(57)【要約】【課題】登録情報の変更を考慮しない場合に比べ、操作者が意図した処理とは異なる処理がアプリケーションにて行われることを抑制する。【解決手段】ファックス送信が行われる場合、（Ｄ）に示すように、入力用ボックス１０７Ｂに短縮番号「００１」が入力されて、情報の送信先についての設定がなされる。登録情報の変更が行われると、（Ｈ）に示すように、短縮番号「００１」についての情報が、入力用ボックス１０７Ｂから削除され、送信先についての設定がなされていない状態に戻る。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
アプリケーションに対する操作者の操作がなされた後に行われた、登録情報の変更を受け付ける受け付け手段と、
前記受け付け手段にて前記登録情報の変更を受け付けた場合に、前記アプリケーションの少なくとも一部の状態を、前記操作者が操作する前の状態に戻す戻し手段と、
を備える情報処理装置。
【請求項２】
前記戻し手段は、複数のアプリケーションが起動されている場合、変更された登録情報に関連するアプリケーションの少なくとも一部の状態を、前記操作する前の状態に戻す請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記戻し手段は、変更された登録情報に関連しないアプリケーションの状態を維持する請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記戻し手段は、複数のアプリケーションが起動されている場合、操作者による操作が行われている全てのアプリケーションの少なくとも一部の状態を、当該操作が行われる前の状態に戻す請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記戻し手段は、前記登録情報の変更が情報を追加する変更であった場合、前記アプリケーションの状態を戻す前記処理を行わない請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記戻し手段は、情報の送信先についての設定が前記アプリケーションにてなされている状態にて前記登録情報の変更があった場合、当該送信先についての設定がなされていない状態に戻す請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記戻し手段は、前記送信先についての前記設定以外の他の設定については、当該他の設定を維持する請求項６に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記情報処理装置の外部にて前記登録情報の変更操作が行われる場合に、予め定められた通知を行う通知手段を更に備える請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項９】
アプリケーションに対する操作者の操作がなされた後に行われた、登録情報の変更を受け付ける受け付け手段と、
前記受け付け手段にて前記登録情報の変更を受け付けた場合、前記アプリケーションを表示している画面にて、予め定められた通知を行う通知手段と、
を備える情報処理装置。
【請求項１０】
登録情報の変更操作を受け付ける受け付けアプリケーションにて行われた、登録情報の変更操作を受け付ける受け付け手段と、
前記登録情報の変更操作があった際に前記受け付けアプリケーションとは異なるアプリケーションが起動されている場合に、予め定められた通知を行う通知手段と、
を備える情報処理装置。
【請求項１１】
前記通知手段は、前記登録情報の前記変更操作が前記異なるアプリケーションに関連する場合に、前記予め定められた通知を行い、当該変更操作が当該異なるアプリケーションに関連しない場合には、当該予め定められた通知を行わない請求項１０に記載の情報処理装置。
【請求項１２】
前記通知手段は、前記登録情報の前記変更操作が前記異なるアプリケーションに関連する場合、登録情報の変更をできない旨の通知を行う請求項１１に記載の情報処理装置。
【請求項１３】
前記受け付け手段にて受け付けた前記変更操作に応じて、登録情報を変更する変更手段を更に備え、
前記変更手段は、前記登録情報の前記変更操作が前記異なるアプリケーションに関連する場合、当該変更操作に応じた登録情報の変更を行わない請求項１０に記載の情報処理装置。
【請求項１４】
情報を処理する情報処理装置と、記録媒体への画像形成を行う画像形成手段とを備え、当該情報処理装置が請求項１乃至１３の何れかに記載の情報処理装置により構成された画像形成装置。
【請求項１５】
アプリケーションに対する操作者の操作がなされた後に行われた、登録情報の変更を受け付ける受け付け機能と、
前記受け付け機能にて前記登録情報の変更を受け付けた場合に、前記アプリケーションの少なくとも一部の状態を、前記操作者が操作する前の状態に戻す戻し機能と、
をコンピュータに実現させるためのプログラム。
【請求項１６】
アプリケーションに対する操作者の操作がなされた後に行われた、登録情報の変更を受け付ける受け付け機能と、
前記受け付け機能にて前記登録情報の変更を受け付けた場合、前記アプリケーションを表示している画面にて、予め定められた通知を行う通知機能と、
をコンピュータに実現させるためのプログラム。
【請求項１７】
登録情報の変更操作を受け付ける受け付けアプリケーションにて行われた、登録情報の変更操作を受け付ける受け付け機能と、
前記登録情報の変更操作があった際に前記受け付けアプリケーションとは異なるアプリケーションが起動されている場合に、予め定められた通知を行う通知機能と、
をコンピュータに実現させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置、画像形成装置、および、プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、送信先への最後のデータ送信の後に送信先情報が更新されているものと判定手段により判定された場合に、送信指示をした利用者に対して送信先情報が更新されていることを通知するデータ送信装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−２２９８６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
アプリケーションの起動中に、このアプリケーションに影響を与えうる登録情報の変更が行われることがある。この場合、このアプリケーションでは、操作者が意図した処理とは異なる処理が行われるおそれがある。
本発明の目的は、登録情報の変更を考慮しない場合に比べ、操作者が意図した処理とは異なる処理がアプリケーションにて行われることを抑制することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１に記載の発明は、アプリケーションに対する操作者の操作がなされた後に行われた、登録情報の変更を受け付ける受け付け手段と、前記受け付け手段にて前記登録情報の変更を受け付けた場合に、前記アプリケーションの少なくとも一部の状態を、前記操作者が操作する前の状態に戻す戻し手段と、を備える情報処理装置である。
請求項２に記載の発明は、前記戻し手段は、複数のアプリケーションが起動されている場合、変更された登録情報に関連するアプリケーションの少なくとも一部の状態を、前記操作する前の状態に戻す請求項１に記載の情報処理装置である。
請求項３に記載の発明は、前記戻し手段は、変更された登録情報に関連しないアプリケーションの状態を維持する請求項２に記載の情報処理装置である。
請求項４に記載の発明は、前記戻し手段は、複数のアプリケーションが起動されている場合、操作者による操作が行われている全てのアプリケーションの少なくとも一部の状態を、当該操作が行われる前の状態に戻す請求項１に記載の情報処理装置である。
請求項５に記載の発明は、前記戻し手段は、前記登録情報の変更が情報を追加する変更であった場合、前記アプリケーションの状態を戻す前記処理を行わない請求項１に記載の情報処理装置である。
請求項６に記載の発明は、前記戻し手段は、情報の送信先についての設定が前記アプリケーションにてなされている状態にて前記登録情報の変更があった場合、当該送信先についての設定がなされていない状態に戻す請求項１に記載の情報処理装置である。
請求項７に記載の発明は、前記戻し手段は、前記送信先についての前記設定以外の他の設定については、当該他の設定を維持する請求項６に記載の情報処理装置である。
請求項８に記載の発明は、前記情報処理装置の外部にて前記登録情報の変更操作が行われる場合に、予め定められた通知を行う通知手段を更に備える請求項１に記載の情報処理装置である。
請求項９に記載の発明は、アプリケーションに対する操作者の操作がなされた後に行われた、登録情報の変更を受け付ける受け付け手段と、前記受け付け手段にて前記登録情報の変更を受け付けた場合、前記アプリケーションを表示している画面にて、予め定められた通知を行う通知手段と、を備える情報処理装置である。
請求項１０に記載の発明は、登録情報の変更操作を受け付ける受け付けアプリケーションにて行われた、登録情報の変更操作を受け付ける受け付け手段と、前記登録情報の変更操作があった際に前記受け付けアプリケーションとは異なるアプリケーションが起動されている場合に、予め定められた通知を行う通知手段と、を備える情報処理装置である。
請求項１１に記載の発明は、前記通知手段は、前記登録情報の前記変更操作が前記異なるアプリケーションに関連する場合に、前記予め定められた通知を行い、当該変更操作が当該異なるアプリケーションに関連しない場合には、当該予め定められた通知を行わない請求項１０に記載の情報処理装置である。
請求項１２に記載の発明は、前記通知手段は、前記登録情報の前記変更操作が前記異なるアプリケーションに関連する場合、登録情報の変更をできない旨の通知を行う請求項１１に記載の情報処理装置である。
請求項１３に記載の発明は、前記受け付け手段にて受け付けた前記変更操作に応じて、登録情報を変更する変更手段を更に備え、前記変更手段は、前記登録情報の前記変更操作が前記異なるアプリケーションに関連する場合、当該変更操作に応じた登録情報の変更を行わない請求項１０に記載の情報処理装置である。
請求項１４に記載の発明は、情報を処理する情報処理装置と、記録媒体への画像形成を行う画像形成手段とを備え、当該情報処理装置が請求項１乃至１３の何れかに記載の情報処理装置により構成された画像形成装置である。
請求項１５に記載の発明は、アプリケーションに対する操作者の操作がなされた後に行われた、登録情報の変更を受け付ける受け付け機能と、前記受け付け機能にて前記登録情報の変更を受け付けた場合に、前記アプリケーションの少なくとも一部の状態を、前記操作者が操作する前の状態に戻す戻し機能と、をコンピュータに実現させるためのプログラムである。
請求項１６に記載の発明は、アプリケーションに対する操作者の操作がなされた後に行われた、登録情報の変更を受け付ける受け付け機能と、前記受け付け機能にて前記登録情報の変更を受け付けた場合、前記アプリケーションを表示している画面にて、予め定められた通知を行う通知機能と、をコンピュータに実現させるためのプログラムである。
請求項１７に記載の発明は、登録情報の変更操作を受け付ける受け付けアプリケーションにて行われた、登録情報の変更操作を受け付ける受け付け機能と、前記登録情報の変更操作があった際に前記受け付けアプリケーションとは異なるアプリケーションが起動されている場合に、予め定められた通知を行う通知機能と、をコンピュータに実現させるためのプログラムである。
【発明の効果】
【０００６】
請求項１の発明によれば、登録情報の変更を考慮しない場合に比べ、操作者が意図した処理とは異なる処理がアプリケーションにて行われることを抑制することができる。
請求項２の発明によれば、変更された登録情報に関連するアプリケーションの少なくとも一部の状態を、操作者が操作する前の状態に戻さない場合に比べ、操作者が意図した処理とは異なる処理が行われることを抑制することができる。
請求項３の発明によれば、変更された登録情報に関連しないアプリケーションの状態を、操作者が操作する前の状態に戻す場合に比べ、操作者がアプリケーションにて再操作を行う手間を低減できる。
請求項４の発明によれば、一部のアプリケーションの状態を操作者が操作する前の状態に戻す場合に比べ、処理を簡易化できる。
請求項５の発明によれば、操作者が意図した処理とは異なる処理が行われにくい状況にあるにも関わらず、アプリケーションの状態が操作される前の状態に戻されることを防止できる。
請求項６の発明によれば、送信先についての設定がなされていない状態に戻されない場合に比べ、情報の誤送信を起きにくくすることができる。
請求項７の発明によれば、送信先についての設定以外の他の設定を操作者が再度行わずに済む。
請求項８の発明によれば、予め定められた通知を行わない場合に比べ、情報処理装置の外部にて行われる登録情報の変更操作に起因する不具合の発生を抑制できる。
請求項９の発明によれば、登録情報の変更を考慮しない場合に比べ、操作者が意図した処理とは異なる処理がアプリケーションにて行われることを抑制することができる。
請求項１０の発明によれば、登録情報の変更を考慮しない場合に比べ、操作者が意図した処理とは異なる処理がアプリケーションにて行われることを抑制することができる。
請求項１１の発明によれば、操作者が意図した処理とは異なる処理が起こる可能性が高い場合に操作者に対して通知が行われるようになり、操作者が意図した処理とは異なる処理が起こる可能性が低い場合に操作者に対する通知を省略できるようになる。
請求項１２の発明によれば、操作者に対して登録情報の変更をできない旨を通知できる。
請求項１３の発明によれば、登録情報の変更を行う場合に比べ、登録情報の変更に起因する不具合の発生を抑制できる。
請求項１４の発明によれば、登録情報の変更を考慮しない場合に比べ、操作者が意図した処理とは異なる処理がアプリケーションにて行われることを抑制することができる。
請求項１５の発明によれば、登録情報の変更を考慮しない場合に比べ、操作者が意図した処理とは異なる処理がアプリケーションにて行われることを抑制することができる。
請求項１６の発明によれば、登録情報の変更を考慮しない場合に比べ、操作者が意図した処理とは異なる処理がアプリケーションにて行われることを抑制することができる。
請求項１７の発明によれば、登録情報の変更を考慮しない場合に比べ、操作者が意図した処理とは異なる処理がアプリケーションにて行われることを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本実施形態の画像形成装置を示した図である。
【図２】制御部の機能構成を示したブロック図である。
【図３】（Ａ）〜（Ｈ）は、本実施形態の処理の流れを示す図である。
【図４】図３にて示した処理の流れを示したフローチャートである。
【図５】（Ａ）〜（Ｈ）は、画像形成装置にて行われる他の処理例を示した図である。
【図６】図５にて示した処理の流れを示したフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施の形態について詳細に説明する。
図１は、本実施形態の画像形成装置１０を示した図である。
図１に示すように、本実施形態の画像形成装置１０を構成する各機能部は、バス１０１に接続され、このバス１０１を介してデータの授受を行う。
操作部１０６は、例えば、押圧された位置に応じた制御信号を出力するタッチパネルにより構成される。本実施形態では、操作部１０６と表示部１０７（後述）とが重ねられた状態で設けられ、操作者が表示部１０７に対する操作を行うと、画像形成装置１０に対する情報の入力が行われる。
【０００９】
表示部１０７は、例えば液晶ディスプレイにより構成され、ＣＰＵ１０２の制御の下、画像形成装置１０に関するデータを表示する。また、表示部１０７は、操作者（ユーザ）が画像形成装置１０を操作する際に参照するメニュー画面を表示する。
画像読み取り部１０８は、いわゆるスキャナ装置により構成され、セットされた原稿上の画像を読み取り、原稿の読み取り画像（画像データ）を生成する。
【００１０】
画像形成手段の一例としての画像形成部１０９は、例えば電子写真方式を用い、画像データに応じたトナー像を、記録媒体である用紙上に形成する。なお、画像形成部１０９では、インクジェットヘッド方式などの他の方式を用いて画像形成を行ってもよい。
通信部１１０は、通信回線（不図示）に接続され、通信回線に接続されている他の装置との通信を行う通信インターフェースとして機能する。
【００１１】
画像処理部１１１は、画像データが表す画像に色補正や階調補正等の画像処理を施す。
記憶部１０５は、ハードディスク装置などの記憶装置により構成され、例えば、通信部１１０にて受信したデータや、画像読み取り部１０８にて生成された読み取り画像（画像データ）を記憶する。また、記憶部１０５には、後述するアプリケーションの各々に対応したアプリケーションプログラムが格納されている。
【００１２】
制御部６０は、画像形成装置１０の各部を制御する。制御部６０は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）１０２、ＲＯＭ（Read Only Memory）１０３、ＲＡＭ（Random Access Memory）１０４により構成される。
ＲＯＭ１０３は、ＣＰＵ１０２により実行されるプログラムを記憶する。ＣＰＵ１０２は、ＲＯＭ１０３に記憶されているプログラムを読み出し、ＲＡＭ１０４を作業エリアにして、プログラムを実行する。
【００１３】
ＣＰＵ１０２によりプログラムが実行されると、ＣＰＵ１０２により画像形成装置１０の各部が制御され、画像形成装置１０は、例えば用紙に画像を形成したり、原稿を読み取って原稿の読み取り画像を生成したりする。
また、本実施形態では、ＣＰＵ１０２によりプログラムが実行されることで、図２（制御部６０の機能構成を示したブロック図）に示すように、制御部６０が、受け付け部６１、戻し処理部６２、通知部６３、変更部６４として機能する。なお、図２では、アプリケーション（後述）に関する機能ブロックのみを表示している。
【００１４】
受け付け部６１は、操作部１０６（図１参照）を介し、記憶部１０５やＲＯＭ１０３などに登録（記憶）されている登録情報の変更（操作者による登録情報の変更操作）を受け付ける。
戻し処理部６２は、アプリケーションのリセットを行い、アプリケーションの少なくとも一部の状態を、操作者による操作が行われる前の状態に戻す。
通知部６３は、表示部１０７に予め定められた表示を行ったり、不図示のスピーカを通じて音声を出力したりして、操作者に対して予め定められた通知を行う。
変更部６４は、受け付け部６１にて受け付けた操作者の変更操作に応じ、記憶部１０５やＲＯＭ１０３などに登録されている登録情報を変更する。言い換えると、変更部６４は、登録情報の編集を行う。
【００１５】
受け付け部６１、戻し処理部６２、通知部６３、変更部６４は、ソフトウェアとハードウェア資源とが協働することにより実現される。
具体的には、本実施形態では、ＲＯＭ１０３（図１参照）や記憶部１０５に、プログラムが記憶されている。そして、本実施形態では、ＣＰＵ１０２が、このプログラムをＲＯＭ１０３等から主記憶装置であるＲＡＭ１０４に読み込み、実行することで、受け付け部６１、戻し処理部６２、通知部６３、変更部６４の各機能部が実現される。
【００１６】
ここで、ＣＰＵ１０２によって実行されるプログラムは、磁気記録媒体（磁気テープ、磁気ディスクなど）、光記録媒体（光ディスクなど）、光磁気記録媒体、半導体メモリなどのコンピュータが読取可能な記録媒体に記憶した状態で、画像形成装置１０へ提供し得る。
また、ＣＰＵ１０２によって実行されるプログラムは、インターネットなどの通信手段を用いて画像形成装置１０にダウンロードしてもよい。
ここで、本実施形態では、受け付け部６１、戻し処理部６２、通知部６３、および、変更部６４が設けられている部分は、アプリケーションに関する処理を行う情報処理装置として捉えることができる。
【００１７】
図３は、本実施形態の処理の流れを示す図である。
本実施形態では、図３（Ａ）に示すように、表示部１０７に、メニュー画面が表示されている。より具体的には、表示部１０７には、アプリケーション（アプリケーションプログラム）を選択するための複数のアイコン（選択用ボタン）１０７Ａが表示されている。
【００１８】
操作者は、この複数のアイコン１０７Ａの中から、いずれかのアイコン１０７Ａを選んで、自身が希望するアプリケーションを選択する。
ここでは、図３（Ａ）に示すように、「ファックス」のアプリケーション（以下、「ファックスアプリケーション」と称する）が選択される場合を一例に説明する。
【００１９】
ファックスアプリケーションが選択されて起動されると、図３（Ｂ）に示す表示画面に切り替われる。この表示画面では、送信先を入力するための入力用ボックス１０７Ｂ、既に登録済みの送信先の一覧を表示するための一覧表示用ボタン１０７Ｃが表示される。
また、表示画面の下方には、画質を変更するための画質変更用ボタン１０７Ｄ、サイズを変更するためのサイズ変更用ボタン１０７Ｅ、片面／両面の何れかを選択するための選択用ボタン１０７Ｆが表示される。
【００２０】
ここで、一覧表示用ボタン１０７Ｃが選択されると、図３（Ｃ）に示す表示画面に切り替わる。図３（Ｃ）に示す表示画面では、複数の送信先１０７Ｇと、この複数の送信先の各々を識別するための短縮番号１０７Ｈが表示される。
その後、この例では、短縮番号「００１」が操作者により選択されて、図３（Ｄ）に示すように、入力用ボックス１０７Ｂに短縮番号「００１」が入力され、ファックスの送信先についての設定がなされる。
【００２１】
その後、この例では、不図示の「送信ボタン」が操作者に押圧される前に、不図示の「戻るボタン」が押圧されて、図３（Ｅ）に示すように、メニュー画面が再び表示される。
なお、本実施形態では、このようにメニュー画面に戻る操作が行われたとしても、ファックスアプリケーションにて行われた、情報の送信先についての上記設定（短縮番号「００１」を用いた設定）は維持される。
【００２２】
図３（Ｅ）に示すメニュー画面が再び表示された後、この例では、「宛先表」と表示されているアプリケーション（以下、「宛先表管理アプリケーション」と称する）が起動されて、図３（Ｆ）に示す表示画面が表示される。
ここで、宛先表管理アプリケーションは、受け付けアプリケーションの一例であり、ファックス番号などの登録情報の変更操作を受け付けるためのアプリケーションである。
【００２３】
図３（Ｆ）に示す表示画面では、短縮番号、名称、Emailアドレス、ファックス番号などが表示される。
より具体的には、本実施形態の画像形成装置１０では、事前に、短縮番号、名称、Emailアドレス、ファックス番号などの情報が１組以上登録されており、宛先表管理アプリケーションが起動されると、これらの情報が表示される。
【００２４】
図３（Ｆ）に示す表示画面では、名称、Emailアドレス、ファックス番号などの各登録情報の変更が可能になっている。
具体的には、名称、Emailアドレス、ファックス番号などの各登録情報が表示されている箇所を、操作者が押圧して選択すると、情報入力用のキーボード（不図示）が表示画面に表示される。操作者は、このキーボードを操作することで、登録情報の変更を行う。
なお、本実施形態では、このように、一度ホーム画面に戻ってから（図３（Ｅ））、宛先編集を行う場合（図３（Ｆ））を一例に説明したが、その他の例として、ホーム画面に戻らずに、宛先編集をできるようにしてもよい。
具体的には、例えば、図３（Ｃ）にて示した表示画面にて、宛先編集をできるようにしてもよい。より具体的には、例えば、図３（Ｄ）にて示した表示画面にて、一覧表示用ボタン１０７Ｃを操作者が再度押圧すると、図３（Ｃ）にて示した宛先表が表示され、この宛先表に対する操作を操作者が行うことで、宛先編集をできるようにしてもよい。
【００２５】
ここで、例えば、ファックス番号が操作者により変更されると、図３（Ｇ）に示すように、表示画面に、起動中のアプリケーションをリセットした旨の表示が行われる。
具体的には、本実施形態では、ファックス番号が操作者により変更されると（登録情報が変更されると）、起動中のアプリケーションのリセット（初期化）が行われる。具体的には、本実施形態では、ファックスアプリケーションが起動中であり、このファックスアプリケーションのリセットが行われる。
【００２６】
そして、アプリケーションのリセットが行われると、図３（Ｇ）に示すように、アプリケーションをリセットした旨の表示が行われる。
その後、この例では、「戻るボタン」（不図示）が操作者により再び操作されて、メニュー画面に一旦戻った後、ファックスアプリケーションのアイコン１０７Ａが再び選択される。これにより、図３（Ｈ）に示すように、ファックスアプリケーションについて表示が再び行われる。
【００２７】
本実施形態では、上記のように、登録情報の変更が行われると、起動中のアプリケーションのリセット（初期化）が行われる。
これにより、本実施形態では、図３（Ｈ）に示すように、入力用ボックス１０７Ｂが空欄となる。言い換えると、本実施形態では、ファックスアプリケーションの状態が、操作者が操作する前の状態に戻され、情報の送信先についての設定がなされていない状態となる。
【００２８】
より具体的には、本実施形態では、図３（Ｄ）に示したように、入力用ボックス１０７Ｂに短縮番号「００１」が入力されて、情報の送信先についての設定がなされるが、登録情報の変更が行われると、短縮番号「００１」についての情報が、入力用ボックス１０７Ｂから削除され、送信先についての設定がなされていない状態に戻る。
ここで、「操作者が操作する前の状態」とは、登録情報の編集（変更、削除）の操作（編集内容の決定）を操作者が行った時（基準時）よりも前（過去）の状態であって、且つ、この基準時よりも前に実行された編集操作が行われる前の状態を指す。
なお、上記基準時よりも前に、操作者が複数のステップの編集操作（複数回の編集操作）を行っていることも想定されるが、この場合、「操作者が操作する前の状態」に戻すにあたっては、例えば、最後の編集操作（上記複数回の編集操作のうちの最後の編集操作）が行われる前の状態（最後の編集操作の直前の状態）に戻すこともできるし、また、その他に、例えば、全ての編集操作が行われる前の状態に戻すこともできる。
【００２９】
また、本実施形態では、画質変更用ボタン１０７Ｄ（図３（Ｂ）参照）、サイズ変更用ボタン１０７Ｅ、選択用ボタン１０７Ｆを操作することで、画質、サイズ、片面／両面などについての設定を行えるようになっているが、本実施形態では、ファックス番号が変更されたとしても、これらの設定はリセットされずに維持される。
画質、サイズ、片面／両面などの設定は、情報の送信先とは無関係であり、これらの情報をリセットしないでも、誤送信（後述）は起きないためである。
【００３０】
なお、宛先表管理アプリケーションにて、登録情報の変更があったとしても、この変更が、送信先を特定するための情報以外の登録情報を変更するものである場合には、送信先についての上記設定を維持してもよい。
具体的には、図３（Ｆ）にて示す、名称、Emailアドレス、ファックス番号などについての登録情報の変更があった場合には、送信先についての上記設定をリセットするが、これらの情報以外の他の登録情報の変更があった場合には、送信先についての上記設定を維持してもよい。
【００３１】
ここで、近年、一のアプリケーションにて設定を行った後、他のアプリケーションを起動した場合に、この一のアプリケーションにて行われた設定を保持しておく方式が採用されつつある。
このような方式では、他のアプリケーションにて設定の変更を行った場合に、この設定の変更が、上記一のアプリケーションに対して影響を与え、一のアプリケーションにて、本来意図した処理とは異なる処理が行われるおそれがある。
具体的には、例えば、一のアプリケーションが上記のファックスアプリケーションであった場合、誤った送信先にファックス送信がなされるおそれがある。
【００３２】
また、例えば、ファックスアプリケーションにて行われた設定を保持しておく方式の場合、名称、Emailアドレス、ファックス番号などの変更が行われると、ファックスの送信先が、宛先編集前の宛先となるのか、宛先編集後の宛先になるのかが分かりにくくなり、これによっても、誤った送信先にファックス送信がなされるおそれがある。
これに対し、本実施形態のように、ファックスアプリケーションのリセットを行う場合、操作者は、送信先についての新たな設定を行う必要が生じ、これにより、ファックスの誤送信が起きにくくなる。
【００３３】
図４は、図３にて示した処理の流れを示したフローチャートである。
本実施形態では、まず、操作者により、ホーム画面上の複数のアイコン１０７Ａの中から、アイコン１０７Ａの選択が行われて、選択されたアイコン１０７Ａに対応するアプリケーションが起動される（ステップ１０１）。なお、本処理では、ファックスアプリケーションが起動されるものとする。
【００３４】
そして、このファックスアプリケーションに対する操作者の操作が行われて、宛先表が開かれる（ステップ１０２）。具体的には、図３（Ｂ）にて示した、一覧表示用ボタン１０７Ｃが操作者により押圧されることで、宛先表が開かれる。
その後、操作者が、ファックス送信を行いたい宛先を選択し（何れかの短縮番号１０７Ｈを選択し）、操作者は、この宛先を送信先として設定する（ステップ１０３）。
その後、操作者が、戻るボタン（不図示）を押圧することで、メニュー画面に戻る（ステップ１０４）。
【００３５】
次いで、この処理では、操作者により、宛先表管理アプリケーションのアイコン１０７Ａの選択が行われ、宛先表管理アプリケーションが起動される（ステップ１０５）。
次いで、宛先に関する登録情報の変更操作が操作者により行われ、受け付け手段の一例としての受け付け部６１が、操作者によりなされた登録情報の変更を受け付ける（ステップ１０６）。
【００３６】
そして、戻し手段の一例としての戻し処理部６２が、操作者によりなされた、登録情報の変更が、既存宛先の編集に該当するか否かを判断する（ステップ１０７）。
そして、既存宛先の編集に該当する場合には、戻し処理部６２は、ステップ１０１にて起動されたファックスアプリケーション（起動中のファックスアプリケーション）のリセットを行う（ステップ１１０）。
【００３７】
一方で、ステップ１０７にて、登録情報の変更が、既存宛先の編集に該当しないと判断された場合、戻し処理部６２は、登録情報の変更が、既存宛先の削除に該当するかを判断する（ステップ１０８）。
そして、登録情報の変更が、既存宛先の削除に該当する場合、戻し処理部６２は、上記と同様、ステップ１０１にて起動されたファックスアプリケーションのリセットを行う（ステップ１１０）。
【００３８】
一方、ステップ１０８にて、登録情報の変更が、既存宛先の削除に該当しないと判断された場合、戻し処理部６２は、登録情報の変更が、新規宛先の追加（登録情報の追加）に該当するかを判断し（ステップ１０９）、新規宛先の追加に該当する場合（登録情報の変更が、情報を追加する変更である場合）には、ファックスアプリケーションのリセットを行わずに処理を終了する。
ここで、本実施形態では、登録情報の変更が、新規宛先の追加に該当する場合、ファックスの誤送信は起きない。このため、本実施形態では、新規宛先の追加に該当する場合、ファックスアプリケーションのリセットを行わない。
【００３９】
図５は、画像形成装置１０にて行われる他の処理例を示した図である。
なお、図５の（Ａ）〜（Ｅ）に示す処理は、図３の（Ａ）〜（Ｅ）にて示した処理と同様であり、ここでは、図５の（Ｆ）で示す処理以降の処理を説明する。
図５に示すこの処理では、上記と同様、ファックスアプリケーション、および、宛先表管理アプリケーションが起動された状態で、図５の（Ｆ）に示すように、宛先表管理アプリケーションにて、ファックス番号の変更が行われる。
具体的には、宛先編集アプリケーションにて、ファックス番号の変更操作（操作者による変更操作）が行われ、受け付け部６１が、この変更操作を受け付ける。
【００４０】
その後、本実施形態では、図５（Ｇ）に示すように、通知部６３が、操作者に対して予め定められた通知を行う。具体的には、通知部６３は、ファックス番号を編集（変更）できない旨の通知を行う。
より具体的には、通知部６３は、操作者が変更しようとするファックス番号が、他のアプリケーション（ファックスアプリケーション）にて送信先として設定されているために、ファックス番号を編集できない旨の通知を行う。言い換えると、通知部６３は、登録情報の変更をできない旨の通知を行う。
【００４１】
この処理では、変更操作により変更されようとした登録情報が、起動中のアプリケーションに関連する場合、操作者に対して、登録情報を編集（変更）できない旨の通知を行う。
また、この処理では、変更されようとした登録情報が起動中のアプリケーションに関連する場合、変更部６４は、変更操作により入力された情報を受け付けず、登録情報の変更を行わない。これにより、上記と同様、情報の誤送信が抑制される。
【００４２】
なお、この例では、変更されようとした登録情報が、起動中のアプリケーションに関連する場合に、登録情報を変更できない旨の通知を操作者に対して行うが、この処理は一例であり、他の処理を行ってもよい。
具体的には、例えば、変更されようとした登録情報が起動中のアプリケーションに関連しているか否かに関わらず、登録情報を変更できない旨の通知、および、登録情報を変更しない処理を行ってもよい。
より具体的には、登録情報の変更操作があった際に、宛先表管理アプリケーションとは異なる何れかのアプリケーションが起動されている場合には、一律に、登録情報を変更できない旨の通知、および、登録情報を変更しない処理を行ってもよい。
【００４３】
図６は、図５にて示した処理の流れを示したフローチャートである。なお、図６のステップ２０１〜ステップ２０５に示す処理は、図４のステップ１０１〜ステップ１０５にて示した処理と同様であり、ここでは、図６のステップ２０６以降の処理を説明する。
図６のステップ２０６にて示す処理では、宛先表管理アプリケーション上にて、操作者により、宛先についての変更操作が行われて、この変更操作が、受け付け部６１により受け付けられる。
【００４４】
次いで、通知部６３が、ファックスアプリケーションに対して、受け付け部６１にて受け付けた宛先についての情報を送信して、ファックスアプリケーションにてこの宛先を使用しているか否かを問い合わせる（ステップ２０７）。
そして、通知部６３は、ファックスアプリケーションからの応答を受信し、この応答の内容に基づき、宛先が、ファックスアプリケーションで使用されているか否かを判断する（ステップ２０８）。
【００４５】
そして、通知部６３は、宛先がファックスアプリケーションで使用されていると判断した場合、上記のとおり、操作者に対して、登録情報の変更をできない旨の通知を行う（ステップ２１０）。より具体的には、通知部６３は、他のアプリケーションにて使用中であり、登録情報の変更（編集）をできない旨の通知を行う。
一方、ステップ２０８にて、宛先が、ファックスアプリケーションで使用されていないと判断した場合、ステップ２０９の処理に進む。このステップ２０９の処理では、変更手段の一例としての変更部６４が、受け付け部６１にて受け付けた変更操作に応じて、登録情報の変更処理を行う。
【００４６】
なお、上記では、ファックスの送信、および、宛先の編集が行われる場合に、ファックスアプリケーションのリセットを行う場合を一例に説明したが、これは一例であり、アプリケーションのリセットは、他の処理が行われる場合に適用してもよい。
具体的には、例えば、進展ボックス（データ保存用のフォルダ）への読み取りデータの保存処理を行うためのスキャンアプリケーションを起動して親展ボックスを指定した後に、親展ボックスについての登録情報の変更（例えば、親展ボックスの削除）が行われる場合がある。
この場合も、上記と同様、スキャンアプリケーションをリセットすることができる。また、上記図５（Ｇ）にて示した通知と同様に、「親展ボックスを削除できません」などの通知を行うことができる。
【００４７】
また、例えば、コピーやプリントなどを行うためのプリントアプリケーションを起動して、用紙のサイズや紙質を設定した後に、例えば、用紙収容部内の用紙が、他のサイズの用紙や他の紙質の用紙に変更されると（用紙のサイズや紙質についての登録情報が変更されると）、本来意図したサイズとは異なるサイズの用紙に画像形成が行われたり、本来意図した紙質とは異なる紙質の用紙に画像形成が行われたりするおそれがある。
【００４８】
かかる場合、用紙についての登録情報が変更された場合に、プリントアプリケーションをリセットするようにすれば、意図したサイズとは異なるサイズの用紙に画像形成が行われたり、本来意図した紙質とは異なる紙質の用紙に画像形成が行われたりすることが抑制される。
また、用紙についての登録情報が変更された場合、上記図５（Ｇ）にて示した通知と同様に、「用紙のサイズや種類を変更できません」などの通知を行うようにすれば、この場合も、意図したサイズとは異なるサイズの用紙に画像形成が行われたり、本来意図した紙質とは異なる紙質の用紙に画像形成が行われたりすることが抑制される。
【００４９】
また、アプリケーションのリセットについては、登録情報の変更が行われた際に、複数のアプリケーションが起動されている場合があり、この場合は、起動されている全てのアプリケーションをリセットしてもよい。
言い換えると、複数のアプリケーションが起動されている状態にて、登録情報の変更が行われた場合、操作者による操作が行われている全てのアプリケーションの状態を、操作が行われる前の状態に戻してもよい。
【００５０】
また、複数のアプリケーションが起動されている場合、アプリケーションのリセットは、変更された登録情報に関連するアプリケーションのみをリセットし、変更された登録情報に関連しないアプリケーションの状態は維持してもよい。
言い換えると、複数のアプリケーションが起動されている場合、変更された登録情報に関連するアプリケーションのみを、操作者が操作する前の状態に戻し、変更された登録情報に関連しないアプリケーションにて行われた設定は維持してもよい。
この場合、変更された登録情報に関連しないアプリケーションでは、操作者は、再設定を行わずに済む。
【００５１】
また、アプリケーションのリセットは、変更された登録情報に関連する設定のみをリセットし、変更された登録情報に関連しない他の設定についてはリセットせずに維持してもよい。
上記ファックスアプリケーションを一例に説明すると、ファックスの送信先についての登録情報が変更された場合には、送信先についての設定のみをリセットし（送信先の設定がなされていない状態に戻し）、サイズなどの他の設定についてはリセットせずに、この他の設定を維持してもよい。
【００５２】
また、本実施形態では、図３（Ｇ）にて示したように、登録情報の変更が行われると、操作者に対して、アプリケーションをリセットした旨の通知を行うが、この通知は、登録情報の全ての変更が確定したら行ってもよい。
具体的には、本実施形態では、図３（Ｆ）に示すように、名称、Emailアドレス、ファックス番号などの複数の変更項目が存在するが、この変更項目の各々が変更される度にリセットを行うのではなく、操作者による変更が全て確定したら、アプリケーションをリセットし、さらに、リセットした旨の通知を行うようにしてもよい。
なお、操作者による変更が全て確定したか否かは、例えば、「決定ボタン」のようなボタンを用意しておき、このボタンが操作者により押圧された場合に、操作者による変更が確定したと判断する。
【００５３】
また、その他に、登録情報の変更があった場合に、すぐにリセットするかあるいは後にリセットするかの問い合わせを操作者に対して行ってもよい。
そして、すぐにリセットするとの回答があった場合は、登録情報の変更が行われる度に、アプリケーションのリセットを行う。
また、後でリセットするとの回答があった場合は、例えば、このリセットの対象となるアプリケーションが操作者により再び選択されて表示画面に表示された際に、アプリケーションのリセットを行う。
後にリセットを行えるようにした場合、登録情報の変更が行われる度にアプリケーションがリセットされることが避けられ、操作者が操作をより行いやすくなる。
【００５４】
ここで、登録情報の変更が行われる度に、アプリケーションのリセットが行われる場合、名称、Emailアドレス、ファックス番号などの各変更項目が変更される度に、リセットが行われ、さらに、リセットした旨の表示が行われる。
かかる場合、表示画面に、リセットした旨の表示が頻繁に行われるようになり、登録情報の変更操作を行いにくくなるおそれがある。
後にリセットを行えるようにした場合、リセットした旨の表示が頻繁に行われる事態が避けられ、表示画面が見やすくなり、操作者は操作をより行いやすくなる。
【００５５】
また、その他に、一のアプリケーションにて設定が行われてこの設定が保持されている場合（設定に基づく処理が未だ開始されていない場合）、ホーム画面上にて、この一のアプリケーションにて設定が未だ保持されている旨の通知を行ってもよい。
具体的には、例えば、この一のアプリケーションに対応したアイコン１０７Ａに、予め定められた画像（例えば、設定変更がなされている旨がわかるような小サイズのアイコン）を付加して、設定が保持されている旨（設定が未確定の旨）を通知してもよい。
【００５６】
なお、この場合、登録情報の変更が行われて、この一のアプリケーションのリセットが行われると、上記予め定められた画像は消去される。
このような処理を行う場合、操作者に対して、一のアプリケーションがリセットされたか否かを、より明確に伝えられるようになる。また、アプリケーションにて行った設定が取り消される可能性があることを、操作者に対して伝えられるようになる。
【００５７】
また、画像形成装置１０の外部にて登録情報の変更操作が行われている場合に、画像形成装置１０の操作者に対して、予め定められた通知を行ってもよい。
ここで、この通知は、通知手段の一例としての通知部６３により行われ、例えば、表示部１０７に、登録情報の変更操作が行われていることが表示されて、操作者に対し、登録情報が変更される可能性があることが通知される。
【００５８】
ここで、登録情報の変更は、画像形成装置１０を直接操作している操作者に限らず、管理者などが通信回線を通じて画像形成装置１０にアクセスして、登録情報の変更を行うことがある。付言すると、リモートから登録情報の変更が行われる場合がある。
かかる場合、予め定められた通知を、画像形成装置１０を直接操作している操作者に対して行うことが好ましい。
【００５９】
具体的には、例えば、登録情報の変更操作が行われていることを、画像形成装置１０を直接操作している操作者に通知することが好ましい。これにより、この操作者に対して、登録情報が変更される可能性があることの通知を行える。
この場合、例えば、操作者は、自身の操作を一時的に中止する。これにより、上記と同様、ファックスの誤送信などが抑制される。
【００６０】
また、リモートから登録情報の変更が行われる場合は、アプリケーションのリセットを自動的に行わずに、リセットを行う権限を、画像形成装置１０の操作者に与え、操作者からの指示が、例えば画像形成装置１０に対してあった場合に、リセットを行うようにしてもよい。
【００６１】
より具体的には、例えば、リモートから登録情報が変更された場合、表示部１０７を通じて、リセットをしてもよいか否かの問い合わせを操作者に対して行い、リセットをしてもよいとの回答が操作者からあった場合に、リセットを行う。これにより、操作者が意図しないタイミングでリセットが行われることが抑制される。
また、リモートから登録情報が変更された場合、表示部１０７に予め定められた表示を行って、登録情報の変更に伴い変更が必要なパラメータについての情報を操作者に通知してもよい。
【００６２】
また、その他の処理として、リセット処理に限らず、予め定められた通知を行うことで、ファックスの誤送信等を抑制するようにしてもよい。
具体的には、上記宛先表管理アプリケーションなどのアプリケーションにて、登録情報の変更があった場合、設定が保持されている他のアプリケーションにて（例えば、ファックスアプリケーションにて）、操作者に対する予め定められた通知を行うことで、情報の誤送信などを抑制してもよい。
【００６３】
具体的には、設定が保持されている上記他のアプリケーションが表示されている表示画面にて、例えば、「宛先表が変更されており、誤送信が発生する可能性があります。送信先をもう一度確認してください。」などの通知を行う。これにより、情報の誤送信が起きにくくなる。
なお、この通知を行うにあたっては、この通知ととともに、アプリケーションのリセットを行ってもよいし、アプリケーションのリセットは行わずに、通知のみを行ってもよい。
【００６４】
また、上記では、ファックス送信の場合の処理を主に説明したが、上記にて説明した処理は、ファックス送信に限らず、Ｅｍａｉｌ送信など、他の方式による送信に適用することができる。
また、上記では、画像形成装置１０における処理を説明したが、上記にて説明した処理は、画像形成装置１０における処理に限らず、スマートフォンや、パーソナルコンピュータになどの他の装置における処理に適用してもよい。
【符号の説明】
【００６５】
１０…画像形成装置、６１…受け付け部、６２…戻し処理部、６３…通知部、６４…変更部、１０９…画像形成部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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