(57)【要約】【課題】作業性を確保しつつ施工コストを抑えることができるケーブル等を提供すること。【解決手段】線材を被覆材で被覆したケーブルであって、敷設面に敷設したときに、前記ケーブル単体で、前記ケーブルの自重で全長に渡って前記敷設面に密着することが可能に構成される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
線材を被覆材で被覆したケーブルであって、敷設面に敷設したときに、前記ケーブル単体で、前記ケーブルの自重で全長に渡って前記敷設面に密着することが可能に構成されることを特徴とするケーブル。
【請求項２】
前記ケーブルは、全長に渡って前記敷設面に密着するように、前記ケーブルの曲げ剛性、及び、単位長さ当りの重量のそれぞれが所定範囲になるように設定されていることを特徴とする請求項１記載のケーブル。
【請求項３】
前記所定範囲は、前記線材の径又は厚さ、前記線材の材料、前記被覆材の材料、被覆材の厚さ、及び、前記ケーブルの種類に応じて設定されることを特徴とする請求項２記載のケーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケーブルに関する。
【背景技術】
【０００２】
ケーブルを用いて複数の装置を電気的又は光通信可能に接続したシステム（例えば、通信システム、電力供給システム、クライアントサーバシステム、遠隔監視システム等）では、床面等の敷設面上にケーブルが敷設されている個所が多く存在する。従来のケーブルは、ケーブル自身の剛性、ケーブルの被覆材の剛性、ケーブルの被覆材の変形等により、敷設したときにもケーブルの曲りが維持されて、ケーブルが敷設面から浮き上がることがよくある。浮き上がったケーブルは作業者が敷設面を歩く際に足を引っ掛ける事態を誘発するため、作業者が歩く際に注意が必要となり、作業性が低下する場合があった。
【０００３】
このようなケーブルの浮き上がりを防止ために、接着剤を用いてケーブルを敷設面に接着することがある。ケーブルを敷設面に接着する作業は作業員による手作業で行われているが、長距離にわたってケーブルを敷設する場合にはケーブル敷設装置（例えば、特許文献１、２参照）を用いて効率的にケーブルを敷設面に接着していた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−３０４１８９号公報
【特許文献２】特開２００８−３５５７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
以下の分析は、本願発明者により与えられる。
【０００６】
しかしながら、従来における接着剤を用いたケーブル敷設方法では、ケーブル全長に渡って敷設面に連続的に接着していたため、接着剤を過剰に使用し、施工コストが嵩んでいた。特に、長距離にわたってケーブルを敷設する場合、施工コストの嵩みが顕著となる。
【０００７】
本発明の主な課題は、作業性を確保しつつ施工コストを抑えることができるケーブルを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一視点においては、線材を被覆材で被覆したケーブルであって、敷設面に敷設したときに、前記ケーブル単体で、前記ケーブルの自重で全長に渡って前記敷設面に密着することが可能に構成されることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、作業性を確保しつつ施工コストを抑えることができるケーブルを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施形態１に係るケーブルを敷設面に敷設した状態を模式的に示した断面図である。
【図２】本発明の実施形態２に係るケーブル敷設方法（粘着材型）でケーブルを敷設面に敷設した状態を模式的に示した（Ａ）側面図、（Ｂ）Ｘ−Ｘ´間の断面図である。
【図３】本発明の実施形態３に係るケーブル敷設方法（両面テープ型）でケーブルを敷設面に敷設した状態を模式的に示した（Ａ）側面図、（Ｂ）Ｘ−Ｘ´間の断面図である。
【図４】本発明の実施形態３に係るケーブル敷設方法（片面テープ型）でケーブルを敷設面に敷設した状態を模式的に示した（Ａ）側面図、（Ｂ）Ｘ−Ｘ´間の断面図である。
【図５】本発明の実施形態４に係るケーブル敷設方法（錘型）でケーブルを敷設面に敷設した状態を模式的に示した（Ａ）側面図、（Ｂ）Ｘ−Ｘ´間の断面図である。
【図６】本発明の実施形態５に係るケーブル敷設装置の構成を模式的に示したブロック図である。
【図７】本発明の実施形態５に係るケーブル敷設装置の動作を模式的に示したフローチャート図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
［実施形態１］
本発明の実施形態１に係るケーブルについて図面を用いて説明する。図１は、本発明の実施形態１に係るケーブルを敷設面に敷設した状態を模式的に示した断面図である。
【００１２】
図１を参照すると、ケーブル１０は、床上等の敷設面１に敷設したときに、ケーブル単体で全長に渡って敷設面１に密着することが可能なケーブルである。ケーブル１０は、例えば、図１のように１本の線材１１を被覆材１２で被覆した構成としてもよく、複数本の線材を被覆材で被覆した構成としてもよい。
【００１３】
ここで、密着とは、平坦な敷設面からケーブル１０が浮き上がる量（ケーブル１０の浮き上がった部分と敷設面１との最大距離、敷設面１に対して垂直な方向のケーブル１０の曲り量）が予め決めた所定値（例えば、１ｍｍ、好ましくは０ｍｍ）以内でケーブル１０が敷設面１に着いていることをいう。
【００１４】
ケーブル１０は、全長に渡って敷設面１に密着するように、ケーブル１０（被覆材１２を含む）の曲げ剛性、及び、単位長さ当り重量のそれぞれが所定範囲になるように設定されている。所定範囲は、線材１１の径又は厚さ、線材１１の材料、被覆材１２の材料、被覆材１２の厚さ、及び、ケーブル１０の種類に応じて設定される。
【００１５】
ここで、ケーブル１０の曲げ剛性は、被覆材１２の曲げ剛性と、線材１１の曲げ剛性との合計である。被覆材１２の曲げ剛性は、被覆材１２の材料の断面形状から求まる断面ニ次モーメントと、被覆材１２の材料のヤング率と、の積から求められる。被覆材１２の曲げ剛性は、被覆材１２の材質、材料、断面形状、内径、外径等により変わる。
【００１６】
線材１１には、例えば、線状の線材、スリーブ状の線材、単線の線材、複数の素線を束ねた線材等を用いることができる。線材１１には、シールドも含まれる。線材１１は、所定値以上細い場合、曲げ剛性が小さく、繰り返し曲げに強くなる傾向がある。
【００１７】
線材１１の径又は厚さは、伝送する信号（電気信号、光信号）の物理量（例えば、最大電流値、最大光量）によって決定することができる。例えば、ケーブル１０に最大電流を流したときに予め決められた外気温（例えば、常温、寒冷地であれば−３０℃）の条件で、ケーブル１０の温度上昇量が所定値（例えば、９０℃）以内に入るように線材１１の径又は厚さを決定することができる。
【００１８】
線材１１の材料は、伝送する信号の物理量に応じて決定することができ、例えば、電気伝導体（例えば、銅、銅合金）、光伝導体（例えば、石英ガラス、ポリメタクリル酸メチル）を用いることができる。
【００１９】
被覆材１２の材料には、樹脂、繊維等よりなる絶縁材料を用いることができ、例えば、難燃性絶縁材料（例えば、ポリ塩化ビニル）を用いることができ、繰り返し曲げにより破断し難い材料が望ましい。
【００２０】
被覆材１２の厚さは、外周面と内周面との差である。なお、被覆材１２は、単層だけでなく、異なる材料が積層した複数層になっていてもよい。
【００２１】
ケーブルの種類として、例えば、素線を束ねた線材を用いた電気ケーブル、線状の線材の外周に絶縁体を介してスリーブ状の線材が配された同軸型の電気ケーブル、複数の線材が互いに被覆材で絶縁された電気ケーブル、コアの外周にクラッドが配された線材を用いた光ケーブル等が挙げられる。
【００２２】
なお、上記の所定範囲の変動要素のうち、線材１１の径又は厚さ、及び、線材１１の材料は、伝送する信号の物理量に応じて決まってしまうため、残る変動要素であるケーブル１０の種類、被覆材１２の材料、及び、被覆材１２の断面形状を選択して、実際にケーブル１０を敷設面１に敷設し、実験的にケーブル１０が全長に渡って敷設面１に密着する条件の組合せを決定してもよいし、様々な条件を変えて実験を行い、予め最適な組み合わせ表を作成し、その中から選択してもよい。
【００２３】
また、補助部材（粘着材、粘着テープ等）を使用してケーブル１０を敷設面１に固定してもよい。
【００２４】
実施形態１によれば、敷設面１に沿って敷設されたケーブル１０は、ケーブル単体で敷設面１に沿い、あるいは、張り付くので、ケーブル敷設作業で発生する可能性の有るケーブル１０の浮き上がりや、束ねたときの曲がった状態を防止することができる。また、ケーブル１０の浮き上がりや曲がりが要因となる作業効率の低下を防止することができ、ケーブル１０をコネクタから引き抜いたり、配線をやり直したり、ケーブル１０を切断してしまう可能性もなくすことができる。さらに、補助部材（粘着材、粘着テープ等）を使用しなくてもケーブル１０を全長に渡って敷設面１に密着させることができるので、施工コストを低減することができる。
【００２５】
［実施形態２］
本発明の実施形態２に係るケーブル敷設方法について図面を用いて説明する。図２は、本発明の実施形態２に係るケーブル敷設方法（粘着材型）でケーブルを敷設面に敷設した状態を模式的に示した（Ａ）側面図、（Ｂ）Ｘ−Ｘ´間の断面図である。
【００２６】
実施形態２は、ケーブル１０を敷設面１に敷設するときに、粘着材２１を用いてケーブル１０を全長に渡って敷設面１に密着させるケーブル敷設方法に関するものである。実施形態２に係るケーブル敷設方法では、ケーブル１０が全長に渡って敷設面１に密着するようにケーブル１０における敷設面１側の面の複数箇所に粘着材２１を付着してケーブル１０を敷設面１に接着するものである。粘着材２１は、ケーブル単体で敷設面１に密着させることができない場合に有効である。なお、実施形態１のようにケーブル単体で敷設面に密着させることができるケーブル（図１の１０）を用いる場合でも、粘着材２１は、ケーブル１０を敷設面１の所定の位置に固定するのに有効である。
【００２７】
粘着材２１は、粘着性を有する部材である。粘着材２１は、少なくともケーブル１０（被覆材１２を含む）の曲げ剛性、単位長さ当り重量によりケーブル１０が敷設面１から剥がれない粘着力を有することを要する。粘着材２１の粘着力は、粘着材２１の種類及び量（付着面積）に応じて設定することができる。例えば、被覆材１２や敷設面１の材質に適した粘着材２１の種類を選択し、被覆材１２や敷設面１の表面形状が粗くなるにしたがい粘着材２１の量（付着面積）を小さくすることができる。なお、粘着材２１の粘着力は、ケーブル１０を敷設面１に接着した後に所定の力以上で敷設面１からケーブル１０を剥がすことが可能な粘着力であることが望ましい。また、粘着材２１の量（付着面積）は、ケーブル１０（被覆材１２を含む）の曲げ剛性、単位長さ当り重量により決定してもよい。また、粘着材２１の粘着力及び量（付着面積）は、ケーブル１０（被覆材１２を含む）の曲げ剛性、単位長さ当り重量を様々変えて、実験的に決めてもよく、実験的に設定した単位長さ当り重量値以外の値の場合は、補間法、内挿法、補外法、外挿法等により算出してもよい。さらに、粘着材２１は、粘着力が異なる複数種類の粘着材２１を用意し、適宜選択して用いてもよい。
【００２８】
ケーブル１０における粘着材２１を付着する位置は、ケーブル１０における敷設面１側の面のうち、ケーブル１０の長さ方向の所定間隔おきの位置とすることができる。所定間隔は、粘着材２１で接着してケーブル１０を全長に渡って敷設面１に密着させることができる最大間隔以下である。敷設面１からのケーブル１０の浮き上がり方は、ケーブル１０（被覆材１２を含む）の曲げ剛性のみならず、単位長さ当り重量、外径、種類により変わるので、所定間隔は、ケーブル１０（被覆材１２を含む）の曲げ剛性、単位長さ当り重量、外径、種類に応じて設定してもよい。例えば、細いケーブルでは、太いケーブルと比較して、長さ方向に短い長さの間で変形により敷設面１からの浮きが起こりやすいので、ケーブル１０を敷設面１に接着する所定間隔は、細いケーブルの場合、長さ方向に短い方がよい場合が有る。一方、太いケーブルの場合は、間隔が長くてもよい場合が有る。なお、所定間隔は、小さくなるほどケーブル１０を敷設面１に密着させやすくなる。所定間隔については、予め、様々なケーブル１０（被覆材１２を含む）の曲げ剛性、単位長さ当り重量、外径、種類により、敷設面１からケーブル１０が浮き上がる最大距離が予め決めた所定値（又はケーブル１０の敷設面１に垂直な方向の曲り量が予め決めた所定値）以内になるように、ケーブル１０を敷設面１に接着する間隔を実験的に求めることができ、表（テーブル）あるいはデータベース化し、ケーブル１０を敷設面１に接着する間隔を決めてもよい。
【００２９】
また、所定間隔は、段階的に小さくしていってもよい。例えば、ケーブル１０がロールやドラム等の円形物に巻き取られている場合、ケーブル１０に巻癖があるところ、巻き出して後になるほど巻癖の曲率が大きくなってゆくので、巻癖の曲率に合わせて所定間隔を段階的に小さくすることで、ケーブル１０を敷設面１に密着させやすくなる。
【００３０】
なお、ケーブル１０における粘着材２１を付着する位置は、ケーブル１０が敷設面１に密着しない部分のみに粘着材２１を付着してケーブル１０を敷設面１に接着させるようにしてもよい。
【００３１】
実施形態２によれば、敷設面１に沿って敷設されたケーブル１０は、粘着材２１による接着によって敷設面１に沿い、あるいは、張り付くので、ケーブル敷設作業で発生する可能性の有るケーブル１０の浮き上がりや、束ねたときの曲がった状態を防止することができる。また、ケーブル１０の浮き上がりや曲がりが要因となる作業効率の低下を防止することができ、ケーブル１０をコネクタから引き抜いたり、配線をやり直したり、ケーブル１０を切断してしまう可能性もなくすことができる。さらに、ケーブル１０の全長に渡って粘着材２１を使用することなく部分的に粘着材２１を使用することで、ケーブル１０を全長に渡って敷設面１に密着させることができるので、施工コストを低減することができる。
【００３２】
［実施形態３］
本発明の実施形態３に係るケーブル敷設方法について図面を用いて説明する。図３は、本発明の実施形態３に係るケーブル敷設方法（両面テープ型）でケーブルを敷設面に敷設した状態を模式的に示した（Ａ）側面図、（Ｂ）Ｘ−Ｘ´間の断面図である。図４は、本発明の実施形態３に係るケーブル敷設方法（片面テープ型）でケーブルを敷設面に敷設した状態を模式的に示した（Ａ）側面図、（Ｂ）Ｘ−Ｘ´間の断面図である。
【００３３】
実施形態３は、実施形態２の変形例であり、粘着材（図２の２１）の代わりに粘着テープ（図３の両面テープ２２、図４の片面テープ２３）を用いたものである。実施形態３は、ケーブル１０を敷設面１に敷設するときに、両面テープ２２又は片面テープ２３を用いてケーブル１０を全長に渡って敷設面１に密着させるケーブル敷設方法に関するものである。実施形態３に係るケーブル敷設方法では、ケーブル１０が全長に渡って敷設面１に密着するようにケーブル１０の複数箇所に両面テープ２２又は片面テープ２３を付着してケーブル１０を敷設面１に貼り付けるものである。両面テープ２２又は片面テープ２３は、ケーブル単体で敷設面１に密着させることができない場合に有効である。なお、実施形態１のようにケーブル単体で敷設面に密着させることができるケーブル（図１の１０）を用いる場合でも、両面テープ２２又は片面テープ２３は、ケーブル１０を敷設面１の所定の位置に固定するのに有効である。
【００３４】
両面テープ２２は、シートの両面に粘着面を有するテープである。片面テープ２３は、シートの片面のみに粘着面を有するテープである。両面テープ２２又は片面テープ２３は、少なくともケーブル１０（被覆材１２を含む）の曲げ剛性、単位長さ当り重量によりケーブル１０が敷設面１から剥がれない粘着力を有することを要する。両面テープ２２又は片面テープ２３の粘着力は、両面テープ２２又は片面テープ２３の種類及び量（貼付面積）によって調節することができる。なお、両面テープ２２又は片面テープ２３の粘着力は、ケーブル１０を敷設面１に貼り付けた後に所定の力以上で敷設面１からケーブル１０を剥がすことが可能な粘着力であることが望ましい。また、両面テープ２２又は片面テープ２３の量（貼付面積）は、テープ幅及びテープ長で調節することができ、ケーブル１０（被覆材１２を含む）の曲げ剛性、単位長さ当り重量により決定してもよい。また、両面テープ２２又は片面テープ２３の粘着力及び量（貼付面積）は、ケーブル１０（被覆材１２を含む）の曲げ剛性、単位長さ当り重量を様々変えて、実験的に決めてもよく、実験的に設定した単位長さ当り重量値以外の値の場合は、補間法、内挿法、補外法、外挿法等により算出してもよい。さらに、粘着材２１は、粘着力やテープ幅が異なる複数種類の両面テープ２２又は片面テープ２３を用意し、適宜選択して用いてもよい。
【００３５】
ケーブル１０における両面テープ２２を付着する位置は、ケーブル１０における敷設面１側の面のうち、ケーブル１０の長さ方向の所定間隔おきの位置とすることができる。両面テープ２２はケーブル１０と敷設面１との間に配置されるので、ケーブル１０には両面テープ２２が付着した部分で両面テープ２２の厚さ分の微小な浮きができるが、この浮きは無視できるほど小さい。
【００３６】
また、ケーブル１０における片面テープ２３を付着する位置は、ケーブル１０における敷設面１側とは反対側の面のうち、ケーブル１０の長さ方向に所定間隔おきの位置とすることができる。片面テープ２３は、ケーブル１０の両側（ケーブル１０の長さ方向の直角方向の両側）にて敷設面１に貼り付けることができる。
【００３７】
両面テープ２２又は片面テープ２３を付着する所定間隔は、両面テープ２２又は片面テープ２３で貼り付けてケーブル１０を敷設面１に密着させることができる最大間隔以下である。なお、所定間隔は、実施形態２で説明した所定間隔と同様である。
【００３８】
なお、ケーブル１０における両面テープ２２又は片面テープ２３を付着する位置は、ケーブル１０が敷設面１に密着しない部分のみに両面テープ２２又は片面テープ２３を付着してケーブル１０を敷設面１に貼り付けるようにしてもよい。
【００３９】
実施形態３によれば、実施形態２の粘着材（図２の２１）の代わりに粘着テープ（図３の両面テープ２２、図４の片面テープ２３）を用いることで、実施形態２と同様に、作業性を確保しつつ施工コストを抑えることができる。
【００４０】
［実施形態４］
本発明の実施形態４に係るケーブル敷設方法について図面を用いて説明する。図５は、本発明の実施形態４に係るケーブル敷設方法（錘型）でケーブルを敷設面に敷設した状態を模式的に示した（Ａ）側面図、（Ｂ）Ｘ−Ｘ´間の断面図である。
【００４１】
実施形態４は、実施形態２の変形例であり、粘着材（図２の２１）の代わりに錘２４を用いたものである。実施形態４は、ケーブル１０を敷設面１に敷設するときに、錘２４を用いてケーブル１０を全長に渡って敷設面１に密着させるケーブル敷設方法に関するものである。実施形態４に係るケーブル敷設方法では、ケーブル１０が全長に渡って敷設面１に密着するようにケーブル１０の複数箇所に錘２４を付着（装着）して、ケーブル１０を敷設面１に敷設するものである。錘２４は、ケーブル単体で敷設面１に密着させることができない場合に有効である。また、粘着材（図２の２１）、両面テープ（図３の２２）、片面テープ（図４の２３）がケーブル１０や敷設面１に対して粘着力を発揮できない場合（例えば、凹凸があり粘着力を発揮することができない場合）に有効である。
【００４２】
錘２４は、重量を有する物体である。錘２４には、例えば、金属板や金属部材を用いることができる。錘２４の量（重量）は、ケーブル１０（被覆材１２を含む）の曲げ剛性、単位長さ当り重量により変化させてもよい。錘２４の重量は、ケーブル１０（被覆材１２を含む）の曲げ剛性、単位長さ当り重量により変えて実験的に決めてもよく、実験的に設定したケーブル１０（被覆材１２を含む）の曲げ剛性の値、単位長さ当り重量値以外の値の場合は、補間法、内挿法、補外法、外挿法等の予測方法により算出してもよい。なお、ケーブル１０を敷設面１に敷設した場合に、ケーブル１０の浮き上がりを抑えられるときは、錘の重量は０でもよく、ケーブル１０の浮き上がりを抑えられないときは、必要最小限の重量以上の錘２４を使用してケーブル１０の浮き上がりを抑える。
【００４３】
ケーブル１０における錘２４を装着する位置は、ケーブル１０における敷設面１との密着面を除く部分のうち、ケーブル１０の長さ方向に所定間隔おきの位置とすることができる。錘２４の装着方法として、敷設面１に当たらないように、錘となる金属板をケーブル１０の外側からかしめて装着することができる。錘２４を装着する所定間隔は、錘２４を装着してケーブル１０を敷設面１に密着させることができる最大間隔以下である。なお、所定間隔は、実施形態２で説明した所定間隔と同様である。
【００４４】
なお、ケーブル１０に錘２４を装着するだけではケーブル１０が敷設面１に固定されないので、実施形態１と同様に、治具等を使用してケーブル１０を敷設面１２に固定してもよい。
【００４５】
実施形態４によれば、敷設面１に沿って敷設されたケーブル１０は、錘２４の重量によって敷設面１に沿い、あるいは、張り付くので、ケーブル敷設作業で発生する可能性の有るケーブル１０が浮き上がりや、束ねたときの曲がった状態を防止することができる。また、ケーブル１０の浮き上がりや曲がりが要因となる作業効率の低下を防止することができ、ケーブル１０をコネクタから引き抜いたり、配線をやり直したり、ケーブル１０を切断してしまう可能性もなくすことができる。さらに、ケーブル１０の全長に渡って粘着材２１を使用することなく部分的に錘２４を使用することで、ケーブル１０を全長に渡って敷設面１に密着させることができるので、施工コストを低減することができる。
【００４６】
［実施形態５］
本発明の実施形態５に係るケーブル敷設装置について図面を用いて説明する。図６は、本発明の実施形態５に係るケーブル敷設装置の構成を模式的に示したブロック図である。
【００４７】
実施形態５に係るケーブル敷設装置３０は、実施形態２〜４に係るケーブル敷設方法を連続的に実施できるようにするための装置である。ケーブル敷設装置３０は、ケーブルを長距離に渡って敷設するときに有効である。ケーブル敷設装置３０は、主な構成部として、入力部３１と、ケーブル検知部３２と、ケーブル送り部３３と、ケーブル検出部３４と、補助部材供給部３５と、補助部材検出部３６と、表示部３７と、操作部３８と、記憶部３９と、制御部４０と、を有する。
【００４８】
入力部３１は、ケーブル敷設装置３０を使用する作業者の操作により情報を入力する機能部である。入力部３１は、制御部４０によって制御される。入力部３１には、例えば、キー入力部、タッチパネル入力部を用いることができる。入力部３１で入力された情報に係る信号は、制御部４０に向けて出力される。
【００４９】
ケーブル検知部３２は、ケーブル敷設装置３０にセットされたケーブル（図示せず）のサイズ及び重量並びに硬度を検知する機能部である。ケーブル検知部３２は、制御部４０によって制御される。ケーブル検知部３２は、サイズセンサ３２ａと、重量センサ３２ｂと、硬度センサ３２ｃと、を有する。サイズセンサ３２ａは、ケーブルのサイズ（外径）を測定するセンサである。サイズセンサ３２ａには、例えば、レーザ光をケーブル長の方向に対して直角方向に走査し、レーザ光が遮られた時間からケーブルの外径を検知するセンサ等を用いることができ、サイズを検知するセンサであればどのようなものでもよい。重量センサ３２ｂは、重量を検知するセンサである。重量センサ３２ｂには、ロードセル、荷重センサ等を用いることができ、重量を検知するセンサであればどのようなものでもよい。なお、重量は、ケーブルを敷設面から所定長さ浮かせたときのケーブルの重さであって、単位長さ当り重量などの精密な重量測定でなく、敷設面から所定長さ浮かせたときの敷設面から離れた部分のケーブルの重量の総計であってもよい。硬度センサ３２ｃは、ケーブルの硬度を検知するセンサである。硬度センサ３２ｃは、所定の大きさ（所定の面積）の押圧部を、所定の力でケーブルに押し付けることによって凹んだ部分の長さを検知するセンサ等を用いることができ、硬さを測定するセンサであればどのようなものでもよい。
【００５０】
ケーブル送り部３３は、ケーブル敷設装置３０にセットされたケーブル（図示せず）を補助部材供給部３５に向けて送る機能部である。ケーブル送り部３３は、制御部４０によって制御される。
【００５１】
ケーブル検出部３４は、ケーブル送り部３３によって送られたケーブル（図示せず）の送り量を検出する機能部である。ケーブル検出部３４は、制御部４０によって制御される。
【００５２】
補助部材供給部３５は、ケーブル送り部３３から送られてきたケーブル（図示せず）の所定の箇所に対して補助部材（粘着材、粘着テープ、錘等）を供給（付着、装着等）する機能部である。補助部材供給部３５は、制御部４０によって制御される。
【００５３】
補助部材検出部３６は、ケーブル（図示せず）の所定の箇所に対して補助部材供給部３５によって供給（付着、装着等）された（又は供給される）補助部材（粘着材、粘着テープ、錘等）の量（面積、長さ、重さ）を検出する機能部である。補助部材検出部３６は、制御部４０によって制御される。補助部材検出部３６には、例えば、補助部材が粘着材の場合、粘着材の表面にレーザ光を照射し、３角測量の原理で、粘着材表面の高さを測定し、ケーブル表面の位置と粘着材表面の高さとの差から、粘着材の厚さを算出し、粘着材の厚さを粘着材の量とするものを用いてもよい。
【００５４】
表示部３７は、文字、画像等の情報を表示する機能部である。表示部３７は、制御部４０によって制御される。
【００５５】
操作部３８は、ケーブル（図示せず）の敷設動作（ケーブルの送り、補助部材の供給）を操作（ＯＮ／ＯＦＦ操作）する機能部である。操作部３８は、制御部４０によって制御される。
記憶部３９は、データベース、プログラム等を記憶する機能部である。記憶部３９は、制御部４０によって制御される。
【００５６】
制御部４０は、各種の機能部３１〜３９を制御したり、情報処理する機能部である。制御部４０は、所定のプログラムを実行することにより、制御や情報処理を行う。なお、制御部４０の詳細な動作については、後述する。
【００５７】
次に、本発明の実施形態５に係るケーブル敷設装置の動作について図面を用いて説明する。図７は、本発明の実施形態５に係るケーブル敷設装置の動作を模式的に示したフローチャート図である。
【００５８】
まず、作業者の操作によりケーブル敷設装置３０がＯＮになると、制御部４０は、ケーブル送り部３３及び補助部材供給部３５を用いて、ケーブル敷設装置３０にケーブル及び補助部材がセットされたか確認する（ステップＡ１）。
【００５９】
ケーブル及び補助部材がセットされていない場合（ステップＡ１のＮＯ）、制御部４０は、表示部３７を用いて、ケーブル敷設装置３０にケーブル及び補助部材をセットすることを求める画面を表示させ（ステップＡ２）、その後、ステップＡ１に戻る。
【００６０】
ケーブル及び補助部材がセットされている場合（ステップＡ１のＹＥＳ）、制御部４０は、ケーブル検知部３２（サイズセンサ３２ａ、重量センサ３２ｂ、硬さセンサ２２ｃ）を用いて、セットされたケーブルの外径、重量、硬度を取得する（ステップＡ３）。
【００６１】
次に、制御部４０は、記憶部３９に記憶されたデータベース等を用いて、取得したケーブルの外径、硬度に基づいてケーブルの曲げ剛性を推定する（ステップＡ４）。
【００６２】
ここで、ケーブルの曲げ剛性の推定では、予め、ケーブルの外径及び硬度から実験的に求めておいたケーブルの曲げ剛性を集めたデータベース（テーブル等でも可）を用いて推定することができる。データベースは、例えば、ケーブルの長さ方向に所定間隔毎に測定されたケーブルの外径及び硬度並びに曲げ剛性のそれぞれの平均値を関連付けたものとすることができる。なお、取得したケーブルの外径及び硬度がデータベースに存在しない場合、（Ａ）ケーブルの外径及び硬度からケーブルの曲げ剛性を算出するための計算式を予め用意し、この計算式に、取得したケーブルの外径及び硬度を代入してケーブルの曲げ剛性を求めてもよいし、（Ｂ）データベースから、取得したケーブルの外径に最も近い小さい方と大きい方との２つのケーブルの外径と、当該２つのケーブルの外径のそれぞれに対応する２つのケーブルの硬度と、から、補間法、内挿法、補外法、外挿法等の推定方法により、ケーブルの曲げ剛性を求めてもよい。推定方法として、取得したケーブルの外径又は硬度に最も近い２点の値を使った直線補間だけでなく、取得したケーブルの外径又は硬度に最も近い２点以外の点の値も使った２次関数による補間法でもよく、ラグランジュ補間法でもよいし、スプライン関数による補間法でもよい。
【００６３】
次に、制御部４０は、表示部３７を用いて、ケーブルの種類、補助部材の種類を選択する画面を表示させ、入力部３１を用いて、作業者の操作によって選択されたケーブルの種類、補助部材の種類を取得する（ステップＡ５）。
【００６４】
次に、制御部４０は、記憶部３９に記憶されたデータベース等を用いて、取得したケーブルの重量、及び、推定したケーブルの曲げ剛性、並びに、取得したケーブルの種類、補助部材の種類に基づいて、ケーブルの長さ方向に対して補助部材（粘着材、粘着テープ、錘等）を供給（付着、装着等）する所定間隔及び所定量（１箇所当たりの粘着材の量、粘着テープの長さ、錘の重さ）を決定する（ステップＡ６）。
【００６５】
ここで、所定間隔については、予め、様々なケーブルの曲げ剛性、単位長さ当り重量、種類により、敷設面からケーブルが浮き上がる最大距離が予め決めた所定値（又はケーブルの敷設面に垂直な方向の曲り量が予め決めた所定値）以内になるように、ケーブルの長さ方向に補助部材を供給する間隔を実験的に求めることができ、データベースを用いてケーブルの長さ方向に補助部材を供給する間隔を決めてもよい。
【００６６】
また、所定量については、予め、ケーブルの曲げ剛性、単位長さ当り重量を様々変えて、実験的に求めることができ、データベースを用いて補助部材を供給する所定量を決めてもよい。例えば、ケーブルの曲げ剛性が大きいほど所定量を多くする。これは、ケーブルを敷設面に敷設したときに、ケーブルの曲げ剛性が大きい程、ケーブルが敷設面から浮き上がりやすいため、補助部材の量を多くして、より強くケーブルを敷設面に密着させるためである。また、ケーブルの重量（単位長さ当たりの重量）が大きいほど所定量を少なくする。これは、ケーブルの重量が大きいほど、ケーブルの自重で、ケーブルが敷設面から浮き上がり難いため、補助部材を供給する所定量を少なく、あるいは、ケーブルの曲げ剛性が所定曲げ剛性値以下、かつ、ケーブルの重量が所定重量値以上の場合は補助部材を供給する所定量を０とすることもできる。
【００６７】
次に、制御部４０は、表示部３７を用いて、ケーブルが敷設可能になったことを表示させる（ステップＡ７）。
【００６８】
次に、制御部４０は、操作部３８を用いて、作業者の操作によりＯＮ操作になっているか確認する（ステップＡ８）。ＯＮ操作になっていない場合（ステップＡ８のＮＯ）、ステップＡ１２に進む。
【００６９】
ＯＮ操作になっている場合（ステップＡ８のＹＥＳ）、制御部４０は、ケーブル検出部３４を用いてケーブル送り部３３で送り出されたケーブルの送り量を監視し、かつ、補助部材検出部３６を用いて補助部材供給部３５から供給された補助部材の量を監視しながら、ケーブルの長さ方向に、決定した所定間隔おきに所定量の補助部材を供給してケーブルを送り出す（ステップＡ９）。これにより、作業者は、ステップＡ９を実施しながら、所定間隔おきに補助部材が供給されたケーブルを敷設面に密着させて敷設することになる。
【００７０】
なお、ステップＡ９を実施しているときに、例えば、補助部材検出部３６で検出した補助部材の量が、決定した所定量を満たさない場合、すなわち、作業必要量に足りないと判断すれば、制御部４０は、表示部３７を用いて、その旨を表示させ、ケーブル送り部３３を止める等、作業を中断させてもよい。
【００７１】
次に、制御部４０は、操作部３８を用いて、作業者の操作によりＯＦＦ操作（敷設作業の一時的な停止操作）になっているか確認する（ステップＡ１０）。ＯＦＦ操作になっていない場合（ステップＡ１０のＮＯ）、ステップＡ９に戻る。
【００７２】
ＯＦＦ操作になっている場合（ステップＡ１０のＹＥＳ）、制御部４０は、ケーブル送り部３３でのケーブルの送り、及び、補助部材供給部３５からの補助部材の供給を停止させる（ステップＡ１１）。
【００７３】
ステップＡ１１の後、又は、ＯＮ操作になっていない場合（ステップＡ８のＮＯ）、制御部４０は、入力部３１を用いて、作業者の操作により終了操作（敷設作業終了の操作）があったか確認する（ステップＡ１２）。終了操作がない場合（ステップＡ１２のＮＯ）、ステップＡ８に戻る。終了操作があった場合（ステップＡ１２のＹＥＳ）、制御部４０は、シャットダウンして、終了する。
【００７４】
実施形態５によれば、ケーブル敷設装置３０を用いることにより、ケーブルが全長に渡って敷設面に密着する実施形態２〜４に係るケーブル敷設方法を連続的に短時間で行えるようになるので、作業性を確保しつつ施工コストを抑えることができる。
【００７５】
なお、本出願において図面参照符号を付している場合は、それらは、専ら理解を助けるためのものであり、図示の態様に限定することを意図するものではない。
【００７６】
（付記）
本発明の第１の視点においては、線材を被覆材で被覆したケーブルであって、敷設面に敷設したときに、前記ケーブル単体で、全長に渡って前記敷設面に密着することが可能に構成されることを特徴とする。
【００７７】
本発明の前記ケーブルにおいて、前記ケーブルは、全長に渡って前記敷設面に密着するように、前記ケーブルの曲げ剛性、及び、単位長さ当り重量のそれぞれが所定範囲になるように設定されていることが好ましい。
【００７８】
本発明の前記ケーブルにおいて、前記所定範囲は、前記線材の径又は厚さ、前記線材の材料、前記被覆材の材料、被覆材の厚さ、及び、前記ケーブルの種類に応じて設定されることが好ましい。
【００７９】
本発明の第２の視点においては、ケーブルが全長に渡って敷設面に密着するように前記ケーブルの複数箇所に補助部材を付着して前記ケーブルを前記敷設面に敷設することを特徴とする。
【００８０】
本発明の前記ケーブル敷設方法において、前記補助部材は、粘着材であり、前記ケーブルの複数箇所に補助部材を付着するときに、前記ケーブルにおける前記敷設面側の面のうち前記ケーブルの長さ方向の所定間隔おきの位置に所定量の前記粘着材を付着し、前記ケーブルを前記敷設面に敷設するときに、前記粘着材で前記ケーブルを前記敷設面に接着することが好ましい。
【００８１】
本発明の前記ケーブル敷設方法において、前記補助部材は、両面テープ又は片面テープであり、前記ケーブルの複数箇所に補助部材を付着するときに、前記ケーブルの長さ方向の所定間隔おきの位置に所定量の前記両面テープ又は前記片面テープを付着し、前記ケーブルを前記敷設面に敷設するときに、前記両面テープ又は前記片面テープで前記ケーブルを前記敷設面に貼り付けることが好ましい。
【００８２】
本発明の前記ケーブル敷設方法において、前記補助部材は、錘であり、前記ケーブルの複数箇所に補助部材を付着するときに、前記ケーブルの長さ方向の所定間隔おきの位置に所定量の前記錘を付着することが好ましい。
【００８３】
本発明の前記ケーブル敷設方法において、前記所定間隔は、前記補助部材を付着して前記ケーブルを全長に渡って前記敷設面に密着させることができる最大間隔以下であることが好ましい。
【００８４】
本発明の第３の視点においては、ケーブルを敷設するケーブル敷設装置であって、ケーブルを送るケーブル送り部と、前記ケーブルに補助部材を供給する補助部材供給部と、前記ケーブルの長さ方向の所定間隔おきの位置に所定量の補助部材を供給するように前記ケーブル送り部及び前記補助部材供給部を制御する制御部と、を備え、前記制御部は、前記ケーブルが全長に渡って敷設面に密着するように設定された前記所定間隔及び前記所定量に基づいて前記ケーブル送り部及び前記補助部材供給部を制御することを特徴とする。
【００８５】
本発明の前記ケーブル敷設装置において、前記ケーブルのサイズ及び重量並びに硬度を検知するケーブル検知部を備え、前記制御部は、少なくとも前記ケーブル検知部で検知したサイズ及び重量並びに硬度に基づいて、前記ケーブルが全長に渡って敷設面に密着するように前記所定間隔及び前記所定量を設定し、設定した前記所定間隔及び前記所定量に基づいて前記ケーブル送り部及び前記補助部材供給部を制御することが好ましい。
【００８６】
なお、本発明の全開示（特許請求の範囲及び図面を含む）の枠内において、さらにその基本的技術思想に基づいて、実施形態ないし実施例の変更・調整が可能である。また、本発明の請求の範囲の枠内において種々の開示要素（各請求項の各要素、各実施形態ないし実施例の各要素、各図面の各要素等を含む）の多様な組み合わせないし選択が可能である。すなわち、本発明は、請求の範囲及び図面を含む全開示、技術的思想にしたがって当業者であればなし得るであろう各種変形、修正を含むことは勿論である。また、本願に記載の数値及び数値範囲については、明記がなくともその任意の中間値、下位数値、及び、小範囲が記載されているものとみなされる。
【符号の説明】
【００８７】
１  敷設面
１０  ケーブル
１１  線材
１２  被覆材
２０  補助部材
２１  粘着材
２２  両面テープ
２３  片面テープ
２４  錘
３０  ケーブル敷設装置
３１  入力部
３２  ケーブル検知部
３２ａ  サイズセンサ
３２ｂ  重量センサ
３２ｃ  硬度センサ
３３  ケーブル送り部
３４  ケーブル検出部
３５  補助部材供給部
３６  補助部材検出部
３７  表示部
３８  操作部
３９  記憶部
４０  制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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