(57)【要約】【課題】屋根下地の傾斜勾配に沿って水上側からでも水下側からでも施工することができ、新設にも改修にも適用することができる横葺き屋根構造を提供する。【解決手段】  本発明は、下地表面（６）に断熱材２が敷設され、その表面に押さえ材３が固定具３ｂにより固定され、前記断熱材２の外側には横葺き外装材１を敷設してなる横葺き屋根構造であって、前記断熱材２の表面には、前記横葺き外装材１の回動を可能とする凹状空間２４を備えていることを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
下地表面に断熱材が敷設され、その表面に押さえ材が固定具により固定され、前記断熱材の外側には横葺き外装材を敷設してなる横葺き屋根構造であって、
前記断熱材の表面には、前記横葺き外装材の回動又は上下動を可能とする凹状空間を備えていることを特徴とする横葺き屋根構造。
【請求項２】
押さえ材は、吊子であることを特徴とする請求項１に記載の横葺き屋根構造。
【請求項３】
断熱材は、下地表面に隙間無く敷設されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の横葺き屋根構造。
【請求項４】
下地表面は既設屋根であって、横葺き外装材は改修用の屋根材であることを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載の横葺き屋根構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、屋根下地の傾斜勾配に沿って水上側からでも水下側からでも施工することができ、新設にも改修にも適用することができる横葺き屋根構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
各種の横葺き外装材を敷設してなる横葺き屋根の裏面側に、断熱材を配設して断熱層を形成した構造は広く知られている。そして、このような横葺き屋根構造を施工する方法としては、以下の方法が知られている。
まず、第１の方法として、特許文献１のように横葺き屋根の裏面に断熱材を貼り付ける又は嵌め込み、屋根材と断熱材と一体化して施工する工法がある。
また、第２の方法として、屋根材を施工しつつその裏面側に断熱材を葺き込んでいく工法がある。
さらに、第３の方法として、断熱材を敷き込んだ上から横葺き屋根を施工する工法も知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−３８４２５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記特許文献１に示される前記第１の方法では、屋根端部の納めなどでの切断・曲げ等の加工が困難であるという問題があった。
また、前記第２の方法では、屋根材を固定するまで断熱材が固定されず、強風等による断熱材のズレや飛散の恐れがあった。
さらに、前記第３の方法では、断熱材を固定した後、更に屋根材を吊子やビスで固定する必要があるため、施工の手間がかかるという問題があった。
【０００５】
そこで、本発明は、屋根下地の傾斜勾配に沿って水上側からでも水下側からでも施工することができ、新設にも改修にも適用することができる横葺き屋根構造を提案することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上記に鑑み提案されたもので、下地表面に断熱材が敷設され、その表面に押さえ材が固定具により固定され、前記断熱材の外側には横葺き外装材を敷設してなる横葺き屋根構造であって、前記断熱材の表面には、前記横葺き外装材の回動を可能とする凹状空間を備えていることを特徴とする横葺き屋根構造に関するものである。
なお、前記「横葺き外装材の回動又は上下動を可能とする凹状空間」とは、詳細には横葺き外装材の水上側成形部を回動又は上下動させて取り付けるための空間に他ならない。
【０００７】
また、本発明は、前記横葺き屋根構造において、押さえ材は、吊子であることを特徴とする横葺き屋根構造をも提案する。
【０００８】
また、本発明は、前記横葺き屋根構造において、断熱材は、下地表面に隙間無く敷設されていることを特徴とする横葺き屋根構造をも提案する。
【０００９】
さらに、本発明は、下地表面は既設屋根であって、横葺き外装材は改修用の屋根材であることを特徴とする横葺き屋根構造（＝横葺き屋根の改修構造）をも提案するものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の横葺き屋根構造は、断熱材はその表面を押さえ材にて固定しているため、ズレや飛散等の恐れがなく、横葺き外装材の施工に際しては断熱材の表面に凹状空間が設けられているので、施工方向を限定することなく水上側からでも水下側からでも容易に横葺き外装材を施工できる。
また、本発明の横葺き屋根構造では、予め断熱材と横葺き外装材とを一体化させることなく施工できるため、部材の切断や曲げ等の加工が容易であるという利点もある。
【００１１】
特に押さえ材が吊子である場合には、横葺き外装材の施工に際して容易であるし、取付強度が高い屋根面を構築できる。
【００１２】
また、断熱材が下地表面に隙間なく敷設されている場合には、断熱欠損を生じることがない断熱層を形成できる。
【００１３】
さらに、下地表面が既設屋根であって、横葺き外装材が改修用の屋根材である場合には、既設屋根を剥がすことなく新設屋根を施工したものであるから、撤去等に関するコストが掛からず、全体的に安価に葺き替えることができる。また、新設屋根の下に既設屋根があることで、新設屋根の施工後の構造が二重となり、雨仕舞に優れる。そして、既設屋根の傾斜勾配や損傷状態等に応じて適宜形状の各部材を選択して適宜に施工方向も選択することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】（ａ）本発明の第１実施例の横葺き屋根構造（改修構造）を示す側断面図、（ｂ）用いた横葺き外装材を示す側面図、（ｃ）用いた断熱材を示す側面図、（ｄ）用いた押さえ材を示す側面図である。
【図２】（ａ）本発明の第１実施例の横葺き屋根構造を施工する手順のうち、取付下地（既設屋根）に順次断熱材を敷設する状況を示す側断面図、（ｂ）順次横葺き外装材を敷設する状況を示す側断面図である。
【図３】（ａ）第２実施例の横葺き屋根構造（改修構造）を示す側断面図、（ｂ）用いた横葺き外装材を示す側面図、（ｃ）用いた断熱材を示す側面図、（ｄ）用いた押さえ材を示す側面図、（ｅ）既設屋根を構成する横葺き屋根材及び吊子を示す側面図、（ｆ）一点鎖線で囲んだ箇所を拡大して示す側断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の横葺き屋根構造は、下地表面に断熱材が敷設され、その表面に押さえ材が固定具により固定され、前記断熱材の外側には横葺き外装材を敷設してなる横葺き屋根構造であって、前記断熱材の表面には、前記横葺き外装材の回動又は上下動を可能とする凹状空間を備えていることを特徴とする。
【００１６】
本発明の横葺き屋根構造を形成する断熱材、押さえ材、横葺き外装材について以下に説明する。
【００１７】
本発明に用いる断熱材は、前述のようにその外側に横葺き外装材が敷設されるので、言い換えれば横葺き外装材の内側（裏面側）に配設されるものであって、最も大きな特徴として、その表面に、横葺き外装材の回動又は上下動を可能とする凹状空間が設けられている。
横葺き外装材の回動又は上下動とは、横葺き外装材の水上側成形部を所定位置（配設位置）まで挙動させる（適宜に回動又は上下動を行う）空間を指し、該凹状空間にて横葺き外装材は断熱材と接していない。
【００１８】
この断熱材は、下地表面に隙間なく敷設されることが望ましいが、流れ方向に隣り合う断熱材の端面同士が突き合わせるような接続よりも後述する図示実施例（第１実施例）のように重合状に接続されることがより望ましい。
なお、前記下地表面とは、取付下地の表面に他ならないが、改修では既設屋根の表面を指す。
このような断熱材としては、非透水性材或いは少なくとも表面側に非透水性処理を施したものが好ましいが、発泡ポリスチレン、発泡ポリエチレン等の合成樹脂、或いはグラスウールボード等の公知の断熱材からなり、単層であっても積層であっても良い。また、この断熱材の裏面には、必要に応じてガラス繊維シート等の化粧材を施しても良い。
【００１９】
また、押さえ材は、前記断熱材の表面を押さえて固定具にて固定する部材であって、連続状の通し材でもよいし、複数のピース材を所定間隔で配設してもよく、横葺き外装材を保持する吊子（保持部材）を兼ねるものでも良い。
この押さえ材は、断熱材の表面に沿う押さえ面部を備えるものであれば特に形状等の構成を限定するものではなく、例えば横葺き外装材と同質の素材（後述する公知の金属素材）を用いてもよいし、或いは高強度のアルミの押出型材を用いても良いし、横葺き外装材の大きさ、所要強度により通常０．６乃至３．２ｍｍ程度のステンレス鋼板やメッキ鋼板等をプレス加工する等して成形したものでも良い。
このような押さえ材は、前記断熱材の敷設と同時に行うので、この押さえ材を取り付けた時点で断熱材のズレや飛散を生ずる恐れがなくそれ以降の施工を安全に行うことができる。
【００２０】
この押さえ材が、前述のように横葺き外装材を保持する吊子（保持部材）を兼ねる場合を除いて、必要に応じて別途（別部材として）保持部材を配設するようにしてもよいが、部材点数が増加するので、当然のことながら後述する図示実施例のように当該押さえ材又は前記断熱材に、横葺き外装材を保持する係合保持部を備えることが望ましい。
【００２１】
前記係合保持部が前記押さえ材に形成される場合は、後述する第２実施例のように係合保持部を上端に形成した縦片が押さえ材に設けられている態様が挙げられる。
また、前記断熱材は、材質によっては吊子（保持部材）を兼ねる強度を備えていないことが多いため、後述する第１実施例のようにその外面（表面）側に前記押さえ材の押さえ面部が位置（その裏面側）に、吊子状凹部を備える被押さえ部を形成する構成が好ましい。この態様では、恰も前記押さえ面部の裏面側に裏貼り状に断熱材（被押さえ部）が位置するので、その上下方向の変形を押さえ面部が抑制し、断熱材の吊子状凹部が保持部材の役割を果たすことができる。
【００２２】
次に、本発明に用いる横葺き外装材は、前述のように前記断熱材の外側（表面側）に敷設されるものであって、その施工に際し、その水上側成形部を前記断熱材に設けた凹状空間にて（適宜に回動又は上下動を行う）挙動させて所定（配設）位置に導く。
この横葺き外装材は、前述のように水上側成形部を有するものであるが、当然のことながらその水下側には、前記水上側成形部と係合する水下側成形部を有する。
このような横葺き外装材としては、特にその素材や形状を限定するものではなく、代表的には概ね０．４〜１．６ｍｍ程度の表面化粧鋼板、ラミネート鋼板、メッキ鋼板、ステンレス鋼板、アルミ合金板、チタン合金板、銅板等の公知の金属素材をロール成形、押し出し成形その他の手段で所定の形状に成形したものを適宜に用いることができる。さらに、新設外装材の裏面には、結露防止、防音、防火対策上の理由により、必要に応じてポリエチレンフォーム、グラスウールシート等の裏貼り材を添装しても良い。
【００２３】
前記本発明の各部材を用いて横葺き屋根構造を構築する手順について、以下に説明する。
まず、下地表面に断熱材を敷設し、その表面に押さえ材を沿わせると共に固定具により固定する。続いてこの工程を繰り返して行うことにより、断熱層を形成するようにしてもよい。後述する図示実施例のように押さえ材が吊子（保持部材）を兼ねる場合には、横葺き外装材の敷設に先立って吊子が配設された状態となる。
次に、横葺き外装材を敷設するが、前述のように押さえ材が吊子（保持部材）を兼ねる場合には、該押さえ材に保持されるように流れ方向に隣り合う横葺き外装材を適宜に係合させて配設すればよい。
その際、流れ方向の水下側から水上側へ向かって横葺き外装材を施工する場合には、取り付けた横葺き外装材の水上側成形部に係合するように水下側成形部を係合させて取り付ければよい。
流れ方向の水上側から水下側へ向かって横葺き外装材を施工する場合には、取り付けた横葺き外装材の水下側成形部に係合するように水上側成形部を係合させて取り付ければよいが、前述のように水上側成形部を前記断熱材に設けた凹状空間にて（適宜に回動又は上下動を行う）挙動させて係合させて取り付ける。
【００２４】
このように本発明の横葺き屋根構造は、断熱材については、その表面を押さえ材にて固定しているため、ズレや飛散等の恐れがないし、横葺き外装材については、断熱材の表面に凹状空間が設けられているので、施工方向を限定することなく水上側からでも水下側からでも容易に施工できる。特に水上側から水下側へ施工した場合には、作業者が横葺き外装材を踏んだり汚したり傷つけることがなく、足場費用を軽減でき、工期も短縮でき、施工の安全性も向上する。また、予め断熱材と横葺き外装材とを一体化させることなく施工できるため、部材の切断や曲げ等の加工が容易であるという利点もある。
【００２５】
特に押さえ材が吊子である場合には、横葺き外装材の施工に際して容易に行うことができる上、取付強度も高くなる。
また、断熱材が下地表面に隙間なく敷設されている場合には、断熱欠損を生じることがない断熱層を形成でき、更には取付下地が屋根面であろうと既設屋根であろうと変わりなく容易に施工することができる。
【実施例１】
【００２６】
図１（ａ）に示す本発明の第１実施例の横葺き屋根構造は、既設屋根である下地表面に断熱材３が敷設され、その表面に押さえ材２が固定具２ｂにより固定され、前記断熱材３の外側には横葺き外装材１を敷設してなり、前記断熱材３の表面には、前記横葺き外装材１の回動又は上下動を可能とする凹状空間３３を備えている。
【００２７】
前記横葺き外装材１は、図１（ｂ）に示すように面板部１１の水下側（図面左側）の端縁を折り下げて水下側成形部１２を形成し、その水上側（図面右側）の端縁を折り上げて水上側成形部１３を形成し、両成形部１２，１３を相互に係合するように成形した金属成形板である。
この第１実施例の前記面板部１１は、水平状面−傾斜状面−水平状面で形成されている。
【００２８】
前記断熱材２は、図１（ｃ）に示すように本体部２１の水下端（図面左端）に段状の重合部２２を有し、その水上端（図面右端）に前記重合部と重合状に組み付けられる被重合部２３を有し、中程から水上側に下方へ窪む凹状空間２４を有し、更にその水上側に押さえ材３がその表面に沿う被押さえ部２５を有するバックアップ材である。
この第１実施例の前記被押さえ部２５は、水平状に延在する上面が押さえ材３の押さえ面部３１及び係合保持部３２の裏面に沿い、水上側面が前記被重合部２３の上半に相当し、前記凹状空間２４に繋がる内面に、横葺き外装材１の水上側成形部１３の外側に沿う吊子状凹部２５１が形成されている。
【００２９】
前記押さえ材３は、図１（ｄ）に示すように施工状態において前記断熱材２の被押さえ部２５及び被重合部２３の上半に沿う略Ｗ字状の押さえ面部３１を有するものであって、該押さえ面部３１の先端が下方に折り曲げられた係合保持部３２を有する通し材である。前記押さえ面部３１には、脚長ボルトである固定具３ｂを打ち込んで取付下地（既設屋根）に固定されるので、この押さえ面部３１が固定部を兼ねる。
【００３０】
また、前記取付下地である既設屋根について簡単に説明すると、平坦状下地４の表面に連続する垂木５が配設され、該垂木５に取り付けられた複数の吊子７により既設の横葺き屋根材６が取り付けられている構成であり、それぞれの横葺き屋根材６の表面側には踏み抜き防止用の断面矩形状のバックアップ材８が配設され、略平坦状の取付下地面を形成している。
【００３１】
図２（ａ），（ｂ）に基づいて本発明の第１実施例の横葺き屋根構造（改修構造）を形成する手順についてそれぞれ説明する。なお、略平坦（略水平）状の取付下地（６）が形成されるように図示しているが、緩く右側から左側へ下り傾斜するものとする。
まず、前記既設屋根に断熱材２を敷設し、前述のバックアップ材８を配設した後、その表面に押さえ材３を沿わせると共に固定具３ｂにより固定する。続いて図２（ａ）に示すようにこの工程を繰り返して行うことにより、断熱層を形成する。
なお、この第１実施例では、前述のように図面右側が水上側で左側が水下側であるから、図面左端に段状の重合部２２を形成し、図面右端に被重合部２３を形成したので、この断熱材２については、図示するように水下側から水上側へ施工する。
【００３２】
次に、図２（ｂ）に示すように横葺き外装材１を敷設するが、前述のように押さえ材３が吊子（保持部材）を兼ねるので、該押さえ材３の係合保持部３２に保持されるように流れ方向に隣り合う横葺き外装材１，１を適宜に係合させて配設すればよい。
図示するように流れ方向の水下側（図面左側）から水上側（図面右側）へ向かって横葺き外装材１を施工する操作においては、図中で一点鎖線で囲んだ箇所に示すように横葺き外装材１を水下側（図面左側）を高く水上側（図面右側）を低く傾斜させた状態で臨ませ、断熱材２に形成した凹状空間２４内にて水上側成形部１３を適宜に回動又は上下動し、図中で点線で示す配設位置（断熱材２の吊子状凹部２５１に係合する位置）まで挙動させる。
なお、一点鎖線で囲んだ箇所には図示していないが、前述の水上側成形部１３の挙動と同時進行で水下側成形部１２は、既に取り付けられた横葺き外装材１の水上側成形部１３に当接して弾性に抗して押し広げられる変形の後に弾性的に嵌合して取り付けられる挙動を行っている。
【００３３】
一方、流れ方向の水上側から水下側へ向かって横葺き外装材１を施工する場合も、前述のように横葺き外装材１を傾斜させた状態で臨ませ、断熱材２に形成した凹状空間２４内にて水上側成形部１３を適宜に回動又は上下動させる点では殆ど同様であり、断熱材２の吊子状凹部２５１に係合させるのではなくその下面側に装着された水下側成形部１２に係合させるように挙動させる。
なお、その場合に水下側成形部１２の挙動についても殆ど同様であり、水上側成形部１３に係合させるのではなく断熱材２の吊子状凹部２５１に係合させて取り付ける。
【００３４】
このように本発明の横葺き屋根構造（改修構造）は、断熱材２の表面を押さえ材３にて固定しているため、ズレや飛散等の恐れがないし、横葺き外装材１は、断熱材２の表面に凹状空間２４が設けられているので、施工方向を限定することなく水上側からでも水下側からでも容易に施工できる。特に水上側から水下側へ施工した場合には、作業者が横葺き外装材１を踏んだり汚したり傷つけることがなく、足場費用を軽減でき、工期も短縮でき、施工の安全性も向上する。また、予め断熱材２と横葺き外装材１とを一体化させることなく施工できるため、部材１，２の切断や曲げ等の加工が容易であるという利点もある。
【００３５】
特にこの第１実施例では、押さえ材３が吊子（保持部材）を兼ねるので、横葺き外装材１の施工に際して容易に行うことができる上、取付強度も高くなる。なお、横葺き外装材１の水上側成形部１３は、押さえ材３の係合保持部３２でなく断熱材２の吊子状凹部２５１に係合させたので、押さえ材３ではなく断熱材２が吊子（保持部材）を兼ねると見なすこともできる。即ち前記吊子状凹部２５１が設けられた被押さえ部２５は、押さえ材３の押さえ面部３１の裏面側に裏貼り状に配置された構成であるから、被押さえ部２５（吊子状凹部２５１）に求められる強度は押さえ面部３１が負担する。
また、断熱材２が下地表面（６）に隙間なく敷設されているので、断熱欠損を生じることがない断熱層を形成できる。
【００３６】
しかもこの第１実施例では、取付下地が既設屋根（６）であって、既設屋根（６）を剥がすことなく新設屋根（１）を施工したものであるから、撤去等に関するコストが掛からず、全体的に安価に葺き替えることができる。また、新設屋根（１）の下に既設屋根（６）があることで、新設屋根（１）の施工後の構造が二重となり、雨仕舞に優れる。
【００３７】
図３（ａ）に示す本発明の第２実施例の横葺き屋根構造は、前記第１実施例と同様に取付下地が既設屋根（６'）であって、該既設屋根（６'）は吊子７'と既設の横葺き屋根材６'にて構成され、該既設屋根（６'）の表面に断熱材３'及び押さえ材２'が固定具２ｂ'により固定され、前記断熱材３'の外側には横葺き外装材１'を敷設してなり、前記断熱材３'の表面には、前記横葺き外装材１'の回動又は上下動を可能とする凹状空間３３'を備えている。
【００３８】
前記横葺き外装材１'は、図３（ｂ）に示すように面板部１１'の水下側（図面左側）の端縁を折り下げて水下側成形部１２'を形成し、その水上側（図面右側）の端縁を折り上げて水上側成形部１３'を形成し、両成形部１２'，１３'を相互に係合するように成形したものである。
前記断熱材２'は、図３（ｃ）に示すように断面略矩形状の本体部２１'の水上側表面を傾斜状に切り欠いて凹状空間２４'を形成したものである。
前記取付下地である既設屋根（６'）は、図示しない平坦状下地の表面に連続する垂木５'が配設され、該垂木５'上に敷設された防水シート５ｂを介して取り付けられた複数の吊子７により既設の横葺き屋根材６'が取り付けられている構成であり、それぞれの横葺き屋根材６'の裏面側には裏貼り材６ｂが添装され、略平坦状の取付下地面を形成している。
【００３９】
この第２実施例の前記押さえ材３'は、図３（ｄ）に示すように２つの縦面（側片）が対向する断面が略Ｕ字状の成形体（ピース材）である。前記断熱材２'を押さえる押さえ面部３１'は、その一方（図面左側）の側片の上端から外側にフランジ状に延在しており、他方（図面右側）の側片の上端には内側へ折り曲げ状に更に下方へ折り曲げられた係合保持部３２'が形成されている。両側片の間には、固定具３ｂ'を打ち込む固定部３３が設けられている。即ちこの第２実施例の押さえ材３'は、一方の側片が押さえ材３'の役割を果たし、他方の側片が前記横葺き外装材１'を保持する吊子（保持部材）の役割を果たしている。
【００４０】
この第２実施例の横葺き屋根構造（改修構造）を形成する手順についても前記第１実施例と殆ど同様に行うことができる。なお、図中で一点鎖線で囲んだ箇所を拡大して図３（ｆ）に示したが、横葺き外装材１'の水上側成形部１３'を前記断熱材２'に設けた凹状空間２４'にて（適宜に回動又は上下動を行う）挙動させて係合させる。また、略平坦（略水平）状の取付下地（６'）が形成されるように図示しているが、緩く右側から左側へ下り傾斜するものとする。
【００４１】
このように本発明の第２実施例の横葺き屋根構造（改修構造）は、前記第１実施例と同様に断熱材２'の表面を押さえ材３'にて固定しているため、ズレや飛散等の恐れがないし、横葺き外装材１'は、断熱材２'の表面に凹状空間２４'が設けられているので、施工方向を限定することなく水上側からでも水下側からでも容易に施工できる。
また、予め断熱材２'と横葺き外装材１'とを一体化させることなく施工できるため、部材１'，２'の切断や曲げ等の加工が容易である。
【００４２】
更にこの第２実施例では、その具体的な構成は全く相違するものの前記第１実施例と同様に押さえ材３'が吊子（保持部材）を兼ねるので、横葺き外装材１'の施工に際して容易に行うことができる上、取付強度も高くなる。
しかもこの第２実施例でも、前記第１実施例と同様に取付下地が既設屋根（６'）であって、既設屋根（６'）を剥がすことなく新設屋根（１'）を施工したものであるから、撤去等に関するコストが掛からず、全体的に安価に葺き替えることができる。また、新設屋根（１'）の下に既設屋根（６'）があることで、新設屋根（１'）の施工後の構造が二重となり、雨仕舞に優れる。
【符号の説明】
【００４３】
１，１'  横葺き外装材
１１，１１'  面板部
１２，１２'  水下側成形部
１３，１３'  水上側成形部
２，２'  断熱材
２１，２１'  本体部
２２  重合部
２３  被重合部
２４，２４'  凹状空間
２５  被押さえ部
２５１  吊子状凹部
３，３'  押さえ材
３１，３１'  押さえ面部
３２，３２'  係合保持部
３ｂ，３ｂ'  固定具
５，５'  （既設の）垂木
６，６'  （既設の）横葺き屋根材
７，７'  （既設の）吊子
【図１】
2018131837.tif 000003
【図２】
2018131837.tif 000004
【図３】
2018131837.tif 000005