(57)【要約】【課題】  短時間で摩耗性能を評価する。【解決手段】  ゴムからなる物品１の摩耗性能を評価するための方法である。この評価方法は、物品１を、凹凸を有する表面２に擦りつけて摩耗させる工程と、摩耗後の物品１の微細な表面凹凸状態を特定するパラメータを取得する工程と、パラメータに基づいて、物品１の摩耗性能を評価する工程とを含む。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴムからなる物品の摩耗性能を評価するための方法であって、
前記物品を、凹凸を有する表面に擦りつけて摩耗させる工程と、
摩耗後の前記物品の微細な表面凹凸状態を特定するパラメータを取得する工程と、
前記パラメータに基づいて、前記物品の摩耗性能を評価する工程とを含むゴムの摩耗性能の評価方法。
【請求項２】
前記パラメータは、前記物品の表面に形成された微小凹部の容積又は個数を含む請求項１記載のゴムの摩耗性能の評価方法。
【請求項３】
前記微小凹部は、最大径が５００μm以下である請求項２記載のゴムの摩耗性能の評価方法。
【請求項４】
前記パラメータを取得する工程は、前記物品の表面を顕微鏡で観察する工程を含む請求項１乃至３のいずれかに記載のゴムの摩耗性能の評価方法。
【請求項５】
前記物品がタイヤである請求項１乃至４のいずれかに記載のゴムの摩耗性能の評価方法。
【請求項６】
前記凹凸を有する表面が、路面である請求項１乃至５のいずれかに記載のゴムの摩耗性能の評価方法。
【請求項７】
前記物品が、ゴム試験片であり、前記凹凸を有する表面が、摩耗試験器の砥石面である請求項１乃至４のいずれかに記載のゴムの摩耗性能の評価方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴムの摩耗性能の評価方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤ、パッキン、シールリング等、各種の物品にゴムが利用されている。この種のゴム物品については、十分な性能を長期に亘って発揮するために、高い耐摩耗性が求められている。例えば、ゴム物品の一つであるタイヤトレッドの耐摩耗性を調べるために、従来では、タイヤを実車に装着し、テストコース等を長時間走行させ、その後、トレッド表面の摩耗量を測定することが行われていた（下記特許文献参照）。また、他のゴム物品についても、耐摩耗性を評価するために、耐久試験等が長時間に亘って行われていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−５６２１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の方法では、ゴム物品の摩耗性能を評価するために、多くの時間を要するという問題があった。
【０００５】
本発明は、以上のような問題点に鑑み案出なされたもので、短時間で摩耗性能を評価することが可能なゴムの摩耗性能の評価方法を提供することを主たる目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、ゴムからなる物品の摩耗性能を評価するための方法であって、前記物品を、凹凸を有する表面に擦りつけて摩耗させる工程と、摩耗後の前記物品の微細な表面凹凸状態を特定するパラメータを取得する工程と、前記パラメータに基づいて、前記物品の摩耗性能を評価する工程とを含むことを特徴とする。
【０００７】
本発明に係る前記ゴムの摩耗性能の評価方法において、前記パラメータは、前記物品の表面に形成された微小凹部（リセス、クラックを含むように記載）の容積又は個数を含むのが望ましい。
【０００８】
本発明に係る前記ゴムの摩耗性能の評価方法において、前記微小凹部は、最大径が５００μm以下であるのが望ましい。
【０００９】
本発明に係る前記ゴムの摩耗性能の評価方法において、前記パラメータを取得する工程は、前記物品の表面を顕微鏡で観察する工程を含むのが望ましい。
【００１０】
本発明に係る前記ゴムの摩耗性能の評価方法において、前記物品がタイヤであるのが望ましい。
【００１１】
本発明に係る前記ゴムの摩耗性能の評価方法において、前記凹凸を有する表面が、路面であるのが望ましい。
【００１２】
本発明に係る前記ゴムの摩耗性能の評価方法において、前記物品が、ゴム試験片であり、前記凹凸を有する表面が、摩耗試験器の砥石面であるのが望ましい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明は、ゴムからなる物品の摩耗性能を評価するための方法であって、前記物品を、凹凸を有する表面に擦りつけて摩耗させる工程と、摩耗後の前記物品の微細な表面凹凸状態を特定するパラメータを取得する工程と、前記パラメータに基づいて、前記物品の摩耗性能を評価する工程とを含む。従って、本発明の方法によれば、物品を、微細な表面凹凸状態が形成される程度に摩耗させることで、その摩耗性能を評価することができる。従って、短時間でゴムからなる物品の摩耗性能を評価することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】物品及び凹凸を有する表面の一例を示す斜視図である。
【図２】物品の一例を示す斜視図である。
【図３】図１の物品及び凹凸を有する表面の平面図である。
【図４】ゴムの摩耗性能の評価方法の処理手順の一例を示すフローチャートである。本
【図５】摩耗工程の処理手順の一例を示すフローチャートである。
【図６】パラメータ取得工程の一例を示すフローチャートである。
【図７】摩耗後の物品の表面凹凸状態を示す３次元画像である。
【図８】図７の物品の表面をさらに摩耗させた表面凹凸状態を示す３次元画像である。
【図９】本発明の他の実施形態のゴム試験片を示す斜視図である。
【図１０】本発明の他の実施形態の物品及び凹凸を有する表面を示す側面図である。
【図１１】実施例の摩耗性能の評価結果と、比較例の摩耗性能の評価結果との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の一形態が図面に基づき説明される。
本実施形態のゴムの摩耗性能の評価方法（以下、単に「評価方法」ということがある）は、ゴムからなる物品を、凹凸を有する表面（以下、単に「凹凸面」ということがある。）に擦りつけて、摩耗性能を評価するための方法である。
【００１６】
図１は、物品１及び凹凸面２の一例を示す斜視図である。図２は、物品の一例を示す斜視図である。本実施形態の物品１としては、ゴム試験片３である場合が例示される。本実施形態のゴム試験片３は、例えば、円筒状に形成されている。また、ゴム試験片３の中央には、厚さ方向に貫通する孔部３ｏが設けられている。ゴム試験片３の大きさについては、適宜設定することができる。ゴム試験片３は、例えば、その外径Ｄ１が４０〜８０mm程度、内径Ｄ２が１０〜４０mm程度、幅Ｗ１が５〜４０mm程度に設定されている。
【００１７】
図３は、図１の物品１及び凹凸面２の平面図である。図１及び図３に示されるように、本実施形態の凹凸面２としては、摩耗試験器５の砥石面６である場合が例示される。
【００１８】
摩耗試験器５は、例えば、ゴム試験片３の摩耗状況から、ゴムの摩耗性能を評価する室内摩耗試験器として構成されている。図１に示されるように、本実施形態の摩耗試験器５は、回転する砥石盤７、ゴム試験片３を支持するゴム材料支持部８、並びに、砥石盤７及びゴム材料支持部８を支持するベース９を含んでいる。これらの砥石盤７、ゴム材料支持部８及びベース９は、例えば、摩耗試験器５の運転及び停止させるスイッチ等が設けられる筐体（図示省略）に収納されている。
【００１９】
砥石盤７は、円盤状の回転テーブル１１の上に載置されている。回転テーブル１１は、ベース９から上方へ突出する垂直軸１２に固着されている。垂直軸１２には、ベース９に内蔵される電動機（図示省略）等に固着されている。このような砥石盤７は、電動機等の駆動によって、垂直軸周りに回転することができる。
【００２０】
砥石面６には、砥石盤７の表面に形成されている。砥石面６は、複数の砥粒（図示省略）が形成されている。砥石面６の粒度としては、物品１を摩耗させる量等に応じて、適宜設定することができる。砥石面６は、例えば、２４メッシュ〜２４０メッシュ程度が望ましい。
【００２１】
ゴム材料支持部８は、ゴム試験片３を水平軸周りに回転可能に支持する支持部１３と、ゴム試験片３を移動させるシリンダ機構１４とを含んでいる。
【００２２】
支持部１３は、一端側がゴム試験片３の孔部３ｏ（図２に示す）に挿入される水平軸１５と、水平軸１５の他端側を水平軸周りに回転自在に枢支する水平軸固定部１６とを含んで構成されている。水平軸１５は、例えば、ベアリング等の軸受部１７を介して、水平軸固定部１６に支持されるのが望ましい。
【００２３】
シリンダ機構１４は、長手方向に伸縮するロッド１８と、該ロッド１８を出し入れ可能に支持するシリンダ１９と、ロッド１８を伸縮させる電動機（図示省略）とを含んでいる。ロッド１８の先端には、板状の連結部材２０の一端側が固着されている、この連結部材２０の他端側には、水平軸固定部１６が固着されている。これにより、シリンダ機構１４は、ロッド１８の上下方法の伸縮により、ゴム試験片３を、砥石面６に対し垂直移動させることができる。また、本実施形態のシリンダ１９は、ベース９の上に、垂直軸回りに回転可能に支持されている。これにより、ゴム材料支持部８は、ゴム試験片３に、砥石面６に対するスリップ角θ１（図３に示す）等を設定することができる。
【００２４】
スリップ角θ１は、ゴム試験片３の進行方向Ａ１と、ゴム試験片３の回転方向（即ち、ゴム試験片３の赤道面３ｔの方向）とのずれ角である。ゴム試験片３の進行方向Ａ１は、砥石盤７の中心７ｃとゴム試験片３の接地中心３ｃとを結ぶ直線１０に対して直交する方向（即ち、円盤状の砥石盤７の接線方向）である。
【００２５】
図４は、評価方法の処理手順の一例を示すフローチャートである。本実施形態の評価方法では、先ず、図１に示されるように、物品１を、凹凸面２に擦りつけて摩耗させる（摩耗工程Ｓ１）。本実施形態の摩耗工程Ｓ１では、予め定められた摩耗条件に基づいて、ゴム試験片３を砥石面６に自由転動させることで、ゴム試験片３を摩耗させている。
【００２６】
摩耗条件については、ゴム試験片３を摩耗させる量等に応じて、適宜設定することができる。本実施形態の摩耗条件としては、例えば、スリップ角θ１（図３に示す）、ゴム試験片３に負荷させる荷重、ゴム試験片３の速度Ｖ１（図１に示す）、又は、ゴム試験片３の走行距離（転動回数）が含まれる。
【００２７】
スリップ角θ１（図３に示す）が大きいほど、ゴム試験片３を早期に摩耗させることができる。従って、スリップ角θ１は、例えば、ゴム試験片３の摩耗のしやすさ等に応じて、適宜設定することができる。本実施形態のスリップ角θ１は、例えば、１〜１５度の範囲で設定される。
【００２８】
同様に、荷重については、例えば、１０〜１２０Ｎの範囲で設定される。同様に、速度Ｖ１（図１に示す）は、例えば、１〜４０km／hの範囲で設定され、走行距離は、例えば、０．０１〜２kmの範囲で設定される。なお、本実施形態の走行距離は、摩耗試験器５を用いた従来の摩耗試験での走行距離（４〜８km）に比べて小さい。なお、荷重、速度Ｖ１及び走行距離も、このような態様に限定されるわけではなく、適宜設定することができる。
【００２９】
図５は、摩耗工程Ｓ１の処理手順の一例を示すフローチャートである。摩耗工程Ｓ１では、先ず、図１に示されるように、物品１を、凹凸面２に接触させる（工程Ｓ１１）。工程Ｓ１１では、上記の摩耗条件（例えば、スリップ角θ１（図３に示す）、荷重）に基づいて、ゴム試験片３を砥石面６に接触させている。
【００３０】
次に、摩耗工程Ｓ１では、物品１を、凹凸面２に擦りつける（工程Ｓ１２）。本実施形態の工程Ｓ１２では、砥石面６に、ゴム試験片３を自由転動させている。
【００３１】
工程Ｓ１２では、先ず、摩耗試験器５の砥石盤７を、垂直軸周りに回転させる。本実施形態では、上記摩耗条件（ゴム試験片３の速度Ｖ１）に基づいて、砥石盤７を回転している。これにより、工程Ｓ１２では、ゴム試験片３を砥石面６に自由転動させることができる。このゴム試験片３の自由転動により、ゴム試験片３は、砥石面６との摩擦によって摩耗する。
【００３２】
次に、摩耗工程Ｓ１では、物品１が予め定められた走行距離を転動したか否かが判断される（工程Ｓ１３）。走行距離は、摩耗条件として設定された走行距離である。物品１が走行距離を転動したと判断された場合（工程Ｓ１３で、「Ｙ」）、次のパラメータ取得工程Ｓ２が行われる。他方、物品１が走行距離を転動していないと判断された場合（工程Ｓ１３で、「Ｎ」）、工程Ｓ１２及び工程Ｓ１３が再度実施される。これにより、摩耗工程Ｓ１では、ゴム試験片３を砥石面６に一定の距離を走行させて、摩耗させることができる。
【００３３】
本実施形態のゴム試験片３の走行距離は、従来の摩耗試験での走行距離に比べて小さい。このため、本実施形態の摩耗工程Ｓ１は、ゴム試験片３を摩耗させる時間を短縮することができる。
【００３４】
次に、本実施形態の評価方法では、摩耗後の物品１の微細な表面凹凸状態を特定するパラメータを取得している（パラメータ取得工程Ｓ２）。図６は、パラメータ取得工程Ｓ２の一例を示すフローチャートである。
【００３５】
本実施形態のパラメータ取得工程Ｓ２では、先ず、物品１の表面１ｓ（図２に示す）を顕微鏡で観察する（工程Ｓ２１）。顕微鏡としては、例えば、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）が用いられる。このような走査型電子顕微鏡は、物品１の表面１ｓを電子線で走査し、電子線を当てた座標の情報から物品１の表面１ｓの３次元画像を構築して表示することができる。
【００３６】
物品１の表面１ｓ（本実施形態では、ゴム試験片３の表面３ｓ）を観察する領域（以下、単に「観察領域」ということがある。）については、表面１ｓの全体でも良いが、表面１ｓの一部分でもよい。ゴム試験片３の表面３ｓが、周方向で略均一に摩耗していると考えることができる。このため、本実施形態では、表面３ｓの一部分を観察している。観察領域の大きさについては、顕微鏡の性能や、評価精度等に応じて、適宜設定することができる。本実施形態の観察領域の大きさは、例えば、２５００００〜１５０００００μｍ2程度に設定される。
【００３７】
図７は、摩耗後の物品１の表面凹凸状態を示す３次元画像である。図７に示されるように、摩耗後の物品１の表面１ｓには、リセスやクラック等を含む微小凹部２１（第１微小凹部２１Ａ）が形成されている。
【００３８】
図８は、図７の物品１の表面１ｓをさらに摩耗させた表面凹凸状態を示す３次元画像である。図８に示されるように、物品１をさらに摩耗させると、微小凹部２１（第１微小凹部２１Ａ）の容積が大きくなるとともに、その第１微小凹部２１Ａの近傍に、新たな微小凹部２１（第２微小凹部２１Ｂ）が形成されている。発明者らは、鋭意研究を重ねた結果、初期の摩耗で形成された微小凹部２１を起点として、物品１の摩耗が進行していくと推定した。そして、発明者らは、従来の評価方法のように、物品１を大きく摩耗させなくても、物品１の微細な表面凹凸状態を特定することで、その摩耗性能を評価できることを知見した。
【００３９】
このような知見に基づいて、本実施形態のパラメータ取得工程Ｓ２では、摩耗後の物品１の微細な表面凹凸状態を特定するパラメータを取得している（工程Ｓ２２）。本実施形態では、パラメータとして、物品１の表面１ｓに形成された微小凹部２１の容積が取得される。本実施形態の工程Ｓ２２では、上記観察領域内に形成された微小凹部２１の容積の合計値が取得されている。なお、微小凹部２１の容積は、物品１の表面１ｓの全体に形成された微小凹部２１の容積の合計値でもよい。
【００４０】
微小凹部２１の容積の取得方法については、適宜設定することができる。本実施形態では、物品１の３次元画像に基づいて、摩耗前に予め取得した物品１の表面の座標データと、微小凹部２１の座標データとの間の空間の体積を求めることによって、微小凹部２１の容積の取得している。
【００４１】
次に、本実施形態の評価方法は、パラメータに基づいて、物品１の摩耗性能を評価する（工程Ｓ３）。本実施形態の工程Ｓ３では、微小凹部２１の容積が大きいほど、摩耗が早期に進行すると考えられる。この場合、物品１が摩耗しやすいと評価される。他方、微小凹部２１の容積が小さいほど、摩耗の進行が遅いと考えられる。この場合、物品１が摩耗しにくいと評価される。
【００４２】
このように、本実施形態の評価方法によれば、従来の評価方法のように、物品１を大きく摩耗させなくても、微細な表面凹凸状態が形成される程度に物品１を摩耗させることで、その摩耗性能を評価することができる。従って、本実施形態の評価方法は、短時間で物品１の摩耗性能を評価することができる。
【００４３】
このような作用を効果的に発揮させるために、微小凹部２１の最大径Ｌ１（図７に示す）が５００μm以下となるように、物品１を摩耗させるのが望ましい。これにより、物品１の摩耗時間を短縮することができるため、物品１の摩耗性能を短時間で評価することができる。なお、微小凹部２１の最大径Ｌ１が小さすぎても、取得されるパラメータが小さいため、物品１の摩耗性能を十分に評価できないおそれがある。このため、微小凹部２１の最大径Ｌ１は、１０μm以上が望ましい。
【００４４】
評価方法は、例えば、配合が異なる複数の物品１のパラメータを取得して、これらの物品１のパラメータが比較されてもよい。これにより、複数の物品１について、摩耗のしやすさを相対的に評価することができる。なお、各物品１の摩耗条件は、同一に設定されるのが望ましい。
【００４５】
さらに、評価方法では、例えば、摩耗性能の評価の基準となる物品（以下、単に「基準物品」ということがある。）のパラメータを予め求めておき、この基準物品のパラメータと比較して、物品１のパラメータが、良好か否かが判断されてもよい。これにより、物品１の摩耗性能を、定量的に評価することができる。なお、物品１の摩耗条件と、基準物品の摩耗条件とは、同一に設定されるのが望ましい。
【００４６】
これまでの実施形態のパラメータは、物品１の表面１ｓに形成された微小凹部２１の容積である場合が例示されたが、このような態様に限定されるわけではない。パラメータは、例えば、微小凹部２１の個数であってもよい。微小凹部２１の個数が多いほど、摩耗が早期に進行すると考えられる。この場合、物品１が摩耗しやすいと評価される。他方、微小凹部２１の個数が少ないほど、摩耗の進行が遅いと考えられる。この場合、物品１が摩耗しにくいと評価される。
【００４７】
なお、微小凹部２１の個数は、前記観察領域内に形成された微小凹部２１の個数の合計値でもよいし、物品１の表面１ｓの全体に形成された微小凹部２１の個数の合計値でもよい。また、微小凹部２１の容積と個数の双方を考慮して、パラメータが取得されてもよい。
【００４８】
これまでの実施形態のパラメータ取得工程Ｓ２では、物品１の表面１ｓを、走査型電子顕微鏡を用いて観察されたが、このような態様に限定されない。例えば、共焦点レーザー顕微鏡、光学顕微鏡、又は、接触式の表面粗さ計等が用いられてもよい。
【００４９】
本実施形態のゴム試験片３は、円筒状に形成される場合が例示されたが、このような態様に限定されるわけではない。図９は、本発明の他の実施形態のゴム試験片３を示す斜視図である。なお、この実施形態において、これまでの実施形態と同一の構成、及び、方法等については、同一の符号を付し、説明を省略することがある。
【００５０】
この実施形態のゴム試験片３は、シート状に形成されたゴム材料２２を、円筒状に形成された基部２３の外周面に貼り付けられている。この実施形態のゴム試験片３は、図２に示したゴム試験片３に比べて、ゴムの使用量を減らすことができるため、製造コストを低減することができる。
【００５１】
シート状に形成されたゴム材料２２の厚さＴ３は、０．５〜４．０mmに設定されるのが望ましい。ゴム試験片３の幅Ｗ３及び外径Ｄ３は、図２に示したゴム試験片３の幅Ｗ１及び外径Ｄ１とそれぞれ同一範囲が望ましい。
【００５２】
これまでの実施形態の物品１は、ゴム試験片３である場合が例示されたが、このような態様に限定されない。図１０は、本発明の他の実施形態の物品１及び凹凸面２を示す側面図である。なお、この実施形態において、前実施形態と同一の構成については、同一の符号を付し、説明を省略することがある。
【００５３】
この実施形態の物品１は、タイヤ２６である場合が例示される。タイヤ２６は、例えば、正規リム３１にリム組みされ、例えば、正規内圧の０．８〜１．２倍の内圧を充填される。
【００５４】
「正規リム」は、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、当該規格がタイヤ毎に定めるリムであり、例えばＪＡＴＭＡであれば "標準リム" 、ＴＲＡであれば "Design Rim" 、ＥＴＲＴＯであれば "Measuring Rim" である。
【００５５】
「正規内圧」は、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤ毎に定めている空気圧であり、ＪＡＴＭＡであれば "最高空気圧" 、ＴＲＡであれば表 "TIRE LOAD LIMITS AT VARIOUS COLD INFLATION PRESSURES" に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば "INFLATION PRESSURE" である。
【００５６】
本実施形態の凹凸面２は、路面２７である場合が例示される。この実施形態の路面２７は、ドラム試験機２８のドラム２９の外周面に形成されている。また、路面２７は、例えば、ＩＳＯ路面規格の粒度曲線（ＩＳＯ１０８４４の付属書Ｃ設計のガイドラインに記載のアスファルト混合物の粒度曲線許容範囲参照）に合わせた材料で形成されるのが望ましい。
【００５７】
ドラム試験機２８は、ドラム２９を回転させることで、回転するドラム２９の外周面（即ち、路面２７）に、タイヤ２６を自由転動させることができる。また、ドラム試験機２８は、タイヤ支持部３０によって、タイヤ２６に負荷させる荷重を設定することができる。
【００５８】
この実施形態の評価方法の摩耗工程Ｓ１では、予め定められた摩耗条件に基づいて、タイヤ２６を路面２７に自由転動させることで、タイヤ２６を摩耗させている。摩耗条件については、例えば、タイヤ２６を摩耗させる量等に応じて、適宜設定することができる。本実施形態の摩耗条件としては、例えば、タイヤ２６の速度Ｖ２、タイヤ２６への荷重、又は、タイヤ２６の走行距離（転動回数）が含まれる。
【００５９】
タイヤ２６の速度Ｖ２が大きいほど、タイヤ２６を早期に摩耗させることができる。従って、速度Ｖ２は、例えば、タイヤ２６の摩耗のしやすさ等に応じて、適宜設定することができる。速度Ｖ２は、０．１〜１２０km／hの範囲で設定される。同様に、荷重は、例えば、正規荷重の０．５〜１．５倍の範囲で設定することができる。また、走行距離は、例えば、２０ｍ〜２０kmの範囲で設定することができる。なお、この実施形態の走行距離は、ドラム試験機２８を用いた従来の摩耗試験での走行距離（例えば、１０００〜２０００km）に比べて小さい。このため、この実施形態の摩耗工程Ｓ１は、タイヤ２６を摩耗させる時間を短縮することができる。
【００６０】
この実施形態のパラメータ取得工程Ｓ２では、摩耗後のタイヤ２６の微細な表面凹凸状態を特定するパラメータが取得される。この実施形態では、摩耗後のタイヤ２６の表面２６ｓを構成するゴムの一部を切り出して、物品１の表面１ｓが観察される。なお、パラメータを取得する方法については、前実施形態のパラメータ取得工程Ｓ２と同一である。
【００６１】
このように、この実施形態の評価方法によれば、従来の評価方法のように、タイヤ２６を大きく摩耗させなくても、微細な表面凹凸状態が形成される程度に物品１を摩耗させることで、その摩耗性能を評価することができる。従って、この実施形態の評価方法は、短時間で物品１の摩耗性能を評価することができる。さらに、この実施形態の評価方法は、実際のタイヤ２６を路面２７に走行させているため、タイヤ２６の摩耗性能を精度よく評価することができる。
【００６２】
以上、本発明の特に好ましい実施形態について詳述したが、本発明は図示の実施形態に限定されることなく、種々の態様に変形して実施しうる。
【実施例】
【００６３】
図４〜図６に示した処理手順に基づいて、配合の異なる物品Ａ及び物品Ｂの摩耗性能が評価された（実施例）。物品Ａ及び物品Ｂは、ゴム試験片である。凹凸を有する表面は、摩耗試験器の砥石面である。摩耗工程では、微小凹部の最大径が５００μm以下となるように、物品Ａ及び物品Ｂを摩耗させた。パラメータ取得工程では、微細な表面凹凸状態を特定するパラメータとして、物品Ａ及び物品Ｂの微小凹部の容積がそれぞれ取得された。そして、パラメータに基づいて、物品Ａ及び物品Ｂの摩耗性能が評価された。なお、実施例での摩耗性能の評価は、物品Ａの微小凹部の容積を１００とする指数で示している。数値が大きいほど、摩耗しやすいことを示している。
【００６４】
比較のために、摩耗試験器を用いた従来の摩耗試験（ＬＡＴ試験）に基づいて、物品Ａ及び物品Ｂの摩耗性能が評価された（比較例）。なお、比較例での摩耗性能の評価は、物品Ａの削られた部分の体積を１００とする指数（摩耗指数）で示している。数値が大きいほど、摩耗しやすいことを示している。
【００６５】
そして、実施例での物品Ａ及び物品Ｂの摩耗性能の評価結果と、比較例での物品Ａ及び物品Ｂの摩耗性能の評価結果との相関が求められた。図１１は、実施例の摩耗性能の評価結果と、比較例の摩耗性能の評価結果との関係を示すグラフである。さらに、実施例の摩耗性能の評価方法で要した時間、及び、比較例の摩耗性能の評価方法で要した時間が測定された。共通仕様は、次のとおりである。
物品Ａ及び物品Ｂ：
外径Ｄ１：８０mm
内径Ｄ２：３５mm
幅Ｗ１：１８mm
速度Ｖ１：２０km／ｈ
摩耗試験器：株式会社平泉洋行製のゴム摩耗試験機（型式：ＬＡＴ１００）
砥石面の粒度：５０メッシュ
実施例の摩耗条件：
荷重：４０Ｎ
スリップ角：６度
走行距離：２５０ｍ
観察領域の範囲：６５０μｍ×８７０μｍ
比較例の摩耗条件：
荷重：４０Ｎ
スリップ角：６度
走行距離：４km
【００６６】
テストの結果、実施例の摩耗性能の評価結果は、比較例の摩耗性能の評価結果と相関が高いことが確認できた。従って、実施例の評価方法は、比較例の評価方法と略同一の評価精度を維持することができた。また、実施例の評価方法で要した時間は、比較例の評価方法で要した時間の１／８であった。従って、実施例の評価方法は、短時間で摩耗性能を評価することができた。
【符号の説明】
【００６７】
１      物品
２      凹凸を有する表面
【図１】
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【図２】
2018044825.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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