(57)【要約】【課題】転倒防止機能を装備しつつ、取付が困難であることとデザイン性が損なわれることを解決することができる家具を提供すること。【解決手段】本発明の家具１は、天井と床との間に延びる柱状の家具本体を備え、家具本体は、少なくとも、天井に当接する上端部位１０と、床に当接する下端部位３０と、上端部位と下端部位との間に配置される中間部位２０と、に分割されて構成されている。そして、上記中間部位２０が上端部位１０と下端部位３０とに対して回転することにより、中間部位２０に対して上端部位１０と下端部位３０とをそれぞれ離間あるいは接近させて、家具本体自体の長さを伸縮させる伸縮機構を備える。【選択図】図１
2018121940.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
天井と床との間に延びる柱状の家具本体を備え、
前記家具本体は、少なくとも、天井に当接する上端部位と、床に当接する下端部位と、前記上端部位と前記下端部位との間に配置される中間部位と、に分割されて構成されており、
前記中間部位が前記上端部位と前記下端部位とに対して回転することにより、前記中間部位に対して前記上端部位と前記下端部位とをそれぞれ離間あるいは接近させて、前記家具本体自体の長さを伸縮させる伸縮機構を備えた、
家具。
【請求項２】
請求項１に記載の家具であって、
前記伸縮機構は、前記中間部位が一方向に回転することにより、当該中間部位に対して前記上端部位と前記下端部位とをそれぞれ離間させ、前記中間部位が前記一方向とは反対方向に回転することにより、当該中間部位に対して前記上端部位と前記下端部位とをそれぞれ接近させるよう構成されている、
家具。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の家具であって、
前記伸縮機構は、
前記中間部位に内蔵され、当該中間部位の上端側に位置する端部が当該上端側から突出して前記上端部位と連結する上端部位連結部材と、
前記中間部位に内蔵され、当該中間部位の下端側に位置する端部が当該下端側から突出して前記下端部位と連結する下端部位連結部材と、を備え、
前記中間部位が一方向に回転することにより、前記上端部位連結部材が上方に移動すると共に、前記下端部位連結部材が下方に移動し、前記中間部位が前記一方向とは反対方向に回転することにより、前記上端部位連結部材が下方に移動すると共に、前記下端部位連結部材が上方に移動するよう構成されている、
家具。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれかに記載の家具であって、
前記上端部位の高さ方向に沿った長さは、前記下端部位及び前記中間部位よりも長く形成されている、
家具。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれかに記載の家具であって、
前記家具本体は、所定の面が基準面として設定された板状部材にて形成されており、
前記中間部位が回転することにより、前記上端部位と前記下端部位と前記中間部位とは、それぞれの前記基準面が同一方向を向いて天井と床との間に配置可能なよう構成されている、
家具。
【請求項６】
請求項５に記載の家具であって、
前記上端部位及び前記下端部位の少なくとも一方に、物品を挿通させて保持する貫通孔が形成されている、
家具。
【請求項７】
請求項５又は６に記載の家具であって、
前記家具本体に装着される補助パーツを備えると共に、
前記上端部位及び前記下端部位の少なくとも一方の外面に、前記補助パーツを引っかけて保持する突出部及び／又は切欠き部が形成されている、
家具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、家具にかかり、特に、転倒防止機能を有する家具に関する。
【背景技術】
【０００２】
本棚やタンスといった高さの高い家具には、転倒防止のため、転倒防止装置を利用することが多々ある。例えば、転倒防止装置は、伸縮可能な支柱で構成され、かかる支柱を伸縮させて家具と天井との間で突っ張らせることによって、家具を床と天井との間に固定している。
【０００３】
また、特許文献１には、家具に対して固定された転倒防止装置が記載されている。このようにすることで、転倒防止装置が家具に対して相対的に移動してしまうことを防止している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第５４９９００４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述した転倒防止装置は、家具と天井との間に装備されているため、取付が困難である。また、家具とは異なる装置を上部に装備しているため、家具のデザイン性が損なわれる、という問題が生じる。
【０００６】
このため、本発明の目的は、上述した課題である、転倒防止機能を装備しつつ、取付が困難であることとデザイン性が損なわれることを解決することができる家具を提供すること、にある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一形態である家具は、
天井と床との間に延びる柱状の家具本体を備え、
前記家具本体は、少なくとも、天井に当接する上端部位と、床に当接する下端部位と、前記上端部位と前記下端部位との間に配置される中間部位と、に分割されて構成されており、
前記中間部位が前記上端部位と前記下端部位とに対して回転することにより、前記中間部位に対して前記上端部位と前記下端部位とをそれぞれ離間あるいは接近させて、前記家具本体自体の長さを伸縮させる伸縮機構を備えた、
という構成をとる。
【０００８】
また、上記家具では、
前記伸縮機構は、前記中間部位が一方向に回転することにより、当該中間部位に対して前記上端部位と前記下端部位とをそれぞれ離間させ、前記中間部位が前記一方向とは反対方向に回転することにより、当該中間部位に対して前記上端部位と前記下端部位とをそれぞれ接近させるよう構成されている、
という構成をとる。
【０００９】
また、上記家具では、
前記伸縮機構は、
前記中間部位に内蔵され、当該中間部位の上端側に位置する端部が当該上端側から突出して前記上端部位と連結する上端部位連結部材と、
前記中間部位に内蔵され、当該中間部位の下端側に位置する端部が当該下端側から突出して前記下端部位と連結する下端部位連結部材と、を備え、
前記中間部位が一方向に回転することにより、前記上端部位連結部材が上方に移動すると共に、前記下端部位連結部材が下方に移動し、前記中間部位が前記一方向とは反対方向に回転することにより、前記上端部位連結部材が下方に移動すると共に、前記下端部位連結部材が上方に移動するよう構成されている、
という構成をとる。
【００１０】
また、上記家具では、
前記上端部位の高さ方向に沿った長さは、前記下端部位及び前記中間部位よりも長く形成されている、
という構成をとる。
【００１１】
また、上記家具では、
前記家具本体は、所定の面が基準面として設定された板状部材にて形成されており、
前記中間部位が回転することにより、前記上端部位と前記下端部位と前記中間部位とは、それぞれの前記基準面が同一方向を向いて天井と床との間に配置可能なよう構成されている、
という構成をとる。
【００１２】
また、上記家具では、
前記上端部位及び前記下端部位の少なくとも一方に、物品を挿通させて保持する貫通孔が形成されている、
という構成をとる。
【００１３】
また、上記家具では、
前記家具本体に装着される補助パーツを備えると共に、
前記上端部位及び前記下端部位の少なくとも一方の外面に、前記補助パーツを引っかけて保持する突出部及び／又は切欠き部が形成されている、
という構成をとる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の家具によると、家具自体である中間部位が回転することによって家具本体の長さを伸縮させて天井と床との間に固定できるため、転倒防止機能を有すると共に、デザイン性が損なわれることを抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１の実施形態における家具の構成を示す図である。
【図２】図１に開示した伸縮機構の構成を示す図である。
【図３】本発明の第２の実施形態における家具の構成を示す図である。
【図４】図３に開示した家具を組み立てたときの様子を示す図である。
【図５】本発明の第３の実施形態における家具の構成を示す図である。
【図６】本発明の第３の実施形態における家具の構成を示す図である。
【図７】図５及び図６に開示した家具を組み立てたときの様子を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
＜実施形態１＞
本発明の第１の実施形態を、図１乃至図２を参照して説明する。図１は、家具の正面図及び側面図であり、図２は、家具の一部である伸縮機構の構成を示す図である。
【００１７】
本発明の家具１は、天井Ａと床Ｂとの間に延びる柱状に形成されている。特に、本実施形態における家具１は、図１の左側の正面図及び右側の側面図に示すように、家具本体が所定の長さを有する板状部材にて形成されている。但し、本発明における家具本体は、必ずしも板状に形成されていることに限定されない。例えば、家具本体は、円柱形状であってもよく、角柱状であってもよい。
【００１８】
そして、所定の長さを有する板状部材の家具１は、その長手方向（高さ方向）の所定箇所で３つの部位に分割されている。具体的に、家具１は、上部に位置して天井Ａに当接する上端部位１０と、下部に位置して床Ｂに当接する下端部位３０と、上端部位１０と下端部位３０との間に配置される中間部位２０と、に分割されて構成されている。本実施形態では、図１に示すように、上端部位１０の高さ方向に沿った長さが最も長く形成されており、中間部位２０と下端部位３０とは上端部位１０よりも短く形成されている。これにより、中間部位２０は、床Ｂ付近に位置している。但し、各部位１０，２０，３０の長さは、図１に示すような長さに限定されない。例えば、下端部位３０が最も長く形成されていてもよい。
【００１９】
なお、家具１は、必ずしも３つの部位に分割されていることに限定されず、さらに多くの部位に分割されていてもよい。その場合には、中間部位２０を挟んで上方に位置する部位をまとめて上端部位とし、中間部位２０を挟んで下方に位置する部位をまとめて下端部位とする。
【００２０】
上記中間部位２０は、上端部位１０及び下端部位３０とは、伸縮機構を介して連結している。ここで、伸縮機構の構成を、図２を参照して説明する。
【００２１】
まず、伸縮機構として、中間部位２０は、幅方向の中心の上端側と下端側に、それぞれボルト２１，２２を内蔵して備えている。具体的に、中間部位２０の長手方向の下端側に、正ねじ（右ねじ）が形成された下端側ボルト２２（下端部位連結部材）を備えており、長手方向の上端側に、逆ねじ（左ねじ）が形成された上端側ボルト２１（上端部位連結部材）を備えている。これに対応して、中間部位２０の下端側に、下端側ボルト２２が挿通され螺合される正ねじが内側面に切られた下端側ナット２４を備えており、中間部位２０の上端側に、上端側ボルト２１が挿通され螺合される逆ねじが内側面に切られた上端側ナット２３を備えている。なお、下端側ナット２４と上端側ナット２３との間は、内部にねじが切られていない筒状部材２５が設けられ、上記下端側ボルト２２と上端側ボルト２１との一部が挿通可能なよう構成されている。
【００２２】
図２に示すように、下端側ボルト２２は、一端側が中間部位２０の内部に位置し、他端側が中間部位２０の下端側から突出している。そして、突出した下端側ボルト２２の他端は、下端部位３０の内部に固定装備された補強部材３１に溶接などによって固定連結されている。また、上端側ボルト２１は、一端側が中間部位２０の内部に位置し、他端側が中間部位２０の上端側から突出している。そして、突出した上端側ボルト２１の他端は、上端部位１０の内部に固定装備された補強部材１５に溶接などによって固定連結されている。
【００２３】
上記構成の伸縮機構によると、まず中間部位２０は、上端部位１０と下端部位３０とに対して回転可能である。そして、上端部位１０と下端部位３０とを回転方向において固定した状態で中間部位２０を一方向に回転させると、上端側ボルト２１が上方に移動すると共に、下端側ボルト２２が下方に移動する。つまり、上端側ボルト２１と下端側ボルト２２とは、相互に逆方向にねじが切られているため、中間部位２０が回転することによるボルト（ねじ）の移動方向が相互に逆方向となり、相互に離間するよう移動することとなる。すると、上端側ボルト２１に連結している上端部位１０と、下端側ボルト２２に連結している下端部位３０とは、中間部位２０に対してそれぞれ離間する方向に移動する。その結果、上端部位１０の上端から下端部位３０の下端までの長さである家具本体自体の長さが伸張することとなる。
【００２４】
一方で、上端部位１０と下端部位３０とを回転方向において固定した状態で、中間部位２０を上述した一方向とは反対方向に回転させると、上端側ボルト２１が下方に移動すると共に、下端側ボルト２２が上方に移動する。つまり、上端側ボルト２１と下端側ボルト２２とは、相互に接近するよう移動することとなる。すると、上端側ボルト２１に連結している上端部位１０と、下端側ボルト２２に連結している下端部位３０とは、中間部位２０に対してそれぞれ接近する方向に移動する。その結果、上端部位１０の上端から下端部位３０の下端までの長さである家具本体自体の長さが収縮することとなる。
【００２５】
以上のように伸縮機構が構成されているため、中間部位２０を一方向に回転させることで、図１に示すように、天井Ａと床Ｂとの間で家具１自体の長さを伸張させて突っ張らせることができる。これにより、家具１は天井Ａと床Ｂとの間で固定され、転倒防止機能が発揮される。なお、家具１を取り外す際には、中間部位２０を上記とは逆方向に回転させることで、家具１自体の長さを収縮させる。これにより、家具１は天井Ａと床Ｂとの間で固定された状態から解除される。
【００２６】
ここで、図１に示すように、天井Ａと床Ｂとの間に家具１を設置する際には、中間部位２０の回転位置を調整することで、上端部位１０と中間部位２０と下端部位３０との全ての表面が同一方向を向くよう配置できる。例えば、各部位１０，２０，３０の一方の面のみが着色されて表面として設定されている場合には、かかる着色面を同一方向に向けて配置することで、家具１全体において統一されたデザインとなる。なお、ここでは、板状部材である家具本体の一方の面を表面と記載したが、家具本体の側面を表面としてもよい。つまり、家具本体の予め基準面として設定された所定の面が同一方向を向くように、上端部位１０と中間部位２０と下端部位３０とを配置するとよい。
【００２７】
また、本実施形態における家具１は、板状部材のまま仕切りとして利用してもよく、以下に説明するように収納家具として利用してもよい。本実施形態における家具１は、図１に示すように、上端部位１０に、略矩形の貫通孔１１や逆さ「凹」字状の貫通孔１２を形成してもよい。これにより、各貫通孔１１，１２に物品を挿通させて引っかけることで、板状部材である家具１自体に物品を保持させることができる。なお、上記貫通孔１１，１２の形状はいかなる形状であってもよく、また、貫通孔１１，１２を下端部位３０や中間部位２０など他の部位に形成してもよい。
【００２８】
＜実施形態２＞
次に、本発明の第２の実施形態を、図３乃至図４を参照して説明する。図１は、家具の構成を示す正面図及び側面図であり、図４は、家具を組み立てたときの構成を示す正面図及び側面図である。
【００２９】
本実施形態における家具１は、実施形態１とほぼ同様の構成であり、上述した伸縮機構の作用によって天井Ａと床Ｂとの間に取り付けられる。一方で、本実施形態の家具１は、上端部位４０の構成が実施形態１で示した上端部位１０とは異なる。以下、異なる構成について主に説明する。なお、以下に説明する構成は、必ずしも上端部位４０で実現されることに限定されず、下端部位３０や中間部位２０など他の部位で実現されてもよい。
【００３０】
本実施形態における家具１の上端部位４０には、まず、側部から内部に向かって切り込まれた凹部４１が複数形成されている。すると、これら凹部４１に挟まれた上端部位４０の側部には凸部４２が形成されることとなり、かかる凹部４１と凸部４２との間に物品を引っかけることができる。
【００３１】
また、図３の家具本体の側面から見た拡大図に示すように、上端部位４０の背面側には、幅方向に一様に切欠き部４４が形成されている。そして、家具１は、補助パーツとして、板状の載置ボード５１，５２を備えている。載置ボード５１，５２は、略「コ」字状の部位が形成されており、この「コ」字状部分で板状の上端部位４０を挟むよう配置されることで、当該「コ」字状部分の内側を上端部位４０の背面側の切欠き部４４に引っかけることができる。これにより、図４に示すように、上端部位４０の所定の高さ位置に載置ボード５１を引っかけて保持することができる。なお、載置ボード５１の下端には、載置面から突出する保持バーが形成されているため、載置ボード５１の載置面に載置した物品の落下を止めることができる。
【００３２】
さらに、本実施形態における家具１は、補助パーツとして、板状の載置板５３を備えている。そして、家具１の上端部位４０に形成された大きな略矩形の貫通孔の下端付近には、この貫通孔の載置板５３の幅に対応して、貫通孔の内部側から外側に向かって広がる切欠き部４３が形成されている。この切欠き部４３に、図４に示すように載置板５３を嵌め込んで配置することで、当該載置板５３上に物品を載置することができる。
【００３３】
＜実施形態３＞
次に、本発明の第３の実施形態を、図５乃至図７を参照して説明する。図５は、家具の構成を示す正面図及び側面図であり、図６は、家具の補助パーツの構成を示す正面図、側面図、及び平面図である。図７は、家具を組み立てたときの構成を示す正面図及び側面図である。
【００３４】
本実施形態における家具１は、実施形態１，２とほぼ同様の構成であり、上述した伸縮機構の作用によって天井Ａと床Ｂとの間に取り付けられる。一方で、本実施形態の家具１は、上端部位６０の構成が実施形態１，２で示した上端部位１０，４０とは異なる。以下、異なる構成について主に説明する。なお、以下に説明する構成は、必ずしも上端部位６０で実現されることに限定されず、また、下端部位３０など他の部位で実現されてもよい。
【００３５】
本実施形態における家具１の上端部位６０には、まず、図５に示すように、側部から外部に向かって突出する突起６２（突出部）が複数形成されている。突起６２は、上端部位６０の所定の高さ位置に、左右両側部に対となって形成されている。
【００３６】
これに加え、上端部位６０には、図５に示すように、その表面から前方に向かって突出する所定の幅を有するストッパー６１（突出部）が複数形成されている。ストッパー６１は、上述した対となる突起６２の位置よりもわずかに上方に位置して形成されている。
【００３７】
また、本実施形態における家具１は、補助パーツとして、図６（Ａ）に示すホワイトボード７０と、図６（Ｂ）に示すデスク８０とを備えている。なお、図６（Ａ），（Ｂ）では、ホワイトボード７０及びデスク８０の正面図、側面図、上面図を示している。
【００３８】
図６（Ａ）に示すように、ホワイトボード７０は、後述するように、家具本体に対して垂直に位置し、相互に平行に配置される天板７１及び底板７３を備えている。これに加え、ホワイトボード７０は、上記天板７１及び底板７３に垂直に組み付けら、家具本体に対して平行に位置するホワイトボード面を形成するボード部材７２を備えている。
【００３９】
上記天板７１と底板７３の一辺には、上端部位６０が嵌め込まれる略矩形の凹部７１ａが形成されている。そして、凹部７１ａの幅方向の両端に位置する各内側面には、下面側から上方に向かって孔が形成されており、当該孔は、上端部位６０に形成された突起６２が嵌め込まれる突起嵌合孔７１ｂとして形成されている。
【００４０】
ホワイトボード７０は、上述した構成により、以下のようにして上端部位６０に装着可能である。まず、上端部位６０に設けられたストッパー６１の下面に天板７１の上面が当接するよう、天板７１及び底板７３に形成された凹部７１ａに上端部位６０自体を嵌め込む。このとき、凹部７１ａの内側面に形成された突起嵌合孔７１ｂに、上端部位６０の両側部に形成された突起６２を下方から嵌め込む。これにより、図７に示すように、天板７１は、ストッパー６１と突起６２に挟まれて支持され、底板７３は突起６２に下方から支持された状態となる。その結果、ホワイトボード７０は、上端部位６０の所定の高さ位置に固定され、ホワイトボード面を家具１と平行、つまり、地面に対して垂直に配置させることができる。
【００４１】
また、図６（Ｂ）に示すように、デスク８０は、後述するように家具本体に対して垂直に位置し、相互に平行に配置される天板８１及び底板８３を備えている。これに加え、デスク８０は、当該デスク８０の側面を形成し、上記天板８１及び底板８３の間に垂直に組み付けられる側面板８２，８４を備えている。
【００４２】
上記天板８１と底板８３の一辺には、上端部位６０が嵌め込まれる略矩形の凹部８１ａが形成されている。そして、凹部８１ａの幅方向の両端に位置する各内側面には、下面側から上方に向かって孔が形成されており、当該孔は、上端部位６０に形成された突起６２が嵌め込まれる突起嵌合孔８１ｂとして形成されている。
【００４３】
デスク８０は、上述した構成により、以下のようにして上端部位６０に装着可能である。まず、上端部位６０に設けられたストッパー６１の下面に、天板８１及び底板８３の上面がそれぞれ当接するよう、天板８１及び底板８３に形成された凹部８１ａに上端部位６０自体を嵌め込む。このとき、凹部８１ａの内側壁に形成された突起嵌合孔８１ｂに、上端部位６０の両側部に形成された突起６２を下方から嵌め込む。これにより、図７に示すように、天板８１及び底板８３は、ストッパー６１と突起６２に挟まれて支持された状態となる。その結果、デスク８０は、上端部位６０の所定の高さ位置に固定され、デスク８０の天板８１を家具１と垂直、つまり、地面に対して平行に配置させることができ、天板８１上を作業スペースとして利用することができる。
【００４４】
なお、図７に示すように、上端部位６０のデスク８０を配置する箇所の下方に、電源コンセントを埋め込んでも装備してもよい。
【００４５】
以上、上記実施形態等を参照して本願発明を説明したが、本願発明は、上述した実施形態に限定されるものではない。本願発明の構成や詳細には、本願発明の範囲内で当業者が理解しうる様々な変更をすることができる。
【符号の説明】
【００４６】
１  家具
１０，４０，６０  上端部位
１１，１２  貫通孔
１５，３１  補強部材
２０  中間部位
２１  上端側ボルト
２２  下端側ボルト
２３  上端側ナット
２４  下端側ナット
２５  筒状部材
３０  下端部位
４１  凹部
４２  凸部
４３，４４  切り欠き部
５１，５２  載置ボード
５３  載置板
６１  ストッパー
６２  突起
７０  ホワイトボード
７１  天板
７１ａ  凹部
７１ｂ  突起嵌合孔
７２  ボード部材
７３  底板
８０  デスク
８１  天板
８１ａ  凹部
８１ｂ  突起嵌合孔
８２，８４  側面板
８３  底板
Ａ  天井
Ｂ  床
【図１】
2018121940.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
2018121940.tif 000006
【図５】
2018121940.tif 000007
【図６】
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【図７】
2018121940.tif 000009