Podtech/llm-jp-corpus-v4-ja_patent huggingface dataset:
(57)【要約】      （修正有）【課題】ビニロン、被服材のウーリナイロンや天然繊維のサイザル、ジュート等、綿糸、紙類のロープ、紐は、エステル、ナイロンと比べ耐光性に劣る。【解決手段】化学繊維又は天然繊維、綿糸、紙類等の一種からなるロープ又は紐又はテープ等を混合液に投入して後、取り出し乾燥してなるロープ又は紐又はテープ等の風水太陽耐光性及び引っ張り強度を向上させる方法であって、前記混合液は水１００ｌの中へ５〜１０Ｌの水溶性ゴム系樹脂液及び５〜１０Ｌのカーボンブラック液及び／又は多色染料液を混合してなるロープ又は紐又はテープ等の風水太陽耐光性および引っ張り強度を向上させる方法。【選択図】図１
2018131720.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
化学繊維又は天然繊維、綿糸、紙類等の一種からなるロープ又は紐又はテープ等を混合液に投入して後、取り出し乾燥してなるロープ又は紐又はテープ等の風水太陽耐光性および引っ張り強度を向上させる方法であって、前記混合液は水１００ｌの中へ５ｌから１０ｌの水溶性ゴム系樹脂液および５ｌ〜１０ｌのカーボンブラック液および／又は多色染料液を混合してなることを特徴とするロープ又は紐又はテープ等の風水太陽耐光性および引っ張り強度を向上させる方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】本発明は  家庭菜園、産業用に土木建築のロープ  紐に関する。
【背景技術】
【０００２】ビニロンはエステル  ナイロンと比べ風水太陽耐光性に劣り、更に被服材のウーリナイロンや天然繊維のサイザル、ジュート等  綿糸  紙類のロープ  紐の弱劣の課題を有する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】上記０００２に記載の風水太陽耐光性に劣る品質にも、ビニロンやウーリナイロンにポリプロピレンにポリエチレンおよび  エステルやナイロンの強度化品質にも本発明の黒色樹脂加工すれば強度過分を、細く軽くても強い製品化  経済効果  大である。
【課題を解決するための手段】
【０００４】水量１００ｌに対し５ｌ〜１０ｌの水溶性ゴム系樹脂液の混合液量へ、さらに５ｌ〜１０ｌのカーボンブラック液又は多色染料混合液の中へ化学繊維  天然繊維等  綿糸紙類の目的品質、ロープ、紐、等、テープを投入  付着  浸透  乾燥して解決。
【発明の効果】
【０００５】本発明の樹脂加工なしの、天然繊維  サイザル  ジュート等の製品  直径３ミリのロープ  紐を風水太陽光にさらして  約１カ年で劣化消耗が、本発明の樹脂加工および黒色樹脂加工すれば、少なくとも約３か年３倍以上の耐容強度の発生の意は  ゴム系樹脂の耐光強度は屋根瓦の混合材のエステルの強度を有して、カーボンブラックの耐光性強度効果は繊維試験場での実証定評が有する。【０００６】上記０００４に記載の本発明の実施で化学繊維のウーリナイロンや、天然繊維のサイザル  ジュート等のロープ  紐  テープの繊維に樹脂  付着  乾燥でロープ、紐、テープ等の繊維が固着して切断面の繊維のバラ化が無く、作業性の向上。【０００７】ウーリナイロンロープ  紐  テープ等を上記０００４に記載の実施でナイロン特有の雨  水に濡れると伸びタルミの発生防止で課題解消して用途拡大、作業性の向上。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の樹脂加工を化学繊維、天然繊維のロープに実施例。施例。
【図２】本発明の樹脂加工を化学繊維  天然繊維の組紐に実施例。
【発明を実施するための形態】
【実施例１】
【０００９】上記０００４記載のカーボンブラック混合樹脂液で加工のサイザル  ジュート、等の綿糸  紙類、で製綱の３ｍｍ４ｍｍのロープ紐を杉の苗木の倒れ防止の、しばり紐に使用の結果は３か年の耐容は確実、本発明の樹脂加工無しのロープ、紐は確実に１カ年で劣化消耗する。
【実施例２】
【００１０】ウーリナイロンロープ、紐を水平に引っ張り  雨や水に濡れると伸びて水平が吊り橋の様に成るが、本発明の樹脂加工  実施することでロープ  紐の表内芯に樹脂の付着浸透  乾燥しての固着で水分の浸透無く水平を保つ。
【実施例３】
【００１１】ポリプロピレン繊維の３ｍｍ４ｍｍのロープ  紐に本発明の樹脂加工無しは１，５年の耐容に対し、本発明の樹脂加工実施で５〜７年間の耐容あるは確実。
【実施例４】
【００１２】  実施例１から４  に対し強度大のビニロン  エステル、ナイロンに本発明の樹脂加工を実施すれば強化過分を  細く、軽くても強い製品化で経済  効果大である。
【符号の説明】
【００１３】図１  図２の（１）（２）は化学繊維、天然繊維の集束体に本発明、樹脂加工実施のロープ、組紐、内面の切断面。
（Ｉ）ロープ  紐の切断面。
（２）ロープ  紐の表面。
【図１】
2018131720.tif 000003
【図２】
2018131720.tif 000004
(57)【要約】【課題】本発明は、地上の用途土被り圧に応じた柱の種類、数を変更できる雨水などの貯留浸透の提案である。【解決手段】本発明は、地下に埋設された雨水などの貯留浸透槽であって、帯水材ブロックを配設して得られた周壁内に、柱部材と管体の柱部材支持体を表面に配置した盤体からなり、盤体間に柱部材を支持させた柱ユニットを周壁と同じ高さに敷設して柱とした貯留空間をシートで覆った雨水などの貯留浸透槽である。【選択図】図８
2018131786.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
地下に埋設された雨水などの貯留浸透槽であって、帯水材ブロックを配設して得られた周壁内に、柱部材と管体の柱部材支持体を表面に配置した盤体からなり、盤体間に柱部材を支持させた柱ユニットを周壁と同じ高さに敷設して柱とした貯留空間をシートで覆った雨水などの貯留浸透槽。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、雨水等の貯留浸透槽の技術に属する。
【背景技術】
【０００２】
雨水等の流出抑制を目的として、プラスチックなどで製造された単位部材を地下に配列充填しその周囲を適宜シートで覆った雨水貯留浸透施設が普及している。また、柱でもって天井部を支える方法も提案されている。特開２０１１−１９６０９７、特開２００８−６９５６８、特開２００７−８５１１６
地上の用途、土被り圧に応じた所定の強度を与えるため柱の種類、数を変更することが可能な方法が求められている。
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−１９６０９７
【特許文献２】特開２００８−６９５６８
【特許文献３】特開２００７−８５１１６
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、地上の用途・土被圧に応じた柱の種類、数を変更できる雨水などの貯留浸透の提案である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、地下に埋設された雨水などの貯留浸透槽であって、帯水材ブロックを配設して得られた周壁内に、柱部材と管体の柱部材支持体を表面に配置した盤体からなり、盤体間に柱部材を支持させた柱ユニットを周壁と同じ高さに敷設して柱とした貯留空間をシートで覆った雨水などの貯留浸透槽である。
【発明の効果】
【０００６】
本発明は、帯水材ブロックで構成された周壁内に管体の柱部材支持体を表面に配置した盤体間に棒状・管状の柱部材を支持して柱ユニットとしたため、柱体の種類の変更、柱体の数を要求される強度に応じて自由に変更できる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】盤体を示す概念図である。
【図２】柱部材を示す概念図である。
【図３】柱ユニット、およびその形成手順を示す概念図である。
【図４】盤体と柱部材の種類・数の変更を示す概念図である。
【図５】柱の形成方法を示す概念図である。
【図６】柱ユニットを上下に接続する継手の例を示す。
【図７】周壁を形成する帯水材ブロックの例を示す。
【図８】貯留空間を示す概念図である。
【図９】貯留空間を利用する貯留浸透槽の概念図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、本発明を図によって、より詳細に説明する。
図1に示すように、盤体は矩形平板の表面に管体からなる柱部材支持体が配置されている。
柱部材支持体が管体となっているため、図2に示すような管体内部に挿入可能な棒あるいは管並びに管体の外部から嵌めこむ管が柱部材として利用可能となる。なお、管体、柱部材の断面形状は円に限定されるものではない。
【０００９】
図３は柱ユニットの形成手順を示している。盤体を柱部材支持体を上に向け配置し、要求される柱の強度に応じて要求される柱部材の種類と数を選び盤体の柱部支持体に挿入あるいは柱部材支持体を柱部材に嵌め込む。
さらに上部より盤体を同じように柱部材に挿入あるいは嵌め込で重ね、盤体間に柱部材が固定されるようにして柱ユニットとする。
盤体と、柱部材の種類・数の例を図4に示す。
【００１０】
図5に示すよう柱ユニットを周壁の高さと同じ高さとなるよう積み重ね柱とする。この時、図6に示す継手などを使用して柱ユニットを上下に接続する。
【００１１】
周壁は、例えば盤体と盤体に開口する脚部からなる図７に示す帯水材を脚部を対向した状態で積み重ねた帯水材ユニットを使用して形成される。このとき帯水材ユニットと柱ユニットは同じ高さ、同じ表面形状が好ましい。
【００１２】
周壁内に、柱を配置し、図8に示す貯留空間が形成される。天井部は盤体により形成済みであるが、必要に応じてさらに従来技術である天井部材を敷設、あるいは捨てコンクリートを敷設することもできる。
得られた貯留空間を、図９に示すように必要なシートで包み、ドロだめます、オリフィスます、流入管・溢流管などの付帯設備を設け、貯留浸透槽とすることができる。
【産業上の利用可能性】
【００１３】
雨水等の流出抑制施設として利用可能である。
【符号の説明】
【００１４】
１  盤体
２  柱体支持部
３  柱部材
４  柱
５  周壁
６  貯留空間
【図１】
2018131786.tif 000003
【図２】
2018131786.tif 000004
【図３】
2018131786.tif 000005
【図４】
2018131786.tif 000006
【図５】
2018131786.tif 000007
【図６】
2018131786.tif 000008
【図７】
2018131786.tif 000009
【図８】
2018131786.tif 000010
【図９】
2018131786.tif 000011
(57)【要約】      （修正有）【課題】四面の擁壁をほぼ正方形になる位置に配置し、なおかつ、出荷用の開口部も付いた省スペースの高集積構造の倉庫の提供。【解決手段】従来の倉庫では三側面の擁壁１、２、３のみで貨物の集積を行っていたが、更に残る一側面にも擁壁４を設置する。擁壁４は、擁壁１，２，３，４で囲った形がほぼ正方形になる位置に設置され、四面の擁壁により上方から流れ落とされる貨物を、下部は立方体、上部は円錐形に集積させることができる。擁壁４の長さは、他の擁壁の一辺の長さの１／２以上で、かつ開口部５に出荷作業車が不便なく出入りできる幅を与える長さとする。開口部５の外側には、流れ出る貨物を押さえる押さえ壁６を設けた構造の倉庫を特徴とする。【選択図】図１
2018131326.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
側面三面の擁壁に、更に一面追加された擁壁でほぼ正方形の形に囲み、追加された擁壁の長さが他の擁壁の一辺の長さの１／２以上あって、かつ出荷作業車が不便なく出入りできる程度の幅の開口部を与え、更に、開口部から流れ出るばら積み貨物を押さえるための押さえ壁を伴う形状の倉庫。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】この発明は、ばら積み貨物の倉庫において、集積する貨物を正方形状に四方に配置した擁壁で囲い、但し、出荷のために擁壁の一部を切り抜き、その外側に流れ出る貨物を留める押さえ壁を設けた形状の倉庫に関するものである。
【背景技術】
【０００２】従来、ばら積み貨物倉庫は貨物の積みつけ高さを得るために側面を擁壁で囲っていたが、出荷のために一側面には擁壁を付けず開放とし、更に、出荷作業車が作業できるスペースを加えて外壁で覆う形状になっていた。
この形状では擁壁の一面が開放となっているため、そこに貨物が流れて落ちてゆくので大量の貨物を集積することができず、結果として倉庫面積に比べ貯蔵量が大きく取れないという欠点があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】従来のばら積み貨物倉庫では、一側面の擁壁が無いため、大量の貨物を集積することが不可能だった。更に、出荷のために使う作業車の作業スペースを確保するため倉庫内にかなりのスペースを割く必要があり、この点からも貯蔵量を大きく取ることができなかった。本発明は以上のような欠点を解決するためになされたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】図１、図２は本発明を表す倉庫である。図１に見られる様に、倉庫内に上部から見てほぼ正方形となる四側面の擁壁１、２、３、４を設ける。
貨物の入荷は図２に見られる入荷用搬送機械から、倉庫の中心部の位置で投下される。
貨物は倉庫床より円錐状に盛り上がり、側面を四方の擁壁に止められ擁壁下部では立方体の形で積み上がり、上部は円錐形で積みあがる。
四面の擁壁の上には倉庫外壁と屋根が付き、貨物の安全な管理を行うことができる。
擁壁４は開口部５を持つので、貨物は開口部から流れ出るものの押さえ壁６により押さえ壁の内側に留められ、開口部から離れるにつれて貨物の高さも徐々に低くなって来るので出荷作業車で安全に搬出することができる。
開口部５は、出荷作業車が不便なく出入りできる幅を持たせるので、貯蔵貨物が減ってきた際には出荷作業車が倉庫内部に入り集荷搬出を行うことができる。
図３、図４が従来の倉庫である。擁壁４は無く、ばら積み貨物は擁壁４近辺まで流れてきて、その先は出荷作業車の作業スペースとするため貨物を置くことはない。倉庫は貨物の集積場所と出荷作業車の作業スペースを合わせた面積を外壁で囲っている。
図２に示す本発明の倉庫と、図４に示す従来の倉庫を比べると、本発明の倉庫では貨物の集積量が格段に大きいことが良く判る。
すなわち、本発明の倉庫により、従来の倉庫の課題であった倉庫面積に比べ貨物の貯蔵量が大きく取れないという欠点を解決することができる。
【発明の効果】
【０００６】四面の擁壁に支えられ、大きな貯蔵量をなす貨物の集積が行われる。このため倉庫面積に比べ貯蔵量が大きく取れ、省スペースとなる。擁壁開口部の外側には貨物の流れを留める押さえ壁を設けるので、貨物の散乱を防ぐと同時に出荷作業車の作業効率を上げることができる。擁壁開口部は出荷作業車が不便なく出入りできる幅を持たせているので、貨物の貯蔵量が減ってきた場合には出荷作業車が倉庫内に入り集荷搬出を行うことができ貨物の搬出に何ら問題は無い。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本発明の平面図である。（擁壁上端部での断面を示す）
【図２】本発明の側面図である。（倉庫中心部での断面を示す）
【図３】従来倉庫の平面図である。（擁壁上端部での断面を示す）
【図４】従来倉庫の側面図である。（倉庫中心部での断面を示す）
【発明を実施するための形態】
【０００８】以下、本発明を実施するための形態について説明する。
図１で、倉庫擁壁は擁壁１、２、３、４により構成される。擁壁４の長さは他の擁壁の擁壁の長さの１／２以上とし、かつ出荷作業車が出入りするのに充分な幅の開口部５を与える長さとする。
開口部５の外側には、流れ出る貨物を留める押さえ壁６を設ける。この押さえ壁の形状は、図１においてはＬ字型としているが、他に直線型、円弧型など倉庫周辺の土地状況に合わせ適せん選択することができる。
開口部５の外側で押さえ壁６に囲まれた空間には、屋根と壁および扉を設けることで密閉空間とし、貨物の安全管理を図ることができる。
【符号の説明】
【０００９】  １    擁壁
２    擁壁
３    擁壁
４    擁壁
５    開口部
６    押さえ壁
【図１】
2018131326.tif 000003
【図２】
2018131326.tif 000004
【図３】
2018131326.tif 000005
【図４】
2018131326.tif 000006
(57)【要約】【課題】  体内に取り入れた際に、水素若しくは水素イオンを効率的に発生する粉体を提供する。【解決手段】  麦飯石、化石海藻、牡蠣殻及びゼオライトを混合したミネラル粉体に水素を吹き付け、更に１０００〜２３５０℃の範囲で焼成することで、粉体表面に微量の金属が析出する。この金属が体内の水分と反応して水素を発生する。【選択図】  図１
2018131337.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
水と接触することで水素若しくは水素イオンを発生する組成物であって、この組成物はミネラル粉末を１０００〜２３５０℃の範囲で焼成することで粉末の表面に微量の金属が析出していることを特徴とする水素若しくは水素イオン発生組成物。
【請求項２】
請求項１に記載の水素若しくは水素イオン発生組成物において、前記ミネラル粉末は麦飯石、化石海藻、牡蠣殻及びゼオライトを混合したものであることを特徴とする水素若しくは水素イオン発生組成物。
【請求項３】
請求項１または２に記載の水素若しくは水素イオン発生組成物において、前記焼成する際にミネラル粉末に水素ガスを吹きかけることを特徴とする水素若しくは水素イオン発生組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、抗酸化作用を有する水素若しくは水素イオン（Ｈ-を含む）を発生する組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
水素及び水素イオンの摂取が健康に資することが知られており、特許文献１には、炭酸カルシウムを焼成して得られる粉末を製錠、カプセル化する食用水素イオンが開示されている。
【０００３】
ここで、水素イオンは、還元剤（特許文献１においては炭酸カルシウムを焼成して得られる粉末）と酸化剤（特許文献１においては胃酸と考えられる）の反応によって発生する。
【０００４】
また非特許文献１には、１２ＣａＯ・７Ａｌ2Ｏ3を水素中で加熱するとゲージ内に水素をＨ-イオン（ヒドリド）の形で吸蔵するエレクトライドとすることが可能で、このＨ-イオンは水素として再び放出させることができると記載されている。
【０００５】
上記の１２ＣａＯ・７Ａｌ2Ｏ3エレクトライドは、図２に示すように、１２ＣａＯ・７Ａｌ2Ｏ3の結晶構造がナノサイズの籠状（ゲージ）構造となっており、１つのゲージ内に酸素イオンＯ2-（自由酸素）が包接され、このＯ2-（自由酸素）は更に一価の陰イオンと置換可能であり、特に電子（ｅ-）或いはＨ-イオンを包接するものがエレクトライドと言われ、金属と同様に導電性を発揮することが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許第４４０４６５７号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】「アンモニア合成の大幅な省エネ化を可能にした新メカニズムを発見」  東工大ニュース  ２０１５年４月３日発行
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１に開示されるように、焼成した炭酸カルシウムを水或いはバナジウムを含む水に接触させることで、水素は発生する。しかしながら、この水素はマイナス水素イオン（ヒドリド）ではなく通常の水素分子であり、更にこの水素分子の発生量は極めて僅かで長時間持続しない。
【０００９】
非特許文献１に開示されるように、エレクトライドは水素吸蔵体としての可能性が提示されている。しかしながら、体内に取り入れた際に体内の水分と反応して水素を発生するものではない。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
エレクトライドを作る際には前記した自由酸素を１２ＣａＯ・７Ａｌ2Ｏ3のゲージから引き抜き、その跡に電子（ｅ-）或いはＨ-イオンをドープする。この際にパルスレーザ堆積法（ＰＬＤ）で単結晶エレクトライドを作ろうとすると、逆に金属膜が出来てしまう結果となった。
【００１１】
本発明者は、金属膜が出来るのであれば、むしろ析出した金属を水に接触させれば水素が発生するとの考えに至り本発明をなしたものであり、カルシウム、マンガン、鉄などのミネラルについて、焼成したところ金属膜が形成された。
【００１２】
即ち、本発明に係る水素若しくは水素イオン発生組成物は、水と接触することで水素若しくは水素イオンを発生する組成物であって、この組成物はミネラル粉末を１０００〜２３５０℃の範囲で焼成することで粉末の表面に微量の金属が析出している。
【００１３】
前記ミネラル粉末としては、麦飯石、化石海藻、牡蠣殻及びゼオライトを混合したものとすることができる。
【００１４】
また、前記焼成する際にミネラル粉末に水素ガスを吹きかけることが好ましい。水素ガスを吹きかける時期は、焼成の前或いは焼成中のいずれでもよい。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、焼成後のミネラル粉末を摂取することで、体内で水素が発生し、ヒドロキシラジカルなどの酸化剤を還元・中和することができ、細胞の老化防止が期待できる。
【００１６】
また本発明によれば、水素イオンを効率的に、かつ長時間にわたって発生させる水素イオン発生組成物及び水素イオン発生飲料を提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明方法の工程を説明した図。
【図２】エレクトライドの構造を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
図１に示すように、材料として麦飯石、化石海藻、牡蠣殻及びゼオライトを混合して微細粉末とする。混合割合は任意である。本実施例では２５重量％づつとした。また微細粉末の平均径は５０ｎｍ以下となるようにした。
【００１９】
ここで、麦飯石の一般的な組成は、ニ酸化ケイ素を主成分（６９．７６％）とし、これに酸化アルミニウム、酸化マグネシウム、酸化カリウム、酸化ナトリウム、酸化カルシウムなどを含んだ多孔質構造体である。
【００２０】
化石海藻としては、ソマチットなどが知られているが、牡蠣殻と同様に酸化カルシウムを主成分とする。また、ゼオライトはアルミノケイ酸塩を主成分とし、前記材料と同様多孔質構造体である。
【００２１】
上記の混合ミネラル粉末を焼成炉内に入れ、水素ガスをミネラル粉末に吹き付けた後に、炉内を還元雰囲気として１０００〜２３５０℃の範囲で焼成した。
【００２２】
還元雰囲気での降温焼成により焼成後のミネラル粉末の表面にはＣａ、Ａｌ、Ｍｇ、Ｋ、Ｎａなどの金属が析出していた。
【００２３】
また、焼成後のミネラル粉末に水を接触させたところ、長時間連続して高濃度の水素を発生した。
【図１】
2018131337.tif 000003
【図２】
2018131337.tif 000004
(57)【要約】【課題】昨今、高齢者ドライバーによるブレーキとアクセルの踏み間違えによる事故が多発しています。対策としては危険物察知センサーやペダルを一つにしてしまう（横へ向けるとアクセル、踏み込みがブレーキ）方法また急発進防止装置など、その殆どがペダルに機能を施す形態であり、目的も「誤操作した場合」を前提として作製されたものであり、踏み間違えを「軽減又は予防する」という「前の段階」での対策がなされていない。【解決手段】ドライバーの前方視界の中に位置するダッシュボードや後方視界となるリアのガラス面付近にこのペダル感知ランプを設置する。【選択図】図１
2018131188.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ブレーキランプとアクセルランプを車内で表示させることを特徴とするペダル感知ランプ。
【請求項２】
前記ペダル感知ランプは、ブレーキランプは赤色、アクセルランプは青色（信号機の青と同義語）で点灯することを特徴とする請求項１記載のペダル感知ランプ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  この発明は、踏み込んだブレーキ又はアクセルのペダルを感知し車内で表示する装置に関する。
【背景技術】
【０００２】  従来のペダル踏み間違え対策装置としてはセンサーによる警告や、アクセルとブレーキが１体型のワンペダル、またはアクセルをベタ踏みした場合にブレーキ作動に切り替わるなど、ペダルを踏み間違えた場合の対処としての機器が殆どである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【非特許文献】
【０００４】
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】  しかしながら、以上の技術によれば、ペダルを踏み間違えた場合の対処策ばかりであり、踏み間違えを視覚的に認識させるという効力は見受けられない。
そこで、この発明は、ドライバーが踏んでいるペダルを目視確認できる感知ランプを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】  以上の課題を解決するために、第一発明は、ドライバーが目視で踏み込みペダルを認識できることを特徴とするペダル感知ランプである。
また、第二発明は、ブレーキランプは赤色点灯、アクセルランプは青色点灯することを特徴とするペダル感知ランプである。
【発明の効果】
【０００７】  第一発明、または第二発明によれば、ブレーキを踏めば赤色、アクセルを踏めば青色のランプが車内で点灯することでドライバーが目視で踏み込みペダルを認識することで発進時に踏み間違えする行為を軽減する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】この発明の一実施形態を示す正面図である。
【図２】
【発明を実施するための形態】
【０００９】  この発明の一実施形態を、図１に示す。
ペダル感知ランプの本体１はプラスチック製であり、この本体１をプラスチック製の支柱２で支え、これをプラスチック製の底盤３でダッシュボードや車内最後部の目視できる場所に固定する。この本体１面の左半分には赤色のプラスチック製円形蓋４が被せられその内部にはブレーキと連動したランプが設置されている。この本体１面の右半分には青色のプラスチック製円形蓋５が被せられその内部にはアクセルと連動したランプが設置されている。
【００１０】「実施形態の効果」
この実施形態によれば、左側にあるブレーキを踏んでいる時は本体の左側赤ランプが点灯し、右側のアクセルを踏めば本体の右側青ランプが点灯するので目視でペダル位置を容易に確認できる。ランプ点灯部分が丸いので信号機と同じ形状となり色調も赤と青にすることでドライバーに違和感を与えない。
「他の実施形態」
図１の実施形態では、点灯部分は丸い形状であったが、他の実施形態では、四角形であったり長方形のものでも良い。
【符号の説明】
【００１０】１  ペダル感知ランプ本体            ２  支柱                  ３  底盤
４  赤色円形蓋                      ５  青色円形蓋
【図１】
2018131188.tif 000003
【手続補正書】
【提出日】平成29年3月27日(2017.3.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
【図１】この発明の一実施形態を示す正面図である。
(57)【要約】      （修正有）【課題】付加価値の高い農産物をつくるために、省エネで冷暖房の出来る施設を提供する。【解決手段】基礎断熱１と土間コンクリート２で、基礎部分を構成し、南北に開閉式断熱扉３，８のついた断熱壁４，７を設け、採光・採熱する屋根面には、遮熱、耐風、耐雪機能を持った特殊シート６と、多層の断熱ガラス１０や送風機で断熱ビニールを膨らませた空気断熱層とする。【選択図】図１
2018121613.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基礎断熱▲１▼を行った土間コンクリート基礎▲２▼の上の北側に、開閉式断熱扉▲３▼の取り付けた北側断熱壁▲４▼があり、その北側断熱壁▲４▼の頂点に公知の遮熱、耐風、耐雪機能を持った特殊シート▲６▼の収納ケース▲５▼を置き、南側に向かって特殊シート▲６▼の引き出しが出来る構造になっており、南側断熱壁▲７▼の下部にも開閉式断熱扉▲８▼を付け、その上部には採光開口部▲９▼を設け、屋根斜面に断熱ガラス▲１０▼を用いた、開閉式断熱壁と遮蔽シートを用いた冷暖房式農作物栽培ハウスである。
【請求項２】
上部の屋根斜面部分に、補強フレーム▲１１▼を挟んだ４枚の断熱ビニールシート▲１２▼を送風機▲１３▼によって風船状に膨らませ、２層の空気断熱層▲１４▼を形成し、採熱、採光、断熱構造にした請求項１の開閉式断熱壁と遮蔽シートを用いた冷暖房式農作物栽培ハウスである。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は断熱壁を設けた冷暖房式農作物栽培ハウスの技術分野である。
【背景技術】
【０００２】  高齢化により農業近代化が奨励されているが、若い人が抵抗なく農産物を栽培できる技術が求められている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  一般的なビニールハウスは、耐風や降雪対策、および頻繁な維持管理における課題があった。【０００４】  一般的なビニールハウスには、微妙な温度管理を行う事は困難であった。
【課題を解決するための手段】
【０００５】  本発明は、寒冷地の建築で採用される基礎断熱と土間コンクリートで、基礎部分を構成する。
その断熱基礎の北側には、断熱材で断熱された丈夫な壁が立ち上がっており、この北側壁の上部位置には、開閉式断熱扉が付いている。
南側にも断熱壁があり、下部には開閉式断熱扉が付いており、その上部に必要な大きさの採熱開口部を取り付ける。
北側断熱壁の外部頂上には、公知の遮熱、耐風、耐雪機能を持った特殊シートの収納ケースを取り付け、適切な間隔のレールに沿って、南側断熱壁へ向かって当該シートが引き出せる構造になっている。
屋根斜面の採光・採熱部分は、ペアガラス、トリプルガラス及び断熱シート多層構造ガラスを取り付ける手段を講じている。
請求項２は、遮熱等の多機能シートを支えるレール幅に合わせ、その下部に補強鉄骨フレームを設置し、当該鉄骨フレームには、風船状に膨らます上面断熱ビニールシートと膨らみを抑制する横桟が最上部と最下部についている。当該断熱ビニールシートは、送風機からパイプで送風し、鉄骨フレームで仕切られた各断熱ビニールシートを恒常的に膨らませている。
当該断熱ビニールシートは、横桟で仕切られて上面一層と下面一層を、一定間隔にあけて空気断熱層を為し、断熱性能を増す手段を講じている。
【発明の効果】
【０００６】  本発明は、以上の断熱機能と遮熱構造なっており、太陽熱や太陽光の微妙な調整と冷気、暖気を逃がさない効果がある。【０００７】  本発明は、北壁上部と南側下部の開閉扉で農作に優しい自然通気が出来る効果がある。【０００８】  本発明は、太陽熱過剰の際、降雪の際、暴風雨の際に、屋根斜面の特殊シートでハウス内の温度コントロールと耐風、耐雪に対応する効果がある。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の請求項１の断面図
【図２】本発明の請求項２の断面図
【発明を実施するための形態】
【００１０】  本発明は、基礎断熱、開閉断熱扉の付いた北側断熱壁、同じく南側断熱壁の上に高性能の採光、採熱ガラス、屋根面には遮熱、耐風、耐雪機能を持った特殊シート及びペアガラスやトリプルガラス及び断熱シート多層構造ガラスを取り付けた形態とする。
請求項２の送風機で膨らませたビニール断熱層を縦金物で間隔をあけて２重に配置した３層断熱層、遮熱耐熱シートを開閉する装置の付いた形態とする。
【００１１】  以下、本発明の実施の形態を図１に基づいて説明する。
【００１２】  図１は本発明の立面断面図である。
断熱された基礎の上には断熱壁あり、北側の上部と南側の下部に断熱開閉扉がある。
南側断熱壁の採光開口部は、ペアガラスなど多層構造で断熱性能を高めた業態とし、屋根斜面の採光・採熱部分は、遮熱、耐風、耐雪機能を持った特殊シートとペアガラスやトリプルガラス及び断熱シート多層構造ガラスを取り付ける手段を講じている。
請求項２の断熱ビニールシートは、鉄骨フレーム幅で内部設置のシロッコファンからパイプで各断熱ビニールシートに送風され、恒常的に膨らむ構造となっている。
当該断熱ビニールシートの膨らみ過ぎを防止するため、最上部と最下部に細い横桟を付け、断熱ビニール同士が密着しない間隔を保たせるため、両断熱ビニールの間に太めの横桟も入っている。
当該断熱ビニールの上部には、遮熱、耐風、耐雪機能を持った特殊シートの収納ケースがあり、必要に応じて自動的や手動によって開閉ができる装置を設置した業態となっている。
【００１３】  図２は本発明の請求項２の立面断面図であるが、上から多機能特殊シート、膨らみ防止の細い横桟、膨らんだ上部断熱ビニール、その密着を防ぐ太めの横桟、膨らんだ下部断熱ビニール、膨らみ防止の細い横桟である。
【実施例】
【００１４】  採光採熱ガラスには防火、防犯等の機能ガラスを乗せた本発明の実施例。【００１５】  採光採熱ガラスの中に透明シートを幾層も挿入した多層断熱とした本発明の実施例。【００１６】  多機能特殊シートに薄い金属シートを用いた本発明の実施例。【００１７】  多機能特殊シートを太陽光量、熱量センサーで自動開閉する本発明の実施例。【００１８】  開閉式断熱扉を自動式電動方式にした本発明の実施例。【００１９】  断熱ビニール素材をビニール以外の素性にした本発明の実施例。【００２０】  自然通気に加え、電動式換気扇を設けた本発明の実施例。
【符号の説明】
【００２１】▲１▼基礎断熱
▲２▼土間コンクリート基礎
▲３▼開閉式断熱扉
▲４▼北側断熱壁
▲５▼収納ケース
▲６▼特殊シート
▲７▼南側断熱壁
▲８▼開閉式断熱扉
▲９▼採光開口部
▲１０▼断熱ガラス
▲１１▼補強フレーム
▲１２▼断熱ビニールシート
▲１３▼送風機
▲１４▼空気断熱層
【図１】
2018121613.tif 000003
【図２】
2018121613.tif 000004
(57)【要約】      （修正有）【課題】生体適応液に含有させた水素分子を、安全にかつ効率よく摂取するための方法の提供。【解決手段】ヨーグルトなどの発酵乳に水素分子を含有させた飲料および食品。ヨーグルトなどの発酵乳に水素ガスを含有させることによって、水素ガスの液体あるいは食品内保持時間を安定に延長し、水素分子含有食品として、密封を解いた後でも例えば１日以上、安定して水素分子を摂取できるようにする方法。牛乳を乳酸菌によって発酵乳にする過程において、水素分子存在下に発酵を進め、良質な発酵乳を得るとともに、水素分子が安定に含有された食品を与える方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヨーグルトなどの発酵乳に水素分子を含有させた飲料および食品。
【請求項２】
ヨーグルトなどの発酵乳に水素ガスを含有させることによって、水素ガスの液体あるいは食品内保持時間を安定に延長し、水素分子含有食品として、密封を解いた後でも例えば１日以上、安定して水素分子を摂取できるようにする方法。
【請求項３】
牛乳を乳酸菌によって発酵乳にする過程において、水素分子存在下に発酵を進め、良質な発酵乳を得るとともに、水素分子が安定に含有された食品を与える方法。
【請求項４】
牛乳を乳酸菌によって発酵乳にする過程において、オリゴ糖および水素分子存在下に発酵を進め、良質な発酵乳を得るとともに、水素分子が安定に含有された食品を与える方法。
【発明の詳細な説明】
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】生体適応液に含有させた水素分子を、安全にかつ効率よく摂取するための方法を与える。水素ガスによる生体機能改善作用は、近年ますます注目され、健康に不可欠となりつつある。水素ガスを摂取する方法としては、水などの生体適応液に水素分子を含有させて飲むことが一般的であるが、一旦生体適応液に含有させても、水素ガスを封じ込めておくことは困難であった。そのために、水素ガスを生体適応液に含有させたあと、飲用するまであまり時間をかけないことが重要であり、また、前もって水素含有生体適応液を用意する場合は、厳重に密封しておく必要があった。それでも水素ガスは例えばアルミ缶やプラスティック製のペットボトルを通り抜け、徐々に消失するという問題があった。
本発明の水素分子保持発酵乳は、これを解決するものである。
【問題を解決するための手段】
ヨーグルトは乳酸よってカゼインなどのたんぱく質が半固形化つまりゲル化した発酵乳で、腸内環境を整えるのみならず、長寿に寄与する可能性が古くから指摘されている乳製品である。また、ゲル（ｇｅｌ）とは、高分子ポリマーなどの鎖状分子に分子間架橋を含む、三次元構造をとる高分子構造台であり、身近なゲルとしては、寒天などがある。
これまでの研究で、ゲル内の水分に含有された水素分子は、内部に含有する水分子を容易に蒸発させない、非常に高い保水機能を持つとともに、含有させた水素ガスをも長時間溶解させたまま保持することができることが明らかとなった。本発明の、水素分子保持ヨーグルトは、ゲル状であるヨーグルトなどの発酵乳に、水素分子を長時間溶解させたまま保持させることによって、安定して水素分子を摂取できるようにしたものである。
【発明の効果】
上記のようにそもそも健康に良い太古よりある乳製品であるヨーグルトなどの発酵乳に、安定的に水素分子を含有させ、両者を同時に摂取できるので、健康増進及び抗炎症作用が指摘されている水素分子の摂取方法として応用範囲が広く、健康上の利点は計り知れない。
【実施例】
【００１】５００ｍｌのペットボトルに、約３５０ｍｌの牛乳を入れ、そこに乳酸菌含有ヨーグルト約５０ｍｌを加え、さらに約１０ｍｌ容量のチューブに入れた水素発生剤（水酸化カルシウム及びアルミニウムの混合物）に水を加え、ガス通過弁付きの蓋をし、ペットボトルに入れて密封した。数分で水素ガスが密封ボトル内で発生した。約２５℃の部屋に１日置いた。その段階で、牛乳は発酵乳となり、柔らかいゲル状のヨーグルトとなった。開栓し、ヨーグルトの水素濃度を測定すると、約２．５ｐｐｍであった。その翌日測定すると、約２ｐｐｍを維持していた。本方法と同時に、水素発生剤抜きの同条件で作成したヨーグルトに比べると、粘稠度が高く、また、まろやかな味であった。【００２】５００ｍｌのペットボトルに、約３５０ｍｌの牛乳を入れ、そこに乳酸菌含有ヨーグルト約５０ｍｌを加え、さらに水素ガスを大気圧より高圧に吹き込んで密封した。約２５℃の部屋に１日置いた。その段階で、牛乳は発酵乳となり、柔らかいゲル状のヨーグルトとなった。開栓し、ヨーグルトの水素濃度を測定すると、約２．５ｐｐｍであった。その翌日測定すると、約２ｐｐｍを維持していた。本方法と同時に、水素発生剤抜きの同条件で作成したヨーグルトに比べると、粘稠度が高く、また、まろやかな味であった。【００３】５００ｍｌのペットボトルに、約３５０ｍｌの牛乳を入れ、そこに乳酸菌含有ヨーグルト約５０ｍｌ及び約２０ｇのオリゴ糖を加え、さらに約１０ｍｌ容量のチューブに入れた水素発生剤（水酸化カルシウム及びアルミニウムの混合物）に水を加え、ガス通過弁付きの蓋をし、ペットボトルに入れて密封した。数分で水素ガスが密封ボトル内で発生した。約２５℃の部屋に１日置いた。その段階で、牛乳は発酵乳となり、柔らかいゲル状のヨーグルトとなった。開栓し、ヨーグルトの水素濃度を測定すると、約２．５ｐｐｍであった。その翌日測定すると、約２ｐｐｍを維持していた。［００１］の方法と比べ、ヨーグルトの粘稠度が高く、また、より濃厚でまろやかな味であった。【００４】乳酸菌含有ヨーグルトを約４００ｍｌ及に水素ガスを大気圧より高圧に吹き込んで密封した。約２５℃の部屋に１日置いた。開栓し、ヨーグルトの水素濃度を測定すると、約２．５ｐｐｍであった。その翌日測定すると、約２ｐｐｍを維持していた。水素発生剤抜きの同条件で作成したヨーグルトに比べると、粘稠度が高く、また、まろやかな味であった。
【産業上の利用可能性】本発明の水素分子保持ヨーグルトを摂取することは、上記のようにそもそも健康に良い太古よりある乳製品であるヨーグルトに、安定的に水素分子を含有させ、両者を同時に摂取できるので、健康増進及び抗炎症作用が指摘されている水素分子の摂取方法として応用範囲が広く、健康上の利点は計り知れない。食生活改善という観点の上からも、健康増進という近代医療に欠かせない分野においても、本発明の効果ははかりしれない。