(57)【要約】【課題】優れた性能を示す有機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）素子を製造することができる新規な化合物、当該化合物を有する有機ＥＬ素子、並びに当該有機ＥＬ素子を備える電子機器提供する。【解決手段】下記式（１）で表される化合物、化合物を含有する有機ＥＬ素子用材料、陰極と陽極間に少なくとも発光層を含む一層又は複数層からなる有機薄膜層が挟持されている有機ＥＬ素子において、該有機薄膜層の少なくとも１層が、前記化合物を含有する有機ＥＬ素子、該有機ＥＬ素子を備えた電子機器。2018131430.tif 000094（上記式中、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｒ１〜Ｒ１１は、明細書中で定義したとおりである。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）で表される化合物。
【化１】
2018131430.tif 000080
［式中、式（１）において、
Ｒ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、Ｒ４とＲ５、Ｒ５とＲ６、Ｒ６とＲ７、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０、及び、Ｒ１０とＲ１１から選ばれる２つ以上の対のそれぞれにおいて、ＲｎとＲｎ＋１（ｎは１、２、４〜６、及び８〜１０から選ばれる整数を表す）は互いに結合して、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を形成する。この環構造を構成する原子のうち、置換基を有しうる原子は水素原子または置換基を有し、該置換基は、それぞれ独立に、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基から選ばれる。それら置換基同士が結合してさらなる環構造を形成してもよい。なお、前記原子数３以上の環の原子数には、前記置換基の原子数は含まない。
ただし、Ｒ１とＲ２からなる対とＲ２とＲ３からなる対；Ｒ４とＲ５からなる対とＲ５とＲ６からなる対；Ｒ５とＲ６からなる対とＲ６とＲ７からなる対；Ｒ８とＲ９からなる対とＲ９とＲ１０からなる対；及びＲ９とＲ１０からなる対とＲ１０とＲ１１からなる対が、環構造を同時に形成することはない。
前記２つ以上の対は、環Ａ、環Ｂ及び環Ｃから選ばれる２又は３つの環が、前記炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を有するように選ばれ、前記２又は３つの環が有する２つ以上の環構造は同一でも異なっていてもよい。
前記原子数３以上の環構造を形成しないＲ１〜Ｒ１１は、水素原子または置換基を表し、Ｒ１〜Ｒ１１が置換基を表す場合、Ｒ１〜Ｒ１１はそれぞれ独立に、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である。
Ｒ１０１〜Ｒ１０５は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基を示す。］
【請求項２】
Ｒ４とＲ５、Ｒ５とＲ６、Ｒ６とＲ７、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０、及び、Ｒ１０とＲ１１から選ばれる２つ以上の対のそれぞれにおいて、ＲｎとＲｎ＋１（ｎは４〜６、及び８〜１０から選ばれる整数を表す）は互いに結合して、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を形成する、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ１〜Ｒ３は、水素原子または置換基を表し、Ｒ１〜Ｒ３が置換基を表す場合、Ｒ１〜Ｒ３はそれぞれ独立に、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である、請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項４】
ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環が、下記式（２）〜（８）から選ばれるいずれかの環である請求項１〜３のいずれかに記載の化合物。
【化２】
2018131430.tif 000081
（式（２）〜（８）において、＊１と＊２、＊３と＊４、＊５と＊６、＊７と＊８、＊９と＊１０、＊１１と＊１２及び＊１３と＊１４のそれぞれは、ＲｎとＲｎ＋１が結合する前記２つの環形成炭素原子を表し、Ｒｎが結合する環形成炭素原子は、＊１と＊２、＊３と＊４、＊５と＊６、＊７と＊８、＊９と＊１０、＊１１と＊１２及び＊１３と＊１４が表す２つの環形成炭素原子のどちらであってもよい。
ＸはＣ（Ｒ２３）（Ｒ２４）、ＮＲ２５、Ｏ、Ｓから選ばれる。Ｒ１２〜Ｒ２５は、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。
Ｒ１２〜Ｒ１７及びＲ２３〜Ｒ２４は、隣接する基同士で互いに結合して環構造を形成してもよい。）
【請求項５】
ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環が、下記式（９）〜（１１）から選ばれるいずれかの環である請求項１〜４のいずれかに記載の化合物。
【化３】
2018131430.tif 000082
（式（９）〜（１１）において、＊１と＊２、及び＊３と＊４のそれぞれは、ＲｎとＲｎ＋１が結合する前記２つの環形成炭素原子を表し、Ｒｎが結合する環形成炭素原子は、＊１と＊２、又は＊３と＊４が表す２つの環形成炭素原子のどちらであってもよい。
Ｒ３１〜Ｒ３７及びＲ４１〜Ｒ４４は、前記Ｒ１２〜Ｒ２５と同じであり、Ｘは、前記と同じである。
Ｒ３１〜Ｒ３７及びＲ４１〜Ｒ４４は、隣接する基同士で互いに結合して環構造を形成してもよい。）
【請求項６】
式（１）において、Ｒ２、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ１０及びＲ１１の少なくとも１つが、前記原子数３以上の環構造を形成しない基であって、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基［Ｒ１０１〜Ｒ１０３は前記と同じ］、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基［Ｒ１０４及びＲ１０５は前記と同じ］、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である、請求項１〜５のいずれかに記載の化合物。
【請求項７】
式（１）において、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を形成する場合の環構造が有する置換基が、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基、又は下記の群から選択される基のいずれかである請求項１〜６のいずれかに記載の化合物。
【化４】
2018131430.tif 000083
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。Ｘは前記と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ３は０〜３の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項８】
前記環構造が有する置換基が、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は下記の群から選択される基のいずれかである請求項７に記載の化合物。
【化５】
2018131430.tif 000084
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項９】
式（１）において、前記環構造を形成しないＲ１〜Ｒ１１が、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基、又は下記の群から選択される基のいずれかである請求項１〜８のいずれかに記載の化合物。
【化６】
2018131430.tif 000085
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。Ｘは前記と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ３は０〜３の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項１０】
式（２）〜（１１）において、Ｒ１２〜Ｒ２２、Ｒ３１〜Ｒ３７及びＲ４１〜Ｒ４４が、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基、又は下記の群から選択される基のいずれかである請求項４〜９のいずれかに記載の化合物。
【化７】
2018131430.tif 000086
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。Ｘは前記と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ３は０〜３の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項１１】
下記式（１−１）〜（１−３）及び（１−５）のいずれかで表される請求項１に記載の化合物。
【化８】
2018131430.tif 000087
（式（１−１）〜（１−３）及び（１−５）において、Ｒ１〜Ｒ１１は前記と同じである。環ａ〜ｆは、それぞれ独立に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造である。この環は、さらに置換基を有していてもよく、それら置換基同士が結合して環構造を形成してもよい。さらに有してもよい置換基は、Ｒ１〜Ｒ１１が置換基を表す場合と同じである。なお、前記原子数３以上の環は、さらに置換している置換基の原子数は含まない。）
【請求項１２】
下記式（２−２）及び（２−５）のいずれかで表される請求項１に記載の化合物。
【化９】
2018131430.tif 000088
（式（２−２）及び（２−５）において、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４及びＲ７〜Ｒ１１は前記と同じである。環ｂ及びｇ〜ｈは、それぞれ独立に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造である。この環は、さらに置換基を有していてもよく、それら置換基同士が結合して環構造を形成してもよい。さらに有してもよい置換基は、Ｒ１〜Ｒ１１が置換基を表す場合と同じである。なお、前記原子数３以上の環は、さらに置換している置換基の原子数は含まない。）
【請求項１３】
下記式（３−１）で表される請求項１に記載の化合物。
【化１０】
2018131430.tif 000089
（式（３−１）において、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８及びＲ１１は前記と同じである。環ｂ、ｅ及びｈは、それぞれ独立に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造である。この環は、さらに置換基を有していてもよく、それら置換基同士が結合して環構造を形成してもよい。さらに有してもよい置換基は、Ｒ１〜Ｒ１１が置換基を表す場合と同じである。なお、前記原子数３以上の環は、さらに置換している置換基の原子数は含まない。）
【請求項１４】
前記環ａ〜ｆがさらに置換基を有する場合の置換基が、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基、又は下記の群から選択される基のいずれかである請求項１１〜１３のいずれかに記載の化合物。
【化１１】
2018131430.tif 000090
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。Ｘは前記と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ３は０〜３の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項１５】
前記環ｇ及びｈがさらに置換基を有する場合の置換基が、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は下記の群から選択される基のいずれかである請求項１２〜１４のいずれかに記載の化合物。
【化１２】
2018131430.tif 000091
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項１６】
下記式（４−１）〜（４−４）のいずれかで表される請求項１に記載の化合物。
【化１３】
2018131430.tif 000092
（式（４−１）〜（４−４）において、ＸはＣ（Ｒ２３）（Ｒ２４）、ＮＲ２５、Ｏ、Ｓから選ばれる。Ｒ１〜Ｒ５、Ｒ７〜Ｒ１１、Ｒ４１〜Ｒ４８及びＲ２３〜Ｒ２５は、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。）
【請求項１７】
下記式（５−１）で表される請求項１に記載の化合物。
【化１４】
2018131430.tif 000093
（式（５−１）において、ＸはＣ（Ｒ２３）（Ｒ２４）、ＮＲ２５、Ｏ、Ｓから選ばれる。Ｒ３、Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ１１、Ｒ４１〜Ｒ５２及びＲ２３〜Ｒ２５は、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。）
【請求項１８】
Ｒ２５は置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基である、請求項１７に記載の化合物。
【請求項１９】
請求項１〜１８のいずれかに記載の化合物を含有する有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
【請求項２０】
有機エレクトロルミネッセンス素子用のドーパント材料である、請求項１９に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
【請求項２１】
陰極と陽極間に少なくとも発光層を含む一層又は複数層からなる有機薄膜層が挟持されている有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機薄膜層の少なくとも１層が、請求項１〜１８のいずれかに記載の化合物を含有する有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２２】
前記発光層が請求項１〜１８のいずれかに記載の化合物を含有する、請求項２１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２３】
前記発光層が請求項１〜１８のいずれかに記載の化合物を０．１〜３０質量％含有する、請求項２２に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２４】
請求項２１〜２３のいずれかに記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を備えた電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規な化合物及び該新規な化合物を含有する有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。また本発明は、該新規な化合物を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子及び電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に有機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）素子は、陽極、陰極、及び陽極と陰極に挟まれた１層以上の有機薄膜層から構成されている。両電極間に電圧が印加されると、陰極側から電子、陽極側から正孔が発光領域に注入され、注入された電子と正孔は発光領域において再結合して励起状態を生成し、励起状態が基底状態に戻る際に光を放出する。
また、有機ＥＬ素子は、発光層に種々の発光材料を用いることにより、多様な発光色を得ることが可能であることから、ディスプレイなどへの実用化研究が盛んである。例えば赤色、緑色、青色の三原色の発光材料の研究が活発であり、特性向上を目指して鋭意研究がなされている。
有機ＥＬ素子用の材料として、例えば特許文献１〜６に記載の化合物などが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−７３９６５号公報
【特許文献２】国際公開第２０１６／００６９２５号
【特許文献３】中国特許第１０４１１９３４７号公報
【特許文献４】国際公開第２０１１／１２８０１７号
【特許文献５】韓国特許第１０−２０１５−０１３５１２５号公報
【特許文献６】国際公開第２０１３／０７７３４４号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本願発明者らの更なる検討により、特許文献１〜６に開示された化合物には、有機ＥＬ素子に用いた際の性能として更なる改善の余地があることが判明した。
本発明の目的は、優れた性能を示す有機ＥＬ素子を製造することができる新規な化合物、並びに該新規な化合物を含有する有機ＥＬ素子用材料を提供することである。また、本発明の別の目的は、当該化合物を有する有機ＥＬ素子、並びに当該有機ＥＬ素子を備える電子機器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは、前記課題を解決するために、鋭意研究を重ねた結果、インドロ[3,2,1-jk]カルバゾールに含まれる２つ以上のベンゼン環に縮環した下記式（１）で表される化合物を有機ＥＬ素子の材料として用いることで、上記課題を解決し得ることを見出した。
【０００６】
本発明には、下記［１］〜［４］の態様が含まれる。
［１］本発明の一態様によれば、下記式（１）で表される化合物が提供される。
【化１】
2018131430.tif 000002
【０００７】
［式中、式（１）において、
Ｒ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、Ｒ４とＲ５、Ｒ５とＲ６、Ｒ６とＲ７、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０、及び、Ｒ１０とＲ１１から選ばれる２つ以上の対のそれぞれにおいて、ＲｎとＲｎ＋１（ｎは１、２、４〜６、及び８〜１０から選ばれる整数を表す）は互いに結合して、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を形成する。この環構造を構成する原子のうち、置換基を有しうる原子は水素原子または置換基を有し、該置換基は、それぞれ独立に、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基から選ばれる。それら置換基同士が結合してさらなる環構造を形成してもよい。なお、前記原子数３以上の環の原子数には、前記置換基の原子数は含まない。
ただし、Ｒ１とＲ２からなる対とＲ２とＲ３からなる対；Ｒ４とＲ５からなる対とＲ５とＲ６からなる対；Ｒ５とＲ６からなる対とＲ６とＲ７からなる対；Ｒ８とＲ９からなる対とＲ９とＲ１０からなる対；及びＲ９とＲ１０からなる対とＲ１０とＲ１１からなる対が、環構造を同時に形成することはない。
前記２つ以上の対は、環Ａ、環Ｂ及び環Ｃから選ばれる２又は３つの環が、前記炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を有するように選ばれ、前記２又は３つの環が有する２つ以上の環構造は同一でも異なっていてもよい。
前記原子数３以上の環構造を形成しないＲ１〜Ｒ１１は、水素原子または置換基を表し、Ｒ１〜Ｒ１１が置換基を表す場合、Ｒ１〜Ｒ１１はそれぞれ独立に、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である。
Ｒ１０１〜Ｒ１０５は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基を示す。］
［２］本発明の一態様によれば、上記［１］に記載の化合物を含有する有機エレクトロルミネッセンス素子用材料が提供される。
［３］本発明の一態様によれば、陰極と陽極間に少なくとも発光層を含む一層又は複数層からなる有機薄膜層が挟持されている有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機薄膜層の少なくとも１層が、上記［１］に記載の化合物を含有する有機エレクトロルミネッセンス素子が提供される。
［４］本発明の一態様によれば、上記［３］に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を備えた電子機器が提供される。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の化合物を有機ＥＬ素子用材料として用いると、得られる有機ＥＬ素子は、優れた性能を有する。本発明の有機ＥＬ素子は電子機器として有用である。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施形態に係る有機エレクトロルミネッセンス素子の一例の構成を示す概略図である。
【図２】実施例１における化合物２のフォトルミネッセンススペクトルを示す図である。
【図３】実施例１における化合物２の吸収スペクトルを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本明細書において、「置換もしくは無置換の炭素数ＸＸ〜ＹＹのＺＺ基」という表現における「炭素数ＸＸ〜ＹＹ」は、ＺＺ基が無置換である場合の炭素数を表すものであり、置換されている場合の置換基の炭素数は含めない。
また、本明細書において、「置換もしくは無置換の原子数ＸＸ〜ＹＹのＺＺ基」という表現における「原子数ＸＸ〜ＹＹ」は、ＺＺ基が無置換である場合の原子数を表すものであり、置換されている場合の置換基の原子数は含めない。
【００１１】
本明細書において、環形成炭素数とは、原子が環状に結合した構造の化合物（例えば、単環化合物、縮合環化合物、架橋化合物、炭素環化合物、複素環化合物）の当該環自体を構成する原子のうちの炭素原子の数を表す。当該環が置換基によって置換される場合、置換基に含まれる炭素は環形成炭素数には含まない。以下で記される「環形成炭素数」については、特筆しない限り同様とする。例えば、ベンゼン環は環形成炭素数が６であり、ナフタレン環は環形成炭素数が１０であり、ピリジニル基は環形成炭素数５であり、フラニル基は環形成炭素数４である。また、ベンゼン環やナフタレン環に置換基として例えばアルキル基が置換している場合、当該アルキル基の炭素数は、環形成炭素数の数に含めない。また、フルオレン環に置換基として例えばフルオレン環が結合している場合（スピロフルオレン環を含む）、置換基としてのフルオレン環の炭素数は環形成炭素数の数に含めない。
【００１２】
また、本明細書において、環形成原子数とは、原子が環状に結合した構造（例えば単環、縮合環、環集合）の化合物（例えば単環化合物、縮合環化合物、架橋化合物、炭素環化合物、複素環化合物）の当該環自体を構成する原子の数を表す。環を構成しない原子や、当該環が置換基によって置換される場合の置換基に含まれる原子は環形成原子数には含まない。以下で記される「環形成原子数」については、特筆しない限り同様とする。例えば、ピリジン環の環形成原子数は６であり、キナゾリン環の環形成原子数は１０であり、フラン環の環形成原子数は５である。ピリジン環やキナゾリン環の炭素原子にそれぞれ結合している水素原子や置換基を構成する原子については、環形成原子数の数に含めない。また、フルオレン環に置換基として例えばフルオレン環が結合している場合（スピロフルオレン環を含む）、置換基としてのフルオレン環の原子数は環形成原子数の数に含めない。
【００１３】
また、本明細書において、「水素原子」とは、中性子数が異なる同位体、すなわち、軽水素（ｐｒｏｔｉｕｍ）、重水素（ｄｅｕｔｅｒｉｕｍ）及び三重水素（ｔｒｉｔｉｕｍ）を包含する。
本明細書中において、「ヘテロアリール基」、「ヘテロアリーレン基」及び「複素環基」は、環形成原子として、少なくとも１つのヘテロ原子を含む基であり、該へテロ原子としては、窒素原子、酸素原子、硫黄原子、ケイ素原子及びセレン原子から選ばれる１種以上であることが好ましい。
【００１４】
本明細書中において、「置換もしくは無置換のカルバゾリル基」は、下記のカルバゾリル基、
【化２】
2018131430.tif 000003
及び上記の基に対して、さらに任意の置換基を有する置換カルバゾリル基を表す。
なお、当該置換カルバゾリル基は、任意の置換基同士が互いに結合して縮環してもよく、窒素原子、酸素原子、硫黄原子、ケイ素原子及びセレン原子等のヘテロ原子を含んでもよく、また、結合位置は１位〜９位のいずれであってもよい。このような置換カルバゾリル基の具体例として、例えば、下記に示す基が挙げられる。
【００１５】
【化３】
2018131430.tif 000004
【００１６】
本明細書において、「置換もしくは無置換のジベンゾフラニル基」及び「置換もしくは無置換のジベンゾチオフェニル基」は、下記のジベンゾフラニル基及びジベンゾチオフェニル基、
【化４】
2018131430.tif 000005
及び上記の基に対して、さらに任意の置換基を有する置換ジベンゾフラニル基及び置換ジベンゾチオフェニル基を表す。
なお、当該置換ジベンゾフラニル基及び置換ジベンゾチオフェニル基は、任意の置換基同士が互いに結合して縮環してもよく、窒素原子、酸素原子、硫黄原子、ケイ素原子及びセレン原子等のヘテロ原子を含んでもよく、また、結合位置は１位〜８位のいずれであってもよい。
このような置換ジベンゾフラニル基及び置換ジベンゾチオフェニル基の具体例として、例えば、下記に示す基が挙げられる。
【００１７】
【化５】
2018131430.tif 000006
［上記式中、Ｘは酸素原子又は硫黄原子を表し、Ｙは酸素原子、硫黄原子、ＮＨ、ＮＲａ（Ｒａはアルキル基又はアリール基である。）、ＣＨ２、又は、ＣＲｂ２（Ｒｂはアルキル基又はアリール基である。）を表す。］
【００１８】
また、「置換基」、又は「置換もしくは無置換」との記載における置換基としては、別段の定めのない限り、炭素数１〜５０（好ましくは１〜１８、より好ましくは１〜８）のアルキル基；環形成炭素数３〜５０（好ましくは３〜１０、より好ましくは３〜８、さらに好ましくは５又は６）のシクロアルキル基；環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜２５、より好ましくは６〜１８）のアリール基；環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜２５、より好ましくは６〜１８）のアリール基を有する炭素数７〜５１（好ましくは７〜３０、より好ましくは７〜２０）のアラルキル基；アミノ基；炭素数１〜５０（好ましくは１〜１８、より好ましくは１〜８）のアルキル基及び環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜２５、より好ましくは６〜１８）のアリール基から選ばれる置換基を有するモノ置換又はジ置換アミノ基；炭素数１〜５０（好ましくは１〜１８、より好ましくは１〜８）のアルキル基を有するアルコキシ基；環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜２５、より好ましくは６〜１８）のアリール基を有するアリールオキシ基；炭素数１〜５０（好ましくは１〜１８、より好ましくは１〜８）のアルキル基及び環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜２５、より好ましくは６〜１８）のアリール基から選ばれる置換基を有するモノ置換、ジ置換又はトリ置換シリル基；環形成原子数５〜５０（好ましくは５〜２４、より好ましくは５〜１３）のヘテロアリール基；炭素数１〜５０（好ましくは１〜１８、より好ましくは１〜８）のハロアルキル基；ハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）；シアノ基；ニトロ基；炭素数１〜５０（好ましくは１〜１８、より好ましくは１〜８）のアルキル基及び環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜２５、より好ましくは６〜１８）のアリール基から選ばれる置換基を有するスルホニル基；炭素数１〜５０（好ましくは１〜１８、より好ましくは１〜８）のアルキル基及び環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜２５、より好ましくは６〜１８）のアリール基から選ばれる置換基を有するジ置換ホスフォリル基；アルキルスルホニルオキシ基；アリールスルホニルオキシ基；アルキルカルボニルオキシ基；アリールカルボニルオキシ基；ホウ素含有基；亜鉛含有基；スズ含有基；ケイ素含有基；マグネシウム含有基；リチウム含有基；ヒドロキシ基；アルキル置換又はアリール置換カルボニル基；カルボキシル基；ビニル基；（メタ）アクリロイル基；エポキシ基；並びにオキセタニル基からなる群より選ばれる少なくとも１つが好ましいが、特にこれらに制限されるものではない。
これらの置換基は、さらに上述の任意の置換基により置換されていてもよい。また、これらの置換基は、複数の置換基が互いに結合して環を形成していてもよい。
「置換もしくは無置換の」という場合における「無置換」とは前記置換基で置換されておらず、水素原子が結合していることを意味する。
【００１９】
上記置換基の中でも、より好ましくは、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０（好ましくは１〜１８、より好ましくは１〜８）のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜５０（好ましくは３〜１０、より好ましくは３〜８、さらに好ましくは５又は６）のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜２５、より好ましくは６〜１８）のアリール基、置換もしくは無置換の炭素数１〜５０（好ましくは１〜１８、より好ましくは１〜８）のアルキル基及び置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜２５、より好ましくは６〜１８）のアリール基から選ばれる置換基を有するモノ置換又はジ置換アミノ基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０（好ましくは５〜２４、より好ましくは５〜１３）のヘテロアリール基、ハロゲン原子、シアノ基である。
【００２０】
前記炭素数１〜５０のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基（異性体基を含む）、ヘキシル基（異性体基を含む）、ヘプチル基（異性体基を含む）、オクチル基（異性体基を含む）、ノニル基（異性体基を含む）、デシル基（異性体基を含む）、ウンデシル基（異性体基を含む）、及びドデシル基（異性体基を含む）などが挙げられる。これらの中でも、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基及びペンチル基（異性体基を含む）が好ましく、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基及びｔ−ブチル基がより好ましく、メチル基、エチル基、イソプロピル基及びｔ−ブチル基が特に好ましい。
前記環形成炭素数３〜５０のシクロアルキル基としては、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、アダマンチル基などが挙げられる。これらの中でも、シクロペンチル基、シクロヘキシル基が好ましい。
前記環形成炭素数６〜５０のアリール基としては、例えば、フェニル基、ビフェニリル基、ターフェニリル基、ナフチル基、アセナフチレニル基、アントリル基、ベンゾアントリル基、アセアントリル基、フェナントリル基、ベンゾ［ｃ］フェナントリル基、フェナレニル基、フルオレニル基、ピセニル基、ペンタフェニル基、ピレニル基、クリセニル基、ベンゾ［ｇ］クリセニル基、ｓ−インダセニル基、ａｓ−インダセニル基、フルオランテニル基、ベンゾ［ｋ］フルオランテニル基、トリフェニレニル基、ベンゾ［ｂ］トリフェニレニル基及びペリレニル基などが挙げられる。これらの中でも、フェニル基、ビフェニリル基、ターフェニリル基、ナフチル基、アントリル基、ピレニル基、フルオランテニル基が好ましく、フェニル基、ビフェニリル基、ターフェニリル基がより好ましく、フェニル基がさらに好ましい。
前記環形成炭素数６〜５０のアリール基を有する炭素数７〜５１のアラルキル基の具体例としては、アリール基部位が前記環形成炭素数６〜５０のアリール基の具体例であるものが挙げられ、アルキル基部位が前記炭素数１〜５０のアルキル基の具体例であるものが挙げられる。前記炭素数７〜５１のアラルキル基の好ましい例としては、前記アリール基部位が前記環形成炭素数６〜５０のアリール基の好ましい例であるものが挙げられ、前記アルキル基部位が前記炭素数１〜５０のアルキル基の好ましい例であるものが挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例についても同様である。
前記炭素数１〜５０のアルキル基及び環形成炭素数６〜５０のアリール基から選ばれる置換基を有するモノ置換又はジ置換アミノ基の具体例としては、アリール基部位が前記環形成炭素数６〜５０のアリール基の具体例であるものが挙げられ、アルキル基部位が前記炭素数１〜５０のアルキル基の具体例であるものが挙げられる。前記炭素数１〜５０のアルキル基及び環形成炭素数６〜５０のアリール基から選ばれる置換基を有するモノ置換又はジ置換アミノ基の好ましい例としては、前記アリール基部位が前記環形成炭素数６〜５０のアリール基の好ましい例であるものが挙げられ、前記アルキル基部位が前記炭素数１〜５０のアルキル基の好ましい例であるものが挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例、特に好ましい具体例についても同様である。
前記炭素数１〜５０のアルキル基を有するアルコキシ基の具体例としては、アルキル基部位が前記炭素数１〜５０のアルキル基の具体例であるものが挙げられる。前記炭素数１〜５０のアルキル基を有するアルコキシ基の好ましい例としては、前記アルキル基部位が前記炭素数１〜５０のアルキル基の好ましい例であるものが挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例、特に好ましい具体例についても同様である。
前記環形成炭素数６〜５０のアリール基を有するアリールオキシ基の具体例としては、アリール基部位が前記環形成炭素数６〜５０のアリール基の具体例であるものが挙げられる。前記環形成炭素数６〜５０のアリール基を有するアリールオキシ基の好ましい例としては、前記アリール基部位が前記環形成炭素数６〜５０のアリール基の好ましい例であるものが挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例についても同様である。
前記炭素数１〜５０のアルキル基及び環形成炭素数６〜５０のアリール基から選ばれる置換基を有するモノ置換、ジ置換又はトリ置換シリル基としては、モノアルキルシリル基、ジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基；モノアリールシリル基、ジアリールシリル基、トリアリールシリル基；モノアルキルジアリールシリル基、ジアルキルモノアリールシリル基が挙げられ、これらのアルキル基部位及びアリール部位を、それぞれ、前記環形成炭素数６〜５０のアリール基、炭素数１〜５０のアルキル基の具体例とした例が挙げられる。また、前記炭素数１〜５０のアルキル基及び環形成炭素数６〜５０のアリール基から選ばれる置換基を有するモノ置換、ジ置換又はトリ置換シリル基の好ましい例としては、モノアルキルシリル基、ジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基；モノアリールシリル基、ジアリールシリル基、トリアリールシリル基；モノアルキルジアリールシリル基、ジアルキルモノアリールシリル基のアルキル基部位及びアリール部位が、それぞれ、前記環形成炭素数６〜５０のアリール基、炭素数１〜５０のアルキル基の好ましい例であるものが挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例、特に好ましい具体例についても同様である。
前記環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基としては、例えば、ピロリル基、フリル基、チエニル基、ピリジル基、イミダゾピリジル基、ピリダジニル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、トリアジニル基、イミダゾリル基、オキサゾリル基、チアゾリル基、ピラゾリル基、イソオキサゾリル基、イソチアゾリル基、オキサジアゾリル基、チアジアゾリル基、トリアゾリル基、テトラゾリル基、インドリル基、イソインドリル基、ベンゾフラニル基、イソベンゾフラニル基、ベンゾチオフェニル基、イソベンゾチオフェニル基、インドリジニル基、キノリジニル基、キノリル基、イソキノリル基、シンノリル基、フタラジニル基、キナゾリニル基、キノキサリニル基、ベンズイミダゾリル基、ベンズオキサゾリル基、ベンズチアゾリル基、インダゾリル基、ベンズイソキサゾリル基、ベンズイソチアゾリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、カルバゾリル基、９−フェニルカルバゾリル基、フェナントリジニル基、アクリジニル基、フェナントロリニル基、フェナジニル基、フェノチアジニル基、フェノキサジニル基及びキサンテニル基などが挙げられる。これらの中でも、ピリジル基、イミダゾピリジル基、ピリダジニル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、トリアジニル基、ベンズイミダゾリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、カルバゾリル基、９−フェニルカルバゾリル基、フェナントロリニル基、キナゾリニル基が好ましい。
前記ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等が挙げられる。
前記炭素数１〜５０のハロアルキル基の具体例としては、前記炭素数１〜５０のアルキル基の水素原子が前記ハロゲン原子で置換された例が挙げられ、その場合の好ましいアルキル基は、前記炭素数１〜５０のアルキル基の好ましい例であるものが挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例、特に好ましい具体例についても同様である。
前記炭素数１〜５０のアルキル基及び環形成炭素数６〜５０のアリール基から選ばれる置換基を有するスルホニル基、前記炭素数１〜５０のアルキル基及び環形成炭素数６〜５０のアリール基から選ばれる置換基を有するジ置換ホスフォリル基、アルキルスルホニルオキシ基、アリールスルホニルオキシ基、アルキルカルボニルオキシ基、アリールカルボニルオキシ基、アルキル置換又はアリール置換カルボニル基の例としては、それぞれのアリール基部位とアルキル基部位を、それぞれ、前記環形成炭素数６〜５０のアリール基、炭素数１〜５０のアルキル基の具体例とした例が挙げられる。また、前記炭素数１〜５０のアルキル基及び環形成炭素数６〜５０のアリール基から選ばれる置換基を有するスルホニル基、前記炭素数１〜５０のアルキル基及び環形成炭素数６〜５０のアリール基から選ばれる置換基を有するジ置換ホスフォリル基、アルキルスルホニルオキシ基、アリールスルホニルオキシ基、アルキルカルボニルオキシ基、アリールカルボニルオキシ基、アルキル置換又はアリール置換カルボニル基の好ましい例としては、それぞれのアリール基部位とアルキル基部位が、それぞれ、前記環形成炭素数６〜５０のアリール基、炭素数１〜５０のアルキル基の好ましい例であるものが挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例、特に好ましい具体例についても同様である。
【００２１】
本明細書中、好ましいとする態様（例えば、化合物、各種基、数値範囲等）は、他のあらゆる態様（例えば、化合物、各種基、数値範囲等）と任意に組み合わせることができ、また、好ましいとする態様（より好ましい態様、更に好ましい態様、特に好ましい態様を含む。）の組み合わせはより好ましいと言える。
【００２２】
［化合物］
本発明の一様態に係る化合物は、下記式（１）で表される。
【化６】
2018131430.tif 000007
【００２３】
［式中、式（１）において、
Ｒ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、Ｒ４とＲ５、Ｒ５とＲ６、Ｒ６とＲ７、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０、及び、Ｒ１０とＲ１１から選ばれる２つ以上の対のそれぞれにおいて、ＲｎとＲｎ＋１（ｎは１、２、４〜６、及び８〜１０から選ばれる整数を表す）は互いに結合して、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を形成する。この環構造を構成する原子のうち、置換基を有しうる原子は水素原子または置換基を有し、該置換基は、それぞれ独立に、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基から選ばれる。それら置換基同士が結合してさらなる環構造を形成してもよい。なお、前記原子数３以上の環の原子数には、前記置換基の原子数は含まない。
ただし、Ｒ１とＲ２からなる対とＲ２とＲ３からなる対；Ｒ４とＲ５からなる対とＲ５とＲ６からなる対；Ｒ５とＲ６からなる対とＲ６とＲ７からなる対；Ｒ８とＲ９からなる対とＲ９とＲ１０からなる対；及びＲ９とＲ１０からなる対とＲ１０とＲ１１からなる対が、環構造を同時に形成することはない。
前記２つ以上の対は、環Ａ、環Ｂ及び環Ｃから選ばれる２又は３つの環が、前記炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を有するように選ばれ、前記２又は３つの環が有する２つ以上の環構造は同一でも異なっていてもよい。
前記原子数３以上の環構造を形成しないＲ１〜Ｒ１１は、水素原子または置換基を表し、Ｒ１〜Ｒ１１が置換基を表す場合、Ｒ１〜Ｒ１１はそれぞれ独立に、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である。
Ｒ１０１〜Ｒ１０５は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基を示す。］
【００２４】
本段落では、前段落における、「ＲｎとＲｎ＋１（ｎは１、２、４〜６、及び８〜１０から選ばれる整数を表す）は互いに結合して、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を形成する」の意味を詳述する。
Ｒ１〜Ｒ１１は、水素原子または置換基を表すか、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から選ばれる１つの原子または複数個の互いに結合した原子を表す。
Ｒ１〜Ｒ１１が、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から選ばれる１つの原子または複数個の互いに結合した原子を表す場合は、Ｒ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、Ｒ４とＲ５、Ｒ５とＲ６、Ｒ６とＲ７、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０、及び、Ｒ１０とＲ１１から選ばれる２つ以上の対のそれぞれにおいて、ＲｎとＲｎ＋１（ｎは１、２、４〜６、及び８〜１０から選ばれる整数を表す）は互いに結合して、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子及び窒素原子から選ばれる原子から構成される原子数３以上の環構造を形成する。
上記したＲｎとＲｎ＋１（ｎは１、２、４〜６、及び８〜１０から選ばれる整数を表す）が互いに結合するとは、Ｒｎが表すいずれかの原子とＲｎ＋１が表すいずれかの原子が、互いに連結している状態を示す。ここで、「Ｒｎが表すいずれかの原子」は、Ｒｎが１つの原子を表す場合には該１つの原子を意味し、Ｒｎが複数個の互いに結合した原子を表す場合にはＲｎの末端の原子または末端以外の原子を意味する。前記「Ｒｎ＋１が表すいずれかの原子」についても同様である。
該結合は、例えば単結合、二重結合、または１〜２の間の結合次数を有する結合である。Ｒｎ、Ｒｎ＋１が複数個の互いに結合した原子を表す場合の「結合」についても、同様である。
【００２５】
本発明の一様態において、前記式（１）の化合物は、前記の環構造（式（１）のＲ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、Ｒ４とＲ５、Ｒ５とＲ６、Ｒ６とＲ７、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０、及び、Ｒ１０とＲ１１から選ばれる対のそれぞれにおいて、ＲｎとＲｎ＋１（ｎは１、２、４〜６、及び８〜１０から選ばれる整数を表す）が互いに結合して、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成する原子数３以上の環構造）を２つ有することは、好ましい。例えば、Ｒ４とＲ５、Ｒ５とＲ６、Ｒ６とＲ７、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０、及び、Ｒ１０とＲ１１から選ばれる２つ以上の対のそれぞれにおいて、ＲｎとＲｎ＋１（ｎは４〜６、及び８〜１０から選ばれる整数を表す）は互いに結合して、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を形成することが挙げられる。本発明の一様態において、式（１）のＲ４とＲ５、Ｒ５とＲ６、Ｒ６とＲ７、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０、及び、Ｒ１０とＲ１１から選ばれる２つの対において、前記環構造を有することが挙げられる。
また、本発明の一様態において、前記式（１）の化合物は、該環構造を３つ有することもまた、好ましい。その場合、該環構造は、それぞれ前記式（１）の母骨格上の異なるベンゼン環、すなわち、環Ａ、環Ｂ、環Ｃのそれぞれに１つずつ、該環構造があることが特に好ましい。
また、本発明の一様態において、前記式（１）の化合物は、該環構造を４つ以上有することも好ましい。
【００２６】
また、本発明の一態様において、前記式（１）の化合物は、Ｒ１〜Ｒ３が、水素原子または置換基を表し、Ｒ１〜Ｒ３が置換基を表す場合、Ｒ１〜Ｒ３はそれぞれ独立に、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基であることは、好ましい。
【００２７】
式（１）中、Ｒ１〜Ｒ１１が示すハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等が挙げられる。
Ｒ１〜Ｒ１１が示す炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６）のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基（異性体基を含む）、ヘキシル基（異性体基を含む）、ヘプチル基（異性体基を含む）、オクチル基（異性体基を含む）、ノニル基（異性体基を含む）、デシル基（異性体基を含む）、ウンデシル基（異性体基を含む）、及びドデシル基（異性体基を含む）などが挙げられる。これらの中でも、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基及びペンチル基（異性体基を含む）が好ましく、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基及びｔ−ブチル基がより好ましく、メチル基、エチル基、イソプロピル基及びｔ−ブチル基がさらに好ましい。
Ｒ１〜Ｒ１１が示す炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６）のアルケニル基としては、ビニル基、２−プロペニル基、２−ブテニル基、３−ブテニル基、４−ペンテニル基、２−メチル−２−プロペニル基、２−メチル−２−ブテニル基、３−メチル−２−ブテニル基等が挙げられる。
Ｒ１〜Ｒ１１が示す炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６）のアルキニル基としては、２−プロピニル基、２−ブチニル基、３−ブチニル基、４−ペンチニル基、５−ヘキシニル基、１−メチル−２−プロピニル基、１−メチル−２−ブチニル基、１，１−ジメチル−２−プロピニル基等が挙げられる。
Ｒ１〜Ｒ１１が示す環形成炭素数３〜２０（好ましくは３〜６、より好ましくは５又は６）のシクロアルキル基としては、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、アダマンチル基などが挙げられる。これらの中でも、シクロペンチル基、シクロヘキシル基が好ましい。
【００２８】
Ｒ１〜Ｒ１１が示す炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６）のアルコキシ基としては、アルキル基部位が前記炭素数１〜２０のアルキル基であるアルコキシ基が挙げられる。好ましいアルコキシ基の具体例としては、アルキル基部位が前記炭素数１〜５０のアルキル基の好ましい例であるものが挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例についても同様である。
Ｒ１〜Ｒ１１が示す炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６）のフルオロアルキル基としては、前記アルキル基の水素原子がフッ素で置換された基が挙げられ、好ましいハロアルキル基としては前記好ましいアルキル基であるものが挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例についても同様である。
Ｒ１〜Ｒ１１が示す炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６）のフルオロアルコキシ基としては、前記アルコキシ基の水素原子がフッ素で置換された基が挙げられ、好ましいアルコキシ基としては前記好ましいアルコキシ基が挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例についても同様である。
Ｒ１〜Ｒ１１が示す環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜３０、より好ましくは６〜２４、さらに好ましくは６〜１８）のアリールオキシ基としては、アリール基部位が、後述するＲ１〜Ｒ１１の環形成炭素数６〜５０のアリール基であるものが挙げられる。好ましいアリールオキシ基の具体例としては、アリール基部位が、後述の環形成炭素数６〜５０のアリール基の好ましい例であるものが挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例についても同様である。
Ｒ１〜Ｒ１１が示す炭素数１〜２０（好ましくは炭素数１〜１０、より好ましくは炭素数１〜６）のアルキルチオ基としては、アルキル基部位が前記炭素数１〜２０のアルキル基であるものが挙げられる。好ましいアルキルチオ基の具体例としては、アルキル基部位が、前記好ましいアルキル基であるものが挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例についても同様である。
Ｒ１〜Ｒ１１が示す環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜３０、より好ましくは６〜２４、さらに好ましくは６〜１８）のアリールチオ基としては、アリール基部位が、後述するＲ１〜Ｒ１１の環形成炭素数６〜５０のアリール基であるものが挙げられる。好ましいアリールチオ基の具体例としては、アリール基部位が、後述の環形成炭素数６〜５０のアリール基の好ましい例であるものが挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例についても同様である。
【００２９】
Ｒ１〜Ｒ１１が示す「−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基」としては、具体的には、モノアルキルシリル基、ジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基；モノアリールシリル基、ジアリールシリル基、トリアリールシリル基；モノアルキルジアリールシリル基、ジアルキルモノアリールシリル基が挙げられる。
これら置換シリル基において、アルキル基部位の炭素数は、それぞれ、好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０、さらに好ましくは１〜６である。アリール基部位の環形成炭素数は、それぞれ、好ましくは６〜５０、より好ましくは６〜３０、さらに好ましくは６〜２４、特に好ましくは６〜１８である。
これらの中でも、トリアルキルシリル基、トリアリールシリル基が好ましく、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、ｔ−ブチルジメチルシリル基、トリフェニルシリル基、トリトリルシリル基がより好ましい。
【００３０】
Ｒ１〜Ｒ１１が示す「−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基」としては、具体的には、モノアルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、モノアリールアミノ基、ジアリールアミノ基、モノヘテロアリールアミノ基、ジヘテロアリールアミノ基、モノアルキルモノアリールアミノ基、モノアルキルモノヘテロアリールアミノ基、モノアリールモノヘテロアリールアミノ基が挙げられる。これら置換アミノ基中のアリール基部位は、炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６）のアルキル基などが置換していてもよい。
これら置換アミノ基において、アルキル基部位の炭素数は、それぞれ、好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０、さらに好ましくは１〜６である。アリール基部位の環形成炭素数は、それぞれ、好ましくは６〜５０、より好ましくは６〜３０、さらに好ましくは６〜２４、特に好ましくは６〜１８である。ヘテロアリール基部位の環形成原子数は、それぞれ、好ましくは５〜５０、より好ましくは５〜３０、さらに好ましくは５〜１８、特に好ましくは５〜１３である。
これらの中でも、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、ジヘテロアリールアミノ基、モノアリールモノヘテロアリールアミノ基が好ましく、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ビス（アルキル置換フェニル）アミノ基、ビス（アリール置換フェニル）アミノ基がより好ましい。
また、アルキル基部位の具体例としては、前記炭素数１〜２０のアルキル基の具体例が挙げられる。アルキル基部位の好ましい例としては、前記炭素数１〜２０のアルキル基の好ましい例が挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例についても同様である。
アリール基部位の具体例としては、後述する環形成炭素数６〜５０のアリール基の具体例が挙げられる。アリール基部位の好ましい具体例としては、後述する環形成炭素数６〜５０のアリール基の好ましい具体例が挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例についても同様である。
ヘテロアリール基部位の具体例としては、後述する環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基の具体例が挙げられる。ヘテロアリール基部位の好ましい具体例としては、後述する環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基の好ましい具体例が挙げられる。より好ましい具体例、さらに好ましい具体例についても同様である。
なお、式（１）中、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基が複数存在する場合、これらは互いに同一でも異なっていてもよい。また、式（１）中、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基が複数存在する場合、これらは互いに同一でも異なっていてもよい。
【００３１】
Ｒ１〜Ｒ１１が示す環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜３０、より好ましくは６〜２４、さらに好ましくは６〜１８）のアリール基は、縮合環であっても非縮合環であってもよい。該アリール基としては、例えば、フェニル基、ビフェニリル基、ターフェニリル基、ナフチル基、アセナフチレニル基、アントリル基、ベンゾアントリル基、アセアントリル基、フェナントリル基、ベンゾ［ｃ］フェナントリル基、フェナレニル基、フルオレニル基、ピセニル基、ペンタフェニル基、ピレニル基、クリセニル基、ベンゾ［ｇ］クリセニル基、ｓ−インダセニル基、ａｓ−インダセニル基、フルオランテニル基、ベンゾ［ｋ］フルオランテニル基、トリフェニレニル基、ベンゾ［ｂ］トリフェニレニル基及びペリレニル基などが挙げられる。これらの中でも、フェニル基、ビフェニリル基、ターフェニリル基、ナフチル基、アントリル基、ピレニル基、フルオランテニル基が好ましく、フェニル基、ビフェニリル基、ターフェニリル基がより好ましく、フェニル基がさらに好ましい。
【００３２】
Ｒ１〜Ｒ１１が示す環形成原子数５〜５０（好ましくは５〜３０、より好ましくは５〜１８、特に好ましくは５〜１３）のヘテロアリール基は、少なくとも１個、好ましくは１〜５個、より好ましくは１〜４個、さらに好ましくは１〜３個のヘテロ原子を含む。該へテロ原子としては、例えば、窒素原子、硫黄原子及び酸素原子が挙げられ、窒素原子、酸素原子が好ましい。
該ヘテロアリール基としては、例えば、ピロリル基、フリル基、チエニル基、ピリジル基、イミダゾピリジル基、ピリダジニル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、トリアジニル基、イミダゾリル基、オキサゾリル基、チアゾリル基、ピラゾリル基、イソオキサゾリル基、イソチアゾリル基、オキサジアゾリル基、チアジアゾリル基、トリアゾリル基、テトラゾリル基、インドリル基、イソインドリル基、ベンゾフラニル基、イソベンゾフラニル基、ベンゾチオフェニル基、イソベンゾチオフェニル基、インドリジニル基、キノリジニル基、キノリル基、イソキノリル基、シンノリル基、フタラジニル基、キナゾリニル基、キノキサリニル基、ベンズイミダゾリル基、ベンズオキサゾリル基、ベンズチアゾリル基、インダゾリル基、ベンズイソキサゾリル基、ベンズイソチアゾリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、カルバゾリル基、９−フェニルカルバゾリル基、フェナントリジニル基、アクリジニル基、フェナントロリニル基、フェナジニル基、フェノチアジニル基、フェノキサジニル基及びキサンテニル基などが挙げられる。これらの中でも、ピリジル基、イミダゾピリジル基、ピリダジニル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、トリアジニル基、ベンズイミダゾリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、カルバゾリル基、９−フェニルカルバゾリル基、フェナントロリニル基、キナゾリニル基が好ましい。
【００３３】
式（１）において、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を形成する場合の環構造が有する置換基の示す、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基の例としては、上記Ｒ１〜Ｒ１１で説明した各基の例と同様の具体例が挙げられ、好ましい炭素数、原子数及び好ましい基も同様である。前記置換基としては、例えば、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、又は置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基が挙げられる。
【００３４】
前記式（１）において、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造は、特に限定されないが、原子数３〜７の環であると好ましく、原子数５または６の環であると特に好ましい。
また、前記式（１）において、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環は、下記式（２）〜（８）から選ばれるいずれかの環であることも好ましく、（９）〜（１１）から選ばれるいずれかの基であることも好ましい。
【化７】
2018131430.tif 000008
【００３５】
（式（２）〜（８）において、＊１と＊２、＊３と＊４、＊５と＊６、＊７と＊８、＊９と＊１０、＊１１と＊１２及び＊１３と＊１４のそれぞれは、ＲｎとＲｎ＋１が結合する前記２つの環形成炭素原子を表し、Ｒｎが結合する環形成炭素原子は、＊１と＊２、＊３と＊４、＊５と＊６、＊７と＊８、＊９と＊１０、＊１１と＊１２及び＊１３と＊１４が表す２つの環形成炭素原子のどちらであってもよい。
ＸはＣ（Ｒ２３）（Ｒ２４）、ＮＲ２５、Ｏ、Ｓから選ばれる。Ｒ１２〜Ｒ２５は、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。
Ｒ１２〜Ｒ１７及びＲ２３〜Ｒ２４は、隣接する基同士で互いに結合して環構造を形成してもよい。）
Ｒ１２〜Ｒ２５の例としては、前記式（１）のＲ１〜Ｒ１１と同じであり、具体例や好ましい基も同様のものが挙げられる。
【００３６】
【化８】
2018131430.tif 000009
【００３７】
（式（９）〜（１１）において、＊１と＊２、及び＊３と＊４のそれぞれは、ＲｎとＲｎ＋１が結合する前記２つの環形成炭素原子を表し、Ｒｎが結合する環形成炭素原子は、＊１と＊２、又は＊３と＊４が表す２つの環形成炭素原子のどちらであってもよい。
Ｒ３１〜Ｒ３７及びＲ４１〜Ｒ４４は、前記Ｒ１２〜Ｒ２５と同じであり、Ｘは、前記と同じである。
Ｒ３１〜Ｒ３７及びＲ４１〜Ｒ４４は、隣接する基同士で互いに結合して環構造を形成してもよい。）
Ｘに含まれるＲ２３〜Ｒ２５、Ｒ３１〜Ｒ３７及びＲ４１〜Ｒ４４の例としては、前記式（１）のＲ１〜Ｒ１１と同じであり、具体例や好ましい基も同様のものが挙げられる。
【００３８】
式（１）において、Ｒ２、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ１０及びＲ１１の少なくとも１つ（好ましくは、Ｒ２、Ｒ５及びＲ１０の少なくとも１つ、さらに好ましくはＲ２）が、環構造を形成しない基であって、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基［Ｒ１０１〜Ｒ１０３は前記と同じ］、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基［Ｒ１０４及びＲ１０５は前記と同じ］、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基であると好ましい。
これら各基の具体例、好ましい炭素数及び原子数等は前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。
【００３９】
（i）式（１）において、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を形成する場合の環構造が有する置換基、（ii）式（１）において、前記環構造を形成しないＲ１〜Ｒ１１、(iii)式（２）〜（１１）において、Ｒ１２〜Ｒ２２、Ｒ３１〜Ｒ３７及びＲ４１〜Ｒ４４が、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基、又は下記の群から選択される基のいずれかであると好ましい。
【００４０】
【化９】
2018131430.tif 000010
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。Ｘは前記と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ３は０〜３の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
Ｘに含まれるＲ２３〜Ｒ２５、及びＲｃの例としては、前記式（１）のＲ１〜Ｒ１１と同じであり、具体例や好ましい基も同様のものが挙げられる。
【００４１】
前記式（１）の化合物は、下記式（１−１）〜（１−６）のいずれかで表されると好ましく、式（１−１）〜（１−３）及び（１−５）のいずれかで表されるとより好ましく、式（１−１）及び（１−５）のいずれかで表されるとさらに好ましい。
【００４２】
【化１０】
2018131430.tif 000011
【００４３】
（式（１−１）〜（１−６）において、Ｒ１〜Ｒ１１は前記と同じであり、具体例、好ましい炭素数、原子数及び好ましい基も同様である。環ａ〜ｆは、それぞれ独立に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造である。この環は、さらに置換基を有していてもよく、それら置換基同士が結合して環構造を形成してもよい。さらに有してもよい置換基は、Ｒ１〜Ｒ１１が置換基を表す場合と同じである。なお、前記原子数３以上の環は、さらに置換している置換基の原子数は含まない。）
式（１−１）〜（１−６）において、前記環ａ〜ｆの示す、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造は、特に限定されないが、原子数３〜７の環であると好ましく、原子数５または６の環であると特に好ましい。また、前記式（２）〜（８）から選ばれるいずれかの環であることも好ましく、（９）〜（１１）から選ばれるいずれかの基であることも好ましい。
式（１−１）〜（１−６）において、さらに有してもよい置換基としては、上記Ｒ１〜Ｒ１１で説明した各基の例と同様の具体例が挙げられ、好ましい炭素数、原子数及び好ましい基も同様である。
【００４４】
前記式（１）の化合物は、下記式（２−１）〜（２−６）のいずれかで表されると好ましく、式（２−２）及び（２−５）のいずれかで表されるとより好ましい。
【００４５】
【化１１】
2018131430.tif 000012
【００４６】
（式（２−１）〜（２−６）において、Ｒ１及びＲ３〜Ｒ１１は前記と同じであり、具体例、好ましい炭素数、原子数及び好ましい基も同様である。環ａ〜ｃ及びｇ〜ｈは、それぞれ独立に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造である。この環は、さらに置換基を有していてもよく、それら置換基同士が結合して環構造を形成してもよい。さらに有してもよい置換基は、Ｒ１〜Ｒ１１が置換基を表す場合と同じである。なお、前記原子数３以上の環は、さらに置換している置換基の原子数は含まない。）
式（２−１）〜（２−６）において、前記環ａ〜ｃ及びｇ〜ｈの示す、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造は、特に限定されないが、原子数３〜７の環であると好ましく、原子数５または６の環であると特に好ましい。また、前記式（２）〜（８）から選ばれるいずれかの環であることも好ましく、（９）〜（１１）から選ばれるいずれかの基であることも好ましい。
式（２−１）〜（２−６）において、さらに有してもよい置換基としては、上記Ｒ１〜Ｒ１１で説明した各基の例と同様の具体例が挙げられ、好ましい炭素数、原子数及び好ましい基も同様である。
【００４７】
前記式（１）の化合物は、下記式（３−１）〜（３−９）のいずれかで表されると好ましく、式（３−１）で表されるとより好ましい。
【００４８】
【化１２】
2018131430.tif 000013
【００４９】
（式（３−１）〜（３−９）において、Ｒ１及びＲ３〜Ｒ１１は前記と同じであり、具体例、好ましい炭素数、原子数及び好ましい基も同様である。環ａ〜ｈは、それぞれ独立に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造である。この環は、さらに置換基を有していてもよく、それら置換基同士が結合して環構造を形成してもよい。さらに有してもよい置換基は、Ｒ１〜Ｒ１１が置換基を表す場合と同じである。なお、前記原子数３以上の環は、さらに置換している置換基の原子数は含まない。）
式（３−１）〜（３−９）において、前記環ａ〜ｈの示す、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造は、特に限定されないが、原子数３〜７の環であると好ましく、原子数５または６の環であると特に好ましい。また、前記式（２）〜（８）から選ばれるいずれかの環であることも好ましく、（９）〜（１１）から選ばれるいずれかの基であることも好ましい。
式（３−１）〜（３−９）において、前記環ａ〜ｈの示す、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造は、例えば、炭素原子、酸素原子、硫黄原子から構成される原子数３以上の環構造である。また、前記環ｇ又はｈが置換基を有する場合の置換基の前記へテロアリール基に含まれるヘテロ原子は、例えば、硫黄原子及び／又は酸素原子である。
式（３−１）〜（３−９）において、さらに有してもよい置換基としては、上記Ｒ１〜Ｒ１１で説明した各基の例と同様の具体例が挙げられ、好ましい炭素数、原子数及び好ましい基も同様である。
【００５０】
前記式（１−１）〜（１−６）、（２−１）〜（２−６）及び（３−１）〜（３−９）において、環ａ〜ｈがさらに置換基を有する場合の置換基もしくは環ａ〜ｈを形成しないＲ１〜Ｒ１１が、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基、又は下記の群から選択される基のいずれかであると好ましい。
【００５１】
【化１３】
2018131430.tif 000014
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。Ｘは前記と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ３は０〜３の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
Ｘに含まれるＲ２３〜Ｒ２５及びＲｃの例としては、前記式（１）のＲ１〜Ｒ１１と同じであり、具体例や好ましい基も同様のものが挙げられる。
【００５２】
前記環ｇ又はｈがさらに置換基を有する場合の置換基としては、例えば、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は下記の群から選択される基のいずれかが挙げられる。
【化１４】
2018131430.tif 000015
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【００５３】
前記式（１）の化合物は、下記式（４−１）〜（４−４）のいずれかで表されると好ましい。
【化１５】
2018131430.tif 000016
【００５４】
（式（４−１）〜（４−４）において、ＸはＣ（Ｒ２３）（Ｒ２４）、ＮＲ２５、Ｏ、Ｓから選ばれる。Ｒ１〜Ｒ５、Ｒ７〜Ｒ１１、Ｒ４１〜Ｒ４８及びＲ２３〜Ｒ２５は、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。）
Ｒ１〜Ｒ５、Ｒ７〜Ｒ１１、Ｒ４１〜Ｒ４８及びＲ２３〜Ｒ２５の例としては、前記式（１）のＲ１〜Ｒ１１と同じであり、具体例や好ましい基も同様のものが挙げられる。
【００５５】
前記式（１）の化合物は、下記式（５−１）で表されると好ましい。
【化１６】
2018131430.tif 000017
（式（５−１）において、ＸはＣ（Ｒ２３）（Ｒ２４）、ＮＲ２５、Ｏ、Ｓから選ばれる。Ｒ３、Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ１１、Ｒ４１〜Ｒ５２及びＲ２３〜Ｒ２５は、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。）
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ１１、Ｒ４１〜Ｒ５２及びＲ２３〜Ｒ２５の例としては、前記式（１）のＲ１〜Ｒ１１と同じであり、具体例や好ましい基も同様のものが挙げられる。例えば、Ｒ２５は置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基である。
【００５６】
本発明の化合物の具体例を以下に挙げるが、特にこれらに制限されるものではない。
下記具体例中、Ｐｈはフェニル基、Ｄは重水素原子を示す。
【００５７】
【化１７】
2018131430.tif 000018
【００５８】
【化１８】
2018131430.tif 000019
【００５９】
【化１９】
2018131430.tif 000020
【００６０】
【化２０】
2018131430.tif 000021
【００６１】
【化２１】
2018131430.tif 000022
【００６２】
【化２２】
2018131430.tif 000023
【００６３】
【化２３】
2018131430.tif 000024
【００６４】
【化２４】
2018131430.tif 000025
【００６５】
【化２５】
2018131430.tif 000026
【００６６】
【化２６】
2018131430.tif 000027
【００６７】
【化２７】
2018131430.tif 000028
【００６８】
【化２８】
2018131430.tif 000029
【００６９】
【化２９】
2018131430.tif 000030
【００７０】
【化３０】
2018131430.tif 000031
【００７１】
【化３１】
2018131430.tif 000032
【００７２】
【化３２】
2018131430.tif 000033
【００７３】
【化３３】
2018131430.tif 000034
【００７４】
【化３４】
2018131430.tif 000035
【００７５】
【化３５】
2018131430.tif 000036
【００７６】
【化３６】
2018131430.tif 000037
【００７７】
【化３７】
2018131430.tif 000038
【００７８】
【化３８】
2018131430.tif 000039
【００７９】
【化３９】
2018131430.tif 000040
【００８０】
【化４０】
2018131430.tif 000041
【００８１】
【化４１】
2018131430.tif 000042
【００８２】
【化４２】
2018131430.tif 000043
【００８３】
【化４３】
2018131430.tif 000044
【００８４】
【化４４】
2018131430.tif 000045
【００８５】
【化４５】
2018131430.tif 000046
【００８６】
【化４６】
2018131430.tif 000047
【００８７】
【化４７】
2018131430.tif 000048
【００８８】
上記本発明の一態様の化合物は、有機ＥＬ素子用材料として有用である。
なお、本発明の化合物の製造方法に特に制限はなく、本明細書の実施例等を参照しながら、公知の合成反応を適宜利用及び変更して容易に製造することができる。
【００８９】
また、本発明の一様態において、本発明の化合物は有機ＥＬ素子の発光層の蛍光ドーパント材料として用いることができる。
有機ＥＬ素子が有する発光層のドーパント材料としては、発光効率の観点から、蛍光量子収率（ＰＬＱＹ）及び蛍光発光スペクトルの形状（半値幅）が重要視される。
フルカラーディスプレイで用いられる赤、緑及び青の３原色やそれに黄等を加えた４色以上の光は、目的の色域に最適化させるために、カラーフィルタによるカットや、マイクロキャビティ構造による目的の波長の光の増幅とそれ以外の光の減衰を受けた上で、外部に取り出されている。すなわち、目的の波長以外は削られるため、エネルギーのロスにつながる。従って、よりシャープな発光スペクトル形状を有する材料は、削られる波長域が小さくなるため、エネルギーのロスが少なく効率の面で有利となる。
シャープな発光スペクトルを示すドーパント材料としては、基底状態と励起状態の構造変化が少なく、振動準位が少ない化学構造が適すると考えられる。
【００９０】
本発明の化合物は、芳香環の縮環構造を中心とする剛直な構造であることから基底状態と励起状態の構造変化が少ない。
加えて、本発明者らの鋭意検討の結果から、本発明の化合物は母骨格に置換基を有せずとも高いＰＬＱＹを持ち得ることが明らかになった。一般に、置換基を加えると振動準位の個数が増え、ブロードなスペクトルを有するようになるから、シャープな発光スペクトルを得るという観点からは置換基の個数は少ない方が望ましい。すなわち、一般に、置換基を有することによるＰＬＱＹの向上と、発光スペクトルのブロード化の間にトレードオフの関係がある。本発明の化合物においては、上記のように、母骨格に置換基を有せずとも高いＰＬＱＹを持ち得ることから、置換基を加えることによる振動準位の個数の増加を最小限に抑えつつ、高いＰＬＱＹとシャープな発光スペクトルを両立できる。
【００９１】
本発明の化合物が対称性が高い縮環構造をとる場合は、振動準位が縮重するため、よりシャープな発光スペクトルを得られると考えられる。ここで、対称性が高い縮環構造とは、例えば前記式（１）における骨格のＮ原子とＲ２とを結ぶ直線を軸とした線対称となる縮環構造を意味する。
本発明の化合物が非対称の縮環構造をとる場合は、置換基を加えることのない波長の調整に特に有効である。ここで、非対称の縮環構造とは、例えば前記式（１）における骨格のＮ原子とＲ２とを結ぶ直線を軸としたときに線対称ではない縮環構造を意味する。
また、青色蛍光ドーパント材料は、蛍光発光波長が適正な範囲（青色の可視光範囲、特に深い青色の範囲）に位置することが求められる。本発明者らは、本発明の化合物のように、インドロ[3,2,1-jk]カルバゾール環上の、互いに異なる環へ２環以上の縮環をすることで、その要求を満たしうることを見出した。
【００９２】
［有機ＥＬ素子］
次に、本発明の有機ＥＬ素子について説明する。
本発明の有機ＥＬ素子は、陰極と陽極の間に少なくとも発光層を含有する有機薄膜層を有し、この有機薄膜層のうちの少なくとも１層が前述した本発明の化合物を含む。本発明の有機ＥＬ素子には、低電圧駆動が可能なものが含まれ、且つ素子寿命が長いものも含まれる。また、該有機ＥＬ素子には、青色純度の高い発光が可能なものも含まれる。
前述の本発明の化合物が含まれる有機薄膜層の例としては、正孔輸送層、発光層、電子輸送層、スペース層及び障壁層などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。
本発明の化合物は、発光層に含まれることが好ましく、特にドーパント材料として発光層に含まれることが好ましい。特に、蛍光発光を用いる発光層のドーパント材料として、発光層に含まれることが好ましく、また、熱活性化遅延蛍光（Ｔｈｅｒｍａｌｌｙ  Ａｃｔｉｖａｔｅd  Ｄｅｌａｙｅｄ  Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ）機構を用いる発光層のドーパント材料として、発光層に含まれることも好ましい。
【００９３】
ドーパント材料としての本発明の化合物の発光層における含有量は特に制限はなく目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、０．１〜７０質量％が好ましく、０．１〜３０質量％がより好ましく、１〜３０質量％がさらに好ましく、１〜２０質量％がさらにより好ましく、１〜１０質量％が特により好ましい。蛍光ドーパント材料の含有量が０．１質量％以上であると十分な発光が得られ、７０質量％以下であると濃度消光を避けることができる。
【００９４】
本発明の有機ＥＬ素子は、蛍光発光型、燐光発光型又は熱活性化遅延蛍光（Ｔｈｅｒｍａｌｌｙ  Ａｃｔｉｖａｔｅd  Ｄｅｌａｙｅｄ  Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ）機構を用いる単色発光素子であっても、上記のハイブリッド型の白色発光素子であってもよいし、単独の発光ユニットを有するシンプル型であっても、複数の発光ユニットを有するタンデム型であってもよい。ここで、「発光ユニット」とは、一層以上の有機層を含み、そのうちの一層が発光層であり、注入された正孔と電子が再結合することにより発光することができる最小単位をいう。
【００９５】
従って、シンプル型有機ＥＬ素子の代表的な素子構成としては、以下の素子構成を挙げることができる。
（１）陽極／発光ユニット／陰極
また、上記発光ユニットは、燐光発光層、蛍光発光層又は熱活性化遅延蛍光機構を用いる発光層を複数有する積層型であってもよく、その場合、各発光層の間に、燐光発光層で生成された励起子が蛍光発光層に拡散することを防ぐ目的で、スペース層を有していてもよい。発光ユニットの代表的な層構成を以下に示す。
（ａ）正孔輸送層／発光層（／電子輸送層）
（ｂ）正孔輸送層／第一蛍光発光層／第二蛍光発光層（／電子輸送層）
（ｃ）正孔輸送層／燐光発光層／スペース層／蛍光発光層（／電子輸送層）
（ｄ）正孔輸送層／第一燐光発光層／第二燐光発光層／スペース層／蛍光発光層（／電子輸送層）
（ｅ）正孔輸送層／第一燐光発光層／スペース層／第二燐光発光層／スペース層／蛍光発光層（／電子輸送層）
（ｆ）正孔輸送層／燐光発光層／スペース層／第一蛍光発光層／第二蛍光発光層（／電子輸送層）
【００９６】
上記各燐光又は蛍光発光層は、それぞれ互いに異なる発光色を示すものとすることができる。具体的には、上記積層発光層（ｄ）において、正孔輸送層／第一燐光発光層（赤色発光）／第二燐光発光層（緑色発光）／スペース層／蛍光発光層（青色発光）／電子輸送層といった層構成が挙げられる。
なお、各発光層と正孔輸送層あるいはスペース層との間には、適宜、電子障壁層を設けてもよい。また、各発光層と電子輸送層との間には、適宜、正孔障壁層を設けてもよい。電子障壁層や正孔障壁層を設けることで、電子又は正孔を発光層内に閉じ込めて、発光層における電荷の再結合確率を高め、発光効率を向上させることができる。
【００９７】
タンデム型有機ＥＬ素子の代表的な素子構成としては、以下の素子構成を挙げることができる。
（２）陽極／第一発光ユニット／中間層／第二発光ユニット／陰極
ここで、上記第一発光ユニット及び第二発光ユニットとしては、例えば、それぞれ独立に上述の発光ユニットと同様のものを選択することができる。
上記中間層は、一般的に、中間電極、中間導電層、電荷発生層、電子引抜層、接続層、中間絶縁層とも呼ばれ、第一発光ユニットに電子を、第二発光ユニットに正孔を供給する、公知の材料構成を用いることができる。
【００９８】
図１に、本発明の有機ＥＬ素子の一例の概略構成を示す。有機ＥＬ素子１は、基板２、陽極３、陰極４、及び該陽極３と陰極４との間に配置された発光ユニット（有機薄膜層）１０とを有する。発光ユニット１０は、少なくとも１つの蛍光発光層を含む発光層５を有する。発光層５と陽極３との間に正孔注入層／正孔輸送層６など、発光層５と陰極４との間に電子注入層／電子輸送層７などを形成してもよい。また、発光層５の陽極３側に電子障壁層を、発光層５の陰極４側に正孔障壁層を、それぞれ設けてもよい。これにより、電子や正孔を発光層５に閉じ込めて、発光層５における励起子の生成確率を高めることができる。
【００９９】
（基板）
本発明の有機ＥＬ素子は、透光性基板上に作製する。透光性基板は有機ＥＬ素子を支持する基板であり、４００ｎｍ〜７００ｎｍの可視領域の光の透過率が５０％以上で平滑な基板が好ましい。具体的には、ガラス板、ポリマー板などが挙げられる。ガラス板としては、特にソーダ石灰ガラス、バリウム・ストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英などを原料として用いてなるものを挙げられる。またポリマー板としては、ポリカーボネート、アクリル、ポリエチレンテレフタレート、ポリエーテルサルファイド、ポリサルフォンなどを原料として用いてなるものを挙げることができる。
【０１００】
（陽極）
有機ＥＬ素子の陽極は、正孔を正孔輸送層又は発光層に注入する役割を担うものであり、４．５ｅＶ以上の仕事関数を有するものを用いることが効果的である。陽極材料の具体例としては、酸化インジウム錫合金（ＩＴＯ）、酸化錫（ＮＥＳＡ）、酸化インジウム亜鉛酸化物、金、銀、白金、銅などが挙げられる。陽極はこれらの電極物質を蒸着法やスパッタリング法などの方法で薄膜を形成させることにより作製することができる。発光層からの発光を陽極から取り出す場合、陽極の可視領域の光の透過率を１０％より大きくすることが好ましい。また、陽極のシート抵抗は、数百Ω／□以下が好ましい。陽極の膜厚は、材料にもよるが、通常１０ｎｍ〜１μｍ、好ましくは１０ｎｍ〜２００ｎｍの範囲で選択される。
【０１０１】
（陰極）
陰極は電子注入層、電子輸送層又は発光層に電子を注入する役割を担うものであり、仕事関数の小さい材料により形成するのが好ましい。陰極材料は特に限定されないが、具体的にはインジウム、アルミニウム、マグネシウム、マグネシウム−インジウム合金、マグネシウム−アルミニウム合金、アルミニウム−リチウム合金、アルミニウム−スカンジウム−リチウム合金、マグネシウム−銀合金などが使用できる。陰極も、陽極と同様に、蒸着法やスパッタリング法などの方法で薄膜を形成させることにより作製することができる。また、必要に応じて、陰極側から発光を取り出してもよい。
【０１０２】
以下、各層について、本発明の化合物以外に使用し得る材料について説明する。
（発光層）
発光機能を有する有機層である。
【０１０３】
上記発光層は、複数の発光層を積層した積層体とすることで、発光層界面に電子と正孔を蓄積させて、再結合領域を発光層界面に集中させて、量子効率を向上させることができる。
【０１０４】
発光層への正孔の注入し易さと電子の注入し易さは異なっていてもよく、また、発光層中での正孔と電子の移動度で表される正孔輸送能と電子輸送能が異なっていてもよい。
【０１０５】
発光層は、例えば蒸着法、スピンコート法、ＬＢ法などの公知の方法により形成することができる。また、樹脂などの結着剤と材料化合物とを溶剤に溶かした溶液をスピンコート法などにより薄膜化することによっても、発光層を形成することができる。
【０１０６】
発光層は、分子堆積膜であることが好ましい。分子堆積膜とは、気相状態の材料化合物から沈着され形成された薄膜や、溶液状態又は液相状態の材料化合物から固体化され形成された膜のことであり、通常この分子堆積膜は、ＬＢ法により形成された薄膜（分子累積膜）とは凝集構造、高次構造の相違や、それに起因する機能的な相違により区分することができる。
発光層の膜厚は、好ましくは５〜５０ｎｍ、より好ましくは７〜５０ｎｍ、さらに好ましくは１０〜５０ｎｍである。５ｎｍ以上であると発光層の形成が容易であり、５０ｎｍ以下であると駆動電圧の上昇が避けられる。
【０１０７】
（ドーパント材料）
発光層を形成する蛍光ドーパント材料（蛍光発光材料）は一重項励状態から発光することのできる化合物であり、一重項励状態から発光する限り特に限定されないが、フルオランテン誘導体、スチリルアリーレン誘導体、ピレン誘導体、アリールアセチレン誘導体、フルオレン誘導体、ホウ素錯体、ペリレン誘導体、オキサジアゾール誘導体、アントラセン誘導体、スチリルアミン誘導体、アリールアミン誘導体などが挙げられ、好ましくは、アントラセン誘導体、フルオランテン誘導体、スチリルアミン誘導体、アリールアミン誘導体、スチリルアリーレン誘導体、ピレン誘導体、ホウ素錯体、より好ましくはアントラセン誘導体、フルオランテン誘導体、スチリルアミン誘導体、アリールアミン誘導体、ホウ素錯体化合物である。
【０１０８】
蛍光ドーパント材料の発光層における含有量は特に制限はなく目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、０．１〜７０質量％が好ましく、０．１〜３０質量％がより好ましく、１〜３０質量％がさらに好ましく、１〜２０質量％がさらにより好ましく、１〜１０質量％が特により好ましい。蛍光ドーパント材料の含有量が０．１質量％以上であると十分な発光が得られ、７０質量％以下であると濃度消光を避けることができる。
【０１０９】
（電子供与性ドーパント材料）
本発明の有機ＥＬ素子は、陰極と発光ユニットとの界面領域に電子供与性ドーパント材料を有することも好ましい。このような構成によれば、有機ＥＬ素子における発光輝度の向上や長寿命化が図られる。ここで、電子供与性ドーパント材料とは、仕事関数３．８ｅＶ以下の金属を含有するものをいい、その具体例としては、アルカリ金属、アルカリ金属錯体、アルカリ金属化合物、アルカリ土類金属、アルカリ土類金属錯体、アルカリ土類金属化合物、希土類金属、希土類金属錯体、及び希土類金属化合物などから選ばれた少なくとも一種類が挙げられる。
【０１１０】
アルカリ金属としては、Ｎａ（仕事関数：２．３６ｅＶ）、Ｋ（仕事関数：２．２８ｅＶ）、Ｒｂ（仕事関数：２．１６ｅＶ）、Ｃｓ（仕事関数：１．９５ｅＶ）などが挙げられ、仕事関数が２．９ｅＶ以下のものが特に好ましい。アルカリ土類金属としては、Ｃａ（仕事関数：２．９ｅＶ）、Ｓｒ（仕事関数：２．０ｅＶ〜２．５ｅＶ）、Ｂａ（仕事関数：２．５２ｅＶ）などが挙げられ、仕事関数が２．９ｅＶ以下のものが特に好ましい。希土類金属としては、Ｓｃ、Ｙ、Ｃｅ、Ｔｂ、Ｙｂなどが挙げられ、仕事関数が２．９ｅＶ以下のものが特に好ましい。
【０１１１】
アルカリ金属化合物としては、Ｌｉ２Ｏ、Ｃｓ２Ｏ、Ｋ２Ｏなどのアルカリ酸化物、ＬｉＦ、ＮａＦ、ＣｓＦ、ＫＦなどのアルカリハロゲン化物などが挙げられ、ＬｉＦ、Ｌｉ２Ｏ、ＮａＦが好ましい。アルカリ土類金属化合物としては、ＢａＯ、ＳｒＯ、ＣａＯ及びこれらを混合したＢａｘＳｒ１−ｘＯ（０＜ｘ＜１）、ＢａｘＣａ１−ｘＯ（０＜ｘ＜１）などが挙げられ、ＢａＯ、ＳｒＯ、ＣａＯが好ましい。希土類金属化合物としては、ＹｂＦ３、ＳｃＦ３、ＳｃＯ３、Ｙ２Ｏ３、Ｃｅ２Ｏ３、ＧｄＦ３、ＴｂＦ３などが挙げられ、ＹｂＦ３、ＳｃＦ３、ＴｂＦ３が好ましい。
【０１１２】
アルカリ金属錯体、アルカリ土類金属錯体、希土類金属錯体としては、それぞれ金属イオンとしてアルカリ金属イオン、アルカリ土類金属イオン、希土類金属イオンの少なくとも一つ含有するものであれば特に限定はない。また、配位子にはキノリノール、ベンゾキノリノール、アクリジノール、フェナントリジノール、ヒドロキシフェニルオキサゾール、ヒドロキシフェニルチアゾール、ヒドロキシジアリールオキサジアゾール、ヒドロキシジアリールチアジアゾール、ヒドロキシフェニルピリジン、ヒドロキシフェニルベンゾイミダゾール、ヒドロキシベンゾトリアゾール、ヒドロキシフルボラン、ビピリジル、フェナントロリン、フタロシアニン、ポルフィリン、シクロペンタジエン、β−ジケトン類、アゾメチン類、及びそれらの誘導体などが挙げられる。
【０１１３】
電子供与性ドーパント材料の添加形態としては、界面領域に層状又は島状に形成すると好ましい。形成方法としては、抵抗加熱蒸着法により電子供与性ドーパント材料を蒸着しながら、界面領域を形成する有機化合物（発光材料や電子注入材料）を同時に蒸着させ、有機化合物に電子供与性ドーパント材料を分散する方法が好ましい。分散濃度はモル比で有機化合物：電子供与性ドーパント材料＝１００：１〜１：１００である。
【０１１４】
電子供与性ドーパント材料を層状に形成する場合は、界面の有機層である発光材料や電子注入材料を層状に形成した後に、還元ドーパント材料を単独で抵抗加熱蒸着法により蒸着し、好ましくは層の厚み０．１ｎｍ〜１５ｎｍで形成する。電子供与性ドーパント材料を島状に形成する場合は、界面の有機層である発光材料や電子注入材料を島状に形成した後に、電子供与性ドーパント材料を単独で抵抗加熱蒸着法により蒸着し、島の厚み０．０５ｎｍ〜１ｎｍで形成する。
本発明の有機ＥＬ素子における、主成分と電子供与性ドーパント材料の割合は、モル比で主成分：電子供与性ドーパント材料＝５：１〜１：５であると好ましい。
【０１１５】
（電子輸送層）
発光層と陰極との間に形成される有機層であって、電子を陰極から発光層へ輸送する機能を有する。電子輸送層が複数層で構成される場合、陰極に近い有機層を電子注入層と定義することがある。電子注入層は、陰極から電子を効率的に有機層ユニットに注入する機能を有する。
【０１１６】
電子輸送層に用いる電子輸送性材料としては、分子内にヘテロ原子を１個以上含有する芳香族ヘテロ環化合物が好ましく用いられ、特に含窒素環誘導体が好ましい。また、含窒素環誘導体としては、含窒素６員環もしくは５員環骨格を有する芳香族環、又は含窒素６員環もしくは５員環骨格を有する縮合芳香族環化合物が好ましい。
この含窒素環誘導体としては、例えば、下記式（Ａ）で表される含窒素環金属キレート錯体が好ましい。
【０１１７】
【化４８】
2018131430.tif 000049
【０１１８】
式（Ａ）におけるＲ２〜Ｒ７は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、オキシ基、アミノ基、炭素数１〜４０（好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０、さらに好ましくは１〜６）の炭化水素基、炭素数１〜４０（好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０、さらに好ましくは１〜６）のアルコキシ基、環形成炭素数６〜４０（好ましくは６〜２０、より好ましくは６〜１２）のアリールオキシ基、炭素数２〜４０（好ましくは２〜２０、より好ましくは２〜１０、さらに好ましくは２〜５）のアルコキシカルボニル基又は環形成原子数９〜４０（好ましくは９〜３０、より好ましくは９〜２０）の芳香族複素環基であり、これらは置換されていてもよい。
【０１１９】
Ｍは、アルミニウム（Ａｌ）、ガリウム（Ｇａ）又はインジウム（Ｉｎ）であり、Ｉｎであると好ましい。
【０１２０】
Ｌは、下記式（Ａ’）又は（Ａ”）で表される基である。
【０１２１】
【化４９】
2018131430.tif 000050
【０１２２】
前記式（Ａ’）中、Ｒ８〜Ｒ１２は、それぞれ独立に、水素原子又は置換もしくは無置換の炭素数１〜４０（好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０、さらに好ましくは１〜６）の炭化水素基であり、互いに隣接する基が環状構造を形成していてもよい。また、前記式（Ａ”）中、Ｒ１３〜Ｒ２７は、それぞれ独立に、水素原子又は置換もしくは無置換の炭素数１〜４０（好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０、さらに好ましくは１〜６）の炭化水素基であり、互いに隣接する基が環状構造を形成していてもよい。
前記式（Ａ’）及び式（Ａ”）のＲ８〜Ｒ１２及びＲ１３〜Ｒ２７が示す炭素数１〜４０の炭化水素基としては、前記式（Ａ）中のＲ２〜Ｒ７の具体例と同様のものが挙げられる。
また、Ｒ８〜Ｒ１２及びＲ１３〜Ｒ２７の互いに隣接する基が環状構造を形成した場合の２価の基としては、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基、ジフェニルメタン−２，２’−ジイル基、ジフェニルエタン−３，３’−ジイル基、ジフェニルプロパン−４，４’−ジイル基等が挙げられる。
【０１２３】
電子輸送層に用いられる電子伝達性化合物としては、８−ヒドロキシキノリン又はその誘導体の金属錯体、オキサジアゾール誘導体、含窒素複素環誘導体が好適である。
【０１２４】
これらの電子伝達性化合物は、薄膜形成性の良好なものが好ましく用いられる。そして、これら電子伝達性化合物の具体例としては、下記のものを挙げることができる。
【０１２５】
【化５０】
2018131430.tif 000051
【０１２６】
電子伝達性化合物としての含窒素複素環誘導体としては、金属錯体でない含窒素化合物が挙げられる。例えば、以下の式で表される含窒素複素環基を有する化合物が好ましく挙げられる。
【０１２７】
【化５１】
2018131430.tif 000052
（上記式中、前記各式中、Ｒは、炭素数６〜４０の芳香族炭化水素基又は縮合芳香族炭化水素基、炭素数３〜４０の芳香族複素環基又は縮合芳香族複素環基、炭素数１〜２０のアルキル基、または炭素数１〜２０のアルコキシ基であり、ｎは０〜５の整数であり、ｎが２以上の整数であるとき、複数のＲは互いに同一又は異なっていてもよい）
【０１２８】
本発明の有機ＥＬ素子の電子輸送層は、下記式（６０）〜（６２）で表される含窒素複素環誘導体を少なくとも１種含むことが特に好ましい。
【化５２】
2018131430.tif 000053
【０１２９】
（式中、Ｚ１１、Ｚ１２及びＺ１３は、それぞれ独立に、窒素原子又は炭素原子である。
ＲＡ及びＲＢは、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜３０、より好ましくは６〜２０、さらに好ましくは６〜１２）のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０（好ましくは５〜３０、より好ましくは５〜２０、さらに好ましくは５〜１２）の複素環基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６）のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６）のハロアルキル基又は置換もしくは無置換の炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６）のアルコキシ基である。
ｎは、０〜５の整数であり、ｎが２以上の整数であるとき、複数のＲＡは互いに同一でも異なっていてもよい。また、隣接する２つのＲＡ同士が互いに結合して、置換もしくは無置換の炭化水素環を形成していてもよい。
Ａｒ１１は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜３０、より好ましくは６〜２０、さらに好ましくは６〜１２）のアリール基又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０（好ましくは５〜３０、より好ましくは５〜２０、さらに好ましくは５〜１２）の複素環基である。
Ａｒ１２は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６）のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６）のハロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６）のアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜３０、より好ましくは６〜２０、さらに好ましくは６〜１２）のアリール基又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０（好ましくは５〜３０、より好ましくは５〜２０、さらに好ましくは５〜１２）の複素環基である。
但し、Ａｒ１１、Ａｒ１２のいずれか一方は、置換もしくは無置換の環形成炭素数１０〜５０（好ましくは１０〜３０、より好ましくは１０〜２０、さらに好ましくは１０〜１４）の縮合芳香族炭化水素環基又は置換もしくは無置換の環形成原子数９〜５０（好ましくは９〜３０、より好ましくは９〜２０、さらに好ましくは９〜１４）の縮合芳香族複素環基である。
Ａｒ１３は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜３０、より好ましくは６〜２０、さらに好ましくは６〜１２）のアリーレン基又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０（好ましくは５〜３０、より好ましくは５〜２０、さらに好ましくは５〜１２）のヘテロアリーレン基である。
Ｌ１１、Ｌ１２及びＬ１３は、それぞれ独立に、単結合、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜３０、より好ましくは６〜２０、さらに好ましくは６〜１２）のアリーレン基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数９〜５０（好ましくは９〜３０、より好ましくは９〜２０、さらに好ましくは９〜１４）の２価の縮合芳香族複素環基である。）
【０１３０】
上記式（６０）〜（６２）で表される含窒素複素環誘導体の具体例としては、以下に示すものが挙げられる。
【化５３】
2018131430.tif 000054
【０１３１】
本発明の有機ＥＬ素子の電子輸送層は第１電子輸送層（陽極側）と第２電子輸送層（陰極側）の２層構造にしてもよい。
電子輸送層の膜厚は、特に限定されないが、好ましくは１ｎｍ〜１００ｎｍである。有機ＥＬ素子の電子輸送層は第１電子輸送層（陽極側）と第２電子輸送層（陰極側）の２層構造である場合、第１電子輸送層の膜厚は、好ましくは５〜６０ｎｍ、より好ましくは１０〜４０ｎｍであり、第２電子輸送層の膜厚は、好ましくは１〜２０ｎｍ、より好ましくは１〜１０ｎｍである。
【０１３２】
また、電子輸送層に隣接して設けることができる電子注入層の構成成分として、含窒素環誘導体の他に無機化合物として、絶縁体又は半導体を使用することが好ましい。電子注入層が絶縁体や半導体で構成されていれば、電流のリークを有効に防止して、電子注入性を向上させることができる。
【０１３３】
このような絶縁体としては、アルカリ金属カルコゲニド、アルカリ土類金属カルコゲニド、アルカリ金属のハロゲン化物及びアルカリ土類金属のハロゲン化物からなる群から選択される少なくとも一つの金属化合物を使用するのが好ましい。電子注入層がこれらのアルカリ金属カルコゲニドなどで構成されていれば、電子注入性をさらに向上させることができる点で好ましい。具体的に、好ましいアルカリ金属カルコゲニドとしては、例えば、Ｌｉ２Ｏ、Ｋ２Ｏ、Ｎａ２Ｓ、Ｎａ２Ｓｅ及びＮａ２Ｏが挙げられ、好ましいアルカリ土類金属カルコゲニドとしては、例えば、ＣａＯ、ＢａＯ、ＳｒＯ、ＢｅＯ、ＢａＳ及びＣａＳｅが挙げられる。また、好ましいアルカリ金属のハロゲン化物としては、例えば、ＬｉＦ、ＮａＦ、ＫＦ、ＬｉＣｌ、ＫＣｌ及びＮａＣｌなどが挙げられる。また、好ましいアルカリ土類金属のハロゲン化物としては、例えば、ＣａＦ２、ＢａＦ２、ＳｒＦ２、ＭｇＦ２及びＢｅＦ２などのフッ化物や、フッ化物以外のハロゲン化物が挙げられる。
【０１３４】
また、半導体としては、Ｂａ、Ｃａ、Ｓｒ、Ｙｂ、Ａｌ、Ｇａ、Ｉｎ、Ｌｉ、Ｎａ、Ｃｄ、Ｍｇ、Ｓｉ、Ｔａ、Ｓｂ及びＺｎの少なくとも一つの元素を含む酸化物、窒化物又は酸化窒化物などの一種単独又は二種以上の組み合わせが挙げられる。また、電子注入層を構成する無機化合物が、微結晶又は非晶質の絶縁性薄膜であることが好ましい。電子注入層がこれらの絶縁性薄膜で構成されていれば、より均質な薄膜が形成されるために、ダークスポットなどの画素欠陥を減少させることができる。なお、このような無機化合物としては、アルカリ金属カルコゲニド、アルカリ土類金属カルコゲニド、アルカリ金属のハロゲン化物及びアルカリ土類金属のハロゲン化物などが挙げられる。
【０１３５】
このような絶縁体又は半導体を使用する場合、その層の好ましい厚みは、０．１ｎｍ〜１５ｎｍ程度である。また、本発明における電子注入層は、前述の電子供与性ドーパント材料を含有していても好ましい。
【０１３６】
（正孔輸送層）
発光層と陽極との間に形成される有機層であって、正孔を陽極から発光層へ輸送する機能を有する。正孔輸送層が複数層で構成される場合、陽極に近い有機層を正孔注入層と定義することがある。正孔注入層は、陽極から正孔を効率的に有機層ユニットに注入する機能を有する。
【０１３７】
正孔輸送層を形成し得る材料としては、芳香族アミン化合物、例えば、下記式（Ｉ）で表される芳香族アミン誘導体が好適に用いられる。
【化５４】
2018131430.tif 000055
【０１３８】
前記式（Ｉ）において、Ａｒ１〜Ａｒ４は置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜３０、より好ましくは６〜２０、さらに好ましくは６〜１２）の芳香族炭化水素基もしくは置換基を有していてもよい環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜３０、より好ましくは６〜２０、さらに好ましくは６〜１２）の縮合芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０（好ましくは５〜３０、より好ましくは５〜２０、さらに好ましくは５〜１２）の芳香族複素環基もしくは置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０（好ましくは５〜３０、より好ましくは５〜２０、さらに好ましくは５〜１２）の縮合芳香族複素環基、又は、それら芳香族炭化水素基又は縮合芳香族炭化水素基と芳香族複素環基又は縮合芳香族複素環基が結合した基を表す。Ａｒ1とＡｒ2、Ａｒ3とＡｒ4で環を形成してもよい。
また、前記式（Ｉ）において、Ｌは置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜３０、より好ましくは６〜２０、さらに好ましくは６〜１２）の芳香族炭化水素基もしくは置換基を有していてもよい環形成炭素数６〜５０（好ましくは６〜３０、より好ましくは６〜２０、さらに好ましくは６〜１２）の縮合芳香族炭化水素基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０（好ましくは５〜３０、より好ましくは５〜２０、さらに好ましくは５〜１２）の芳香族複素環基もしくは置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０（好ましくは５〜３０、より好ましくは５〜２０、さらに好ましくは５〜１２）の縮合芳香族複素環基を表す。
【０１３９】
式（Ｉ）の化合物の具体例を以下に記す。
【０１４０】
【化５５】
2018131430.tif 000056
【０１４１】
【化５６】
2018131430.tif 000057
【０１４２】
また、下記式（ＩＩ）の芳香族アミンも正孔輸送層の形成に好適に用いられる。
【０１４３】
【化５７】
2018131430.tif 000058
【０１４４】
前記式（ＩＩ）において、Ａｒ１〜Ａｒ３の定義は前記式（Ｉ）のＡｒ１〜Ａｒ４の定義と同様である。以下に式（ＩＩ）の化合物の具体例を記すがこれらに限定されるものではない。
【０１４５】
【化５８】
2018131430.tif 000059
【０１４６】
【化５９】
2018131430.tif 000060
【０１４７】
本発明の有機ＥＬ素子の正孔輸送層は第１正孔輸送層（陽極側）と第２正孔輸送層（陰極側）の２層構造にしてもよい。
【０１４８】
正孔輸送層の膜厚は特に限定されないが、１０〜２００ｎｍであるのが好ましい。正孔輸送層が、第１正孔輸送層（陽極側）と第２正孔輸送層（陰極側）の２層構造である場合、第１正孔輸送層の膜厚は、好ましくは５０〜１５０ｎｍ、より好ましくは５０〜１１０ｎｍであり、第２正孔輸送層の膜厚は、好ましくは５〜５０ｎｍ、より好ましくは５〜３０ｎｍである。
【０１４９】
本発明の有機ＥＬ素子では、正孔輸送層又は第１正孔輸送層の陽極側にアクセプター材料を含有する層を接合してもよい。これにより駆動電圧の低下及び製造コストの低減が期待される。
【０１５０】
前記アクセプター材料としては下記式で表される化合物が好ましい。
【化６０】
2018131430.tif 000061
【０１５１】
アクセプター材料を含有する層の膜厚は特に限定されないが、５〜２０ｎｍであるのが好ましい。
【０１５２】
−ｎ／ｐドーピング−
上述の正孔輸送層や電子輸送層においては、特許第３６９５７１４号明細書に記載されているように、ドナー性材料のドーピング（ｎ）やアクセプター性材料のドーピング（ｐ）により、キャリア注入能を調整することができる。
ｎドーピングの代表例としては、電子輸送材料にＬｉやＣｓなどの金属をドーピングする方法が挙げられ、ｐドーピングの代表例としては、正孔輸送材料にＦ４ＴＣＮＱなどのアクセプター材料をドーピングする方法が挙げられる。
【０１５３】
（スペース層）
上記スペース層とは、例えば、蛍光発光層と燐光発光層とを積層する場合に、燐光発光層で生成する励起子を蛍光発光層に拡散させない、あるいは、キャリアバランスを調整する目的で、蛍光発光層と燐光発光層との間に設けられる層である。また、スペース層は、複数の燐光発光層の間に設けることもできる。
スペース層は発光層間に設けられるため、電子輸送性と正孔輸送性を兼ね備える材料であることが好ましい。また、隣接する燐光発光層内の三重項エネルギーの拡散を防ぐため、三重項エネルギーが２．６ｅＶ以上であることが好ましい。スペース層に用いられる材料としては、上述の正孔輸送層に用いられるものと同様のものが挙げられる。
【０１５４】
（障壁層）
本発明の有機ＥＬ素子は、発光層に隣接する部分に、電子障壁層、正孔障壁層、トリプレット障壁層といった障壁層を有することが好ましい。ここで、電子障壁層とは、発光層から正孔輸送層へ電子が漏れることを防ぐ層であり、発光層と正孔輸送層との間に設けられる層である。また、正孔障壁層とは、発光層から電子輸送層へ正孔が漏れることを防ぐ層であり、発光層と電子輸送層との間に設けられる層である。
トリプレット障壁層は、後述するように、発光層で生成する三重項励起子が、周辺の層へ拡散することを防止し、三重項励起子を発光層内に閉じ込めることによって三重項励起子の発光ドーパント材料以外の電子輸送層の分子上でのエネルギー失活を抑制する機能を有する。
電子注入層は、電界強度０．０４〜０．５ＭＶ／ｃｍの範囲において、１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上であることが望ましい。これにより陰極からの電子輸送層への電子注入が促進され、ひいては隣接する障壁層、発光層への電子注入も促進し、より低電圧での駆動を可能にするためである。
【０１５５】
［電子機器］
本発明の化合物を用いて得られる有機ＥＬ素子は、優れた性能を有するため、有機ＥＬパネルモジュールなどの表示部品；テレビ、携帯電話、パーソナルコンピュータなどの表示装置；照明、車両用灯具の発光装置などの電子機器に使用できる。
【実施例】
【０１５６】
以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれらにより何ら限定されるものではない。
【０１５７】
［合成実施例１（化合物２の合成）］
（１）中間体１の合成
【化６１】
2018131430.tif 000062
【０１５８】
アルゴン雰囲気下、２，６−ジクロロアニリン１．０ｇ（６．１７ｍｍｏｌ）、２−ブロモナフタレン２．６８ｇ（１３．０ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム２８ｍｇ（０．１２３ｍｍｏｌ）、トリｔ−ブチルホスフィンテトラフルオロボレート７２ｍｇ（０．２４７ｍｍｏｌ）、及びナトリウムｔ−ブトキシド１．７８ｇ（１８．５ｍｍｏｌ）をトルエン１５ｍＬに溶かし、１００℃で６時間撹拌した。反応終了後、水を加え、ジクロロメタンで抽出した。有機層を集め、濃縮後得られた固体をカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、白色固体１．８ｇを得た。得られた固体は目的物である中間体１であり、マススペクトル分析の結果、分子量４１４．３２に対し、ｍ／ｅ＝４１４であった。（収率７１％）
【０１５９】
（２）化合物２の合成
【化６２】
2018131430.tif 000063
【０１６０】
アルゴン雰囲気下、中間体１  １００ｍｇ（０．２４１ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム２．７ｍｇ（０．０１２１ｍｍｏｌ）、トリシクロヘキシルホスフィンテトラフルオロボレート９．０ｍｇ（０．０２４１ｍｍｏｌ）、及び炭酸カリウム１３３ｍｇ（０．９６４ｍｍｏｌ）をジメチルアセトアミド３ｍＬに溶かし、１４０℃で６時間加熱した。反応終了後、水を加え、ジクロロメタンで抽出した。有機層を集め、濃縮後得られた固体をフラッシュカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、黄色固体３２ｍｇを得た。得られた固体は目的物である化合物２であり、マススペクトル分析の結果、分子量３４１．４０に対し、３４１であった。（収率３９％）
【０１６１】
［合成実施例２（化合物５の合成）］
（１）中間体３の合成
【化６３】
2018131430.tif 000064
【０１６２】
アルゴン雰囲気下、２，４，６−トリクロロアニリン１．０ｇ（５．０９ｍｍｏｌ）、２−ブロモナフタレン２．２１ｇ（１０．７ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム２２ｍｇ（０．１０２ｍｍｏｌ）、トリｔ−ブチルホスフィンテトラフルオロボレート５９ｍｇ（０．２０４ｍｍｏｌ）、及びナトリウムｔ−ブトキシド１．３８ｇ（１５．３ｍｍｏｌ）をトルエン１５ｍＬに溶かし、１００℃で６時間撹拌した。反応終了後、水を加え、ジクロロメタンで抽出した。有機層を集め、濃縮後得られた固体をカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、白色固体１．５ｇを得た。得られた固体は目的物である中間体３であり、マススペクトル分析の結果、分子量４４８．７７に対し、ｍ／ｅ＝４４８であった。（収率６６％）
【０１６３】
（２）中間体４の合成
【化６４】
2018131430.tif 000065
【０１６４】
アルゴン雰囲気下、中間体３  １００ｍｇ（０．２２３ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム２．５ｍｇ（０．０１１１ｍｍｏｌ）、トリシクロヘキシルホスフィンテトラフルオロボレート６．４ｍｇ（０．０２２２ｍｍｏｌ）、及び炭酸カリウム９２ｍｇ（０．６６９ｍｍｏｌ）をジメチルアセトアミド３ｍＬに溶かし、１４０℃で６時間加熱した。反応終了後、水を加え、ジクロロメタンで抽出した。有機層を集め、濃縮後得られた固体をフラッシュカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、黄色固体２６ｍｇを得た。得られた固体は目的物である中間体４であり、マススペクトル分析の結果、分子量３７５．８５に対し、３７５であった。（収率３０％）
【０１６５】
（３）化合物５の合成
【化６５】
2018131430.tif 000066
【０１６６】
アルゴン雰囲気下、中間体４  ２０ｍｇ（０．０５３２ｍｍｏｌ）、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルボロン酸９．３ｍｇ（０．０６３９ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム１．２ｍｇ（０．００５３２ｍｍｏｌ）、トリｔ−ブチルホスフィンテトラフルオロボレート３．１ｍｇ（０．０１０６ｍｍｏｌ）、及び炭酸カリウム１４．７ｍｇ（０．１０６ｍｍｏｌ）にジメトキシエタン２ｍＬと水０．５ｍＬを加え、８０℃で１２時間撹拌した。反応終了後、水を加え、ジクロロメタンで抽出した。有機層を集め、濃縮後得られた固体をカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、黄色固体１６ｍｇを得た。得られた固体は目的物である化合物５であり、マススペクトル分析の結果、分子量４７３．６１に対し、ｍ／ｅ＝４７３であった。（収率６４％）
【０１６７】
［合成実施例３（化合物７の合成）］
【化６６】
2018131430.tif 000067
【０１６８】
アルゴン雰囲気下、中間体４  １５０ｍｇ（０．３９９ｍｍｏｌ）、ボロン酸６  ３９５ｍｇ（１．９９５ｍｍｏｌ）、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム１５ｍｇ（０．０１６ｍｍｏｌ）、２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２’，６’−ジメトキシビフェニル（ＳＰｈｏｓ）２６ｍｇ（０．０６４ｍｍｏｌ）、リン酸カリウム８４７ｍｇ（３．９９ｍｍｏｌ）にトルエン２ｍＬを加え、１６０℃で７分間撹拌した。反応終了後、析出した固体をろ取し、トルエンとメタノールで洗浄し、黄色固体１６７ｍｇを得た。得られた固体は目的物である化合物７であり、マススペクトル分析の結果、分子量４９３．６に対し、ｍ／ｅ＝４９３であった。（収率８３％）
【０１６９】
［合成実施例４（化合物９の合成）］
【化６７】
2018131430.tif 000068
【０１７０】
アルゴン雰囲気下、中間体４  １５０ｍｇ（０．３９９ｍｍｏｌ）、ボロン酸８  ４２３ｍｇ（１．９９５ｍｍｏｌ）、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム１５ｍｇ（０．０１６ｍｍｏｌ）、ＳＰｈｏｓ２６ｍｇ（０．０６４ｍｍｏｌ）、及びリン酸カリウム８４７ｍｇ（３．９９ｍｍｏｌ）にトルエン２ｍＬを加え、１６０℃で７分間撹拌した。反応終了後、析出した固体をろ取し、トルエンとメタノールで洗浄し、黄色固体１８８ｍｇを得た。得られた固体は目的物である化合物９であり、マススペクトル分析の結果、分子量５０７．５８に対し、ｍ／ｅ＝５０７であった。（収率９３％）
【０１７１】
［合成実施例５（化合物１１の合成）］
【化６８】
2018131430.tif 000069
【０１７２】
アルゴン雰囲気下、中間体４  １５０ｍｇ（０．３９９ｍｍｏｌ）、ボロン酸１０  ３９５ｍｇ（１．９９５ｍｍｏｌ）、トリス(ジベンジリデンアセトン)ジパラジウム１５ｍｇ（０．０１６ｍｍｏｌ）、ＳＰｈｏｓ２６ｍｇ（０．０６４ｍｍｏｌ）、及びリン酸カリウム８４７ｍｇ（３．９９ｍｍｏｌ）にトルエン２ｍＬを加え、１６０℃で５分間撹拌した。反応終了後、析出した固体をろ取し、トルエンとメタノールで洗浄し、黄色固体１４２ｍｇを得た。得られた固体は目的物である化合物１１であり、マススペクトル分析の結果、分子量４９３．６に対し、ｍ／ｅ＝４９３であった。（収率７２％）
【０１７３】
［合成実施例６（化合物１７の合成）］
【化６９】
2018131430.tif 000070
【０１７４】
（１）２−ブロモ−７−ヨードナフタレンの合成
アルゴン雰囲気下、２，７−ジブロモナフタレン５．０ｇ（１７ｍｍｏｌ）を、無水テトラヒドロフラン８０ｍＬと無水トルエン４０ｍＬの混合溶媒に溶かし、ドライアイス／アセトン浴で−４８℃に冷却した。これに、ｎ−ブチルリチウム／ヘキサン溶液１０．６ｍＬ（１．６４ｍｏｌ／Ｌ、１７ｍｍｏｌ）を加え、−４５℃で２０分間、次いで−７２℃で３０分間撹拌した。反応混合物にヨウ素４．９ｇ（１９ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン溶液を加え、−７２℃で１時間、次いで室温で２．５時間撹拌した。反応混合物を１０質量％亜硫酸ナトリウム水溶液６０ｍＬで失活させ、トルエン１５０ｍＬで抽出した。有機層を飽和食塩水３０ｍＬで洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒留去して減圧乾燥し、淡黄色固体５．６６ｇを得た。得られた固体は目的物である２−ブロモ−７−ヨードナフタレンであり、マススペクトル分析の結果、分子量３３９に対し、ｍ／ｅ＝３３９であった。（収率９９％）
【０１７５】
（２）中間体１４の合成
アルゴン雰囲気下、９Ｈ−カルバゾール２．５５ｇ（１５ｍｍｏｌ）、２−ブロモ−７−ヨードナフタレン５．７ｇ（１７ｍｍｏｌ）、ヨウ化銅３０ｍｇ（０．１６ｍｍｏｌ）、及びリン酸三カリウム７．５ｇ（３５ｍｍｏｌ）を無水１，４−ジオキサン２０ｍＬに懸濁し、ｔｒａｎｓ−１，２−ジアミノシクロヘキサン０．１９ｍＬ（１．６ｍｍｏｌ）を加え、１０時間還流した。反応終了後、トルエン２００ｍＬを加え、無機物をろ別した。ろ液を濃縮して得られた褐色固体６．５ｇをカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、白色針状晶３．８ｇを得た。得られた固体は目的物である中間体１４であり、マススペクトル分析の結果、分子量３３２に対し、ｍ／ｅ＝３３２であった。（収率６８％）
【０１７６】
（３）中間体１５の合成
アルゴン雰囲気下、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン２．９ｇ（２０．６ｍｍｏｌ）を無水テトラヒドロフラン３０ｍＬに溶かし、ドライアイス／アセトン浴で−４３℃に冷却した。これに、ｎ−ブチルリチウム／ヘキサン溶液１２．５ｍＬ（１．６４ｍｏｌ／Ｌ、２０．５ｍｍｏｌ）を加え、−３６℃で２０分撹拌後、−７０℃に冷却した。これにトリイソプロポキシボラン７ｍＬ（３０ｍｍｏｌ）を滴下し、次いで中間体１４  ３．８ｇ（１０．２ｍｍｏｌ）を溶かしたテトラヒドロフラン溶液２０ｍＬを加え、冷却浴中で１０時間撹拌した。反応終了後、５質量％塩酸１００ｍＬを加え、室温で３０分間撹拌後、酢酸エチル１５０ｍＬで抽出した。有機層を飽和食塩水３０ｍＬで洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒留去し、黄色アモルファス固体４．９ｇを得た。これをカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、黄色固体２．９ｇを得た。得られた固体は目的物である中間体１５であり、マススペクトル分析の結果、分子量４１５に対し、ｍ／ｅ＝４１５であった。（収率６８％）
【０１７７】
（４）中間体１６の合成
アルゴン雰囲気下、２，６−ジヨード−４−ｔｅｒｔ−ブチルアニリン１．２７ｇ（３．２ｍｍｏｌ）、中間体１５  ２．９ｇ（７．０ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム０．３６ｇ（０．３１ｍｍｏｌ）、及び炭酸水素ナトリウム２．１ｇ（２５ｍｍｏｌ）を、１，２−ジメトキシエタン４０ｍＬに懸濁し、水２１ｍＬを加えて１１時間還流した。反応終了後、ジクロロメタン２００ｍＬで抽出し、有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒留去し、黄色アモルファス固体３．５ｇを得た。これをカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、白色固体２．０ｇを得た。得られた固体は目的物である中間体１６であり、マススペクトル分析の結果、分子量８８７に対し、ｍ／ｅ＝８８７であった。（収率７０％）
【０１７８】
（５）化合物１７の合成
アルゴン雰囲気下、中間体１６  １．０ｇ（１．１ｍｍｏｌ）、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）４１ｍｇ（４５μｍｏｌ）、ＳＰｈｏｓ５ｍｇ（０．１８ｍｍｏｌ）、炭酸セシウム２．２ｇ（６．７ｍｍｏｌ）を無水キシレン１００ｍＬに懸濁し、１０時間還流した。反応終了後、ろ別し、ろ物を水及びメタノールで洗浄して減圧乾燥し、淡緑色固体０．４２７ｇを得た。これをカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、黄色固体０．３７ｇを得た。得られた固体は目的物である化合物１７であり、マススペクトル分析の結果、分子量７２７に対し、ｍ／ｅ＝７２７であった。（収率４７％）
【０１７９】
［合成実施例７（化合物２２の合成）］
【化７０】
2018131430.tif 000071
【０１８０】
（１）中間体１９の合成
アルゴン雰囲気下、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルボロン酸３．０ｇ（１７ｍｍｏｌ）、２−ブロモ−７−ヨードナフタレン５．６６ｇ（１７ｍｍｏｌ）、及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム０．３５ｇ（０．３０ｍｍｏｌ）を１，２−ジメトキシエタン４５ｍＬに溶かし、２Ｍ炭酸ナトリウム水溶液２３ｍＬ（４５ｍｍｏｌ）を加え、１１時間還流した。反応終了後、トルエン１５０ｍＬで抽出した。有機層を飽和食塩水３０ｍＬで洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒留去し、褐色固体（９．２ｇ）を得た。これをカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、白色固体４．４５ｇを得た。得られた固体は目的物である中間体１９であり、マススペクトル分析の結果、分子量３３８に対し、ｍ／ｅ＝３３８であった。（収率７７％）
【０１８１】
（２）中間体２０の合成
アルゴン雰囲気下、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン２．８ｇ（２０ｍｍｏｌ）を無水テトラヒドロフラン３０ｍＬに溶かし、ドライアイス／アセトン浴で−４０℃に冷却した。これにｎ−ブチルリチウム／ヘキサン溶液１２ｍＬ（１．６４ｍｏｌ／Ｌ、２０ｍｍｏｌ）を加え、−５４℃で２０分撹拌した。反応終了後、−６５℃に冷却し、トリイソプロポキシボラン６ｍＬ（２６ｍｍｏｌ）を滴下し、次いで中間体１９  ４．４５ｇ（１３ｍｍｏｌ）を溶かしたテトラヒドロフラン溶液２０ｍＬを加え、冷却浴中で１０時間撹拌した。反応終了後、５質量％塩酸７０ｍＬを加え、室温で３０分間撹拌後、酢酸エチル２００ｍＬで抽出した。有機層を飽和食塩水３０ｍＬで洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒留去し、黄色アモルファス固体５．５ｇを得た。これをカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、白色固体３．１９ｇを得た。得られた固体は目的物である中間体２０であり、マススペクトル分析の結果、分子量３８２に対し、ｍ／ｅ＝３８２であった。（収率６４％）
【０１８２】
（３）中間体２１の合成
アルゴン雰囲気下、中間体２０  ３．１９ｇ（８．３ｍｍｏｌ）、２，６−ジヨード−４−ｔｅｒｔ−ブチルアニリン１．５ｇ（３．７ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム０．４３ｇ（０．３７ｍｍｏｌ）、炭酸水素ナトリウム２．５ｇ（３０ｍｍｏｌ）を１，２−ジメトキシエタン５０ｍＬに懸濁し、水２５ｍＬを加えて１１時間還流した。反応混合物をジクロロメタン２００ｍＬで抽出した。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒留去し、黄色アモルファス固体４．１４ｇを得た。これをカラムクロマトグフラフィーを用いて精製し、白色固体２．４７ｇを得た。得られた固体は目的物である中間体２１であり、マススペクトル分析の結果、分子量８２１に対し、ｍ／ｅ＝８２１であった。（収率８１％）
【０１８３】
（４）化合物２２の合成
アルゴン雰囲気下、中間体２１  ２．４７ｇ（３．０ｍｍｏｌ）、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）０．１１ｇ（０．１２ｍｍｏｌ）、ＳＰｈｏｓ０．２０ｇ（０．４９ｍｍｏｌ）、炭酸セシウム５．９ｇ（１８ｍｍｏｌ）を無水キシレン２５０ｍＬに懸濁し、１１時間還流した。反応終了後、ろ別し、ろ物を水及びメタノールで順に洗浄して減圧乾燥し、淡黄色針状晶１．８８ｇを得た。これをカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、黄色固体１．０３ｇを得た。得られた固体は目的物である化合物２２であり、マススペクトル分析の結果、分子量６６１に対し、ｍ／ｅ＝６６１であった。（収率５２％）
【０１８４】
［合成実施例８（化合物３０の合成）］
【化７１】
2018131430.tif 000072
【０１８５】
（１）中間体２４の合成
アルゴン雰囲気下、中間体４  １．００ｇ（２．６６ｍｍｏｌ）、ビスピナコラトジボロン１．１５ｇ（４．５２ｍｍｏｌ）、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）０．４３ｇ（０．３７ｍｍｏｌ）、２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２’，４’，６’−トリイソプロピルビフェニル１０１ｍｇ（０．２１３ｍｍｏｌ）、及び酢酸カリウム０．５２２ｇ（５．３２ｍｍｏｌ）をジオキサン１２０ｍＬに溶かし、２０時間還流した。反応終了後、水を加えて撹拌し、沈殿物をろ取し、メタノールで洗浄した。得られた固体をカラムクロマトグフラフィーを用いて精製し、黄褐色固体０．６７ｇを得た。得られた固体は目的物である中間体２４であり、マススペクトル分析の結果、分子量４６７．３６に対し、ｍ／ｅ＝４６７であった。（収率５４％）
【０１８６】
（２）中間体２７の合成
アルゴン雰囲気下、中間体２４  ３０ｍｇ（０．０６４ｍｍｏｌ）、１−ブロモ−２−ニトロベンゼン１３ｍｇ（０．０６４ｍｍｏｌ）、ビス（ジ−ｔｅｒｔ−ブチル（４−ジメチルアミノフェニル）ホスフィン）ジクロロパラジウム（II）（ＰｄＣｌ２（Ａｍｐｈｏｓ）２：化合物２６）０．９０９ｍｇ（０．００１２８ｍｍｏｌ）を１，２−ジメトキシエタン３ｍＬに溶かし、２Ｍ炭酸ナトリウム水溶液０．１ｍＬを加えて２４時間還流した。沈殿物を熱時ろ過した後、ろ物をメタノール及びトルエンで洗浄し、橙色固体１３ｍｇを得た。得られた固体は目的物である中間体２７であり、マススペクトル分析の結果、分子量４６２．５０に対し、ｍ／ｅ＝４６２であった。（収率４３％）
【０１８７】
（３）中間体２８の合成
アルゴン雰囲気下、中間体２７  １３ｍｇ（０．０２８ｍｍｏｌ）、及びトリフェニルホスフィン３７ｍｇ（０．１４ｍｍｏｌ）を１，２−ジクロロベンゼン１ｍＬに溶かし、５０時間還流した。反応終了後、メタノールを加えて、沈殿物をろ取し、褐色固体４ｍｇを得た。得られた固体は目的物である中間体２８であり、マススペクトル分析の結果、分子量４３０．５０に対し、ｍ／ｅ＝４３０であった。（収率３３％）
【０１８８】
（４）化合物３０の合成
アルゴン雰囲気下、中間体２８  ４ｍｇ（０．０１ｍｍｏｌ）、ブロモベンゼン８ｍｇ（０．０５ｍｍｏｌ）、クロロ（２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２’，６’−ジメトキシ−１，１’−ビフェニル）［２−（２’−アミノ−１，１’−ビフェニル）］パラジウム（II）（ＳＰｈｏｓ  Ｐｄ  Ｇ２）７ｍｇ（０．０１ｍｍｏｌ）、ナトリウムｔ−ブトキシド３ｍｇ（０．０３ｍｍｏｌ）をキシレン（２ｍＬ）に溶かし８時間還流した。反応終了後、反応溶液にクロロベンゼンを加えて加熱し、シリカゲルを加えてセライトろ過した。ろ物をヘキサンで洗浄し、黄色固体１ｍｇを得た。得られた固体は目的物である化合物３９であり、マススペクトル分析の結果、分子量５０６．５９に対し、ｍ／ｅ＝５０６であった。（収率２０％）
【０１８９】
［合成実施例９（化合物３４の合成）］
【化７２】
2018131430.tif 000073
【０１９０】
（１）中間体３２の合成
アルゴン雰囲気下、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン４．１ｇ（２９ｍｍｏｌを、無水テトラヒドロフラン４５ｍＬに溶かし、ドライアイス／アセトン浴で−４８℃に冷却した。これに、ｎ−ブチルリチウム／ヘキサン溶液１８ｍＬ（１．６４ｍｏｌ／Ｌ、１８ｍｍｏｌ）を加え、−４８℃で２０分間撹拌後、−６５℃に冷却した。これにトリイソプロポキシボラン９ｍＬ（３９ｍｍｏｌ）を滴下し、５分後、２−ブロモフェナントレン５．０ｇ（１９ｍｍｏｌ）を溶かしたテトラヒドロフラン溶液２０ｍＬを加え、冷却浴中で１０時間撹拌した。反応終了後、５質量％塩酸７０ｍＬを加え、室温（２５℃）で３０分間撹拌後、酢酸エチル２００ｍＬで抽出した。有機層を飽和食塩水３０ｍＬで洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒留去して減圧乾燥し、淡黄色固体５．９７ｇを得た。これをカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、白色固体２．４ｇを得た。得られた固体は目的物である中間体３２であり、マススペクトル分析の結果、分子量３００に対し、ｍ／ｅ＝３００であった。（収率４２％）
【０１９１】
（２）中間体３３の合成
アルゴン雰囲気下、化合物３２  ２４ｇ（８．０ｍｍｏｌ）、２，６−ジヨード−４−ｔｅｒｔ−ブチルアニリン１．４５ｇ（３．６ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム０．４２ｇ（０．３６ｍｍｏｌ）、炭酸水素ナトリウム２．４ｇ（２９ｍｍｏｌ）を１，２−ジメトキシエタン５０ｍＬに懸濁し、水２５ｍＬを加えて、１０時間還流した。反応混合物を水１５０ｍＬで希釈し、固体をろ別し、ろ物を水及びメタノールで順に洗浄して減圧乾燥し、黄色固体２．８ｇを得た。これをカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、白色固体１．９５ｇを得た。得られた固体は目的物である中間体３３であり、マススペクトル分析の結果、分子量６５７に対し、ｍ／ｅ＝６５７であった。（収率８２％）
【０１９２】
（３）化合物３４の合成
アルゴン雰囲気下、中間体３３  １．９５ｇ（３．０ｍｍｏｌ）、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）０．１１ｇ（０．１２ｍｍｏｌ）、ＳＰｈｏｓ０．２０ｇ（０．４９ｍｍｏｌ）、炭酸セシウム５．９ｇ（１８ｍｍｏｌ）を無水キシレン２５０ｍＬに懸濁し、１０時間還流した。反応終了後、ろ別し、ろ物を水及びメタノールで順に洗浄して減圧乾燥し、暗黄緑色固体０．９９ｇを得た。これをカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、黄色色板状晶０．９７ｇを得た。得られた固体は目的物である化合物３４であり、マススペクトル分析の結果、分子量４９７に対し、ｍ／ｅ＝４９７であった。（収率６５％）
【０１９３】
［合成実施例１０（化合物３８の合成）］
【化７３】
2018131430.tif 000074
【０１９４】
（１）中間体３５の合成
アルゴン雰囲気下、２−ブロモ−７−ヨードナフタレン２．８３ｇ（１６．７ｍｍｏｌ）、ジフェニルアミン５．５７ｇ（１６．７ｍｍｏｌ）、ヨウ化銅３０ｍｇ（０．１６ｍｍｏｌ）、ナトリウムｔ−ブトキシド２．２ｇ（２３ｍｍｏｌ）を無水１，４−ジオキサン２０ｍＬに懸濁し、ｔｒａｎｓ−１，２−ジアミノシクロヘキサン０．１９ｍＬ（１．６ｍｍｏｌ）を加え、１１０℃で１０時間撹拌した。反応混合物をシリカパッドを通してろ別し、トルエン１００ｍＬで洗浄した。ろ液から溶媒留去し、減圧乾燥して濃褐色オイル６．７ｇを得た。これをカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、白色固体４．５６ｇを得た。得られた固体は目的物である中間体３５であり、マススペクトル分析の結果、分子量３７３に対し、ｍ／ｅ＝３７３であった。（収率６８％）
【０１９５】
（２）中間体３６の合成
アルゴン雰囲気下、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン３．４ｇ（２４ｍｍｏｌ）を無水テトラヒドロフラン３５ｍＬに溶かし、ドライアイス／アセトン浴で−３０℃に冷却した。これに、ｎ−ブチルリチウム／ヘキサン溶液１４．７ｍＬ（１．６４ｍｏｌ／Ｌ、２４ｍｍｏｌ）を加え、−２０℃で２０分撹拌後、−７５℃に冷却した。これにトリイソプロポキシボラン８．３ｍＬ（３６ｍｍｏｌ）を滴下し、５分後、中間体３５  ４．５ｇ（１２ｍｍｏｌ）を溶かしたテトラヒドロフラン溶液２０ｍＬを加え、冷却浴中で１０時間撹拌した。反応終了後、５質量％塩酸１００ｍＬを加え、室温で３０分間撹拌後、酢酸エチル１５０ｍＬで抽出した。有機層を飽和食塩水３０ｍＬで洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒留去し、赤褐色アモルファス固体５．８ｇを得た。これをカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、淡黄色固体２．９４ｇを得た。得られた固体は目的物である中間体３６であり、マススペクトル分析の結果、分子量４１７に対し、ｍ／ｅ＝４１７であった。（収率５９％）
【０１９６】
（３）中間体３７の合成
アルゴン雰囲気下、２，６−ジヨード−４−ｔｅｒｔ−ブチルアニリン１．２８ｇ（３．１９ｍｍｏｌ）、中間体３６  ２．９４ｇ（７．０ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム０．３７ｇ（０．３２ｍｍｏｌ）、及び炭酸水素ナトリウム２．１ｇ（２５ｍｍｏｌ）を、１，２−ジメトキシエタン４５ｍＬに懸濁し、水２２ｍＬを加えて１１時間還流した。反応終了後、ジクロロメタン１５０ｍＬで抽出し、有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒留去し、黄色アモルファス固体３．８ｇを得た。これをカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、黄色固体１．９２ｇを得た。得られた固体は目的物である中間体３７であり、マススペクトル分析の結果、分子量８９１に対し、ｍ／ｅ＝８９１であった。（収率６７％）
【０１９７】
（４）化合物３８の合成
アルゴン雰囲気下、中間体３７  １．９２ｇ（２．１ｍｍｏｌ）、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）０．１４ｇ（０．３４ｍｍｏｌ）、炭酸セシウム４．１ｇ（１２．６ｍｍｏｌ）を無水キシレン２００ｍＬに懸濁し、１１時間還流した。反応終了後、ろ別し、ろ液から溶媒留去し、減圧乾燥して、黄色固体を得た。これをカラムクロマトグラフィーを用いて精製し、黄色固体１．６ｇを得た。得られた固体をトルエン４０ｍＬで再結晶して、黄色針状晶１．０７ｇを得た。得られた固体は目的物である化合物３８であり、マススペクトル分析の結果、分子量７３１に対し、ｍ／ｅ＝７３１であった。（収率７０％）
【０１９８】
［実施例１］
合成実施例１で得られた化合物２を日立ハイテクサイエンス社製  分光光度計Ｕ−３３１０を用いて測定したところ、４２３ｎｍに吸収ピーク波長が観測された。また、この化合物２を蛍光スペクトル測定装置日立ハイテクサイエンス社製  分光蛍光光度計Ｆ−７０００を用いて測定したところ、３４９ｎｍでの励起における蛍光発光ピーク波長が４３２ｎｍにて観測された。
また、半値幅を、次のようにして測定した。
化合物２を溶媒（トルエン）に溶解（試料５［μｍｏｌ／ｍＬ］）し、蛍光測定用試料とした。石英セルへ入れた蛍光測定用試料に室温（３００［Ｋ］）で励起光を照射し、波長を変えながら蛍光強度を測定した。フォトルミネッセンススペクトルは、縦軸を蛍光強度、横軸を波長とした。蛍光の測定に用いた装置は、日立ハイテクサイエンス  分光蛍光光度計Ｆ−７０００である。
このフォトルミネッセンススペクトルから化合物２の半値幅（ｎｍ）を測定した。フォトルミネッセンススペクトル測定結果を、図２に示す。その結果、化合物２の半値幅は１６ｎｍであった。
また、ＰＬＱＹを、次のようにして測定した。
化合物２について、浜松ホトニクス社製  絶対PL量子収率測定装置 Quantaurus−QYを用いて、トルエン溶液で濃度を５［μｍｏｌ／ｍＬ］で測定した結果、ＰＬＱＹの値は８３％であった。
また、一重項エネルギーＥｇＳを、以下のようにして求めた。
化合物２のトルエン溶液（２０μｍｏｌ／ｍＬ）を日立ハイテクサイエンス社製  分光光度計Ｕ−３３１０を用い吸収スペクトルを測定した。この吸収スペクトルは、縦軸が吸光度、横軸が波長であり、最も長波長側のピークの立ち下がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値λedge［ｎｍ］を求めた。この波長値を次に示す換算式でエネルギー値に換算した値をＥｇＳとした。
換算式：ＥｇＳ［ｅＶ］＝１２３９．８５／λedge
なお、吸収スペクトルの長波長側の立ち下がりに対する接線は以下のように引いた。吸収スペクトルの極大値のうち、最も長波長側の極大値から長波長方向にスペクトル曲線上を移動する際に、曲線上の各点における接線を考える。この接線は、曲線が立ち下がるにつれ（すなわち縦軸の値が減少するにつれ）、傾きが減少しその後増加することを繰り返す。傾きの値が最も長波長側で極小値をとる点において引いた接線を当該吸収スペクトルの長波長側の立ち下がりに対する接線とする。
上記のようにして求めた化合物２の一重項エネルギー（Ｓ１）は、２．８５ｅＶであった。化合物２の吸収スペクトルを、図３に示した。
【０１９９】
［実施例２〜９］
実施例１と同様にして、合成実施例３〜１０で得られた化合物７、９、１１、１７、２２、３０、３４及び３８の蛍光発光ピーク波長（λ）、半値幅、及びＰＬＱＹを測定し、一重項エネルギー（Ｓ１）も同様にして求めた。
【０２００】
［比較例１］
実施例１と同様にして、下記比較化合物１の蛍光発光ピーク波長、半値幅、及びＰＬＱＹを測定し、一重項エネルギーも同様にして求めた。比較例化合物１の蛍光発光ピーク波長は３７５ｎｍ、半値幅は２４ｎｍ、ＰＬＱＹは４０％であり、一重項エネルギーは３．３０ｅＶであった。
【０２０１】
【化７４】
2018131430.tif 000075
【０２０２】
［比較例２］
実施例１と同様にして、下記比較化合物２の蛍光発光ピーク波長、半値幅、及びＰＬＱＹを測定し、一重項エネルギーも同様にして求めた。比較例化合物２の蛍光発光ピーク波長は４０６ｎｍ、半値幅は１７ｎｍ、ＰＬＱＹは６０％であり、一重項エネルギーは３．０２ｅＶであった。
【０２０３】
【化７５】
2018131430.tif 000076
【０２０４】
［比較例３］
実施例１と同様にして、下記比較化合物３（ピレン誘導体）の蛍光発光ピーク波長、半値幅、及びＰＬＱＹを測定し、一重項エネルギーも同様にして求めた。比較例化合物２の蛍光発光ピーク波長は４５５ｎｍ、半値幅は３５ｎｍ、ＰＬＱＹは９０％であり、一重項エネルギーは２．７５ｅＶであった。
【０２０５】
【化７６】
2018131430.tif 000077
【０２０６】
上記実施例及び比較例の測定結果を表１にまとめて示す。
【０２０７】
【表１】
2018131430.tif 000078
【０２０８】
表１から分かるように、本願の化合物２、７、９、１１、１７、２２、３０、３４及び３８は、比較化合物１及び比較化合物３よりも半値幅が狭く、高い色純度、シャープなスペクトルを有する。また、本願の化合物２は、置換基を有さずに、比較化合物１及び比較化合物２よりも大幅に高いＰＬＱＹを示す。さらに、比較化合物１は３７５ｎｍ、比較化合物２は４０６ｎｍと可視光外領域に蛍光発光ピーク波長を有するが、本願の化合物２、７、９、１１、１７、２２、３０、３４及び３８は、４２６〜４４４ｎｍと深い青色発光を示す。
【０２０９】
＜有機ＥＬ素子の作製＞
以下のようにして、有機ＥＬ素子を作製した。
【０２１０】
［素子実施例１］
２５ｍｍ×７５ｍｍ×１．１ｍｍ厚のＩＴＯ透明電極（陽極）付きガラス基板（ジオマティック社製）について、イソプロピルアルコール中で超音波洗浄を５分間行った後、ＵＶオゾン洗浄を３０分間行った。ＩＴＯの膜厚は１３０ｎｍとした。
洗浄後の前記ガラス基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに装着し、透明電極ラインが形成されている側の面上に透明電極を覆うようにして下記化合物ＨＩ−１を蒸着し、膜厚５ｎｍの正孔注入層を形成した。
この正孔注入層の成膜の上に、下記化合物ＨＴ−１を蒸着し、膜厚８０ｎｍの第一正孔輸送層を形成した。
次いで、この第一正孔輸送層の上に、下記化合物ＨＴ−２を蒸着し、膜厚１０ｎｍの第二正孔輸送層を形成した。
続けて、この第二正孔輸送層の上に、下記化合物ＢＨ−１及び化合物２（ドーパント材料）を共蒸着し、膜厚２５ｎｍの発光層を形成した。発光層内における化合物２（ドーパント材料）の濃度を４質量％とした。
続けて、この発光層の上に、下記化合物ＥＴ−１を蒸着し、膜厚１０ｎｍの第一電子輸送層を形成した。
続けて、この第一電子輸送層の上に、下記化合物ＥＴ−２を蒸着し、膜厚１５ｎｍの第二電子輸送層を形成した。
さらに、この第二電子輸送層の上に、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を蒸着し、膜厚１ｎｍの電子注入性電極を形成した。
そして、この電子注入性電極の上に、金属アルミニウム（Ａｌ）を蒸着し、膜厚８０ｎｍの金属陰極を形成した。
上記において作製した有機ＥＬ素子の構成は、以下のとおりである。
ＩＴＯ（１３０）／ＨＩ−１（５）／ＨＴ−１（８０）／ＨＴ−２（１０）／ＢＨ−１：化合物２（２５：４質量％）／ＥＴ−１（１０）／ＥＴ−２（１５）／ＬｉＦ（１）／Ａｌ（８０）
なお、括弧内の数字は、膜厚（単位：ｎｍ）を示す。
【０２１１】
【化７７】
2018131430.tif 000079
【０２１２】
＜有機ＥＬ素子の評価＞
作製した有機ＥＬ素子について、以下の評価を行った。
・駆動電圧
電流密度が１０ｍＡ／ｃｍ２となるように有機ＥＬ素子に電圧を印加したときの電圧（単位：Ｖ）を計測した。
・主ピーク波長
電流密度が１０ｍＡ／ｃｍ２となるように有機ＥＬ素子に電圧を印加したときの主ピーク波長（単位：ｎｍ）を、分光放射輝度計ＣＳ−１０００（コニカミノルタ株式会社製）を用いて計測した。
【０２１３】
作製した有機ＥＬ素子の駆動電圧は４．８１Ｖであり、主ピーク波長が４４８ｎｍの青色発光を示すことが認められた。
【符号の説明】
【０２１４】
１    有機エレクトロルミネッセンス素子
２    基板
３    陽極
４    陰極
５    発光層
６    正孔注入層／正孔輸送層
７    電子注入層／電子輸送層
１０  発光ユニット
【図１】
2018131430.tif 000095
【図２】
2018131430.tif 000096
【図３】
2018131430.tif 000097
【手続補正書】
【提出日】平成29年4月6日(2017.4.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）で表される化合物。
【化１】
2018131430.tif 000098
［式中、式（１）において、
Ｒ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、Ｒ４とＲ５、Ｒ５とＲ６、Ｒ６とＲ７、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０、及び、Ｒ１０とＲ１１から選ばれる２つ以上の対のそれぞれにおいて、ＲｎとＲｎ＋１（ｎは１、２、４〜６、及び８〜１０から選ばれる整数を表す）は互いに結合して、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を形成する。この環構造を構成する原子のうち、置換基を有しうる原子は水素原子または置換基を有し、該置換基は、それぞれ独立に、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基から選ばれる。それら置換基同士が結合してさらなる環構造を形成してもよい。なお、前記原子数３以上の環の原子数には、前記置換基の原子数は含まない。
ただし、Ｒ１とＲ２からなる対とＲ２とＲ３からなる対；Ｒ４とＲ５からなる対とＲ５とＲ６からなる対；Ｒ５とＲ６からなる対とＲ６とＲ７からなる対；Ｒ８とＲ９からなる対とＲ９とＲ１０からなる対；及びＲ９とＲ１０からなる対とＲ１０とＲ１１からなる対が、環構造を同時に形成することはない。
前記２つ以上の対は、環Ａ、環Ｂ及び環Ｃから選ばれる２又は３つの環が、前記炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を有するように選ばれ、前記２又は３つの環が有する２つ以上の環構造は同一でも異なっていてもよい。
前記原子数３以上の環構造を形成しないＲ１〜Ｒ１１は、水素原子または置換基を表し、Ｒ１〜Ｒ１１が置換基を表す場合、Ｒ１〜Ｒ１１はそれぞれ独立に、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である。
Ｒ１０１〜Ｒ１０５は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基を示す。］
【請求項２】
Ｒ４とＲ５、Ｒ５とＲ６、Ｒ６とＲ７、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０、及び、Ｒ１０とＲ１１から選ばれる２つ以上の対のそれぞれにおいて、ＲｎとＲｎ＋１（ｎは４〜６、及び８〜１０から選ばれる整数を表す）は互いに結合して、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を形成する、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ１〜Ｒ３は、水素原子または置換基を表し、Ｒ１〜Ｒ３が置換基を表す場合、Ｒ１〜Ｒ３はそれぞれ独立に、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である、請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項４】
ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環が、下記式（２）〜（８）から選ばれるいずれかの環である請求項１〜３のいずれかに記載の化合物。
【化２】
2018131430.tif 000099
（式（２）〜（８）において、＊１と＊２、＊３と＊４、＊５と＊６、＊７と＊８、＊９と＊１０、＊１１と＊１２及び＊１３と＊１４のそれぞれは、ＲｎとＲｎ＋１が結合する前記２つの環形成炭素原子を表し、Ｒｎが結合する環形成炭素原子は、＊１と＊２、＊３と＊４、＊５と＊６、＊７と＊８、＊９と＊１０、＊１１と＊１２及び＊１３と＊１４が表す２つの環形成炭素原子のどちらであってもよい。
ＸはＣ（Ｒ２３）（Ｒ２４）、ＮＲ２５、Ｏ、Ｓから選ばれる。Ｒ１２〜Ｒ２５は、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。
Ｒ１２〜Ｒ１７及びＲ２３〜Ｒ２４は、隣接する基同士で互いに結合して環構造を形成してもよい。）
【請求項５】
ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環が、下記式（９）〜（１１）から選ばれるいずれかの環である請求項１〜４のいずれかに記載の化合物。
【化３】
2018131430.tif 000100
（式（９）〜（１１）において、＊１と＊２、及び＊３と＊４のそれぞれは、ＲｎとＲｎ＋１が結合する前記２つの環形成炭素原子を表し、Ｒｎが結合する環形成炭素原子は、＊１と＊２、又は＊３と＊４が表す２つの環形成炭素原子のどちらであってもよい。
Ｒ３１〜Ｒ３７及びＲ４１〜Ｒ４４は、前記Ｒ１２〜Ｒ２５と同じであり、Ｘは、前記と同じである。
Ｒ３１〜Ｒ３７及びＲ４１〜Ｒ４４は、隣接する基同士で互いに結合して環構造を形成してもよい。）
【請求項６】
ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環が、下記式（９）及び（１０）から選ばれるいずれかの環である請求項５に記載の化合物。
【化４】
2018131430.tif 000101
（式（９）又は（１０）において、＊１と＊２は、ＲｎとＲｎ＋１が結合する前記２つの環形成炭素原子を表し、Ｒｎが結合する環形成炭素原子は、＊１と＊２が表す２つの環形成炭素原子のどちらであってもよい。
Ｒ３１〜Ｒ３７は、前記Ｒ１２〜Ｒ２５と同じであり、Ｘは、前記と同じである。
Ｒ３１〜Ｒ３７は、隣接する基同士で互いに結合して環構造を形成してもよい。）
【請求項７】
式（１）において、Ｒ２、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ１０及びＲ１１の少なくとも１つが、前記原子数３以上の環構造を形成しない基であって、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基［Ｒ１０１〜Ｒ１０３は前記と同じ］、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基［Ｒ１０４及びＲ１０５は前記と同じ］、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である、請求項１〜６のいずれかに記載の化合物。
【請求項８】
式（１）において、Ｒ２が、前記原子数３以上の環構造を形成しない基であって、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基［Ｒ１０１〜Ｒ１０３は前記と同じ］、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基［Ｒ１０４及びＲ１０５は前記と同じ］、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である、請求項７に記載の化合物。
【請求項９】
式（１）において、ＲｎとＲｎ＋１が結合する２つの環形成炭素原子と共に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造を形成する場合の環構造が有する置換基が、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基、又は下記の群から選択される基のいずれかである請求項１〜８のいずれかに記載の化合物。
【化５】
2018131430.tif 000102
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。Ｘは前記と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ３は０〜３の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項１０】
前記環構造が有する置換基が、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は下記の群から選択される基のいずれかである請求項９に記載の化合物。
【化６】
2018131430.tif 000103
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項１１】
式（１）において、前記環構造を形成しないＲ１〜Ｒ１１が、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基、又は下記の群から選択される基のいずれかである請求項１〜１０のいずれかに記載の化合物。
【化７】
2018131430.tif 000104
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。Ｘは前記と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ３は０〜３の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項１２】
式（２）〜（１１）において、Ｒ１２〜Ｒ２２、Ｒ３１〜Ｒ３７及びＲ４１〜Ｒ４４が、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基、又は下記の群から選択される基のいずれかである請求項４〜１１のいずれかに記載の化合物。
【化８】
2018131430.tif 000105
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。Ｘは前記と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ３は０〜３の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項１３】
下記式（１−１）〜（１−３）及び（１−５）のいずれかで表される請求項１に記載の化合物。
【化９】
2018131430.tif 000106
（式（１−１）〜（１−３）及び（１−５）において、Ｒ１〜Ｒ１１は前記と同じである。環ａ〜ｆは、それぞれ独立に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造である。この環は、さらに置換基を有していてもよく、それら置換基同士が結合して環構造を形成してもよい。さらに有してもよい置換基は、Ｒ１〜Ｒ１１が置換基を表す場合と同じである。なお、前記原子数３以上の環は、さらに置換している置換基の原子数は含まない。）
【請求項１４】
下記式（２−２）及び（２−５）のいずれかで表される請求項１に記載の化合物。
【化１０】
2018131430.tif 000107
（式（２−２）及び（２−５）において、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４及びＲ７〜Ｒ１１は前記と同じである。環ｂ及びｇ〜ｈは、それぞれ独立に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造である。この環は、さらに置換基を有していてもよく、それら置換基同士が結合して環構造を形成してもよい。さらに有してもよい置換基は、Ｒ１〜Ｒ１１が置換基を表す場合と同じである。なお、前記原子数３以上の環は、さらに置換している置換基の原子数は含まない。）
【請求項１５】
下記式（３−１）で表される請求項１に記載の化合物。
【化１１】
2018131430.tif 000108
（式（３−１）において、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８及びＲ１１は前記と同じである。環ｂ、ｅ及びｈは、それぞれ独立に、炭素原子、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から構成される原子数３以上の環構造である。この環は、さらに置換基を有していてもよく、それら置換基同士が結合して環構造を形成してもよい。さらに有してもよい置換基は、Ｒ１〜Ｒ１１が置換基を表す場合と同じである。なお、前記原子数３以上の環は、さらに置換している置換基の原子数は含まない。）
【請求項１６】
前記環ａ〜ｆがさらに置換基を有する場合の置換基が、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基、又は下記の群から選択される基のいずれかである請求項１３〜１５のいずれかに記載の化合物。
【化１２】
2018131430.tif 000109
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。Ｘは前記と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ３は０〜３の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項１７】
前記環ｇ及びｈがさらに置換基を有する場合の置換基が、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は下記の群から選択される基のいずれかである請求項１４〜１６のいずれかに記載の化合物。
【化１３】
2018131430.tif 000110
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項１８】
下記式（４−１）〜（４−４）のいずれかで表される請求項１に記載の化合物。
【化１４】
2018131430.tif 000111
（式（４−１）〜（４−４）において、ＸはＣ（Ｒ２３）（Ｒ２４）、ＮＲ２５、Ｏ、Ｓから選ばれる。Ｒ１〜Ｒ５、Ｒ７〜Ｒ１１、Ｒ４１〜Ｒ４８及びＲ２３〜Ｒ２５は、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。）
【請求項１９】
Ｒ１〜Ｒ３は、水素原子または置換基を表し、Ｒ１〜Ｒ３が置換基を表す場合、Ｒ１〜Ｒ３はそれぞれ独立に、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基［Ｒ１０１〜Ｒ１０３は前記と同じ］、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基［Ｒ１０４及びＲ１０５は前記と同じ］、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である、請求項１３又は１８に記載の化合物。
【請求項２０】
Ｒ２が、前記原子数３以上の環構造を形成しない基であって、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキニル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜２０のシクロアルキル基、アミノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のフルオロアルコキシ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキルチオ基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリールチオ基、−Ｓｉ（Ｒ１０１）（Ｒ１０２）（Ｒ１０３）で表される基［Ｒ１０１〜Ｒ１０３は前記と同じ］、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基［Ｒ１０４及びＲ１０５は前記と同じ］、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である、請求項１３又は１８に記載の化合物。
【請求項２１】
下記式（５−１）で表される請求項１に記載の化合物。
【化１５】
2018131430.tif 000112
（式（５−１）において、ＸはＣ（Ｒ２３）（Ｒ２４）、ＮＲ２５、Ｏ、Ｓから選ばれる。Ｒ３、Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ１１、Ｒ４１〜Ｒ５２及びＲ２３〜Ｒ２５は、前記Ｒ１〜Ｒ１１と同じである。）
【請求項２２】
Ｒ２５は置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基である、請求項２１に記載の化合物。
【請求項２３】
請求項１〜２２のいずれかに記載の化合物を含有する有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
【請求項２４】
有機エレクトロルミネッセンス素子用のドーパント材料である、請求項２３に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
【請求項２５】
陰極と陽極間に少なくとも発光層を含む一層又は複数層からなる有機薄膜層が挟持されている有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機薄膜層の少なくとも１層が、請求項１〜２２のいずれかに記載の化合物を含有する有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２６】
前記発光層が請求項１〜２２のいずれかに記載の化合物を含有する、請求項２５に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２７】
前記発光層が請求項１〜２２のいずれかに記載の化合物を０．１〜３０質量％含有する、請求項２６に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２８】
請求項２５〜２７のいずれかに記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を備えた電子機器。
【手続補正書】
【提出日】平成29年8月16日(2017.8.16)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（４−１）で表される化合物。
【化１】
2018131430.tif 000113
［式中、Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ１１及びＲ４１〜Ｒ４８は、それぞれ独立に、水素原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である。
Ｒ１０４及びＲ１０５は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基を示す。］
【請求項２】
前記Ｒ４１〜Ｒ４８は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基［Ｒ１０４及びＲ１０５は前記と同じ］、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
前記Ｒ４１〜Ｒ４８は、それぞれ独立に、水素原子、又は下記の群から選択される基のいずれかである請求項１又は２に記載の化合物。
【化２】
2018131430.tif 000114
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８及びＲ１１と同じである。Ｘは、Ｃ（Ｒ２３）（Ｒ２４）、ＮＲ２５、Ｏ、Ｓから選ばれる。
Ｒ２３〜Ｒ２５は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８及びＲ１１と同じである。Ｒ２３及びＲ２４は、隣接する基同士で互いに結合して環構造を形成してもよい。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ３は０〜３の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項４】
前記Ｒ４１〜Ｒ４８は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、又は置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基である請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項５】
前記Ｒ４１〜Ｒ４８は、それぞれ独立に、水素原子、又は下記の群から選択される基のいずれかである請求項１〜４のいずれかに記載の化合物。
【化３】
2018131430.tif 000115
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８及びＲ１１と同じである。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項６】
前記Ｒ４１〜Ｒ４８は、それぞれ独立に、水素原子、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基［Ｒ１０４及びＲ１０５は前記と同じ］、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項７】
前記Ｒ４１〜Ｒ４８は、それぞれ独立に、水素原子、又は下記の基である請求項１〜６に記載の化合物。
【化４】
2018131430.tif 000116
（式中、Ｒｃは、前記Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８及びＲ１１と同じである。
ｐ１は０〜５の整数である。）
【請求項８】
前記Ｒ４１〜Ｒ４８は、それぞれ独立に、水素原子、又は−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基［Ｒ１０４及びＲ１０５は前記と同じ］である請求項１、２又は６に記載の化合物。
【請求項９】
前記Ｒ４１〜Ｒ４８は、それぞれ独立に、水素原子、又は置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基である請求項１、２、４又は６に記載の化合物。
【請求項１０】
前記Ｒ４３及びＲ４６は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基［Ｒ１０４及びＲ１０５は前記と同じ］、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項１１】
前記Ｒ４３及びＲ４６は、それぞれ独立に、下記の群から選択される基のいずれかである請求項１、２、３、６又は１０に記載の化合物。
【化５】
2018131430.tif 000117
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８及びＲ１１と同じである。Ｘは、Ｃ（Ｒ２３）（Ｒ２４）、ＮＲ２５、Ｏ、Ｓから選ばれる。
Ｒ２３〜Ｒ２５は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８及びＲ１１と同じである。Ｒ２３及びＲ２４は、隣接する基同士で互いに結合して環構造を形成してもよい。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ３は０〜３の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項１２】
前記Ｒ４３及びＲ４６は、それぞれ独立に、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基［Ｒ１０４及びＲ１０５は前記と同じ］、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である請求項１、２、６又は１０に記載の化合物。
【請求項１３】
前記Ｒ４３及びＲ４６は、それぞれ独立に、下記の基である請求項１〜７及び９〜１２のいずれかに記載の化合物。
【化６】
2018131430.tif 000118
（式中、Ｒｃは、前記Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８及びＲ１１と同じである。
ｐ１は０〜５の整数である。）
【請求項１４】
前記Ｒ４３及びＲ４６は、それぞれ独立に、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基［Ｒ１０４及びＲ１０５は前記と同じ］である請求項１、２、６、８、１０又は１２に記載の化合物。
【請求項１５】
前記Ｒ４３及びＲ４６は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基である請求項１、２、４、６、９、１０又は１２に記載の化合物。
【請求項１６】
前記Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８及びＲ１１は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、−Ｎ（Ｒ１０４）（Ｒ１０５）で表される基［Ｒ１０４及びＲ１０５は前記と同じ］、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である請求項１〜１５のいずれかに記載の化合物。
【請求項１７】
前記Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８及びＲ１１は、それぞれ独立に、水素原子、又は下記の群から選択される基のいずれかである請求項１〜１６のいずれかに記載の化合物。
【化７】
2018131430.tif 000119
（式中、Ｒｃは、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８及びＲ１１と同じである。Ｘは、Ｃ（Ｒ２３）（Ｒ２４）、ＮＲ２５、Ｏ、Ｓから選ばれる。
Ｒ２３〜Ｒ２５は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８及びＲ１１と同じである。Ｒ２３及びＲ２４は、隣接する基同士で互いに結合して環構造を形成してもよい。
ｐ１は０〜５の整数、ｐ２は０〜４の整数、ｐ３は０〜３の整数、ｐ４は０〜７の整数である。）
【請求項１８】
前記Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８及びＲ１１は水素原子である、請求項１〜１７のいずれかに記載の化合物。
【請求項１９】
前記Ｒ１〜Ｒ３は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である、請求項１〜１６及び１８のいずれかに記載の化合物。
【請求項２０】
前記Ｒ２は、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルキル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜５０のアリール基、又は置換もしくは無置換の環形成原子数５〜５０のヘテロアリール基である、請求項１〜１６、１８及び１９のいずれかに記載の化合物。
【請求項２１】
請求項１〜２０のいずれかに記載の化合物を含有する有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
【請求項２２】
有機エレクトロルミネッセンス素子用のドーパント材料である、請求項２１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
【請求項２３】
陰極と陽極間に少なくとも発光層を含む一層又は複数層からなる有機薄膜層が挟持されている有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機薄膜層の少なくとも１層が、請求項１〜２０のいずれかに記載の化合物を含有する有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２４】
前記発光層が請求項１〜２０のいずれかに記載の化合物を含有する、請求項２３に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２５】
前記発光層が請求項１〜２０のいずれかに記載の化合物を０．１〜３０質量％含有する、請求項２４に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２６】
請求項２３〜２５のいずれかに記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を備えた電子機器。