(57)【要約】【課題】イーサネットを用いて列車の編成を認識することができる列車認識方法およびネットワーク構築方法を提供する。【解決手段】編成は、車両制御装置と車両制御装置に接続されたイーサネットスイッチとを有する少なくとも１つの車両を含み、複数の編成は、イーサネットスイッチを介してネットワーク接続されている。複数の編成のうち自編成内のイーサネットスイッチ固有の物理アドレスと自編成に隣接する隣接編成内のイーサネットスイッチ固有の物理アドレスとを並べた隣接アドレスマップを、他編成へ伝送する。それぞれの車両制御装置が、自編成の隣接アドレスマップおよび他編成の隣接アドレスマップの中で重複する物理アドレスに基づいて、併結順に物理アドレスを並べ、全体アドレスマップを生成する。それぞれの車両制御装置が、物理アドレスの順番に基づいて、列車中における自編成の位置を特定する。【選択図】図７
2018014788.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の編成を併結して構成された列車の列車認識方法であって、
各前記編成は、車両制御装置と該車両制御装置に接続されたイーサネットスイッチとを有する少なくとも１つの車両を含み、前記複数の編成は、前記イーサネットスイッチを介してネットワーク接続されており、
当該方法は、
前記複数の編成のうち自編成内の前記イーサネットスイッチ固有の物理アドレスと該自編成に隣接する隣接編成内のイーサネットスイッチ固有の物理アドレスとを並べた隣接アドレスマップを、前記列車内の前記自編成以外の他編成へマルチキャストを用いて伝送し、
前記複数の編成のそれぞれの前記車両制御装置が、前記自編成の隣接アドレスマップおよび前記他編成の隣接アドレスマップの中で重複する前記物理アドレスに基づいて前記複数の編成の併結順に前記物理アドレスを並べ、全体アドレスマップを生成し、
前記複数の編成のそれぞれの前記車両制御装置が、前記全体アドレスマップ中における前記物理アドレスの順番に基づいて、前記列車中における前記自編成の位置を特定することを具備した列車認識方法。
【請求項２】
前記隣接アドレスマップは、前記自編成および前記隣接編成内の前記イーサネットスイッチの物理アドレスを、前記自編成および前記隣接編成の併結順に並べたアドレスマップであり、
前記全体アドレスマップは、同一の物理アドレスを重複させるように、前記複数の編成の前記隣接アドレスマップを配列したアドレスマップである、請求項１に記載の列車認識方法。
【請求項３】
前記複数の編成間において前記イーサネットスイッチは、幹線ネットワークで接続され、
前記自編成内において機器と前記イーサネットスイッチとは、支線ネットワークで接続され、
前記自編成の位置を特定した後、
前記複数の編成のそれぞれの前記車両制御装置は、予め定義されている幹線ネットワークのルールに基づき、前記自編成の位置に対応する幹線ネットワークを、該自編成内の前記イーサネットスイッチに設定することをさらに具備する、請求項１または請求項２に記載の列車認識方法。
【請求項４】
互いに異なる第１アドレスが、前記複数の編成内のそれぞれの前記イーサネットスイッチに予め設定されており、
前記複数の編成のそれぞれの前記車両制御装置は、前記隣接アドレスマップを伝送する際に、前記第１アドレスと関連付けられた編成番号をも伝送し、前記全体アドレスマップを生成する際に、前記物理アドレスとともに前記編成番号を前記複数の編成の併結順に並べる、請求項１に記載の列車認識方法。
【請求項５】
前記隣接アドレスマップは、前記隣接編成が存在しない、あるいは、前記隣接編成に前記イーサネットスイッチが存在しない場合、前記列車の先頭または最後尾を示す端部情報を含む、請求項１乃至請求項４のいずれか一項に記載の列車認識方法。
【請求項６】
前記複数の編成のそれぞれの前記車両制御装置は、前記端部情報が前記全体アドレスマップの両端に並んだときに、前記全体アドレスマップの生成が完了したと判断する、請求項５に記載の列車認識方法。
【請求項７】
複数の編成を併結して構成された列車のネットワーク構築方法であって、
各前記編成は、車両制御装置と該車両制御装置に接続されたイーサネットスイッチとを含む少なくとも１つの車両を含み、
前記複数の編成は、前記イーサネットスイッチを介してネットワーク接続されており、
前記車両制御装置は、自編成内の前記イーサネットスイッチ固有の物理アドレスと該自編成に隣接する隣接編成内のイーサネットスイッチ固有の物理アドレスとを含む隣接アドレスマップを、前記列車内の前記自編成以外の他編成へ伝送し、
前記自編成の前記隣接アドレスマップおよび前記他編成の前記隣接アドレスマップの中で重複する前記物理アドレスに基づいて前記複数の編成の併結順に前記物理アドレスを並べ、全体アドレスマップを生成し、
前記全体アドレスマップ中における前記自編成内の前記イーサネットスイッチの物理アドレスの順番に基づいて、前記列車中における前記自編成の位置を特定する、ネットワーク構築方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本実施形態は、列車認識方法及びネットワーク構築方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、鉄道車両では、車両毎に搭載される車両制御装置により各車両内の機器が制御されている。これらの各車両内の機器を結ぶネットワークは、１編成毎に支線ネットワークで構成される。複数の編成を併結して構成された列車は、異なる編成間における通信を実現するために、支線ネットワーク間を相互に接続する幹線ネットワークが用いられる。
【０００３】
編成を併結する場合、イノギュレーション（Inauguration）と呼ばれるネットワーク再構成が実施される。イノギュレーションは、列車内の各編成の並び順の情報を必要とするため、編成の並び順を認識する列車認識が行われる。この列車認識には、ＷＴＢ（Wire Train Bus）や、メーカ独自の方式などが使用されてきた。
【０００４】
しかし、近年、イーサネット（登録商標）がネットワークに使用されるようになり、イーサネットでの列車認識を実現するために、国際規格としてＩＥＣ６１３７５−２−５  ＥＴＢ（Ethernet Train Backbone）が作成された。
【０００５】
しかしながら、ＩＥＣ６１３７５に準拠したスイッチはまだ開発途上であり、ＩＥＣ６１３７５に準拠した列車認識の実用化は今のところ困難である。また、ＥＴＢでは、車両専用にカスタマイズされたスイッチを用いるので、汎用されている一般的なイーサネットスイッチと比較して高額になる可能性が高い。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許第５１９６３７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
列車の編成が変化したときに、イーサネットを用いて安価かつシンプルに列車の編成を認識することができる列車認識方法およびネットワーク構築方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本実施形態に係る列車認識方法は、複数の編成を併結して構成された列車の列車認識方法である。編成は、車両制御装置と車両制御装置に接続されたイーサネットスイッチとを有する少なくとも１つの車両を含み、複数の編成は、イーサネットスイッチを介してネットワーク接続されている。当該方法は、複数の編成のうち自編成内のイーサネットスイッチ固有の物理アドレスと自編成に隣接する隣接編成内のイーサネットスイッチ固有の物理アドレスとを並べた隣接アドレスマップを、列車内の自編成以外の他編成へマルチキャストを用いて伝送する。複数の編成のそれぞれの車両制御装置が、自編成の隣接アドレスマップおよび他編成の隣接アドレスマップの中で重複する物理アドレスに基づいて複数の編成の併結順に物理アドレスを並べ、全体アドレスマップを生成する。複数の編成のそれぞれの車両制御装置が、全体アドレスマップ中における物理アドレスの順番に基づいて、列車中における自編成の位置を特定する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】或る１編成の列車システムの構成の一例を示すブロック図。
【図２】支線ＩＰアドレスと幹線ＩＰアドレスとのアドレス変換の一例を示す図。
【図３】支線ＩＰアドレスの一例。
【図４】ＮＡＴテーブルの一例。
【図５】幹線ＩＰアドレスの一例。
【図６】列車の併結及び分割の一例を示す概略図。
【図７】第１実施形態によるイノギュレーションにおける列車認識方法のフローチャートを示す図。
【図８】自編成および隣接編成におけるＭＡＣアドレスの送受信を示す図。
【図９】隣接アドレスマップの一例を示す図。
【図１０】隣接アドレスマップから全体アドレスマップを生成する様子を示す概念図。
【図１１】第２実施形態による列車の編成を示す図。
【図１２】第２実施形態の隣接アドレスマップの一例を示す図。
【図１３】第２実施形態による隣接アドレスマップから全体アドレスマップを生成する様子を示す概念図。
【図１４】第３実施形態による隣接アドレスマップの一例を示す図。
【図１５】第３実施形態による隣接アドレスマップから全体アドレスマップを生成する様子を示す概念図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、図面を参照して本発明に係る実施形態を説明する。本実施形態は、本発明を限定するものではない。
【００１１】
（第１実施形態）
第１実施形態に係る列車認識方法において、併結された複数の編成のそれぞれの車両制御装置は、自編成内のイーサネットスイッチのＭＡＣ（Media Access Control）アドレスおよびそれに隣接する編成内のイーサネットスイッチのＭＡＣアドレスを含む隣接アドレスマップを生成し、その隣接アドレスマップを他編成にマルチキャストする。さらに、それぞれの車両制御装置は、そのマルチキャストされた隣接アドレスマップに基づいて編成の配列順にＭＡＣアドレスを並べ、全体アドレスマップを生成し、全体アドレスマップを参照して列車内における自編成の位置（併結の順番）を特定する。より詳しく、以下に説明する。
【００１２】
（複数編成の列車システム）
図１は、或るｎ編成の列車システムの構成の一例を示すブロック図である。列車１００は、１両１編成から成るｎ個（ｎは自然数）の車両を連結して構成された列車である。ｎ個の車両には、列車１００の先頭（または最後尾）から昇順に号車１〜ｎが付されている。例えば、号車１は、１両目（先頭または最後尾）の車両を意味し、号車３は、３両目の車両（先頭または最後尾から数えて３つ目の車両）を意味する。本実施形態では、便宜的に、号車１から号車ｎの車両は同一構成を有する。ここで、号車は、１両毎の車両を意味する。また、編成は、１両もしくは複数両から成り、一つの支線ネットワークを構成する最小単位を意味する。さらにまた、列車は、複数両、複数編成（複数ネットワーク）から構成される車両全体を意味する。
【００１３】
号車ｍ（ｍは、１≦ｍ≦ｎを満たす整数）は、イーサネットスイッチＳ（ｍ）と車両制御装置Ｃ（ｍ）とを備えている。イーサネットスイッチＳ（ｍ）は、支線ネットワーク１８を介して車両制御装置Ｃ（ｍ）と通信可能に接続されている。さらに、イーサネットスイッチＳ（ｍ）は、支線ネットワーク１８を介して号車ｍ内の各機器（例えば、記録装置、空調制御装置、照明、ブレーキ等）と通信可能に接続されている。支線ネットワーク１８は、例えば、車両毎に構築された、所謂、ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）であり、ＥＣＮ（Ｅｔｈｅｒｎｅｔ  Ｃｏｎｓｉｓｔ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）とも呼ばれる。支線ネットワーク１８は、自車両内における各機器を車両制御装置Ｃ（ｍ）およびイーサネットスイッチＳ（ｍ）に接続する。
【００１４】
イーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（ｎ）は、幹線ネットワーク１６により接続されている。幹線ネットワーク１６は、例えば、支線ネットワーク同士を相互に接続する、所謂、レイヤ３（Ｌ３）に相当するネットワークであり、ＥＴＢ（Ethernet Train Backbone）とも呼ばれる。幹線ネットワーク１６は、車両間における情報通信を行うために用いられる。尚、幹線ネットワーク１６および支線ネットワーク１８は、汎用されているイーサネットを用いたネットワークでよい。
【００１５】
イーサネットスイッチＳ（ｍ）は、所謂、レイヤ３スイッチ（Ｌ３スイッチ）相当の機能を有するスイッチであり、ネットワーク層でのデータ転送等を行う。例えば、イーサネットスイッチＳ（ｍ）は、幹線ネットワーク１６側のＩＰアドレス（以下、幹線ＩＰアドレス）と、支線ネットワーク１８側のＩＰアドレス（以下、支線ＩＰアドレス）とを有し、幹線ＩＰアドレスと支線ＩＰアドレスとの間でアドレス変換（ＮＡＴ（Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ａｄｄｒｅｓｓ  Ｔｒａｎｓｌａｔｉｏｎ））を行う。これにより、イーサネットスイッチＳ（ｍ）は、支線ネットワーク１８を介して、号車ｍ内の機器に接続されており、支線ネットワーク１８内の機器間のデータ伝送を行うと共に、幹線ネットワーク１６を介して異なる車両内の機器ともデータ伝送を行うことができる。イーサネットスイッチＳ（ｍ）は、所謂、ルータであってもよい。
【００１６】
車両制御装置Ｃ（ｍ）は、支線ネットワーク１８を介して号車ｍ内の機器を制御する。車両制御装置Ｃ（ｍ）は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）等の演算部とＲＡＭ（Random Access Memory）等の記憶部（図示せず）とを有し、記憶部に格納されているシステムプログラムや車両認識プログラムなどを読み出して記憶部に展開し、当該プログラムに従って各機器の動作を制御する。また、車両制御装置Ｃ（ｍ）は、幹線ネットワーク１６を介して、１編成内の各号車１〜ｎの機器を制御する。例えば、先頭車両の車両制御装置Ｃ（１）が、幹線ネットワーク１６を介して、列車１００の全号車１〜ｎ内の機器を制御してもよい。
【００１７】
図２は、支線ＩＰアドレスと幹線ＩＰアドレスとのアドレス変換（以下、ＮＡＴという）の一例を示す図である。イーサネットスイッチＳ（１〜ｎ）のＮＡＴは、支線ネットワーク１８と幹線ネットワーク１６との間において通信可能とするために、支線ＩＰアドレスと幹線ＩＰアドレスとの間でアドレス変換を行う。このようなＮＡＴを行うために、イーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（ｎ）は、支線ＩＰアドレスと幹線ＩＰアドレスとの対応関係を示すＮＡＴテーブル（図４参照）を格納する。
【００１８】
イーサネットスイッチＳ（ｍ）は、静的ＮＡＴの仕組みにより支線ＩＰアドレスを幹線ＩＰアドレスへ変換したり、幹線ＩＰアドレスを支線ＩＰアドレスへ変換する。尚、支線ＩＰアドレス、幹線ＩＰアドレス、ＮＡＴテーブルについては、図３〜図５を参照して後で説明する。
【００１９】
例えば、図２に示すように、イーサネットスイッチＳ（ｍ）は、ＮＡＴ機能により、自編成の“車両制御装置”の支線ＩＰアドレス（１０．０．０．１０）を、幹線ＩＰアドレス（１０．１２８．６４．１０）へ変換する。逆に、イーサネットスイッチＳ（ｍ）は、ＮＡＴ機能により、幹線ＩＰアドレス（１０．１２８．６４．１０）を自編成の“車両制御装置”の支線ＩＰアドレス（１０．０．０．１０）へ変換する。これにより、イーサネットスイッチＳ（ｍ）は、自編成の“車両制御装置”に関する情報を他編成へ伝送することができ、逆に、他編成の“車両制御装置”に関する情報を受けることができる。
【００２０】
図４によるＮＡＴ機能を利用することで、編成内の支線ＩＰアドレスを他編成と共通化することができる。支線ネットワークにおける支線ＩＰアドレスが他編成と同一であったとしても、幹線ネットワークにおける幹線ＩＰアドレスは編成ごとに異なるので、号車ｍの車両制御装置Ｃ（ｍ）は、他編成の車両制御装置やその他機器にアクセスすることができる。
【００２１】
一方、各号車１〜ｎのそれぞれの支線ネットワーク１８内においては、機器はそれぞれ異なる支線ＩＰアドレスを有し、支線ＩＰアドレスによって区別されている。これにより、イーサネットスイッチＳ（ｍ）は、支線ネットワーク１８内においては、支線ＩＰアドレスを用いて自編成の各機器にアクセスすることができ、同時に支線ネットワーク１８間において、幹線ＩＰアドレスを用いることにより他車両の機器にもアクセスすることができる。
【００２２】
次に、支線ＩＰアドレス、幹線ＩＰアドレス、ＮＡＴテーブルについて説明する。
【００２３】
図３は、支線ＩＰアドレスの一例である。図４は、ＮＡＴテーブルの一例である。図５は、幹線ＩＰアドレスの一例である。ここでは、便宜的に、ｎ＝３として、３両の列車（１両１編成が３つ併結）について説明する。勿論、ｎは、２以下でもよく、４以上であってもよい。
【００２４】
図３に示すように、固有アドレスである支線ＩＰアドレスは、各車両（号車１〜号車３）の機器に設定されている。支線ネットワーク内においては、各機器は、互いに異なる支線ＩＰアドレスを有する。例えば、“車両制御装置”の支線ＩＰアドレスは、“１０．０．０．１０”であり、“記録装置”の支線ＩＰアドレスは、“１０．０．０．２０”であり、“空調制御装置”の支線ＩＰアドレスは、“１０．０．０．３０”である。車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）は、それぞれ各車両の支線ネットワーク１８を介して、支線ＩＰアドレスを用いて“車両制御装置”、“記録装置”、“空調制御装置”等の機器制御を行う。各車両の支線ネットワーク１８は分離されているので、支線ＩＰアドレスは、号車１〜号車３の支線ネットワーク１８において共通（重複）していてもよい。例えば、号車１〜号車３の“車両制御装置”は、同一の支線ＩＰアドレスを有していてもよい。号車１〜号車３の“記録装置”は、同一の支線ＩＰアドレスを有していてもよい。号車１〜号車３の“空調制御装置”は、同一の支線ＩＰアドレスを有していてもよい。
【００２５】
もし、車両制御装置、記録装置、及び空調制御装置などの機器の支線ＩＰアドレスが支線ネットワーク毎（車両毎）に相違すると、各車両制御装置は、編成の併結や分離の度に、編成内の全車両の機器の支線ＩＰアドレスを取得し、管理する必要が生じる。この場合、編成内の機器の制御が複雑化してしまう。
【００２６】
これに対して、本実施形態では、複数の支線ネットワーク１８（複数の車両）において共通する機器には、同一の支線ＩＰアドレスを割り振っている。このように複数の支線ネットワーク１８において支線ＩＰアドレスを共通化することにより、車両制御装置は、編成内の複数の車両の機器を比較的容易に管理し、制御することができる。
【００２７】
車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）は、他編成の機器にアクセスし、個別の制御を行うことがある。例えば空調の制御を行う際には、弱冷房車のみ冷房を弱める必要がある。このような場合、車両制御装置は特定の号車の空調制御装置にアクセスし、制御指令を送信する（ユニキャスト）。車両制御装置が他編成の機器にアクセスするためには、図４に示すＮＡＴテーブルに基づく変換が必要になる。
【００２８】
図４に示すＮＡＴテーブル（ネットワークアドレス変換テーブル）は、号車１〜３に搭載された機器の支線ＩＰアドレスと幹線ＩＰアドレスとの変換対応を表している。ＮＡＴテーブルの情報は、それぞれ各号車のイーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）に登録されている。他号車の機器と通信を行う際には、本テーブルに基づいてＩＰアドレスを変換することで通信を実現する。ただし、ＮＡＴテーブルはイノギュレーションの際に再設定される場合がある。ＮＡＴテーブルを作成するには、編成毎に編成番号（図４の例では号車番号）に対応した幹線ネットワークが設定されている必要がある。この幹線ネットワークアドレスと機器の支線ＩＰアドレスを或る規則に従って組み合わせることで、機器の幹線ＩＰアドレスが導かれる。図４の例では、幹線ネットワークアドレスの上位１８ビットと、支線ＩＰアドレスの下位１４ビットを組み合わせることで幹線ＩＰアドレスが導かれている。
【００２９】
このような運用を行う場合、号車１〜号車３のイーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）は、図４に示すＮＡＴ変換テーブルを予めイーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）それぞれの内部メモリ（図示せず）、もしくは外部メモリに記録する。これにより、号車１〜号車３の各イーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）は、自車両の号車番号に基づき、支線ＩＰアドレスを図５に示す幹線ＩＰアドレスへ変換し、あるいは、幹線ＩＰアドレスを支線ＩＰアドレスへ変換することができる。これにより、車両制御装置は、他の車両の機器へアクセス（ユニキャスト）することができる。
【００３０】
（イノギュレーション）
複数の編成を併結することによって、該複数の編成を１つの列車として構成する場合がある。また反対に、１つの列車を分割することによって、複数の編成に再構成する場合がある。このような場合、上述のように、ネットワーク再構成（イノギュレーション）が必要となる。本実施形態は、１編成または複数の編成のそれぞれが上述のような汎用イーサネットを用いている場合であっても、併結または分割におけるイノギュレーションを可能とする。以下、本実施形態によるイノギュレーションについて説明する。
【００３１】
図６は、列車の併結及び分割の一例を示す概略図である。
【００３２】
図６（Ａ）は、列車１０と列車１２とが独立して運行されている様子を示す。この場合、列車１０と列車１２とは、異なる編成の列車であり、列車１０および列車１２は、それぞれ１両編成の列車である。
【００３３】
上述のように、１編成内の車両は、支線ネットワークで相互に通信ができるように接続されており、同一の編成内においては或る車両制御装置によって制御可能となっている。図６（Ａ）の列車１０、１２はそれぞれ別の編成（１両編成）であるので、それぞれ別々の車両制御装置によって管理／制御されている。
【００３４】
図６（Ｂ）は、列車１０と列車１２とが併結され、１つの列車として運行されている様子を示す。１両編成の列車１０と１両編成の列車１２とを併結することによって、列車１０、１２は２両２編成の列車となる。このように併結（増結）は、２編成以上の車両を連結して１つの列車を構成することである。逆に、列車の分割（解結）は、図６（Ｂ）に示すような２編成以上の列車を、図６（Ａ）に示すような複数の編成に切り離すことである。
【００３５】
このように列車の編成は、併結／分割することによって変更され得る。一方、車両制御装置は、自編成の機器に加えて、同一列車内の他編成の機器を制御する場合がある。この場合、併結された列車内の複数の車両に対して通信ができるようにネットワークが構成されている必要があるため、ネットワークのイノギュレーションが必要となる。本実施形態では、汎用的なイーサネットスイッチを用いつつ、変更された列車におけるネットワークのイノギュレーションを可能とする。
【００３６】
以下に、イノギュレーションにおける列車認識方法について説明する。本実施形態では、１両からなる３つの編成（即ち、３つの１両編成）を、１つの列車として併結する。勿論、２つ以下あるいは４つ以上の１両編成を、併結してもよい。
【００３７】
図７は、第１実施形態によるイノギュレーションにおける列車認識方法のフローチャートを示す図である。尚、３編成Ｔ（１）〜Ｔ（３）のそれぞれのイーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）は、上述の通り、Ｌ３スイッチであり、かつ、ＳＮＭＰ（Simple Network Management Protocol）通信機能を有するものとする。
【００３８】
まず、各編成Ｔ（１）〜Ｔ（３）の車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）のそれぞれは、ＳＮＭＰ通信により、自編成のイーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）固有のＭＡＣアドレス（物理アドレス）を取得する（Ｓ１０）。
【００３９】
次に、イーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）間で行われるＬＬＤＰ（Link Layer Discovery Protocol）機能および上記ＳＮＭＰ通信により、車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）のそれぞれは、自編成に隣接する隣接編成内のイーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）固有のＭＡＣアドレスを取得する（ステップＳ２０）。
【００４０】
例えば、図８は、自編成および隣接編成におけるＭＡＣアドレスの送受信を示す図である。編成Ｔ（１）の車両制御装置Ｃ（１）は、ＳＮＭＰ通信を用いて、自編成Ｔ（１）内のイーサネットスイッチＳ（１）からＭＡＣアドレスＭ１を取得する。また、編成Ｔ（１）のイーサネットスイッチＳ（１）は、ＬＬＤＰ機能により隣接編成Ｔ（２）内のイーサネットスイッチＳ（２）のＭＡＣアドレスＭ２を取得している。これにより、車両制御装置Ｃ（１）は、ＳＮＭＰ通信を用いることでイーサネットスイッチＳ（１）からＭＡＣアドレスＭ２を取得することができる。以上の手順により、車両制御装置Ｃ（１）は、ＭＡＣアドレスＭ１、Ｍ２を取得する。
【００４１】
尚、編成Ｔ（１）は、先頭（または最後尾）の編成となるため、編成Ｔ（２）に対して反対側には他の編成が併結されていない。即ち、イーサネットスイッチＳ（１）の一方には、イーサネットスイッチＳ（２）が隣接しているが、他方には他のイーサネットスイッチが隣接していない。この場合、イーサネットスイッチＳ（１）は、隣接編成（隣接イーサネットスイッチ）が無いこと（列車の先頭または最後尾）を示す端部情報ＮＵＬＬを車両制御装置Ｃ（１）へ伝送する。端部情報ＮＵＬＬは、車両制御装置Ｃ（１）において生成されてもよい。これにより、車両制御装置Ｃ（１）は、ＭＡＣアドレスＭ１、Ｍ２および端部情報ＮＵＬＬを得る。
【００４２】
同様に、車両制御装置Ｃ（２）は、ＳＮＭＰ通信を用いて、自編成Ｔ（２）内のイーサネットスイッチＳ（２）のＭＡＣアドレスＭ２を取得する。また、編成Ｔ（２）のイーサネットスイッチＳ（２）は、ＬＬＤＰ機能を用いて隣接編成Ｔ（１）、Ｔ（３）内のイーサネットスイッチＳ（１）、Ｓ（３）のＭＡＣアドレスＭ１、Ｍ３を取得し、車両制御装置Ｃ（２）は、ＳＮＭＰ通信を用いてイーサネットスイッチＳ（２）からＭＡＣアドレスＭ１、Ｍ３を取得する。これにより、車両制御装置Ｃ（２）は、ＭＡＣアドレスＭ１〜Ｍ３を取得する。尚、編成Ｔ（２）は、中間の編成であり、その両側に編成Ｔ（１）、Ｔ（３）が接続されている。従って、端部情報ＮＵＬＬは伝送または生成されない。
【００４３】
同様に、車両制御装置Ｃ（３）は、ＳＮＭＰ通信を用いて、自編成Ｔ（３）内のイーサネットスイッチＳ（３）のＭＡＣアドレスＭ３を取得する。また、編成Ｔ（３）のイーサネットスイッチＳ（３）は、ＬＬＤＰ機能を用いて隣接編成Ｔ（２）内のイーサネットスイッチＳ（２）のＭＡＣアドレスＭ２を取得し、車両制御装置Ｃ（３）は、ＳＮＭＰ通信を用いてイーサネットスイッチＳ（３）からＭＡＣアドレスＭ２を取得する。これにより、車両制御装置Ｃ（３）は、ＭＡＣアドレスＭ２、Ｍ３を取得する。尚、編成Ｔ（３）は、最後尾（または先頭）の編成となるため、編成Ｔ（２）に対して反対側には他の編成が併結されていない。従って、車両制御装置Ｃ（３）は、ＭＡＣアドレスＭ２、Ｍ３だけで無く、端部情報ＮＵＬＬを得る。
【００４４】
次に、図７に示すように、車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）のそれぞれは、自編成内のイーサネットスイッチのＭＡＣアドレスと、該自編成に隣接する隣接編成内のイーサネットスイッチのＭＡＣアドレス（あるいは端部情報ＮＵＬＬ）とを並べて隣接アドレスマップを生成する（Ｓ３０）。このとき、車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）のそれぞれは、ＭＡＣアドレスＭ１〜Ｍ３、端部情報ＮＵＬＬを、自編成および隣接編成の併結順に並べる。
【００４５】
例えば、図９（Ａ）〜図９（Ｃ）は、隣接アドレスマップの一例を示す図である。車両制御装置Ｃ（１）は、図９（Ａ）に示すように、“ＮＵＬＬ、Ｍ１、Ｍ２”を隣接アドレスマップとして生成する。車両制御装置Ｃ（２）は、図９（Ｂ）に示すように、“Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３”を隣接アドレスマップとして生成する。車両制御装置Ｃ（３）は、図９（Ｃ）に示すように、“Ｍ２、Ｍ３、ＮＵＬＬ”を隣接アドレスマップとして生成する。
【００４６】
次に、図７に示すように、車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）のそれぞれは、隣接アドレスマップを自編成以外の他編成へマルチキャストする（ステップＳ４０）。
【００４７】
例えば、車両制御装置Ｃ（１）は、イーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）を介して、隣接アドレスマップ“ＮＵＬＬ、Ｍ１、Ｍ２”を他編成の車両制御装置Ｃ（２）、Ｃ（３）へマルチキャストする。車両制御装置Ｃ（２）は、イーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）を介して、隣接アドレスマップ“Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３”を他編成の車両制御装置Ｃ（１）、Ｃ（３）へマルチキャストする。車両制御装置Ｃ（３）は、イーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）を介して、隣接アドレスマップ“Ｍ２、Ｍ３、ＮＵＬＬ”を他編成の車両制御装置Ｃ（１）、Ｃ（２）へマルチキャストする。これにより、図９（Ａ）〜図９（Ｃ）に示す全編成Ｔ（１）〜Ｔ（３）の車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）は、全編成Ｔ（１）〜Ｔ（３）のイーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）の隣接アドレスマップを取得し、共有する。
【００４８】
次に、図７に示すように、車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）のそれぞれは、自編成の隣接アドレスマップおよび他編成の隣接アドレスマップの中で重複するＭＡＣアドレスに基づいて、複数の編成の併結順にＭＡＣアドレスを並べ、全体アドレスマップを生成する（ステップＳ５０）。全体アドレスマップは、同一のＭＡＣアドレスを重複させるように、複数の編成の隣接アドレスマップを配列して生成されたアドレスマップである。
【００４９】
例えば、図１０（Ａ）および図１０（Ｂ）は、隣接アドレスマップから全体アドレスマップを生成する様子を示す概念図である。図１０（Ａ）に示すように、車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）のそれぞれは、ステップＳ４０において全編成Ｔ（１）〜Ｔ（３）の隣接アドレスマップを取得している。ここで、編成Ｔ（１）の隣接アドレスマップ“ＮＵＬＬ、Ｍ１、Ｍ２”のＭＡＣアドレスＭ１、Ｍ２は、図１０（Ａ）の五角形および円で示すように、編成Ｔ（２）の隣接アドレスマップ“Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３”のＭＡＣアドレスＭ１、Ｍ２と同一である。従って、この同一のＭＡＣアドレスＭ１、Ｍ２を重複させるように、編成Ｔ（１）、Ｔ（２）の隣接アドレスマップを配列する。重複した一方のＭＡＣアドレスは削除してよい。これにより、編成Ｔ（１）、Ｔ（２）の隣接アドレスマップから“ＮＵＬＬ、Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３”というアドレスの配列が得られる。また、編成Ｔ（２）の隣接アドレスマップ“Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３”のＭＡＣアドレスＭ２、Ｍ３は、図１０（Ａ）の円および四角形で示すように、編成Ｔ（３）の隣接アドレスマップ“Ｍ２、Ｍ３、ＮＵＬＬ”のＭＡＣアドレスＭ２、Ｍ３と同一である。従って、この同一のＭＡＣアドレスＭ２、Ｍ３を重複させるように、編成Ｔ（２）、Ｔ（３）の隣接アドレスマップを配列する。重複した一方のＭＡＣアドレスは削除してよい。これにより、編成Ｔ（２）、Ｔ（３）の隣接アドレスマップから“Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３、ＮＵＬＬ”というアドレスの配列が得られる。このように、編成Ｔ（１）〜Ｔ（３）の隣接アドレスマップを配列することによって、図１０（Ｂ）に示す全体アドレスマップ“ＮＵＬＬ、Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３、ＮＵＬＬ”が生成される。車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）は、端部情報ＮＵＬＬが全体アドレスマップの両端に並んだときに、全体アドレスマップの生成が完了したと判断すればよい。尚、隣接アドレスマップおよび全体アドレスマップは、車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）内のメモリに格納してもよく、外部メモリに格納してもよい。
【００５０】
車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）は、それぞれ全編成Ｔ（１）〜Ｔ（３）の隣接アドレスマップを有するので、車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）は同一の全体アドレスマップを生成する。これにより、車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）は、図１０（Ｂ）に示す全体アドレスマップを共有することができる。全体アドレスマップは、併結後の３両編成のイーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）の配列（併結順番）をＭＡＣアドレスＭ１〜Ｍ３で示している。
【００５１】
次に、図７に示すように、車両制御装置Ｃ（１〜ｎ）のそれぞれは、全体アドレスマップ中におけるＭＡＣアドレスの順番に基づいて、併結された３つの編成Ｔ（１）〜Ｔ（３）中における自編成の位置を特定する（ステップＳ６０）。自編成の位置は、号車番号として認識される。例えば、車両制御装置Ｃ（１）は、全体アドレスマップを参照して、イーサネットスイッチＳ（１）のＭＡＣアドレスＭ１を検索する。号車番号は“上り”側から昇順に付されるものとすると、車両制御装置Ｃ（１）は、自編成Ｔ（１）が“号車１”であると認識する。車両制御装置Ｃ（２）は、自編成Ｔ（２）が“号車２”であると認識する。車両制御装置Ｃ（３）は、自編成Ｔ（３）が“号車３”であると認識する。これにより、併結後の新しい編成において、号車番号は、先頭（または最後尾）の車両から昇順に決定される。尚、車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）は、それぞれ個別に自編成の号車番号を決定するが、車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）は、同一の全体アドレスマップを有するので、編成Ｔ（１）〜Ｔ（３）に対して正確に号車番号を付することができる。
【００５２】
次に、車両制御装置Ｃ（１）〜（３）のそれぞれは、ステップＳ６０で決定された編成番号に基づいて、イーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）に幹線ネットワークアドレスおよびＮＡＴルールを設定する（ステップＳ７０）。即ち、車両制御装置Ｃ（１）〜（３）のそれぞれは、図４に示すように予め規定された編成番号に対応する幹線ネットワーク構成を、自編成の位置に対応するイーサネットスイッチに設定する。幹線ネットワークアドレスは、図４を参照して説明した通り、編成番号に対して一意に決定される。例えば、号車１のイーサネットスイッチＳ（１）には、幹線ネットワーク“１０．１２８．６４．０／１８”が設定される。号車２のイーサネットスイッチＳ（２）には、幹線ネットワーク“１０．１２８．１２８．０／１８”が設定される。号車３のイーサネットスイッチＳ（３）には、幹線ネットワーク“１０．１２８．１９２．０／１８  ”が設定される。このように幹線ネットワークが決定され、イーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）のＮＡＴテーブルがそれぞれ変更される。これにより、幹線ネットワークが別々のサブネットに分割され列車認識処理が終了する。
【００５３】
その後、新しい編成におけるＮＡＴやユニキャスト通信は、図３〜図５を参照して説明したように実行される。
【００５４】
このように、本実施形態による車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）は、イーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）のＬＬＤＰ機能を用いることで、起動時や併結時に複数の幹線ＩＰアドレスが重複した状態であっても、隣接するイーサネットスイッチのＭＡＣアドレスを取得可能である。これにより、車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）は、それぞれ隣接アドレスマップを生成することができる。また、車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）は、マルチキャストを用いることにより、幹線ＩＰアドレスを用いなくとも、相互に隣接アドレスマップの情報を伝送することができる。隣接アドレスマップは、自編成のイーサネットスイッチのＭＡＣアドレスだけでなく、隣接編成のイーサネットスイッチのＭＡＣアドレスも含む。従って、同一ＭＡＣアドレスを重複させるようにＭＡＣアドレスＭ１〜Ｍ３を並べることができる。これにより、全体アドレスマップが生成される。この全体アドレスマップにおけるＭＡＣアドレスＭ１〜Ｍ３の並び順は、編成Ｔ（１）〜Ｔ（３）の並び順（併結順）に対応するので、ＭＡＣアドレスＭ１〜Ｍ３の並び順に基づき、併結された新しい編成中における自編成の位置を認識できる。即ち、併結後の列車における自車両の号車番号が決定され得る。尚、編成を分割した場合にも、同様のイノギュレーションを実行することによって、分割後の列車における自車両の号車番号が決定され得る。
【００５５】
以上のように、本実施形態の列車認識方法および列車システムによれば、汎用イーサネットを用いながらも、編成の併結または分割後のイノギュレーションが可能となる。従って、本実施形態は、列車の編成数が変化する場合であっても、安価かつシンプルに列車の構成を認識し、イノギュレーションを実現することができる。
【００５６】
上記実施形態では、複数の１両編成を併結することによって、１つの列車を構成している。しかし、編成の概念は１両に限らず、複数両で１編成を構成してもよい。この場合、併結後の列車は、ｍ両ｎ編成として認識される。ネットワークとしては、号車番号ではなく、編成番号と対応するため、図４に示す号車１〜号車３は、編成１〜編成３に読みかえることができる。なお、複数両で編成を構築する場合、ＶＲＲＰのようなルータを冗長制御する仕組みが同時に利用される。このように、各イーサネットスイッチには構成に合わせた幹線ネットワークを設定することができるため問題無い。
【００５７】
（第２実施形態）
図１１は、第２実施形態による列車の編成を示す図である。第１実施形態では、複数の１両編成を併結することによって、列車が構成されている。しかし、第２実施形態のように、複数車両を含む複数の編成を併結する場合もある。この場合、各編成に含まれるイーサネットスイッチの個数が異なる。例えば、図１１では、編成Ｔ（１）は、２両編成であり、各車両がイーサネットスイッチＳ（１）およびＳ（２）を備えている。また、一方の車両が車両制御装置Ｃ（１）を備えている。これにより、編成Ｔ（１）は、２つのイーサネットスイッチＳ（１）およびＳ（２）と、車両制御装置Ｃ（１）とを備えている。編成Ｔ（２）は、１両編成であり、車両がイーサネットスイッチＳ（３）と車両制御装置Ｃ（２）とを備えている。
【００５８】
この場合、イーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）は、それぞれ固有のＭＡＣアドレスＭ１〜Ｍ３の他に自編成内に存在するイーサネットスイッチの個数情報も格納する。例えば、編成Ｔ（１）に含まれるイーサネットスイッチＳ（１）、Ｓ（２）は、それぞれイーサネットスイッチの個数情報として“２”を格納する。編成Ｔ（２）に含まれるイーサネットスイッチＳ（３）は、イーサネットスイッチの個数情報として“１”を格納する。
【００５９】
編成Ｔ（１）と編成Ｔ（２）とが図１１に示すように併結され、イーサネットスイッチＳ（２）とイーサネットスイッチＳ（３）とが幹線ネットワーク１６で接続された場合、イーサネットスイッチの個数情報は、ＭＡＣアドレスとともに伝送される。
【００６０】
列車認識方法の基本的な処理は、第１実施形態のそれと同じでよい。従って、まず、編成Ｔ（１）の車両制御装置Ｃ（１）は、ＳＮＭＰ通信により、自編成のイーサネットスイッチＳ（１）、Ｓ（２）のＭＡＣアドレスを取得する（図７のステップＳ１０）。このとき、車両制御装置Ｃ（１）は、自編成のイーサネットスイッチの個数情報“２”を取得する。編成Ｔ（２）の車両制御装置Ｃ（２）は、ＳＮＭＰ通信により、自編成のイーサネットスイッチＳ（３）のＭＡＣアドレスを取得する。このとき、車両制御装置Ｃ（２）は、自編成のイーサネットスイッチの個数情報“１”を取得する。
【００６１】
次に、イーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）間で行われるＬＬＤＰ機能および上記ＳＮＭＰ通信により、車両制御装置Ｃ（１）は、自編成に隣接する隣接編成内のイーサネットスイッチＳ（３）のＭＡＣアドレスを取得する（図７のステップＳ２０）。車両制御装置Ｃ（２）は、自編成に隣接する隣接編成内のイーサネットスイッチＳ（２）のＭＡＣアドレスを取得する。
【００６２】
次に、車両制御装置Ｃ（１）、Ｃ（２）のそれぞれは、自編成内のイーサネットスイッチのＭＡＣアドレスと、隣接編成内のイーサネットスイッチのＭＡＣアドレス（あるいはＮＵＬＬ）とを併結順に並べて隣接アドレスマップを生成する（図７のステップＳ３０）。このとき、車両制御装置Ｃ（１）、Ｃ（２）は、ＭＡＣアドレスと同様にイーサネットスイッチの個数情報も並べる。
【００６３】
例えば、図１２は、第２実施形態の隣接アドレスマップの一例を示す図である。車両制御装置Ｃ（１）は、“ＮＵＬＬ、Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３”を隣接アドレスマップとして生成する。車両制御装置Ｃ（２）は、“Ｍ２、Ｍ３、ＮＵＬＬ”を隣接アドレスマップとして生成する。ＭＡＣアドレスＭ１、Ｍ２には、イーサネットスイッチの個数情報“２”が関連付けられている。ＭＡＣアドレスＭ３には、イーサネットスイッチの個数情報“１”が関連付けられている。
【００６４】
尚、イーサネットスイッチＳ（１）の一端に他の編成は隣接していないので、ＭＡＣアドレスＭ１の一方には端部情報ＮＵＬＬが付加される。また、イーサネットスイッチＳ（３）の一端にも他の編成は隣接していないので、ＭＡＣアドレスＭ３の一方には端部情報ＮＵＬＬが付加される。
【００６５】
次に、車両制御装置Ｃ（１）、Ｃ（２）のそれぞれは、隣接アドレスマップを自編成以外の他編成へマルチキャストする（図７のステップＳ４０）。これにより、車両制御装置Ｃ（１）、Ｃ（２）は、全編成Ｔ（１）、Ｔ（２）のイーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）の隣接アドレスマップを取得し、共有する。
【００６６】
次に、車両制御装置Ｃ（１）、Ｃ（２）のそれぞれは、自編成の隣接アドレスマップおよび他編成の隣接アドレスマップの中で重複するＭＡＣアドレスに基づいて複数の編成の併結順にＭＡＣアドレスを並べ、全体アドレスマップを生成する（図７のステップＳ５０）。このとき、車両制御装置Ｃ（１）、Ｃ（２）は、ＭＡＣアドレスと同様にイーサネットスイッチの個数情報も並べる。
【００６７】
例えば、図１３（Ａ）および図１３（Ｂ）は、隣接アドレスマップから全体アドレスマップを生成する様子を示す概念図である。図１３（Ａ）に示すように、車両制御装置Ｃ（１）、Ｃ（２）のそれぞれは、ステップＳ４０において全編成Ｔ（１）、Ｔ（２）の隣接アドレスマップを取得している。ここで、編成Ｔ（１）の隣接アドレスマップ“ＮＵＬＬ、Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３”のＭＡＣアドレスＭ２、Ｍ３は、図１３（Ａ）の円および四角形で示すように、編成Ｔ（２）の隣接アドレスマップ“Ｍ２、Ｍ３、ＮＵＬＬ”のＭＡＣアドレスＭ２、Ｍ３と同一である。従って、この同一のＭＡＣアドレスＭ２、Ｍ３を重複させるように、編成Ｔ（１）、Ｔ（２）の隣接アドレスマップを配列する。イーサネットスイッチの個数情報についても、ＭＡＣアドレスとともに重複させる。重複した一方のＭＡＣアドレスおよびイーサネットスイッチの個数情報は削除してよい。これにより、編成Ｔ（１）、Ｔ（２）の隣接アドレスマップから“ＮＵＬＬ、Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３、ＮＵＬＬ”というアドレスの配列が得られる。このように、編成Ｔ（１）、Ｔ（２）の隣接アドレスマップを配列することによって、図１３（Ｂ）に示す全体アドレスマップ“ＮＵＬＬ、Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３、ＮＵＬＬ”が生成される。車両制御装置Ｃ（１）、Ｃ（２）は、端部情報ＮＵＬＬが全体アドレスマップの両端に並んだときに、全体アドレスマップの生成が完了したと判断すればよい。
【００６８】
ここで、ＭＡＣアドレスＭ１、Ｍ２は、それぞれイーサネットスイッチの個数情報“２”と関連付けられている。従って、ＭＡＣアドレスＭ１、Ｍ２に対応する２つのイーサネットスイッチＳ（１）、Ｓ（２）が同一の編成に含まれていることが分かる。また、ＭＡＣアドレスＭ３は、イーサネットスイッチの個数情報“１”と関連付けられている。従って、ＭＡＣアドレスＭ３に対応する１つのイーサネットスイッチＳ（３）が一つの編成に含まれていることが分かる。よって、イーサネットスイッチＳ（１）、Ｓ（２）を含む編成の編成番号を“１”とし、イーサネットスイッチＳ（３）を含む編成の編成番号を“２”とすればよい。
【００６９】
全体アドレスマップにおけるＭＡＣアドレスＭ１〜Ｍ３の並び順は、列車の車両（イーサネットスイッチ）の並び順（併結順）に対応するので、ＭＡＣアドレスＭ１〜Ｍ３の並び順に基づき、併結された新しい列車における自車両（自己のイーサネットスイッチ）の位置を認識できる。これにより、併結後の列車における自車両の号車番号（自己のイーサネットスイッチ）が決定され得る。第２実施形態のその他の動作は、第１実施形態の動作と同様であるので、その詳細な説明を省略する。このように、各編成に含まれるイーサネットスイッチの個数が異なる場合であっても、本実施形態の効果は失われない。勿論、１編成内に含まれるイーサネットスイッチの個数は、特に限定されない。
【００７０】
（第３実施形態）
第１および第２実施形態では、車両制御装置は、イーサネットスイッチのＭＡＣアドレスからなる隣接アドレスマップおよび全体アドレスマップに基づいて、自編成の編成番号を認識している。それゆえに、イーサネットスイッチの設定は可変となり、自編成の編成番号に対応する幹線ネットワークアドレスとＮＡＴテーブルを都度設定し直す必要がある。即ち、イーサネットスイッチは、イノギュレーションの度にリセット（設定の再構築）を必要とする。このため、設定ルールが簡潔になるのと引き換えにイノギュレーションの時間が長くなってしまうという課題がある。
【００７１】
そこで、第３実施形態は、イーサネットスイッチに重複しないように予め幹線ネットワークを設定しておく方式となる。編成には編成番号を予め固定で決めておき、これに対応する幹線ネットワークを定義する。即ち、互いに異なる幹線ネットワークが、併結される可能性のある複数の編成のイーサネットスイッチに予め設定されていることになる。これにより、イーサネットスイッチのリセットが不要となるので、イノギュレーションの時間が短縮され得る。
【００７２】
この方式は編成の順番と編成番号が一致しない状態となるため、複数の編成を併結した直後、他の編成の編成番号およびそれに対応した幹線ネットワークが不明となる。従って、第３実施形態においても、第１または第２実施形態と同様に隣接アドレスマップおよび全体アドレスマップを生成する。
【００７３】
図１４（Ａ）〜図１４（Ｃ）は、第３実施形態による隣接アドレスマップの一例を示す図である。隣接アドレスマップは、図９を参照して説明した方法と同様の方法で生成される。ただし、隣接アドレスマップは、ＭＡＣアドレスと関連付けられた編成番号の情報も含む。幹線ネットワークは、図４を参照して説明したように編成番号に対して一意に設定される。従って、図１４では、編成番号を示し、幹線ネットワークについては省略している。
【００７４】
例えば、図１４では、イーサネットスイッチＳ（１）は、ＭＡＣアドレスＭ１およびそれに関連付けられた編成番号１０を有する。イーサネットスイッチＳ（２）は、ＭＡＣアドレスＭ２およびそれに関連付けられた編成番号３６を有する。イーサネットスイッチＳ（３）は、ＭＡＣアドレスＭ３およびそれに関連付けられた編成番号３を有する。
【００７５】
図１５（Ａ）および図１５（Ｂ）は、隣接アドレスマップから全体アドレスマップを生成する様子を示す概念図である。全体アドレスマップは、図１０（Ａ）および図１０（Ｂ）を参照して説明した方法と同様の方法で生成される。ただし、ＭＡＣアドレスＭ１〜Ｍ３には、それぞれ編成番号１０、３６、３が関連付けられている。従って、全体アドレスマップを生成する際に、ＭＡＣアドレスＭ１〜Ｍ３とともに編成番号１０、３６、３が複数の編成の併結順に配列される。車両制御装置Ｃ（１）〜Ｃ（３）は、このような全体アドレスマップを参照することによって、他の編成の編成番号およびそれに対応した幹線ネットワークを認識する。
【００７６】
第３実施形態では、イノギュレーションによって、イーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）の編成番号は、予め設定された状態を維持する。従って、イーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）の幹線ネットワークも、予め設定された状態を維持し、再設定されない。これにより、イーサネットスイッチＳ（１）〜Ｓ（３）のリセットが不要となるので、イノギュレーションの時間が短縮され得る。尚、１両編成の列車は、編成と車両数が同じであるため、編成は車両と換言しても構わない。
【００７７】
以上、いくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例としてのみ提示したものであり、発明の範囲を限定することを意図したものではない。本明細書で説明した新規な装置、方法およびシステムは、その他の様々な形態で実施することができる。また、本明細書で説明した装置、方法およびシステムの形態に対し、発明の要旨を逸脱しない範囲内で、種々の省略、置換、変更を行うことができる。添付の特許請求の範囲およびこれに均等な範囲は、発明の範囲や要旨に含まれるこのような形態や変形例を含むように意図されている。
【符号の説明】
【００７８】
１０、１２：列車、１６：幹線ネットワーク、１８：支線ネットワーク、１００：列車、Ｓ（１〜ｎ）：イーサネットスイッチ、Ｃ（１〜ｎ）：車両制御装置、Ｔ（１）〜Ｔ（３）：編成
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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