(57)【要約】【課題】従来のＸ線検出パネルを縦又は横に配置したのでは撮像領域に収まらない範囲まで簡易な構成により高精度・高品位に撮影することが可能な保持トレイ及びブッキー撮影台を提供する。【解決手段】載置面上にＸ線検出パネルＰを保持する保持トレイ５に、Ｘ線検出パネルＰの種類及び／又は配置方向の異なる複数の保持パターンでＸ線検出パネルＰを載置面上に係止可能な固定突起部５５及び可動突起部５６と、載置面上に係止されたＸ線検出パネルＰの保持パターンを検出可能なセンサ５７備えた。【選択図】図１
2018121801.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
載置面上にＸ線検出パネルを保持する保持トレイであって、
前記Ｘ線検出パネルの種類及び／又は配置方向の異なる複数の保持パターンで前記Ｘ線検出パネルを前記載置面上に係止可能な係止手段と、
前記載置面上に係止された前記Ｘ線検出パネルの前記保持パターンを検出可能な検出手段と、
を備えることを特徴とする保持トレイ。
【請求項２】
前記検出手段は、少なくとも３つのセンサであり、
前記係止手段は、前記載置面上に突出した状態において前記Ｘ線検出パネルの側部に当接して前記Ｘ線検出パネルを位置決めして係止する突起部であることを特徴とする請求項１に記載の保持トレイ。
【請求項３】
前記突起部の少なくとも一部は、当該突起部の上に前記Ｘ線検出パネルが載置されたときに突出側端部が前記載置面と同等の高さまで埋没し、前記Ｘ線検出パネルが載置されていないときに前記載置面から突出した突出状態となる出没可能な可動突起部であることを特徴とする請求項２に記載の保持トレイ。
【請求項４】
前記検出手段の少なくとも一部は、当該検出手段の上に前記Ｘ線検出パネルが載置されたときに突出側端部が前記載置面と同等の高さまで埋没し、前記Ｘ線検出パネルが載置されていないときに前記載置面から突出した突出状態となる出没可能な可動検出手段であり、
前記可動検出手段は、前記可動突起部を兼ねることを特徴とする請求項３に記載の保持トレイ。
【請求項５】
前記係止手段は、いずれの前記保持パターンにおいても前記Ｘ線検出パネルの回転中心が同じとなるように前記Ｘ線検出パネルを位置決めするものであることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の保持トレイ。
【請求項６】
前記Ｘ線検出パネルがコネクタを備え、当該コネクタにケーブルを接続することで外部機器と接続される有線接続可能なものであることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の保持トレイ。
【請求項７】
前記Ｘ線検出パネルが有線接続可能なものである場合に、
前記コネクタは、前記Ｘ線検出パネルがいずれの前記保持パターンで保持されている場合でも前記係止手段及び前記検出手段と干渉しない位置に配置されることを特徴とする請求項６に記載の保持トレイ。
【請求項８】
前記Ｘ線検出パネルは、いずれの前記保持パターンにおいても前記ケーブルの基端側に近い側に前記コネクタが位置するように配置されることを特徴とする請求項６又は請求項７に記載の保持トレイ。
【請求項９】
前記検出手段は、前記載置面上に係止された前記Ｘ線検出パネルの前記保持パターンを検出したときに検出信号を出力することを特徴とする請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の保持トレイ。
【請求項１０】
Ｘ線検出パネルを保持する請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の保持トレイと、
撮影時に前記保持トレイに保持される前記Ｘ線検出パネルと撮影対象である被験者との間に配置され、前記被験者を支持する天板と、
を備えることを特徴とするブッキー撮影台。
【請求項１１】
前記保持トレイの検出手段から前記保持トレイの前記載置面上に保持された前記Ｘ線検出パネルの前記保持パターンを検出したとの検出信号が出力されたときに、当該保持パターンを報知する報知手段を備えていることを特徴とする請求項１０に記載のブッキー撮影台。
【請求項１２】
前記報知手段は、前記検出手段から出力された検出信号に基づいて、前記保持トレイの前記載置面上に保持された前記Ｘ線検出パネルの前記保持パターンを文字及び／又は図形により表示させる表示部であることを特徴とする請求項１１に記載のブッキー撮影台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、保持トレイ及びブッキー撮影台に関する。
【背景技術】
【０００２】
病気診断等を目的として、Ｘ線に代表される放射線を用いて撮影された放射線画像が広く用いられている。こうした医療用の放射線画像は、従来はスクリーンフィルムを用いて撮影されていたが、放射線画像のデジタル化を図るために輝尽性蛍光体シートを用いたＣＲ（Computed Radiography）装置が開発され、最近では、照射された放射線を放射線検出素子で検出してデジタル画像データとして取得する放射線画像撮影装置（Flat Panel Detector）が開発されている。
【０００３】
ＣＲ装置では、従来、輝尽性蛍光体シート等をカセッテ状の筐体内に収納した、いわゆるＣＲカセッテを、ブッキー撮影台に装填して放射線画像撮影が行われることが多い。
【０００４】
また、放射線画像撮影装置についても、近年、放射線検出素子等を筐体内に収納して可搬とした可搬型の放射線画像撮影装置（以下、このような可搬型の放射線画像撮影装置をＦＰＤカセッテという。）が開発され、実用化されている。
こうしたＦＰＤカセッテは、ＣＲカセッテと同様にブッキー撮影台に装填して放射線画像撮影を行うことが可能である。
【０００５】
放射線画像撮影では、撮影対象が撮像領域内に収まるようにする必要があり、既存の撮影装置では、長尺撮影装置を除き、ＣＲカセッテやＦＰＤカセッテ等のＸ線検出パネルのサイズに依存した撮像領域内の撮影しか出来ないのが現状である。
この点、例えば人体の骨を撮影する場合、人体の骨で最も長い大腿骨の長さは、日本においては、以下のような計算式（工藤の計算式）にて求めることができる。
大腿骨長＝（身長（ｃｍ）−５６）／２．５
この結果、身長１００ｃｍから１８０ｃｍの人の大腿骨の長さに対応しようとすると、拡大率を考慮したうえで、１７．６〜４９．６ｃｍの撮像領域が必要となる。
【０００６】
しかし、例えば現在販売されているＦＰＤカセッテは、縦横の辺の長さが１４インチ×１７インチか１７インチ×１７インチであり、１７インチ×１７インチのサイズのものを用いても撮像領域は４６０ｍｍとなり、身長１８０ｃｍの人の大腿骨を撮影したい場合には撮像領域に不足を生じる。
【０００７】
そこで、特許文献１には、天板の下に回転自在なターンテーブルを設けてこのターンテーブルの上面にブッキー（すなわちＣＲカセッテやＦＰＤカセッテ等のＸ線検出パネルを保持するパネル保持部）を取り付けて、ブッキー全体を回転させる構成が開示されている。
また、特許文献２には、Ｘ線検出パネルを天板の上に載せて撮影することを可能とする構成が開示されている。
特許文献１，２に記載されているように、Ｘ線検出パネルを任意の向きで配置できるようにすれば、Ｘ線検出パネルを斜めに配置することでＸ線検出パネルの縦横の辺の長さ以上の長さの撮影対象についても撮像範囲内に収めることが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】実開平６−６８７３０号公報
【特許文献２】特開２００５−２０４８５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、放射線画像撮影では、Ｘ線検出パネルの位置と管球の角度等を正確に合わせる必要がある。
このため、実際の運用を考えると、特許文献１に記載の構成では、Ｘ線検出パネルを回転保持する機構に加え、従来の正規の角度（Ｘ線検出パネルを回転させない位置）での撮影を行う場合にはＸ線検出パネルをロックする回転ロック機構が必要となる。また、Ｘ線検出パネルを回転させない位置での撮影を行う場合、Ｘ線検出パネルを回転させて斜め位置で撮影を行う場合ともに、Ｘ線検出パネルについての正確な角度情報が必要となる。さらに、Ｘ線検出パネルを任意の角度にして撮影を行う場合には、管球の角度のずれを合わせる手段が必要となるとともに、管球の角度や位置調整に要する時間も増大する。
また、特許文献２に記載の構成では、正確にＸ線検出パネルの位置、角度を検出し、これに応じた制御を行うことは可能であるが、制御装置も含めるとシステム規模としては複雑なものとなる。
【００１０】
臨床の場では、大腿骨という人体の中で最も長い骨までを撮像することが可能な構成が求められている。
ただ、そのために長尺撮影装置等の専用のシステムを導入すると大きなコストがかかってしまうことから、従来のＸ線検出パネルの最大サイズである１７インチ×１７インチのパネルサイズよりもわずかに大きい範囲までを、特別なシステムを導入することなく、簡易な構成で撮像範囲とできることが望ましい。
【００１１】
本発明は、上記の点を鑑みてなされたものであり、従来のＸ線検出パネルを縦又は横に配置したのでは撮像領域に収まらない範囲まで簡易な構成により高精度・高品位に撮影することが可能な保持トレイ及びブッキー撮影台を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
前記の問題を解決するために、本発明の保持トレイは、
載置面上にＸ線検出パネルを保持する保持トレイであって、
前記Ｘ線検出パネルの種類及び／又は配置方向の異なる複数の保持パターンで前記Ｘ線検出パネルを前記載置面上に係止可能な係止手段と、
前記載置面上に係止された前記Ｘ線検出パネルの前記保持パターンを検出可能な検出手段と、
を備えることを特徴とする。
【００１３】
また、本発明の別の側面であるブッキー撮影台は、
Ｘ線検出パネルを保持する請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の保持トレイと、
撮影時に前記保持トレイに保持される前記Ｘ線検出パネルと撮影対象である被験者との間に配置され、前記被験者を支持する天板と、
を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明のような方式の保持トレイ及びこれを備えるブッキー撮影台によれば、種類や配置の仕方の異なる各種のＸ線検出パネルを用いて撮影する場合にも、簡易な構成によりＸ線検出パネルの保持パターンを検出して保持パターンに合った適切な撮影を行うことが可能となる。これにより、既存のシステムはそのままに従来であれば困難であった大腿骨撮影が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本実施形態に係るブッキー撮影台の外観を示す斜視図である。
【図２】ブッキー撮影台のパネル保持部の斜視図である。
【図３】パネル保持部の保持トレイを示す平面図である。
【図４】センサの斜視図である。
【図５】センサの分解斜視図である。
【図６】（ａ）は、Ｘ線検出パネルが載置されていない状態のセンサの正面図であり、（ｂ）は、検出パネルが載置されている状態のセンサの正面図である。
【図７】（ａ）〜（ｃ）は、１４×１７サイズのＸ線検出パネルの各配置方向と係止手段、検出手段との位置関係を示す平面図であり、（ｄ）及び（ｅ）は、１７×１７サイズのＸ線検出パネルの各配置方向と係止手段、検出手段との位置関係を示す平面図である。
【図８】マーカが付された保持トレイの一例を示す平面図である。
【図９】１４×１７サイズのＸ線検出パネルのコネクタ位置とケーブルの配線状況を示す模式的な平面図である。
【図１０】１７×１７サイズのＸ線検出パネルのコネクタ位置とケーブルの配線状況を示す模式的な平面図である。
【図１１】（ａ）〜（ｄ）は、ブッキー撮影台のインジケータの表示例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明に係る保持トレイとこれを備えるブッキー撮影台の実施形態について、図面を参照して説明する。ただし、本発明は以下に示す例に限定されるものではない。
【００１７】
図１は、本実施形態に係るブッキー撮影台の外観斜視図である。
本実施形態では、ブッキー撮影台１は、床面に設置される基台２と、基台２の上に配置され撮影時に被験者が載る天板３と、基台２と天板３との間に配置され、Ｘ線を検出可能なＸ線検出パネルをその内部に装填可能なパネル保持部等を備えて構成されている。
ブッキー撮影台１は、天板３を長手方向（図１におけるＸ方向）及び長手方向に直交する天板３の幅方向（図１におけるＹ方向）に移動させる図示しない移動機構を備えており、天板３の面方向の位置を調整することができるようになっている。
また、ブッキー撮影台１は、天板３を高さ方向（図１におけるＺ方向）に昇降させる図示しない昇降機構を備えており、天板３の床面からの高さを調整することができるようになっている。
なお、本実施形態では、ブッキー撮影台１が、図１に示すように、被験者を天板３等の上に横臥させた状態で放射線画像撮影を行う、いわゆる臥位撮影用のブッキー撮影台である場合について説明する。
【００１８】
ブッキー撮影台１は、放射線を照射する管球や制御装置であるコンソール等（いずれも図示せず）とともに、図示しない放射線撮影システムを構成する。
天板３の長手方向（図１におけるＸ方向）、幅方向（図１におけるＹ方向）、及び高さ方向（図１におけるＺ方向）の位置は、コンソール等の制御装置において制御・把握されており、これらに応じて管球の位置や角度が調整されるようになっている。
【００１９】
図２は、本実施形態におけるカセッテホルダ４の斜視図である。
図２に示すように、カセッテホルダ４は、その内部にＸ線検出パネルＰ（図３等参照）を収容するものである。
カセッテホルダ４に収容されるＸ線検出パネルＰとしては、ＣＲカセッテやＦＰＤカセッテ等が想定される。
ＣＲカセッテとは、輝尽性蛍光体シートを用いたＣＲ（Computed Radiography）装置において、輝尽性蛍光体シート等をカセッテ状の筐体内に収納したものである。
また、ＦＰＤカセッテとは、照射された放射線を放射線検出素子で検出してデジタル画像データとして取得する放射線画像撮影装置（Flat Panel Detector）において、放射線検出素子等を筐体内に収納して可搬とした可搬型の放射線画像撮影装置である。
パネル保持部であるカセッテホルダ４は、Ｘ線検出パネルＰを保持する保持トレイ５と、この保持トレイ５を収容する本体部６等を備えて構成されている。
【００２０】
本体部６は、ブッキー撮影台１の幅方向（図１におけるＹ方向）におけるいずれかの側（すなわち、ブッキー撮影台１における左右いずれかの側面部）に開口６１が設けられた筐体状に形成されている。
本実施形態では、開口６１からブッキー撮影台１の幅方向（図１におけるＹ方向）に沿って保持トレイ５が本体部６内に挿入される。
具体的には、保持トレイ５は、以下のようにして本体部６に対し挿入・引き出し可能となっている。
すなわち、本実施形態における本体部６の内部底面には、ブッキー撮影台１の幅方向（図１におけるＹ方向）に延在して一対のベース側レール６２が設けられている。保持トレイ５の下面であってベース側レール６２に対応する位置には、ベース側レール６２の延在方向に沿ってスライド移動可能に係止されるスライド側レール５１１が設けられており、スライド側レール５１１がベース側レール６２に沿ってスライド移動することで、保持トレイ５を本体部６に対して挿入し・引き出すことができるようになっている。
なお、本体部６の開口６１には、ヒンジ等により開閉可能に構成された扉部が設けられていてもよい。この場合には、Ｘ線検出パネルＰが装填されて本体部６内に収納され、扉部が閉鎖されることで、開口６１が閉塞されて、Ｘ線検出パネルＰが本体部６内に収納される。
【００２１】
図３は、本実施形態における保持トレイ５の平面図である。
保持トレイ５は、その載置面上にＸ線検出パネルＰを保持するものである。
図２及び図３に示すように、本実施形態の保持トレイ５は、平板状のトレイ本体５１を有しており、このトレイ本体５１の挿入方向（すなわち、スライド側レール５１１の延在方向）の手前側には、把手５２が設けられている。
トレイ本体５１は、その上面がＸ線検出パネルＰを保持する載置面となっており、Ｘ線検出パネルＰをその上面（載置面）に保持する。
【００２２】
トレイ本体５１の挿入方向（すなわち、スライド側レール５１１の延在方向）の手前（本実施形態では、図３に示す下方）の左側には、凹部５３が設けられている。
凹部５３は、トレイ本体５１の上にＸ線検出パネルＰをセットする際や、トレイ本体５１の上からＸ線検出パネルＰを取り外す際にトレイ本体５１とＸ線検出パネルＰとの間に手指を差し込んで作業をしやすくするために設けられているものである。
なお、本実施形態では、トレイ本体５１の挿入方向の手前左側に凹部５３が設けられている場合を図示しているが、凹部５３はトレイ本体５１とＸ線検出パネルＰとの間に手指を差し込みやすい位置にあればよく、具体的な配置は特に限定されない。
また、トレイ本体５１はトレイ本体５１とＸ線検出パネルＰとの間に手指を差し込みやすい形状であればよく、形状は図示例に限定されない。
【００２３】
また、本実施形態のトレイ本体５１には、その挿入方向（すなわち、スライド側レール５１１の延在方向）の手前（本実施形態では、図３に示す下方）の右側に、ケーブル用開口部５４が設けられている。
本実施形態のトレイ本体５１に載置されるＸ線検出パネルＰがＦＰＤカセッテである場合には、後述するように、図示しない外部電源から電力の供給を受けるためのケーブル（図９及び図１０におけるケーブル５０）がＸ線検出パネルＰのコネクタ５９（図９及び図１０参照）に接続可能となっている。ケーブル用開口部５４は、Ｘ線検出パネルＰであるＦＰＤカセッテにケーブル５０を接続した状態で撮影を行う場合にケーブル５０を挿通させる貫通孔である。
なお、本実施形態では、トレイ本体５１の挿入方向の手前右側にケーブル用開口部５４が設けられている場合を図示しているが、ケーブル用開口部５４はＸ線検出パネルＰ（ＦＰＤカセッテ）に接続されたケーブル５０を円滑にトレイ本体５１の外に出すことができるものであればよく、具体的な配置や形状等は特に限定されない。
なお、ブッキー撮影台１がＸ線検出パネルＰとしてＣＲカセッテのみを適用するものである場合（すなわち、Ｘ線検出パネルＰがケーブル５０の接続を想定しないものである場合）には、ケーブル用開口部５４を設けない構成とすることができる。
【００２４】
保持トレイ５は、Ｘ線検出パネルＰの種類やその配置方向の異なる複数の保持パターンでＸ線検出パネルＰを載置面（すなわち、トレイ本体５１の上面）上に係止可能な係止手段と、載置面上に係止されたＸ線検出パネルＰの保持パターンを検出可能な検出手段とを備えている。
【００２５】
ここで、本実施形態におけるＸ線検出パネルＰの種類とは、Ｘ線検出パネルＰのサイズであり、ここでは、ＦＰＤカセッテＰを平面視した際のサイズ（縦横の辺の長さ）が１４×１７インチの長方形のものと１７×１７インチの正方形のものの２種類が適用可能である場合を例示している。
図３等において、１４×１７インチのサイズのＸ線検出パネルＰをＸ線検出パネルＰ１とし、１７×１７インチのサイズの正方形のＸ線検出パネルＰをＸ線検出パネルＰ２として以下説明する。
なお、単にＸ線検出パネルＰとしたときは、長方形のＸ線検出パネルＰ１、正方形のＸ線検出パネルＰ２の両方を含むものとする。
【００２６】
また、Ｘ線検出パネルＰの配置方向とは、Ｘ線検出パネルＰを載置面（すなわち、トレイ本体５１の上面）上に配置する際の向きである。
長方形のＸ線検出パネルＰ１では、ブッキー撮影台１の幅方向（図１におけるＹ方向）に沿って長い方の辺（すなわち、１７インチの長さの辺）が配置されるようにＸ線検出パネルＰ１をセットする横配置、ブッキー撮影台１の長手方向（図１におけるＸ方向）に沿って長い方の辺（すなわち、１７インチの長さの辺）が配置されるようにＸ線検出パネルＰ１をセットする縦配置と、この縦配置の状態からＸ線検出パネルＰ１を時計回り又は反時計回り（本実施形態では反時計回り、図９参照）に４５°回転させた斜め配置の３パターンの配置方向をとり得る。
また、正方形のＸ線検出パネルＰ２では、ブッキー撮影台１の長手方向（図１におけるＸ方向）に沿っていずれかの辺が配置されるようにＸ線検出パネルＰ１をセットする通常配置と、この通常配置の状態からＸ線検出パネルＰ１を時計回り又は反時計回り（本実施形態では反時計回り、図１０参照）に４５°回転させた斜め配置の２パターンの配置方向をとり得る。
以上のように、本実施形態では、Ｘ線検出パネルＰの種類として２種類、そのうち長方形のＸ線検出パネルＰ１については配置方向として３種類、正方形のＸ線検出パネルＰ２については配置方向として２種類あり、計５種類の保持パターンでＸ線検出パネルＰを保持トレイ５に保持することができるようになっている。
以下、その具体的な構成について説明する。
【００２７】
トレイ本体５１の表面（すなわち、Ｘ線検出パネルＰが載置される面）には、トレイ本体５１の表面（載置面上）に突出した状態においてＸ線検出パネルＰの側部に当接してＸ線検出パネルＰを位置決めして係止する係止手段としての突起部が設けられている。
突起部の少なくとも一部は、当該突起部の上にＸ線検出パネルＰが載置されたときに突出側の上端部が載置面（トレイ本体５１の表面）と同等の高さまで埋没し、Ｘ線検出パネルＰが載置されていないときに載置面（トレイ本体５１の表面）から突出した突出状態となる出没可能な可動突起部である。なお、可動突起部５６の具体的な構成は特に限定されない。
本実施形態では、図２及び図３に示すように、係止手段として、常にトレイ本体５１の表面（載置面上）に突出した状態となっている突起部である５つの固定突起部５５（固定突起部５５ａ〜５５ｅ）と、２つの可動突起部５６（可動突起部５６ａ，５６ｂ）とがトレイ本体５１の表面（載置面）に配置されている。
【００２８】
また、トレイ本体５１の表面（すなわち、Ｘ線検出パネルＰが載置される面）には、検出手段として、３つのセンサ５７（センサ５７ａ〜５７ｃ）が設けられている。
図４はセンサの斜視図であり、図５はセンサの分解斜視図である。
図４及び図５に示すように、本実施形態のセンサ５７は、外装部７１と、外装部７１内に配置される可動部７２と、センサ５７の底部をなす底板７３とを備えている。底板７３は、ねじ７８によって外装部７１に固定されている。
外装部７１は中空の円筒部７１１とこの円筒部７１１の上端面に設けられたフランジ部７１２とを備えている。
円筒部７１１の側面は、一部が切り欠かれて開口部７１１ａが形成されている。
また、フランジ部７１２は、ねじ７７によってトレイ本体５１に固定されている（図６（ａ）及び図６（ｂ）参照）
【００２９】
底板７３の上には可動部７２を上方向（図４及び図５において上方向）に付勢する付勢部材としてのコイルバネ７４が配設されている。可動部７２はこのコイルバネ７４によって上方向に付勢されており、Ｘ線検出パネルＰが載置されていない状態において載置面（トレイ本体５１の表面）から突出した突出状態となる。
コイルバネ７４は、Ｘ線検出パネルＰの重さで可動部７２が下がる程度の反力に設定されており、Ｘ線検出パネルＰが載置されることで可動部７２が確実に下降する。
また、Ｘ線検出パネルＰが可動部７２の上から取り除かれると、可動部７２はコイルバネ７４の反力により突出状態となる位置まで復帰する。
【００３０】
可動部７２の下部であって、開口部７１１ａに対応する位置には、接触部７５１を備える接触部材７５がねじ７９によって固定されている。
また、底板７３には、開口部７１１ａに対応する位置にスイッチ固定部７３３が設けられており、このスイッチ固定部７３３には、スイッチ舌片７６１を有するスイッチ部７６がねじ８０により固定されている。
可動部７２に取り付けられた接触部７５１は、Ｘ線検出パネルＰがセンサ５７の上に載置されることで可動部７２が下降した際にスイッチ部７６のスイッチ舌片７６１と接触し、これによりスイッチ部７６がＯＮとなる。
【００３１】
図６（ａ）は、Ｘ線検出パネルが載置されていない状態のセンサの正面図であり、図６（ｂ）は、Ｘ線検出パネルが載置されている状態のセンサの正面図である。
図６（ａ）に示すように、Ｘ線検出パネルＰが載置されていない状態では、センサ５７の可動部７２はフランジ部７１２よりも上に突出した突出状態となっている。
この状態において、可動部７２の接触部７５１はスイッチ部７６のスイッチ舌片７６１と接触しない位置にあり、スイッチ部７６はＯＦＦとなっている。
これに対して、Ｘ線検出パネルＰがセンサ５７の上に載置されると、Ｘ線検出パネルＰの重みにより可動部７２がコイルバネ７４の付勢力に抗して図６（ａ）に示す矢印方向に押し下げられる。
その結果、図６（ｂ）に示すように、可動部７２が下降し、接触部７５１がスイッチ部７６のスイッチ舌片７６１と接触して、これによりスイッチ部７６がＯＮとなる。
スイッチ部７６がＯＮされると当該スイッチング信号がブッキー撮影台１の図示しない制御部に送られる。これにより、制御部は、センサ５７ａ〜５７ｃのうちのいずれのスイッチ部７６がＯＮとなっているか、スイッチ部７６のＯＮ／ＯＦＦ状態を把握することができる。
そして、制御部は、後述するように、このスイッチ部７６のＯＮ／ＯＦＦ状態のパターンから現在保持トレイ５にどのような保持パターンでＸ線検出パネルＰが保持されているか、又はＸ線検出パネルＰが何も載置されていないかを識別することができる。
なお、スイッチ部７６からのスイッチング信号を受けてＸ線検出パネルＰの保持状況を識別する制御部はブッキー撮影台１に設けられているものに限定されず、コンソール等、放射線撮影システムを統括制御する制御装置であってもよい。
【００３２】
なお、可動部７２が下降した状態において可動部７２の上面はフランジ部７１２の上端面とほぼ等しい高さとなる。センサ５７部分はフランジ部７１２から下の部分がトレイ本体５１の内部に埋没するように配置されているため、可動部７２がフランジ部７１２の上端面とほぼ等しい高さとなることにより、センサ５７部分の上面がトレイ本体５１の表面（すなわち、Ｘ線検出パネルＰが載置される面）とほぼ面一となる。これにより、Ｘ線検出パネルＰががたつくことなく安定してトレイ本体５１の上に支持される。
【００３３】
なお、図６（ａ）及び図６（ｂ）では、フランジ部７１２がトレイ本体５１の上面に上側から被さるように当接してねじ止め固定されている場合を例示しているが、フランジ部７１２をトレイ本体５１に固定する構成はこれに限定されない。
例えば、フランジ部７１２がトレイ本体５１の上面に下側から当接してねじ止め固定される構成としてもよい。
この場合には、トレイ本体５１の上面であってセンサ５７が埋設される部分に対応する位置に、センサ５７の可動部７２が突出するための開口部を形成し、Ｘ線検出パネルＰが載置されていない状態では、可動部７２のみがトレイ本体５１の上面上に突出した状態となるように構成する。また、Ｘ線検出パネルＰがセンサ５７の上に載置された際には、可動部７２の上面がトレイ本体５１の上面とほぼ面一となる。
このような構成とすることで、Ｘ線検出パネルＰがセンサ５７の上に載置された際、Ｘ線検出パネルＰの載置面をより凹凸のない状態とすることができ、Ｘ線検出パネルＰを一層安定してトレイ本体５１の上に支持することができる。
【００３４】
なお、検出手段であるセンサ５７の少なくとも一部は、前述の可動突起部５６を兼ねてもよい。
すなわち、センサ５７の上にＸ線検出パネルＰが載置された際には、可動部７２が下降してスイッチ部をＯＮとし、Ｘ線検出パネルＰが載置されたことを検出する検出手段として機能するが、センサ５７の上にＸ線検出パネルＰが載置されていないときは、可能部７２がトレイ本体５１の上面から突出した状態となっており、この突出状態において、可能部７２がＸ線検出パネルＰの側部に当接してＸ線検出パネルＰを位置決めして係止する係止手段として機能してもよい。
また、可動突起部５６は、スイッチ部７６及びこれをスイッチングする接触部７５１を備える接触部材７５を有していないこと以外はセンサ５７と同じ構成のものとしてもよい。このように部材を共通にすることで、部品製造工程の簡易化を図り、装置コストの削減を図ることが期待できる。
【００３５】
ここで、図７（ａ）〜図７（ｅ）を参照しつつ、本実施形態における保持トレイ５に保持されるＸ線検出パネルＰの保持パターンと各保持パターンにおける係止手段である突起部（固定突起部５５ａ〜５５ｅと可動突起部５６ａ，５６ｂ）及び検出手段であるセンサ５７ａ〜５７ｃの状態について説明する。
図７（ａ）〜図７（ｃ）は、１４×１７サイズのＸ線検出パネルの各配置方向と係止手段である突起部及び検出手段であるセンサとの位置関係を示す平面図であり、図７（ｄ）及び図７（ｅ）は、１７×１７サイズのＸ線検出パネルの各配置方向と突起部及びセンサとの位置関係を示す平面図である。
【００３６】
図７（ａ）に示すように、縦横の辺の長さが１４×１７インチの長方形のＸ線検出パネルＰ１を、ブッキー撮影台１の幅方向（図１におけるＹ方向）に沿って長い方の辺（すなわち、１７インチの長さの辺）が配置されるように横配置した場合には、センサ５７ｂのみがＸ線検出パネルＰ１の下になり、当該センサ５７ｂの可動部７２が押し下げられてトレイ本体５１の表面とほぼ面一になるところまで下降するとともに、センサ５７ｂのスイッチ部７６のみがＯＮとなる。また、可動突起部５６ａもＸ線検出パネルＰ１の下になり、突出している部分がトレイ本体５１の表面とほぼ面一になるところまで押し下げられる。
またこのとき、Ｘ線検出パネルＰ１の側面には、固定突起部５５ｃ，５５ｅ、可動突起部５６ｂが当接し、Ｘ線検出パネルＰ１を位置決め固定する。さらに、センサ５７のうちＸ線検出パネルＰ１が載置されていないセンサ５７ａ，５７ｃの可動部７２もＸ線検出パネルＰ１の側面に当接して、Ｘ線検出パネルＰ１を位置決め固定する可動突起部として機能する。
【００３７】
図７（ｂ）に示すように、縦横の辺の長さが１４×１７インチの長方形のＸ線検出パネルＰ１を、ブッキー撮影台１の長手方向（図１におけるＸ方向）に沿って長い方の辺（すなわち、１７インチの長さの辺）が配置されるように縦配置した場合には、センサ５７ｃのみがＸ線検出パネルＰ１の下になり、当該センサ５７ｃの可動部７２が押し下げられてトレイ本体５１の表面とほぼ面一になるところまで下降するとともに、センサ５７ｃのスイッチ部７６のみがＯＮとなる。また、可動突起部５６ｂもＸ線検出パネルＰ１の下になり、突出している部分がトレイ本体５１の表面とほぼ面一になるところまで押し下げられる。
またこのとき、Ｘ線検出パネルＰ１の側面には、固定突起部５５ａ，５５ｂ，５５ｄ、可動突起部５６ａが当接し、Ｘ線検出パネルＰ１を位置決め固定する。さらに、センサ５７のうちＸ線検出パネルＰ１が載置されていないセンサ５７ｂの可動部７２もＸ線検出パネルＰ１の側面に当接して、Ｘ線検出パネルＰ１を位置決め固定する可動突起部として機能する。
【００３８】
図７（ｃ）に示すように、縦横の辺の長さが１４×１７インチの長方形のＸ線検出パネルＰ１を、ブッキー撮影台１の長手方向（図１におけるＸ方向）に沿って長い方の辺（すなわち、１７インチの長さの辺）が配置されるように縦配置した状態から反時計回りに４５°回転させた斜め配置とした場合には、センサ５７ａのみがＸ線検出パネルＰ１の下になり、当該センサ５７ａの可動部７２が押し下げられてトレイ本体５１の表面とほぼ面一になるところまで下降するとともに、センサ５７ａのスイッチ部７６のみがＯＮとなる。
またこのとき、Ｘ線検出パネルＰ１の側面には、固定突起部５５ｂ，５５ｅ、可動突起部５６ａ，５６ｂが当接し、Ｘ線検出パネルＰ１を位置決め固定する。さらに、センサ５７のうちＸ線検出パネルＰ１が載置されていないセンサ５７ｂ，５７ｃの可動部７２もＸ線検出パネルＰ１の側面に当接して、Ｘ線検出パネルＰ１を位置決め固定する可動突起部として機能する。
【００３９】
また、図７（ｄ）に示すように、縦横の辺の長さが１７×１７インチの正方形のＸ線検出パネルＰ２を、ブッキー撮影台１の長手方向（図１におけるＸ方向）に沿っていずれかの辺が配置されるように通常配置した場合には、センサ５７ｂ，５７ｃがＸ線検出パネルＰ２の下になり、当該センサ５７ｂ，５７ｃの可動部７２が押し下げられてトレイ本体５１の表面とほぼ面一になるところまで下降するとともに、センサ５７ｂ，５７ｃのスイッチ部７６がＯＮとなる。また、可動突起部５６ａ，５６ｂもＸ線検出パネルＰ２の下になり、突出している部分がトレイ本体５１の表面とほぼ面一になるところまで押し下げられる。
またこのとき、Ｘ線検出パネルＰ２の側面には、固定突起部５５ａ，５５ｂ，５５ｃ，５５ｄ，５５ｅが当接し、Ｘ線検出パネルＰ２を位置決め固定する。さらに、センサ５７のうちＸ線検出パネルＰ２が載置されていないセンサ５７ａの可動部７２もＸ線検出パネルＰ２の側面に当接して、Ｘ線検出パネルＰ２を位置決め固定する可動突起部として機能する。
【００４０】
また、図７（ｅ）に示すように、縦横の辺の長さが１７×１７インチの正方形のＸ線検出パネルＰ２を、ブッキー撮影台１の長手方向（図１におけるＸ方向）に沿っていずれかの辺が配置されるように通常配置した状態から反時計回りに４５°回転させた斜め配置とした場合には、センサ５７ａ，５７ｂ，５７ｃがＸ線検出パネルＰ２の下になり、当該センサ５７ａ，５７ｂ，５７ｃの可動部７２が全て押し下げられてトレイ本体５１の表面とほぼ面一になるところまで下降するとともに、センサ５７ａ，５７ｂ，５７ｃ全てのスイッチ部７６がＯＮとなる。また、可動突起部５６ａ，５６ｂもＸ線検出パネルＰ２の下になり、突出している部分がトレイ本体５１の表面とほぼ面一になるところまで押し下げられる。
またこのとき、Ｘ線検出パネルＰ２の側面には、固定突起部５５ａ，５５ｂ，５５ｃ，５５ｄ，５５ｅが当接し、Ｘ線検出パネルＰ２を位置決め固定する。
【００４１】
このように、本実施形態では、Ｘ線検出パネルＰの種類及び配置方向に応じて、ＯＮとなるセンサ５７の種類がすべて異なっている。このため、センサ５７からのＯＮ／ＯＦＦ信号を受けた制御部は、いずれのセンサ５７がＯＮとなっているかを把握することで、保持トレイ５にどのような種類のＸ線検出パネルＰがどのような向きでセットされているかを簡易に判断することができる。
なお、いずれのセンサ５７もＯＦＦである場合には、保持トレイ５にＸ線検出パネルＰが何もセットされていない状態であると判断される。
【００４２】
また、図７（ａ）〜図７（ｅ）においてＸ線検出パネルＰの回転中心を「回転中心ｐｃ」としている。
本実施形態では、図７（ａ）〜図７（ｅ）に示すように、係止手段（すなわち、固定突起部５５ａ〜５５ｅ、可動突起部５６ａ，５６ｂ等）は、いずれの保持パターンにおいてもＸ線検出パネルＰの回転中心ｐｃが同じとなるようにＸ線検出パネルＰを位置決めするようになっている。
Ｘ線検出パネルＰの回転中心ｐｃが変わると、これに応じて管球の位置や角度を調整しなければならなくなるところ、このように、いずれの保持パターンにおいてもＸ線検出パネルＰの回転中心ｐｃをずらさないことにより、保持パターンが変わる度に管球の位置や角度を調整し直す煩雑な手間を省くことができる。
【００４３】
なお、係止手段（すなわち、固定突起部５５ａ〜５５ｅ、可動突起部５６ａ，５６ｂ等）や検出手段（すなわち、センサ５７ａ〜５７ｃ）の配置のみによっては、いずれの保持パターンのときにどの位置にＸ線検出パネルＰを配置すればよいかがユーザにとって分かりにくい場合がある。
このため、例えば、図８に示すように、保持パターンごとのＸ線検出パネルＰの配置を示すマーカ５８を保持トレイ５のトレイ本体５１の表面等に設けてもよい。
マーカ５８は、シールや印刷等により施すことができる。なお、トレイ本体５１の表面等にマーカを施す手法はここに例示したものに限定されない。
【００４４】
図８では、長方形のＸ線検出パネルＰ１を横配置する場合（図７（ａ）の配置とする場合）のマーカ５８をマーカ５８ａ、長方形のＸ線検出パネルＰ１を横配置する場合（図７（ｂ）の配置とする場合）のマーカ５８をマーカ５８ｂ、長方形のＸ線検出パネルＰ１を横配置する場合（図７（ｃ）の配置とする場合）のマーカ５８をマーカ５８ｃ、正方形のＸ線検出パネルＰ２を通常配置する場合（図７（ｄ）の配置とする場合）のマーカ５８をマーカ５８ｄ、正方形のＸ線検出パネルＰ２を斜め配置する場合（図７（ｅ）の配置とする場合）のマーカ５８をマーカ５８ｅとしている。
なお、マーカ５８は、各保持パターンごとに色や太さ等を変えることで、ユーザにとってより分かりやすいものとすることができる。
【００４５】
また、図９及び図１０は、Ｘ線検出パネルＰがコネクタ５９を備え、当該コネクタ５９にケーブル５０を接続することで外部機器と接続される有線接続可能なもの（例えばＦＰＤカセッテ）である場合のＸ線検出パネルＰの配置例を示したものである。
図９は、Ｘ線検出パネルＰが長方形のＸ線検出パネルＰ１である場合の例であり、図１０は、Ｘ線検出パネルＰが正方形のＸ線検出パネルＰ２である場合の例を示している。
図９及び図１０に示すように、Ｘ線検出パネルＰがコネクタ５９を備えた有線接続可能なものである場合には、Ｘ線検出パネルＰがいずれの保持パターンで保持されている場合でも、コネクタ５９が係止手段（すなわち、固定突起部５５ａ〜５５ｅ、可動突起部５６ａ，５６ｂ等）や検出手段（すなわち、センサ５７ａ〜５７ｃ）と干渉しない位置に配置されることが好ましい。
このようにすることで、コネクタ５９がセンサ５７ａ〜５７ｃの上に乗ることで誤ったＯＮ／ＯＦＦ情報が出力されるのを防ぐことができる。
また、コネクタ５９が固定突起部５５ａ〜５５ｅ、可動突起部５６ａ，５６ｂ、センサ５７ａ〜５７ｃに当たっていずれか又は双方が破損することを回避することができる。
【００４６】
さらに、Ｘ線検出パネルＰがコネクタ５９を備えた有線接続可能なものである場合には、図９及び図１０に示すように、Ｘ線検出パネルＰは、いずれの保持パターンにおいてもケーブル５０の基端側に近い側にコネクタ５９が位置するように配置されることが好ましい。
本実施形態においては、ケーブル用開口部５４の設けられている位置が、外部機器と接続されるケーブル５０の基端側となる。
このため、本実施形態では、図９及び図１０に示すように、Ｘ線検出パネルＰはいずれの保持パターンにおいてもコネクタ５９とケーブル用開口部５４との距離が最短距離となる位置に来るように配置されている。
【００４７】
また、保持トレイ５は、撮影時にはカセッテホルダ４の本体部６内に収容されてしまうため、保持トレイ５内にどのような種類のＸ線検出パネルＰがどのような向き（姿勢）で配置されているかを確認することができない。
このため、保持トレイ５の検出手段であるセンサ５７から保持トレイ５の載置面上に係止されたＸ線検出パネルＰの保持パターンを検出したとの検出信号が出力されたときに、当該保持パターンを報知する報知手段を備えていることが好ましい。
例えば、報知手段は、センサ５７から出力された検出信号に基づいて、保持トレイ５の載置面上に保持されたＸ線検出パネルＰの保持パターンを文字や図形等により表示させるインジケータ等の表示部とすることができる。
本実施形態では、図１に示すように、ブッキー撮影台１にインジケータ等の表示部２１が設けられており、保持トレイ５にセットされているＸ線検出パネルＰがどのような種類でどのような配置方向であるかを表示部２１に表示させるようにしてもよい。
【００４８】
表示部２１を報知手段としてＸ線検出パネルＰの種類や配置方向を表示させる場合、その表示の仕方等は特に限定されず、ユーザにとって分かりやすいものであればよい。
図１１（ａ）から図１１（ｄ）に表示部２１における表示の一例を示す。
例えば、Ｘ線検出パネルＰの種類や配置方向を文字によって表示部２１に表示させてもよく、この場合には、例えば、現状のＸ線検出パネルＰの種類や配置方向に対応する文字を赤、それ以外を黒で表示させたり、現状のＸ線検出パネルＰの種類や配置方向に対応する文字のみを明るく点灯させ、それ以外を消灯又は暗くする等で区別する。
図１１（ａ）では、１４×１７の長方形のＸ線検出パネルＰ１が斜め配置されている場合の表示例を示している。また、図１１（ｂ）では、１７×１７の正方形のＸ線検出パネルＰ２が通常配置されている場合の表示例を示している。
これによれば、ユーザは表示部２１に表示されている文字を見るだけで、現状のＸ線検出パネルＰの種類や配置方向を容易に確認することができる。
【００４９】
また、例えば、現状のＸ線検出パネルＰの種類や配置方向を図形で表現してもよい。
図１１（ｃ）では、Ｘ線検出パネルＰの保持パターンを示す図形を並べて一覧表示させ、現状のＸ線検出パネルＰの種類や配置方向に対応するものだけ、色を変えたり点灯させたりすることで区別している例を示している。また、図１１（ｄ）では、Ｘ線検出パネルＰの保持パターンを示す図形を１箇所に重畳的に配置し、現状のＸ線検出パネルＰの種類や配置方向に対応するものだけを点灯させたり、色を変えることでその他のものと区別する例を示している。
なお、図１１（ｃ）及び図１１（ｄ）のように図形で表示させた場合には、文字で表示させるよりもユーザがより直感的に現状のＸ線検出パネルＰの種類や配置方向を把握することが期待できる。
なお、報知手段は、表示部２１に限定されず、例えば音声やアラーム等でユーザに報知するものであってもよい。
【００５０】
次に、本実施形態における保持トレイ５及びこれを備えるブッキー撮影台１の作用・効果について説明する。
【００５１】
本実施形態の保持トレイ５は、Ｘ線検出パネルＰが上に載置されるとスイッチングされてＯＮ信号を出力するセンサ５７ａ〜５７ｃを検出手段として備え、係止手段（すなわち、固定突起部５５ａ〜５５ｅ、可動突起部５６ａ，５６ｂ等）は、図７（ａ）〜図７（ｅ）に示すように、Ｘ線検出パネルＰの保持パターンごとに、センサ５７のＯＮ／ＯＦＦのパターンが異なるような位置でＸ線検出パネルＰを位置決めし、固定するようになっている。
具体的には、保持トレイ５は、図７（ａ）〜図７（ｅ）のように、長方形のＸ線検出パネルＰ１、正方形のＸ線検出パネルＰ２に対応し、Ｘ線検出パネルＰ１については、横配置、縦配置、斜め配置の３種類の配置、Ｘ線検出パネルＰ２については、通常配置、斜め配置の２種類の配置に対応して、それぞれ異なるパターンでセンサ５７がＯＮ／ＯＦＦされるようになっている。
このため、保持トレイ５自体を回転させるような複雑かつ高価な構成や、任意に置かれたＸ線検出パネルＰの種類や配置を検出するための精密な構成等をとることなく、簡易な構成のセンサ５７を複数（本実施形態では３つ）配置するだけで、複数種類（本実施形態では５種類）の保持パターンとＸ線検出パネルＰの未セット状態を検出することができる。
【００５２】
保持トレイ５をこのような構成とすることによって、最大で１７×１７インチサイズのＸ線検出パネルＰ２を斜め配置した長さ分までを撮像範囲とすることができ、人間の骨の中で最大のサイズである大腿骨について、身長１８０ｃｍ程度の人までであれば、市販のＸ線検出パネルＰを斜め配置することで撮像範囲内に収めることができる。
また、これにより、ブッキー撮影台１を簡易な構成とすることができるとともに、Ｘ線検出パネルＰがどのような保持パターンで保持されている場合にも、管球の位置や角度等を、Ｘ線検出パネルＰの保持パターンに応じた適切なものに調整することができ、高精細、高品位の放射線画像撮影を行うことができる。
【００５３】
また、本実施形態における係止手段は、載置面上に突出した状態においてＸ線検出パネルＰの側部に当接してＸ線検出パネルＰを位置決めする突起部（固定突起部５５ａ〜５５ｅ、可動突起部５６ａ，５６ｂ）である。
このため、簡易な構成とすることができるとともに、ユーザは、突起部の上に乗らない位置にＸ線検出パネルＰを配置するだけで容易かつ迅速に位置決めを行うことができる。
【００５４】
また、係止手段である突起部の少なくとも一部は可動突起部５６ａ，５６ｂとなっているため、Ｘ線検出パネルＰの保持パターンに応じて保持トレイ５の載置面から突出させないようにすることができ、全ての係止手段を固定突起部５５で構成する場合よりも、多くの保持パターンに柔軟に対応することができる。
【００５５】
また、検出手段であるセンサ５７の少なくとも一部（本実施形態では、３つのセンサ５７ａ〜５７ｃ全て）をＸ線検出パネルＰが上に載置されたときに突出側端部が載置面と同等の高さまで埋没し、Ｘ線検出パネルＰが載置されていないときに載置面から突出した突出状態となる出没可能な可動検出手段となっている。
これにより、Ｘ線検出パネルＰが載置されていないセンサ５７を可動突起部として機能させることができ、部材を増やすことなく効率よくＸ線検出パネルＰの位置決め、係止を行うことができる。
【００５６】
また、本実施形態では、図７（ａ）〜図７（ｅ）等に示すように、Ｘ線検出パネルＰは、いずれの保持パターンにおいてもＸ線検出パネルＰの回転中心ｐｃが同じとなるように位置決めされるようになっている。
このため、Ｘ線検出パネルＰの保持パターンごとに管球の位置や角度を調整する必要がなく、簡易かつ迅速に撮影準備を行うことができる。
【００５７】
また、本実施形態の保持トレイ５は、Ｘ線検出パネルＰがコネクタ５９を備え、当該コネクタ５９にケーブル５０を接続することで外部機器と接続される有線接続可能なＦＰＤカセッテ等のＸ線検出パネルＰである場合にも対応することができる。
ＦＰＤカセッテにケーブルを接続して外部電源から電力の供給を受けることができるようにすることで、バッテリ残量を気にせずに撮影を行うことができる。
【００５８】
また、本実施形態では、Ｘ線検出パネルＰがＦＰＤカセッテ等の有線接続可能なものである場合に、Ｘ線検出パネルＰがいずれの保持パターンで保持されている場合でも係止手段（すなわち、固定突起部５５ａ〜５５ｅ、可動突起部５６ａ，５６ｂ）及び検出手段（すなわち、センサ５７ａ〜５７ｃ）と干渉しない位置にコネクタ５９が配置されるようにしている。これにより、センサ５７の誤動作を防止可能であるとともに、コネクタ５９との干渉により係止手段や検出手段が破損するのを防止することができる。
【００５９】
また、本実施形態では、Ｘ線検出パネルＰがＦＰＤカセッテ等の有線接続可能なものである場合に、Ｘ線検出パネルＰは、いずれの保持パターンにおいてもケーブル５０の基端側に近い側にコネクタ５９が位置するように配置される。
このため、ケーブル５０と係止手段（すなわち、固定突起部５５ａ〜５５ｅ、可動突起部５６ａ，５６ｂ）及び検出手段（すなわち、センサ５７ａ〜５７ｃ）との干渉を抑えて、ケーブル５０の取り回しをよくすることができる。
【００６０】
また、本実施形態では、検出手段であるセンサ５７は、載置面上に係止されたＸ線検出パネルＰの保持パターンを検出したときに検出信号（すなわち、スイッチ部７６がスイッチングされることによるＯＮ信号）を出力する。
このため、Ｘ線検出パネルＰの保持パターンをブッキー撮影台１やその他の外部装置の制御部に出力し、管球の制御等を正確に行うことができる。
【００６１】
なお、以上本発明の実施形態について説明したが、本発明は、かかる実施形態に限定されず、その要旨を逸脱しない範囲で、種々変形が可能であることは言うまでもない。
【００６２】
例えば、本実施形態では、係止手段として固定突起部５５ａ〜５５ｅ、可動突起部５６ａ，５６ｂを備え、検出手段としてセンサ５７ａ〜５７ｃを備える例を示したが、係止手段の構成や配置（配置する位置や数等）、検出手段の構成やその配置（配置する位置や数等）はここに例示したものに限定されない。
Ｘ線検出パネルＰの種類として、１４×１７の長方形のＸ線検出パネルＰ１しか用いらない場合には、保持パターンも３種類となるため、係止手段や検出手段の数を本実施形態の場合よりも少なくしてもＸ線検出パネルＰの保持パターンの検出が可能である。
また、本実施形態の検出手段は、可動突起部を兼ねることのできるセンサ５７としたが、検出手段は、これに限定されない。例えば、検出手段は、トレイ本体５１に埋め込まれた接触センサ等であってもよい。
【符号の説明】
【００６３】
１    ブッキー撮影台
３    天板
４    カセッテホルダ
５    保持トレイ
２１  表示部
５０  ケーブル
５５  固定突起部
５６  可動突起部
５７  センサ
５８  マーカ
Ｐ    Ｘ線検出パネル
ｐｃ  回転中心
【図１】
2018121801.tif 000003
【図２】
2018121801.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2018121801.tif 000009
【図８】
2018121801.tif 000010
【図９】
2018121801.tif 000011
【図１０】
2018121801.tif 000012
【図１１】
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