(57)【要約】【課題】より小型の基板を使用しながら、一つの信号線パターンを通して複数の周波数信号を送受信することができる基板型アンテナを提供する。【解決手段】一方面側結合パターンは、それぞれ空部３Ａ〜３Ｃを有した複数の閉ループを一体的に結合した閉ループ結合型結合部パターン２とし、裏面側結合パターンは、閉ループ結合型結合部パターン２の空部３Ａ〜３Ｃのうちの少なくとも一つにほぼ対向した他の空部９Ａを有した少なくとも一つの閉ループ独立型結合部パターン１３とした。【選択図】図１
2018074492.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
誘電体で形成した基板の一方側面に送受信パターンに接続した一方面側結合パターンおよび一方面側アンテナ素子を有し、前記基板の裏面側に前記結合パターンと静電容量結合した裏面側結合パターンおよび裏面側アンテナ素子を有した基板型アンテナにおいて、
前記一方面側結合パターンは、それぞれ空部を有した複数の閉ループを一体的に結合した閉ループ結合型結合部パターンとし、前記裏面側結合パターンは、前記閉ループ結合型結合部パターンの前記空部にほぼ対向した他の空部を有した少なくとも一つの閉ループ独立型結合部パターンとしたことを特徴とする基板型アンテナ。
【請求項２】
前記閉ループ結合型結合部パターンに接続した前記一方面側アンテナ素子と、前記閉ループ独立型結合部パターンに接続した前記裏面側アンテナ素子を、前記閉ループ結合型結合部パターンおよび前記閉ループ独立型結合部パターンの同じ側に配置し、前記閉ループ結合型結合部パターンにおける前記一方面側アンテナ素子と反対側になる位置にグランドパターンを配置したことを特徴とする請求項１に記載の基板型アンテナ。
【請求項３】
前記閉ループ結合型結合部パターンに結合した前記一方面側アンテナ素子は、少なくとも２本のアンテナ素子であることを特徴とする請求項１に記載の基板型アンテナ。
【請求項４】
前記裏面側結合パターンは、前記閉ループ結合型結合部パターンにほぼ対向した複数の前記閉ループ独立型結合部パターンを有し、前記各閉ループ独立型結合部パターンにそれぞれ異なる前記裏面側アンテナ素子を接続したことを特徴とする請求項１に記載の基板型アンテナ。
【請求項５】
前記各閉ループ独立型結合部パターンに接続した各アンテナ素子に対して、前記閉ループ結合型結合部パターンに接続した前記各アンテナ素子の位置を調整可能に配置したことを特徴とする請求項１に記載の基板型アンテナ。
【請求項６】
前記閉ループ結合型結合部パターンに接続した前記一方面側アンテナ素子は、２本のアンテナ素子であり、前記裏面側結合パターンは、前記閉ループ結合型結合部パターンにほぼ対向した３個の前記閉ループ独立型結合部パターンを有し、前記各閉ループ独立型結合部パターンのそれぞれに異なる前記裏面側アンテナ素子を接続し、前記各一方面側アンテナ素子および前記裏面側アンテナ素子の合計を５本とし、そのうちの１本の共振周波数は８００ＭＨｚ帯域、他の１本の共振周波数は９００ＭＨｚ帯域、他の１本の共振周波数は１．５ＧＨｚ帯域、他の１本の共振周波数は１．９ＧＨｚ帯域、他の１本の共振周波数は２．１ＧＨｚ帯域としたことを特徴とする請求項１に記載の基板型アンテナ。
【請求項７】
前記閉ループ結合型結合部パターンに形成した３個の前記空部と、前記各閉ループ独立型結合部パターンの各空部とをそれぞれ対向させたことを特徴とする請求項５に記載の基板型アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の共振周波数帯域の信号を送受信する基板型アンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の基板型アンテナとして、特許第４８３４５５１号（特許文献１）および特許第５６９８６０６号（特許文献２）がある。特許文献１には、平面結合器とアンテナパターンを有し、前記平面結合器は、ＲＦ両面プリント回路基板（以下、「両面基板」という。）と、前記両面基板の一方の第１導体面に形成し、一部をカットした導体平面１次ループパターン（以下、「Ｃ形１次ループ」という。）と、前記両面基板の他方の第２導体面に形成し、一部をカットした導体平面２次ループパターン（以下、「Ｃ形２次ループ」という。）とを有し、前記Ｃ形１次およびＣ形２次ループは、前記両面基板の中層の誘電体板を挟み対向配置され、相互に容量結合および誘導結合（以下、「ＣＭ結合」という。）されており、前記平面結合器の等価回路では、前記ＣＭ結合における、前記Ｃ形１次ループ・２次ループ間の分布結合容量が直列接続となっており、前記第２導体面には、前記Ｃ形２次ループの各端子に接続されたコプラナ線路と見なせる構造の２次側伝送回路が形成されていると共に、当該２次側伝送回路に接続された前記アンテナパターンが形成されていることを特徴とする平面結合器を一体成形したアンテナシステムが記載されている。
【０００３】
また特許文献２には、誘電体からなる基板の一方側基板面に、一箇所を分断したループ状の第一結合部パターンを形成し、この第一結合部パターンの分断した位置の両端部に第一アンテナを構成するアンテナ素子をそれぞれ接続した基板アンテナにおいて、前記基板の一方側基板面に、前記第一アンテナを構成するアンテナ素子の端部に給電点を形成すると共に、この給電点の近傍にアース点を備えたアース部を形成し、前記給電点には同軸ケーブルの中心部信号線を、前記アース点には同軸ケーブルの外周部シールド線を接続し、かつ、前記基板の他方側基板面に、前記第一結合部パターンに対向する位置に一箇所を分断したループ状の第二結合部パターンを形成し、この第二結合部パターンの分断した位置の両端部に第二アンテナを構成するアンテナ素子をそれぞれ接続し、前記第一アンテナおよび前記第二アンテナは、共通の前記給電点および前記アース点からそれぞれ送受信信号を送受信可能に構成したことを特徴とする基板アンテナが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第４８３４５５１号
【特許文献２】特許第５６９８６０６号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述したような従来の基板型アンテナ構成では、多数の共振周波数を有するものにしようとすると、基板が大型化してしまう。
【０００６】
そこで本発明の目的は、より小型の基板を使用しながら、一つの信号線パターンを通して複数の周波数信号を送受信することができる基板型アンテナを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は上記目的を達成するために、誘電体で形成した基板の一方側面に送受信パターンに接続した一方面側結合パターンおよび一方面側アンテナ素子を有し、前記基板の裏面側に前記結合パターンと静電容量結合した裏面側結合パターンおよび裏面側アンテナ素子を有した基板型アンテナにおいて、前記一方面側結合パターンは、それぞれ空部を有した複数の閉ループを一体的に結合した閉ループ結合型結合部パターンとし、前記裏面側結合パターンは、前記閉ループ結合型結合部パターンの前記空部にほぼ対向した他の空部を有した少なくとも一つの閉ループ独立型結合部パターンとしたことを特徴とする。
【０００８】
このような構成によれば、一体化した閉ループ結合型結合部パターンによってより小型化を図ることができ、小型の基板を使用しながら、一つの信号線パターンを通して複数の共振周波数信号を送受信することができる。
【０００９】
また本発明は上述の構成に加えて、前記閉ループ結合型結合部パターンに接続した前記一方面側アンテナ素子と、前記閉ループ独立型結合部パターンに接続した前記裏面側アンテナ素子を、前記閉ループ結合型結合部パターンおよび前記閉ループ独立型結合部パターンの同じ側に配置し、前記閉ループ結合型結合部パターンにおける前記一方面側アンテナ素子と反対側になる位置にグランドパターンを配置したことを特徴とする。
【００１０】
このような構成によれば、小型の基板を使用しながら、グランドパターンの影響を受けることなく安定した周波数特性を示す基板型アンテナを得ることができる。
【００１１】
また本発明は上述の構成に加えて、前記閉ループ結合型結合部パターンに結合した前記一方面側アンテナ素子は、少なくとも２本のアンテナ素子であることを特徴とする。
【００１２】
このような構成によれば、閉ループ結合型結合部パターンの構成上の特徴を活用して、２本のアンテナ素子を適当な位置に定めてそれぞれ同じ閉ループ結合型結合部パターンに結合することができる。
【００１３】
また本発明は上述の構成に加えて、前記裏面側結合パターンは、前記閉ループ結合型結合部パターンにほぼ対向した複数の前記閉ループ独立型結合部パターンを有し、前記各閉ループ独立型結合部パターンにそれぞれ異なる前記裏面側アンテナ素子を接続したことを特徴とする。
【００１４】
このような構成によれば、閉ループ結合型結合部パターンは複数の結合部パターンを一体的に結合させて形成しているために閉ループ独立型結合部パターンに比べて大きいが、この閉ループ結合型結合部パターンの裏面側に容易に複数の閉ループ独立型結合部パターンを配置することができる。こうして構成上の特長を生かしながら基板の表裏面を有効活用し、基板としては小型化することができる。
【００１５】
また本発明は上述の構成に加えて、前記各閉ループ独立型結合部パターンに接続した各アンテナ素子に対して、前記閉ループ結合型結合部パターンに接続した前記各アンテナ素子の位置を調整可能に配置したことを特徴とする。
【００１６】
このような構成によれば、閉ループ結合型結合部パターンは複数の結合部パターンを一体的に結合させて形成しているために、結合方向に長くなるが、その分だけアンテナ素子を結合方向で移動させて位置調整しながら結合することができる。
【００１７】
また本発明は上述の構成に加えて、前記閉ループ結合型結合部パターンに接続した前記一方面側アンテナ素子は、２本のアンテナ素子であり、前記裏面側結合パターンは、前記閉ループ結合型結合部パターンにほぼ対向した３個の前記閉ループ独立型結合部パターンを有し、前記各閉ループ独立型結合部パターンのそれぞれに異なる前記裏面側アンテナ素子を接続し、前記各一方面側アンテナ素子および前記裏面側アンテナ素子の合計を５本とし、そのうちの１本の共振周波数は８００ＭＨｚ帯域、他の１本の共振周波数は９００ＭＨｚ帯域、他の１本の共振周波数は１．５ＧＨｚ帯域、他の１本の共振周波数は１．９ＧＨｚ帯域、他の１本の共振周波数は２．１ＧＨｚ帯域としたことを特徴とする。
【００１８】
このような構成によれば、日本国内において主要携帯電話会社３社製アンテナを標準化することができ、その都度設計することがなくなり、安定した性能の基板型アンテナを提供することができる。しかも、基板型であるため、標準化のパターン部分を簡単、かつ容易に得ることができる。
【００１９】
また本発明は上述の構成に加えて、前記閉ループ結合型結合部パターンに形成した３個の前記空部と、前記各閉ループ独立型結合部パターンの各空部とをそれぞれ対向させたことを特徴とする。
【００２０】
このような構成によれば、各空部の位置が決定されると、各アンテナ素子側で位置調整を行う必要が生じ得るが、閉ループ結合型結合部パターンは複数の結合部パターンを一体的に結合させて形成しているために結合方向に長く、その分だけアンテナ素子を結合方向で移動させて位置調整しながら結合することができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明による基板型アンテナによれば、一体化した閉ループ結合型結合部パターンによってより小型化を図ることができ、小型の基板を使用しながら、一つの信号線パターンを通して複数の周波数信号を送受信することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の一実施例による基板型アンテナの一方側面を示す平面図である。
【図２】図１に示した基板型アンテナの他方側面を示す平面図である。
【図３】各社に割り当てられている周波数帯域の分担図である。
【図４】従来の基板型アンテナにおけるＶＳＷＲ値の周波数特性図である。
【図５】図４に示した基板型アンテナのグランド条件を変化させたときのＶＳＷＲ値の周波数特性図である。
【図６】図１および図２に示した基板型アンテナのグランド条件を変化させたときのＶＳＷＲ値の周波数特性図である。
【図７】調整を加えたときのＶＳＷＲ値の周波数特性図である。
【図８】他の調整を加えたときのＶＳＷＲ値の周波数特性図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明の実施例を図面に基づいて説明する。
【００２４】
図１は、基板型アンテナの一方側面を示す平面図である。
【００２５】
基板型アンテナを構成する薄型の基板１は、２０ｍｍ×７８ｍｍ程度の四角形である。その一方側面には、長手方向の中央部に閉ループ結合型結合部パターン２が形成されている。閉ループ結合型結合部パターン２は、ほぼ中央部に空部３Ａを有する閉ループパターン４Ａと、ほぼ中央部に空部３Ｂを有する閉ループパターン４Ｂと、ほぼ中央部に空部３Ｃを有する閉ループパターン４Ｃの三つが各空部３Ａ〜３Ｃを残したまま一体的に形成されたものである。この閉ループ結合型結合部パターン２は、図示の上下方向に独立した各空部３Ａ〜３Ｃが存在するようにしながら結合されて、全体的な形状を四角形またはこれに類する形状にされている。
【００２６】
閉ループ結合型結合部パターン２の図示における左方側領域には、ほぼ並行に第一アンテナ素子５および第二アンテナ素子６が所定距離を隔てて配置されており、第一アンテナ素子５は閉ループ結合型結合部パターン２における空部３Ａ，３Ｂの近傍に接続されている。また、第二アンテナ素子６は閉ループ結合型結合部パターン２における空部３Ｂ，３Ｃの近傍に接続されている。
【００２７】
閉ループ結合型結合部パターン２の図示における右方側領域には、閉ループ結合型結合部パターン２に接続された信号線パターン７と、この信号線パターン７の電位を安定させるために近傍に配置されたアース電位のグランドパターン８が形成されている。このグランドパターン８は、ほぼ直線的に延びた信号線パターン７を挟むように配置した周部８Ａを有している。
【００２８】
グランドパターン８にはアース点９が形成され、信号線パターン７には給電点１０が形成され、アース点９および給電点１０には図示を省略したケーブルが接続されている。
【００２９】
図２は、基板型アンテナの他方側面を示す平面図である。
【００３０】
図１に示した閉ループ結合型結合部パターン２の裏面側における基板１の中央部には、環状の三つの閉ループ独立型結合部パターン１１，１２，１３が分散して形成されている。閉ループ独立型結合部パターン１１の中央部に形成されている空部１１Ａは、図１に示した空部３Ａに対向し、閉ループ独立型結合部パターン１２の中央部に形成されている空部１２Ａは、図１に示した空部３Ｂに対向している。また閉ループ独立型結合部パターン１３の中央部に形成されている空部１３Ａは、図１に示した空部３Ｃに対応している。
【００３１】
閉ループ独立型結合部パターン１１の図２における左方側領域には第三アンテナ素子１４が接続され、閉ループ独立型結合部パターン１２の図２における左方側領域には第四アンテナ素子１５が接続されている。同様に、閉ループ独立型結合部パターン１３の図２における左方側領域には第五アンテナ素子１６が接続されている。
【００３２】
環状の三つの閉ループ独立型結合部パターン１１〜１３は、図２に示した裏面側の閉ループ結合型結合部パターン２と対向した位置にあり、誘電体である薄型基板１によって静電容量結合および磁気誘導結合されている。
【００３３】
図１に示した第一アンテナ素子５および第二アンテナ素子６は所定距離を隔てて並置されており、この並置方向に沿って図２に示した各アンテナ素子１４〜１６も、それぞれ所定の距離を隔てて並置されている。また、各アンテナ素子１４〜１６は、図１に示した第一アンテナ素子５および第二アンテナ素子６と真正面で対向しないように少しずらして、第一アンテナ素子５と第二アンテナ素子６間に第四アンテナ素子１５が位置するように配置されている。
【００３４】
図３は、日本国内において主要携帯電話会社３社のＩｏＴ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  ｏｆ  Ｔｈｉｎｇ）で使用されている周波数帯域分担図である。
【００３５】
現在、日本国内ではＩｏＴ向けの主要携帯電話会社３社で使われている周波数帯域は、図３に示したように分けられている。Ｄ社の場合、８００ＭＨｚ帯域（より詳細には８３０〜８４５ＭＨｚ、８７５〜８９０ＭＨｚ）と、１．５ＧＨｚ帯域（より詳細には１４４７．９〜１４６２．９ＭＨｚ、１４９５．９〜１５１０．９ＭＨｚ）と、２ＧＨｚ帯域（より詳細には１９４０〜１９６０ＭＨｚ、２１３０〜２１５０ＭＨｚ）の３周波数帯域が使用されている。Ａ社では、８００ＭＨｚ帯域（より詳細には８１５〜８３０ＭＨｚ、８６０〜８７５ＭＨｚ）と、ＧＰＳによる位置取得のための１５７５．４２ＭＨｚの２周波数帯域が使用されている。さらにＳ社では、９００ＭＨｚ帯域（より詳細には９００〜９１５ＭＨｚ、９４５〜９６０ＭＨｚ）と、２ＧＨｚ帯域（より詳細には１９６０〜１９８０ＭＨｚ、２１５０〜２１７０ＭＨｚ）の２周波数帯域が使用されている。
【００３６】
本実施例による基板型アンテナでは、これらの各周波数帯域を、８００ＭＨｚ帯域２７と、９００ＭＨｚ帯域１７と、１．５ＧＨｚ帯域１８と、１．９ＧＨｚ帯域１９と、２．１ＧＨｚ帯域２０とに大別している。
【００３７】
８００ＭＨｚ帯域２７としては、上述した８１５〜８３０ＭＨｚ、８３０〜８４５ＭＨｚ、８６０〜８７５ＭＨｚ、８７５〜８９０ＭＨｚを含めた区分としている。９００ＭＨｚ帯域１７としては、上述した９００〜９１５ＭＨｚ、９４５〜９６０ＭＨｚを含めた区分としている。１．５ＧＨｚ帯域１８としては、上述した１４４７．９〜１４６２．９ＭＨｚ、１４９５．９〜１５１０．９ＭＨｚ、またＧＰＳのための１５７５．４２ＭＨｚを含めた区分としている。また１．９ＧＨｚ帯域１９としては、上述した１９４０〜１９６０ＭＨｚ、１９６０〜１９８０ＭＨｚを含めた区分としている。さらに２．１ＧＨｚ帯域２０としては、２１３０〜２１５０ＭＨｚ、２１５０〜２１７０ＭＨｚを含めた区分としている。
【００３８】
これらの区分に合わせて、第一アンテナ素子５は、図３に示した８００ＭＨｚ帯域２７に相当する共振周波数を有するものとして製作され、第二アンテナ素子６は、図３に示した９００ＭＨｚ帯域１７に相当する共振周波数を有するものとして製作されている。また第三アンテナ素子１４は、図３に示した２．１ＧＨｚ帯域２０に相当する共振周波数を有するものとして製作され、第四アンテナ素子１５は図３に示した１．９ＧＨｚ帯域１９に相当する共振周波数を有するものとして製作され、第五アンテナ素子１６は、図３に示した１．５ＧＨｚ帯域１８に相当する共振周波数を有するものとして製作されている。
【００３９】
従来の共振周波数の異なる二つのアンテナ素子を使用した基板型アンテナにおいて、アース点と給電点に接続したケーブルの長さを変化させて、グランド条件を変えた場合、図４に示したＶＳＷＲ特性線２１は図５に示したＶＳＷＲ特性線２２のように共振周波数が変化してしまう。しかしながら、上述した本実施例の基板型アンテナのように閉ループ結合型結合部パターン２と、これに対向して配置した環状の閉ループ独立型結合部パターン１１〜１３を使用して構成すると、図６に示したＶＳＷＲ特性線２３のように上述したグランド条件を変えても、周波数特性が不安定になることがない。
【００４０】
また、図１および図２に示したアンテナ素子５，６およびアンテナ素子１４〜１６の長さや大きさや形状などを変えて調整すると、図７に示したＶＳＷＲ特性線２４に示すように一層改善することができる。
【００４１】
さらに、図１および図２に示した本実施例の基板型アンテナが、図８に示したＶＳＷＲ特性線２５であっても、上述したようにアンテナ素子５，６およびアンテナ素子１４〜１６の長さや大きさや形状などを変えて調整すると、ＶＳＷＲ特性線２６のようにＶＳＷＲ値を改善することができる。
【００４２】
これらの説明から分かるように本実施例の基板型アンテナによれば、グランド条件の変化がある場合でも、周波数特性の改善やＶＳＷＲ値の改善を各独立型のアンテナ素子５，６およびアンテナ素子１４〜１６によって容易に行うことができる。こうして、８００ＭＨｚ帯域、９００ＭＨｚ帯域、１．５ＧＨｚ帯域、１．９ＧＨｚ帯域、２．１ＧＨｚ帯域で容易にマッチングの取れるマルチアンテナを得ることができる。
【００４３】
上述した実施例は、図１および図２に示したように各一方面側アンテナ素子および裏面側アンテナ素子の合計を５本とし、そのうちの第一アンテナ素子５の共振周波数は８００ＭＨｚ帯域、第二アンテナ素子６の共振周波数は９００ＭＨｚ帯域、第三アンテナ素子１４の共振周波数は２．１ＧＨｚ帯域、第四アンテナ素子１５の共振周波数は１．９ＧＨｚ帯域、第五アンテナ素子１６の共振周波数は１．５ＧＨｚ帯域としたが、本発明はこれに限定するものではない。
【００４４】
また、上述のような共振周波数帯域の区分の仕方についても、本発明はこれに限定しない。例えば、既に、上述した２つの共振周波数帯域を１本のアンテナ素子で実現した基板型アンテナを開発しているなら、それを使用し、全体としては４本またはそれ以下のアンテナ素子としても良い。また、上述のような共振周波数帯域の区分した場合でも、各アンテナ素子の位置は、図示の例に限らず、入れ替えても良い。
【００４５】
ところで近年、ＩｏＴ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  ｏｆ  Ｔｈｉｎｇ）の市場拡大に伴い無線通信装置が少量ではあるが多様な装置に組み込まれ始めている。また、ｍｉｎｉ  ＰＣＩインターフェイスの通信モジュールが各社から販売されるようになり、通信モジュールを入れ替えるだけでマルチキャリアに対応する要求が多くなっている。その結果要求される周波数帯域もマルチバンドと言われた従来の２〜３周波数帯域から４〜５周波数帯に増えている。
【００４６】
こうした要求に対して本発明の望ましい実施例を適用すると、従来における３つの共振周波数帯域を扱った基板型アンテナの基板よりも小型の一枚の基板１を使用して、５つの共振周波数帯域を共通の信号線パターン７から送受信することができる。
【００４７】
また上述した実施例では、日本国内における主要携帯電話会社３社用の基板型アンテナとして標準化して構成したものを説明したが、本発明はこれに限定するものではない。例えば、特定の携帯電話会社２社用の基板型アンテナとして標準化を図ったり、各社毎に構成したりした基板型アンテナに本発明を適用することができる。
【００４８】
また、共振周波数の区分は、上述したものに限らず使用することができる。既に開発した広帯域の共振周波数用の基板型アンテナを有しているなら、例えば、図１に示した８００ＭＨｚ帯域および９００ＭＨｚ帯域用を共通の第一アンテナ素子５として得ているなら、これを使用し、第二アンテナ素子６を除いても良い。
【００４９】
また、各アンテナ素子５，６，１４，１５，１６の位置を図１および図２に示した位置から他の位置にそれぞれ入れ替えても良い。
【００５０】
さらに、１枚の基板１の表面側に図１に示したパターンを形成し、基板１の裏面側に図２に示したパターンを形成したが、これに限定するものではない。例えば、１枚の基板１に図１に示したパターンを形成し、他の基板に図２に示したパターンを形成し、これら２枚の基板を貼り合わせても良い。
【００５１】
以上説明したように本発明は、一方面側結合パターンは、それぞれ空部３Ａ〜３Ｃを有した複数の閉ループを一体的に結合した閉ループ結合型結合部パターン２とし、裏面側結合パターンは、閉ループ結合型結合部パターン２の空部３Ａ〜３Ｃにほぼ対向した他の空部９Ａを有した少なくとも一つの閉ループ独立型結合部パターン１１としたことを特徴とする。
【００５２】
このような構成によれば、一体化した閉ループ結合型結合部パターン２によってより小型化を図ることができ、小型の基板１を使用しながら、一つの信号線パターン７を通して複数の周波数信号を送受信することができる。
【００５３】
また本発明は、上述の構成に加えて、閉ループ結合型結合部パターン２に結合した一方面側アンテナ素子５または６と、閉ループ独立型結合部パターン１１〜１３に結合した裏面側アンテナ素子１４〜１６を、閉ループ結合型結合部パターン２および閉ループ独立型結合部パターン１１〜１３の同じ側に配置し、閉ループ結合型結合部パターン２における一方面側アンテナ素子５または６と反対側になる位置にグランドパターン８を配置したことを特徴とする。
【００５４】
このような構成によれば、小型の基板１を使用しながら、グランドパターン８の影響を受けることなく安定した周波数特性を示す基板型アンテナを得ることができる。
【００５５】
また本発明は、上述の構成に加えて、閉ループ結合型結合部パターン２に結合した一方面側アンテナ素子は、少なくとも２本のアンテナ素子５，６であることを特徴とする。
【００５６】
このような構成によれば、閉ループ結合型結合部パターン２の構成上の特徴を活用して、２本のアンテナ素子５，６を適当な位置に定めてそれぞれ閉ループ結合型結合部パターン２に結合することができる。
【００５７】
また本発明は、上述の構成に加えて、裏面側結合パターンは、閉ループ結合型結合部パターン２にほぼ対向した複数の閉ループ独立型結合部パターン１１〜１３を有し、各閉ループ独立型結合部パターン１１〜１３のそれぞれに異なる裏面側アンテナ素子１４〜１６を接続したことを特徴とする。
【００５８】
このような構成によれば、閉ループ結合型結合部パターン２は複数の結合部パターン４Ａ〜４Ｃを一体的に結合させて形成しているために閉ループ独立型結合部パターン１１〜１３に比べて大きいが、この閉ループ結合型結合部パターン２の裏面側に容易に複数の閉ループ独立型結合部パターン１１〜１３を配置することができる。こうして構成上の特長を生かしながら基板の表裏面を有効活用し、基板としては小型化することができる。
【００５９】
また本発明は、上述の構成に加えて、各閉ループ独立型結合部パターン１１〜１３に接続したアンテナ素子１４〜１６に対して、閉ループ結合型結合部パターン２に接続した各アンテナ素子５，６の位置を調整可能に配置したことを特徴とする。
【００６０】
このような構成によれば、閉ループ結合型結合部パターン２は複数の結合部パターンを一体的に結合させて形成しているために、結合方向に長くなるが、その分だけアンテナ素子５，６を結合方向で移動させて位置調整しながら結合することができる。
【００６１】
また本発明は、上述の構成に加えて、閉ループ結合型結合部パターン２に接続した一方面側アンテナ素子は、２本のアンテナ素子５，６であり、裏面側結合パターンは、閉ループ結合型結合部パターン２にほぼ対向した３個の閉ループ独立型結合部パターン１１〜１３を有し、各閉ループ独立型結合部パターン１１〜１３のそれぞれに異なる裏面側アンテナ素子１４〜１６を接続し、各一方面側アンテナ素子および裏面側アンテナ素子の合計を５本とし、そのうちの１本の共振周波数は８００ＭＨｚ帯域、他の１本の共振周波数は９００ＭＨｚ帯域、他の１本の共振周波数は１．５ＧＨｚ帯域、他の１本の共振周波数は１．９ＧＨｚ帯域、他の１本の共振周波数は２．１ＧＨｚ帯域としたことを特徴とする。
【００６２】
このような構成によれば、日本国内において主要携帯電話会社３社製アンテナを標準化することができ、その都度設計することがなくなり、安定した性能の基板型アンテナを提供することができる。しかも、基板型であるため、標準化のパターン部分を簡単、かつ容易に得ることができる。
【００６３】
また本発明は、上述の構成に加えて、閉ループ結合型結合部パターン２に形成した３個の空部３Ａ〜３Ｃと、各閉ループ独立型結合部パターン１１〜１３に形成した各空部１１Ａ〜１３Ａとをそれぞれ対向させたことを特徴とする。
【００６４】
このような構成によれば、各空部の位置が決定されると、各アンテナ素子側で位置調整を行う必要が生じ得るが、閉ループ結合型結合部パターン２は複数の結合部パターンを一体的に結合させて形成しているために結合方向に長く、その分だけアンテナ素子５，６を結合方向で移動させて位置調整しながら結合することができる。
【符号の説明】
【００６５】
１    基板
２    閉ループ結合型結合部パターン
３Ａ〜３Ｃ  空部
５    第一アンテナ素子
６    第二アンテナ素子
１１〜１３  閉ループ独立型結合部パターン
１１Ａ〜１３Ａ  空部
【図１】
2018074492.tif 000003
【図２】
2018074492.tif 000004
【図３】
2018074492.tif 000005
【図４】
2018074492.tif 000006
【図５】
2018074492.tif 000007
【図６】
2018074492.tif 000008
【図７】
2018074492.tif 000009
【図８】
2018074492.tif 000010