(57)【要約】【課題】  追加の部材を必要とせず、連結装置間の位置を正確に合わせる必要のない電子機器を提供する。【解決手段】  鉛直方向もしくは水平方向に隣り合う電子機器の連結部と連結する連結部を備える電子機器であって、連結部は、凸部と凹部のいずれか一つを有する嵌合部と、所定の長さを有して嵌合部を支持する支持部とからなり、左側面、右側面、天面、及び底面のうち少なくとも１つの面に連結部を備え、隣り合う電子機器とは、連結部の支持部の長さに基づく距離を介して連結する電子機器。【選択図】      図１
2018014528.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉛直方向もしくは水平方向に隣り合う電子機器の連結部と連結する連結部を備える電子機器であって、
前記連結部は、凸部と凹部のいずれか一つを有する嵌合部と、所定の長さを有して前記嵌合部を支持する支持部とからなり、
左側面、右側面、天面、及び底面のうち少なくとも１つの面に前記連結部を備え、
前記隣り合う電子機器とは、前記連結部の前記支持部の長さに基づく距離を介して連結する電子機器。
【請求項２】
前記隣り合う電子機器の連結部は、凸部と凹部のいずれか一つを有する嵌合部と、所定の長さを有して前記嵌合部を支持する支持部とからなり、
前記隣り合う電子機器の連結部の凸部と自電子機器の連結部の凹部とが嵌合するとともに、前記隣り合う電子機器の連結部の凹部と自電子機器の連結部の凸部とが嵌合することによって、前記隣り合う電子機器と連結する、請求項１記載の電子機器。
【請求項３】
前記隣り合う電子機器の連結部は、凸部と凹部のいずれか一つを有する嵌合部と、所定の長さを有して前記嵌合部を支持する支持部とからなり、
前記隣り合う電子機器の連結部の凸部と自電子機器の連結部の凹部とが嵌合することによって、もしくは、前記隣り合う電子機器の連結部の凹部と自電子機器の連結部の凸部とが嵌合することによって、前記隣り合う電子機器と連結する、請求項１に記載の電子機器。
【請求項４】
前記連結部を、左側面、右側面、天面、及び底面のすべての面に備える、請求項１乃至３のいずれか１項に記載の電子機器。
【請求項５】
前記連結部は、自電子機器の前面を含む平面から裏面を含む平面まで連続している、請求項１乃至４のいずれか１項に記載の電子機器。
【請求項６】
前記連結部が、底面の左側面に連続する端部近傍と、底面の右側面に連続する端部近傍との２箇所に、２つの前記支持部同士が次第に遠ざかるようにハの字状に設けられ、前記嵌合部の１つの少なくとも一部は、自電子機器の左側面を含む平面を超えて設けられ、前記嵌合部の他の１つの少なくとも一部は、自電子機器の右側面を含む平面を超えて設けられている、請求項５に記載の電子機器。
【請求項７】
前記連結部が、左側面の底面に連続する端部近傍と、右側面の底面に連続する端部近傍とにも設けられており、
前記左側面の底面に連続する端部近傍の連結部と、前記底面の左側面に連続する端部近傍の連結部とを接続する梁部と、前記右側面の底面に連続する端部近傍の連結部と、前記底面の右側面に連続する端部近傍の連結部とを接続する梁部とが設けられている、請求項６に記載の電子機器。
【請求項８】
前記連結部は、取り外し可能である、請求項１乃至７のいずれか１項に記載の電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、装置同士を連結して使用できる連結構造を備える電子機器及び電子機器の設置方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子機器、たとえば情報処理装置において、装置同士を機械的に連結する技術が知られている。
【０００３】
装置同士を連結する技術の一例が特許文献１に記載されている。特許文献１に記載された装置は、装置筐体の稜線と側面に溝を設け、隣り合う装置筐体の相対する溝同士を、連結取付け金具のリブの嵌合により接合することで連結する。
【０００４】
また、特許文献２に記載された連結構造は、サーバ筐体側面部同士をマグネット部材を使用しネジ止めし連結する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実公昭６１−０１１６７７号公報
【特許文献２】特開２００１−３２０１７７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述した特許文献１に記載された技術は、装置の連結に必ず連結取付け金具が必要である。そのため作業現場において連結の配置を変更する場合、事前に必要な連結取付け金具の種類と個数を準備する必要がある。また、連結装置間で相対する溝の位置を正確に合わせないと、連結装置間連結取付け金具を嵌合できないため、少人数での作業には困難性がある。したがって、特許文献１に記載された技術は、連結作業性が低いという問題点がある。
【０００７】
また、特許文献２に記載された技術も、連結にはネジ止めが必要であり、特許文献１と同様に作業性が低いという問題点がある。
【０００８】
本発明の目的の一例は、上述した問題点を解決できる電子機器及び電子機器の設置方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の一形態における電子機器は、鉛直方向もしくは水平方向に隣り合う電子機器の連結部と連結する連結部を備える電子機器であって、連結部は、凸部と凹部のいずれか一つを有する嵌合部と、所定の長さを有して嵌合部を支持する支持部とからなり、左側面、右側面、天面、及び底面のうち少なくとも１つの面に連結部を備え、隣り合う電子機器とは、連結部の支持部の長さに基づく距離を介して連結する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、作業性が向上するという効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、本発明の第１の実施の形態における電子機器の外観の構成の一例を示す斜視図である。
【図２】図２は、第１の実施の形態における連結部１２０ａ〜１２０ｄの構成を示す一部拡大図を併記した電子機器の正面図である。
【図３】図３は、第１の実施の形態における電子機器の連結状態を示す一部正面図である。
【図４】図４は、第２の実施の形態における電子機器５００の構成の一例を示す正面図である。
【図５】図５は、第３の実施の形態における電子機器６００の構成の一例を示す正面図である。
【図６】図６は、第４の実施の形態における電子機器７００の構成の一例を示す正面図である。
【図７】図７は、第５の実施の形態における電子機器８００の構成の一例を示す正面図である。
【図８】図８は、第６の実施の形態における電子機器９００の構成の一例を示す正面図である。
【図９】図９は、第７の実施の形態における電子機器１０００の構成の一例を示す正面図である。
【図１０】図１０は、第８の実施の形態における電子機器１０１の構成の一例を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
次に、本発明の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。
【００１３】
本発明の実施の形態の電子機器は、鉛直方向（重力方向）または水平方向に電子機器同士を連結するための凸部と凹部の少なくとも一方が形成された連結部を含む。凸部と凹部のうち、少なくともどちらか一つを持つ連結部は、電子機器の左右側面および天面、底面の４面のうち少なくとも１面に備える。さらに、各連結部の凸部または凹部は、鉛直方向（重力方向）あるいは水平方向に隣り合う電子機器の相対する面の相対する位置の凸部または凹部と嵌合する位置に設けられる。
【００１４】
また、連結部は、電子機器の天面側または側面側に形成され、鉛直上方を向いて突出する凸部と、開口が左方を向く凹部と、開口が鉛直上方に向く凹部と、右方を向いて突出する凸部とを含んでもよい。
【００１５】
さらに、連結部は、電子機器の底面側または側面側に形成され、開口が鉛直下方を向く凹部と、左方を向いて突出する凸部と、鉛直下方を向いて突出する凸部と、開口が右方に向く凹部とを含んでもよい。
【００１６】
また、連結部は、電子機器の天面側または側面側に形成され、鉛直上方を向いて突出する凸部と、開口が鉛直下方を向く凹部と、開口が左方もしくは右方を向く凹部と、開口が左方を向く場合、右方を向いて突出し、開口が右方を向く場合、左方を向いて突出する凸部と、を含んでもよい。
【００１７】
さらに、連結部は、電子機器の天面側または側面側に形成され、開口が鉛直上方を向く凹部と、鉛直下方を向いて突出する凸部と、開口が左方もしくは右方を向く凹部と、開口が左方を向く場合、右方を向いて突出し、開口が右方を向く場合、左方を向いて突出する凸部と、を含んでもよい。
【００１８】
［第１の実施の形態］
図１は、本発明の第１の実施の形態における電子機器１００の外観の構成の一例を示す図である。図１を参照すると、電子機器１００は、収納部１１０と、連結部１２０ａ〜１２０ｄと、を備える。また、収納部１１０は、電子機器１００の筐体を構成する。具体的に、収納部１１０は、左側板１１０ａ、右側板１１０ｂ、天板１３０、底板１３１、前面パネル１４０、および電子機器１００の裏側の図１では見えない位置にある背面パネルとで構成される。収納部を構成する各板およびパネルは、独立した板でも、２つ以上が一体化した板（たとえば、左側板１１０ａ、右側板１１０ｂおよび天板１３０が一体化したもの）でもよい。電子機器１００は、コンピュータ、データ処理装置などの情報処理装置、あるいは通信装置であるが、機器の種別に限定は無い。
【００１９】
次に、第１の実施の形態における電子機器１００の構成についてさらに詳しく説明する。
【００２０】
収納部１１０は、情報処理装置の制御基板などを収納し、少なくとも前面（前面パネル１４０）には電源入力のための電源ボタンや各種操作のためのインタフェースが備えられる。
【００２１】
連結部１２０ａ〜１２０ｄは、それぞれ、収納部１１０の前面（前面パネル１４０）の４箇所の角から背面に伸びる稜に備えられ、凸部と凹部を先端位置に設けた嵌合機構である。具体的に連結部１２０ａ〜１２０ｄは、円柱状の凸部１２１ａ〜１２１ｄと、その凸部と嵌合する開口に円筒内面を有する凹部１２２ａ〜１２２ｄとを含む（図２を併用参照）。また、連結部１２０ａ〜１２０ｄは、稜の長さとほぼ同等の長さを有する形状であり、他の電子装置との連結が容易に外れないものとする。また、各連結部の凸部と凹部は、収納部１１０と距離を少し離し、弾性変形可能な構造体で収納部１１０に固定されてもよい。
【００２２】
さらに、電子機器１００の天面側の連結部のうち、左側（天面左側）の連結部１２０ａは、凸部１２１ａが鉛直上方を向いて突出し、凹部１２２ａの開口が左方を向くように備えられる。天面右側の連結部１２０ｂは、凹部１２２ｂの開口が鉛直上方に向き、凸部１２１ｂが右方を向いて突出するように備えられる。
【００２３】
一方、電子機器１００の底面側の連結部のうち、左側（底面左側）の連結部１２０ｃは、凹部１２２ｃの開口が鉛直下方を向き、凸部１２１ｃが左方を向いて突出するように備えられる。底面右側の連結部１２０ｄは、凸部１２１ｄが鉛直下方に向いて突出し、凹部１２２ｄの開口が右方を向くように備えられる。
【００２４】
なお、以上の説明で、右方および左方の向きは、ともに水平方向である。
【００２５】
以上のように構成された電子機器同士の連結の方法について、図３を参照して説明する。
【００２６】
電子機器１００、２００、３００、４００を図３のような構成で連結する。電子機器２００、３００、４００は、それぞれの嵌合構造の連結部が、電子機器１００の対応する連結部と同じ構造である。図３に示す電子機器２００は、その天面左側の連結部の凸部２２１ａ、凹部２２２ａを含む。電子機器３００は、その底面左側の連結部の凹部３２２ｃ、底面右側の連結部の凸部３２１ｄ、凹部３２２ｄを含む。電子機器４００は、その底面左側の連結部の凸部４２１ｃ、凹部４２２ｃを含む。
【００２７】
まず、電子機器１００と電子機器３００を鉛直方向に連結する方法を説明する。ここで、電子機器３００の下方の電子機器１００の天面の連結部のうち、左側の連結部は凸部１２１ａが鉛直上方を向いて突出し、右側の連結部は凹部１２２ｂの開口が鉛直上方に向くように備えられる。一方、上方の電子機器３００の底面の連結部のうち、左側の連結部は凹部３２２ｃの開口が鉛直下方を向き、右側の連結部は凸部３２１ｄが鉛直下方に向いて突出するように備えられる。
【００２８】
したがって、凸部１２１ａと凹部３２２ｃ、凹部１２２ｂと凸部３２１ｄが嵌合する構造となっており、電子機器１００と電子機器３００を鉛直方向に応力を加え嵌合させることで、あるいは奥行き方向へ嵌合滑動させることで連結させる。連結の方法は、連結部の材質の剛性および弾性の大きさにより適宜選択する。
【００２９】
次に、電子機器１００と電子機器２００を水平方向に連結する方法を説明する。左方の電子機器１００の天面右側の連結部は凸部１２１ｂが右方を向いて突出するように備えられる。一方、右方の電子機器２００の天面左の連結部は凹部２２２ａの開口が左方を向くように備えられる。前述の鉛直方向の連結と同様、凸部１２１ｂと凹部２２２ａが嵌合する構造となり、水平方向の応力もしくは奥行き方向への嵌合滑動により電子機器１００と電子機器２００を連結することができる。実際は電子機器１００と電子機器２００の底面にも同様の構造の連結部が存在するが、連結方法は同じため、説明は省略する。
【００３０】
最後に、電子機器１００と電子機器２００と電子機器３００が連結された状態で、更に電子機器４００を連結する場合、電子機器４００は、鉛直方向に電子機器２００と、水平方向に電子機器３００と連結する。
【００３１】
具体的には凸部４２１ｃは電子機器３００の連結部の凹部３２２ｄと、凹部４２２ｃは電子機器２００の連結部の凸部２２１ａと嵌合する。この場合も、実際には鉛直方向への電子機器２００との連結には、凹部４２２ｃと凸部２２１ａの嵌合だけではなく、電子機器４００の底面右の連結部と電子機器２００の天面右の連結部とが連結される。同様に水平方向への電子機器３００との連結には、凸部４２１ｃと凹部３２２ｄの嵌合だけではなく、電子機器３００の天面右の連結部と電子機器４００の天面左の連結部とが連結される。
【００３２】
電子機器４００を、電子機器３００より先に電子機器２００と鉛直方向に応力を加え連結させる場合、電子機器３００の連結部の凹部３２２ｄおよび電子機器３００の天面右の連結部が、電子機器４００の連結部の凸部４２１ｃおよび電子機器４００の天面左の連結部と干渉する。しかし、連結部の構造体が弾性変形可能であれば、連結部が弾性変形することで電子機器４００と電子機器２００の連結が可能となる。その後で電子機器４００と電子機器３００を水平方向に応力を加え連結させればよい。電子機器４００と電子機器２００を連結した時点で、電子機器４００、電子機器２００、更にそれら以外に連結された電子機器が多少傾斜した状態で保持される場合があるが、電子機器４００と電子機器３００が連結された時点で連結部の干渉が解消されるため、電子機器４００、電子機器２００、更にそれら以外に連結された電子機器は正しい状態で保持される。
【００３３】
電子機器４００を、電子機器２００より先に電子機器３００と水平方向に応力を加え連結させる場合も同様であり、電子機器４００と電子機器３００を連結した時点で、電子機器２００の連結部と電子機器４００の連結部が干渉する。しかし、連結部の構造体が弾性変形可能であれば、電子機器４００と電子機器３００の連結は可能である。その後で電子機器４００と電子機器２００を鉛直方向に応力を加え連結させればよい。
【００３４】
また、電子機器同士の連結を、応力を加えて連結部を嵌合させるのではなく、奥行き方向への嵌合滑動により連結させる場合は、水平方向の電子機器同士の連結と鉛直方向の電子機器同士の連結を同時に実施でき、かつ連結部の干渉が発生しない。このため、電子機器が傾斜した状態で保持されることもない。
【００３５】
なお、図１〜図３に図示した連結部１２０ａ〜１２０ｄの形状は一例であり、電子機器１００の一部として、鉛直方向あるいは水平方向あるいはその両方の方向に電子機器を連結できる嵌合機構を持つ連結部１２０ａ〜１２０ｄが備えられていれば、どのような形状でも良い。
【００３６】
［第２の実施の形態］
図４は、本発明の第２の実施の形態における電子機器５００の外観の構成の一例を示す正面図である。図４を参照すると、電子機器５００は、収納部５１０と連結部５２０ａ〜５２０ｈと、を備える。また、収納部５１０は、左側板５１０ａ、右側板５１０ｂ、天板５３０、底板５３１、前面パネル５４０、および電子機器５００の裏側の図４では見えない位置にある背面パネルで構成される。
【００３７】
連結部５２０ａ〜５２０ｈは、凸部もしくは凹部のみからなり、収納部５１０の前面から背面にかけての稜の長さとほぼ同等の長さを有する形状である。ただし、その長さは、稜の長さと同じに限定しない。電子機器５００の天板５３０、左側板５１０ａ、右側板５１０ｂ、底板５３１には、それぞれ凸部のみの連結部（以下、凸部の連結部とも言う）５２０ａ、５２０ｅ、５２０ｄ、５２０ｈと、それぞれ凹部のみの連結部（以下、凹部の連結部とも言う）５２０ｂ、５２０ｃ、５２０ｆ、５２０ｇが備えられている。また、各凸部の連結部と各凹部の連結部は、弾性変形可能な構造体で収納部５１０に固定されていてもよい。
【００３８】
また、凸部の連結部５２０ａと凹部の連結部５２０ｇ、凸部の連結部５２０ｈと凹部の連結部５２０ｂは、電子機器５００を他の同じ構成の電子機器と鉛直方向（重力方向）に連結する場合に互いに嵌合する位置に備えられる。同様にして、凸部の連結部５２０ｅと凹部の連結部５２０ｆ、凸部の連結部５２０ｄと凹部の連結部５２０ｃは、電子機器５００を他の同じ構成の電子機器と水平方向に連結する場合に互いに嵌合する位置に備えられる。
【００３９】
このような形状の電子機器においては、図１に示す電子機器１００の連結部１２０ａ〜１２０ｄと同等の効果が期待できる。
【００４０】
［第３の実施の形態］
図５は、本発明の第３の実施の形態における電子機器６００の外観の構成の一例を示す正面図である。図５を参照すると、電子機器６００は、収納部６１０と連結部６２０ａ〜６２０ｈと、を備える。また、収納部６１０は、左側板６１０ａ、右側板６１０ｂ、天板６３０、底板６３１、前面パネル６４０、および電子機器６００の裏側の図５では見えない位置にある背面パネルで構成される。
【００４１】
連結部６２０ａ〜６２０ｈは、凸部もしくは凹部のみからなり、収納部６１０の前面から背面にかけての稜の長さとほぼ同等の長さを有する形状である。ただし、その長さは、稜の長さと同じに限定しない。電子機器６００の天板６３０には、凸部のみの連結部６２０ａ、６２０ｂが、右側板６１０ｂには、凸部のみの連結部６２０ｄ、６２０ｆが備えられている。同様に、左側板６１０ａには、凹部のみの連結部６２０ｃ、６２０ｅが、底板６３１には、凹部のみの連結部６２０ｇ、６２０ｈが備えられている。また、各凸部の連結部と各凹部の連結部は、弾性変形可能な構造体で収納部６１０に固定されていてもよい。
【００４２】
また、凸部の連結部６２０ａと凹部の連結部６２０ｇ、凸部の連結部６２０ｂと凹部の連結部６２０ｈは、電子機器６００を他の同じ構成の電子機器と鉛直方向（重力方向）に連結する場合に互いに嵌合する位置に備えられる。同様にして、凸部の連結部６２０ｄと凹部の連結部６２０ｃ、凸部の連結部６２０ｆと凹部の連結部６２０ｅは、電子機器６００を他の同じ構成の電子機器と水平方向に連結する場合に互いに嵌合する位置に備えられる。
【００４３】
このような形状の電子機器においても、図１に示す電子機器１００の連結部１２０ａ〜１２０ｄと同等の効果が期待できる。
【００４４】
［第４の実施の形態］
図６は、本発明の第４の実施の形態における電子機器７００の外観の構成の一例を示す正面図である。図６を参照すると、電子機器７００は、収納部７１０と連結部７２０ａ〜７２０ｈと、を備える。また、収納部７１０は、左側板７１０ａ、右側板７１０ｂ、天板７３０、底板７３１、前面パネル７４０、および電子機器７００の裏側の図６では見えない位置にある背面パネルで構成される。
【００４５】
連結部７２０ａ〜７２０ｈは、凸部と凹部からなり、収納部７１０の前面から背面にかけての稜の長さとほぼ同等の長さを有する形状である。ただし、その長さは、稜の長さと同じに限定しない。電子機器７００の天板７３０には連結部７２０ａ、７２０ｂが、右側板７１０ｂには連結部７２０ｄ、７２０ｆが、左側板７１０ａには連結部７２０ｃ、７２０ｅが、底板７３１には連結部７２０ｇ、７２０ｈが備えられている。
【００４６】
また、それぞれ連結部７２０ａの凸部と連結部７２０ｇの凹部、連結部７２０ａの凹部と連結部７２０ｇの凸部、連結部７２０ｂの凸部と連結部７２０ｈの凹部、連結部７２０ｂの凹部と連結部７２０ｈの凸部は、電子機器７００を他の同じ構成の電子機器と鉛直方向（重力方向）に連結する場合に互いに嵌合する位置に備えられる。同様にして、それぞれ連結部７２０ｄの凸部と連結部７２０ｃの凹部、連結部７２０ｄの凹部と連結部７２０ｃの凸部、連結部７２０ｆの凸部と連結部７２０ｅの凹部、連結部７２０ｆの凹部と連結部７２０ｅの凸部は、電子機器７００を他の同じ構成の電子機器と水平方向に連結する場合に互いに嵌合する位置に備えられる。
【００４７】
このような形状の電子機器において、図１に示す電子機器１００の連結部１２０ａ〜１２０ｄと同等の効果が期待できる。
【００４８】
［第５の実施の形態］
図７は、本発明の第５の実施の形態における電子機器８００の外観の構成の一例を示す正面図である。図７を参照すると、電子機器８００は、収納部８１０と連結部８２０ａ〜８２０ｈと、を備える。また、収納部８１０は、左側板８１０ａ、右側板８１０ｂ、天板８３０、底板８３１、前面パネル８４０、および電子機器８００の裏側の図７では見えない位置にある背面パネルで構成される。
【００４９】
連結部８２０ａ〜８２０ｈは、凸部もしくは凹部のみからなり、収納部８１０の前面から背面にかけての稜の長さとほぼ同等の長さを有する形状である。ただし、その長さは、稜の長さと同じに限定しない。電子機器８００の天板８３０には連結部８２０ａ、８２０ｂが、右側板８１０ｂには連結部８２０ｄ、８２０ｆが、左側板８１０ａには連結部８２０ｃ、８２０ｅが、底板８３１には連結部８２０ｇ、８２０ｈが備えられている。
【００５０】
また、それぞれ連結部８２０ａの凸部と連結部８２０ｇの凹部、連結部８２０ｂの凸部と連結部８２０ｈの凹部は、電子機器８００を他の同じ構成の電子機器と鉛直方向（重力方向）に連結する場合に互いに嵌合する位置に備えられる。同様にして、それぞれ連結部８２０ｄの凸部と連結部８２０ｃの凹部、連結部８２０ｆの凸部と連結部８２０ｅの凹部は、電子機器８００を他の同じ構成の電子機器と水平方向に連結する場合に互いに嵌合する位置に備えられる。
【００５１】
それぞれの連結部の凸部もしくは凹部の個数は、電子機器８００を鉛直方向（重力方向）もしくは水平方向に連結する場合に、互いに嵌合する位置に備えられる凸部もしくは凹部の個数と等しければ個数は問わない。
【００５２】
このような形状の電子機器においても、図１に示す電子機器１００の連結部１２０ａ〜１２０ｄと同等の効果が期待できる。
【００５３】
［第６の実施の形態］
図８は、本発明の第６の実施の形態における電子機器９００の外観の構成の一例を示す正面図である。図８を参照すると、電子機器９００は、収納部９１０と連結部９２０ａ〜９２０ｄと、を備える。また、収納部９１０は、左側板９１０ａ、右側板９１０ｂ、天板９３０、底板９３１、前面パネル９４０、および電子機器９００の裏側の図８では見えない位置にある背面パネルとで構成される。
【００５４】
連結部９２０ａ〜９２０ｄは、凸部と凹部からなり、収納部９１０の前面から背面にかけての稜の長さとほぼ同等の長さを有する形状である。ただし、その長さは、稜の長さと同じに限定しない。また電子機器９００の天板９３０には連結部９２０ａ、９２０ｂが、底板９３１には連結部９２０ｃ、９２０ｄが備えられている。
【００５５】
また、それぞれ連結部９２０ａの凸部と連結部９２０ｃの凹部、連結部９２０ｄの凸部と連結部９２０ｂの凹部は、電子機器９００を他の同じ構成の電子機器と鉛直方向（重力方向）に連結する場合に互いに嵌合する位置に備えられる。同様にして、それぞれ連結部９２０ｂの凸部と連結部９２０ａの凹部、連結部９２０ｃの凸部と連結部９２０ｄの凹部は、電子機器９００を他の同じ構成の電子機器と水平方向に連結する場合に互いに嵌合する位置に備えられる。
【００５６】
このような形状の電子機器においても、図１に示す電子機器１００の連結部１２０ａ〜１２０ｄと同等の効果が期待できる。
【００５７】
［第７の実施の形態］
図９は、本発明の第７の実施の形態における電子機器１０００の外観の構成の一例を示す正面図である。図９を参照すると、電子機器１０００は、収納部１０１０と連結部１０２０ａ〜１０２０ｂと、を備える。また、収納部１０１０は、左側板１０１０ａ、右側板１０１０ｂ、天板１０３０、底板１０３１、前面パネル１０４０、および電子機器１０００の裏側の図９では見えない位置にある背面パネルで構成される。
【００５８】
連結部１０２０ａ〜１０２０ｂは、複数の凸部と凹部からなり、収納部１０１０の前面から背面にかけての稜の長さとほぼ同等の長さを有する形状である。ただし、その長さは、稜の長さと同じに限定しない。また電子機器１０００の天板１０３０には連結部１０２０ａが、底板１０３１には連結部１０２０ｂが備えられている。連結部１０２０ａの凸部のうち、鉛直方向（重力方向）を向いている凸部を１０２１ａ、水平方向を向いている凸部を１０２１ｂとする。連結部１０２０ａの凹部のうち、鉛直方向（重力方向）を向いている凹部を１０２２ｂ、水平方向を向いている凹部を１０２２ａとする。連結部１０２０ｂの凸部のうち、鉛直方向（重力方向）を向いている凸部を１０２１ｄ、水平方向を向いている凸部を１０２１ｃとする。連結部１０２０ｂの凹部のうち、鉛直方向（重力方向）を向いている凹部を１０２２ｃ、水平方向を向いている凹部を１０２２ｄとする。
【００５９】
また、それぞれ連結部１０２０ａの凸部１０２１ａと連結部１０２０ｂの凹部１０２２ｃ、連結部１０２０ｂの凸部１０２１ｄと連結部１０２０ａの凹部１０２２ｂは、電子機器１０００を他の同じ構成の電子機器と鉛直方向（重力方向）に連結する場合に互いに嵌合する位置に備えられる。同様にして、それぞれ連結部１０２０ａの凸部１０２１ｂと凹部１０２２ａ、連結部１０２０ｂの凸部１０２１ｃと凹部１０２２ｄは、電子機器１０００を他の同じ構成の電子機器と水平方向に連結する場合に互いに嵌合する位置に備えられる。
【００６０】
このような形状の電子機器においても、図１に示す電子機器１００の連結部１２０ａ〜１２０ｄと同等の効果が期待できる。
【００６１】
次に、本発明の第１〜７の実施の形態の効果について説明する。
【００６２】
上述した本実施形態における電子機器は、作業性を向上できる。
【００６３】
その理由は、以下のような構成を含むからである。即ち、第１に連結部は、凸部と凹部のうち、少なくともどちらか一つを電子機器の左右側面および天面、底面の４面のうち少なくとも１面に備え、連結部の凸部または凹部は、鉛直方向（重力方向）あるいは水平方向に隣り合う電子機器の相対する面の相対する位置の凸部または凹部と嵌合する位置に設けられている。これにより、連結の配置を変更する場合に追加の部材を必要としない。また、連結装置自身の移動のみで連結が可能であるため、連結装置間の位置を正確に合わせて追加部材を嵌合する必要がなく、単独の作業者でも容易に作業が可能である。このため、作業性を向上できるという効果が得られる。
【００６４】
また、設置ラックなどの搭載機器を利用して電子機器を連結する方法もあるが、本実施形態における電子機器においては、その搭載機器も不要となる。
【００６５】
更に、本実施形態における電子機器１００、５００、６００、７００、８００、９００、１０００は、底面の連結部（たとえば１２０ｃ〜１２０ｄなど）を転倒防止用の脚台として使用することも可能である。この場合、電子機器１００、５００、６００、７００、８００、９００、１０００が載置される面と接する部分の底面の連結部（たとえば１２０ｃ〜１２０ｄなど）が、電子機器１００、５００、６００、７００、８００、９００、１０００の水平を保つことができることと、そのために十分な剛性を持つことが必要となる。
【００６６】
［第８の実施形態］
次に、本発明の第８の実施形態について図面を参照して説明する。以下、本実施形態の説明が不明確にならない範囲で、前述の説明と重複する内容については説明を省略する。
【００６７】
図１０は、本発明の第８の実施形態に係る電子機器１０１の構成の一例を示す図である。
【００６８】
図１０を参照すると、本実施形態における電子機器１０１は、第１の実施形態のそれと比べて、連結部１２０ａ〜１２０ｄの取り外しがそれぞれ適宜可能である。
【００６９】
このことにより、設置場所が狭小で連結部が設置の際に邪魔になる場合、不必要な連結部のみを取り外して設置可能である。
【００７０】
また、本実施形態における電子機器１０１も、第１の実施形態における電子機器１００と同様、底面の連結部１２０ｃ〜１２０ｄを取り外さない場合、連結部１２０ｃ〜１２０ｄを転倒防止用の脚台として使用することが可能である。この場合は、連結部１２０ｃの凹部１２２ｃと連結部１２０ｄの凸部１２１ｄが載置面と接する。
【００７１】
また、本実施形態の変形例としては、第２乃至第７の実施形態の電子機器の底板側の連結部のみで、連結部が構成されてもよい。
【符号の説明】
【００７２】
１００、１０１、２００、３００、４００、５００、６００、７００、８００、９００、１０００    電子機器
１１０、５１０、６１０、７１０、８１０、９１０、１０１０    収納部
１１０ａ、５１０ａ、６１０ａ、７１０ａ、８１０ａ、９１０ａ、１０１０ａ    左側板
１１０ｂ、５１０ｂ、６１０ｂ、７１０ｂ、８１０ｂ、９１０ｂ、１０１０ｂ    右側板
１２０ａ〜１２０ｄ、５２０ａ〜５２０ｈ、６２０ａ〜６２０ｈ、７２０ａ〜７２０ｈ、８２０ａ〜８２０ｈ、９２０ａ〜９２０ｄ、１０２０ａ〜１０２０ｂ    連結部
１２１ａ〜１２１ｄ、２２１ａ、３２１ｄ、４２１ｃ、１０２１ａ〜１０２１ｄ    凸部
１２２ａ〜１２２ｄ、２２２ａ、３２２ｃ、３２２ｄ、４２２ｃ、１０２２ａ〜１０２２ｄ    凹部
１３０、５３０、６３０、７３０、８３０、９３０、１０３０    天板
１３１、５３１、６３１、７３１、８３１、９３１、１０３１    底板
１４０、５４０、６４０、７４０、８４０、９４０、１０４０    前面パネル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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