(57)【要約】【課題】電源側又は車両側の原因によりＣＰＬＴ信号にノイズが重畳しても、ノイズに起因した異常判定の発生を抑制できるようにすること。【解決手段】車両に搭載された蓄電装置の充電を行う車両充電システム１であって、車両に対して電力を供給する電源線３と、ＣＰＬＴ信号を生成して車両と通信を行う通信部５１と、充電開始前に、電源線を開閉する接点部のオン時のＣＰＬＴ信号を計測し、そのＣＰＬＴ信号とＣＰＬＴ信号の基準値との電位差を演算する演算部５２と、を備えた構成とする。【選択図】図２
2018011421.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両に搭載された蓄電装置の充電を行う車両充電システムであって、車両に対して電力を供給する電源線と、ＣＰＬＴ信号を生成して車両と通信を行う通信部と、充電開始前に、電源線を開閉する接点部のオン時のＣＰＬＴ信号を計測し、そのＣＰＬＴ信号とＣＰＬＴ信号の基準値との電位差を演算する演算部と、を備えた車両充電システム。
【請求項２】
前記演算部は、充電コネクタを車両に未接続の状態における接点部がオフ時のＣＰＬＴ信号と、充電コネクタを車両に未接続の状態における接点部がオン時のＣＰＬＴ信号と、を計測し、前記接点部がオフ時のＣＰＬＴ信号の電位を基準値として演算する請求項１に記載の車両充電システム。
【請求項３】
前記演算部は、接点部がオフ時のＣＰＬＴ信号と、充電コネクタを車両に接続した状態における接点部がオン時のＣＰＬＴ信号と、を計測し、前記接点部がオフ時のＣＰＬＴ信号の電位と、電位比率と、の積を基準値として演算する請求項１に記載の車両充電システム。
（但し、前記電位比率は（充電コネクタが車両に接続した状態であるとともに、接点部がオンの状態におけるＣＰＬＴ信号の理論値）／（接点部がオフの状態におけるＣＰＬＴ信号の理論値）である。）
【請求項４】
前記演算部で演算した電位差に対応して、ＣＰＬＴ信号の電位異常を判定する閾値を拡大させるように補正する補正部を備える、請求項１乃至３の何れかに記載の車両充電システム。
【請求項５】
前記演算部は、前記接点部がオン時にサンプリングしたＣＰＬＴ信号の最大値と、前記接点部がオフ時にサンプリングしたＣＰＬＴ信号の最大値と、からＣＰＬＴ信号の上限の電位差を演算し、前記接点部がオン時にサンプリングしたＣＰＬＴ信号の最小値と、前記接点部がオフ時にサンプリングしたＣＰＬＴ信号の最小値と、からＣＰＬＴ信号の下限の電位差を演算する、請求項４に記載の車両充電システム。
【請求項６】
前記補正部は、ＣＰＬＴ信号の上限と下限の電位差のうち大きいほうの絶対値分を上下に閾値を拡大させるように補正して第一閾値とする、請求項５に記載の車両充電システム。
【請求項７】
前記演算部で演算した電位差が規定値を超えた場合、異常判定を行う判定部を備えた請求項１乃至６の何れかに記載の車両充電システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両の受電に使用される車両充電システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、車両充電システムにＣＰＬＴ信号を使用することが知られている。このＣＰＬＴ信号が伝達される通信線の付近には、電源線などが配置されているが、これらに電流が流れるとＣＰＬＴ信号にノイズが重畳することがある。つまり電源側に起因してＣＰＬＴ信号にノイズが重畳することがある。また、車両内の通信部に通信線が接続されることにより、車両側からノイズが重畳する場合がある。ところで、車両充電システムには、ＣＰＬＴ信号の計測値に異常がみられる場合、異常判定により充電を中断させるなどの制御を行うプログラムが組み込まれている。したがって、ＣＰＬＴ信号にノイズが重畳することにより、ＣＰＬＴ信号の電圧値が誤った値で把握されると、異常判定がなされて充電が中断してしまう虞がある。そこで、特許文献１に記載の技術では、電圧の測定を複数回行い、その平均値をＣＰＬＴ信号の電圧として扱うことで、不適切に異常判定がなされることを抑制している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−２０１９４８号公報
【０００４】
特許文献１に記載の技術では、電圧の測定を複数回行い、その平均値を扱うことにしている。このため、同様なノイズが頻繁に生じている場合、１回の測定値でも、平均値でも、真値に対してノイズが加わった値となり、ほぼ変わらない値を示す状態となり得る。この場合、実際にはノイズからの影響が加わった電圧であるのに、それを真値として扱うことになる。したがって、不必要に異常判定をしてしまう虞があった。また、ＣＰＬＴ信号の異常がノイズに起因しているかどうかを判断する術がなかった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本件の発明者は、この点について鋭意検討することにより、解決を試みた。本発明の課題は、ＣＰＬＴ信号の電位に重畳する電源側又は車両側からのノイズを算出することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、次のような手段を採用する。第一の手段は、車両に搭載された蓄電装置の充電を行う車両充電システムであって、車両に対して電力を供給する電源線と、ＣＰＬＴ信号を生成して車両と通信を行う通信部と、充電開始前に、電源線を開閉する接点部のオン時のＣＰＬＴ信号を計測し、そのＣＰＬＴ信号とＣＰＬＴ信号の基準値との電位差を演算する演算部と、を備えた車両充電システムである。
【０００７】
第一の手段において、演算部が、充電コネクタを車両に未接続の状態における接点部がオフ時のＣＰＬＴ信号と、充電コネクタを車両に未接続の状態における接点部がオン時のＣＰＬＴ信号と、を計測するとともに、接点部がオフ時のＣＰＬＴ信号の電位を基準値として演算する構成とする第二の手段が好ましい。
【０００８】
第一の手段において、演算部が、接点部がオフ時のＣＰＬＴ信号と、充電コネクタを車両に接続した状態における接点部がオン時のＣＰＬＴ信号と、を計測するとともに、接点部がオフ時のＣＰＬＴ信号の電位と、電位比率と、の積を基準値として演算する構成とする第三の手段が好ましい。但し、前記電位比率は（充電コネクタが車両に接続した状態であるとともに、接点部がオンの状態におけるＣＰＬＴ信号の理論値）／（接点部がオフの状態におけるＣＰＬＴ信号の理論値）である。
【０００９】
第一乃至三の何れかの手段において、演算部で演算した電位差に対応して、ＣＰＬＴ信号の電位異常を判定する閾値を拡大させるように補正する補正部を備える構成とする第四の手段が好ましい。
【００１０】
第四の手段において、演算部が、前記接点部がオン時にサンプリングしたＣＰＬＴ信号の最大値と、前記接点部がオフ時にサンプリングしたＣＰＬＴ信号の最大値と、からＣＰＬＴ信号の上限の電位差を演算し、接点部がオン時にサンプリングしたＣＰＬＴ信号の最小値と、接点部がオフ時にサンプリングしたＣＰＬＴ信号の最小値と、からＣＰＬＴ信号の下限の電位差を演算する構成とした第五の手段が好ましい。
【００１１】
第五の手段において、補正部が、ＣＰＬＴ信号の上限と下限の電位差のうち大きいほうの絶対値分を上下に閾値を拡大させるように補正して第一閾値とする構成とした第六の手段が好ましい。
【００１２】
第一乃至第六の何れかの手段において、演算部で演算した電位差が規定値を超えた場合、異常判定を行う判定部を備えた構成とする第七の手段が好ましい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明では、ＣＰＬＴ信号の電位に重畳する電源側又は車両側からのノイズを算出することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施の形態の車両充電システムの斜視図である。
【図２】実施の形態の車両充電システムの電気的構成を示すブロック図である。
【図３】実施の形態の車両充電システム及び車両の電気的構成を示すブロック図である。
【図４】実施の形態におけるＣＰＬＴ信号の電位の時間変化を表した図である。
【図５】実施例１のフローチャートである。
【図６】実施の形態におけるＣＰＬＴ信号の電位と閾値の関係を表した図である。
【図７】実施例２のフローチャートである。
【図８】実施例３の前半部分を示したフローチャートである。
【図９】実施例３の後半部分を示したフローチャートである。
【図１０】実施例４のフローチャートである。
【図１１】実施例５のフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下に発明を実施するための形態を示す。第一の実施の形態の車両充電システム１は、車両２に搭載された蓄電装置を充電するために使用されるものであり、図１に示すように、充電装置本体１２と、充電装置本体１２の電力を車両２側に供給するために接続される充電コネクタ１３を備えている。車両充電システム１には車両２に対して電力を供給する電源線３を備えており、この電源線３は、図２に示すように、系統電源１０８と連絡している。また、系統電源１０８と繋がる電源線３は、充電コネクタ１３まで延びており、図３に示すように、充電コネクタ１３を車両２に接続することで、車両２に対して電気的に接続される。なお、車両充電システム１には、開閉可能な接点部４を備えており、系統電源１０８と充電コネクタ１３の間の電気経路の開閉が可能となっている。
【００１６】
本実施の形態の車両充電システム１においては、車両２に搭載された蓄電装置を充電する際に利用されるＣＰＬＴ信号が生成される。ＣＰＬＴ信号の生成と車両２との通信の双方を行う通信部５１を車両充電システム１に備えている。
【００１７】
また、車両充電システム１には、充電開始前に、電源線３を開閉する接点部４のオン時のＣＰＬＴ信号を計測し、そのＣＰＬＴ信号とＣＰＬＴ信号の基準値との電位差を演算する演算部５２を備えている。なお、ここでいう基準値とはノイズの影響がないと仮定した状態でのＣＰＬＴ信号の電位である。このような構成の車両充電システム１であるため、ＣＰＬＴ信号の電位に重畳する電源側又は車両２側からのノイズを算出することができる。
【００１８】
車両充電システム１には制御部５が備えられている。この制御部５には各種演算を行うことが可能な演算部５２を備えている。本実施の形態の演算部５２は、ＣＰＬＴ信号の電位を計測（サンプリング）している。この演算部５２は、例えば、充電コネクタ１３を車両２に未接続とした状態で、電源線３を開閉する接点部４のオン及びオフ時のＣＰＬＴ信号をそれぞれ計測し、そのＣＰＬＴ信号の電位差より、電源線３に起因するＣＰＬＴ信号に重畳するノイズを演算する。
【００１９】
演算部５２は接点部４がオンの際とオフの際におけるＣＰＬＴ信号の最大値の差から上限側の電位差を算出することができる。また、接点部４がオンの際とオフの際におけるＣＰＬＴ信号の最小値の差から下限側の電位差を算出することができる。これらの電位差は電源線３側からのノイズである。
【００２０】
演算部５２は、補正部５６がＣＰＬＴ信号の異常を判定する値である閾値を初期閾値ＴＨｂから第１閾値ＴＨｆに補正した後に充電コネクタ１３を車両２に接続した場合、充電開始後の所定時間内にサンプリングしたＣＰＬＴ信号の最大値及び最小値を求めることができる。演算部５２は、この際最大値及び最小値が第１閾値ＴＨｆから超越する分を演算することができる。
【００２１】
演算部５２は、接点部４がオフの際におけるＣＰＬＴ信号の電位と、ノイズを考慮していない電位である理想値との電位差を演算することができる。この電位差は通信部５１によるＣＰＬＴ信号の出力誤差を意味しており、電源側からのノイズとは区別される。この出力誤差が一定値を越えると後述する判定部５３は、ＣＰＬＴ信号の出力異常と判定する。
【００２２】
なお、本実施の形態の演算部５２は、電流検出部９２からの充電電流情報により、充電電流が流れ始めたときを充電開始と認識している。
【００２３】
制御部５には、接点部４の開閉制御を行う接点出力部５４を備えている。この接点出力部５４は演算部５２で演算したＣＰＬＴ信号の電位情報により接点部４を開閉する制御信号を送ることが可能である。
【００２４】
制御部５には、ＣＰＬＴ信号を生成し、通信線６を介して車両２と通信を行う通信部５１を備えている。通信部５１は、電位検出線９３からＣＰＬＴ信号の電位の情報を取得する。また、ＣＰＬＴ信号の電位情報を演算部５２と接点出力部５４に送ることができる。ところで、電位検出線９３から得られた電位情報について、横軸を時間、縦軸を電位として表すと、理想的には矩形波状となるはずである。しかし、ＣＰＬＴ信号にはノイズが重畳する。このため、電位検出線９３から得られた電位情報の経時変化を表すと、図４に例示するように、矩形波状からやや変形した情報として得られる。
【００２５】
制御部５には、ＣＰＬＴ信号の異常を判定する値である第１〜３閾値を記憶する記憶部５５を備えている。
【００２６】
制御部５には、ＣＰＬＴ信号の電位が閾値を超えることによりＣＰＬＴ信号の異常を判定する判定部５３を備えている。判定部５３は、接点部４がオン時とオフ時の電位差が規定値を超えた場合、電源側からのノイズが大きすぎるものとし、異常判定を行う。このようにすれば、ノイズにより車両２が故障してしまうような異常が発生することを未然に防ぐことが可能となる。
【００２７】
制御部５には、演算部５２で演算したノイズに対応して、ＣＰＬＴ信号の閾値を補正する補正部５６を備えている。この補正部５６は、例えば、ＣＰＬＴ信号の初期閾値ＴＨｂを第１閾値ＴＨｆに補正する。より具体的には、規定値として設定されている初期閾値ＴＨｂの上限値にノイズ分を加えて第１閾値ＴＨｆの上側の値を設定し、初期閾値ＴＨｂの下限値にノイズ分を加えて第１閾値ＴＨｆの下側の値を設定する。この補正部５６による補正によりＣＰＬＴ信号の電位異常の原因を特定することができる。即ち、ＣＰＬＴ信号の電位が補正部５６により最終的に補正された閾値を越えればＣＰＬＴ信号の電位異常はその生成自体の異常が原因であると特定でき、ＣＰＬＴ信号の電位が初期閾値ＴＨｂを越えるが補正部５６により最終的に補正された閾値を越えなければＣＰＬＴ信号の電位異常はノイズが原因であると特定できる。
【００２８】
本実施の形態の演算部５２は、接点部４がオン時にサンプリングしたＣＰＬＴ信号の最大値と、接点部４がオフ時にサンプリングしたＣＰＬＴ信号の最大値と、からＣＰＬＴ信号の上限の電位差を演算することができる。また、接点部４がオン時にサンプリングしたＣＰＬＴ信号の最小値と、接点部４がオフ時にサンプリングしたＣＰＬＴ信号の最小値と、からＣＰＬＴ信号の下限の電位差を演算することができる。このため、ＣＰＬＴ信号に重畳するノイズを精度良く算出することが可能となる。
【００２９】
本実施の形態では、演算部５２で演算した上限側の電位差と下限側の電位差とを比較し、大きい電位差の絶対値分を初期閾値ＴＨｂから上下に閾値を拡大させるようにして第１閾値ＴＨｆを設定する。このようにしておけば、電位差が小さく計測された側のノイズがサンプリングのタイミングの違いによって大きく計測された場合でも、不必要に充電が中止されることを回避しやすくなる。なお、上限側の電位差と下限側の電位差をそれぞれ独立して第１閾値ＴＨｆへの補正に利用しても良い。
【００３０】
本実施の形態では、ノイズの大きさと初期閾値ＴＨｂの大きさを比較することなく、初期閾値ＴＨｂに対してノイズの影響を加味した第１閾値ＴＨｆを設定している。このような形態とは異なり、ノイズによる影響が無視できない場合に第１閾値ＴＨｆを設定するものとしても良い。例えば、ノイズにより初期閾値ＴＨｂの上限側の値や下限側の値を超える場合に第１閾値ＴＨｆを設定するものとしても良い。
【００３１】
充電開始が認識されてから所定時間内に計測したＣＰＬＴ信号の第１閾値ＴＨｆに対する超越分に対応して第２閾値ＴＨｓを設定するように補正しても良い。より具体的には、第１閾値ＴＨｆの上限側の値にＣＰＬＴ信号の超越分を加えて第２閾値ＴＨｓの上側の値を設定し、第１閾値ＴＨｆの下限側の値にＣＰＬＴ信号の超越分を加えて第２閾値ＴＨｓの下側の値を設定する。このように、第１閾値ＴＨｆから拡大するように補正して第２閾値ＴＨｓが設定される。第２閾値ＴＨｓを設定しておけば、車両２側からのノイズが発生しやすい状態にあっても、不必要に充電が中止されることを回避しやすくなる。特に、充電中のノイズを閾値の設定に適用すれば、より一層、不必要に充電が中止されることを回避しやすくなる。なお、充電開始が認識されるタイミングとしては、充電電流を検知し始めたときやＣＰＬＴ信号が６Ｖであると検知し始めたときなどが挙げられる。
【００３２】
上限側の値及び下限側の値が第１閾値ＴＨｆに対して超越した分のうち、超越幅の絶対値が大きいほうを上下両側に生じるノイズの大きさとして設定することが可能である。このようにしておけば、サンプリング時に電位差が小さく計測された側において、サンプリングのタイミングの違いによってやや大きめのノイズが生じた場合でも、不必要に充電が中止されることが回避されやすくなる。
【００３３】
なお、電流が流れているときにノイズが発生しやすいため、第２閾値ＴＨｓを設定するに際して、電流検知後にサンプリングをしている。また、電流値は０から徐々に大きくなるため、所定時間の間計測しておくほうが好ましい。一方、充電時間は比較的長時間が必要とされるため、その間にＣＰＬＴ信号の生成について異常が生じる場合があり得る。したがって、補正する期間を所定時間内に限定することが好ましい。そうすれば、補正する所定期間後にＣＰＬＴ信号の生成について異常が生じれば、ＣＰＬＴ信号の異常を判定することができる。
【００３４】
ところで、ＣＰＬＴ信号の基準値の設定方法は複数ある。例えば、後に説明する実施例１、２、３においては、充電コネクタ１３未接続時で、かつ、接点部４がオフの際に測定されたＣＰＬＴ信号の電位を基準値として設定することができる。この場合、実施の使用環境でＣＰＬＴ信号の電位に重畳する電源側からのノイズの影響を算出することが可能となる。したがって、通信部５１で生成されるＣＰＬＴ信号の電位の変動に関わらず電源側からのノイズを正確に算出することが可能となる。
【００３５】
また、接点部４がオフの際に測定されたＣＰＬＴ信号の電位に対して電位比率を掛け合わせて基準値を設定することができる場合もある。例えば、後に説明する実施例４においては、充電コネクタ１３未接続時で、かつ、接点部４がオフの際に測定されたＣＰＬＴ信号の電位に対して電位比率を掛け合わせて基準値を設定することができる（パターン１）。また、後に説明する実施例５においては、充電コネクタ１３が接続された状態で、かつ、接点部４がオフの際に測定されたＣＰＬＴ信号の電位に対して電位比率を掛け合わせて基準値を設定することができる（パターン２）。なお、両者の違いは充電コネクタ１３の接続状態である。
【００３６】
この場合、実施の使用環境でＣＰＬＴ信号の電位に重畳する電源側からのノイズと車両２側からのノイズの影響を算出することが可能となる。したがって、通信部５１で生成されるＣＰＬＴ信号の電位の変動に関わらず電源側からのノイズと車両２側からのノイズを正確に算出することが可能となる。
【００３７】
なお、本明細書における電位比率とは、接点部４がオフである場合のＣＰＬＴ信号の電位を、充電コネクタ１３を車両２に接続した状態であるとともに接点部４がオンである際のＣＰＬＴ信号に置き換えるための比率である。接点部４がオフである場合の充電コネクタ１３の接続状態によりＣＰＬＴ信号の電位に違いが生じるため、電位比率は一様ではない。
【００３８】
上記パターン１の場合、電位比率は（充電コネクタ１３が車両２接続時かつ接点部４がオンの際のＣＰＬＴ信号の理論値）／（充電コネクタ１３が車両２に未接続な状態におけるＣＰＬＴ信号の理論値）であり、６（Ｖ）／１２（Ｖ）となる。
【００３９】
上記パターン２の場合、電位比率は（充電コネクタ１３が車両２接続時かつ接点部４がオンの際のＣＰＬＴ信号の理論値）／（充電コネクタ１３が車両２に接続されており、接点部４がオフの際におけるＣＰＬＴ信号の理論値）であり、６（Ｖ）／９（Ｖ）となる。
【００４０】
次にフロー図を用いて、各種態様を説明する。実施例１においては、図５に沿って説明する。先ず、充電コネクタ１３が車両２に接続されていないことを確認する（ＳＴ１０１）。「充電コネクタ１３が車両２に接続されていない」という状態には、例えば、充電コネクタ１３が充電装置本体１２に戻されている状態や、充電コネクタ１３を充電装置本体１２から外しているが車両２には接続されていない状態などがある。
【００４１】
充電コネクタ１３が車両２に接続されている場合、その状態が解除されるまでＳＴ１０１の確認を行う。充電コネクタ１３が車両２に接続されていない場合、接点部４がオン状態のＣＰＬＴ信号と、接点部４がオフ状態のＣＰＬＴ信号の双方を計測する（ＳＴ１０２）。なお、充電コネクタ１３と車両２との接続の確認はＣＰＬＴ信号が９Ｖとなることにより確認できる。その後、互いの計測値の電位差より電源側からのノイズを演算する（ＳＴ１０３）。
【００４２】
なお、接点部４がオン状態のＣＰＬＴ信号の計測は、充電コネクタ１３を模擬負荷に接続して電源線３を閉回路にして行うことも可能である。また、充電コネクタ１３の先端部が開回路のままの状態で、接点部４がオン状態のＣＰＬＴ信号の計測を行うことも可能である。これは、開回路のままでも静電結合によるノイズが電源線３から通信線６に加わるからである。
【００４３】
ＳＴ１０３の次に、ノイズが規定値内であるかを確認する（ＳＴ１０４）。ノイズが規定値内である場合初期閾値ＴＨｂを、第１閾値ＴＨｆに補正する（ＳＴ１０５）。例えば、図６に示すように、初期閾値ＴＨｂから第１閾値ＴＨｆに補正する。その後、充電コネクタ１３が車両２に接続していることを確認する（ＳＴ１０６）。その後、充電電流を検知して充電を開始していることを確認する（ＳＴ１０７）。充電の開始が確認された場合、所定時間内のＣＰＬＴ信号を計測する（ＳＴ１０８）。
【００４４】
ＳＴ１０８で計測されたＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを超えているかを確認する（ＳＴ１０９）。このＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを越えていた場合、第１閾値ＴＨｆから第２閾値ＴＨｓに補正する（ＳＴ１１０）。これにより、電源側からのノイズと車両２側からのノイズを考慮した補正が可能となる。また、このＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを越えていなかった場合、閾値は第１閾値ＴＨｆのまま維持する（ＳＴ１１１）。なお、ＳＴ１０４で電源ノイズが規定値内ではない場合、電源側からのノイズが大きすぎるため、充電を不可とするノイズエラーの判定を行う（ＳＴ１１２）。なお、ＳＴ１１０の後に第２閾値ＴＨｓをＣＰＬＴ信号が超えた場合やＳＴ１１１の後に第１閾値ＴＨｆをＣＰＬＴ信号が越えた場合は、ＣＰＬＴ信号の生成自体に異常があると特定できる。また、ＳＴ１１０の後に第２閾値ＴＨｓをＣＰＬＴ信号が超えない場合やＳＴ１１１の後に第１閾値ＴＨｆをＣＰＬＴ信号が越えない場合は、ＣＰＬＴ信号の電位異常はノイズが原因であると特定することができる。
【００４５】
次に実施例２について図７に沿って説明する。先ず、充電コネクタ１３が車両２に接続されていないことを確認する（ＳＴ２０１）。充電コネクタ１３が車両２に接続されている場合、その状態が解除されるまでＳＴ２０１の確認を行う。充電コネクタ１３が車両２に接続されていない場合、接点部４がオン状態のＣＰＬＴ信号と、接点部４がオフ状態のＣＰＬＴ信号の双方を計測する（ＳＴ２０２）。その後、互いの計測値の電位差より電源側からのノイズを演算する（ＳＴ２０３）。
【００４６】
次にノイズが規定値内であるかを確認する（ＳＴ２０４）。ノイズが規定値内である場合初期閾値ＴＨｂを第１閾値ＴＨｆに補正する（ＳＴ２０５）。その後、充電コネクタ１３が車両２に接続していることを確認する（ＳＴ２０６）。充電コネクタ１３が車両２に接続されていることが確認された場合、充電開始前にＣＰＬＴ信号を計測する（ＳＴ２０７）。
【００４７】
ＳＴ２０７で計測されたＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを超えているかを確認する（ＳＴ２０８）。このＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを越えていた場合、第１閾値ＴＨｆから第３閾値に補正する（ＳＴ２０９）。これにより、電源側からのノイズと車両２側からのノイズを考慮した補正が可能となる。また、このＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを越えていなかった場合、閾値は第１閾値ＴＨｆのまま維持する（ＳＴ２１０）。なお、ＳＴ２０４で電源ノイズが規定値内ではない場合、ノイズエラーの判定を行う（ＳＴ２１１）。なお、ＳＴ２０９の後に第３閾値をＣＰＬＴ信号が超えた場合やＳＴ２１０の後に第１閾値ＴＨｆをＣＰＬＴ信号が越えた場合は、ＣＰＬＴ信号の生成自体に異常があると特定できる。また、ＳＴ２０９の後に第３閾値をＣＰＬＴ信号が超えない場合やＳＴ２１０の後に第１閾値ＴＨｆをＣＰＬＴ信号が越えない場合は、ＣＰＬＴ信号の電位異常はノイズが原因であると特定することができる。
【００４８】
次に実施例３について図８及び図９に沿って説明する。先ず、充電コネクタ１３が車両２に接続されていないことを確認する（ＳＴ３０１）。充電コネクタ１３が車両２に接続されている場合、その状態が解除されるまでＳＴ３０１の確認を行う。充電コネクタ１３が車両２に接続されていない場合、接点部４がオン状態のＣＰＬＴ信号と、接点部４がオフ状態のＣＰＬＴ信号の双方を計測する（ＳＴ３０２）。その後、互いの計測値の電位差より電源側からのノイズを演算する（ＳＴ３０３）。
【００４９】
次にノイズが規定値内であるかを確認する（ＳＴ３０４）。ノイズが規定値内である場合初期閾値ＴＨｂを第１閾値ＴＨｆに補正する（ＳＴ３０５）。その後、充電コネクタ１３が車両２に接続していることを確認する（ＳＴ３０６）。充電コネクタ１３が車両２に接続されていることが確認された場合、充電開始前にＣＰＬＴ信号を計測する（ＳＴ３０７）。
【００５０】
ＳＴ３０７で計測されたＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを超えているかを確認する（ＳＴ３０８）。このＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを越えていた場合、第１閾値ＴＨｆから第３閾値に補正する（ＳＴ３０９）。これにより、電源側からのノイズと車両２側からのノイズを考慮した補正が可能となる。その後、充電を開始していることを確認する（ＳＴ３１０）。充電の開始が確認できない場合、充電の開始が確認できるまでＳＴ３１０の確認を行う。
【００５１】
充電の開始が確認された場合、所定時間内のＣＰＬＴ信号を計測する（ＳＴ３１１）。ＳＴ３１１で計測されたＣＰＬＴ信号が第３閾値を超えているかを確認する（ＳＴ３１２）。このＣＰＬＴ信号が第３閾値を越えていた場合、第３閾値から第２閾値ＴＨｓに補正する（ＳＴ３１３）。これにより、電源側からのノイズと車両２側からのノイズを考慮した更なる補正が可能となる。また、このＣＰＬＴ信号が第３閾値を越えていなかった場合、閾値は第３閾値のまま維持する（ＳＴ３１４）。
【００５２】
なお、ＳＴ３１３やＳＴ３１４の後、ＳＴ３１１における所定時間外においては、ＣＰＬＴ信号が補正された閾値を超えない限りは、充電を終了時まで継続させる。この期間にＣＰＬＴ信号が補正された閾値を超えた場合は、異常判定を行う。即ち、ＳＴ３１３の後に第２閾値ＴＨｓをＣＰＬＴ信号が超えた場合やＳＴ３１４の後に第３閾値をＣＰＬＴ信号が越えた場合は、ＣＰＬＴ信号の生成自体に異常があると特定できる。また、ＳＴ３１３の後に第２閾値ＴＨｓをＣＰＬＴ信号が超えない場合やＳＴ３１４の後に第３閾値をＣＰＬＴ信号が越えない場合は、ＣＰＬＴ信号の電位異常はノイズが原因であると特定することができる。ＣＰＬＴ信号の生成自体に異常があるとの判定により充電を停止させるようにしても良い。また、警報部５８により異常表示をしたり、外部に異常を通信したりしても良い。
【００５３】
ＳＴ３０７で計測されたＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを越えていなかった場合、第１閾値ＴＨｆを維持する（ＳＴ３１５）。その後、充電を開始していることを確認する（ＳＴ３１６）。充電の開始が確認できない場合、充電の開始が確認できるまでＳＴ３１０の確認を行う。
【００５４】
充電の開始が確認された場合、所定時間内ＣＰＬＴ信号を計測する（ＳＴ３１７）。ＳＴ３１７で計測されたＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを超えているかを確認する（ＳＴ３１８）。このＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを越えていた場合、第１閾値ＴＨｆから第２閾値ＴＨｓに補正する（ＳＴ３１９）。これにより、電源側からのノイズと車両２側からのノイズを考慮した更なる補正が可能となる。また、このＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを越えていなかった場合、閾値は第１閾値ＴＨｆのまま維持する（ＳＴ３２０）。なお、ＳＴ３０４で電源ノイズが規定値内ではない場合、ノイズエラーの判定を行う（ＳＴ３２１）。
【００５５】
なお、ＳＴ３１９やＳＴ３２０の後、ＳＴ３１７における所定時間外においては、ＣＰＬＴ信号が補正された閾値を超えない限りは、充電を終了時まで継続させる。この期間にＣＰＬＴ信号が補正された閾値を超えた場合は、異常判定を行う。即ち、ＳＴ３１９の後に第２閾値ＴＨｓをＣＰＬＴ信号が超えた場合やＳＴ３２０の後に第１閾値ＴＨｆをＣＰＬＴ信号が越えた場合は、ＣＰＬＴ信号の生成自体に異常があると特定できる。また、ＳＴ３１９の後に第２閾値ＴＨｓをＣＰＬＴ信号が超えない場合やＳＴ３２０の後に第１閾値ＴＨｆをＣＰＬＴ信号が越えない場合は、ＣＰＬＴ信号の電位異常はノイズが原因であると特定することができる。ＣＰＬＴ信号の生成自体に異常があるとの判定により充電を停止させるようにしても良い。また、警報部５８により異常表示をしたり、外部に異常を通信したりしても良い。
【００５６】
次に実施例４について図１０に沿って説明する。先ず、充電コネクタ１３が車両２に接続されていないことを確認する（ＳＴ４０１）。充電コネクタ１３が車両２に接続されている場合、その状態が解除されるまでＳＴ４０１の確認を行う。充電コネクタ１３が車両２に接続されていない場合、接点部４がオフ状態のＣＰＬＴ信号を計測する（ＳＴ４０２）。その後、充電コネクタ１３を車両２に接続する（ＳＴ４０３）。充電コネクタ１３が車両２に接続された後、充電開始前であって接点部４がオン状態のＣＰＬＴ信号を計測する（ＳＴ４０４）。このとき接点部４がオンの際のＣＰＬＴ信号の計測は、充電コネクタ１３が車両２に接続された状態で行われるため、接点部４をオンにすることへの感電対策を容易に施すことが可能となる。その後、互いの計測値の電位差よりノイズを演算する（ＳＴ４０５）。このＳＴ４０５での演算は、充電コネクタ１３未接続時で、かつ、接点部４がオフの際に測定されたＣＰＬＴ信号の電位に対して電位比率を掛け合わせて算出された基準値（パターン１の基準値）と、ＳＴ４０４で得られたＣＰＬＴ信号の電位との電位差によりノイズを算出している。したがって、その電位差により、実施の使用環境でＣＰＬＴ信号の電位に重畳する電源側からのノイズと車両２側からのノイズの影響を算出することが可能となる。
【００５７】
次にノイズが規定値内であるかを確認する（ＳＴ４０６）。ノイズが規定値内である場合初期閾値ＴＨｂを第１閾値ＴＨｆに補正する（ＳＴ４０７）。これにより、電源側からのノイズと車両２側からのノイズを考慮した補正が可能となる。その後、充電が開始されていることを確認する（ＳＴ４０８）。充電が開始されていることが確認された場合、所定時間内のＣＰＬＴ信号を計測する（ＳＴ４０９）。
【００５８】
ＳＴ４０９で計測されたＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを超えているかを確認する（ＳＴ４１０）。このＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを越えていた場合、第１閾値ＴＨｆから第２閾値ＴＨｓに補正する（ＳＴ４１１）。これにより、電源側からのノイズと車両２側からのノイズを考慮した更なる補正が可能となる。また、このＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを越えていなかった場合、閾値は第１閾値ＴＨｆのまま維持する（ＳＴ４１２）。なお、ＳＴ４０６で電源ノイズが規定値内ではない場合、ノイズエラーの判定を行う（ＳＴ４１３）。なお、ＳＴ４１１の後に第２閾値ＴＨｓをＣＰＬＴ信号が超えた場合やＳＴ４１２の後に第１閾値ＴＨｆをＣＰＬＴ信号が越えた場合は、ＣＰＬＴ信号の生成自体に異常があると特定できる。また、ＳＴ４１１の後に第２閾値ＴＨｓをＣＰＬＴ信号が超えない場合やＳＴ４１２の後に第１閾値ＴＨｆをＣＰＬＴ信号が越えない場合は、ＣＰＬＴ信号の電位異常はノイズが原因であると特定することができる。
【００５９】
次に実施例５について図１１に沿って説明する。先ず、充電コネクタ１３を車両２に接続する（ＳＴ５０１）。次に、接点部４がオフ状態のＣＰＬＴ信号を計測する（ＳＴ５０２）。その後、充電開始前であって接点部４がオンの状態のＣＰＬＴ信号を計測する（ＳＴ５０３）。このとき接点部４がオンの際のＣＰＬＴ信号の計測は、充電コネクタ１３が車両２に接続された状態で行われるため、接点部４をオンにすることへの感電対策を容易に施すことが可能となる。その後、互いの計測値の電位差よりノイズを演算する（ＳＴ５０４）。このＳＴ５０４での演算は充電コネクタ１３が接続された状態で、かつ、接点部４がオフの際に測定されたＣＰＬＴ信号の電位に対して電位比率を掛け合わせて算出された基準値（パターン２の基準値）と、ＳＴ５０３で得られたＣＰＬＴ信号の電位との電位差によりノイズを算出している。したがって、その電位差により、実施の使用環境でＣＰＬＴ信号の電位に重畳する電源側からのノイズと車両２側からのノイズの影響を算出することが可能となる。
【００６０】
次にノイズが規定値内であるかを確認する（ＳＴ５０５）。ノイズが規定値内である場合、初期閾値ＴＨｂを第１閾値ＴＨｆに補正する（ＳＴ５０６）。これにより、電源側からのノイズと車両側からのノイズを考慮した補正が可能となる。その後、充電が開始されていることを確認する（ＳＴ５０７）。充電が開始されていることが確認された場合、所定時間内のＣＰＬＴ信号を計測する（ＳＴ５０８）。
【００６１】
ＳＴ５０８で計測されたＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを超えているかを確認する（ＳＴ５０９）。このＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを越えていた場合、第１閾値ＴＨｆから第２閾値ＴＨｓに補正する（ＳＴ５１０）。これにより、電源側からのノイズと車両側からのノイズを考慮した更なる補正が可能となる。また、このＣＰＬＴ信号が第１閾値ＴＨｆを越えていなかった場合、閾値は第１閾値ＴＨｆのまま維持する（ＳＴ５１１）。なお、ＳＴ５０５で電源ノイズが規定値内ではないことが確認された場合、ノイズエラーの判定を行う（ＳＴ５１２）。なお、ＳＴ５１０の後に第２閾値ＴＨｓをＣＰＬＴ信号が超えた場合やＳＴ５１１の後に第１閾値ＴＨｆをＣＰＬＴ信号が越えた場合は、ＣＰＬＴ信号の生成自体に異常があると特定できる。また、ＳＴ５１０の後に第２閾値ＴＨｓをＣＰＬＴ信号が超えない場合やＳＴ５１１の後に第１閾値ＴＨｆをＣＰＬＴ信号が越えない場合は、ＣＰＬＴ信号の電位異常はノイズが原因であると特定することができる。
【００６２】
以上、いくつかの実施の形態について説明してきたが、本発明は上記実施の形態に限定されることはなく、各種の態様とすることが可能である。例えば、判定の結果を警報部に送ってエラー表示を行うことも、接点出力部に送って充電を停止させることも可能である。
【００６３】
第１閾値や第２閾値などが補正できる限界値はあらかじめ設定しておくことも可能である。そうすれば、電源側からのノイズが大きすぎる場合や、対応していない車両が接続された場合に、限界値を超えてまでを補正せず、異常判定を行うことが可能となる。
【００６４】
実施例１，２，３においては、ＣＰＬＴ信号が所定の電位となった際に充電が開始されたと制御部が認識するようにしても良い。例えば、ＣＰＬＴ信号が６Ｖであると検出された際に充電が開始されたと演算部が認識するように構成することも可能である。
【００６５】
基準値は、実施の形態の態様に限ることは無く、各種態様をとることができる。また、基準値はあらかじめ決められた値として設定しておいても良い。
【００６６】
実施例２，３，４，５のように、充電コネクタが車両に接続されると、車両側からの通信線を介してノイズが加わる虞があるため、充電コネクタが車両に接続された後で、且つ、充電開始前に、車両側からのノイズ分を補正する態様とすることが可能である。実施例２の場合、充電開始後には補正しない態様とすることも可能である。このようにすると、ＣＰＬＴ信号を計測する際の所定時間などの設定が不要となり、簡易に判定することが可能となる。なお、充電コネクタと車両との接続の確認はＣＰＬＴ信号が９Ｖとなることにより確認できる。
【００６７】
車両側からのノイズについては、実施例３，４，５のように、充電開始前と充電開始後の双方で補正を行うことも可能である。
【００６８】
一つの実施例の中で説明した事項は、他の実施例において採用できることは勿論である。また、発明の本誌を超えない範囲で、フローにおける順番の前後や、その他のステップの追加やステップの削除などを行ってよいことも勿論である。
【符号の説明】
【００６９】
１        車両充電システム
３        電源線
４        接点部
１３      充電コネクタ
５１      通信部
５２      演算部
５３      判定部
５６      補正部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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