(57)【要約】【課題】隣接装置の状況を把握し動的なルーティング処理を可能とする無線装置を提供する。【解決手段】実施形態の無線装置は、所属する無線装置それぞれが、共通する時間間隔でビーコン信号を送信するとともに、ビーコン信号の送信間隔の間にそれぞれ所定の時間動作を休止するように構成されたネットワークにおいて、該ネットワークをなす無線装置であって、ネットワークに所属する他の無線装置の稼働状況を示す稼働情報を含むビーコン信号を受信する受信部と、受信したビーコン信号から他の無線装置の稼働情報を取得し、該稼働情報を他の無線装置の識別子と対応付けて管理する隣接情報管理部と、通信イベント発生時に、隣接情報管理部が管理する他の無線装置の稼働情報に基づいて、通信イベントにおけるデータを送信するためのルーティング先を決定する通信管理部とを備えている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
所属する無線装置それぞれが、共通する時間間隔でビーコン信号を送信するとともに、前記ビーコン信号の送信間隔の間にそれぞれ所定の時間動作を休止するように構成されたネットワークにおいて、該ネットワークをなす無線装置であって、
前記ネットワークに所属する他の無線装置の稼働状況を示す稼働情報を含む前記ビーコン信号を受信する受信部と、
前記受信したビーコン信号から前記他の無線装置の稼働情報を取得し、該稼働情報を前記他の無線装置の識別子と対応付けて管理する隣接情報管理部と、
通信イベント発生時に、前記隣接情報管理部が管理する前記他の無線装置の稼働情報に基づいて、前記通信イベントにおけるデータを送信するためのルーティング先を決定する通信管理部と
を備えた無線装置。
【請求項２】
前記所属する無線装置は、前記ビーコン信号を所定回数送信するごとに１回、前記ビーコン信号の送信間隔の間継続して動作することを特徴とする請求項１記載の無線装置。
【請求項３】
前記ビーコン信号は、前記継続して動作する送信間隔がどれくらいの頻度で発生するかを示す情報と、前記継続して動作する期間が発生するビーコン信号の送信タイミングを示す情報を含むことを特徴とする請求項２記載の無線装置。
【請求項４】
前記通信管理部は、前記通信イベント発生時に前記他の無線装置が休止している場合、前記通信イベントの実行を待機させることを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１項に記載の無線装置。
【請求項５】
前記通信管理部は、前記通信イベント発生時に前記他の無線装置が休止している場合、前記通信イベントが通信の遅延を許容するか否かを判定し、許容されない場合にルーティング先の選定を繰り返すことを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１項に記載の無線装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、メッシュ構造でネットワークを構成する無線装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
メッシュ構造をもつネットワークの通信では、ネットワークを構成する無線装置を経由して目的とする無線装置までパケットを伝送する。このため、経由する無線装置をどのように選択するか、すなわちルーティング処理が重要になる。
【０００３】
一方、ネットワークによっては、電池駆動の無線装置により構成される場合がある。このようなネットワークでは、通信経済上の観点だけでなく、無線装置を駆動する電池残量の観点から、動的なルーティング処理が必要になることがある。しかし、電池駆動の無線装置は、電池容量の問題から、定期的に動作を休止するスリープ動作をすることが多く、隣接する無線装置の状況を把握して動的にルーティング処理を行うことが困難であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−１９１３５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
このように、従来の無線装置では、電池駆動の無線装置によりメッシュ構造のネットワークを構成した場合に、動的なルーティング処理を行うことが困難であるという問題がある。本発明はかかる問題を解決するためになされたもので、隣接装置の状況を把握し動的なルーティング処理を可能とする無線装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
実施形態の無線装置は、所属する無線装置それぞれが、共通する時間間隔でビーコン信号を送信するとともに、ビーコン信号の送信間隔の間にそれぞれ所定の時間動作を休止するように構成されたネットワークにおいて、該ネットワークをなす無線装置であって、ネットワークに所属する他の無線装置の稼働状況を示す稼働情報を含むビーコン信号を受信する受信部と、受信したビーコン信号から他の無線装置の稼働情報を取得し、該稼働情報を他の無線装置の識別子と対応付けて管理する隣接情報管理部と、通信イベント発生時に、隣接情報管理部が管理する他の無線装置の稼働情報に基づいて、通信イベントにおけるデータを送信するためのルーティング先を決定する通信管理部とを備えている。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、隣接装置の状況を把握し動的なルーティング処理を可能とする無線装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施形態に係る無線装置からなるメッシュ型ネットワークの例を示す図である。
【図２】実施形態に係る無線装置の構成を示すブロック図である。
【図３】実施形態に係る無線装置の隣接情報の例を示す図である。
【図４】実施形態に係る無線装置からなるネットワークにおけるビーコン電波送信およびルーティング動作を時系列的に示す概念図である。
【図５】実施形態に係る無線装置によるルーティング動作の例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
（実施形態のネットワーク構成）
以下、図面を参照して実施形態に係る無線装置を詳細に説明する。図１は、実施形態の無線装置がなすネットワークの様子を示している。
【００１０】
図１に示すように、実施形態の無線装置がなすネットワークＮＷは、複数の無線装置からなるメッシュ構造を有している。ネットワークは、当該ネットワークを統括するルート装置Ｒ（図中「Ｒ」。以下同様。）と、他の無線装置Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ，Ｆ，Ｇ，Ｈ，Ｉ，Ｊ，Ｋ，Ｌ，Ｍ，Ｎ，Ｏ，Ｐ，ＱおよびＳとが存在する。ネットワークを構成する無線装置は、電池など電源容量が限られた状態で動作しており、それぞれルート装置Ｒを頂点とする「階層」（Depth）をなしている。無線装置の階層は、おおむねルート装置Ｒにパケットを伝送する際のホップ数を示す。しかし、無線装置間のルーティングは通信経済上の理由により動的に決定されるから、図１に示すようにルート装置Ｒの階層を「０」として、階層が「２」の無線装置Ｄであっても、直接ルート装置Ｒと通信可能な場合もあり得る。
【００１１】
図１において無線装置Ｇを例にとると、階層は「１」であり、隣接する無線装置（通信可能な無線装置）として、ルート装置Ｒ、無線装置Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈ，Ｌ，Ｍが示されている。無線装置Ｇは、ルート装置Ｒ、無線装置Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈ，Ｌ，Ｍからパケットの伝送を受けることができ、ルート装置Ｒ、無線装置Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈ，Ｌ，Ｍへパケットを伝送する（ルーティングする）ことができる。
【００１２】
無線装置Ｇは、隣接するルート装置Ｒおよび無線装置Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈ，Ｌ，Ｍと通信するため、それぞれの稼働状態を常に把握しておく必要があるから、隣接する無線装置の稼働状態を示す情報を各々の無線装置から取得し管理している。それを実現するため、無線装置それぞれは、自己の稼働状態を示す情報（稼働情報）を含んだビーコン電波（ビーコン信号）を定期的に送信する。すなわち、無線装置Ｇは、ルート装置Ｒ、無線装置Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈ，Ｌ，Ｍからのビーコン電波を受信し、それぞれの稼働状態を取得している。
【００１３】
無線装置によるビーコン電波の送信は、所定の時間間隔で行われる。ビーコン電波の送信間隔は、ルート装置Ｒを含めすべての無線装置が共通である。しかし、ビーコン電波を送信するタイミングは、ルート装置Ｒを含めすべての無線装置の間で同期されているとは限らない。
【００１４】
ところで、前述のとおり、実施形態のネットワークをなす無線装置は、電池など電源容量の限られた電源により駆動されることがある。したがって、ネットワーク全体を統括するルート装置Ｒを除き、無線装置ＡないしＱおよび無線装置Ｓは、電源消費を抑えるための機能を備えている。電源消費を抑える機能の一つとして、無線装置の少なくとも一部の動作を休止状態とする休止機能が挙げられる。
【００１５】
休止状態では、無線装置の送受信機能が停止される。個々の無線装置は、共通の時間間隔でビーコン電波を送信しているが、そのタイミングは同期されていないから、自己が休止状態の間に送信される隣接する無線装置のビーコン電波（さらには伝送対象たるパケット自体）を受信することができない。そこで、実施形態の無線装置は、動作を休止状態とする休止機能を一定の時間間隔で止めるとともに、送信するビーコン電波に休止機能を止めるタイミングを示す情報を追加している。これにより、自己が全てのビーコン電波を受信できるタイミングを隣接する装置に通知することができる。
【００１６】
すなわち、無線装置Ｇを例にとると、少なくとも自己の休止機能を止めている間に、隣接するルート装置Ｒ、無線装置Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈ，ＬおよびＭからのビーコン電波を受信し、これらの休止状態のタイミングを取得して、どのタイミングでパケット伝送が可能かを判定する。併せて、無線装置Ｇは、自己の休止状態のタイミングをビーコン電波に載せて隣接するルート装置Ｒ、無線装置Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈ，ＬおよびＭに送信し、これらの無線装置が自己へパケットを伝送可能なタイミングを知らせている。これにより、無線装置Ｇは、隣接する無線装置が電波を受信可能なタイミングを知ることができるので、パケットを伝送する場合にどの無線装置へルーティングすればよいかを判定することが可能になる。
【００１７】
（実施形態の無線装置）
続いて、実施形態のネットワークにおいてルーティングを可能にする無線装置の機能構成を詳細に説明する。図２に示すように、実施形態の無線装置１は、メッシュ構造のネットワークＮＷを構成し、ルート装置に近い上位の親装置Ｐ、同じく下位の子装置Ｃ、および自己と同階層の兄弟装置Ｓと直接的に接続されている。無線装置１は、アンテナ１５が接続された送受信部１０、通信管理部２０、自己情報管理部３０、自己情報記憶部３５、隣接情報管理部４０、および隣接情報記憶部４５を備えている。なお、親装置Ｐ、兄弟装置Ｓ、子装置Ｃは、それぞれ無線装置１と同様の構成を有している。
【００１８】
送受信部１０は、実施形態の無線装置において電波を送信し受信する無線インタフェースである。送受信部１０は、以下に説明するルーティング機能だけでなく、具体的なデータの送受信をも行う機能を有している。送受信部１０は、所定の時間間隔でビーコンを送信する機能を有している。なお、隣接する無線装置との衝突を避けるため、いわゆるＣＳＭＡ／ＣＡの機能を備えてもよい。
【００１９】
通信管理部２０は、ネットワークＮＷにおけるルーティング処理や、データの送受信管理を行う演算ブロックである。自己情報管理部３０は、自己の稼働情報を設定または更新する演算ブロックである。自己情報記憶部３５は、自己情報管理部３０が設定し更新した稼働情報を記憶する。隣接情報管理部４０は、隣接する無線装置それぞれの稼働情報を収集し更新する演算ブロックである。隣接情報記憶部４５は、隣接する無線装置それぞれの稼働情報を記憶する。
【００２０】
稼働情報は、その無線装置の稼働状況を示す複数の要素により構成されている。自己情報記憶部３５が記憶する自己情報は自己の稼働情報であり、隣接情報記憶部４５が記憶する隣接情報は隣接する無線装置の稼働情報である。自己情報と隣接情報の内容は、隣接情報が対応する無線装置のアドレスを含んでいる点を除いて、それぞれ共通である。
【００２１】
図３は、隣接情報記憶部４５が記憶する隣接情報（隣接装置の稼働情報）の一例を示している。図３に示すように、稼働情報は、たとえばその無線装置の階層、稼働期間、全稼働期間のビーコン間隔、全稼働期間までのビーコン回数を、隣接する無線装置単位で含んでいる。
【００２２】
実施形態の送受信部１０は、動的なルーティングを可能にするため、所定の間隔で、自己の稼働情報を含むビーコン電波を送信する。ビーコン電波を受信した無線装置は、ビーコン電波に含まれる稼働情報に基づき当該ビーコン電波を送信した無線装置が休止状態となるタイミングなどの情報を取得してルーティング処理の参考情報とする。
【００２３】
前述したとおり、ビーコン電波を送信する時間間隔は無線装置間で共通するが、ビーコン電波を送信するタイミングは、無線装置間で同期しているとは限らない。したがって、隣接する無線装置全てのビーコン電波を受信するときは、一定期間受信状態を継続する必要がある。そこで、稼働情報は、対応する無線装置がどのタイミングで休止状態（休止機能）を止めているか（継続的な受信状態にあるか）を示す情報を含んでいる。
【００２４】
図３を参照して稼働情報について詳細に説明する。階層とは、対応する隣接装置において、ネットワークＮＷ上の最上位に位置するルート装置Ｒからのメトリックによる相対距離を示す情報であり、その値が大きいほどルート装置までに要するメトリックによるコストが大きい多いことを示す。図３に示す例では、隣接装置として装置Ｒ，Ｂ，Ｆ，Ｈ，Ｌ、Ｍがリストされ、それぞれのネットワーク上の階層が０，１，１，２，２，２であることが示されている。階層が０である装置Ｒは、最上位のルート装置である。
【００２５】
稼働期間とは、その無線装置が送信するビーコンの送信間隔（期間）のうち、当該無線装置が稼働状態にある期間（休止状態ではない期間）を示す情報である。稼働期間は、たとえば、ビーコンの送信間隔のうちどれくらいの割合を稼働（または休止）しているかを示す数値で表すことができる。この例において稼働期間が「０．５」であれば、ビーコンの送信間隔のうち半分（１／２）の期間のみ稼働しており、残りの期間は休止状態であることを示している。無線装置の休止状態では、受信動作などの諸機能が停止しているから、電池の消耗を抑えることが可能になる。なお、稼働期間をどのように表すかについてはこの例に限定されない。具体的な時間の単位で表してもよい。
【００２６】
全稼働期間のビーコン間隔とは、その無線装置が送信するビーコンの送信間隔のうち、休止状態を含まない期間（継続して受信可能な期間）が現れる頻度を示す情報である。図３に示す例では、その頻度をビーコン電波の回数を用いて表している。すなわち、図３の無線装置Ｂは、全稼働期間のビーコン間隔が「３」であるが、これは、ビーコン電波の送信が３回あればそのうち１回の送信後次のビーコンまでは休止状態とはならないことを示している。同様に、装置Ｒは全稼働期間のビーコン間隔が「１」であるが、これはビーコン送信１回のうち１回は休止状態とはならないこと、すなわち休止状態が存在しないことを表している。
【００２７】
全稼働期間までのビーコン回数は、その稼働情報が含まれたビーコン電波の後、休止機能が解除されるまでのビーコン電波の回数を示している。たとえば、無線装置Ｂの全稼働期間までのビーコン回数は「２」であるが、これは、ビーコン電波をあと２回送信した後に休止状態を含まない期間が現れることを示している。同様に、ルート装置Ｒの全稼働期間までのビーコン回数は「０」であるが、これは休止状態とはならないことを表している。
【００２８】
なお、稼働情報には、当該無線装置が次に稼働する時刻を示す次回稼働時刻や、同じく次に休止状態となる時刻を示す次回休止時刻を含んでもよい。この「時刻」は、時分に限らず秒単位（さらにはミリセコンド単位）としてもよい。次回稼働時刻や次回休止時刻は、ビーコン電波に含めてもよいが、ビーコン電波を受信した時刻と、全稼働期間のビーコン間隔と、全稼働期間までのビーコン回数とがあれば計算が可能であるから、受信した無線装置自らが計算しても構わない。
【００２９】
（実施形態のネットワークにおけるビーコン電波）
ここで、図４を参照して、実施形態のネットワークにおける各無線装置のビーコン電波の送信態様を説明する。図４は、図１に示すネットワークにおけるルート装置Ｒ、無線装置Ａ〜Ｄ，Ｆ〜Ｈ，ＬおよびＭそれぞれのビーコン電波の送信タイミング例を示している。
【００３０】
図４に示すように、ネットワークＮＷにおいて、ルート装置Ｒおよび無線装置それぞれは、一定時間間隔でビーコン電波を送信する。例えばルート装置Ｒは、参照時刻ｔ＝０のときにビーコン電波Ｔｘｒを送信すると、ｔ＝ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４…のように一定間隔でビーコン電波Ｔｘｒを送信する。同様に、無線装置Ａは、ルート装置Ｒと同期はしていないが、一定の時間間隔ｔｉ（ｔ１とｔ２の間）でビーコン電波Ｔｘａを送信する。他の無線装置も同様である。
【００３１】
図４に示すように、ｔ＝０においてルート装置Ｒがビーコン電波Ｔｘｒを送信すると、無線装置Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，ＧおよびＦが当該ビーコン電波を受信している（図中Ｒｘａ）。すなわち、無線装置Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，ＧおよびＦは、ルート装置Ｒの隣接装置であるから、装置Ｒのビーコン電波を受信することが可能である。同様に、無線装置Ｒ，Ｂ，Ｄ，Ｆ，Ｈ，ＬおよびＭは、無線装置Ｇのビーコン電波Ｔｘｇを受信可能である。
【００３２】
なお、無線装置Ａのビーコン電波Ｔｘａは、ルート装置Ｒおよび無線装置Ｂに届いているが、同じタイミングで無線装置Ｈのビーコン電波Ｔｘｈが無線装置ＧおよびＭに届いている。これらは互いにビーコン電波が届かない位置関係にあることになる。
【００３３】
図４において、破線は無線装置それぞれが稼働状態である期間を示している。すなわち、ルート装置Ｒは全期間稼働状態にあり（休止状態がない）、無線装置Ａは、ビーコン電波Ｔｘａを送信した直後から次のビーコン電波Ｔｘａ送信までの期間の１／２だけ稼働状態にある。これは、図３に示す稼働情報のうちルート装置Ｒの稼働期間が１（全期間稼働）、同じく無線装置Ａの稼働期間が０．５（ビーコン間隔のうち１／２だけ稼働）であることに対応している。
【００３４】
図４において、ＦＩＡＦ（Full Interval Awake Frequency）とは、図３に示す稼働情報における全稼働期間のビーコン間隔に対応する。例えば、ルート装置Ｒは、全稼働期間のビーコン間隔が「１」であるが、これは休止状態が存在しないこと（常に全稼働期間であること）を示している。同様に、無線装置Ｂは、ビーコン電波３回のうち１回はその後の休止状態がなく全稼働期間となっていることを示している。すなわち、図４における無線装置ＢのＢ１から数えて、３回のビーコン電波送信（Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３）のうち３回目のビーコン電波Ｔｘｂ（Ｂ３）の送信後は休止期間がなく（破線で示される期間が継続）、続く４回目のビーコン電波Ｔｘｂ（Ｂ４）の後から休止状態が生じている。
【００３５】
図４において破線で囲まれていない期間は、ビーコン電波が届いていても受信することができない。例えば、無線装置Ｂのビーコン電波Ｔｘｂは、Ｂ１において装置Ａに届いているが、装置Ａの破線で示される期間ではないから、受信はされない。Ｂ３において装置Ａは受信することができる。
【００３６】
すなわち、すべての無線装置は、ビーコン電波を所定回数送信すると、続くビーコン電波までの間を休止状態とせず継続して稼働状態を維持するように構成される。したがって、どの無線装置もビーコン電波間の全期間を受信可能となる機会があるから、受信可能な隣接装置のビーコン電波すべてを受信することが可能になる。
【００３７】
（実施形態の無線装置の動作）
続いて、図１ないし５を参照して、この実施形態のネットワークにおける無線装置の動作について詳細に説明する。以下の説明は、図１および４における無線装置Ｇの動作例である。
【００３８】
自己情報管理部３０は、自己情報記憶部３５に記憶された自己の稼働情報を参照し、休止状態とすべきタイミングおよび休止状態とする休止機能を止めるべき期間を通信管理部２０に与える。ここで、図４に示すように、無線装置Ｇの「全稼働期間のビーコン間隔」（ＦＩＡＦ）は「５」であるから、ビーコン電波の送信５回のうち１回は、その次のビーコン電波送信まで休止状態とはならず、全期間稼働状態となる。
【００３９】
すなわち、図４において無線装置Ｇのビーコン電波Ｔｘｇの送信は５回示されているが（Ｇ１〜Ｇ５）、そのうち最初の１回目のビーコン電波Ｔｘｇ（Ｇ１）の送信後は休止状態がなく、次のビーコン電波Ｔｘｇ（Ｇ２）送信まで破線で示される稼働状態が継続している。通信管理部２０は、例えば図４にて破線で示されるタイミングで送受信部１０の動作をオンオフ制御している。送受信部１０は、少なくともＧ１〜Ｇ２に示されるような全稼働期間中において、隣接する無線装置すべてのビーコン電波を受信することができる（ステップ１００のＹｅｓ。以下「Ｓ１００のＹｅｓ」のように称する。）。
【００４０】
送受信部１０は、隣接するルート装置Ｒ，無線装置Ｂ，Ｆ，Ｈ，ＬおよびＭのビーコン電波を受信して復号し、無線装置それぞれの稼働情報を隣接情報管理部４０に渡す（Ｓ１０５）。
【００４１】
隣接情報管理部４０は、送受信部１０から受け取った無線装置それぞれの稼働情報を、当該無線装置のアドレスと対応付け、隣接情報として隣接情報記憶部４５に記憶させる（Ｓ１１０）。例えば、無線装置Ｇは、図４中１回目のビーコン電波Ｔｘｇ（Ｇ１）を送信後に、まず無線装置Ｈのビーコン電波Ｔｘｈを受信する（Ｙ点）。図３に示すように、無線装置Ｈのビーコンに含まれる稼働情報によれば、全稼働期間のビーコン間隔が「４」、全稼働期間までのビーコン回数は「４」である。これは、図４のＹ点において無線装置Ｈのビーコン電波Ｔｘｈを受信したとすると、ビーコン４回（Ｈ１〜Ｈ４）のうち１回は休止状態がない期間を含むことを示し、また、Ｙ点から数えて４回目のビーコン電波Ｔｘｈ（Ｈ４）の後に休止状態を含まない期間が現れること（破線で示す領域がその次のビーコン電波発射まで継続すること）が示されていることに対応する。すなわち、無線装置Ｈの稼働状態（１）〜（３）の後には休止状態が現れ、稼働状態（４）は休止状態が現れないまま次のビーコン（Ｈ５）が送信される。
【００４２】
同様に、無線装置Ｇは、無線装置Ｈのビーコンに続いてＸ点において無線装置Ｌからのビーコン電波Ｔｘｌを受信する。図３に示すように、無線装置Ｌの全稼働期間のビーコン間隔が「３」、全稼働期間までのビーコン回数は「３」である。これは、図４のＸ点において無線装置Ｌのビーコン電波Ｔｘｌ（Ｌ１）を受信したとすると、ビーコン３回のうち１回は休止状態がないことを示し、またＸ点（Ｌ１）から数えて３回目のビーコン電波Ｔｘｌ（Ｌ３）発射の後に休止状態を含まない期間が現れることに対応する。
【００４３】
他の無線装置についても同様であり、隣接情報管理部４０は、図３に示すような隣接情報を隣接情報記憶部４５に記憶させる。
【００４４】
通信イベントが発生しない場合（Ｓ１１５のＮｏ）、送受信部１０は、隣接する無線装置からのビーコン電波を受信し、隣接情報管理部４０は、図３に示す隣接情報を更新する（Ｓ１００〜Ｓ１１０）。
【００４５】
通信イベントが発生した場合（Ｓ１１５のＹｅｓ）、通信管理部２０は、通信経済などの観点でパケットを伝送すべき相手方たる無線装置をルーティング先候補として選定する（Ｓ１２０）。例えば、図４のａ点の通信イベントについて、ルーティング先候補として無線装置Ｆを選定したものと仮定する。
【００４６】
通信管理部２０は、隣接情報管理部４０を介して隣接情報記憶部４５に記憶された隣接情報を参照し、無線装置Ｆの稼働情報を用いて無線装置Ｆが受信可能であるか（稼働状態であるか）を判定する（Ｓ１２５）。具体的には、図３に示す隣接情報（稼働情報）をもとに、図４に示すようなタイミングチャートを内部的に生成して、対象となる無線装置が稼働状態であるかを判定する。
【００４７】
無線装置Ｆが稼働中であれば（Ｓ１２５のＹｅｓ）、通信管理部２０は、ルーティング先たる無線装置を無線装置Ｆに確定し（Ｓ１３０）、通信データたるパケットを送信する（Ｓ１３５）。図４に示す例では、図中ａにおいて無線装置Ｆは破線で示される稼働状態にあるから、無線装置Ｆをルーティング先として確定する。その後、無線装置Ｆは、ルート装置Ｒへパケットを転送する（図中ｂ）。
【００４８】
無線装置Ｆが稼働中でない場合（Ｓ１２５のＮｏ）、通信管理部２０は、伝送対象のパケットが通信遅れを許容する内容であるかを判定する（Ｓ１４０）。図４に示す例では、ｃ点において無線装置Ｆが稼働していない。
【００４９】
伝送対象パケットが通信遅れを許容する場合（Ｓ１４０のＹｅｓ）、通信管理部２０は、無線装置Ｆが稼働状態となるまで送信を待機する（Ｓ１４５）。すなわち、図中ｃにおいて無線装置Ｆが稼働状態ではなかったので、通信管理部２０は、図中ｄまで送信を待機させる。そして、無線装置Ｆが稼働状態となったｄ点のタイミングで、通信管理部２０は、無線装置Ｆをルーティング先として確定し（Ｓ１３０）、通信データたるパケットを送信する（Ｓ１３５）。図４に示す例では、図中ｄにおいて無線装置Ｆは破線で示される稼働状態にあるから、無線装置Ｆをルーティング先として確定する。その後、無線装置Ｆは、ルート装置Ｒへパケットを転送する（図中ｅ）。
【００５０】
伝送対象パケットが通信遅れを許容しない場合（Ｓ１４０のＮｏ）、例えば、当該パケットが緊急通信に係るフラグを有している場合、通信管理部２０は、ルーティング先候補として無線装置Ｆをあきらめ、他のルーティング候補を選定する（Ｓ１５０）。通信管理部２０は、新たなルーティング候補が稼働中であるか否かを判定し（Ｓ１２５）、稼働中でなければ通信遅れを許容するか否かを判定し（Ｓ１４０）、ルーティング先候補が確定するまで処理を継続する。図４に示す例では、図中ｆで無線装置Ｂを他の候補として選定し、無線装置Ｂは稼働中であるからルーティング先として無線装置Ｂを確定させ、通信データを送信している。その後、無線装置Ｂは、ルート装置Ｒへパケットを転送する（図中ｇ）。
【００５１】
このように、実施形態の無線装置によれば、自己の稼働情報を定期的なビーコン電波として送信するとともに隣接する無線装置からのビーコン電波を受信して当該無線装置の稼働情報を取得するので、ネットワークを構成する無線装置それぞれが同期されていなくても、当該無線装置それぞれの稼働状況を互いに把握することが可能になる。すなわち、無線装置それぞれが電池などで駆動され休止状態を有するものであっても、無線装置相互で互いの稼働状況を取得して、ルーティング先として適当かどうか判定することができる。これにより、動的なルーティング処理を可能にすることができる。
【００５２】
また、実施形態の無線装置によれば、各無線装置が独自のＦＩＡＦや稼働期間を設定できるので、装置が電池駆動などの場合に稼働可能な時間を長くすることができ、ネットワーク全体をより安定化することができる。
【符号の説明】
【００５３】
１…無線装置、１０…送受信部、１５…アンテナ、２０…通信管理部、３０…自己情報管理部、３５…自己情報記憶部、４０…隣接情報管理部、４５…隣接所法記憶部。
【図１】
2018074262.tif 000003
【図２】
2018074262.tif 000004
【図３】
2018074262.tif 000005
【図４】
2018074262.tif 000006
【図５】
2018074262.tif 000007