(57)【要約】【課題】シンクロナイザリングを用いることなくギヤイン動作時のギヤ鳴りを効果的に防止する。【解決手段】第１シャフト２と、第２シャフト３と、第１ギヤ１０及び第２ギヤ１２を含む第１ギヤ列と、第３ギヤ２０及び第４ギヤ２２を含む第２ギヤ列と、第１ギヤ１０を第１シャフト２に同期結合させるシンクロ機構３０と、シフト方向がシンクロ機構３０のシフト方向と同方向となるように第１シャフト２に設けられて第３ギヤ２０を第１シャフト２に結合させるノンシンクロ機構４０と、シフト移動によりシンクロ機構３０を作動させる第１シフトアーム５３と、シフト移動によりノンシンクロ機構４０を作動させる第２シフトアーム５２と、第２シフトアーム５２に連結されたシフトロッド５０と、第１シフトアーム５３をシフトロッド５０に係合させて一体にシフト移動させる第１ディテント機構８０とを備える。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１シャフトと、
前記第１シャフトと平行に配置された第２シャフトと、
前記第１シャフトに相対回転可能に設けられた第１ギヤ及び、前記第２シャフトに一体回転可能に設けられて前記第１ギヤに動力を伝達可能な第２ギヤを含む第１ギヤ列と、
前記第１シャフトに相対回転可能に設けられた第３ギヤ及び、前記第２シャフトに一体回転可能に設けられて前記第３ギヤに動力を伝達可能な第４ギヤを含む第２ギヤ列と、
前記第１シャフトに設けられて、前記第１ギヤを前記第１シャフトに選択的に同期結合させるシンクロ機構と、
シフト方向が前記シンクロ機構のシフト方向と同方向となるように前記第１シャフトに設けられて、前記第３ギヤを前記第１シャフトに選択的に結合させるノンシンクロ機構と、
シフト移動により前記シンクロ機構を作動させる第１シフトアームと、
シフト移動により前記ノンシンクロ機構を作動させる第２シフトアームと、
前記第２シフトアームに連結されて当該第２シフトアームをシフト移動させるシフトロッドと、
前記第１シフトアームを前記シフトロッドに係合させて前記第１シフトアームを前記シフトロッドと一体にシフト移動させる第１ディテント機構と、を備える
ことを特徴とする変速機の同期装置。
【請求項２】
前記ノンシンクロ機構により前記第３ギヤを前記第１シャフトに結合させる場合には、前記シフトロッドが前記第２シフトアームをシフト移動させると共に、前記第１ディテント機構に係合された前記第１シフトアームが前記シフトロッドと一体にシフト移動されて前記シンクロ機構を作動させ、前記シンクロ機構から前記第１ギヤ列、前記第２シャフト及び、前記第４ギヤを介して前記第３ギヤに伝達される同期荷重により当該第３ギヤが前記第１シャフトと回転同期される
請求項１に記載の変速機の同期装置。
【請求項３】
前記第１シフトアームに貫通孔が形成されると共に、当該貫通孔に前記シフトロッドが挿通され、前記第１ディテント機構が、前記貫通孔から孔径方向に凹設された収容部と、当該収容部に収容された付勢手段と、当該付勢手段により前記シフトロッドの外周面に付勢された係止部材と、前記シフトロッドの外周面に凹設されると共に、前記ノンシンクロ機構がニュートラル位置にある場合に前記係止部材と係合する第１溝と、前記シフトロッドの外周面に凹設されると共に、前記ノンシンクロ機構がギヤイン位置にある場合に前記係止部材と係合する第２溝とを備える
請求項１又は２に記載の変速機の同期装置。
【請求項４】
前記第１シフトアームをニュートラル位置に保持する第２ディテント機構をさらに備え、
前記シフトロッドがシフト移動を開始する際は、前記係止部材と前記第１溝との係合力により前記第１シフトアームが前記シフトロッドと一体にシフト移動を開始し、
前記シンクロ機構の作動により前記第３ギヤが前記第１シャフトと回転同期されると、前記第２ディテント機構の係合力により前記第１シフトアームが前記ニュートラル位置に戻されると共に、前記係止部材と前記第１溝との係合が解除され、
前記ノンシンクロ機構が前記第３ギヤを前記第１シャフトに結合させると前記係止部材が前記第２溝と係合する
請求項３に記載の変速機の同期装置。
【請求項５】
前記第２ギヤ列が、前記第３ギヤ及び前記第４ギヤと噛合するアイドラギヤを含む後進用ギヤ列である
請求項１から４の何れか一項に記載の変速機の同期装置。
【請求項６】
前記第２ギヤ列が、前進発進段用ギヤ列である
請求項１から４の何れか一項に記載の変速機の同期装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変速機の同期装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、変速機のシンクロ機構は、シャフトに固設されたハブと、ハブの外周歯と噛合する内周歯を有するスリーブと、変速ギヤに固設されたドグギヤと、ハブとドグギヤとの間に設けられたシンクロナイザリングとを備えている。
【０００３】
シンクロ機構は、シフトアームによってスリーブがシフト移動されてシンクロナイザリングを押圧すると同期荷重が生じ、スリーブとドグギヤとの回転数が同期すると、スリーブがさらにシフト移動してドグギヤと噛合することで、変速ギヤをシャフトと同期結合（ギヤイン）させるように構成されている（例えば、特許文献１，２等参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１６−１４５６０６号公報
【特許文献２】特開２０１５−１８７４６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、高速段走行時は、低速段用ギヤやリバース用ギヤに対して各シンクロナイザリングの相対回転数が高くなる傾向がある。このため、これら低速段用ギヤやリバース用ギヤのドグギヤとシンクロナイザリングとの摩擦面が焼き付く場合がある。このような焼き付きを防止するには、リバース用ギヤや前進発進段用ギヤにシンクロナイザリングを有しないノンシンクロ機構を適用することもできる。
【０００６】
しかしながら、これらリバース用ギヤや前進発進段用ギヤにノンシンクロ機構を適用すると、車両停車直後等の各ギヤが慣性により回転している状態で発進操作が行われた場合に、ギヤイン過程でスリーブが回転数差の大きいドグギヤに押し付けられることでギヤ鳴りを生じる課題がある。
【０００７】
本開示の技術は、シンクロナイザリングを用いることなくギヤイン動作時のギヤ鳴りを効果的に防止することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本開示の技術は、第１シャフトと、前記第１シャフトと平行に配置された第２シャフトと、前記第１シャフトに相対回転可能に設けられた第１ギヤ及び、前記第２シャフトに一体回転可能に設けられて前記第１ギヤに動力を伝達可能な第２ギヤを含む第１ギヤ列と、前記第１シャフトに相対回転可能に設けられた第３ギヤ及び、前記第２シャフトに一体回転可能に設けられて前記第３ギヤに動力を伝達可能な第４ギヤを含む第２ギヤ列と、前記第１シャフトに設けられて、前記第１ギヤを前記第１シャフトに選択的に同期結合させるシンクロ機構と、シフト方向が前記シンクロ機構のシフト方向と同方向となるように前記第１シャフトに設けられて、前記第３ギヤを前記第１シャフトに選択的に結合させるノンシンクロ機構と、シフト移動により前記シンクロ機構を作動させる第１シフトアームと、シフト移動により前記ノンシンクロ機構を作動させる第２シフトアームと、前記第２シフトアームに連結されて当該第２シフトアームをシフト移動させるシフトロッドと、前記第１シフトアームを前記シフトロッドに係合させて前記第１シフトアームを前記シフトロッドと一体にシフト移動させる第１ディテント機構とを備えることを特徴とする。
【０００９】
また、前記ノンシンクロ機構により前記第３ギヤを前記第１シャフトに結合させる場合には、前記シフトロッドが前記第２シフトアームをシフト移動させると共に、前記第１ディテント機構に係合された前記第１シフトアームが前記シフトロッドと一体にシフト移動されて前記シンクロ機構を作動させ、前記シンクロ機構から前記第１ギヤ列、前記第２シャフト及び、前記第４ギヤを介して前記第３ギヤに伝達される同期荷重により当該第３ギヤが前記第１シャフトと回転同期されることが好ましい。
【００１０】
また、前記第１シフトアームに貫通孔が形成されると共に、当該貫通孔に前記シフトロッドが挿通され、前記第１ディテント機構が、前記貫通孔から孔径方向に凹設された収容部と、当該収容部に収容された付勢手段と、当該付勢手段により前記シフトロッドの外周面に付勢された係止部材と、前記シフトロッドの外周面に凹設されると共に、前記ノンシンクロ機構がニュートラル位置にある場合に前記係止部材と係合する第１溝と、前記シフトロッドの外周面に凹設されると共に、前記ノンシンクロ機構がギヤイン位置にある場合に前記係止部材と係合する第２溝とを備えることが好ましい。
【００１１】
また、前記第１シフトアームをニュートラル位置に保持する第２ディテント機構をさらに備え、前記シフトロッドがシフト移動を開始する際は、前記係止部材と前記第１溝との係合力により前記第１シフトアームが前記シフトロッドと一体にシフト移動を開始し、前記シンクロ機構の作動により前記第３ギヤが前記第１シャフトと回転同期されると、前記第２ディテント機構の係合力により前記第１シフトアームが前記ニュートラル位置に戻されると共に、前記係止部材と前記第１溝との係合が解除され、前記ノンシンクロ機構が前記第３ギヤを前記第１シャフトに結合させると前記係止部材が前記第２溝と係合することが好ましい。
【００１２】
また、前記第２ギヤ列が、前記第３ギヤ及び前記第４ギヤと噛合するアイドラギヤを含む後進用ギヤ列であってもよい。
【００１３】
また、前記第２ギヤ列が、前進発進段用ギヤ列であってもよい。
【発明の効果】
【００１４】
本開示の技術によれば、シンクロナイザリングを用いることなくギヤイン動作時のギヤ鳴りを効果的に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態に係る変速機の一部を示す模式的な部分断面図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る変速機の同期装置を示す模式的な部分断面図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る変速機の同期装置によるギヤイン動作を説明する図である。
【図４】本発明の一実施形態に係る変速機の同期装置によるギヤイン動作を説明する図である。
【図５】本発明の一実施形態に係る変速機の同期装置によるギヤイン動作を説明する図である。
【図６】本発明の一実施形態に係る変速機の同期装置によるギヤイン動作を説明する図である。
【図７】本発明の一実施形態に係る変速機の同期装置によるギヤイン動作を説明する図である。
【図８】本発明の一実施形態に係る変速機の同期装置によるギヤイン動作を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、添付図面に基づいて、本発明の一実施形態に係る変速機の同期装置について説明する。同一の部品には同一の符号を付してあり、それらの名称および機能も同じである。したがって、それらについての詳細な説明は繰返さない。
【００１７】
図１は、本実施形態に係る変速機１の一部を示す模式的な部分断面図である。本実施形態において、変速機１は、オートメーテッドマニュアルトランスミッション（ＡＭＴ）又は、マニュアルトランスミッション（ＭＴ）の何れであってもよい。
【００１８】
アウトプットシャフト２には、所定の前進段用メインギヤ１０（例えば、４速等）がニードルベアリング等を介して相対回転可能に設けられている。また、アウトプットシャフト２には、リバース用メインギヤ２０がニードルベアリング等を介して相対回転可能に設けられている。本実施形態において、前進段用メインギヤ１０は本発明の第１ギヤに相当し、リバース用メインギヤ２０は本発明の第３ギヤに相当する。
【００１９】
アウトプットシャフト２と平行に配置されたカウンタシャフト３には、前進段用メインギヤ１０と常時噛合する前進段用カウンタギヤ１２がスプライン嵌合等により一体回転可能に設けられている。また、カウンタシャフト３には、リバース用カウンタギヤ２２がスプライン嵌合等により一体回転可能に設けられている。リバース用メインギヤ２０とリバース用カウンタギヤ２２との間には、これら各ギヤ２０，２２と常時噛合するアイドラギヤ２３が設けられている。本実施形態において、前進段用カウンタギヤ１２は本発明の第２ギヤに相当し、リバース用カウンタギヤ２２は本発明の第４ギヤに相当する。
【００２０】
前進段用メインギヤ１０の出力側（図中右側）には、シンクロ機構３０が設けられている。シンクロ機構３０は、アウトプットシャフト２にスプライ嵌合等により固設された前進段用ハブ３１と、前進段用ハブ３１の外周歯と噛合する内周歯を有する前進段用スリーブ３２と、前進段用メインギヤ１０にスプライ嵌合等により固設された前進段用ドグギヤ３３と、前進段用ハブ３１と前進段用ドグギヤ３３との間に設けられたシンクロナイザリング３４とを備えている。
【００２１】
シンクロ機構３０は、前進段用シフトアーム５３によって前進段用スリーブ３２がシフト移動されてシンクロナイザリング３４を押圧すると同期荷重が生じ、前進段用スリーブ３２と前進段用ドグギヤ３３との回転数が同期すると、前進段用スリーブ３２がさらにシフト移動して前進段用ドグギヤ３３と噛合することで、前進段用メインギヤ１０をアウトプットシャフト２と同期結合（ギヤイン）させるようになっている。なお、シンクロ機構３０は、前進段用メインギヤ１０が固定ギヤ、前進段用カウンタギヤ１２が遊転ギヤであれば、カウンタシャフト３側に設けられてもよい。
【００２２】
リバース用メインギヤ２０の出力側（図中右側）には、ノンシンクロ機構４０が設けられている。ノンシンクロ機構４０は、アウトプットシャフト２にスプライ嵌合等により固設されたリバース用ハブ４１と、リバース用ハブ４１の外周歯と噛合する内周歯を有するリバース用スリーブ４２と、リバース用メインギヤ２０にスプライ嵌合等により固設されたリバース用ドグギヤ４３とを備えている。
【００２３】
ノンシンクロ機構４０は、リバース用シフトアーム５２によってリバース用スリーブ４２がシフト移動されてリバース用ドグギヤ４３と噛合することで、リバース用メインギヤ２０をアウトプットシャフト２と結合（ギヤイン）させるようになっている。なお、ノンシンクロ機構４０は、リバース用メインギヤ２０が固定ギヤ、リバース用カウンタギヤ２２が遊転ギヤであれば、カウンタシャフト３側に設けられてもよい。
【００２４】
次に、図２に基づいて、本実施形態に係る変速機の同期装置１００の詳細構成について説明する。
【００２５】
同期装置１００は、少なくとも、シンクロ機構３０と、ノンシンクロ機構４０と、リバース用シフトロッド５０と、リバース用シフトアーム５２と、前進段用シフトアーム５３と、第１ディテント機構６０と、第２ディテント機構７０と、第３ディテント機構８０とを備えている。本実施形態において、リバース用シフトアーム５２は本発明の第２シフトアーム、前進段用シフトアーム５３は本発明の第１シフトアームに相当する。また、第１ディテント機構６０は本発明の第２ディテント機構に相当し、第３ディテント機構８０は本発明の第１ディテント機構に相当する。
【００２６】
リバース用シフトロッド５０の一端側（図中右側）には、リバース用スリーブ４２と係合するリバース用シフトアーム５２が固設されている。また、リバース用シフトロッド５０の他端側（図中左側）外周には、第１リバース用ニュートラル溝ＲＮ１及び、第１リバース用ギヤイン溝ＲＧ１が凹設されている。また、リバース用シフトロッド５０の前進段用シフトアーム５３に挿通された部位の外周には、第２リバース用ニュートラル溝ＲＮ２及び、第２リバース用ギヤイン溝ＲＧ２が凹設されている。さらに、リバース用シフトロッド５０の軸方向略中間位置には、シフトレバー５４と選択的に係合可能なリバース用シフトブロック５５が固設されている。
【００２７】
シフトレバー５４は、何れも図示しないリンク機構等を介してシフト操作装置に連結されている。シフトレバー５４がセレクト方向に移動されてリバース用シフトブロック５５と係合し、さらにシフト方向に移動されると、リバース用スリーブ４２、リバース用シフトアーム５２及び、リバース用シフトロッド５０がリバース用シフトブロック５５と一体にシフト方向に移動するようになっている。
【００２８】
前進段用シフトアーム５３には、ロッド挿通孔５３Ａが貫通形成されている。このロッド挿通孔５３Ａには、リバース用シフトロッド５０が移動自在に挿通されている。また、前進段用シフトアーム５３には、前進段用シフトブロック５６が直接的に連結されている。シフトレバー５４がセレクト方向に移動されて前進段用シフトブロック５６と係合し、さらにシフト方向に移動されると、前進段用スリーブ３２及び、前進段用シフトアーム５３が前進段用シフトブロック５６と一体にシフト方向に移動するようになっている。なお、前進段用シフトアーム５３と前進段用シフトブロック５６とは、図示しないシフトロッドを介して連結されてもよい。
【００２９】
第１ディテント機構６０は、本発明の第２ディテント機構の一例であって、図示しない変速機ケース等の固定部５９に固設された有底筒状の第１ハウジング６１と、付勢手段としての第１スプリング６２と、係止部材としての第１ロックボール６３と、前進段用シフトアーム５３の外周に凹設された前進段用ニュートラル溝ＦＮと、前進段用シフトアーム５３の外周に前進段用ニュートラル溝ＦＮよりも反シフト方向側に凹設された前進段用ギヤイン溝ＦＧとを備えている。
【００３０】
第１スプリング６２は、いわゆる圧縮バネであって、第１ハウジング６１の筒内に収容されている。また、第１スプリング６２の端部には、第１ロックボール６３が当接ないし固定されている。すなわち、第１スプリング６２の付勢力によって、第１ロックボール６３が前進段用シフトアーム５３の外周面に向けて常時押し付けられるようになっている。なお、前進段用ニュートラル溝ＦＮ及び、前進段用ギヤイン溝ＦＧは、前進段用シフトアーム５３が前進段用シフトブロック５６と図示しないシフトロッドで連結される場合には、当該シフトロッドに凹設されてもよい。
【００３１】
第２ディテント機構７０は、図示しない変速機ケース等の固定部５９に固設された有底筒状の第２ハウジング７１と、付勢手段としての第２スプリング７２と、係止部材としての第２ロックボール７３と、リバース用シフトロッド５０の他端側外周に凹設された第１リバース用ニュートラル溝ＲＮ１と、リバース用シフトロッド５０の他単側外周に第１リバース用ニュートラル溝ＲＮ１よりも反シフト方向側に凹設された第１リバース用ギヤイン溝ＲＧ１とを備えている。
【００３２】
第２スプリング７２は、いわゆる圧縮バネであって、第２ハウジング７１の筒内に収容されている。また、第２スプリング７２の端部には、第２ロックボール７３が当接ないし固定されている。すなわち、第２スプリング７２の付勢力によって、第２ロックボール７３がリバース用シフトロッド５０の外周面に向けて常時押し付けられるようになっている。
【００３３】
第３ディテント機構８０は、本発明の第１ディテント機構の一例であって、前進段用シフトアーム５３に内蔵されている。より詳しくは、第３ディテント機構８０は、前進段用シフトアーム５３内にロッド挿通孔５３Ａから孔径方向に凹設された収容穴８１と、付勢手段としての第３スプリング８２と、係止部材としての第３ロックボール８３と、リバース用シフトロッド５０のロッド挿通孔５３Ａに挿通された部位の外周に凹設された第２リバース用ニュートラル溝ＲＮ２と、リバース用シフトロッド５０のロッド挿通孔５３Ａに挿通された部位の外周に第２リバース用ニュートラル溝ＲＮ２よりも反シフト方向側に凹設された第２リバース用ギヤイン溝ＲＧ２とを備えている。第２リバース用ニュートラル溝ＲＮ２は本発明の第１溝に相当し、第２リバース用ギヤイン溝ＲＧ２は本発明の第２溝に相当する。
【００３４】
第３スプリング８２は、いわゆる圧縮バネであって、収容穴８１内に収容されている。また、第３スプリング８２の端部には、第３ロックボール８３が当接ないし固定されている。すなわち、第３スプリング８２の付勢力によって、第３ロックボール８３がリバース用シフトロッド５０のロッド挿通孔５３Ａに挿通された部位の外周面に向けて常時押し付けられるようになっている。
【００３５】
次に、図３〜８に基づいて、本実施形態に係る同期装置１００によるリバース用メインギヤ２０のギヤイン動作について説明する。
【００３６】
図３は、車両停車直後でリバース用メインギヤ２０等が慣性により空転している状態において、ノンシンクロ機構４０のリバース用スリーブ４２がリバース用シフトアーム５２によってシフト移動を開始する直前の状態を示している。この状態において、各ディテント機構６０，７０，８０の各ロックボール６３，７３，８３は、ディテント力によって各ニュートラル溝ＦＮ，ＲＮ１，ＲＮ２にそれぞれ係合されている。
【００３７】
図４は、リバース用シフトロッド５０がシフト移動を開始した状態を示している。本実施形態において、第３ディテント機構８０の第３ロックボール８３と第２リバース用ニュートラル溝ＲＮ２とのディテント力は、第１ディテント機構６０の第１ロックボール６３と前進段用ニュートラル溝ＦＮとのディテント力よりも大きく設定されている。すなわち、リバース用シフトロッド５０がシフト移動すると、第３ディテント機構８０によってリバース用シフトロッド５０に保持された前進段用シフトアーム５３も一体にシフト移動を開始するようになっている。前進段用シフトアーム５３がシフト移動すると、シンクロ機構３０の前進段用スリーブ３２がシンクロナイザリング３４を押圧して前進段用ドグギヤ３３との間に同期荷重を生じさせる回転同期が開始される。
【００３８】
図５は、リバース用シフトロッド５０が前進段用シフトアーム５３と一体にシフト移動を継続させている状態を示している。前進段用シフトアーム５３がシフト移動を継続すると、同期荷重によって前進段用スリーブ３２と前進段用ドグギヤ３３との回転数差は徐々に減少される。さらに、前進段用シフトアーム５３をリバース用シフトロッド５０に保持させる第３ディテント機構８０のディテント力も徐々に低下する。
【００３９】
図６は、シンクロ機構３０によって前進段用スリーブ３２と前進段用ドグギヤ３３（前進段用主ギヤ１０）とが同期され、同軸に配されたリバース用メインギヤ２０の回転もゼロ（停止）になった状態を示している。この状態において、第３ディテント８０の第３ロックボール８３は第２リバース用ニュートラル溝ＲＮ２から抜け出してディテントが解除され、さらに、前進段用シフトアーム５３は、第１ディテント機構６０のディテント力によって元の位置（ニュートラル位置）に戻される。
【００４０】
図７は、リバース用シフトロッド５０がリバース用シフトアーム５２と一体にシフト移動を継続させ、リバース用スリーブ４２がリバース用ドグギヤ４３に噛合を開始する状態を示している。この状態において、リバース用メインギヤ２０は停止しているため、リバース用スリーブ４２はギヤ鳴りを生じさせることなくリバース用ドグギヤ４３と噛合を開始する。図８に示すように、リバース用スリーブ４２がさらにシフト移動してリバース用ドグギヤ４３と完全に噛合すると、リバース用メインギヤ２０がアウトプットシャフト２（図１参照）と結合されるリバースのギヤイン動作が完了する。
【００４１】
以上のように構成された本実施形態の同期装置１００によれば、リバース用シフトロッド５０を挿通させる前進段用シフトアーム５３に、当該前進段用シフトアーム５３をリバース用シフトロッド５０に係合させる第３ディテント機構８０を設けたことで、リバース段にギヤインさせる際には、前進段用シフトアーム５３がリバース用シフトロッド５０と一体にシフト移動されてシンクロ機構３０を作動させるように構成されている。
【００４２】
すなわち、車両停車直後等、リバース用メインギヤ２０が慣性で回転している状態でリバース段にギヤインさせる場合には、シンクロ機構３０から前進段用メインギヤ１０→前進段用カウンタギヤ１２→カウンタシャフト３→リバース用カウンタギヤ２２→アイドラギヤ２３を介して伝達される同期荷重によって、リバース用メインギヤ２０の回転は停止されるようになる。このように、リバース用メインギヤ２０が停止した状態でノンシンクロ機構４０のリバース用スリーブ４２がリバース用ドグギヤ４３と噛合されることで、ギヤイン動作時のギヤ鳴りを効果的に防止することができる。
【００４３】
また、リバース段を、シンクロナイザリングを含まないノンシンクロ機構４０にしたことで、高速段走行時に引き起こされるシンクロナイザリングとドグギヤとの摩擦面の焼き付きも効果的に防止することができる。
【００４４】
なお、本発明は、上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、適宜変形して実施することが可能である。
【００４５】
例えば、ノンシンクロ機構４０はリバース段に限定されず、前進発進段（例えば、１速段）に適用してもよい。この場合は、前進発進段用シフトロッドを前進段用シフトアーム５３の貫通孔５３Ａに挿通させて、前進段用シフトアーム５３を第３ディテント機構８０によって前進発進段用シフトロッドに係合させればよい。
【００４６】
また、リバース用シフトロッド５０に係合される被係合体は、前進段用シフトアーム５３に限定されず、前進段用シフトアーム５３が前進段用シフトブロック５６に前進段用シフトロッド（不図示）を介して連結される場合は、当該前進段用シフトロッドをリバース用シフトロッド５０に係合させるように構成してもよい。
【符号の説明】
【００４７】
１  変速機
２  アウトプットシャフト
３  カウンタシャフト
１０  前進段用メインギヤ
１２  前進段用カウンタギヤ
２０  リバース用メインギヤ
２２  リバース用カウンタギヤ
２３  アイドラギヤ
３０  シンクロ機構
３１  前進段用ハブ
３２  前進段用スリーブ
３３  前進段用ドグギヤ
３４  シンクロナイザリング
４０  ノンシンクロ機構
４１  リバース用ハブ
４２  リバース用スリーブ
４３  リバース用ドグギヤ
５０  リバース用シフトロッド
５２  リバース用シフトアーム
５３  前進段用シフトアーム
５４  シフトレバー
５５  リバース用シフトブロック
５６  前進段用シフトブロック
６０  第１ディテント機構
７０  第２ディテント機構
８０  第３ディテント機構
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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