(57)【要約】【課題】装置間の高速シリアルインタフェースでライン同期通信を行う際、状況に依らずにデータ転送性能低下を抑制し得る画像形成装置を提供する。【解決手段】この画像形成装置１は、送信側装置のプリントサーバ２０がシリアルインタフェースで送信する画像データをライン同期通信で受信する画像データ受信部１１０と、画像データの画像サイズ情報を格納する画像サイズ情報格納部３０５と、を備える。また、画像データ受信部１１０は、画像サイズ情報から画像データに係るライン同期信号のデータ転送に必要なデータ転送時間を算出する転送時間算出部３０３と、ライン同期信号のデータ受信時間を保持するデータ受信時間保持手段としての機能と、データ転送時間とデータ受信時間とに基づいてライン同期信号のデータ再送判定間隔時間を切り替えてライン同期信号のデータ再送が必要か否かを判定する再送判定部３０４と、を備える。【選択図】図５
2018153941.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
送信側装置がシリアルインタフェースで送信する画像データをライン同期通信で受信する画像データ受信手段と、前記画像データの画像サイズ情報を格納する画像サイズ情報格納手段と、前記画像サイズ情報格納手段の前記画像サイズ情報から前記画像データに係るライン同期信号のデータ転送に必要なデータ転送時間を算出する転送時間算出手段と、前記ライン同期信号のデータ受信時間を保持するデータ受信時間保持手段と、前記転送時間算出手段により算出された前記データ転送時間と前記データ受信時間保持手段に保持された前記データ受信時間とに基づいて前記ライン同期信号のデータ再送判定間隔時間を切り替えて当該ライン同期信号のデータ再送が必要か否かを判定する再送判定手段と、を備えたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
請求項１記載の画像形成装置において、
前記画像サイズ情報格納手段は、前記画像サイズ情報を色毎に格納することを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項１記載の画像形成装置において、
前記データ受信時間保持手段は、前記データ受信時間を色毎に複数ライン分保持することを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項１記載の画像形成装置において、
前記再送判定手段は、前記転送時間算出手段により算出された前記データ転送時間に応じて前記データ再送判定間隔時間を切り替えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項１記載の画像形成装置において、
前記再送判定手段は、前記データ受信時間保持手段から取得した複数の前記データ受信時間に基づいて当該データ受信時間の傾向を算出した結果に応じて前記データ再送判定間隔時間を変更可能であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項１記載の画像形成装置において、
前記再送判定手段は、前記データ受信時間保持手段から取得した複数の前記データ受信時間に基づいて算出した当該データ受信時間の傾向と前記転送時間算出手段により算出された前記データ転送時間とを比較し、当該データ転送時間よりも当該データ受信時間が大きければ前記データ再送判定間隔時間を段階的に大きくし、当該データ転送時間よりも当該データ受信時間が小さければ、当該データ再送判定間隔時間を段階的に当該データ転送時間に近付けることを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項１記載の画像形成装置において、
前記再送判定手段は、前記データ受信時間保持手段から参照する前記データ受信時間のサンプル数を変更可能であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
請求項１〜７の何れか１項記載の画像形成装置と前記送信側装置であるプリントサーバとがシリアルインタフェースで接続されて構成された印刷システムであって、
前記画像形成装置に備えられる制御情報送信手段が前記プリントサーバへ制御情報として前記ライン同期信号を出力してから前記プリントサーバにより送信された前記ライン同期信号のデータを受信完了するまでに経過したデータ受信時間の履歴を格納するデータ受信時間履歴格納手段を備え、
前記画像データ受信手段は、前記プリントサーバから前記画像データをライン同期通信で受信し、前記再送判定手段は、前記転送時間算出手段で算出された前記データ転送時間と前記データ受信時間履歴格納手段に格納された前記データ受信時間の履歴とを比較した結果に基づいてリアルタイムで前記データ再送判定間隔時間を切り替えることを特徴とする印刷システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置、印刷システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、画像形成装置では、電子写真方式が汎用的であるが、プロダクションプリンティング分野では高画質・高生産性が要求されている。こうした要求を満たすには、画像形成装置とプリントサーバとの間の通信において、高速なデータ転送性能を確保することが重要となる。背景的には、画像形成装置とプリントサーバとの間の通信に高いデータ転送性能が必須となり、例えばＶ−ｂｙ−Ｏｎｅ（登録商標）、ＰＣＩ  Ｅｘｐｒｅｓｓ（登録商標）等の高速シリアルインタフェースが使用されている。
【０００３】
一般に装置間の長距離通信において、高速シリアルインタフェースはノイズの影響を受け易く、データ化けやデータ欠損等の異常が発生する場合がある。高速シリアルインタフェースは二本の信号線を差動信号とすることでノイズの影響を低減させているが、装置間及び伝送路のノイズを零にすることは実質的に不可能である。そこで、各装置に搭載する半導体集積回路には或る程度の通信エラーが発生することを前提とし、誤り検出機能とデータ再送機能とを持たせている。具体的に云えば、誤り検出機能でシリアル通信エラーを検出した場合、通信エラーとなった元データを正常に受信できるまでデータ再送機能により再送することで高速シリアル通信の信頼性を向上する技術が既に知られている。
【０００４】
装置間に高速シリアルインタフェースを適用した場合の問題を対策した周知技術として、データ転送用のバッファ容量を抑制すると共に、伝送エラーが発生した場合にも伝送エラーを検出してデータの転送を正常に完了させる主旨の技術が挙げられる。その一例は、「データ送受信システム、データ送受信方法、データ送信装置およびデータ受信装置」（特許文献１参照）である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述した特許文献１に係る技術は、装置間の高速シリアル通信において、ノイズや電源変動等の影響で伝送エラーが発生した場合にも、伝送エラーを検出してデータの転送を正常に完了させることができるデータ送受信システムを提供している。このため、送信側装置と受信側装置とのそれぞれにアクセス履歴バッファを設け、或る時間間隔でアクセス履歴バッファの内容を比較している。この比較の結果により、ノイズ等の影響により送信側と受信側とでアクセス履歴の内容が不一致であった場合には、該当する箇所のデータを再送する。
【０００６】
しかしながら、係る技術によれば、転送データがノイズによって欠損した場合や、同期通信中の或る局所的な期間のみデータ転送が遅延する事態が発生した場合には、最適な時間間隔でデータ再送の必要性の有無を確認できない。それ故、こうした場合にはデータ転送性能が低下してしまうという問題がある。
【０００７】
具体的に云えば、画像形成装置とプリントサーバとの間をＶ−ｂｙ−Ｏｎｅインタフェース等の高速シリアルインタフェースでライン同期通信を行う印刷システムにおいて、誤り検出機能によりシリアル通信エラーを検出する場合を想定する。この場合、プリントサーバから送信される画像データの一部がノイズにより欠損すると、画像形成装置は欠損分のデータがまだプリントサーバから送信されていないとみなしてデータ受信待ちの状態となる。一方、このときのプリントサーバ側では、データ送信済みの状態となっているため、画像形成装置とプリントサーバとの間でライン同期したデータ転送状態のミスマッチが発生する。このような状態から復帰するためには、ライン同期通信のタイムアウト時間を予め設定しておき、既定の時間を超えた場合は通信タイムアウトとしてデータの再送処理を行ったり、或いは印刷システムの停止・再起動処理等を行う必要がある。ところが、このときに通信タイムアウトが発生するまで予め一意に決定していた時間だけ待ち状態となり、その間にデータ転送が停止してしまうため、印刷システムのデータ転送性能が低下してしまうという問題が生じる。
【０００８】
また、画像形成装置とプリントサーバとの間でライン同期通信を行う際、プリントサーバの負荷状況によっては、ライン同期通信を行っている間に常時有効データを出力し続けることができるとは限らない。例えば、ライン同期通信中にデータ有効信号を切り替えながら転送準備が出来たデータを順次転送することがある。予め設定したタイムアウト時間内にライン同期転送が完了しなかった場合、画像形成装置はタイムアウトによるライン同期データの再送処理を実施しようとするが、一方でプリントサーバはライン同期データを転送中の状態となってしまう。この結果、画像形成装置とプリントサーバとの間でデータ受信状態のミスマッチが発生してしまう。このような場合にはライン同期通信の制御そのものが異常となってしまうため、異常画像の出力を防ぐために印刷システムの停止や再起動が必要になり、印刷システムのデータ転送性能が低下してしまうという問題が生じる。
【０００９】
本発明は、このような問題点を解決すべくなされたもので、その技術的課題は、装置間の高速シリアルインタフェースでライン同期通信を行う際、状況に依らずにデータ転送性能低下を抑制し得る画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記技術的課題を解決するため、本発明の一態様は、送信側装置がシリアルインタフェースで送信する画像データをライン同期通信で受信する画像データ受信手段と、画像データの画像サイズ情報を格納する画像サイズ情報格納手段と、画像サイズ情報格納手段の画像サイズ情報から画像データに係るライン同期信号のデータ転送に必要なデータ転送時間を算出する転送時間算出手段と、ライン同期信号のデータ受信時間を保持するデータ受信時間保持手段と、転送時間算出手段により算出されたデータ転送時間とデータ受信時間保持手段に保持されたデータ受信時間とに基づいてライン同期信号のデータ再送判定間隔時間を切り替えて当該ライン同期信号のデータ再送が必要か否かを判定する再送判定手段と、を備えた画像形成装置であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、上記構成により、装置間の高速シリアルインタフェースでライン同期通信を行う際、状況に依らずにデータ転送性能低下を抑制し得るようになる。上記した以外の課題、構成及び効果は、以下の実施の形態の説明により明らかにされる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施例１に係る画像形成装置を含む印刷システムの全体的構成を示した概略図である。
【図２】図１に示す印刷システムの機能ブロック図である。
【図３】図１に示す印刷システムの画像形成装置とプリントサーバとの間におけるデータ線及び送受信系回路の構成を示した図である。
【図４】図１に示す印刷システムの画像形成装置における色版毎の受信頁のずれを説明するために示した画像形成部と色毎のフレームデータ有効信号波形との相関図である。
【図５】図１に示す印刷システムの画像形成装置とプリントサーバとの間におけるシリアル通信系回路の構成を示した図である。
【図６】図１に示す印刷システムの画像形成装置に備えられる画像サイズ情報格納部にテーブル形式で格納されるデータを例示した図である。
【図７】図１に示す印刷システムの画像形成装置で扱うライン推移に伴う各種信号の波形を示すタイミングチャートである。（ａ）は、１ライン目のラインデータ有効信号の受信正常完了後に２ライン目のラインデータ有効信号の受信時にデータ欠損が発生してライン再送要求により同じデータが再送受信されて３ライン目のラインデータ有効信号の受信に移行した様子の図である。（ｂ）は、１ライン目のラインデータ有効信号の受信正常完了後に２ライン目のラインデータ有効信号の受信時にデータ欠損が発生してライン再送要求せずにデータ転送が停止した様子の図である。
【図８】図１に示す印刷システムの画像形成装置の画像データ受信部に備えられる再送判定部でのデータ再送の成否判定に利用されるライン同期信号のデータ受信に必要な時間とライン同期信号のデータ再送判定間隔時間とを対比して示した図である。
【図９】本発明の実施例２に係る画像形成装置を含む印刷システムの画像形成装置とプリントサーバとの間におけるシリアル通信系回路の構成を示した図である。
【図１０】図９に示す画像形成装置に備えられるデータ受信時間履歴格納部にテーブル形式で格納されるデータの一部を例示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の画像形成装置について、以下に幾つかの実施例を挙げ、図面を参照して詳細に説明する。
【００１４】
最初に、本発明の画像形成装置の技術的概要を説明する。本発明は、プリントサーバと画像形成装置との間をＶ−ｂｙ−Ｏｎｅインタフェース等の高速シリアルインタフェースでライン同期通信を行う際、以下の特徴を有する。
【００１５】
要するに、プリントサーバと画像形成装置との間を高速シリアルインタフェースでライン同期通信を行う印刷システムにおいて、以下の各手段（各部）を備える。具体的に云えば、送信側装置のプリントサーバがシリアルインタフェースで送信する画像データをライン同期通信で受信する画像データ受信手段（画像データ受信部）と、ライン同期転送を行う画像データの画像サイズ情報を格納する画像サイズ情報格納手段（画像サイズ情報格納部）と、を備える。また、画像サイズ情報格納手段の画像サイズ情報からライン同期通信される画像データに係るライン同期信号のデータ転送に必要なデータ転送時間を算出する転送時間算出手段（転送時間算出部）を備える。更に、ライン同期信号のデータ受信時間を保持するデータ受信時間保持手段（画像データ受信部）を備える。加えて、転送時間算出手段により算出されたデータ転送時間とデータ受信時間保持手段に保持されたデータ受信時間とに基づいてライン同期信号のデータ再送判定間隔時間を切り替える再送判定手段（再送判定部）を備える。この再送判定手段は、基本機能として、ライン同期信号のデータ再送が必要か否かを判定する。
【００１６】
係る構成により、画像データのライン同期通信時には、転送時間算出手段が画像サイズ情報格納手段に格納された画像サイズ情報を取得し、ライン同期信号のデータ転送に必要なデータ転送時間を算出することができる。この算出結果を再送判定手段がライン同期通信のタイムアウト時間と判定することにより、ライン同期信号のデータ再送が必要か否かを判定する時間、即ち、データ再送判定間隔時間を画像サイズに応じて最適なタイミングに変更することができる。その他、データ受信時間保持手段がライン同期通信される画像データに係るライン同期信号のデータ受信時間を保持する。また、画像形成装置１の制御情報送信手段（制御情報送信部）がライン同期信号を出力してからプリントサーバにより送信されたライン同期信号のデータを受信完了するまでに経過したデータ受信時間の履歴を格納するデータ受信時間履歴格納手段を備えても良い。更に、再送判定手段が転送時間算出手段により算出されたデータ転送時間とデータ受信時間保持手段に保持されたデータ受信時間やデータ受信時間履歴格納手段に格納されたその履歴とを比較した結果に基づいてリアルタイムでデータ再送判定間隔時間を切り替える。この切り替えは受信中の画像幅が印刷中の状況によりリアルタイムで変わるものの、転送時間算出手段での算出結果が変わる度にデータ転送時間をリアルタイムで設定し直すようにするためである。このような構成によれば、プリントサーバの処理負荷が大きい場合には画像データに係るライン同期信号のデータを再送するか否かを判定するデータ再送判定間隔時間を長くすることにより、プリントサーバの処負荷が大きい場合に無駄なデータ再送処理が実行されることを抑止することが可能になる。 
【実施例１】
【００１７】
図１は、本発明の実施例１に係る画像形成装置１を含む印刷システムの全体的構成を示した概略図である。
【００１８】
図１を参照すれば、この印刷システムは、外部のプリンタコントローラに相当するプリントサーバ２０と排紙装置１３を具備する画像形成装置１とが高速シリアルインタフェースで接続されて構成される。プリントサーバ２０は画像形成装置１に例えばＶ‐ｂｙ−Ｏｎｅインタフェースで有線接続されており、ユーザが行う印刷設定に応じて画像処理を行った後に印刷データの展開処理（ＲＩＰ処理）を行ったＲＩＰ印刷データを画像形成装置１に転送する。画像形成装置１では、プリントサーバ２０から転送された印刷画像データであるＲＩＰ印刷データをユーザの印刷設定に応じて印刷処理を実行する。
【００１９】
画像形成装置１の画像形成部３には、駆動ローラ４、二次転写バックアップローラ５、及び従動ローラ６に巻き掛けられた中間転写ベルト９が配置されている。また、画像形成部３には中間転写ベルト９に対向して配置されたイエロー（Ｙ）、シアン（Ｃ）、マゼンダ（Ｍ）、ブラック（Ｋ）の各色のカートリッジ１０Ｙ、１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｋを有している。これらのカートリッジ１０Ｙ、１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｋには、それぞれ異なる色のトナー像が形成される感光体が付設されている。また、各カートリッジ１０Ｙ、１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｋは帯電ローラを有しており、帯電ローラに帯電された電圧が感光体表面に印加され、感光体の表面が所定の極性に帯電される。帯電後の感光体に、光書込部７から射出されるレーザ光が照射され、静電潜像が形成される。感光体表面上に形成された静電潜像に対してトナーを付着させてトナー像を形成する。
【００２０】
感光体上に形成されたトナー像は、中間転写ベルト９を挟んで反対側の一次転写ローラ８に電圧が印加されることにより、中間転写ベルト９に１次転写される。二次転写バックアップローラ５に巻きかけられた中間転写ベルト９と対向して配置された二次転写ローラ１１との間に給紙装置２から印刷用紙が搬送される。このとき、二次転写ローラ１１には所定の電圧が印加され、中間転写ベルト９上のトナー像が印刷用紙に二次転写される。トナー像が二次転写された印刷用紙は定着装置１２を通り、印刷用紙上のトナー像は熱と圧力とにより定着され、排紙装置１３に搬送される。排紙装置１３は、印刷用紙を排紙トレイ１４、１５に出力し、具体的にはユーザの印刷設定により指定された排紙トレイ１４、１５の何れかに印刷済みの印刷用紙を出力する。因みに、ここでは搬送物の一例として印刷用紙である場合を説明したが、それ以外のコート紙、ラベル紙等の他、オーバヘッドプロジェクタシート、フィルム、可撓性を持つ薄板等を対象にしても良い。
【００２１】
図２は、上述した印刷システムの機能ブロック図である。但し、図２中ではデータ線を細矢印、印刷用紙搬送路を太矢印、制御線を切れ線矢印で示す。
【００２２】
図２を参照すれば、この印刷システムにおけるプリントサーバ２０は、ＣＰＵやメモリにバスで接続された画像データ送信部１７０が画像形成装置１へ画像データを高速転送する。画像形成装置１は、プリンタコントローラ１００、画像データ受信部１１０、印刷画像処理部１２０、及びプリンタエンジン１３０を備えて構成される。このうち、プリンタコントローラ１００は、ＣＰＵ１０１、メモリ１０２、印刷制御部１０３を備える。メモリ１０２にはＣＰＵ１０１で実行するプログラム、プリントサーバ２０から受信した印刷制御情報を格納する。印刷制御部１０３はＣＰＵ１０１によって制御され、各装置間・装置内を接続する制御Ｉ／Ｆ（インターフェース）を介して印刷全般の制御を行う。
【００２３】
画像データ受信部１１０は、プリンタコントローラ１００の印刷制御部１０３を介して印刷制御情報を受信する他、プリントサーバ２０の画像データ送信部１７０から高速転送された展開処理後の印刷データを受信する。そこで、画像データ受信部１１０は、現状の画像形成装置１の状態に合わせて適切な濃度補正処理と印刷設定に応じた画像処理とを印刷制御情報に従って実施し、印刷画像処理部１２０へ印刷データを転送する。印刷画像処理部１２０は、画像データ受信部１１０から印刷データを受け取ると、レーザ書き込み用データを生成し、プリンタエンジン１３０へレーザ書き込み用データを転送する。プリンタエンジン１３０は、書込部１３１、転写部１３２、定着部１３３を備える。ここで、書込部１３１は図１中の光書込部７、転写部１３２は図１中の画像形成部３のカートリッジ１０Ｙ、１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｋ及び中間転写ベルト９、定着部１３３は図１中の定着装置１２にそれぞれ該当する。これらの各部は、印刷画像処理部１２０から受信したレーザ書き込み用データに基づいて、図1中の給紙装置２に該当する給紙トレイ１４０から搬送された印刷用紙に対して画像形成処理を実施する。
【００２４】
排紙装置１３は、排紙制御部１５０、排紙切替部１６０、排紙トレイ１４、１５を備える。実施例１では、排紙装置１３が２種類の排紙トレイ１４、１５を備えるものとしているが、１種類や３種類以上の排紙トレイを備える構成でも良い。排紙制御部１５０は、排紙装置１３のメカ機構を主に制御する。排紙切替部１６０は、排紙制御部１５０の指示に応じて用紙搬送路を排紙トレイ１４、１５の何れかに切り替える。
【００２５】
ところで、図２に示す印刷システムでは、プリントサーバ２０と画像形成装置１とは制御線、データ線がそれぞれ個別で接続される。制御線はプリンタコントローラ１００に接続され、プリントサーバ２０より送信された印刷制御情報はプリンタコントローラ１００のＣＰＵ１０１により解析される。ＣＰＵ１０１は解析した制御情報に基づいて画像形成装置１内の各ブロックへ印刷動作を伴う様々な指示を発行する。データ線は画像データ受信部１１０へ接続され、プリンタコントローラ１００から画像形成装置１に印刷画像データを転送するために用いられる。
【００２６】
図３は、上述した印刷システムの画像形成装置１とプリントサーバ２０との間におけるデータ線及び送受信系回路の構成を示した図である。
【００２７】
図３を参照すれば、プリントサーバ２０と画像形成装置１との間を接続するデータ線には高速転送性能が求められるため、主に高速シリアルインタフェースが利用される。例えばＶ−ｂｙ−Ｏｎｅインタフェース等を例示できる。高速シリアルインタフェースで画像データを転送する際、画像データをライン単位に分割して、送信側装置と受信側装置との間のデータ転送状態をライン単位で同期して画像データを転送することがある。このような転送方法はライン同期通信と呼ばれても良い。
【００２８】
図３中ではライン同期通信を行う高速シリアルインタフェースを例示しており、参照符号２２０〜２２６はそれぞれ高速シリアルインタフェースのレーンであり、１対の差動信号で１レーンとなることを示している。具体的に云えば、制御信号＋、−用の信号レーン２２０は、画像形成装置１のドライバ２０１とプリントサーバ２０のレシーバ２０８との間で画像データのライン同期通信を実現するための同期通信制御信号を転送するレーンとなっている。この信号レーン２２０では、各色のＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋについてのフレームデータ有効信号、ライン同期信号、シリアル通信エラー発生時に該当するラインデータ再送を要求するライン再送要求信号をドライバ２０１からレシーバ２０８へ転送する。
【００２９】
Ｙデータ＋、−用の信号レーン２２１は、プリントサーバ２０のドライバ２０９と画像形成装置１のレシーバ２０２との間でＹについての画像データをライン単位でドライバ２０９からレシーバ２０２へ転送する。Ｍデータ＋、−用の信号レーン２２３は、プリントサーバ２０のドライバ２１１と画像形成装置１のレシーバ２０４との間でＭについての画像データをライン単位でドライバ２１１からレシーバ２０４へ転送する。Ｃデータ＋、−用の信号レーン２２４は、プリントサーバ２０のドライバ２１２と画像形成装置１のレシーバ２０５との間でＣについての画像データをライン単位でドライバ２１２からレシーバ２０５へ転送する。Ｋデータ＋、−用の信号レーン２２６は、プリントサーバ２０のドライバ２１４と画像形成装置１のレシーバ２０６との間でＫについての画像データをライン単位でドライバ２１４からレシーバ２０６へ転送する。
【００３０】
その他、Ｙデータの一部とＭデータの一部との共通レーンが＋、−用の信号レーン２２２であり、Ｙデータの信号レーン２２１と合わせて１．５レーン分となる。この信号レーン２２２は、プリントサーバ２０のドライバ２１０と画像形成装置１のレシーバ２０３との間でＹ／Ｍについての画像データをライン単位でドライバ２１０からレシーバ２０３へ転送する。因みに、Ｍデータの信号レーン２２３と信号レーン２２２とを合わせても１．５レーン分となる。同様に、Ｃデータの一部とＫデータの一部との共通レーンが＋、−用の信号レーン２２５であり、Ｃデータの信号レーン２２４と合わせて１．５レーン分となる。この信号レーン２２５は、プリントサーバ２０のドライバ２１３と画像形成装置１のレシーバ２０６との間でＣ／Ｋについての画像データをライン単位でドライバ２１３からレシーバ２０６へ転送する。因みに、Ｋデータの信号レーン２２６と信号レーン２２５とを合わせても１．５レーン分となる。これらのＹ／Ｍ、Ｃ／Ｋを含む各色のＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋについての信号レーン２２１〜２２６は、Ｙ／Ｍ、Ｃ／Ｋを含む各色のＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋのラインデータとラインデータ有効信号をシリアル化したデータとを転送する。
【００３１】
プリントサーバ２０のドライバ２０９〜２１４はＹ／Ｍ、Ｃ／Ｋを含む各色のＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋについてのラインデータとラインデータ有効信号とを受信すると、パラレル−シリアル変換を行って高速シリアルインタフェース上に時分割で出力する。画像形成装置１のレシーバ２０２〜２０７はＹ／Ｍ、Ｃ／Ｋを含む各色のＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋについての高速シリアルインタフェース上のデータを受信すると、シリアル−パラレル変換によりラインデータとラインデータ有効信号とを復元する。復元されたラインデータとラインデータ有効信号とは画像データ受信部１１０へ出力される。
【００３２】
図４は、上述した印刷システムの画像形成装置１における色版毎の受信頁のずれを説明するために示した画像形成部３と色毎のフレームデータ有効信号波形との相関図である。
【００３３】
一般に、画像形成装置１で複数の画像データを連続で複数枚印刷する場合の受信ページの状態を想定すると、画像形成装置１内の各色版の感光体は物理的に位置がずれて配置され、画像データを印刷する際には順に各色のトナー像を重ねることになる。このため、色ごとに画像データを受信開始するタイミングが異なる。図４を参照すれば、ここでは画像データの作像順がＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋの順番としたときのフレームデータ有効信号波形を例示している。Ｙ版第１ページ目の画像データをＹフレームデータ有効信号として受信した第１のタイミング５０１で作像処理が行われることにより、Ｙ版のトナー像が形成される。このトナー像がＹ版の感光体に到達する際には、Ｍ版第１ページ目の画像データをＭフレームデータ有効信号として受信する第３のタイミング５０３が開始されている。このとき、連続して次のページを印刷するために、Ｍ版第１ページ目のデータ受信中にＹ版第２ページ目の画像データをＹフレームデータ有効信号として受信する第２のタイミング５０２が開始される。
【００３４】
尚、ここではＹ版とＭ版とに関して説明したが、Ｃ版やＫ版に関しても同様に受信するページのタイミングが順次ずれることになる。従って、例えばサイズがページ毎に変わるような画像データを順次転送する場合、色毎に転送するページがずれているため、ライン同期通信を行う際には色毎に異なるライン幅（画像幅）のライン同期信号の画像データ（色データ）を転送する場合がある。
【００３５】
図５は、上述した印刷システムの画像形成装置１とプリントサーバ２０との間におけるシリアル通信系回路の構成を示した図である。但し、図５においても画像形成装置１とプリントサーバ２０との間は信号レーン２２０〜２２６で接続されているものとする。また、画像形成装置１にはドライバ２０１及びレシーバ２０２〜２０７が備えられ、プリントサーバ２０にはレシーバ２０８及びドライバ２０９〜２１４が備えられているものとする。
【００３６】
図５を参照すれば、プリントサーバ２０のシリアル通信系回路は、制御情報受信部４０１、符号生成部４０２を持つ画像データ送信部１７０、画像データ格納部４０３を備えて構成される。制御情報受信部４０１は、画像形成装置１のドライバ２０１から信号レーン２２０により送信されるＹ／Ｍ、Ｃ／Ｋを含む各色のＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋについての同期通信制御信号をレシーバ２０８を介して受信する。そこで、制御情報受信部４０１は、受信した同期通信制御信号に含まれるＹ／Ｍ、Ｃ／Ｋを含む各色のＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋについてのフレームデータ有効信号とライン同期信号の画像データの色データとを画像データ送信部１７０へ通知する。画像データ送信部１７０では、制御情報受信部４０１により通知を受けた色についての画像データの色データとラインデータ有効信号とを画像データ格納部４０３から取得して該当するドライバ２０９〜２１４へ送信する。画像データの色データとラインデータ有効信号とを送信する際、シリアル通信エラーによる画像データ化けを画像形成装置１の側で検出可能とするため、符号生成部４０２でライン同期転送データの最後に符号データによるエラー判定用データを付けて送信する。エラー判定用データには、例えばパリティエラーチェックのパリティビットやＣＲＣ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋｉｎｇ）符号等を使用することができる。
【００３７】
ところで、プリントサーバ２０では、画像形成装置１の側でライン同期信号の画像データの受信が成功した場合、信号レーン２２０から次のライン同期信号に係る同期通信制御信号を受信することになり、引き続き動作継続する。即ち、画像データ格納部４０３からライン同期信号の色データとラインデータ有効信号とを取得して画像形成装置１の側へ出力する。画像形成装置１の側で受信したライン同期信号の色データがエラー判定になった場合や、ライン同期通信のタイムアウトになった場合、信号レーン２２０を介してライン再送要求を受信することになる。画像データ送信部１７０はライン再送要求を受信した場合、続いて受信するライン同期信号の色データの受信を契機に直近で転送したライン同期信号の色データを再送する。尚、ライン同期信号の色データ送信中にライン再送要求を受信した場合は、データ転送を停止し、続いて受信するライン同期信号の色データの受信を契機にデータ転送を停止したライン同期信号の色データを再送する。
【００３８】
また、画像形成装置１のシリアル通信系回路は、制御情報送信部３０１、誤り検出部３０２と転送時間算出部３０３と再送判定部３０４とを持つ画像データ受信部１１０、画像サイズ情報格納部３０５、画像データ格納部３０６を備えて構成される。制御情報送信部３０１は、Ｙ／Ｍ、Ｃ／Ｋを含む各色のＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋについての同期通信制御信号を送信する。この送信時には、プリントサーバ２０から受信するライン同期信号の色データを画像データ格納部３０６に格納可能な容量が空いていることを確認してから同期通信制御信号を送信する。同期通信制御信号を送信後にプリントサーバ２０から受信するライン同期信号の色データはレシーバ２０２〜２０７を経由して画像データ受信部１１０に入力される。
【００３９】
画像サイズ情報格納部３０５には、プリンタコントローラ１００が画像形成装置１の印刷要求に応じて画像サイズ情報を設定する。画像データ受信部１１０は受信した画像データに係る色データについての画像サイズ情報を画像サイズ情報格納部３０５から取得し、画像サイズ分の画像データを受信完了すると、誤り検出部３０２で受信データに誤り（通信エラー）が発生していないか確認する。また、画像データ受信部１１０は、ライン同期通信される画像データに係るライン同期信号のデータ受信時間を色毎に複数ライン分保持するデータ受信時間保持手段としての機能を持つ。これにより、プリントサーバ２０の負荷状況によりライン同期信号のデータ転送時間が変動した場合でも、再送判定部３０４が色毎に最適なデータ再送判定間隔時間を設定することができる。この結果、シリアルインタフェースのデータ転送効率低下をより抑制することができる。誤り確認方法としては、例えば上述したようにパリティエラーチェックやＣＲＣ符号による確認が可能である。誤り検出部３０２で受信ライン同期データに基づいてパリティやＣＲＣ符号を算出し、プリントサーバ２０がライン同期データに付加したパリティやＣＲＣ符号の値と比較し、値が一致しない場合はライン同期データの再送処理を行う。ライン同期信号の色データの再送処理を実施する際、制御情報送信部３０１に誤りを検出したことを通知する。この場合、制御情報送信部３０１は通知を受信すると、プリントサーバ２０に対してラインデータ再送要求を発行し、その後に再びライン同期信号の色データを出力することで誤りが発生していたライン同期信号の色データの再受信を試みる。
【００４０】
上述した誤り検出及びライン同期信号の色データの再送制御は、プリントサーバ２０から画像サイズ分の画像データを受信完了することで実行可能である。プリントサーバ２０と画像形成装置１との間では、ライン同期信号の色データと一緒にラインデータ有効信号も高速シリアルインタフェース上を転送している。このため、シリアル通信エラーによってラインデータ有効信号がデータ化けしてしまった場合、画像データ受信部１１０から見るとライン同期信号の色データが欠損しているように見える。こうした場合、画像データ受信部１１０は欠損部分のデータ受信待ち状態となるが、画像データ受信部１１０の再送判定部３０４がライン同期信号の色データを再送する必要があるか否かの判定を行う。
【００４１】
具体的に云えば、転送時間算出部３０３は、画像サイズ情報格納部３０５から取得した画像サイズ情報からライン同期信号の色データの転送に最低限必要な時間に動作余裕時間を加算してデータ転送時間を算出する。画像データ受信部１１０は、ライン同期信号の色データ受信時に制御情報送信部３０１がライン同期信号を送信してからライン同期信号の色データを受信完了するまで経過したデータ受信時間をカウントする。再送判定部３０４はデータ転送時間とデータ受信時間とを比較し、データ転送時間以上にデータ受信時間が経過していれば、シリアル通信エラーによるデータ欠損の可能性があり、ライン同期信号のデータ再送が必要と判定して制御情報送信部３０１へ通知する。制御情報送信部３０１は通知を受信すると、プリントサーバ２０に対してデータ再送要求を発行し、その後に再びライン同期信号の色データを出力することで受信が完了しなかったライン同期信号の色データの再受信を試みる。
【００４２】
図６は、上述した印刷システムの画像形成装置１に備えられる画像サイズ情報格納部３０５にテーブル形式で格納されるデータを例示した図である。
【００４３】
図６を参照すれば、画像サイズ情報格納部３０５は、色毎に画像サイズ情報を分けて格納するもので、色のＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋ毎に転送する画像幅と画像ライン数とをＮｏ．１から順に格納している。このように、画像サイズ情報を色毎に格納して管理することにより、ライン同期信号のデータ転送時間を色毎に個別に管理することが可能となって、シリアルインタフェースのデータ転送効率低下をより抑制することができる。因みに、転送する画像データで未使用の色の情報は格納しなくても良い。画像ライン数は、画像形成装置１とプリントサーバ２０との間で画像データを転送する際のライン同期転送回数を意味する。画像幅は１回に転送するライン同期信号の色データの数を意味する。インタフェースの転送レートは固定で扱うことが一般的であるので、画像幅から得られるデータ量とインタフェースの転送レートとから１回のライン同期信号データ転送時間を色毎に算出することが可能である。
【００４４】
図６に示す画像サイズ情報格納部３０５の場合には、色毎に画像幅を管理するため、各色のライン同期信号データ転送時間を個別に管理することが可能である。尚、ここでは画像サイズ情報を転送時間算出部３０３が取得してライン同期信号のデータ転送時間を算出した場合を説明した。これに代えて、プリンタコントローラ１００が画像サイズ情報格納部３０５に画像サイズ情報を設定する際に、予めライン同期信号のデータ転送時間を算出しておき、その値を格納しておくようにしても良い。その他、画像データの転送が完了した画像サイズ情報は画像サイズ情報格納部３０５から削除し、それにより空いた領域に次回以降に転送予定の画像サイズ情報を設定して格納するようにしても良い。
【００４５】
図７は、上述した印刷システムの画像形成装置１で扱うライン推移に伴う各種信号の波形を示すタイミングチャートである。図７（ａ）は、１ライン目のラインデータ有効信号の受信正常完了後に２ライン目のラインデータ有効信号の受信時にデータ欠損が発生してライン再送要求により同じデータが再送受信されて３ライン目のラインデータ有効信号の受信に移行した様子の図である。図７（ｂ）は、１ライン目のラインデータ有効信号の受信正常完了後に２ライン目のラインデータ有効信号の受信時にデータ欠損が発生してライン再送要求せずにデータ転送が停止した様子の図である。
【００４６】
図７（ａ）を参照すれば、フレームデータ有効信号、ライン同期信号、及びライン再送要求信号はローアクティブの信号であり、ラインデータ有効信号はハイアクティブの信号である。フレームデータ有効信号がアクティブになった後、ライン同期信号がアクティブになることで１回目のライン同期転送が開始され、１ライン目のデータ転送が行われる。ラインデータ有効信号の受信中に画像データ受信部１１０の転送時間算出部３０３は、画像サイズ情報格納部３０５に格納された画像サイズ情報を取得してライン同期信号のデータ転送時間Ｔを算出する。更に、画像データ受信部１１０の再送判定部３０４は、転送時間算出部３０３で算出されたライン同期信号のデータ転送時間Ｔと、実際にライン同期信号の色データを転送するのに必要な時間の経過時間であるライン同期信号のデータ受信時間Ｒ１と、を比較する。ここでは、データ転送時間Ｔ＞データ受信時間Ｒ１の関係が成立しており、１回目のライン同期信号の転送データの受信が正常に完了している。１ライン目の転送データの受信が完了すると、画像データ受信部１１０は誤り検出部３０２で受信した１ライン目の転送データに誤りが発生していないか確認し、誤りが発生していなければ次のライン同期信号の色データを出力し、２ライン目のライン同期信号の色データ転送を開始する。
【００４７】
図７（ａ）に示す例では、画像データ受信部１１０が２ライン目のラインデータ有効信号の受信中にシリアル通信エラーによるデータ欠損が発生した例を示している。斜線部分は画像データ送信部１７０が２ライン目のラインデータ有効信号を出力したものの、画像データ受信部１１０の誤り検出部３０２が色データを受信した際にはシリアル通信エラー発生と誤り検出されて無効信号となってしまったことを意味している。ラインデータ有効信号の一部が無効信号となり画像データの色データが欠損したため、画像データ受信部１１０はライン同期信号の色データの受信継続中と判断して画像データ送信部１７０から残りの色データが送信されるまで待機状態になってしまう。因みに、この待機状態で再送判定部３０４がライン同期信号の色データを再送要求しない場合には、図７（ｂ）に示されるようにデータ転送が停止してしまう。
【００４８】
そこで、実施例１では、画像データ受信部１１０の再送判定部３０４が転送時間算出部３０３で算出したデータ転送時間Ｔと２ライン目のデータ受信時間Ｒ２とを比較する。この比較の結果、データ転送時間Ｔ＜データ受信時間Ｒ２の関係が成立した場合、ライン同期信号のデータ転送中にシリアル通信エラーが発生したと判定する。このような判定結果の場合、画像データ受信部１１０は制御情報送信部３０１を経由してデータ再送要求を出力し、２ライン目のライン同期信号の色データを再度受信する。このとき、プリントサーバ２０は、データ再送要求を受信すると２ライン目のライン同期信号の色データを画像形成装置１へ再送することになる。
【００４９】
図８は、上述した印刷システムの画像形成装置１の画像データ受信部１１０に備えられる再送判定部３０４でのデータ再送の成否判定に利用されるライン同期信号のデータ受信に必要な時間とライン同期信号のデータ再送判定間隔時間とを対比して示した図である。
【００５０】
図８を参照すれば、再送判定部３０４では図７を参照して説明したように、転送時間算出部３０３で算出したデータ転送時間Ｔを基準としてライン同期信号の色データの再送を行うか否かを判定する。具体的に云えば、ライン同期信号のデータ受信に必要な時間として、再送判定部３０４は画像サイズ情報格納部３０５から現在転送中の画像サイズ情報を取得する。こうした状態で、転送時間算出部３０３で算出される色毎に転送中の画像サイズに適したライン同期信号のデータ転送時間Ｔを可変で設定することができる。これに対し、一般的にライン同期信号のデータ再送判定間隔時間は、画像形成装置１がサポートする最大画像サイズ幅を含むように、予め或る程度のタイムアウト基準時間を設けてライン同期信号のデータ再送判定を実施する。実施例１では用紙サイズに合わせてライン同期信号のデータ再送判定間隔時間を調整できるので、画像欠損によりタイムアウトが発生する状況下で本もライン同期信号のデータ再送判定間隔時間が効率化される。この結果、装置間の高速シリアルインタフェースでライン同期通信を行う際、状況に依らずにデータ転送性能低下を抑制し得るようになる。
【実施例２】
【００５１】
図９は、本発明の実施例２に係る画像形成装置１′を含む印刷システムの画像形成装置１′とプリントサーバ２０との間におけるシリアル通信系回路の構成を示した図である。
【００５２】
図９を参照すれば、実施例２に係る画像形成装置１′は、実施例１に係る画像形成装置１と比べ、データ受信時間履歴格納部３０７が設けられた点が相違している。このデータ受信時間履歴格納部３０７は画像データ受信部１１０が備えるデータ受信時間保持手段としての機能を別体で設けたものである。具体的に云えば、データ受信時間履歴格納部３０７は画像形成装置１の制御情報送信部３０１がライン同期信号を出力してからプリントサーバ２０により送信されたライン同期信号のデータを受信完了するまでに経過したデータ受信時間の履歴を格納する。因みに、画像形成装置１に備えられる制御情報送信部３０１は、プリントサーバ３２０へ制御情報としてライン同期信号を出力するものとみなして良い。図５に示した画像形成装置１の場合、ライン同期信号の色データの欠損でなく、プリントサーバ２０の処理負荷が大きくなった結果、ライン同期信号の色データの転送に時間が掛かる場合であってもライン同期信号の色データの再送処理を行ってしまう。こうした場合、プリントサーバ２０に処理負荷が加わっている間はライン同期信号の色データの再送処理を繰り返す可能性があり、データ転送効率が低下する場合が起こり得るため、実施例２ではこうした難点を対策する。
【００５３】
図９を参照すれば、データ受信時間履歴格納部３０７に格納されたライン同期信号のデータ受信時間の履歴は、図７を参照して説明したデータ受信時間Ｒ１、Ｒ２が該当する。即ち、データ受信時間履歴格納部３０７には、複数ｎライン分のデータ受信時間Ｒｎの履歴を格納することが可能となっている。
【００５４】
実施例２に係る再送判定部３０４は、データ受信時間履歴格納部３０７に格納されている複数ｎライン分のデータ受信時間Ｒｎの情報を取得して数ライン前のデータ受信時間から最新のデータ受信時間の変化傾向を確認する。数ライン前のデータ受信時間より最新のデータ受信時間の方が大きくなる傾向であれば、プリントサーバ２０に負荷が加えられていると判断する。この場合には、ライン同期信号のデータ再送判定間隔時間Ｓ′を段階的に大きく設定する。数ライン前のデータ受信時間より最新のデータ受信時間の方が小さくなる傾向であれば、プリントサーバ２０の負荷が軽減されたと判断する。この場合には、最初のライン同期信号のデータ再送判定間隔時間Ｓ′を初期値の基準値を示すデータ再送判定基準間隔Ｓへと段階的に戻す。再送判定部３０４がこのような制御を行うことで、印刷システムの状況に応じてライン同期信号のデータ再送判定間隔時間Ｓ′をより最適な時間間隔で実施することができる。
【００５５】
図１０は、上述した画像形成装置１′に備えられるデータ受信時間履歴格納部３０７にテーブル形式で格納されるデータの一部を例示した図である。
【００５６】
図１０を参照すれば、データ受信時間履歴格納部３０７には、色毎に複数ライン分のライン同期信号のデータ受信時間の履歴が格納されるもので、図１０中では簡略的にＹ版１００ライン分のライン同期信号のデータ受信時間の履歴を格納した場合を例示している。但し、ここでは再送判定部３０４がライン同期信号のデータ再送判定間隔時間Ｓ′を算出する際に直近５ライン分のライン同期信号のデータ再送判定間隔時間Ｓ′を使用したとする。
【００５７】
具体的に云えば、５ライン目までライン同期信号のＹデータの受信が完了したとき（Ｎｏ．１〜５まで受信完了したとき）、Ｎｏ．１〜５のライン同期信号のＹデータについてのデータ受信時間の傾向を確認する。データ受信時間に大きな変化がなければライン同期信号のデータ再送判定間隔時間Ｓ′を変更しない。この後、３４ライン目まで受信完了した段階で直近５ライン分（Ｎｏ．３０〜３４）のライン同期信号のＹデータについてのデータ受信時間の傾向を確認し、増加傾向にあればデータ再送判定間隔時間Ｓ′の値をデータ再送判定基準間隔Ｓよりも大きくする。引き続き、７４ライン目まで受信完了した段階で直近５ライン分（Ｎｏ．７０〜７４）のライン同期信号のＹデータについてのデータ受信時間の傾向を確認し、減少傾向にあればデータ再送判定間隔時間Ｓ′の値をデータ再送判定基準間隔Ｓに戻す。このとき、データ再送判定間隔時間Ｓ′の変動幅はデータ再送判定基準間隔Ｓに対して或る程度段階的な幅とすることで、データ再送判定間隔時間Ｓ′が急激に大きくなることを抑制する様にすることがより望ましい。このようにして、データ再送判定間隔時間Ｓ′を通信状態の負荷状況により変更すれば、最適なデータ再送判定間隔時間Ｓ′を算出することができる。因みに、ここでは直近５ライン分のデータ受信時間を使用した場合を例示したが、再送判定部３０４がデータ再送判定間隔時間Ｓ′を算出する際に使用するライン数を固定ではなく可変としても良い。この場合、プリントサーバ２０の負荷変動に対する感度を変更することが可能となる。
【００５８】
実施例２の印刷システムでは、再送判定部３０４がデータ受信時間履歴格納部３０７から取得した複数のデータ受信時間に基づいて算出したデータ受信時間の傾向と転送時間算出部３０３により算出されたデータ転送時間とを比較する。この結果、再送判定部３０４は、データ転送時間よりもデータ受信時間が大きければデータ再送判定間隔時間Ｓ′を段階的に大きくする。これに対し、データ転送時間よりもデータ受信時間が小さければ、データ再送判定間隔時間Ｓ′を段階的にデータ転送時間に近付ける。この結果、画像サイズ情報によるデータ再送判定間隔時間Ｓ′の調整とデータ受信時間によるデータ再送判定間隔時間Ｓ′の調整とを組み合わせることで、よりリアルタイムでデータ再送判定間隔時間Ｓ′を調整することができる。勿論、実施例１に係る画像データ受信部１１０のデータ受信時間保持手段についても、複数のデータ受信時間を保持させるようにすれば、再送判定部３０４によって同等な機能を持たせることも可能である。
【００５９】
また、実施例２の印刷システムでは、再送判定部３０４がデータ受信時間履歴格納部３０７から取得した複数のデータ受信時間に基づいてデータ受信時間の傾向を算出した結果に応じてライン同期信号の色データについてのデータ再送判定間隔時間を変更できる。これにより、プリントサーバ２０の負荷状況に応じて最適なデータ再送判定間隔時間を設定することが可能となり、シリアルインタフェースのデータ転送効率低下を一層抑制することができる。また、再送判定部３０４がデータ受信時間履歴格納部３０７から参照するデータ受信時間のサンプル数を変更可能とすることもできる。この場合、プリントサーバ２０の負荷傾向に対する感度を変更することができる。因みに、実施例１に係る画像データ受信部１１０のデータ受信時間保持手段についても複数のデータ受信時間を保持したり、或いはデータ受信時間のサンプル数を変更するようにした場合には、同等な作用効果が得られる。更に、実施例２の場合もデータ受信時間履歴格納部３０７が色毎にデータ受信時間を格納するため、色毎の負荷状況に合わせたデータ再送判定間隔時間Ｓ′を設定することが可能になる。
【００６０】
尚、本発明は上述した各実施例の形態に限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変形が可能であり、特許請求の範囲に記載された技術思想に含まれる技術的事項の全てが本発明の対象となる。上記各実施例は、好適な例を示したものであるが、当業者ならば、本明細書に開示の内容から、各種の代替例、修正例、変形例あるいは改良例を実現することができ、これらは添付の特許請求の範囲に記載された技術的範囲に含まれる。
【符号の説明】
【００６１】
１、１′  画像形成装置
２  給紙装置
３  画像形成部
４  駆動ローラ
５  二次転写バックアップローラ
６  従動ローラ
７  光書込部
８  一次転写ローラ
９  中間転写ベルト
１０Ｙ、１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｋ  カートリッジ
１１  二次転写ローラ
１２  定着装置
１３  排紙装置
１４、１５  排紙トレイ
２０  プリントサーバ
１００  プリンタコントローラ
１０１  ＣＰＵ
１０２  メモリ
１０３  印刷制御部
１１０  画像データ受信部
１２０  印刷画像処理部
１３０  プリンタエンジン
１３１  書込部
１３２  転写部
１３３  定着部
１４０  給紙トレイ
１５０  排紙制御部
１６０  排紙切替部
１７０  画像データ送信部
２０１、２０９〜２１４  ドライバ
２０２〜２０８  レシーバ
２２０〜２２６  信号レーン
３０１  制御情報送信部
３０２  誤り検出部
３０３  転送時間算出部
３０４  再送判定部
３０５  画像サイズ情報格納部
３０６、４０３  画像データ格納部
３０７  データ受信時間履歴格納部
４０１  制御情報受信部
４０２  符号生成部
【先行技術文献】
【特許文献】
【００６２】
【特許文献１】特開２０１５−１１９２７２号公報
【図１】
2018153941.tif 000003
【図２】
2018153941.tif 000004
【図３】
2018153941.tif 000005
【図４】
2018153941.tif 000006
【図５】
2018153941.tif 000007
【図６】
2018153941.tif 000008
【図７】
2018153941.tif 000009
【図８】
2018153941.tif 000010
【図９】
2018153941.tif 000011
【図１０】
2018153941.tif 000012