当接面ｋ１を有している。クリック当接面ｋ１は、複数の凹部ｒｓ１を有する。この凹部ｒｓ１に、クリック部材Ｖ１の係合当接部ｋｔ１が係合する。この係合により、前後クリック係合部のクリック機構が発現する。ハンドル１４が前後回動されると、クリック当接面ｋ１が係合当接部ｋｔ１に対して移動する。この相対移動に伴い、係合当接部ｋｔ１は、複数の凹部ｒｓ１のそれぞれに順次移動する。この移動の過程で、係合当接部ｋｔ１と凹部ｒｓ１との係合及び係合解除が繰り返される。この係合が生じた瞬間に、音及び／又は振動が生じる。この音及び／又は振動が、クリック（クリック感）を生じさせる。
【００７１】
［切替機構］
この前後クリック係合部は、クリック機構が発現するか否かを切り替える切替機構を有する。この切替機構には、前後クリック係合部に隣接する隣接部が関与する。本実施形態において、この隣接部は、上ケース４２における上部４２ａの内面４２ｄである。なお、本願において隣接部とは、クリック係合に関与しうる位置に存在するあらゆる部分を意味しており、特定の部分に限定されない。
【００７２】
バルブ組立体４０は、２つの上記切替機構を有する。すなわち、バルブ組立体４０は、第１切替機構と、第２切替機構とを有する。
【００７３】
［第１切替機構］
第１切替機構は、ハンドル１４の左右位置によって、クリック付勢部材Ｅ１による付勢の程度又は有無を切り替える機構である。ハンドル１４の左右位置は、クリック付勢部材Ｅ１の基端Ｅｔ１１が内面４２ｄに当接しているバネ当接領域と、クリック付勢部材Ｅ１の基端Ｅｔ１１が内面４２ｄに当接していないバネ非当接領域とを有している。
【００７４】
図１０、図１１及び図１２は、ハンドル１４がバネ非当接領域にあるときの状態を示している。一方、図１４は、ハンドル１４がバネ当接領域にあるときの状態を示している。図１３は、ハンドル１４がバネ非当接領域と定常的なバネ当接領域との間の移行領域にあるときの状態を示している。ただし、本願では、この移行領域は、バネ当接領域に分類される。
【００７５】
バネ非当接領域では、基端Ｅｔ１１が隣接部に当接していない。バネ非当接領域では、クリック付勢部材Ｅ１は自然状態にある。バネ非当接領域では、クリック付勢部材Ｅ１にバネ応力が蓄積されず、クリック部材Ｖ１は付勢されない。このため、クリック機構が発現しない。一方、バネ当接領域では、基端Ｅｔ１１が隣接部である内面４２ｄに当接する。この当接により、第１アームＥ１１が第２アームＥ１２に近づく（図７（ｂ）参照）。この当接により、クリック付勢部材Ｅ１にバネ応力が蓄積される。バネ当接領域では、作用端Ｅｔ１２がクリック部材Ｖ１を押圧し、クリック部材Ｖ１は係合方向に付勢される。よって、クリック機構が発現しうる。
【００７６】
バネ非当接領域は、上部４２ａを部分的に欠落させることによって形成されている（図２参照）。例えば、上部４２ａの内径を大きくすることによっても、バネ非当接領域が形成されうる。バネ当接領域及びバネ非当接領域の設計自由度は高い。
【００７７】
クリック付勢部材Ｅ１は、ねじりバネ（ねじりコイルバネ）に限定されない。クリック付勢部材Ｅ１は、クリック部材Ｖ１を付勢できればよい。好ましくは、クリック付勢部材Ｅ１は、ねじりバネである。ねじりバネを用いることで、第１切替機構を容易に構成することができる。
【００７８】
［第２切替機構］
第２切替機構は、ハンドル１４の左右位置によって、クリック部材Ｖ１に対する回転規制の有無を切り替える機構である。ハンドル１４の左右位置は、クリック部材Ｖ１の第２端部Ｖｔ２（後端当接部ｋｔ２）が隣接部（内面４２ｄ）に当接しクリック部材Ｖ１の回転が規制されている規制領域と、クリック部材Ｖ１の第２端部Ｖｔ２（後端当接部ｋｔ２）が隣接部（内面４２ｄ）に当接していない規制解除領域とを有している。
【００７９】
図１０、図１１、図１２及び図１３は、ハンドル１４が規制領域にあるときの状態を示している。一方、図１４は、ハンドル１４が規制解除領域にあるときの状態を示している。
【００８０】
回転軸Ｒ１により回転可能に支持されているクリック部材Ｖ１では、後端当接部ｋｔ２の位置が決まれば、係合当接部ｋｔ１の位置も決まる。規制領域では、後端当接部ｋｔ２の位置は、係合当接部ｋｔ１をクリック当接面ｋ１から離間させる位置に規制されている。
【００８１】
規制解除領域では、クリック部材Ｖ１は、その係合当接部ｋｔ１がクリック当接面ｋ１に当接するまで回転しうる。クリック付勢部材Ｅ１による付勢により、クリック部材Ｖ１は、その係合当接部ｋｔ１がクリック当接面ｋ１に当接するまで回転する。クリック付勢部材Ｅ１による付勢がある限り、規制解除領域では、クリック係合が発現する。
【００８２】
規制領域及び規制解除領域は、上部４２ａの内面の位置、上部４２ａの欠落の有無等によって、自由に設計されうる。
【００８３】
［クリック係合領域、クリック非係合領域］
ハンドル１４の左右位置は、前後クリック係合が生じるクリック係合領域と、前後クリック係合が生じないクリック非係合領域とを有している。
【００８４】
クリック係合領域では、前後クリック係合が生じる。すなわち、ハンドル１４の左右位置がクリック係合領域にあるとき、レバー軸４６の前後回動の際にクリック係合が生ずる。一方、クリック非係合領域では、前後クリック係合が生じない。すなわち、ハンドル１４の左右位置がクリック非係合領域にあるとき、レバー軸４６の前後回動の際にクリック係合が生じない。
【００８５】
クリック係合領域及びクリック非係合領域をどのように配置するかは、限定されない。バルブ組立体４０では、湯水混合領域及び湯領域のうちの少なくとも一部が、クリック係合領域である。よって、ハンドル１４の左右位置が湯を使用する位置にあるとき、レバー軸４６の前後回動の際にクリック機構が発現する。また、バルブ組立体４０では、前記水領域の全体が、前記クリック非係合領域である。よって、ハンドル１４の前後回動の際に、湯の使用が使用者に告知されうる。この構成は、意図されない湯の使用を抑制し、省エネルギーに寄与する。湯水混合領域及び湯領域の全体が、クリック係合領域であってもよい。
【００８６】
第１切替機構のバネ当接領域は、クリック係合領域の形成に寄与する。規制領域に重複しない限り、バネ当接領域はクリック係合領域である。
【００８７】
第１切替機構のバネ非当接領域は、クリック非係合領域の形成に寄与する。バネ非当接領域は、クリック非係合領域である。第２切替機構の状態に関わらず、バネ非当接領域は、クリック非係合領域である。
【００８８】
第２切替機構の規制領域は、クリック非係合領域の形成に寄与する。規制領域は、クリック非係合領域である。第１切替機構の状態に関わらず、規制領域は、クリック非係合領域である。
【００８９】
第２切替機構の規制解除領域は、クリック係合領域の形成に寄与する。バネ非当接領域に重複しない限り、規制解除領域は、クリック係合領域である。
【００９０】
［第１切替機構と第２切替機構との関係］
ハンドル位置のそれぞれにおいて、第１切替機構と第２切替機構とは、自由に組み合わせることができる。
【００９１】
クリック非係合領域の形成の観点から、好ましくは、次の構成１が採用されうる。
［構成１］：規制領域の少なくとも一部が、バネ非当接領域である。
【００９２】
この構成１では、規制領域とバネ非当接領域とが重複した領域において、より確実にクリック非係合領域が形成される。加えて、この構成１では、規制領域におけるクリック付勢部材Ｅ１への付勢力が抑制され、クリック部材Ｖ１及びクリック付勢部材Ｅ１への負担が軽減される。これらの観点からは、次の構成２がより好ましい。
［構成２］：規制領域の全体が、バネ非当接領域である。
【００９３】
規制領域がバネ当接領域である場合、クリック部材Ｖ１への負担は大きい。この場合、クリック部材Ｖ１の第２端部Ｖｔ２（後端当接部ｋｔ２）には時計回り方向の力が作用し、クリック部材Ｖ１の第１端部Ｖｔ１（付勢受け部Ｖｆ）には反時計回り方向の力が作用する。しかも、クリック付勢部材Ｅ１の付勢力は、クリック部材Ｖ１が規制位置となることによって増幅される。このため、クリック部材Ｖ１の両端部に、互いに逆方向の力が作用する。よって、クリック部材Ｖ１への負荷は大きい。加えて、クリック付勢部材Ｅ１への負荷も大きい。更に、クリック部材Ｖ１を支持する回転軸Ｒ１への負荷も大きい。規制領域をバネ非当接領域とすることで、これらの負荷を軽減することができる。
【００９４】
クリック係合領域の形成の観点から、好ましくは、次の構成３が採用されうる。
［構成３］：規制解除領域の全体が、バネ当接領域である。
【００９５】
本実施形態では、上記構成２及び上記構成３が採用されている。
【００９６】
湯の使用の告知機能を重視する場合、各領域は以下のように設定されてもよい。
・バネ当接領域      ：湯側θａ度から湯側限界位置までの領域
・バネ非当接領域    ：水領域の全体を含む、バネ当接領域以外の全領域
・規制領域          ：水領域の全体を含む、規制解除領域以外の全領域
・規制解除領域      ：湯側θｂ度から湯側限界位置までの領域
・クリック係合領域  ：湯側θｃ度から湯側限界位置までの領域
・クリック非係合領域：水領域の全体を含む、クリック係合領域以外の全領域
【００９７】
好ましい湯水切替位置（水領域と湯水混合領域との境界のハンドル左右位置）を考慮すると、θａは０度以上１０度以下が好ましく、θｂは０度以上１０度以下が好ましく、θｃは０度以上１０度以下が好ましい。バルブ組立体４０では、θａは５度とされ、θｂは５度とされ、θｃは５度とされた。
【００９８】
図５がよく示すように、クリック当接面ｋ１においては、係合当接部ｋｔ１の移動方向に沿って、複数（４つ）の凹部ｒｓ１が配置されている。ある凹部ｒｓ１から抜け出て、次の凹部ｒｓ１に入り込むときに、クリック（音及び振動）が生じる。本実施形態では、ハンドル１４を止水位置から最大吐出位置まで操作したときに、複数（３回）のクリックが生じる。複数（３つ）のハンドル前後位置で、クリックが生じる。
【００９９】
［左右クリック係合部］
本実施形態において、左右クリック係合部は、ハンドル１４の左右回動に伴うクリック（左右クリック）を生じさせる。
【０１００】
左右クリック係合部は、クリック弾性体Ｅ２と上ケース４２の内面４２ｄとによって構成されている。内面４２ｄは、クリック発生面ｍ２０を含むクリック案内面ｍ１を有している。ハンドル１４の左右回動に伴い、クリック弾性体Ｅ２の作用端Ｅｔ２２（屈曲外側部Ｃｔ２２）はクリック案内面ｍ１上を移動（摺動）する。クリック弾性体Ｅ２は、クリック案内面ｍ１に当接する可動端ＫＤを有する。この可動端ＫＤは、作用端Ｅｔ２２を含む第２アームＥ２２である。
【０１０１】
クリック案内面ｍ１に対する可動端ＫＤの移動方向は、第１方向Ｄ１と、この第１方向Ｄ１の逆方向である第２方向Ｄ２とを含む。
【０１０２】
本実施形態では、ハンドル１４が水側から湯側に回動されるときの上記移動方向が、第１方向Ｄ１とされる。説明の便宜上、第１方向Ｄ１が湯側方向Ｄ１とも称される。本願における「湯側方向Ｄ１」との記載の全ては、「第１方向Ｄ１」と読み替えて解釈することができる。本実施形態では、ハンドル１４が湯側から水側に回動されるときの上記移動方向が、第２方向Ｄ２とされる。説明の便宜上、第２方向Ｄ２が水側方向Ｄ２とも称される。本願における「水側方向Ｄ２」との記載の全ては、「第２方向Ｄ２」と読み替えて解釈することができる。
【０１０３】
図１０から図１４が示すように、クリック案内面ｍ１は、トレース面ｍ１０と、クリック発生面ｍ２０とを有する。トレース面ｍ１０は、その半径が一定である円周内面ｍ１１と底面ｍ１２とを有している。可動端ＫＤがトレース面ｍ１０上を移動するとき、クリック機構は発現しない。可動端ＫＤは、トレース面ｍ１０から離れることなく、トレース面ｍ１０の上を摺動する。この摺動において、可動端ＫＤは、円周内面ｍ１１と底面ｍ１２との両方に接している。一方、可動端ＫＤがクリック発生面ｍ２０を通過するとき、クリック機構が発現する。可動端ＫＤがクリック発生面ｍ２０を通過するとき、可動端ＫＤの当接面（作用端Ｅｔ２２の屈曲外側部Ｃｔ２２）は、瞬間的にクリック発生面ｍ２０を離れた後、クリック発生面ｍ２０に着地する。この着地の際に、可動端ＫＤは、クリック案内面ｍ１を叩く。可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１を叩くことで、クリック（音及び振動）が生じる。
【０１０４】
クリック発生面ｍ２０は、可動端ＫＤがクリック発生面ｍ２０を通過するときに当該可動端ＫＤがクリック発生面ｍ２０を叩くように構成されている。
【０１０５】
図１５は、クリック発生面ｍ２０の近傍を示す拡大斜視図である。クリック発生面ｍ２０は、第１傾斜面ｆ１を有する。第１傾斜面ｆ１は、湯側方向Ｄ１に進行するほど上側にいくように傾斜している。第１傾斜面ｆ１の最下縁は、底面ｍ１２と滑らかに繋がっている。第１傾斜面ｆ１の上端部では、湯側方向Ｄ１に進行するほど第１傾斜面ｆ１の幅が狭くなっている。
【０１０６】
クリック発生面ｍ２０は、第２傾斜面ｆ２を有する。第２傾斜面ｆ２は、水側方向Ｄ２に進行するほど内側（上部４２ａの中心側）にいくように傾斜している。第２傾斜面ｆ２の幅は、水側方向Ｄ２にいくほど狭くなっている。第２傾斜面ｆ２の少なくとも一部は、第１傾斜面ｆ１と同じ周方向位置にある。第２傾斜面ｆ２の上縁の少なくとも一部は、第１傾斜面ｆ１に繋がっている。  
【０１０７】
クリック発生面ｍ２０は、第３傾斜面ｆ３を有する。第３傾斜面ｆ３は、湯側方向Ｄ１に進行するほど内側（上部４２ａの中心側）にいくように傾斜している。第３傾斜面ｆ３の少なくとも一部は、第１傾斜面ｆ１と同じ周方向位置にある。第３傾斜面ｆ３の少なくとも一部は、第２傾斜面ｆ２と同じ周方向位置にある。第３傾斜面ｆ３の水側の端は、トレース面ｍ１０に繋がっている。
【０１０８】
クリック発生面ｍ２０は、第４傾斜面ｆ４を有する。第４傾斜面ｆ４は、湯側方向Ｄ１に進行するほど外側（上部４２ａの外側）にいくように傾斜している。第４傾斜面ｆ４の水側の端は、第３傾斜面ｆ３に繋がっている。更に、第４傾斜面ｆ４の水側の端は、部分的に、第２傾斜面ｆ２に繋がっている。第４傾斜面ｆ４の湯側の端は、トレース面ｍ１０に繋がっている。
【０１０９】
本実施形態では、第１傾斜面ｆ１と第２傾斜面ｆ２とにより突起が形成されている。この突起を乗り越えるときの可動端ＫＤの経路が、往路と復路とで相違している。また、この突起を乗り越えるときの可動端ＫＤの変形方向が、往路と復路とで相違している。以下で詳細を説明する。
【０１１０】
図１６は、可動端ＫＤが水側方向Ｄ２に移動しているときの状態を示している。クリック発生面ｍ２０よりも湯側からクリック発生面ｍ２０に侵入する場合、可動端ＫＤは、第２傾斜面ｆ２上を摺動する。このため、可動端ＫＤは、弾性変形により径方向内側に撓む。更に可動端ＫＤが水側方向Ｄ２に進行すると、第２傾斜面ｆ２との摺動が解除される。この解除により、可動端ＫＤの径方向における弾性回復が生じ、可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１（円周内面ｍ１１）を叩く。可動端ＫＤが円周内面ｍ１１を叩くことで、クリック（音及び振動）が生じる。可動端ＫＤの当接面は、上記弾性回復により軸方向外側に向かって加速し、上ケース４２に衝突する。可動端ＫＤが上ケース４２を叩くことで、クリック（音及び振動）が生じる。
【０１１１】
図１７は、可動端ＫＤが第１方向Ｄ１に移動しているときの状態を示している。クリック発生面ｍ２０よりも水側からクリック発生面ｍ２０に侵入する場合、可動端ＫＤは、第１傾斜面ｆ１上を摺動する。このため、可動端ＫＤは、弾性変形により軸方向上側に撓む。更に可動端ＫＤが第１方向Ｄ１に進行すると、第１傾斜面ｆ１との摺動が解除される。この解除により、可動端ＫＤの軸方向における弾性回復が生じ、可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１（底面ｍ１２）を叩く。可動端ＫＤの当接面は、上記弾性回復により軸方向下側に向かって加速され、上ケース４２に衝突する。可動端ＫＤが上ケース４２を叩くことで、クリック（音及び振動）が生じる。
【０１１２】
本実施形態では、第１方向Ｄ１（湯側方向）の相対移動において前記可動端が第１撓み方向に変形し、この変形が回復する際に可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１を叩くことでクリックが生じる。また、第２方向Ｄ２（水側方向）の相対移動において前記可動端が第２撓み方向に変形し、この変形が回復する際に可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１を叩くことでクリックが生じる。上述の通り、本実施形態では、第１撓み方向は、第２撓み方向とは異なる。本実施形態では、第１撓み方向は軸方向であり、第２撓み方向は径方向である。第１撓み方向の撓みは、クリック案内面ｍ１（底面ｍ１２）により生じている。更に、第１撓み方向の撓みは、クリック発生面ｍ２０（第１傾斜面ｆ１）により生じている。クリック発生面ｍ２０（第１傾斜面ｆ１）により、第１撓み方向の撓みが大きくされる。第２撓み方向の撓みは、クリック案内面ｍ１（円周内面ｍ１１）により生じている。更に、第２撓み方向の撓みは、クリック発生面ｍ２０（第２傾斜面ｆ２）により生じている。クリック発生面ｍ２０（第２傾斜面ｆ２）により、第２撓み方向の撓みが大きくされる。
【０１１３】
なお、本願では、同一方向であって且つ互いに逆向きである２つの撓みは、「撓み方向が同一」と解釈される。
【０１１４】
第１撓み方向への撓みが弾性回復する際に、第１方向Ｄ１の前記相対移動におけるクリックが生ずる。第２撓み方向への撓みが弾性回復する際に、第２方向Ｄ２の前記相対移動におけるクリックが生ずる。
【０１１５】
図１８は、第１方向Ｄ１（湯側方向）の相対移動における可動端ＫＤ（の当接部）の経路を示す概略図である。第１方向Ｄ１に移動する可動端ＫＤ（の当接部）は、トレース面ｍ１０から第１傾斜面ｆ１に乗り上げ（ステップｓｔ１）、第１傾斜面ｆ１を登り（ステップｓｔ２）、第１傾斜面ｆ１を乗り越えて下方に落ち込み（ステップｓｔ３）、トレース面ｍ１０に戻る（ステップｓｔ４）。ステップｓｔ２で可動端ＫＤが軸方向に撓む。ステップｓｔ３で、第１傾斜面ｆ１への可動端ＫＤの当接が解除されて、可動端ＫＤが上ケース４２を叩く。この結果、左右クリックが生じる。
【０１１６】
図１９は、第２方向Ｄ２（水側方向）の相対移動における可動端ＫＤ（の当接部）の経路を示す概略図である。第２方向Ｄ２に移動する可動端ＫＤ（の当接部）は、トレース面ｍ１０から第２傾斜面ｆ２に導かれ（ステップＳＴ１）、第２傾斜面ｆ２に沿って移動し（ステップＳＴ２）、第２傾斜面ｆ２を乗り越えて径方向外側に移動し（ステップＳＴ３）、トレース面ｍ１０に戻る（ステップＳＴ４）。ステップＳＴ２で可動端ＫＤが径方向に撓む。ステップＳＴ３で、第２傾斜面ｆ２への可動端ＫＤの当接が解除されて、可動端ＫＤが上ケース４２を叩く。この結果、左右クリックが生じる。
【０１１７】
本願では、第１方向Ｄ１（湯側方向）の相対移動における可動端ＫＤのクリック発生面ｍ２０での接触経路が第１経路とも称される。図１８は、この第１経路の一例を示している。第１経路は、クリック発生面ｍ２０における経路である。本願では、第２方向Ｄ２（水側方向）の相対移動における可動端ＫＤのクリック発生面ｍ２０での接触経路が第２経路とも称される。図１９は、この第２経路の一例を示している。第２経路は、クリック発生面ｍ２０における経路である。本実施形態では、第１経路が第２経路とは異なる。クリック発生面ｍ２０に起因して、第１経路と第２経路との相違が生じている。
【０１１８】
なお、図１８及び図１９で示される経路は、可動端ＫＤの当接面（すなわち、屈曲外側部Ｃｔ２２）の正確な経路からは、若干ずれている。これは、第１経路と第２経路との相違を分かりやすく示すためである。
【０１１９】
上述の通り、トレース面ｍ１０の上での摺動において、可動端ＫＤは、円周内面ｍ１１と底面ｍ１２との両方に接している。この摺動において、可動端ＫＤは、弾性変形している。この摺動において、可動端ＫＤは、２つの方向（第１撓み方向及び第２撓み方向）に弾性変形している。この弾性変形に伴う弾性回復力により、可動端ＫＤは、トレース面ｍ１０上を安定的に（トレース面ｍ１０から浮くことなく）摺動する。このように、可動端ＫＤには上記摺動において弾性回復力が蓄積されているので、クリック発生面ｍ２０は、単純な形状であってもよい。例えば、クリック発生面ｍ２０は、径方向及び／又は軸方向に形成された段差であってもよい。上記摺動中の弾性回復力に起因して、かかる単純な段差であっても、クリックは発生しうる。一方、本実施形態では、上記第１傾斜面ｆ１、第２傾斜面ｆ２、第３傾斜面ｆ３及び第４傾斜面ｆ４を有するクリック発生面ｍ２０により、より明瞭で認知性に優れたクリックを生じさせることができる。可動端ＫＤが第１方向Ｄ１に移動するとき、可動端ＫＤは、円周内面ｍ１１及び底面ｍ１２での当接から、円周内面ｍ１１及び第１傾斜面ｆ１での当接に移行して軸方向に弾性回復力を蓄積する。このため、底面ｍ１２に落下するときに、明瞭なクリックが生じうる（図１８参照）。この落下の際に、円周内面ｍ１１と可動端ＫＤとが当接していると、落下スピードが低下する。このため第３傾斜面ｆ３により可動端ＫＤを径方向に撓ませて（図１７参照）、当該落下において可動端ＫＤが第１傾斜面ｆ１１に当接しないようにしている。このように、第３傾斜面ｆ３は、より明瞭なクリックの発生に寄与している。
【０１２０】
本実施形態において、左右クリックが生じるときのハンドル左右位置は、湯側５度である。このハンドル左右位置は、湯水切替位置に一致している。もちろん、左右クリックが生じるときのハンドル左右位置は、任意に決定されうる。
【０１２１】
本実施形態では、クリック発生面ｍ２０は１箇所に設けられている。本実施形態では、ハンドル１４を湯側限界位置から水側限界位置まで操作したときに、１回のクリックが生じる。ハンドル１４を湯側限界位置から水側限界位置まで操作したときに、複数回のクリックが生じてもよい。
【０１２２】
なお、湯側限界位置とは、ハンドル１４を最も湯側（本実施形態では、使用者から見て左側）に限界まで回動させたときのハンドル左右位置である。また、水側限界位置とは、ハンドル１４を最も水側（本実施形態では、使用者から見て右側）に限界まで回動させたときのハンドル左右位置である。
【０１２３】
図２０は、第２実施形態に係るバルブ組立体１００の斜視図である。このバルブ組立体１００は、変形例の左右クリック係合部を有する。この左右クリック係合部も、ハンドルの左右回動に伴うクリック（左右クリック）を生じさせる。
【０１２４】
この左右クリックは、クリック弾性体Ｅ２と、上ケース１０２の内面に設けられた突起１０４との係合によって生ずる。クリック弾性体Ｅ２は、ねじりバネ（ねじりコイルバネ）である。クリック弾性体Ｅ２の基端Ｅｔ２１はレバー軸１０６に当接している。クリック弾性体Ｅ２の作用端Ｅｔ２２は、上ケース１０２の内面に当接している。ハンドルの左右回動に伴い、作用端Ｅｔ２２は突起１０４を乗り越える。作用端Ｅｔ２２は、突起１０４との係合によって弾性変形し、突起１０４との係合解除によって弾性回復が生じる。この弾性回復の際に、作用端Ｅｔ２２が上ケース１０２を叩く。作用端Ｅｔ２２が上ケース１０２を叩くことで、クリック（左右クリック）が生ずる。
【０１２５】
［弾性体ダイレクトクリック効果］
第１実施形態に加えて、この第２実施形態でも、クリック弾性体Ｅ２が直接、相手部材（上ケース４２）を叩いている。換言すれば、第１及び第２実施形態では、クリック弾性体Ｅ２それ自体がクリック係合する部材（クリック係合体）を構成している。クリック弾性体Ｅ２が被付勢部材を付勢し、この被付勢部材がクリック係合を構成が考えられるが、第１及び第２実施形態では、この被付勢部材が不要となる。よって、部品点数が減少し、組み立て工程も減少する。加えて、クリック弾性体Ｅ２と被付勢部材とが組み合わされていないので、クリック弾性体Ｅ２と被付勢部材との間における組み付けの不具合は生じない。よって、耐久性が向上し、動作安定性及び信頼性に優れたクリック機構が達成されうる。更に、弾性体は、文字通り弾性体よりなるため、弾性回復により相手部材を勢いよく叩くことができる。このため、明瞭なクリック（音、振動）が得られうる。更に、クリック弾性体Ｅ２自体をクリック係合体とすることで、クリック弾性体Ｅ２の弾性変形の方向を複数の方向に設定することができる。この結果、前述した第１撓み方向及び第２撓み方向への変形など、多様は弾性変形が可能となり、同時に多様な弾性回復も可能となる。よって、クリック係合の設計自由度が高まる。更に、クリック弾性体Ｅ２自体で相手部材を叩くことで、もともと振動しやすい弾性体であるクリック弾性体Ｅ２が、良く振動する。よって、音及び振動を大きくすることができ、より明瞭なクリックが得られうる。加えて、この振動を他部材に伝達することで、音及び振動をより明瞭にすることができる。これらの効果は、「弾性体ダイレクトクリック効果」とも称される。この効果を高める観点から、クリック弾性体Ｅ２の材質として、金属が好ましい。
【０１２６】
なお、クリック弾性体Ｅ２がねじりバネである場合、この弾性体ダイレクトクリック効果は更に高まる。ばね用鋼線等のばね用材料は、弾性回復性が高く、相手部材を叩いて明瞭なクリック（音、振動）を発生するのに適している。
【０１２７】
［タイムラグ抑制効果Ａ］
上述した第１実施形態及び第２実施形態では、所定のハンドル位置においてクリックが生ずる。ただし、第２実施形態では、タイムラグが生じやすい。本願にいうタイムラグとは、第１方向Ｄ１の移動でクリックが発生するときのハンドル位置と、第２方向Ｄ２の移動でクリックが発生するときのハンドル位置との相違を意味する。
【０１２８】
クリックが発生するハンドル位置（クリック位置ともいう）は、任意に設定されうる。例えば、クリック位置は、湯水切替位置に設定されうる。この場合、クリックによって、湯の使用の有無という情報が使用者に伝達される。このクリックにより、使用者が意図しない湯の使用を効果的に抑制することができる。このような情報伝達機能を考慮すると、上記タイムラグは好ましくない。
【０１２９】
図２０に示される第２実施形態の場合、タイムラグは比較的大きい。この第２実施形態では、突起１０４と作用端Ｅｔ２２との係合により作用端Ｅｔ２２が徐々に撓んでいき、作用端Ｅｔ２２が突起１０４を乗り越えた瞬間に当該撓みの解消と共にクリックが生ずる。この撓みの方向は、湯側方向Ｄ１の場合と、水側方向Ｄ２の場合とで、同一である。つまり、いずれの場合も、撓みの方向は周方向である。すなわち、これらの撓みの方向は、互いに同一である。ただし、これらの撓みの向きは、互いに逆向き（周方向湯側及び周方向水側）である。この互いに逆向きの撓みに基づいて、タイムラグが生ずる。
【０１３０】
第１実施形態では、第１撓み方向が第２撓み方向とは相違している。このため、互いに同一方向で且つ逆向きの撓みによりクリックを発生させる構成を回避することができる。つまり、タイムラグが比較的生じやすい構成を回避することができる。加えて、異なる撓み方向を利用して、第１方向Ｄ１におけるクリック位置と、第２方向Ｄ２におけるクリック位置とを、互いに独立して調整することができる。よって、タイムラグを抑制するように、２つのクリック位置を微調整することが可能である。結果として、クリック弾性体Ｅ２の撓みが存在する場合であっても、タイムラグが抑制されうる。撓み方向を相違させることに起因するこの効果が、「タイムラグ抑制効果Ａ」とも称される。
【０１３１】
［弾性体耐久性向上効果］
長期間に亘る水栓の使用により、クリック係合は繰り返される。クリック弾性体Ｅ２では、弾性変形及び弾性回復が繰り返される。クリック弾性体Ｅ２では、第１撓み方向が第２撓み方向とは相違している。よって、第１撓み方向が第２撓み方向と同一（且つ逆向き）の場合と比較して、撓みの際に変形する部位が分散され、弾性体への負担が軽減されうる。よって、クリック弾性体Ｅ２の耐久性及び信頼性が向上しうる。この効果が、「弾性体耐久性向上効果」とも称される。
【０１３２】
［タイムラグ抑制効果Ｂ］
第１実施形態では、第１経路が第２経路とは相違している。このため、異なる経路を利用して、第１方向Ｄ１におけるクリック位置と、第２方向Ｄ２におけるクリック位置とを、互いに独立して調整することができる。よって、タイムラグが抑制されるように、２つのクリック位置を微調整することが可能である。結果として、クリック弾性体Ｅ２の撓みが存在する場合であっても、タイムラグが抑制されうる。経路を相違させることに起因するこの効果が、「タイムラグ抑制効果Ｂ」とも称される。
【０１３３】
［クリック案内面耐久性向上効果］
長期間に亘る水栓の使用により、クリック案内面に対する可動端ＫＤの摺動は繰り返される。この摺動により、クリック案内面の摩耗が生じうる。第１経路が第２経路とは相違しているので、クリック案内面への負担が２つの経路に分散される。よって、クリック案内面の摩耗が減少し、耐久性が向上する。この効果が、「クリック案内面耐久性向上効果」とも称される。
【０１３４】
クリック発現性（音及び／又は振動の発現性）を高める換言から、クリック案内面に対する可動端ＫＤの摺動が、瞬間的に解除されるのが好ましい。すなわち、可動端ＫＤの当接面（クリックを生じる打撃面）が、瞬間的に、クリック案内面から離れるのが好ましい。クリック発現性の観点から、クリック案内面（例えばクリック発生面ｍ２０）は、次の構成Ａを有しているのが好ましい。
［構成Ａ］：クリック案内面は、ハンドル１４の回動に伴い第１方向Ｄ１に移動する可動端ＫＤを第１撓み方向に弾性変形させる第１変形促進面ｆ１と、この第１変形促進面ｆ１を乗り越えたときに可動端ＫＤの当接面（クリックを生じる打撃面）が瞬間的にクリック案内面から離れるように構成された離間促進面とを有する。
【０１３５】
第１実施形態において、第１傾斜面ｆ１は、上記第１変形促進面として機能する。また、第１実施形態において、上記離間促進面は、第１傾斜面ｆ１に接続している軸方向段差面ｆ２である。可動端ＫＤが第１方向Ｄ１に移動するときには、前述した第２傾斜面ｆ２は、当該段差面として機能する。
【０１３６】
なお、クリックによる使用者への告知機能を高める観点から、ハンドル１４の回動速度が遅い場合でもクリックが発現するのが好ましい。この観点から、上記構成Ａは、ハンドル１４の回動速度（例えば、左右回動速度）が１（度／秒）の場合に成立するのが好ましい。
【０１３７】
上述の通り、可動端ＫＤの当接面（クリックを生じる打撃面）が、瞬間的に、クリック案内面から離れるのが好ましい。クリック発現性の観点から、クリック案内面（例えばクリック発生面ｍ２０）は、次の構成Ｂを有しているのが好ましい。
［構成Ｂ］：クリック案内面は、ハンドル１４の回動に伴い第２方向Ｄ２に移動する可動端ＫＤを第２撓み方向に弾性変形させる第２変形促進面ｆ２と、この変形促進面ｆ２を乗り越えたときに可動端ＫＤの当接面（クリックを生じる打撃面）が瞬間的にクリック案内面から離れるように構成された離間促進面とを有する。
【０１３８】
第１実施形態において、第２傾斜面ｆ２は、上記第２変形促進面として機能する。また、第１実施形態において、上記離間促進面は、第２傾斜面ｆ２に接続している径方向段差面ｆ１である。可動端ＫＤが第２方向Ｄ２に移動するときには、前述した第１傾斜面ｆ１は、当該段差面として機能する。
【０１３９】
なお、クリックによる使用者への告知機能を高める観点から、ハンドル１４の回動速度が遅い場合でもクリックが発現するのが好ましい。この観点から、上記構成Ｂは、ハンドル１４の回動速度（例えば、左右回動速度）が１（度／秒）の場合に成立するのが好ましい。
【０１４０】
図１６が示すように、第１実施形態のバルブ組立体４０は、クリック補助面ｆ５を有している。クリック補助面ｆ５は、第２傾斜面ｆ２により可動端ＫＤが撓んだときに可動端ＫＤに当接する位置に配置されている。クリック補助面ｆ５は、径方向内側にいくほど上側となるように傾斜している。第２傾斜面ｆ２により可動端ＫＤが撓んだとき、クリック補助面ｆ５は可動端ＫＤを上側（軸方向）に移動させる。この変位により、可動端ＫＤが円周内面ｍ１１を叩く際に（図１９のステップＳＴ３）、可動端ＫＤを第１傾斜面ｆ１から浮かせることができる。よって、より明瞭なクリックが得られる。また、この変位により、可動端ＫＤが第２傾斜面ｆ２から外れるタイミングが早まる。このクリック補助面ｆ５は、クリック位置の調整に寄与している。このクリック補助面ｆ５は、タイムラグの抑制に寄与している。更に、クリック補助面ｆ５は、可動端ＫＤが底面ｍ１２から軸方向下側に外れることを防止している。
【０１４１】
上述の通り、第２傾斜面ｆ２により可動端ＫＤが撓んだとき、クリック補助面ｆ５は可動端ＫＤを上側（軸方向）に移動させる。この変位により、可動端ＫＤが第２傾斜面ｆ２から一気に外れ、径方向外側に落ち込む。クリック補助面ｆ５は、明瞭なクリック（音、振動）の発生に寄与している。
【０１４２】
図１７が示すように、第１実施形態のバルブ組立体４０は、第３傾斜面ｆ３を有している。第３傾斜面ｆ３は、第１傾斜面ｆ１により可動端ＫＤが撓んだときに可動端ＫＤに当接する位置に配置されている。第１傾斜面ｆ１により可動端ＫＤが軸方向に撓んだとき、第３傾斜面ｆ３は可動端ＫＤを径方向内側に移動させる。上述の通り、この第３傾斜面ｆ３による可動端ＫＤの変位は、明瞭なクリックの発生に寄与している。また、この径方向内側への移動により、可動端ＫＤが第１傾斜面ｆ１から外れるタイミングが早まる。この第３傾斜面ｆ３は、クリック位置の調整に寄与している。この第３傾斜面ｆ３は、タイムラグの抑制に寄与している。
【０１４３】
前述の通り、第１傾斜面ｆ１により可動端ＫＤが軸方向上側に撓んだとき、第３傾斜面ｆ３は可動端ＫＤを径方向内側に撓ませる。このため、可動端ＫＤが第１傾斜面ｆ１から外れて軸方向下側に落ち込むときに、可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１を摺動することが抑制される。よって、可動端ＫＤの落ち込みの速度が高まり、より明瞭なクリック（音及び振動）が得られる。第３傾斜面ｆ３の湯側に配置された第４傾斜面ｆ４は、湯側にいくにつれて可動端ＫＤから遠くなるように傾斜している。この第４傾斜面ｆ４も、上記落ち込みの際に可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１に摺動するのを抑制している。
【０１４４】
上述した第１実施形態では、ハンドル１４が水側から湯側へと回動されるとき、前記移動方向が第１方向Ｄ１とされている。また、ハンドル１４が湯側から水側へと回動されるとき、前記移動方向が第２方向Ｄ２とされている。しかし、第１方向Ｄ１及び第２方向Ｄ２は、この構成に限定されない。例えば、この第１方向Ｄ１及び第２方向Ｄ２は、ハンドル１４の前後回動に適用されてもよい。例えば、ハンドル１４が吐出量減少側に回動されるとき、前記移動方向が第１方向Ｄ１とされ、ハンドル１４が吐出量増加側に回動されるとき、前記移動方向が第１方向Ｄ１とされてもよい。
【０１４５】
図２及び図３が示すように、バルブ組立体４０では、可動端ＫＤが露出している。したがって、当該可動端ＫＤの振動が外部に伝達されやすい。このため、可動端ＫＤが他部材で覆われている場合と比較して、音及びが振動が大きくなりうる。特に、音が空気を伝搬しやすい。結果として、より明瞭なクリックが得られうる。
【０１４６】
クリック弾性体Ｅ２は、ねじりバネに限定されない。例えば、棒状に延びる弾性体であれば、異なる方向に弾性変形することができ、異なる経路を摺動することができる。同様に、自由端を有する片持ち状態の弾性体も好ましい。この自由端は可動端として機能する。ねじりバネの基端は、自由端を有する片持ち状態の弾性体の例である。ねじりバネの作用端は、自由端を有する片持ち状態の弾性体の例である。このましいクリック弾性体Ｅ２の一例は、ねじりバネである。ねじりバネは、巻回部を有するので、容易に支持できる。また、その一端（作用端）を可動端ＫＤとすることができる。更に、その他端（基端）を別部材に当接させることで、作用端の振動を当該別部材に効率的に伝達することができる。
【０１４７】
上述の通り、バルブ組立体４０では、クリック弾性体Ｅ２の基端Ｅｔ２１が、レバー軸４６に当接している。このため、可動端ＫＤの振動が効率的にレバー軸４６に伝達される。レバー軸４６にはハンドル１４が固定されているから、レバー軸４６の振動はハンドル１４に効率的に伝達される。結果として、可動端ＫＤの振動がハンドル１４に効率的に伝達され、ひいては、使用者の手に効率的に伝達される。よって、より明瞭なクリックが得られる。
【０１４８】
クリック弾性体Ｅ２によるレバー軸４６への当接は、自重によるハンドル１４の下がりを抑制しうる。ハンドル１４は、その質量に起因する重力により、自然に下がってしまう（前後回動してしまう）ことがある。このハンドル１４の下がりにより、使用者が意図しないにも関わらず、吐出量が変化してしまう。上記当接は、前後回動における抵抗を（僅かに）増加させ、自重によるハンドル１４の下がりを抑制する。
【０１４９】
図２及び図３が示すように、バルブ組立体４０では、クリック部材Ｖ１が露出している。したがって、当該クリック部材Ｖ１の振動が外部に伝達されやすい。このため、クリック部材Ｖ１が他部材で覆われている場合と比較して、音及びが振動が大きくなりうる。特に、音が空気を伝搬しやすい。結果として、より明瞭なクリックが得られうる。
【０１５０】
バルブ組立体４０では、クリック当接面ｋ１が、レバー軸４６に設けられている。よって、クリック係合に係る振動が、レバー軸４６で発生する。レバー軸４６にはハンドル１４が固定されているから、レバー軸４６の振動はハンドル１４に効率的に伝達される。結果として、レバー軸４６で発生した振動がハンドル１４に効率的に伝達され、使用者の手に効率的に伝達される。よって、より明瞭なクリックが得られる。
【０１５１】
上記実施形態では、前後クリック係合部は、レバー軸４６とクリック部材Ｖ１とによって構成されている。この構成は、左右クリック係合部にも応用可能である。例えば、クリック部材Ｖ１の係合当接部ｋｔ１が上ケース４２の内面４２ｄに係合する構成が採用されうる。
【０１５２】
上記実施形態では、左右クリック係合部は、上ケース４２の内面４２ｄとクリック弾性体Ｅ２とによって構成されている。この構成は、前後クリック係合部にも応用可能である。例えば、クリック弾性体Ｅ２の可動端ＫＤがレバー軸４６の側面を摺動するように構成すると共に、このレバー軸４６の側面にクリック発生面ｍ２０を設ける構成が採用されうる。
【０１５３】
図２１は第３実施形態に係るバルブ組立体１４０の正面図であり、図２２はこのバルブ組立体１４０の正面図である。図２３は、図２２の円内の拡大図である。図２４は、図２２のＡ−Ａ線に沿った断面図である。
【０１５４】
このバルブ組立体１４０は、前述したバルブ組立体４０の代わりに、湯水混合栓１０に組み込まれて使用されうる。このバルブ組立体１４０と上記バルブ組立体４０との違いは、クリック機構にある。
【０１５５】
バルブ組立体１４０は、上ケース１４２と、回転体１４４と、レバー軸１４６と、クリック部材Ｖ２と、クリック付勢部材Ｅ１と、クリック弾性体Ｅ２とを有する。クリック付勢部材Ｅ１は、ねじりバネである。このクリック付勢部材Ｅ１は、図７（ａ）及び図７（ｂ）に示されており、第１実施形態で用いられているものと同じである。クリック弾性体Ｅ２は、ねじりバネである。このクリック弾性体Ｅ２は、図８（ａ）及び図８（ｂ）に示されており、第１実施形態で用いられているものと同じである。
【０１５６】
前述のバルブ組立体４０と同様に、バルブ組立体１４０は、前後クリック係合部及び左右クリック係合部を有している。
【０１５７】
［前後クリック係合部］
バルブ組立体１４０の前後クリック係合部は、レバー軸１４６と、クリック付勢部材Ｅ１とクリック部材Ｖ２とを有している。クリック部材Ｖ２は、クリック付勢部材Ｅ１に回転可能に支持されている。
【０１５８】
図２４が示すように、レバー軸１４６は、クリック当接面ｋ１を有する。このクリック当接面ｋ１は、レバー軸１４６の側面に設けられている。クリック当接面ｋ１は、複数の凹部ｒｓ１を有する。これらの凹部ｒｓ１により、非平面部が形成されている。この非平面部は、凹凸面である。本実施形態では、５つの凹部ｒｓ１が設けられている。凹部ｒｓ１は、１つであってもよいし、２つであってもよいし、３つ以上であってもよい。
【０１５９】
クリック付勢部材Ｅ１は、回転体１４４に固定されている。回転体１４４は、上方に向かって延びる軸１５０を有する（図２３参照）。この軸１５０が、クリック付勢部材Ｅ１の巻回部Ｅ１０に挿入されている。この挿入により、クリック付勢部材Ｅ１は回転体１４４に固定されている。
【０１６０】
図２３が示すように、クリック部材Ｖ２は、厚みが一定の板状部材である。平面視において、このクリック部材Ｖ２は、全体として略Ｌ字型の形状を呈している（図２４参照）。クリック部材Ｖ２は、孔Ｖｈと、第１端部Ｖｔ１と、第２端部Ｖｔ２とを有する。本実施形態では、孔Ｖｈは貫通孔である。
【０１６１】
孔Ｖｈに、クリック付勢部材Ｅ１の作用端Ｅｔ１２が挿入されている。この挿入により、クリック部材Ｖ２は、クリック付勢部材Ｅ１の作用端Ｅｔ１２に回転可能に支持されている。クリック部材Ｖ２は、作用端Ｅｔ１２（孔Ｖｈ）を中心として回転可能である。作用端Ｅｔ１２は、クリック部材Ｖ２を回転可能に支持している。
【０１６２】
孔Ｖｈの内径は、作用端Ｅｔ１２の外径よりも大きい。作用端Ｅｔ１２は、孔Ｖｈの内部において移動しうる。この構成は、クリック部材Ｖ２の動きの自由度を高めている。
【０１６３】
第１端部Ｖｔ１は、係合当接部ｋｔ１を有する。係合当接部ｋｔ１は、凹部ｒｓ１に入り込みうる凸部を有している。係合当接部ｋｔ１は、２つの凸部を有する。凸部は、一つであってもよいし、２つであってもよいし、３つ以上であってもよい。係合当接部ｋｔ１が凹部ｒｓ１に入り込むことで、クリック係合が達成されている。
【０１６４】
前述した第１実施形態と異なり、この第３実施形態では、クリック部材Ｖ２の第２端部Ｖｔ２は、隣接部（上ケース１４２の内面等）に当接しない。ハンドルの左右位置に関わらず、クリック部材Ｖ２の第２端部Ｖｔ２は、隣接部に当接しない。よって、この第３実施形態は、クリック部材Ｖ２の第２端部Ｖｔ２が隣接部に当接することでクリック部材Ｖ２の回転が規制されている規制領域を有さない。この第３実施形態が、当該規制領域を有していても良い。例えばクリック部材Ｖ２の第２端部側を更に延長する等により、この第２端部Ｖｔ２を隣接部に当接させることが可能である。
【０１６５】
前述した第１実施形態と同様に、この第３実施形態では、ハンドルの左右位置が、バネ当接領域とバネ非当接領域とを有する。バネ非当接領域では、基端Ｅｔ１１が隣接部に当接していない。図２４は、ハンドルの左右位置がバネ非当接領域にあるときの断面図である。バネ非当接領域では、クリック付勢部材Ｅ１にバネ応力が蓄積されず、クリック部材Ｖ２は付勢されない。このため、クリック機構が発現しない。一方、バネ当接領域では、基端Ｅｔ１１が隣接部（上ケース１４２の内面１４２ｄ）に当接する。この当接により、クリック付勢部材Ｅ１にバネ応力が蓄積される。バネ当接領域では、作用端Ｅｔ１２がクリック部材Ｖ２を押圧し、クリック部材Ｖ２は係合方向に付勢される。よって、クリック機構が発現しうる。
【０１６６】
図２３がよく示すように、回転体１４４は、クリック部材Ｖ２の上面に対向する第１対向面１６０と、クリック部材Ｖ２の下面に対向する第２対向面１６２とを有する。第１対向面１６０と第２対向面１６２とは、クリック部材Ｖ２の厚みより若干大きい隙間を介して、互いに対向している。クリック部材Ｖ２の一部は、第１対向面１６０と第２対向面１６２との間に挿入されている。第１対向面１６０と第２対向面１６２とにより、クリック部材Ｖ２は、移動及び回転が許容されつつ、略水平な姿勢で保持されている。
【０１６７】
図２４が示すように、クリック部材Ｖ２の隣接部（回転体１４４）は、クリック部材Ｖ２が衝突しうる衝突面１６４を有する。この衝突面１６４として、第１衝突面１６６と、第２衝突面１６８とが設けられている。第１衝突面１６６と第２衝突面１６８とは、クリック部材Ｖ２の第１端部Ｖｔ１が挿入されうる隙間を介して、互いに対向している。クリック部材Ｖ２の回転は、衝突面１６４によって一定の範囲に規制されている。
【０１６８】
図２４が示すように、クリック部材Ｖ２は、隣接部の衝突面１６４に衝突しうるクリック衝突面１７０を有する。このクリック衝突面１７０として、第１クリック衝突面１７２と、第２クリック衝突面１７４とが設けられている。第１クリック衝突面１７２は、第１衝突面１６６に対向している。第２クリック衝突面１７４は、第２衝突面１６８に対向している。
【０１６９】
クリック部材Ｖ２は、第１対向面１６０及び第２対向面１６２により略水平な姿勢に保たれ、且つ、衝突面１６４により回転の角度範囲が規制されているが、それらを除けば、作用端Ｅｔ１２により付勢されているだけである。よってクリック部材Ｖ２は、高い自由度で、回転及び移動することが可能である。
【０１７０】
クリック部材Ｖ２の回転では、作用端Ｅｔ１２が回転軸となる。ただし、この作用端Ｅｔ１２自体が、移動しうる。このため、クリック部材Ｖ２の動きの自由度は高い。
【０１７１】
図２５及び図２６は、前後クリックの発生について説明するための図である。図２５及び図２６に記載の全ての断面図は、ハンドルの左右位置がバネ当接領域にあるときの断面図である。したがって、図２５及び図２６の全ての断面図では、クリック部材Ｖ２がクリック付勢部材Ｅ１によって係合方向（図面の左方向）に付勢されている。
【０１７２】
図２５は、ハンドルを前後方向における止水方向に動かしているときの変化を経時的に示す断面図である。ハンドルを止水方向に動かすと、図２５における（１）、（２）、（３）、（４）の順で状態が変化する。
【０１７３】
状態（１）からハンドルを止水方向に動かすと、状態（２）に移行し、更には状態（３）に移行する。レバー軸１４６は矢印の方向（図面の下方向）に移動し、クリック当接面ｋ１と係合当接部ｋｔ１との間の凹凸係合が外れていく。この過程では、凸同士の当接によりクリック部材Ｖ２は係合方向とは逆の方向（図面の右方向）に移動する。加えて、係合当接部ｋｔ１の移動に伴い、クリック部材Ｖ２は第１回転方向（図面では反時計回り）に回転する。更にハンドルの操作が進行すると、係合当接部ｋｔ１の凸がクリック当接面ｋ１における隣の凹に移動し、新たな凹凸係合が形成される（状態（４））。クリック付勢部材Ｅ１による付勢力が存在するため、この新たな凹凸係合が形成される瞬間に、クリック部材Ｖ２は一気に第２回転方向（図面では時計回り）に回転する。この新たな凹凸係合が形成される瞬間に、前後クリック（音及び振動）が生じる。係合当接部ｋｔ１の凸とクリック当接面ｋ１の凹とが衝突することで、前後クリックが生じる。加えて、第１クリック衝突面１７２と第１衝突面１６６との衝突により、前後クリックが生じる。図２５の状態（４）では、衝突が生じる位置が黒塗りの丸で示されている。複数の箇所で衝突が生じるため、より大きなクリック音が生じる。
【０１７４】
図２６は、ハンドルを前後方向における吐水方向に動かしているときの変化を経時的に示す断面図である。ハンドルを吐水方向に動かすと、図２６における（５）、（６）、（７）、（８）の順で状態が変化する。
【０１７５】
状態（５）からハンドルを吐水方向に動かすと、状態（６）に移行し、更には状態（７）に移行する。レバー軸１４６は矢印の方向（図面の上方向）に移動し、クリック当接面ｋ１と係合当接部ｋｔ１との間の凹凸係合が外れていく。この過程では、凸同士の当接により、クリック部材Ｖ２は係合方向とは逆の方向（図面の右方向）に移動する。加えて、係合当接部ｋｔ１の移動に伴い、クリック部材Ｖ２は第２回転方向（図面では時計回り）に回転する。更にハンドルの操作が進行すると、係合当接部ｋｔ１の凸がクリック当接面ｋ１における隣の凹に移動し、新たな凹凸係合が形成される（状態（８））。クリック付勢部材Ｅ１による付勢力が存在するため、この新たな凹凸係合が形成される瞬間に、クリック部材Ｖ２は一気に第１回転方向（図面では反時計回り）に回転する。この新たな凹凸係合が形成される瞬間に、前後クリック（音及び振動）が生じる。係合当接部ｋｔ１の凸とクリック当接面ｋ１の凹とが衝突することで、前後クリックが生じる。加えて、第２クリック衝突面１７４と第２衝突面１６８との衝突により、前後クリックが生じる。図２６の状態（８）では、衝突が生じる位置が黒塗りの丸で示されている。複数の箇所で衝突が生じるため、より大きなクリック音が生じる。
【０１７６】
作用端Ｅｔ１２がクリック部材Ｖ２を回転可能に支持することで、クリック部材Ｖ２における自由度の高い動きが可能とされている。この自由度の高い動きは、クリック音を高めるのに寄与している。
【０１７７】
前述した第１実施形態では、クリック部材Ｖ１を回転可能に支持しているのは、クリック付勢部材Ｅ１ではない。この第１実施形態では、クリック付勢部材Ｅ１は、クリック部材Ｖ１を回転方向に付勢している。この回転方向は、クリック部材Ｖ１の第１端部Ｖｔ１がクリック当接面ｋ１に向かう方向である。一方、第３実施形態では、クリック部材Ｖ１を回転可能に支持しているのは、クリック付勢部材Ｅ１である。この第３実施形態では、クリック付勢部材Ｅ１は、クリック部材Ｖ２を並進移動させる方向に付勢している。クリック付勢部材Ｅ１の付勢力は、クリック部材Ｖ２を回転させない。クリック部材Ｖ２の回転は、クリック当接面ｋ１と係合当接部ｋｔ１との相対移動によって生ずる。ただし、いずれの実施形態でも、クリック付勢部材Ｅ１は、第１端部Ｖｔ１がクリック当接面ｋ１に向かうようにクリック部材を付勢している。
【０１７８】
［左右クリック係合部］
バルブ組立体１４０では、左右クリック係合部は、２つ設けられている。
【０１７９】
第１の左右クリック係合部は、第１実施形態のバルブ組立体４０における左右クリック係合部と同じである。すなわち、第１の左右クリック係合部では、可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１を叩くことで左右クリックが生じる（図２４参照）。
【０１８０】
更に、バルブ組立体１４０では、第２の左右クリック係合部が設けられている。
【０１８１】
上ケース１４２は、クリック係合部１８０を有する。クリック係合部１８０は凸部である。クリック係合部１８０は、上ケース１４２に設けられている。クリック係合部１８０は、上ケース１４２の内面１４２ｄに設けられている。内面１４２ｄは、円周面である。クリック係合部１８０は、ハンドルの操作に関わらず移動しない。クリック係合部１８０は、固定クリック係合部とも称される。固定クリック係合部１８０は、上ケース１４２の中心に向かって突出している。
【０１８２】
回転体１４４は、クリック係合部１８２を有する。クリック係合部１８２は凸部である。クリック係合部１８２は、回転体１４４に設けられている。クリック係合部１８２は、上方向に延びる上方延在部１８４に設けられている。上方延在部１８４の材質は、樹脂である。ハンドルの左右回動に伴い、回転体１４４が回転する。回転体１４４の回転に伴いクリック係合部１８２は、内面１４２ｄに沿って円周上を移動する。クリック係合部１８２は、移動クリック係合部とも称される。
【０１８３】
移動クリック係合部１８２が固定クリック係合部１８０を乗り越える際に、上方延在部１８４は、回転体１４４の回転中心側に倒れるように変形する。この変形は、弾性変形である。移動クリック係合部１８２が固定クリック係合部１８０を乗り越える際に、ハンドルの左右回動における抵抗が増加する。この抵抗は、ハンドルを操作する手に伝達される。この抵抗は、第２の左右クリック係合部による左右クリックである。第２の左右クリック係合部において左右クリックが生ずるときのハンドルの左右位置は、第１の左右クリック係合部において左右クリックが生ずるときのハンドルの左右位置と同じである。第２の左右クリック係合部による左右クリックは、第１の左右クリック係合部による左右クリックと同時に発生する。第２の左右クリック係合部は、第１の左右クリック係合部と同時に発現する。なお、本願において「同時」に発現という場合、ハンドルの左右位置において±２°の誤差が許容される。すなわち、第１の左右クリック係合部が発現するときのハンドルの左右位置と、第２の左右クリック係合部が発現するときのハンドルの左右位置との差が４°以内であれば、同時に発現すると解釈される。この程度の差異であれば、使用者（人間）は通常、同時と感じる。
【０１８４】
第２の左右クリック係合部は、凸部と凸部との係合である。この凸部と凸部との係合は、弾性変形を伴う。この弾性変形は、上ケース１４２又は回転体１４４における樹脂部分の弾性変形である。上述の通り、本実施形態では、上方延在部１８４が弾性変形する。この弾性変形は、ハンドル抵抗を増加させる。第２の左右クリック係合部が発現するときのハンドル抵抗の増加は、第１の左右クリック係合部が発現するときのハンドル抵抗の増加よりも大きい。ハンドル抵抗とは、ハンドルを操作するときの抵抗力を意味する。本実施形態では、ハンドル抵抗は、ハンドルを左右回動するときの抵抗力である。
【０１８５】
第２の左右クリック係合部が発現するときに発生する音は、第１の左右クリック係合部が発現するときに発生する音よりも小さい。この音の大小は、音圧により判断される。この音圧は、所定の位置で測定されうる。この所定の位置は、例えば、ハンドルの上方であって、ハンドルの左右回動の回転軸線上であり、且つ上ケースからの最短距離が３０ｃｍである位置とされうる。
【０１８６】
前述の通り、第１の左右クリック係合部では、可動端ＫＤがクリック案内面ｍ１を叩くことで、音及び振動が生じる。更に、第２の左右クリック係合部により、手に伝わる抵抗感が生ずる。これら２つのクリック係合部による相乗効果で、使用者は、左右クリックをより明確に認知することができる。第１の左右クリック係合部では、音は大きいが、手に伝わる感覚は少ない。第２の左右クリック係合部では、手に伝わる感覚が大きい。これら２つの左右クリック係合部の相乗効果により、左右クリックの発生が、より確実に使用者に伝わる。
【０１８７】
なお、第２の左右クリック係合部として、例えば、前述した第２実施形態の左右クリック係合部（図２０参照）が用いられても良い。
【０１８８】
クリック弾性体Ｅ２の材質として、金属及び樹脂が例示される。この樹脂には、繊維強化樹脂も含まれる。この樹脂として、ＰＯＭ樹脂、ＰＡ樹脂、ＰＰＯ樹脂、ＰＰＳ樹脂及びそれらの繊維強化材が挙げられる。ＰＯＭ樹脂とは、ポリアセタール樹脂である。ＰＡ樹脂とは、ポリアミド樹脂である。ＰＰＯ樹脂とは、ポリフェニレンオキシド樹脂である。ＰＰＳ樹脂とはポリフェニレンスルフィド樹脂である。
【０１８９】
より好ましくは、クリック弾性体Ｅ２の材質は、金属である。金属とすることで、より明瞭なクリック（音及び振動）が得られる。例えば金属音は、クリック音として良好である。水による腐食を抑制する観点から、好ましい金属は、ステンレス合金である。ねじりバネが採用される場合、ばね用ステンレス鋼線が好ましい。上記実施形態では、クリック弾性体Ｅ２の材質として、ＳＵＳ３０４−ＷＰＢが用いられた。
【０１９０】
クリック付勢部材Ｅ１の材質として、金属及び樹脂が例示される。この樹脂には、繊維強化樹脂も含まれる。この樹脂として、ＰＯＭ樹脂、ＰＡ樹脂、ＰＰＯ樹脂、ＰＰＳ樹脂及びそれらの繊維強化材が挙げられる。ＰＯＭ樹脂とは、ポリアセタール樹脂である。ＰＡ樹脂とは、ポリアミド樹脂である。ＰＰＯ樹脂とは、ポリフェニレンオキシド樹脂である。ＰＰＳ樹脂とはポリフェニレンスルフィド樹脂である。
【０１９１】
より好ましくは、クリック付勢部材Ｅ１の材質は、金属である。金属とすることで、充分な付勢力が得られやすい。水による腐食を抑制する観点から、好ましい金属は、ステンレス合金である。ねじりバネが採用される場合、ばね用ステンレス鋼線が好ましい。上記実施形態では、クリック付勢部材Ｅ１の材質として、ＳＵＳ３０４−ＷＰＢが用いられた。
【０１９２】
レバー軸４６の材質として、金属及び樹脂が例示される。この樹脂には、繊維強化樹脂も含まれる。この樹脂として、ＰＯＭ樹脂、ＰＡ樹脂、ＰＰＯ樹脂、ＰＰＳ樹脂及びそれらの繊維強化材が挙げられる。ＰＯＭ樹脂とは、ポリアセタール樹脂である。ＰＡ樹脂とは、ポリアミド樹脂である。ＰＰＯ樹脂とは、ポリフェニレンオキシド樹脂である。ＰＰＳ樹脂とはポリフェニレンスルフィド樹脂である。
【０１９３】
より好ましくは、レバー軸４６の材質は、金属である。金属とすることで、より明瞭なクリック（音及び振動）が得られる。水による腐食を抑制する観点から、好ましい金属は、ステンレス合金である。上記実施形態では、レバー軸４６の材質として、ＳＵＳ３０４が用いられた。
【０１９４】
クリック部材Ｖ１、Ｖ２の材質として、金属及び樹脂が例示される。この樹脂には、繊維強化樹脂も含まれる。この樹脂として、ＰＯＭ樹脂、ＰＡ樹脂、ＰＰＯ樹脂、ＰＰＳ樹脂及びそれらの繊維強化材が挙げられる。ＰＯＭ樹脂とは、ポリアセタール樹脂である。ＰＡ樹脂とは、ポリアミド樹脂である。ＰＰＯ樹脂とは、ポリフェニレンオキシド樹脂である。ＰＰＳ樹脂とはポリフェニレンスルフィド樹脂である。上記実施形態では、クリック部材Ｖ１の材質として、ＰＯＭ樹脂が用いられた。
【０１９５】
クリック部材Ｖ１、Ｖ２は、金属とされるのも好ましい。金属とすることで、より明瞭なクリック（音及び振動）が得られやすい。好ましい金属は、ステンレス合金である。
【０１９６】
軸体４８の材質として、樹脂及び金属が例示される。この樹脂には、繊維強化樹脂も含まれる。レバー軸４６で生じた振動を大きくする観点から、軸体４８の材質は、金属が好ましい。水による腐食を抑制する観点から、好ましい金属は、ステンレス合金である。上記実施形態では、軸体４８の材質として、ＳＵＳ３０４が用いられた。
【０１９７】
本願には、請求項（独立形式請求項を含む）に係る発明に含まれない他の発明も記載されている。本願の請求項及び実施形態に記載されたそれぞれの形態、部材、構成及びそれらの組み合わせは、それぞれが有する作用効果に基づく発明として認識される。
【０１９８】
前記各実施形態で示されたそれぞれの形態、部材、構成等は、これら実施形態の全ての形態、部材又は構成をそなえなくても、個々に、本願請求項に係る発明をはじめとした、本願記載の全発明に適用されうる。
【産業上の利用可能性】
【０１９９】
本発明は、あらゆる用途の湯水混合栓に適用されうる。
【符号の説明】
【０２００】
１０・・・湯水混合栓
１４・・・ハンドル
１６・・・吐出部
１８・・・湯導入管
２０・・・水導入管
２２・・・吐出管
４０・・・バルブ組立体
４２・・・上ケース
４４・・・回転体
４６・・・レバー軸
４８・・・軸体
５０・・・可動弁体
５４・・・固定弁体
６２・・・パッキン
６２・・・下ケース
Ｖ１、Ｖ２・・・クリック部材
Ｅ１・・・クリック付勢部材
Ｅｔ１１・・・クリック付勢部材の基端
Ｅｔ１２・・・クリック付勢部材の作用端
Ｅ２・・・クリック弾性体
Ｅｔ２１・・・クリック弾性体の基端
Ｅｔ２２・・・クリック弾性体の作用端
ＫＤ・・・可動端
ｋ１・・・クリック当接面
ｍ１・・・クリック案内面
ｍ１０・・・トレース面
ｍ２０・・・クリック発生面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
2018184994.tif 000024
【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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