(57)【要約】【課題】ＳＳＤ（Solid State Drive）等のモジュールを電子機器に確実に取り付け可能なアダプタ組立体を提供すること。【解決手段】アダプタ組立体２０は、相手側固定部８６を有する取付部材８０に対して、相手側被挟持部７４４を有するモジュール７０を取り付ける際に使用される。アダプタ組立体２０は、主部材３０と、固定部材４０と、第１挟持部材５０と、第２挟持部材６０とを備えている。主部材３０は、被固定部３９０と、被挟持部３３０とを有している。第１挟持部材５０は、第１挟持部５２を有しており、第２挟持部材６０は、第２挟持部６２を有している。第１挟持部材５０の第１挟持部５２は、主部材３０の被挟持部３３０に押し付けられ、被挟持部３３０と第２挟持部６２とは、モジュール７０の相手側被挟持部７４４を間に挟んで保持する。固定部材４０は、主部材３０の被固定部３９０を、取付部材８０の相手側固定部８６との間に挟んで固定する。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定方向において互いに離れたコネクタと相手側固定部とを備える取付部材に対して、前記所定方向における両端に夫々位置する接続部と相手側被挟持部とを有するモジュールを取り付ける際に使用するアダプタ組立体であって、
前記モジュールが前記取付部材に取り付けられた被取付状態において、前記モジュールの前記接続部は、前記コネクタと接続し、且つ、前記モジュールの前記相手側被挟持部は、前記所定方向における前記コネクタと前記相手側固定部との間に位置し、
前記アダプタ組立体は、導電体からなる主部材と、固定部材と、第１挟持部材と、第２挟持部材とを備えており、
前記主部材は、被固定部と、被挟持部とを有しており、
前記被挟持部には、通過孔が形成されており、
前記第１挟持部材は、第１挟持部を有しており、
前記第２挟持部材は、回転止め部と、第２挟持部とを有しており、
前記第１挟持部材及び前記第２挟持部材の一方には雄ネジが形成されており、他方には雌ネジが形成されており、
前記被取付状態において、前記固定部材は、前記主部材の前記被固定部を、前記取付部材の前記相手側固定部との間に挟んで固定し、
前記被取付状態において、前記雄ネジは、前記主部材の前記通過孔を通過して前記雌ネジにねじ込まれ、前記第１挟持部材の前記第１挟持部は、前記主部材の前記被挟持部に押し付けられ、前記被挟持部と前記第２挟持部材の前記第２挟持部とは、前記モジュールの前記相手側被挟持部を間に挟んで保持し、
前記雄ネジが前記雌ネジにねじ込まれる際、前記第２挟持部材の前記回転止め部は、前記モジュールに接触して、前記第２挟持部材の前記モジュールに対する回転を防止する
アダプタ組立体。
【請求項２】
請求項１記載のアダプタ組立体であって、
前記雄ネジは、前記第１挟持部材に形成されており、
前記雌ネジは、前記第２挟持部材に形成されている
アダプタ組立体。
【請求項３】
請求項２記載のアダプタ組立体であって、
前記第２挟持部材は、首部と、厚肉部と、段差部とを有しており、
前記首部には、前記雌ネジが形成されており、
前記第２挟持部材の前記第２挟持部は、板形状を有しており、
前記所定方向と直交する上下方向における前記厚肉部のサイズは、前記上下方向における前記第２挟持部のサイズよりも大きく、
前記段差部は、前記厚肉部と前記第２挟持部との間に位置しており、前記回転止め部として機能する
アダプタ組立体。
【請求項４】
請求項３記載のアダプタ組立体であって、
前記上下方向と直交する平面において、前記第２挟持部材の前記首部は、前記主部材の前記通過孔よりも小さく、
前記被取付状態において、前記首部は、少なくとも部分的に前記通過孔の内部に位置する
アダプタ組立体。
【請求項５】
請求項１から請求項４までのいずれかに記載のアダプタ組立体であって、
前記主部材の前記被固定部には、被固定孔が形成されており、
前記被取付状態において、前記固定部材及び前記相手側固定部の一方は、部分的に前記被固定孔の内部に位置する
アダプタ組立体。
【請求項６】
請求項１から請求項５までのいずれかに記載のアダプタ組立体であって、
前記主部材は、平板形状の平板部を有しており、
前記主部材の前記被固定部は、前記平板部に設けられており、且つ、突出部を有しており、
前記突出部は、前記平板部から前記所定方向と直交する方向に突出しており、
前記被取付状態において、前記固定部材は、前記突出部と付き当たる
アダプタ組立体。
【請求項７】
請求項１から請求項６までのいずれかに記載のアダプタ組立体であって、
前記主部材は、回転防止部を有しており、
前記雄ネジが前記雌ネジにねじ込まれる際、前記回転防止部は、前記モジュールに接触して、前記主部材の前記モジュールに対する回転を防止する
アダプタ組立体。
【請求項８】
請求項７記載のアダプタ組立体であって、
前記主部材は、２つの前記回転防止部を有しており、
前記主部材の前記被挟持部は、前記所定方向と直交する方向において前記回転防止部の間に位置しており、
前記雄ネジが前記雌ネジにねじ込まれる際、前記回転防止部の夫々は、前記モジュールの前記所定方向における端に接触して、前記主部材の前記モジュールに対する回転を防止する
アダプタ組立体。
【請求項９】
請求項１から請求項８までのいずれかに記載のアダプタ組立体と、モジュールと、取付部材とを備える
装置。
【請求項１０】
請求項９記載の装置であって、
前記所定方向と直交する上下方向において、前記アダプタ組立体の前記主部材の前記被固定部の下端は、前記モジュールの下端と同じ位置にある
装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＳＳＤ（Solid State Drive）等のモジュールを電子機器に取り付ける際に使用するアダプタ組立体に関する。
【背景技術】
【０００２】
このタイプのアダプタ組立体は、例えば、特許文献１に開示されている。
【０００３】
図２６及び図２７を参照すると、特許文献１のアダプタ組立体９０は、取付部材（主部材）９１０と、結合具９２０（雄ネジ）と、結合具９３０（雄ネジ）とを備えている。主部材９１０は、雌ネジが形成された開口部９１２を有している。アダプタ組立体９０は、ＳＳＤ等のモジュール９４を、電子機器９６の壁部９８に取り付ける際に使用される。モジュール９４を壁部９８に取り付ける際、まず、アダプタ組立体９０を、結合具９２０を使用してモジュール９４に取り付け、次に、アダプタ組立体９０を、結合具９３０を使用して壁部９８にネジ止めする。これにより、モジュール９４は、壁部９８にグランドされる。
【０００４】
アダプタ組立体９０をモジュール９４に取り付ける際、主部材９１０の開口部９１２に結合具９２０をねじ込んで固定する。この結果、モジュール９４の端部が結合具９２０の頭部と主部材９１０の端部との間に挟み込まれ、アダプタ組立体９０に保持される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１６−５１８１４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
図２６及び図２７を参照すると、結合具９２０を開口部９１２にねじ込む際、モジュール９４の端部には、結合具９２０の軸方向に沿った力に加えて、結合具９２０の回転方向に沿った回転力が加わる。結合具９２０をしっかりとねじ込もうとしたとき、この回転力に起因して、モジュール９４が主部材９１０から離れるおそれがある。一方、結合具９２０のねじ込みが十分でない場合、主部材９１０を経由したモジュール９４のグランドが不安定になる。即ち、モジュール９４の電子機器９６への電気的接続が不安定になる。
【０００７】
そこで、本発明は、ＳＳＤ等のモジュールを電子機器に確実に取り付け可能なアダプタ組立体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、第１のアダプタ組立体として、
所定方向において互いに離れたコネクタと相手側固定部とを備える取付部材に対して、前記所定方向における両端に夫々位置する接続部と相手側被挟持部とを有するモジュールを取り付ける際に使用するアダプタ組立体であって、
前記モジュールが前記取付部材に取り付けられた被取付状態において、前記モジュールの前記接続部は、前記コネクタと接続し、且つ、前記モジュールの前記相手側被挟持部は、前記所定方向における前記コネクタと前記相手側固定部との間に位置し、
前記アダプタ組立体は、導電体からなる主部材と、固定部材と、第１挟持部材と、第２挟持部材とを備えており、
前記主部材は、被固定部と、被挟持部とを有しており、
前記被挟持部には、通過孔が形成されており、
前記第１挟持部材は、第１挟持部を有しており、
前記第２挟持部材は、回転止め部と、第２挟持部とを有しており、
前記第１挟持部材及び前記第２挟持部材の一方には雄ネジが形成されており、他方には雌ネジが形成されており、
前記被取付状態において、前記固定部材は、前記主部材の前記被固定部を、前記取付部材の前記相手側固定部との間に挟んで固定し、
前記被取付状態において、前記雄ネジは、前記主部材の前記通過孔を通過して前記雌ネジにねじ込まれ、前記第１挟持部材の前記第１挟持部は、前記主部材の前記被挟持部に押し付けられ、前記被挟持部と前記第２挟持部材の前記第２挟持部とは、前記モジュールの前記相手側被挟持部を間に挟んで保持し、
前記雄ネジが前記雌ネジにねじ込まれる際、前記第２挟持部材の前記回転止め部は、前記モジュールに接触して、前記第２挟持部材の前記モジュールに対する回転を防止する
アダプタ組立体を提供する。
【０００９】
また、本発明は、第２のアダプタ組立体として、第１のアダプタ組立体であって、
前記雄ネジは、前記第１挟持部材に形成されており、
前記雌ネジは、前記第２挟持部材に形成されている
アダプタ組立体を提供する。
【００１０】
また、本発明は、第３のアダプタ組立体として、第２のアダプタ組立体であって、
前記第２挟持部材は、首部と、厚肉部と、段差部とを有しており、
前記首部には、前記雌ネジが形成されており、
前記第２挟持部材の前記第２挟持部は、板形状を有しており、
前記所定方向と直交する上下方向における前記厚肉部のサイズは、前記上下方向における前記第２挟持部のサイズよりも大きく、
前記段差部は、前記厚肉部と前記第２挟持部との間に位置しており、前記回転止め部として機能する
アダプタ組立体を提供する。
【００１１】
また、本発明は、第４のアダプタ組立体として、第３のアダプタ組立体であって、
前記上下方向と直交する平面において、前記第２挟持部材の前記首部は、前記主部材の前記通過孔よりも小さく、
前記被取付状態において、前記首部は、少なくとも部分的に前記通過孔の内部に位置する
アダプタ組立体を提供する。
【００１２】
また、本発明は、第５のアダプタ組立体として、第１から第４までのいずれかのアダプタ組立体であって、
前記主部材の前記被固定部には、被固定孔が形成されており、
前記被取付状態において、前記固定部材及び前記相手側固定部の一方は、部分的に前記被固定孔の内部に位置する
アダプタ組立体を提供する。
【００１３】
また、本発明は、第６のアダプタ組立体として、第１から第５までのいずれかのアダプタ組立体であって、
前記主部材は、平板形状の平板部を有しており、
前記主部材の前記被固定部は、前記平板部に設けられており、且つ、突出部を有しており、
前記突出部は、前記平板部から前記所定方向と直交する方向に突出しており、
前記被取付状態において、前記固定部材は、前記突出部と付き当たる
アダプタ組立体を提供する。
【００１４】
また、本発明は、第７のアダプタ組立体として、第１から第６までのいずれかのアダプタ組立体であって、
前記主部材は、回転防止部を有しており、
前記雄ネジが前記雌ネジにねじ込まれる際、前記回転防止部は、前記モジュールに接触して、前記主部材の前記モジュールに対する回転を防止する
アダプタ組立体を提供する。
【００１５】
また、本発明は、第８のアダプタ組立体として、第７のアダプタ組立体であって、
前記主部材は、２つの前記回転防止部を有しており、
前記主部材の前記被挟持部は、前記所定方向と直交する方向において前記回転防止部の間に位置しており、
前記雄ネジが前記雌ネジにねじ込まれる際、前記回転防止部の夫々は、前記モジュールの前記所定方向における端に接触して、前記主部材の前記モジュールに対する回転を防止する
アダプタ組立体を提供する。
【００１６】
また、本発明は、第１の装置として、第１から第８までのいずれかのアダプタ組立体と、モジュールと、取付部材とを備える
装置を提供する。
【００１７】
また、本発明は、第２の装置として、第１の装置であって、
前記所定方向と直交する上下方向において、前記アダプタ組立体の前記主部材の前記被固定部の下端は、前記モジュールの下端と同じ位置にある
装置を提供する。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、第２挟持部材が回転止め部によって回転防止されているため、雄ネジは、第１挟持部材の回転操作によって雌ネジにねじ込まれる。ねじ込みの結果、第１挟持部材の第１挟持部は、主部材の被挟持部に押し付けられ、被挟持部と第２挟持部材の第２挟持部とは、モジュールの相手側被挟持部を間に挟んで保持する。上述の保持構造から理解されるように、第１挟持部は、モジュールではなく主部材に対して、第１挟持部材の回転方向に沿った回転力を加える。また、雄ネジが主部材の通過孔を通過しているため、主部材は、回転力を受けても第１挟持部材から離れない。即ち、第１挟持部材及び第２挟持部材は、被挟持部及び相手側被挟持部を間に挟んで確実に保持する。更に、固定部材は、主部材の被固定部を、取付部材の相手側固定部との間に挟んで固定する。上述のように、本発明のアダプタ組立体は、ＳＳＤ等のモジュールを電子機器の取付部材に確実に取り付け可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の実施の形態による装置を示す斜視図である。
【図２】図１の装置を示す上面図である。
【図３】図１の装置の取付部材と、図１の装置のモジュールとは異なるモジュールとを備えた装置を示す斜視図である。
【図４】図３の装置を示す上面図である。
【図５】図１の装置を示す分解斜視図である。固定部材及び第１挟持部材（破線で囲んだ部材）の夫々を拡大して描画している。
【図６】図１の装置を示す側面図である。固定部材の近傍及び第１挟持部材の近傍（破線で囲んだ部分）の夫々を拡大して描画している。
【図７】図２の装置をＶＩＩ−ＶＩＩ線に沿って示す断面図である。
【図８】図７の装置の第１挟持部材の近傍（破線Ａで囲んだ部分）を拡大して示す断面図である。第１挟持部材に形成された雄ネジの輪郭及び第２挟持部材に形成された雌ネジの輪郭は描画していない。
【図９】図７の装置の固定部材の近傍（破線Ｂで囲んだ部分）を拡大して示す断面図である。固定部材に形成された雄ネジの輪郭及び取付部材に形成された雌ネジの輪郭は描画していない。
【図１０】図５の装置のアダプタ組立体の主部材を示す斜視図である。
【図１１】図１０の主部材を示す別の斜視図である。
【図１２】図１０の主部材を示す上面図である。
【図１３】図１０の主部材を示す底面図である。
【図１４】図１０の主部材を示す側面図である。基部の中間部分は描画していない。
【図１５】図１０の主部材を示す正面図である。
【図１６】図１０の主部材を示す背面図である。
【図１７】図５の装置のアダプタ組立体の第２挟持部材を示す斜視図である。
【図１８】図１７の第２挟持部材を示す別の斜視図である。
【図１９】図１７の第２挟持部材を示す側面図である。
【図２０】図５の装置のモジュールを示す上面図である。
【図２１】図３の装置のモジュールを示す上面図である。
【図２２】図２の装置の第１変形例を示す上面図である。
【図２３】図２２の装置のモジュールを示す上面図である。
【図２４】図２の装置の第２変形例を示す上面図である。図２の装置における主部材の後端の輪郭を破線で描画している。
【図２５】図２４の装置の主部材を示す斜視図である。
【図２６】特許文献１の電子機器に取付けられたモジュールとアダプタ組立体とを示す斜視図である。
【図２７】図２６のモジュールとアダプタ組立体とを示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
図１及び図２を参照すると、本発明の実施の形態による装置１０は、ＰＣ（Personal Computer）等の電子機器（図示せず）の内部に組み込んで使用される。装置１０は、アダプタ組立体２０と、モジュール７０と、取付部材８０とを備えている。モジュール７０は、ＳＳＤ（Solid State Drive）等のモジュールカードである。取付部材８０は、モジュール７０を取り付けて電子機器に接続するための部材である。アダプタ組立体２０は、取付部材８０に対してモジュール７０を取り付けるために使用する部材である。
【００２１】
図５を参照すると、取付部材８０は、例えば、電子機器（図示せず）のメインボードやサブボードの一部であり、基板８２と、コネクタ８４と、相手側固定部８６とを備えている。本実施の形態の基板８２は、矩形の平板形状を有しており、上下方向（Ｚ方向）と直交する水平面（ＸＹ平面）上を延びている。但し、本発明は、これに限られず、基板８２は、様々な形状に形成できる。
【００２２】
コネクタ８４は、上下方向（Ｚ方向）と直交する前後方向（所定方向、Ｘ方向）において、基板８２の前端（＋Ｘ側の端）近傍に位置しており、相手側固定部８６は、基板８２の後端（−Ｘ側の端）近傍に位置している。即ち、コネクタ８４と相手側固定部８６とは、Ｘ方向において互いに離れている。
【００２３】
図２を参照すると、コネクタ８４は、基板８２の上面（＋Ｚ側の面）に搭載されている。コネクタ８４は、モジュール７０を電子機器（図示せず）の回路（図示せず）に接続するための部位であり、後方（−Ｘ方向）に向かって開口している。コネクタ８４は、導電体からなる複数のコンタクト８４２を備えている。コンタクト８４２は、上下方向（Ｚ方向）及び所定方向（Ｘ方向）の双方と直交するピッチ方向（Ｙ方向）に並んでいる。
【００２４】
図５を参照すると、相手側固定部８６は、装置１０の使用時にグランドされる部位である。本実施の形態の相手側固定部８６は、孔が形成された金属製の部材である。相手側固定部８６の孔の周壁には、雌ネジ８６２が形成されている。相手側固定部８６は、孔が上方（＋Ｚ方向）及び下方（−Ｚ方向）に開口するようにして基板８２の内部に取り付けられている。
【００２５】
図２０に示されるように、モジュール７０は、接続端７２と、反対端７４と、本体部７６とを有している。本体部７６は、平板形状の回路基板であり、ＸＹ平面上を延びている。本体部７６は、Ｘ方向に沿って長く延びている。接続端７２は、本体部７６の前端であり、反対端７４は、本体部７６の後端である。本体部７６の上面には、様々な電子部品（図示せず）が搭載されている。
【００２６】
モジュール７０は、接続部７３０と、凹部７４２と、相手側被挟持部７４４とを有している。接続部７３０は、本体部７６の一部であり、Ｘ方向において接続端７２（前端）の近傍に位置している。即ち、接続部７３０は、本体部７６の前端部である。凹部７４２は、反対端７４（後端）に設けられた半円形状の凹みであり、前方（＋Ｘ方向）に向かって凹んでいる。凹部７４２は、Ｙ方向において反対端７４の中間部分に位置しており、Ｚ方向においてモジュール７０を貫通している。相手側被挟持部７４４は、本体部７６の一部であり、ＸＹ平面において凹部７４２を半円形状に囲んでいる。即ち、接続部７３０と相手側被挟持部７４４とは、Ｘ方向におけるモジュール７０の両端に夫々位置している。
【００２７】
接続部７３０の上面には、導電体からなる複数の端子７３２が形成されている。端子７３２は、Ｙ方向に並んでいる。相手側被挟持部７４４の上面には、導電体からなる電極７４６が形成されている。電極７４６は、モジュール７０の使用時にグランドされる部位である。
【００２８】
図５を参照すると、アダプタ組立体２０は、金属等の導電体からなる主部材３０と、金属製の固定部材４０と、金属製の第１挟持部材５０と、金属製の第２挟持部材６０とを備えている。
【００２９】
図１０から図１６までを参照すると、本実施の形態の主部材３０は、曲げを有する１枚の金属板である。主部材３０は、被取付部３２と、傾斜部３６と、基部３８とを有している。被取付部３２は、主部材３０の前端部である。被取付部３２は、概ね平板形状を有しており、ＸＹ平面上を延びている。傾斜部３６は、被取付部３２の後端から後方及び下方に向かって傾斜しつつ延びている。基部３８は、傾斜部３６の下端（−Ｚ側の端）から後方に向かって延びている。基部３８は、概ね矩形の平板形状を有しており、ＸＹ平面上を延びている。
【００３０】
図１０から図１３までを参照すると、主部材３０の被取付部３２は、被挟持部３３０と、２つの腕部３４０とを有している。
【００３１】
被挟持部３３０は、Ｙ方向において被取付部３２の中間部分に位置しており、Ｘ方向において被取付部３２の前端部に位置している。被挟持部３３０は、平板形状を有しており、ＸＹ平面上を延びている。被挟持部３３０には、通過孔３３２が形成されている。通過孔３３２は、ＸＹ平面において円形状を有しており、被挟持部３３０をＺ方向に貫通している。即ち、被挟持部３３０は、ＸＹ平面において通過孔３３２を円弧形状に囲んでいる。本実施の形態の被挟持部３３０は、被取付部３２の他の部位から前方に突出している。換言すれば、被取付部３２は、前方に突出した被挟持部３３０を有している。但し、本発明は、これに限られず、被取付部３２は、様々な形状に形成できる。
【００３２】
図１０から図１６までを参照すると、腕部３４０は、被取付部３２のＹ方向における両側に夫々位置しており、Ｙ方向外側に突出している。腕部３４０の夫々は、Ｙ方向外側に向かって延びた後、Ｙ方向外側及び下方に向かって傾斜しつつ延びている。図１５及び図１６を参照すると、腕部３４０の先端部（下端部）は、Ｚ方向において基部３８と同じ位置にある。図１４及び図１５を参照すると、腕部３４０の下端部の前縁は、後述する回転防止部３５０として機能する。即ち、本実施の形態による主部材３０は、２つの回転防止部３５０を有している。図１０から図１３までを参照すると、主部材３０の被挟持部３３０は、Ｙ方向において２つの回転防止部３５０の間に位置している。
【００３３】
図１０から図１３までを参照すると、主部材３０の基部３８は、平板部３８２と、凸部３８４とを有している。平板部３８２及び凸部３８４の夫々は、平板形状を有しており、ＸＹ平面上を延びている。詳しくは、凸部３８４は、ＸＹ平面において、矩形形状を有しており、基部３８の中間部分に位置している。平板部３８２は、ＸＹ平面において、矩形フレーム形状を有しており、凸部３８４を囲んでいる。凸部３８４は、基部３８から上方に突出している。基部３８は、凸部３８４が形成されているため撓みにくい。
【００３４】
主部材３０は、被固定部３９０を有している。本実施の形態において、被固定部３９０は、基部３８の平板部３８２に設けられている。詳しくは、平板部３８２には、被固定孔３９２が形成されている。被固定孔３９２は、Ｘ方向において平板部３８２の後端近傍に位置しており、Ｙ方向において平板部３８２の中間部分に位置している。被固定孔３９２は、ＸＹ平面において円形状を有しており、平板部３８２をＺ方向に貫通している。被固定部３９０は、平板部３８２の一部であり、ＸＹ平面において被固定孔３９２を円形状に囲んでいる。換言すれば、被固定部３９０には、被固定孔３９２が形成されている。被固定部３９０は、突出部３９４を有している。突出部３９４は、ＸＹ平面において円形状を有しており、平板部３８２から上方に突出している。
【００３５】
図５を参照すると、本実施の形態による固定部材４０は、所謂低頭ネジであり、円板形状の頭部４２と、雄ネジ４８２が形成された軸部４８とを有している。軸部４８の雄ネジ４８２は、取付部材８０の相手側固定部８６の雌ネジ８６２に対応しており、主部材３０の被固定孔３９２を通過して雌ネジ８６２にねじ込むことができる。詳しくは、ＸＹ平面において、頭部４２は、主部材３０の被固定孔３９２よりも大きく、軸部４８は、被固定孔３９２よりも小さい。
【００３６】
図５を参照すると、本実施の形態による第１挟持部材５０は、低頭ネジであり、円板形状の頭部（第１挟持部）５２と、雄ネジ５８２が形成された軸部５８とを有している。
【００３７】
図１７から図１９までを参照すると、本実施の形態の第２挟持部材６０は、一種のナットである。第２挟持部材６０は、第２挟持部６２と、厚肉部６４と、円筒形状の首部６８とを有している。首部６８は、上方及び下方に開口した中心孔を有しており、中心孔の周壁には、雌ネジ６８２が形成されている。第２挟持部６２及び厚肉部６４の夫々は、平板形状を有しており、ＸＹ平面上を延びている。第２挟持部６２と厚肉部６４とは、第２挟持部材６０のＸ方向における両側に夫々位置しており、首部６８を、Ｘ方向に挟んでいる。
【００３８】
第２挟持部６２の下面（−Ｚ側の面）、厚肉部６４の下面及び首部６８の下面は、互いに面一になっている。第２挟持部６２は、ＸＹ平面において、首部６８の下端部のうちの前部（＋Ｘ側の部位）を半円形状に囲んでいる。厚肉部６４は、ＸＹ平面において、首部６８の下部（−Ｚ側の部位）のうちの後部（−Ｘ側の部位）を半円形状に囲んでいる。Ｚ方向における厚肉部６４のサイズ（厚さ）は、Ｚ方向における第２挟持部６２のサイズよりも大きい。このため、厚肉部６４と第２挟持部６２との間には、２つの段差部（回転止め部）６６が形成されている。即ち、第２挟持部材６０は、２つの段差部６６を有している。
【００３９】
本実施の形態において、段差部６６の夫々は、Ｘ方向において厚肉部６４と第２挟持部６２との間に位置している。より具体的には、段差部６６の夫々は、厚肉部６４の前端面であり、垂直面（ＹＺ平面）に沿って延びている。段差部６６は、Ｙ方向において首部６８の両側に夫々位置している。段差部６６の夫々は、後述する回転止め部６６として機能する。即ち、本実施の形態の第２挟持部材６０は、Ｙ方向において首部６８を挟む２つの回転止め部６６を有している。
【００４０】
図８を参照すると、第１挟持部材５０の軸部５８の雄ネジ５８２は、第２挟持部材６０の首部６８の雌ネジ６８２に対応しており、主部材３０の通過孔３３２及びモジュール７０の凹部７４２を通過して雌ネジ６８２にねじ込むことができる。詳しくは、ＸＹ平面において、第１挟持部材５０の第１挟持部５２の半径は、凹部７４２の半径よりも大きく、軸部５８の半径は、凹部７４２の半径よりも小さい。ＸＹ平面において、第２挟持部材６０の第２挟持部６２及び厚肉部６４の夫々の半径は、凹部７４２の半径よりも大きく、首部６８の半径は、凹部７４２の半径よりも小さい。ＸＹ平面において、首部６８は、主部材３０の通過孔３３２よりも小さい。
【００４１】
モジュール７０は、アダプタ組立体２０を使用して、以下に説明するようにして取付部材８０に取り付けられ、これにより装置１０が形成される。
【００４２】
図５及び図６を参照すると、まず、アダプタ組立体２０の主部材３０を、主部材３０の被挟持部３３０及び通過孔３３２がモジュール７０の相手側被挟持部７４４及び凹部７４２の上に夫々重なるようにして配置する。このとき、主部材３０の２つの回転防止部３５０は、被挟持部３３０の下方に位置しており、モジュール７０の反対端７４に接触又は近接する。また、主部材３０に傾斜部３６が設けられているため、主部材３０の平板部３８２の下面は、Ｚ方向においてモジュール７０の下面と同じ位置に位置する。
【００４３】
図８を参照すると、次に、第２挟持部材６０の首部６８を、下方から主部材３０の通過孔３３２に挿入し、第２挟持部材６０の第２挟持部６２を、モジュール７０の相手側被挟持部７４４の下に位置させる。このとき、第２挟持部材６０の首部６８の前部は、モジュール７０の凹部７４２の内部に位置し、首部６８の後部は、厚肉部６４と共に、凹部７４２の後方に位置する。図６を参照すると、このとき、第２挟持部材６０の２つの回転止め部６６は、モジュール７０の反対端７４に接触又は近接する。図８を参照すると、次に、第１挟持部材５０の軸部５８（雄ネジ５８２）を、第２挟持部材６０の首部６８の内部（雌ネジ６８２）にねじ込む。この結果、モジュール７０は、アダプタ組立体２０の主部材３０に固定される。
【００４４】
図６及び図８から理解されるように、第１挟持部材５０の雄ネジ５８２が第２挟持部材６０の雌ネジ６８２にねじ込まれる際、第２挟持部材６０の回転止め部６６の夫々は、モジュール７０の反対端７４に接触して、第２挟持部材６０のモジュール７０に対する回転を防止する。また、回転止め部６６の夫々は、雄ネジ５８２がねじ込まれた後で雌ネジ６８２が緩むことも防止する。本実施の形態による第２挟持部材６０は、Ｙ方向において雌ネジ６８２を挟む２つの回転止め部６６を有しているため、雄ネジ５８２をねじ込むときだけではなく、雄ネジ５８２を外すときにも、第２挟持部材６０のモジュール７０に対する回転を防止する。但し、本発明は、これに限られず、第２挟持部材６０は、雄ネジ５８２をねじ込むときの回転方向に応じて、回転止め部６６を１つだけ有していてもよい。
【００４５】
図６から理解されるように、第１挟持部材５０の雄ネジ５８２が第２挟持部材６０の雌ネジ６８２にねじ込まれる際、主部材３０の回転防止部３５０の夫々は、モジュール７０の反対端７４に接触して、主部材３０のモジュール７０に対する回転を防止する。本実施の形態による主部材３０は、Ｙ方向において雄ネジ５８２及び雌ネジ６８２を挟む２つの回転防止部３５０を有しているため、雄ネジ５８２をねじ込むときだけでなく、雄ネジ５８２を外すときにも、主部材３０のモジュール７０に対する回転を防止する。但し、本発明は、これに限られない。主部材３０は、雄ネジ５８２をねじ込むときの回転方向に応じて、回転防止部３５０を１つだけ有していてもよいし、回転防止部３５０を有していなくてもよい。
【００４６】
図５を参照すると、次に、モジュール７０の接続部７３０を、取付部材８０のコネクタ８４に後方から挿入する。このとき、接続部７３０の端子７３２（図２０参照）は、コネクタ８４のコンタクト８４２（図２参照）に夫々接続される。図９を参照すると、このとき、主部材３０の被固定孔３９２は、取付部材８０の相手側固定部８６の孔の上に重なっている。次に、固定部材４０の軸部４８を、相手側固定部８６の内部にねじ込む。この結果、アダプタ組立体２０の主部材３０は、取付部材８０に固定され、これにより装置１０（図１参照）が形成される。即ち、モジュール７０は、取付部材８０に取り付けられ、アダプタ組立体２０を介して取付部材８０の相手側固定部８６にグランドされる。
【００４７】
図７を参照すると、モジュール７０が取付部材８０に取り付けられた被取付状態（図１、図２及び図６から図９までに示された状態）において、モジュール７０の接続部７３０は、コネクタ８４と接続し、且つ、モジュール７０の相手側被挟持部７４４は、Ｘ方向におけるコネクタ８４と相手側固定部８６との間に位置する。
【００４８】
図６及び図８を参照すると、上述のように、第２挟持部材６０が回転止め部６６によって回転防止されているため、雄ネジ５８２は、第１挟持部材５０の回転操作によって雌ネジ６８２にねじ込まれる。ねじ込みの結果、被取付状態において、雄ネジ５８２は、主部材３０の通過孔３３２を通過して雌ネジ６８２にねじ込まれて雌ネジ６８２を有する第２挟持部材６０を引き寄せ、第１挟持部材５０の第１挟持部５２は、主部材３０の被挟持部３３０に押し付けられ、被挟持部３３０と第２挟持部材６０の第２挟持部６２とは、モジュール７０の相手側被挟持部７４４を間に挟んで保持する。
【００４９】
上述の保持構造から理解されるように、雄ネジ５８２が雌ネジ６８２にねじ込まれる際、第１挟持部５２は、モジュール７０ではなく主部材３０に対して第１挟持部材５０の回転方向に沿った回転力を加える。また、雄ネジ５８２が主部材３０の通過孔３３２を通過しているため、主部材３０は、回転力を受けても第１挟持部材５０（雄ネジ５８２）から離れない。即ち、第１挟持部材５０及び第２挟持部材６０は、被挟持部３３０及び相手側被挟持部７４４を間に挟んで確実に保持する。
【００５０】
図９を参照すると、被取付状態において、固定部材４０の雄ネジ４８２は、主部材３０の被固定孔３９２を通過して、取付部材８０の相手側固定部８６の雌ネジ８６２にねじ込まれており、これにより、主部材３０の被固定部３９０は、固定部材４０の頭部４２と相手側固定部８６との間に挟み込まれて固定されている。換言すれば、被取付状態において、固定部材４０は、主部材３０の被固定部３９０を、取付部材８０の相手側固定部８６との間に挟んで固定する。
【００５１】
上述のように、本実施の形態のアダプタ組立体２０は、固定部材４０、第１挟持部材５０及び第２挟持部材６０を備えており、モジュール７０を電子機器（図示せず）の取付部材８０と導通させつつ、取付部材８０に確実に取り付け可能である。
【００５２】
図６を参照すると、本実施の形態によれば、主部材３０の被固定部３９０に突出部３９４が設けられているため、被取付状態において、固定部材４０の頭部４２は、突出部３９４と確実に付き当たる。頭部４２は、突出部３９４を押し下げつつ、被固定部３９０を取付部材８０の相手側固定部８６に押し付ける。従って、主部材３０は、より確実に取付部材８０に固定される。加えて、突出部３９４は、皿バネ座金のように機能し、固定部材４０の緩み止め効果を発揮する。但し、本発明は、これに限られず、突出部３９４は、必要に応じて設ければよい。
【００５３】
図８を参照すると、本実施の形態の被取付状態において、第２挟持部材６０の首部６８は、少なくとも部分的に主部材３０の通過孔３３２の内部に位置している。特に、首部６８は、主部材３０がモジュール７０に固定された時点で、通過孔３３２の内部に位置している。このように配置された首部６８は、主部材３０を後方に向かって引いたときに、主部材３０の被挟持部３３０の縁と突き当たり、主部材３０の引き抜きに対抗する。但し、本発明は、これに限られず、首部６８は、通過孔３３２の内部に位置していなくてもよい。
【００５４】
図６を参照すると、本実施の形態の被取付状態において、主部材３０の被固定部３９０の下端３９８は、取付部材８０の基板８２から離れて上方に位置している。また、モジュール７０の下端７８は、基板８２から離れて上方に位置している。被固定部３９０の下端３９８は、上下方向（Ｚ方向）において、モジュール７０の下端７８と同じ位置にある。図７を併せて参照すると、上述のように配置されたアダプタ組立体２０は、取付部材８０の相手側固定部８６にねじ込まれた固定部材４０の軸部４８を除き、基板８２から離れて上方に位置している。また、上述のように配置されたモジュール７０は、取付部材８０のコネクタ８４と接続した接続部７３０を除き、基板８２から離れて上方に位置している。
【００５５】
本実施の形態のアダプタ組立体２０及びモジュール７０は、上述のように基板８２から離れて上方に位置しているため、アダプタ組立体２０やモジュール７０が基板８２と突き当たることによる基板８２の損傷を低減できる。更に、凸部３８４（図１０参照）を有する主部材３０は撓みにくいため、装置１０が多少揺れたとしても、アダプタ組立体２０及びモジュール７０を基板８２の上方に維持できる。但し、本発明は、これに限られない。例えば、アダプタ組立体２０及びモジュール７０は、基板８２の回路（図示せず）を損傷したり、基板８２の回路に接触して導通上の問題を引き起こしたりしない限り、基板８２と接触していてもよい。また、凸部３８４は必要に応じて形成すればよい。
【００５６】
図３及び図４を参照すると、取付部材８０には、モジュール７０（図２０参照）と異なるモジュール７０Ｘを取り付け可能である。図２１を図２０と併せて参照すると、モジュール７０Ｘは、モジュール７０と同様なモジュールカードである。モジュール７０Ｘは、モジュール７０の本体部７６と異なる本体部７６Ｘを有していることを除き、モジュール７０と同じ構造を有している。本体部７６Ｘは、Ｘ方向におけるサイズ（長さＬＸ）が本体部７６のＸ方向におけるサイズ（長さＬ）よりも大きいことを除き、本体部７６と同じ構造を有している。
【００５７】
図３、図４及び図２１を参照すると、モジュール７０Ｘを取付部材８０に取り付ける際、まず、モジュール７０Ｘの接続部７３０を、取付部材８０のコネクタ８４に後方から挿入する。このとき、モジュール７０Ｘの凹部７４２は、取付部材８０の相手側固定部８６の上に位置する。次に、固定部材４０の雄ネジ４８２を、凹部７４２を通過して相手側固定部８６の雌ネジ８６２にねじ込み、これにより、モジュール７０Ｘの相手側被挟持部７４４を、固定部材４０の頭部４２と相手側固定部８６との間に挟み込んで固定する。
【００５８】
図３及び図４を参照すると、上述のように形成された装置１０Ｘは、固定部材４０と、モジュール７０Ｘと、取付部材８０とを備えている。モジュール７０Ｘは、アダプタ組立体２０（図１参照）の固定部材４０のみを使用して取付部材８０に固定可能である。
【００５９】
図５を参照すると、モジュール７０の接続部７３０を、取付部材８０のコネクタ８４に挿入すると、モジュール７０の凹部７４２は、取付部材８０の相手側固定部８６の前方に位置する。このため、仮にモジュール７０を固定部材４０のみによって取付部材８０に固定する場合、取付部材８０に、モジュール７０の凹部７４２に対応する孔を形成する必要がある。加えて、孔には相手側固定部８６のような金属部材を取り付ける必要がある。しかしながら、そのような孔や金属部材は、取付部材８０における回路形成の妨げになるだけでなく、取付部材８０の上下に部品を配置する際の妨げになる。
【００６０】
一方、本実施の形態の装置１０は、アダプタ組立体２０を備えているため、取付部材８０に余分な孔を形成することなく、長さＬＸ（図２１参照）よりも小さな長さＬ（図２０参照）を有するモジュール７０を、取付部材８０に固定できる。即ち、本実施の形態によれば、相手側固定部８６が取り付けられた孔を除き、モジュール７０を固定するための孔を取付部材８０に形成する必要がない。
【００６１】
図５を参照すると、本実施の形態によれば、ＸＹ平面において、固定部材４０の頭部４２の半径は、モジュール７０Ｘの凹部７４２の半径よりも大きく、固定部材４０の軸部４８の半径は、凹部７４２の半径よりも小さい。このため、本実施の形態の固定部材４０は、装置１０Ｘ（図３参照）の固定部材４０として使用でき、これにより部品の種類を低減できる。但し、本発明は、これに限られない。例えば、装置１０Ｘの固定部材は、装置１０の固定部材４０と多少異なる形状やサイズを有していてもよい。
【００６２】
本実施の形態の装置１０は、既に説明した変形例に加えて、以下に説明するように、更に様々に変形可能である。
【００６３】
図５を参照すると、固定部材４０の頭部４２及び第１挟持部材５０の頭部５２の夫々は、低頭ネジに限られず、様々な形状に形成できる。但し、アダプタ組立体２０とモジュール７０とからなる組立体のＺ方向におけるサイズを小さくするという観点からは、頭部４２及び頭部５２の夫々は、本実施の形態と同様に、平面状の端面を有することが好ましい。
【００６４】
図８を参照すると、本実施の形態によれば、第１挟持部材５０の第１挟持部５２の下面は、凹凸のない平面である。但し、主部材３０の被挟持部３３０をより確実に挟み込むため、第１挟持部５２の下面に下方に突出した突起を設けてもよい。同様に、第２挟持部材６０の第２挟持部６２の上面に上方に突出した突起を設けてもよい。
【００６５】
本実施の形態によれば、雄ネジ５８２は、第１挟持部材５０に形成されており、雌ネジ６８２は、第２挟持部材６０に形成されている。換言すれば、第１挟持部材５０が雄ネジであり、第２挟持部材６０が雌ネジである。一方、第１挟持部材５０が雌ネジであり、第２挟持部材６０が雄ネジであってもよい。即ち、第１挟持部材５０及び第２挟持部材６０の一方に雄ネジ５８２が形成されており、他方に雌ネジ６８２が形成されていればよい。
【００６６】
図９を参照すると、本実施の形態によれば、固定部材４０に雄ネジが形成されており、相手側固定部８６に雌ネジが形成されている。このため、被取付状態において、固定部材４０の軸部４８は、部分的に主部材３０の被固定孔３９２の内部に位置する。一方、固定部材４０に雌ネジが形成されており、相手側固定部８６に雄ネジが形成されていてもよい。即ち、被取付状態において、固定部材４０及び相手側固定部８６の一方が、部分的に被固定孔３９２の内部に位置してもよい。
【００６７】
図２２を図２と併せて参照すると、第１変形例による装置１０Ａは、装置１０のアダプタ組立体２０及びモジュール７０と夫々異なるアダプタ組立体２０Ａ及びモジュール７０Ａと、装置１０と同じ取付部材８０とを備えている。
【００６８】
図２３を図２０と比較すると、モジュール７０Ａは、モジュール７０の本体部７６と異なる本体部７６Ａを有していることを除き、モジュール７０と同じ構造を有している。本体部７６ＡのＸ方向におけるサイズ（長さＬＡ）は、本体部７６のＸ方向におけるサイズ（長さＬ）よりも大きい。この相違点を除き、本体部７６Ａは、本体部７６と同じ構造を有している。
【００６９】
図２２を図２と比較すると、アダプタ組立体２０Ａは、アダプタ組立体２０の主部材３０と異なる主部材３０Ａを有していることを除き、アダプタ組立体２０と同じ構造を有している。主部材３０Ａは、主部材３０の基部３８と異なる基部３８Ａを有していることを除き、主部材３０と同じ構造を有している。基部３８Ａは、平板部３８２Ａ及び凸部３８４Ａを有している。基部３８ＡのＸ方向におけるサイズ（長さ）は、基部３８のＸ方向におけるサイズよりも小さい。このため、平板部３８２Ａの長さは、平板部３８２の長さよりも短く、凸部３８４Ａの長さは、凸部３８４の長さよりも短い。この相違点を除き、主部材３０Ａは、主部材３０と同じ構造を有している。
【００７０】
装置１０Ａにおいて、モジュール７０Ａは、アダプタ組立体２０を使用して取付部材８０に取り付けられるモジュール７０と同様に、アダプタ組立体２０Ａを使用して取付部材８０に取り付けられている。この変形例から理解されるように、本発明によれば、モジュールのＸ方向におけるサイズに応じたアダプタ組立体を使用することで、モジュールを電子機器（図示せず）に確実に取り付けできる。
【００７１】
図２４を図２と併せて参照すると、第２変形例による装置１０Ｂは、装置１０のアダプタ組立体２０と異なるアダプタ組立体２０Ｂと、装置１０と同じ及びモジュール７０及び取付部材８０とを備えている。アダプタ組立体２０Ｂは、アダプタ組立体２０の主部材３０と異なる主部材３０Ｂを有していることを除き、アダプタ組立体２０と同じ構造を有している。
【００７２】
図２５を図１０と比較すると、主部材３０Ｂは、主部材３０の基部３８と異なる基部３８Ｂを有していることを除き、主部材３０と同じ構造を有している。基部３８Ｂは、平板部３８２Ｂ及び被固定部３９０Ｂを有しており、被固定凹部３９２Ｂが形成されている。被固定凹部３９２Ｂは、平板部３８２Ｂの後端に設けられた半円形状の凹みであり、前方に向かって凹んでいる。被固定部３９０Ｂは、ＸＹ平面において被固定凹部３９２Ｂを半円形状に囲んでいる。被固定部３９０Ｂは、上方に突出した突出部３９４Ｂを有している。
【００７３】
平板部３８２Ｂには円形状の被固定部３９０と異なる半円形状の被固定部３９０Ｂが後端に設けられているため、平板部３８２ＢのＸ方向におけるサイズ（長さ）は、平板部３８２のＸ方向におけるサイズよりも小さい。このため、基部３８Ｂの長さは、基部３８の長さよりも短い。上述の相違点を除き、主部材３０Ｂは、主部材３０と同じ構造を有している。
【００７４】
装置１０Ｂにおいて、モジュール７０は、アダプタ組立体２０を使用して取付部材８０に取り付けられるモジュール７０（図２参照）及びアダプタ組立体２０Ａを使用して取付部材８０に取り付けられるモジュール７０Ａ（図２２参照）と概ね同様に、アダプタ組立体２０Ｂを使用して取付部材８０に取り付けられている。但し、固定部材４０の頭部４２の一部は、主部材３０の被固定部３９０Ｂを、取付部材８０の相手側固定部８６の一部との間に挟んで固定している。
【００７５】
本変形例によれば、主部材３０ＢのＸ方向におけるサイズを小さくできる。より具体的には、主部材３０Ｂとモジュール７０とからなる組立体のＸ方向におけるサイズを、アダプタ組立体を使用せずに取付部材８０に取り付け可能なモジュール７０Ｘ（図４参照）のＸ方向におけるサイズと同じにできる。取付部材８０の後端部を効率よく利用するという観点からは、本変形例の構造が好ましい。但し、本変形例によれば、固定部材４０の軸部４８が孔ではなく凹部（被固定凹部３９２Ｂ）を通過する。このため、固定部材４０をねじ込む際に、頭部４２が突出部３９４Ｂに加える回転力に起因して、主部材３０Ｂが固定部材４０から離れるおそれがある。従って、主部材３０Ｂを取付部材８０に確実に固定するという観点からは、固定部材４０の軸部４８が被固定孔３９２を通過する構造（図９参照）が好ましい。
【符号の説明】
【００７６】
１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｘ  装置
２０，２０Ａ，２０Ｂ          アダプタ組立体
３０，３０Ａ，３０Ｂ          主部材
３２                          被取付部
３３０                        被挟持部
３３２                        通過孔
３４０                        腕部
３５０                        回転防止部
３６                          傾斜部
３８，３８Ａ，３８Ｂ          基部
３８２，３８２Ａ，３８２Ｂ    平板部
３８４，３８４Ａ              凸部
３９０，３９０Ｂ              被固定部
３９２                        被固定孔
３９２Ｂ                      被固定凹部
３９４，３９４Ｂ              突出部
３９８                        下端
４０                          固定部材
４２                          頭部
４８                          軸部
４８２                        雄ネジ
５０                          第１挟持部材
５２                          頭部（第１挟持部）
５８                          軸部
５８２                        雄ネジ
６０                          第２挟持部材
６２                          第２挟持部
６４                          厚肉部
６６                          段差部（回転止め部）
６８                          首部
６８２                        雌ネジ
７０，７０Ａ，７０Ｘ          モジュール
７２                          接続端
７３０                        接続部
７３２                        端子
７４                          反対端
７４２                        凹部
７４４                        相手側被挟持部
７４６                        電極
７６，７６Ａ，７６Ｘ          本体部
７８                          下端
８０                          取付部材
８２                          基板
８４                          コネクタ
８４２                        コンタクト
８６                          相手側固定部
８６２                        雌ネジ
【図１】
2018133534.tif 000003
【図２】
2018133534.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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