(57)【要約】【課題】諸収差、特に色収差を良好に補正したテレコンバータレンズを提供すること。【解決手段】マスターレンズの物体側に装着するテレコンバータレンズで、物体側から像側へ順に、正の屈折力の前群と、負の屈折力の後群から構成され、前群は少なくとも正レンズ２枚、負レンズ１枚を有し、後群は少なくとも正レンズ１枚、負レンズ１枚を有し、前群中の負レンズの少なくとも１枚と、後群中の正レンズの少なくとも１枚において、前群中の負レンズの屈折率、アッべ数、部分分散比と、後群中の正レンズの屈折率、アッべ数、部分分散比が所定の条件を満たし、前群中の正レンズのアッべ数の平均値、部分分散比の平均値、前群中の負レンズのアッべ数の平均値、部分分散比の平均値、後群中の正レンズのアッべ数の平均値、部分分散比の平均値、前群中の負レンズのアッべ数の平均値を、部分分散比の平均値が所定の条件を満足する。【選択図】図１
2018180143.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
マスターレンズの物体側に装着するテレコンバータレンズであって、
物体側から像側へ順に、正の屈折力の前群と、負の屈折力の後群から構成され、
前記前群は少なくとも正レンズ２枚、負レンズ１枚を有し、
前記後群は少なくとも正レンズ１枚、負レンズ１枚を有し、
前記前群中の負レンズの少なくとも１枚と、前記後群中の正レンズの少なくとも１枚において、前記前群中の負レンズの屈折率をｎｆｎ、アッべ数をνｆｎ、部分分散比をθｆｎとし、前記後群中の正レンズの屈折率をｎｒｐ、アッべ数をνｒｐ、部分分散比をθｒｐするとき、
−５．２８８×１０−３×νｆｎ＋１．９８３４  ＜  ｎｆｎ
１０＜νｆｎ＜３６
１．７８０＜ｎｒｐ
５＜νｒｐ＜３３
θｆｎ＜θｒｐ
なる条件を満足し、
前記前群中の正レンズのアッべ数の平均値をνｆｐａｖ、部分分散比の平均値をθｆｐａｖ、前記前群中の負レンズのアッべ数の平均値をνｆｎａｖ、部分分散比の平均値をθｆｎａｖとし、前記後群中の正レンズのアッべ数の平均値をνｒｐａｖ、部分分散比の平均値をθｒｐａｖ、前記前群中の負レンズのアッべ数の平均値をνｒｎａｖ、部分分散比の平均値をθｒｎａｖとするとき、
−２．００×１０−３＜（θｆｐａｖ−θｆｎａｖ）／（νｆｐａｖ−νｆｎａｖ）＜−０．６０×１０−３
−４．２５×１０−３＜（θｆｐａｖ−θｆｎａｖ）／（νｆｐａｖ−νｆｎａｖ）＜−２．０５×１０−３
なる条件を満足することを特徴とするテレコンバータレンズ。
【請求項２】
前記前群中の正レンズのアッべ数の平均値をνｆｐａｖとするとき、
νｆｐａｖ  ＞  ５０
なる条件を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバータレンズ。
【請求項３】
前記後群中の負レンズのアッべ数の平均値をνｒｎａｖとするとき、
νｒｎａｖ  ＞  ４０
なる条件を満足することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のテレコンバータレンズ。
【請求項４】
前記前群中の正レンズのアッべ数の平均値をνｆｐａｖ、前記前群中の負レンズのアッべ数の平均値をνｆｎａｖとするとき、
νｆｐａｖ−  νｆｎａｖ  ＞  ２５
なる条件を満足することを特徴とする請求項１乃至請求項３の何れか一項に記載のテレコンバータレンズ。
【請求項５】
前記後群中の正レンズのアッべ数の平均値をνｒｐａｖ、前記後群中の負レンズのアッべ数の平均値をνｒｎａｖとするとき、
νｒｎａｖ−  νｒｐａｖ  ＞  １５
なる条件を満足することを特徴とする請求項１乃至請求項４の何れか一項に記載のテレコンバータレンズ。
【請求項６】
前記前群中の正レンズの屈折力の総和をΦＦｐ、前記前群中の正レンズのアッべ数の平均値をνｆｐａｖ、前記前群中の負レンズのアッべ数の平均値をνｆｎａｖとするとき、
０．２５  ＜  ΦＦｐ×（νｆｐａｖ−  νｆｎａｖ）  ＜  ０．５５
なる条件を満足することを特徴とする請求項１乃至請求項５の何れか一項に記載のテレコンバータレンズ。
【請求項７】
最も物体側に配置された正レンズの物体側の面の曲率半径をＲＯ、最も物体側に配置された負レンズの像側の面の曲率半径をＲＩとするとき、
０．６０  ＜  ｜ＲＩ／ＲＯ｜  ＜１．２０
なる条件を満足することを特徴とする請求項１乃至請求項７の何れか一項に記載のテレコンバータレンズ。
【請求項８】
前記前群のレンズの比重の平均値をｄＦとするとき、
ｄＦ  ＜  ３．５
なる条件を満足することを特徴とする請求項１乃至請求項８の何れか一項に記載のテレコンバータレンズ。
【請求項９】
マスターレンズと、該マスターレンズの物体側に装着可能な請求項１乃至請求項９の何れか一項に記載のテレコンバータレンズと、該テレサイドコンバーターレンズと前記マスターレンズによって形成された像を受光する固体撮像素子とを有することを特徴とする撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタルスチルカメラやビデオカメラ、放送用カメラなどに用いられる撮影レンズ（マスターレンズ）の物体側に着脱可能に装着して、全系の焦点距離をマスターレンズの本来の焦点距離に比べて長い方へ変化させるテレコンバータレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
マスターレンズ（撮影レンズ）の焦点距離を望遠側に変移させる（長距離側に変移させる）方法として、マスターレンズの物体側に略アフォーカルな光学系を着脱可能に装着するフロント方式のテレコンバータレンズが知られている。この方式は、焦点距離を変移させても、マスターレンズのＦナンバーを変化させないという利点がある。
【０００３】
一方で、デジタルカメラ、ビデオカメラにおいては、近年小型化及びＣＣＤセンサー等の固体撮像素子の高画素化が進み、それらに用いる撮影レンズには小型かつ色収差を含めた諸収差が抑制された高い光学性能を有することが要求されている。
【０００４】
従って、撮影レンズに装着するテレコンバータレンズにも、同様に小型で高い光学性能を有することが求められる。
【０００５】
フロント方式のテレコンバータレンズとしては、物体側より像側へ順に正の屈折力の前群と、負の屈折力の後群より構成されるものが知られている。撮影レンズの物体側に装着して全系の焦点距離を長い方へ変換するフロントコンバータとしては、前群で正レンズを２枚、後群で正レンズと負レンズを１枚ずつ使用したものが知られている（特許文献１）。また、前群で３枚、後群で２枚のレンズを使用したものが知られている（特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００８−７０４３３号公報
【特許文献２】特開２００４−２６４６６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
テレコンバータレンズは、マスターレンズへの装着時に収差変動が少ない上で、光学全長（第１レンズ面から最終レンズ面までの長さ）が短く全体が小型であることが求められる。テレコンバータレンズは望遠側での使用頻度が高いため、望遠側の収差を低く抑えることが特に重要である。しかし、一般にテレコンバータレンズをマスターレンズの物体側に装着し、全系の焦点距離を拡大した場合には、望遠側において球面収差、軸上色収差、倍率色収差等が大きく変動する。なかでも、近年の放送用のテレビカメラの４Ｋ・８Ｋ化による画像の高精細化で色にじみが視認されやすくなるため、色収差を特に小さくする必要がある。
【０００８】
以上から、テレコンバータレンズには、小型かつ諸収差、特に色収差が良好に補正されていることが強く求められる。テレコンバータレンズの小型化、諸収差の低減には、正の屈折力の前群と負の屈折力の後群のレンズ構成と、使用する硝材を適切に設定することが重要である。
【０００９】
そこで、本発明は上記問題点を鑑みてなされたものであり、小型かつ諸収差、特に色収差を良好に補正し、高い光学性能を有するテレコンバータレンズおよびそれを有する撮像装置の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するために、本発明のテレコンバータレンズ及びそれを有する撮像装置は、物体側から像側へ順に、正の屈折力の前群と、負の屈折力の後群から構成され、前記前群は少なくとも正レンズ２枚、負レンズ１枚を有し、前記後群は少なくとも正レンズ１枚、負レンズ１枚を有し、前記前群中の負レンズの少なくとも１枚と、前記後群中の正レンズの少なくとも１枚において、前記前群中の負レンズの屈折率をｎｆｎ、ｄ線に対するアッべ数をνｆｎ、ｇ線、Ｆ線に対する部分分散比をθｆｎとし、前記後群中の正レンズの屈折率をｎｒｐ、ｄ線に対するアッべ数をνｒｐ、ｇ線、Ｆ線に対する部分分散比をθｒｐするとき、
−５．２８８×１０−３×νｆｎ＋１．９８３４  ＜  ｎｆｎ
１０＜νｆｎ＜３６
１．７８０＜ｎｒｐ
５＜νｒｐ＜３３
θｆｎ＜θｒｐ
なる条件を満足し、
前記前群中の正レンズのｄ線に対するアッべ数の平均値をνｆｐａｖ、
ｇ線、Ｆ線に対する部分分散比の平均値をθｆｐａｖ、
前記前群中の負レンズのｄ線に対するアッべ数の平均値をνｆｎａｖ、
ｇ線、Ｆ線に対する部分分散比の平均値をθｆｎａｖとし、
前記後群中の正レンズのｄ線に対するアッべ数の平均値をνｒｐａｖ、
ｇ線、Ｆ線に対する部分分散比の平均値をθｒｐａｖ、
前記前群中の負レンズのｄ線に対するアッべ数の平均値をνｒｎａｖ、
ｇ線、Ｆ線に対する部分分散比の平均値をθｒｎａｖとするとき、
−２．０５×１０−３＜（θｆｐａｖ−θｆｎａｖ）／（νｆｐａｖ−νｆｎａｖ）＜−０．６０×１０−３
−４．２５×１０−３＜（θｆｐａｖ−θｆｎａｖ）／（νｆｐａｖ−νｆｎａｖ）＜−２．０５×１０−３
なる条件を満足することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、レンズ構成や収差分担等を適切に設定することが可能になり、球面収差、軸上色収差、倍率色収差などの諸収差が良好に補正されたテレコンバータレンズおよびそれを有する撮像装置が実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１の実施形態のテレコンバータレンズのレンズ断面図
【図２】本発明のテレコンバータレンズを着脱自在に装着する例として選択した、ズーミング作用を有するマスターレンズＭＳの望遠端におけるレンズ断面図
【図３】第１の実施形態のテレコンバータレンズを光軸上で１３．５ｍｍ隔ててマスターレンズＭＳの物体側に装着したときの、望遠端におけるレンズ断面図
【図４】第１の実施形態のテレコンバータレンズをマスターレンズＭＳの物体側に装着したときの、中間のズーム位置（マスターレンズＭＳの焦点距離７０ｍｍ）における収差図
【図５】第１の実施形態のテレコンバータレンズをマスターレンズＭＳの物体側に装着したときの、望遠端（マスターレンズＭＳの焦点距離１４３ｍｍ）における収差図
【図６】マスターレンズＭＳのみの場合の中間のズーム位置における収差図
【図７】マスターレンズＭＳのみの場合の望遠端における収差図
【図８】第２の実施形態のテレコンバータレンズのレンズ断面図
【図９】第２の実施形態のテレコンバータレンズをマスターレンズＭＳの物体側に装着したときの、中間のズーム位置における収差図
【図１０】第２の実施形態のテレコンバータレンズをマスターレンズＭＳの物体側に装着したときの、望遠端における収差図
【図１１】第３の実施形態のテレコンバータレンズのレンズ断面図
【図１２】第３の実施形態のテレコンバータレンズをマスターレンズＭＳの物体側に装着したときの、中間のズーム位置における収差図
【図１３】第３の実施形態のテレコンバータレンズをマスターレンズＭＳの物体側に装着したときの、望遠端における収差図
【図１４】第４の実施形態のテレコンバータレンズのレンズ断面図
【図１５】第４の実施形態のテレコンバータレンズをマスターレンズＭＳの物体側に装着したときの、中間のズーム位置における収差図
【図１６】第４の実施形態のテレコンバータレンズをマスターレンズＭＳの物体側に装着したときの、望遠端における収差図
【図１７】第５の実施形態のテレコンバータレンズのレンズ断面図
【図１８】第５の実施形態のテレコンバータレンズをマスターレンズＭＳの物体側に装着したときの、中間のズーム位置における収差図
【図１９】第５の実施形態のテレコンバータレンズをマスターレンズＭＳの物体側に装着したときの、望遠端における収差図
【図２０】正レンズ群の軸上色収差の２色の色収差補正と２次スペクトル残存に関する模式図
【図２１】本発明の実施形態に係るテレコンバータレンズを搭載した撮像装置の要部概略図
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施形態に係るテレコンバータレンズ及びそれをマスターレンズに装着したときの撮影系及び該撮影系を用いた撮像装置について説明する。尚、本発明のテレコンバータレンズは、カメラ本体と一体的となって構成されるマスターレンズ、またはカメラ本体に着脱可能な交換レンズいずれかの物体側に装着可能なレンズである。
【００１４】
レンズ断面図において、ＴＣはテレコンバータレンズ、ＭＳはマスターレンズである。また、レンズ断面図において、左方、右方はそれぞれ物体側、像側である。
【００１５】
縦収差図において、球面収差はｅ線（実線）、Ｆ（２点鎖線）、Ｃ（破線）、ｇ（長破線）について示されている。非点収差はｅ線のメリディオナル像面Ｍ（長破線）とサジタル像面Ｓ（実線）について示されている。倍率色収差はｇ線（長破線）とＣ線（破線）について示されている。ＦｎｏはＦナンバー、ωは半画角である。
【００１６】
また、各実施形態では、以下の構成のズームレンズがマスターレンズＭＳとして共通に用いられている。マスターレンズＭＳは、物体側から順に正の屈折力の第１群、負の屈折力の第２群、負の屈折力の第３群、正の屈折力の第４群、正の屈折力の第５群から構成される。そして、各実施形態において、ズームレンズＺの広角端状態から望遠単状態へのズーミングに際し、テレコンバータレンズＴＣは像面Ｉに対して固定である。
【００１７】
本発明のテレコンバータレンズの特徴について、各条件式に沿って説明する。本発明のテレコンバータレンズは、諸収差、特に色収差を低減させて高い光学性能を達成するために、硝材の屈折率とアッべ数の範囲を規定することを特徴とする。具体的には、本発明のテレコンバータレンズ及びそれを有する撮像装置は、物体側から像側へ順に、正の屈折力の前群と、負の屈折力の後群から構成され、前記前群は少なくとも正レンズ２枚、負レンズ１枚を有する。そして、前記後群は少なくとも正レンズ１枚、負レンズ１枚を有し、前記前群中の負レンズの少なくとも１枚と、前記後群中の正レンズの少なくとも１枚において、前記前群中の負レンズの屈折率をｎｆｎ、アッべ数をνｆｎ、部分分散比をθｆｎとし、前記後群中の正レンズの屈折率をｎｒｐ、アッべ数をνｒｐ、部分分散比をθｒｐするとき、
−５．２８８×１０−３×νｆｎ＋１．９８３４  ＜  ｎｆｎ・・・（１）
１０＜νｆｎ＜３６・・・（２）
１．７８０＜ｎｒｐ・・・（３）
５＜νｒｐ＜３３・・・（４）
θｆｎ＜θｒｐ・・・（５）
なる条件を満足する。
【００１８】
そして、前記前群中の正レンズのアッべ数の平均値をνｆｐａｖ、部分分散比の平均値をθｆｐａｖ、前記前群中の負レンズのアッべ数の平均値をνｆｎａｖ、部分分散比の平均値をθｆｎａｖとし、前記後群中の正レンズのアッべ数の平均値をνｒｐａｖ、部分分散比の平均値をθｒｐａｖ、前記前群中の負レンズのアッべ数の平均値をνｒｎａｖ、部分分散比の平均値をθｒｎａｖとするとき、
−２．００×１０−３＜（θｆｐａｖ−θｆｎａｖ）／（νｆｐａｖ−νｆｎａｖ）＜−０．６０×１０−３・・・（６）
−４．２５×１０−３＜（θｆｐａｖ−θｆｎａｖ）／（νｆｐａｖ−νｆｎａｖ）＜−２．０５×１０−３・・・（７）
なる条件を満足する。
【００１９】
本実施形態のテレコンバータＴＣは、前群ＦＧと後群ＲＧの主点間隔を、前群ＦＧと後群ＲＧの焦点距離の和に略等しくなるよう設定されており、これにより全体として略アフォーカル系を構成している。
【００２０】
軸上色収差補正の観点から、前群ＦＧ正レンズにはアッべ数が大きく、部分分散比の低い材料がよく用いられるが、このような材料は一般に低屈折率であるため、正レンズを２枚配置することにより主に球面収差、コマ収差を良好に補正している。また、後群ＲＧは正レンズと負レンズを有することで、前群ＦＧで発生したｇ線の２次スペクトルを効果的に打ち消す構成となっている。
【００２１】
（１）式は、前群の少なくとも１枚の負レンズの屈折率とアッべ数の関係を規定している。（１）式を満たすことで、前群における諸収差の発生を抑制している。（１）式の下限が満たされないと、前群の負レンズの曲率半径が小さくなり、諸収差、特に球面収差、コマ収差の発生が顕著になる。
【００２２】
更に、前群の少なくとも１枚の負レンズのアッべ数の値を規定した（２）式を満たすことで、前群内での正レンズ、負レンズのパワー配分を適切に行うことが可能である。これにより、軸上色収差、倍率色収差の発生を抑えながら、正レンズの屈折力も小さく保つことによって諸収差の発生を抑制している。（２）式の下限よりもアッべ数が低い材料は、一般にｇ線、Ｆ線に対する部分分散比が大きいため、前群で発生する２次スペクトルが大きくなり、後群での良好な補正が困難となる。（２）式の上限が満たされないと、前群内の正レンズの屈折力が大きくなり、諸収差、特に球面収差、コマ収差の発生が顕著になる。
【００２３】
（３）式は後群の少なくとも１枚の正レンズの屈折率とアッべ数の関係を規定している。（３）式を満たすことで、後群における諸収差の発生を抑制している。（３）式の下限が満たされないと、後群の正レンズの曲率半径が小さくなり、諸収差、特に球面収差、コマ収差が増大する。
【００２４】
更に、後群の少なくとも１枚の正レンズのアッべ数の値を規定した（４）式を満たすことで、後群内での正レンズ、負レンズのパワー配分を適切に行うことが可能である。これにより、軸上色収差、倍率色収差の発生を抑えながら、後群のレンズの屈折力も小さく保つことによって諸収差の発生を抑制している。（４）式下限よりもアッべ数が低い材料は、一般にｇ線、Ｆ線に対する部分分散比が大きいため、前群で発生する２次スペクトルが大きくなり、後群での良好な補正が困難となる。（４）式の上限が満たされないと、前群内の正レンズの屈折力が大きくなり、諸収差、特に球面収差、コマ収差の発生が顕著になる。
【００２５】
（５）式は前群の少なくとも１枚の負レンズと部分分散比と、後群の少なくとも１枚の正レンズの部分分散比の関係を規定している。（５）式を満たすことにより、前群で発生した倍率色収差のｇ線の２次スペクトルを後群で良好に補正できる。
【００２６】
（６）式は前群の正レンズ、負レンズの部分分散比の平均値の差と、前群の正レンズ、負レンズのアッべ数の平均値の差の関係を規定している。（６）式の下限が満たされないと、前群での軸上色収差の２次スペクトルの発生が顕著になり、後群での補正が困難となる。（６）式の上限が満たされないと、前群での色収差の発生量が少なくなるため、本実施形態で提案するようなレンズ構成の必要性が低くなってしまう。
【００２７】
（７）式は後群の正レンズ、負レンズの部分分散比の平均値の差と、前群の正レンズ、負レンズのアッべ数の平均値の差の関係を規定している。（７）式の上限が満たされないと、前群で発生した軸上色収差の２次スペクトルを、後群で十分に補正を行うことが困難となる。（７）式の下限が満たされないと、後群の正レンズと負レンズのアッべ数差を十分に取ることができないため、屈折力が大きくなり諸収差の発生が大きくなる。
【００２８】
各実施形態では、以上のような構成によって、諸収差、特に軸上色収差、倍率色収差を良好に補正しながら、光学全長の短い小型のテレコンバータレンズを達成している。各実施形態のテレコンバータレンズにおいて、更に好ましくは以下の条件式のうち１以上を満足するのが良い。
νｆｐａｖ  ＞  ５０・・・（８）
νｒｎａｖ  ＞  ４０・・・（９）
νｆｐａｖ−  νｆｎａｖ  ＞  ２５・・・（１０）
νｒｎａｖ−  νｒｐａｖ  ＞  １５・・・（１１）
０．２５  ＜  φＦｐ×（νｆｐａｖ−  νｆｎａｖ）  ＜  ０．５５・・・（１２）
０．６０  ＜  ＲＩ／ＲＯ  ＜  １．２０・・・（１３）
（８）式は、前群中の正レンズのアッべ数の平均値νｆｐａｖの条件を規定している。（８）式の下限を超えて、前群中の正レンズのアッべ数の平均値が小さくなる場合、色収差補正のために前群中の正レンズと負レンズの屈折力が増大し、前群で発生する諸収差が大きくなり、後群での補正が困難となる。
【００２９】
（９）式は、後群中の負レンズのアッべ数の平均値νｒｎａｖの条件を規定している。（９）式の下限を超えて、後群中の負レンズのアッべ数の平均値が小さくなる場合、後群中の正レンズのアッべ数との差を十分に取れなくなるため、正レンズと負レンズの屈折力が増大し、諸収差が増大してしまう。
【００３０】
（１０）式は、前群中の正レンズのアッべ数の平均値と前群中の負レンズのアッべ数の平均値の差の条件を規定している。（１０）式の下限を超えて、アッべ数の差が小さくなる場合、前群の正レンズ、負レンズの屈折力が増大し、諸収差が増大してしまう。
【００３１】
（１１）式は、後群中の正レンズのアッべ数の平均値と後群中の負レンズのアッべ数の平均値の差の条件を規定している。（１１）式の下限を超えて、アッべ数の差が小さくなる場合、後群の正レンズ、負レンズの屈折力が増大し、諸収差が増大してしまう。
【００３２】
（１２）式は、前群中の正レンズの屈折力の総和と、前群中の正レンズのアッべ数の平均値、前群中の負レンズのアッべ数の平均値との関係を規定している。条件式（１２）の上限を上回る場合には、前群の屈折力が大きくなることに伴い諸収差が発生し、後群での補正が困難となる。条件式（１２）の下限を下回る場合には、パワー配置が適切でなく必要以上にレンズ全長が増大してしまう。
【００３３】
（１３）式は、最も物体側に配置された正レンズの物体側の面の曲率半径ＲＯと、最も物体側に配置された負レンズの像側の面の曲率半径ＲＩの関係を規定している。（１３）式の範囲を外れる場合には、前群内で収差の打消しが十分できず、後群での補正が困難となる。
【００３４】
各実施形態において更に好ましくは、条件式（８）乃至（１３）の数値範囲を次の如く設定するのが良い
νｆｐａｖ  ＞  ６３・・・（８ａ）
νｒｎａｖ  ＞  ４２・・・（９ａ）
νｆｐａｖ−  νｆｎａｖ  ＞  ３４・・・（１０ａ）
νｒｎａｖ−  νｒｐａｖ  ＞  ２１・・・（１１ａ）
０．３  ＜  ΦＦｐ×（νｆｐａｖ−  νｆｎａｖ）  ＜  ０．４５・・・（１２ａ）
０．６５  ＜  ＲＩ／ＲＯ  ＜  １．１０・・・（１３ａ）
（テレコンバータレンズ）
図１において、テレコンバータレンズＴＣは、正の屈折力を有する前群ＦＧ、負の屈折力を有する後群ＲＧより構成される。前群ＦＧは、物体側から順に２枚の正レンズと１枚の負レンズからなる。後群ＲＧは、物体側から順に正レンズ、負レンズの接合レンズとなっている。条件式（１）〜（１４）に対して、実施形態１は全ての条件式を満たしている。
【００３５】
《第２の実施形態》
図８は、本発明の第２の実施形態のテレコンバータレンズのレンズ断面図である。図９、図１０は、それぞれ第２の実施形態のテレコンバータレンズを光軸上で１３．５ｍｍ隔ててマスターレンズＭＳの物体側に装着したときの中間のズーム位置、望遠端における収差図である。
【００３６】
図８において、テレコンバータレンズＴＣは、正の屈折力を有する前群ＦＧ、負の屈折力を有する後群ＲＧより構成される。前群ＦＧは、物体側から順に２枚の正レンズと１枚の負レンズからなる。後群ＲＧは、物体側から順に負レンズ、正レンズの接合レンズとなっている。条件式（１）〜（１４）に対して、第２の実施形態は全ての条件式を満たしている。
【００３７】
《第３の実施形態》
図１１は、第３の実施形態のテレコンバータレンズのレンズ断面図である。図１２、図１３は、それぞれ本実施形態のテレコンバータレンズを光軸上で１３．５ｍｍ隔ててマスターレンズＭＳの物体側に装着したときの中間のズーム位置、望遠端における収差図である。
【００３８】
図１１において、テレコンバータレンズＴＣは、正の屈折力を有する前群ＦＧ、負の屈折力を有する後群ＲＧより構成される。前群ＦＧは、物体側から順に１枚の正レンズ、１枚の負レンズ、１枚の正レンズからなる。後群ＲＧは、物体側から順に正レンズ、負レンズの接合レンズとなっている。条件式（１）〜（１４）に対して、本実施形態は全ての条件式を満たしている。
【００３９】
《第４の実施形態》
図１４は、第４の実施形態のテレコンバータレンズのレンズ断面図である。図１５、図１６は、それぞれ第４の実施形態のテレコンバータレンズを光軸上で１３．５ｍｍ隔ててマスターレンズＭＳの物体側に装着したときの中間のズーム位置、望遠端における収差図である。
【００４０】
図１４において、テレコンバータレンズＴＣは、正の屈折力を有する前群ＦＧ、負の屈折力を有する後群ＲＧより構成される。前群ＦＧは、物体側から順に２枚の正レンズと１枚の負レンズからなる。後群ＲＧは、物体側から順に正レンズ、負レンズの接合レンズとなっている。条件式（１）〜（１４）に対して、本実施形態は全ての条件式を満たしている。
【００４１】
《第５の実施形態》
図１７は、第５の実施形態のテレコンバータレンズのレンズ断面図である。図１８、図１９は、それぞれ本実施形態のテレコンバータレンズを光軸上で１３．５ｍｍ隔ててマスターレンズＭＳの物体側に装着したときの中間のズーム位置、望遠端における収差図である。
【００４２】
図１７において、テレコンバータレンズＴＣは、正の屈折力を有する前群ＦＧ、負の屈折力を有する後群ＲＧより構成される。前群ＦＧは、物体側から順に負レンズと正レンズとの接合レンズ、１枚の正レンズからなる。後群ＲＧは、物体側から順に１枚の負レンズ、正レンズと負レンズとの接合レンズとなっている。条件式（１）〜（１４）に対して、本実施形態は全ての条件式を満たしている。
【００４３】
次に、上述した各実施形態のズームレンズを撮像光学系として用いた撮像装置について説明する。図２１は、各実施形態のズームレンズを撮影光学系として用いた撮像装置（テレビカメラシステム）の要部概略図である。図２１において、１０１は第１〜第５の実施形態のいずれか１つのテレコンバータレンズを有するズームレンズである。
【００４４】
１２４はカメラであり、ズームレンズ１０１はカメラ１２４に対して着脱可能になっている。１２５は、カメラ１２４にズームレンズ１０１を装着することにより構成される撮像装置である。ズームレンズ１０１は第１レンズ群１１４、変倍時に移動する第２、第３レンズ群と、変倍及びフォーカシング時に光軸上を移動する第４レンズ群を含む変倍部（兼フォーカス部）１１５、結像用の第５レンズ群１１６を有している。ＳＰは開口絞りである。変倍並びにフォーカシング中に固定の第５レンズ群１１６は、光路中より挿抜可能な変倍光学系ＩＥを有している。
【００４５】
変倍部１１５には、光軸方向に駆動される為の駆動機構が備わっている。１１７、１１８は変倍部１１５及び開口絞りＳＰを電動駆動するモータ等の駆動手段である。１１９、１２０は、変倍部１１５中の各レンズ群の光軸上の位置と、開口絞りＳＰの絞り径を検出する為のエンコーダやポテンショメータ、あるいはフォトセンサ等の検出器である。
【００４６】
尚、変倍部１１５中の各レンズ群の駆動軌跡は、ヘリコイドやカムなどの機械的軌跡や、超音波モータなどによる電気的軌跡のどちらであっても構わない。カメラ１２４において、１０９はカメラ１２４内の光学フィルタや色分解プリズムに相当するガラスブロック、１１０はズームレンズ１０１によって形成された被写体像を受光するＣＣＤセンサーやＣＭＯＳセンサー等の固体撮像素子（光電変換素子）である。また、１１１、１２２はカメラ１２４及びズームレンズ本体１０１の各種の駆動を制御するＣＰＵである。
【００４７】
このように本発明のズームレンズをテレビカメラに適用することにより、高い光学性能を有する撮像装置を実現している。
【００４８】
以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。
【００４９】
（数値実施例）
次に、本発明の実施形態１〜５に各々対応する数値実施例１〜５とマスターレンズＭＳの数値実施例を示す。各数値実施例において、面番号ｉは物体側からの光学面の順序を示す。ｒは光学面の曲率半径、ｄは面間隔、ｎｄとνｄはそれぞれｄ線に対する光学部材の材料の屈折率、アッべ数を示す。θｇＦはｇ線、Ｆ線に対する部分分散比である。数値実施例１乃至４において、ｄ９はテレコンバータレンズをマスターレンズに装着するときのマスターレンズとの間隔である。数値実施例５において、ｄ１０はテレコンバータレンズをマスターレンズに装着するときのマスターレンズとの間隔である。
【００５０】
非球面形状は光軸方向にＸ軸、光軸と垂直方向にＨ軸、光の進行方向を正とし、Ｒを近軸曲率半径、ｋを円錐常数、Ａ４、Ａ６、Ａ８、Ａ１０、Ａ１２をそれぞれ非球面係数としたとき、次式で表している。また、「ｅ−Ｚ」は「×１０−Ｚ」を意味する。
【００５１】
【数１】
2018180143.tif 000003
【００５２】
【表１】
2018180143.tif 000004
【００５３】
【表２】
2018180143.tif 000005
【００５４】
【表３−１】
2018180143.tif 000006
【表３−２】
2018180143.tif 000007
【００５５】
非球面データ
第18面
K = 1.70731e+002  A 4= 9.28346e-006  A 6=-1.76629e-008  A 8= 5.54259e-011  A10=-3.10285e-013  A12= 7.67821e-016  
各種データ
ズーム比     15.92 
焦点距離       70.12   143.25  
Fナンバー      1.90     2.51  
画角           4.48     2.20  
像高           5.50     5.50  
レンズ全長     280.33   280.33  
BF             7.21     7.21  
d17           44.66    50.02  
d24            5.89     4.39  
d27            9.95     1.67  
d31            1.12     5.55  
入射瞳位置    61.51    84.85   273.59   348.77   596.38  
射出瞳位置  -14878.91  -14878.91  -14878.91  -14878.91  -14878.91  
前側主点位置  70.50    97.53   325.44   418.56   738.25  
後側主点位置  -1.79    -5.48   -44.83   -62.91  -136.04  
ズームレンズ群データ
群  始面    焦点距離  レンズ構成長  前側主点位置  後側主点位置
1    1      68.70        62.55        41.66         -0.46
2   18     -15.70        17.40         0.77        -11.16
3   25     -42.70         5.81        -1.52         -4.85
4   28      50.84         7.74         3.58         -1.32
5   32      52.44       117.99        52.26        -53.18
単レンズデータ
レンズ  始面  焦点距離
1       1   -236.03
2       3   -673.68
3       4    407.73
4       6    588.76
5       8    254.79
6      10   -260.00
7      12    265.85
8      14    229.38
9      16    155.32
10      18    -16.68
11      20     17.58
12      21    -12.05
13      23     43.24
14      25    -20.55
15      26     42.75
16      28     99.19
17      30    104.54
18      33    137.62
19      34   -293.76
20      36     65.11
21      38    -23.46
22      39     35.96
23      41     28.18
24      42    -23.27
25      44     39.90
26      46      0.00
27      47      0.00
【００５６】
【表４】
2018180143.tif 000008
【符号の説明】
【００５７】
ＬＦ  テレコンバータレンズの前群、ＬＲ  テレコンバータレンズの後群、
ＴＣ  テレコンバータレンズ、Ｍ  マスターレンズ、
Ｌ１  マスターレンズの第１レンズ群、Ｌ２  マスターレンズの第２レンズ群、
Ｌ３  マスターレンズの第３レンズ群、Ｌ４  マスターレンズの第４レンズ群、
ＳＰ  開口絞り、Ｆｎｏ  Ｆナンバー、ω  半画角、ΔＳ  サジタル像面、
ΔＭ  メリディオナル像面
【図１】
2018180143.tif 000009
【図２】
2018180143.tif 000010
【図３】
2018180143.tif 000011
【図４】
2018180143.tif 000012
【図５】
2018180143.tif 000013
【図６】
2018180143.tif 000014
【図７】
2018180143.tif 000015
【図８】
2018180143.tif 000016
【図９】
2018180143.tif 000017
【図１０】
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【図１１】
2018180143.tif 000019
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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