(57)【要約】【課題】臀筋群と内転筋群との両方に運動効果を及ぼすことが可能で、臀筋群の運動と内転筋群の運動とを切り替えるのに手間のかかる作業を必要としない運動器具を提供する。【解決手段】スライド式開脚運動を行うための運動器具１０は、使用者の右足が載せられる右足用足置台１１と、使用者の左足が載せられる左足用足置台１２と、右足用足置台１１がレール軌道４０に沿ってスライド自在に取付保持された右足用スライドレール部１３と、左足用足置台１２がレール軌道４０に沿ってスライド自在に取付保持された左足用スライドレール部１４と、負荷手段６０とを備える。負荷手段６０は、各足置台１１，１２に対してレール軌道４０の延伸方向に負荷力を印加し、その負荷力の印加方向を、各足置台１１，１２が各スライドレール部１３，１４をスライドするレール軌道４０の途中から逆転させる。【選択図】  図１
2018011617.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者の右足が載せられる右足用足置台と、
使用者の左足が載せられる左足用足置台と、
前記右足用足置台がレール軌道に沿ってスライド自在に取付保持された右足用スライドレール部と、
前記左足用足置台がレール軌道に沿ってスライド自在に取付保持された左足用スライドレール部と、
前記各足置台に対して前記レール軌道の延伸方向に負荷力を印加し、その負荷力の印加方向を、前記各足置台が前記各スライドレール部をスライドするレール軌道の途中から逆転させる負荷手段と
を備えたスライド式開脚運動を行うための運動器具。
【請求項２】
前記各スライドレール部はそれぞれ基端部および先端部を有し、前記各スライドレール部の基端部は近接配置され、
前記負荷手段は、
前記各足置台を前記基端部に向けて付勢する第１付勢手段と、
前記各足置台を前記先端部に向けて付勢する第２付勢手段とを備えた、
請求項１に記載の運動器具。
【請求項３】
前記負荷手段は、
第１〜第４プーリと、
第１端部および第２端部を有する引張弾性部材と、
第１端部および第２端部を有する非弾性紐材とを備え、
前記第１プーリおよび前記第２プーリは、前記各スライドレール部の先端部に取り付けられ、
前記第３プーリおよび前記第４プーリは、前記負荷力の印加方向に並べられて、前記各スライドレール部の前記レール軌道の中間位置に取り付けられ、
前記引張弾性部材の第１端部は前記各スライドレール部の前記基端部に対して着脱可能に取付固定され、前記引張弾性部材の第２端部は前記非弾性紐材の第１端部に対して着脱可能に取付固定され、
前記非弾性紐材の第２端部は、前記第１プーリおよび前記第２プーリに掛けられてから、前記第３プーリと前記第４プーリの間を通して前記各足置台に取付固定され、
前記第１付勢手段は、前記第３プーリに巻回された前記非弾性紐材と、前記引張弾性部材とを備え、
前記第２付勢手段は、前記第３プーリと前記第４プーリの間を通された前記非弾性紐材と、前記引張弾性部材とを備えた、
請求項２に記載の運動器具。
【請求項４】
使用者の右足が載せられる右足用足置台と、
使用者の左足が載せられる左足用足置台と、
前記右足用足置台がスライド自在に取付保持された右足用スライドレール部と、
前記左足用足置台がスライド自在に取付保持された左足用スライドレール部とを備えたスライド式開脚運動を行うための運動器具であって、
前記各スライドレール部は、
前記各足置台が相互に離隔するとき、その離隔方向とは反対方向に負荷を与える第１負荷部と、
前記各足置台が相互に近接するとき、その近接方向とは反対方向に負荷を与える第２負荷部と、
を備えた運動器具。
【請求項５】
前記第１負荷部は、前記各足置台がそのニュートラル位置から相互に離隔するとき、その離隔方向とは反対方向に負荷を与え、
前記第２負荷部は、前記各足置台がそのニュートラル位置から相互に近接するとき、その近接方向とは反対方向に負荷を与える、
請求項４に記載の運動器具。
【請求項６】
第１〜第４プーリと、
第１端部および第２端部を有する引張弾性部材と、
第１端部および第２端部を有する非弾性紐材とを備え、
前記第１プーリおよび前記第２プーリは、前記各スライドレール部の先端部に取り付けられ、
前記第３プーリおよび前記第４プーリは、前記負荷の印加方向に並べられて、前記各スライドレール部における前記各足置台のニュートラル位置に取り付けられ、
前記引張弾性部材の第１端部は前記各スライドレール部の前記基端部に対して着脱可能に取付固定され、前記引張弾性部材の第２端部は前記非弾性紐材の第１端部に対して着脱可能に取付固定され、
前記非弾性紐材の第２端部は、前記第１プーリおよび前記第２プーリに掛けられてから、前記第３プーリと前記第４プーリの間を通して前記各足置台に取付固定され、
前記第１負荷部は、前記第３プーリに巻回された前記非弾性紐材と、前記引張弾性部材とを備え、前記各足置台が近接する方向に付勢することにより負荷を与え、
前記第２負荷部は、前記第３プーリと前記第４プーリの間を通された前記非弾性紐材と、前記引張弾性部材とを備え、前記各足置台が離隔する方向に付勢することにより負荷を与える、
請求項４または請求項５に記載の運動器具。
【請求項７】
前記各スライドレール部はそれぞれ基端部および先端部を有し、前記各スライドレール部の基端部は近接配置され、
前記負荷手段は、
前記各足置台を前記基端部に向けて付勢する第１付勢手段と、
前記基端部に向けて上昇するように前記各スライドレール部に形成された傾斜部とを備えた、
請求項１に記載の運動器具。
【請求項８】
前記第１負荷部は、前記各足置台を前記基端部に向けて付勢することにより負荷を与え、
前記第２負荷部は、前記基端部に向けて上昇するように前記各スライドレール部に形成された傾斜部により前記各足置台に負荷を与える、
請求項４または請求項５に記載の運動器具。
【請求項９】
前記各スライドレール部が全体として略円弧状または略楕円弧状を成す、
請求項１〜８のいずれか一項に記載の運動器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は運動器具に係り、詳しくは、開脚運動を行うための運動器具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、床面に載置される底座、底座から上方にのびるハンドル、左スライドレール、右スライドレール、使用者の足が載せられるステップ台、弾性ゴムバンドを含み、各スライドレールは底座の両側に対称的に連結され、各スライドレール上にそれぞれステップ台が各スライドレールを往復に動作可能に設けられた開脚運動器が開示されている。
【０００３】
特許文献１において、弾性ゴムバンドの取付位置には、第１連結方式と第２連結方式とがある。
第１連結方式において、弾性ゴムバンドの一端は脱着自在な方式でスライドレールの外側に固定され、弾性ゴムバンドの中間部分は底座に軸支された滑車に巻き掛けされるとともに、弾性ゴムバンドの他端は滑車で折り返されて脱着自在な方式でステップ台に固定される。
第２連結方式において、弾性ゴムバンドの一端は脱着自在な方式で底座に固定され、弾性ゴムバンドの中間部分はスライドレールの外側に軸支された滑車に巻き掛けされるとともに、弾性ゴムバンドの他端は滑車で折り返されて脱着自在な方式でステップ台に固定される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実用新案登録第３１６８５４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１の技術において、第１連結方式では、ステップ台を外側に移動させる際に弾性ゴムバンドが負荷を与えるため、臀筋群に運動効果を及ぼすことができる。
また、第２連結方式では、ステップ台を内側に移動させる際に弾性ゴムバンドが負荷を与えるため、内転筋群に運動効果を及ぼすことができる。
しかし、特許文献１の技術では、２つの連結方式のいずれか一方を使用者が選択し、弾性ゴムバンドの取付位置を使用者が変更する必要があり、弾性ゴムバンドの取付位置の変更作業には手間がかかるという問題があった。
【０００６】
本発明は前記問題を解決するためになされたものであって、その目的は、臀筋群と内転筋群との両方に運動効果を及ぼすことが可能で、臀筋群の運動と内転筋群の運動とを切り替えるのに手間のかかる作業を必要としない運動器具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは前記課題を解決するために鋭意検討を重ねた結果、下記のように本発明の各局面に想到した。
【０００８】
＜第１の局面＞
第１の局面は、
使用者の右足が載せられる右足用足置台と、
使用者の左足が載せられる左足用足置台と、
右足用足置台がレール軌道に沿ってスライド自在に取付保持された右足用スライドレール部と、
左足用足置台がレール軌道に沿ってスライド自在に取付保持された左足用スライドレール部と、
各足置台に対してレール軌道の延伸方向に負荷力を印加し、その負荷力の印加方向を、各足置台が各スライドレール部をスライドするレール軌道の途中から逆転させる負荷手段と
を備えたスライド式開脚運動を行うための運動器具である。
【０００９】
第１の局面では、臀筋群の運動と内転筋群の運動とを切り替えるのに、使用者が単に両足を開閉させる開脚運動を行うだけでよい。
従って、第１の局面によれば、臀筋群と内転筋群との両方に運動効果を及ぼすことが可能で、臀筋群の運動と内転筋群の運動とを切り替えるのに手間のかかる作業を必要としない運動器具１０を提供することができる。
【００１０】
ところで、特開平７−２７５４１８号公報には、ウエーデルンをする際のスキーヤーの運動経過を模擬実験するための訓練装置において、互いに平行な２つの梁の前端部は互いに平行に揺動可能に基礎架台に枢着され、各梁の後端部には使用者の左右両足の踏み面が形成されており、各梁の後端部は湾曲した支持片に摺動または転動可能に支持されたものが開示されている。
特開平７−２７５４１８号公報の技術では、踏み面が支持片の左右端部から反対側の端部へ向けて移動方向が切り替わるとき、踏み面に印加される負荷力の印加方向が逆転する。
しかし、特開平７−２７５４１８号公報には、踏み面の移動の途中で踏み面に印加される負荷力の印加方向を逆転させること、ならびに、開脚運動については、一切開示されておらず示唆すらもされていない。
そのため、特開平７−２７５４１８号公報に基づいて、第１の局面を想到することは、たとえ当業者といえども困難であり、また、第１の局面の前記作用・効果について予測し得るものではない。
【００１１】
＜第２の局面＞
第２の局面は、第１の局面において、各スライドレール部はそれぞれ基端部および先端部を有し、各スライドレール部の基端部は近接配置され、負荷手段は、各足置台を基端部に向けて付勢する第１付勢手段と、各足置台を先端部に向けて付勢する第２付勢手段とを備える。
第２の局面では、第１の局面の作用・効果を確実に得ることができる。
【００１２】
＜第３の局面＞
第３の局面は、第２の局面において、
負荷手段は、
第１〜第４プーリと、
第１端部および第２端部を有する引張弾性部材と、
第１端部および第２端部を有する非弾性紐材とを備え、
第１プーリおよび第２プーリは、各スライドレール部の先端部に取り付けられ、
第３プーリおよび第４プーリは、負荷力の印加方向に並べられて、各スライドレール部のレール軌道の中間位置に取り付けられ、
引張弾性部材の第１端部は各スライドレール部の基端部に対して着脱可能に取付固定され、引張弾性部材の第２端部は非弾性紐材の第１端部に対して着脱可能に取付固定され、
非弾性紐材の第２端部は、第１プーリおよび第２プーリに掛けられてから、第３プーリと第４プーリの間を通して各足置台に取付固定され、
第１付勢手段は、第３プーリに巻回された非弾性紐材と、引張弾性部材とを備え、
第２付勢手段は、第３プーリと第４プーリの間を通された非弾性紐材と、引張弾性部材とを備える。
【００１３】
第３の局面では、第１付勢手段および第２付勢手段を簡潔な構成で低コストに具体化することが可能であり、第１の局面の作用・効果を容易に得ることができる。
ところで、各足置台に印加される負荷力は引張弾性部材の引張弾性力によるため、引張弾性力の異なる引張弾性部材を複数種類用意しておき、引張弾性力の異なる引張弾性部材に交換すれば、使用者が要求する運動効果に応じて、各足置台に印加される負荷力を変更することができる。
【００１４】
ちなみに、非弾性紐材を省き、引張弾性部材の第２端部を各足置台に取付固定した場合には、引張弾性部材が各プーリに擦れるため痛み易い上に、引張弾性部材の交換作業に多大な手間がかかることになる。
すなわち、第３の局面では、非弾性紐材を設けることにより、各プーリに擦れることによる引張弾性部材の痛みを回避すると共に、引張弾性部材の交換作業にかかる手間を軽減することができる。
【００１５】
＜第４の局面＞
第４の局面は、
使用者の右足が載せられる右足用足置台と、
使用者の左足が載せられる左足用足置台と、
右足用足置台がスライド自在に取付保持された右足用スライドレール部と、
左足用足置台がスライド自在に取付保持された左足用スライドレール部とを備えたスライド式開脚運動を行うための運動器具であって、
各スライドレール部は、
各足置台が相互に離隔するとき、その離隔方向とは反対方向に負荷を与える第１負荷部と、
各足置台が相互に近接するとき、その近接方向とは反対方向に負荷を与える第２負荷部とを備える。
【００１６】
第４の局面において、第１負荷部は第２の局面の第１付勢手段と同様に機能し、第２負荷部は第２の局面の第２付勢手段と同様に機能するため、第１の局面と同様の作用・効果を得ることができる。
尚、第１負荷部および第２負荷部は、第１の局面の負荷手段のように各足置台への負荷力の印加方向をレール軌道の途中から逆転させるのではなく、レール軌道の全領域で各足置台へ負荷を与えるようにしてもよい。
【００１７】
＜第５の局面＞
第５の局面は、第４の局面において、
第１負荷部は、各足置台がそのニュートラル位置から相互に離隔するとき、その離隔方向とは反対方向に負荷を与え、
第２負荷部は、各足置台がそのニュートラル位置から相互に近接するとき、その近接方向とは反対方向に負荷を与える。
【００１８】
第５の局面において、各足置台のニュートラル位置を、レール軌道の中間位置に設定すれば、第１の局面および第２の局面と同様の作用・効果を得ることができる。
尚、各足置台のニュートラル位置は、レール軌道の中間位置に限らず、レール軌道の適宜な位置に設定すればよい。
【００１９】
＜第６の局面＞
第６の局面は、第４または第５の局面において、
第１〜第４プーリと、
第１端部および第２端部を有する引張弾性部材と、
第１端部および第２端部を有する非弾性紐材とを備え、
第１プーリおよび第２プーリは、各スライドレール部の先端部に取り付けられ、
第３プーリおよび第４プーリは、負荷の印加方向に並べられて、各スライドレール部における各足置台のニュートラル位置に取り付けられ、
引張弾性部材の第１端部は各スライドレール部の基端部に対して着脱可能に取付固定され、引張弾性部材の第２端部は非弾性紐材の第１端部に対して着脱可能に取付固定され、
非弾性紐材の第２端部は、第１プーリおよび第２プーリに掛けられてから、第３プーリと第４プーリの間を通して各足置台に取付固定され、
第１負荷部は、第３プーリに巻回された非弾性紐材と、引張弾性部材とを備え、各足置台が近接する方向に付勢することにより負荷を与え、
第２負荷部は、第３プーリと第４プーリの間を通された非弾性紐材と、引張弾性部材とを備え、各足置台が離隔する方向に付勢することにより負荷を与える。
【００２０】
第６の局面では、第１負荷部および第２負荷部を簡潔な構成で低コストに具体化することが可能であり、第３の局面と同様の作用・効果を得ることができる。
【００２１】
＜第７の局面＞
第７の局面は、第１の局面において、
各スライドレール部はそれぞれ基端部および先端部を有し、各スライドレール部の基端部は近接配置され、
負荷手段は、
各足置台を基端部に向けて付勢する第１付勢手段と、
基端部に向けて上昇するように各スライドレール部に形成された傾斜部とを備える。
【００２２】
第７の局面では、傾斜部が第２の局面の第２付勢手段と同様に機能するため、第２の局面と同様の作用・効果を得ることができる。
【００２３】
＜第８の局面＞
第８の局面は、第４の局面または第５の局面において、
第１負荷部は、各足置台を基端部に向けて付勢することにより負荷を与え、
第２負荷部は、基端部に向けて上昇するように各スライドレール部に形成された傾斜部により各足置台に負荷を与える。
【００２４】
第８の局面では、第５の局面と同様の作用・効果を得ることができる。
【００２５】
＜第９の局面＞
第９の局面は、第１〜第８の局面において、各スライドレール部が全体として略円弧状または略楕円弧状を成す。
第９の局面では、各足置台が略円弧状または略楕円弧状の各スライドレール部をスライドするため、開脚運動を行う際の両足の軌道も円弧状または略楕円弧状になり、広範囲な臀筋群に運動効果を及ぼすことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明を具体化した一実施形態の運動器具１０の斜視図。
【図２】運動器具１０の上面図。
【図３】運動器具１０から第２蓋部３５を取り外した状態を示す斜視図。
【図４】運動器具１０から第２筺体部３３および第２蓋部３５を取り外した状態を示す斜視図。
【図５】運動器具１０から第２筺体部３３および第２蓋部３５を取り外した状態を示す要部上面図。
【図６】運動器具１０から第２筺体部３３および第２蓋部３５を取り外した状態を示す要部上面図。
【図７】運動器具１０から第２筺体部３３および第２蓋部３５を取り外した状態を示す要部上面図。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
＜運動器具１０の構成＞
図１〜図７に示すように、本実施形態の運動器具１０は、右足用足置台１１、左足用足置台１２、右足用スライドレール部１３（基端部１３ａ、先端部１３ｃ）、左足用スライドレール部１４（基端部１４ａ、先端部１４ｃ）、レール１５，１６、第１蝶番部２１、ハンドル部２２（ハンドル本体部２２ａ、手置き部２２ｂ）、第２蝶番部３１、第１筺体部３２、第２筺体部３３、第１蓋部３４、第２蓋部３５、ベース部３６、レール軌道４０（中間位置４０ａ）、ローラー４１〜４４、回動軸４５，４６、係止部材４７、取付部材４８〜５０、第１〜第４プーリ５１〜５４、掛止部材５５、ピン材５６、ゴム紐５７（第１端部５７ａ、第２端部５７ｂ）、ナイロン紐５８（第１端部５８ａ、第２端部５８ｂ）、負荷手段６０、第１付勢手段６１、第２付勢手段６２などを備える。
【００２８】
尚、以下の説明では、運動器具１０の使用時における使用者（運動者）の前方，後方，右，左にそれぞれ対応する方向を「前方」「後方」「右」「左」と記載する。
【００２９】
各足置台１１，１２は略矩形平板状を成しており、右足用足置台１１には運動器具１０の使用者の右足が載せられ、左足用足置台１２には使用者の左足が載せられる。
右足用スライドレール部１３には右足用足置台１１がスライド自在に取付け保持され、左足用スライドレール部１４には左足用足置台１２がスライド自在に取付け保持され、各スライドレール部１３，１４は略円弧状である。
各スライドレール部１３，１４はそれぞれ、平行に配置された２本のレール１５，１６を備える。
【００３０】
第１蝶番（ヒンジ）部２１は、各スライドレール部１３，１４の基端部１３ａ，１４ａを接続する。
ハンドル部２２は、ハンドル本体部２２ａおよび手置き部２２ｂなどを備える。
ハンドル本体部２２ａは長尺物であり、手置き部２２ｂはハンドル本体部２２ａの上端部に取付固定され、手置き部２２ｂの中心軸は第１蝶番部２１の開閉方向に平行で且つ水平に配置されている。
【００３１】
第２蝶番部３１は、第１蝶番部２１の前端部と、ハンドル部２２のハンドル本体部２２ａの下端部とを接続し、第２蝶番部３１の開閉方向は第１蝶番部２１の開閉方向と直交する。
各筺体部３２，３３は扁平な略扇台形箱状を成しており、第１筺体部３２には右足用スライドレール部１３が収容され、第２筺体部３３には左足用スライドレール部１４が収容されている。
各蓋部３４，３５は扁平略扇形状を成しており、第１蓋部３４は第１筺体部３２の開口部を覆うように被着され、第２蓋部３５は第２筺体部３３の開口部を覆うように被着されている。
各蓋部３４，３５には、各スライドレール部１３，１４の各レール１５，１６に対応したスリットが貫通形成されており、そのスリットから上方へ向けて各スライドレール部１３，１４の各レール１５，１６が突出している。
【００３２】
ベース部３６は略矩形平板状を成しており、ベース部５１の上面には第２蝶番部３１が接続固定されている。
ハンドル部２２のハンドル本体部２２ａの下端部は、ハンドル本体部２２ａが僅かに前傾した状態で、第２蝶番部３１を介してベース部３６に接続固定されている。
【００３３】
各レール１５，１６は、円筒状を成しており、下方側に向けて突出するように僅かに湾曲している。
すなわち、各レール１５，１６において、各スライドレール部１３，１４の基端部１３ａ，１４ａからレール軌道４０の中間位置４０ａまでは略水平に形成されている。
そして、各レール１５，１６において、各スライドレール部１３，１４の先端部１３ｃ，１４ｃからレール軌道４０の中間位置４０ａまでは、先端部１３ｃ，１４ｃに向けて上昇するように湾曲形成されている。
【００３４】
運動器具１０は第１蝶番部２１に対して線対称な構造であり、各足置台１１，１２および各スライドレール部１３，１４も第１蝶番部２１に対して線対称な構造である。
そのため、右足用足置台１１および右足用スライドレール部１３に備えられた各部材については、左足用足置台１２および左足用スライドレール部１４に備えられた各部材と同じである。
そこで、左足用足置台１２および左足用スライドレール部１４の構成について、図５〜図７を参照しながら説明する。
【００３５】
同一寸法形状の４個の鼓形ローラー４１〜４４は、各足置台１１，１２の下面に対して回動自在に取り付けられている。
すなわち、各ローラー４１，４２は同一の回動軸４５に軸支され、各ローラー４３，４４は同一の回動軸４６に軸支されている。
各回動軸４５，４６は各足置台１１，１２の下面に軸受部材（図示略）を介して取り付けられ、各回動軸４５，４６は各スライドレール部１３，１４の各レール１５，１６と直交するように配置されている。
各ローラー４１〜４４は、各ローラー４１，４３がレール１５に当接して転動されると共に、各ローラー４２，４４がレール１６に当接して転動されるように、各レール１５，１６に対して配置されている。
そのため、各スライドレール部１３，１４のレール軌道４０に沿って各足置台１１，１２がスライド自在に取付保持される。
各足置台１１，１２の下面略中央部には、ナイロン紐５８の第２端部５８ｂを挟持して係止するための２個の突起から成る係止部材４７が突設されている。
【００３６】
各スライドレール部１３，１４の先端部１３ｃ，１４ｃにおいて、各レール１５，１６の下方には、各レール１５，１６の先端部に取付固定された板状の取付部材５０を介して、角筒状の取付部材４８が取付固定されている。
各スライドレール部１３，１４のレール軌道４０の中間位置４０ａにおいて、各レール１５，１６の中央部下面には、平板矩形状の取付部材４９が取付固定されている。
【００３７】
各プーリ５１，５２は取付部材４８の上面に対して回動自在に取り付けられており、各プーリ５１，５２の回動面は同一水平面に配置されている。
第１プーリ５１は、各スライドレール部１３，１４の先端部１３ｃ，１４ｃにおいて、レール１５の先端部前方に取り付けられている。
第２プーリ５２は、各スライドレール部１３，１４の先端部１３ｃ，１４ｃにおいて、レール１６の先端部前方に取り付けられている。
各プーリ５３，５４は取付部材４９の上面に対して回動自在に取り付けられており、各プーリ５３，５４の回動面は同一水平面に配置されている。
各プーリ５３，５４は、各スライドレール部１３，１４の各レール１５，１６の間にてレール１６の近傍に配置されると共に、レール軌道４０に沿うように並べて配置されている。
【００３８】
掛止部材５５は、Ｌ字状金具から成り、各スライドレール部１３，１４の基端部１３ａ，１４ａにおいて、レール１５の前方へ突出するように取付固定されている。
ピン材５６は、円柱状金具から成り、第３プーリ５３の略前方に配置され、第２筺体部３３（図５〜図７では図示略）の底面に立設されている。
【００３９】
ゴム紐５７は第１端部５７ａおよび第２端部５７ｂを有し、各端部５７ａ，５７ｂは環状に形成されている。
ナイロン紐５８は第１端部５８ａおよび第２端部５８ｂを有し、第１端部５８ａにはＣ字状のフック材が取付固定され、第２端部５８ｂには瘤状材が取付固定されている。
ゴム紐５７の第１端部５７ａは、掛止部材５５に掛けられて係止されている。
ゴム紐５７の第２端部５７ｂは、ピン材５６に掛けられてから、ナイロン紐５８の第１端部５８ａに掛けられて係止されている。
ナイロン紐５８の第２端部５８ｂは、各プーリ５１，５２に掛けられてから、各プーリ５３，５４間を通して各足置台１１，１２の係止部材４７に取付固定されている。
【００４０】
＜運動器具１０の使用方法＞
運動器具１０の使用者は、図１および図２に示すように、第１蝶番部２１を開いて各スライドレール部１３，１４を水平に展開した状態にする。
【００４１】
そして、使用者は、ハンドル部２２の手置き部２２ｂに両手を置いた状態で、各足置台１１，１２に載せた両足を開いたり閉じたりすると、各足置台１１，１２がそれぞれ各スライドレール部１３，１４をスライドするため、スライド式開脚運動を行うことができる。
このとき、使用者が手置き部２２ｂを強く握ると、両手に力が掛かる分だけ臀筋群に力が掛かり難くなって運動効果が阻害されるため、手置き部２２ｂには両手を軽く添える程度に置く必要がある。
【００４２】
図５に示すように、使用者が両足を開いて各足置台１１，１２が相互に離隔し、各スライドレール部１３，１４のレール軌道４０の中間位置４０ａより先端部１３ｃ，１４ｃ側に各足置台１１，１２が移動した場合、ゴム紐５７が引っ張られて伸び、ゴム紐５７の引張弾性力（縮退力）がナイロン紐５８を介して各足置台１１，１２に伝達される。
すると、ゴム紐５７の引張弾性力による負荷力が、図５の矢印αに示すように、各足置台１１，１２に対してレール軌道４０の延伸方向に印加されると共に、各足置台１１，１２の離隔方向とは反対方向（近接方向）に印加される。
ここで、ゴム紐５７は第３プーリ５３に巻回されるため、第３プーリ５３は定滑車として機能し、ゴム紐５７の引張弾性力による負荷力は印加方向が１８０゜変えられ、図５の矢印αに示す方向になる。
【００４３】
図６に示すように、使用者が両足を適度に開き、各スライドレール部１３，１４のレール軌道４０の中間位置４０ａに各足置台１１，１２が移動した場合、ゴム紐５７は縮んだ定常状態になり、ゴム紐５７の引張弾性力はゼロになるため、各足置台１１，１２に印加される負荷力もゼロになる。
【００４４】
図７に示すように、使用者が両足を閉じて各足置台１１，１２が相互に近接し、各スライドレール部１３，１４のレール軌道４０の中間位置４０ａより基端部１３ａ，１４ａ側に各足置台１１，１２が移動した場合、ゴム紐５７が引っ張られて伸び、ゴム紐５７の引張弾性力がナイロン紐５８を介して各足置台１１，１２に伝達される。
すると、ゴム紐５７の引張弾性力による負荷力が、図７の矢印βに示すように、各足置台１１，１２に対してレール軌道４０の延伸方向に印加されると共に、各足置台１１，１２の近接方向とは反対方向（離隔方向）に印加される。
ここで、図７の矢印βに示す負荷力の印加方向に各プーリ５３，５４が並べられているため、各プーリ５３，５４間に通されたナイロン紐５８には各プーリ５３，５４から力が印加されることはなく、各足置台１１，１２に印加される負荷力は各プーリ５３，５４から何ら影響を受けない。
【００４５】
ところで、第４プーリ５４は、図６および図７に示すように、各スライドレール部１３，１４の基端部１３ａ，１４ａからレール軌道４０の中間位置４０ａまでの間を各足置台１１，１２が移動するとき、ナイロン紐５８が不要に揺動するのを防止するため、各プーリ５３，５４間にナイロン紐５８を保持するように設けられている。
【００４６】
＜運動器具１０の収納方法＞
使用者は、各筺体部３２，３３の先端部を上方に持ち上げることにより、第１蝶番部２１を閉じた状態にさせ、各筺体部３２，３３を閉じ合わせるように折り畳んで一体化させる。
続いて、使用者は、一体化された各筺体部３２，３３の後方側を上方に持ち上げ、各筺体部３２，３３をハンドル部２２側に引き倒すことにより、第２蝶番部３１を閉じた状態にさせ、各筺体部３２，３３をハンドル部２２側に合体させるように折り畳んで一体化させる。
【００４７】
このように、各蝶番部２１，３１を共に閉じた状態において、各筺体部３２，３３とハンドル部２２とは折り畳まれて一体化され、各筺体部３２，３３およびハンドル部２２が全体として直立した略扇台形平板状になる。
そのため、運動器具１０は、収納時にはコンパクトに折りたためて床の占有面積を小さくできると共に収納空間を小さくできる。
【００４８】
＜運動器具１０の作用・効果＞
本実施形態の運動器具１０によれば、以下の作用・効果を得ることができる。
【００４９】
［１］図５〜図７に示すように、運動器具１０は負荷手段６０を備え、その負荷手段６０は、各足置台１１，１２に対してレール軌道４０の延伸方向に負荷力を印加し、その負荷力の印加方向を、各足置台１１，１２が各スライドレール部１３，１４をスライドするレール軌道４０の途中の中間位置４０ａから逆転させる。
【００５０】
すなわち、図５に示すように、各スライドレール部１３，１４のレール軌道４０の中間位置４０ａより先端部１３ｃ，１４ｃ側に各足置台１１，１２が移動した場合、各足置台１１，１２に印加される負荷力は矢印αに示す方向になるため、臀筋群に運動効果を及ぼすことができる。
また、図７に示すように、各スライドレール部１３，１４のレール軌道４０の中間位置４０ａより基端部１３ａ，１４ａ側に各足置台１１，１２が移動した場合、各足置台１１，１２に印加される負荷力は矢印βに示す方向になるため、内転筋群に運動効果を及ぼすことができる。
そして、矢印αと矢印βとは反対方向を示す。
【００５１】
運動器具１０では、臀筋群の運動と内転筋群の運動とを切り替えるのに、使用者が単に両足を開閉させる開脚運動を行うだけでよい。
従って、本実施形態によれば、臀筋群と内転筋群との両方に運動効果を及ぼすことが可能で、臀筋群の運動と内転筋群の運動とを切り替えるのに手間のかかる作業を必要としない運動器具１０を提供することができる。
【００５２】
［２］図１〜図４に示すように、各スライドレール部１３，１４はそれぞれ基端部１３ａ，１４ａおよび先端部１３ｃ，１４ｃを有し、各スライドレール部１３，１４の基端部１３ａ，１４ａは第１蝶番部２１を介して近接配置されている。
そして、図５および図７に示すように、負荷手段６０は、各足置台１１，１２を基端部１３ａ，１４ａに向けて付勢する第１付勢手段６１と、各足置台１１，１２を先端部１３ｃ，１４ｃに向けて付勢する第２付勢手段６２とを備えるため、前記［１］の作用・効果を確実に得ることができる。
【００５３】
［３］図５〜図７に示すように、負荷手段６０は、第１〜第４プーリ５１〜５４と、第１端部５７ａおよび第２端部５７ｂを有するゴム紐５７（引張弾性部材）と、第１端部５８ａおよび第２端部５８ｂを有するナイロン紐５８（非弾性紐材）とを備える。
各プーリ５１，５２は、各スライドレール部１３，１４の先端部１３ｃ，１４ｃに取り付けられている。
各プーリ５３，５４は、負荷力の印加方向に並べられて、各スライドレール部１３，１４のレール軌道４０の中間位置４０ａに取り付けられている。
ゴム紐５７の第１端部５７ａは各スライドレール部１３，１４の基端部１３ａ，１４ａに対して着脱可能に取付固定され、ゴム紐５７の第２端部５７ｂはナイロン紐５８の第１端部５８ａに対して着脱可能に取付固定されている。
ナイロン紐５８の第２端部５８ａは、各プーリ５１，５２に掛けられてから、各プーリ５３，５４間を通して各足置台１１，１２に取付固定されている。
【００５４】
第１付勢手段６１は、第３プーリ５３に巻回されたナイロン紐５８と、ゴム紐５７とを備える。
第２付勢手段６２は、第３プーリ５３と第４プーリ５４の間を通されたナイロン紐５８と、ゴム紐５７とを備える。
そのため、各付勢手段６１，６２を簡潔な構成で低コストに具体化することが可能であり、前記［２］の作用・効果を容易に得ることができる。
【００５５】
ここで、ゴム紐５７の両端部５７ａ，５７ｂは環状に形成されているため、ゴム紐５７の第１端部５７ａは掛止部材５５に対して容易に着脱可能であり、ゴム紐５７の第２端部５７ｂはナイロン紐５８の第１端部５８ａのフック材に対して容易に着脱可能である。
また、図６に示すように、ゴム紐５７の定常状態では、ナイロン紐５８の第１端部５８ａがピン材５６の近傍に位置するように、各紐５７，５８の長さが設定されているため、ゴム紐５７は容易に着脱可能である。
【００５６】
ところで、各足置台１１，１２に印加される負荷力はゴム紐５７の引張弾性力によるため、引張弾性力の異なるゴム紐５７を複数種類用意しておき、引張弾性力の異なるゴム紐５７に交換すれば、使用者が要求する運動効果に応じて、各足置台１１，１２に印加される負荷力を変更することができる。
【００５７】
尚、ゴム紐５７を着脱する際には、図３に示すように、各筺体部３２，３３から各蓋部３４，３５を取り外し、掛止部材５５および各紐５７，５８を露出させればよい。
ちなみに、ナイロン紐５８を省き、ゴム紐５７の第２端部５７ｂを各足置台１１，１２に取付固定した場合には、ゴム紐５７が各プーリ５１〜５４に擦れるため痛み易い上に、ゴム紐５７の交換作業に多大な手間がかかることになる。
すなわち、運動器具１０では、ナイロン紐５８を設けることにより、各プーリ５１〜５４に擦れることによるゴム紐５７の痛みを回避すると共に、ゴム紐５７の交換作業にかかる手間を軽減することができる。
【００５８】
［４］運動器具１０において、各スライドレール部１３，１４は、各足置台１１，１２が相互に離隔するとき当該離隔方向とは反対方向に負荷を与える第１負荷部と、各足置台１１，１２が相互に近接するとき当該近接方向とは反対方向に負荷を与える第２負荷部とを備える。
ここで、第１負荷部は第１付勢手段６１と同様に機能し、第２負荷部は第２付勢手段６２と同様に機能するため、前記［１］と同様の作用・効果を得ることができる。
【００５９】
尚、第１負荷部および第２負荷部は、負荷手段６０のように各足置台１１，１２への負荷力の印加方向をレール軌道４０の途中から逆転させるのではなく、レール軌道４０の全領域で各足置台１１，１２へ負荷を与えるようにしてもよい。
【００６０】
［５］前記［４］において、第１負荷部は、各足置台１１，１２がそのニュートラル位置から相互に離隔するとき、その離隔方向とは反対方向に負荷を与える。
第２負荷部は、各足置台１１，１２がそのニュートラル位置から相互に近接するとき、その近接方向とは反対方向に負荷を与える。
【００６１】
ここで、各足置台１１，１２のニュートラル位置を、レール軌道４０の中間位置４０ａに設定すれば、前記［１］［２］と同様の作用・効果を得ることができる。
尚、各足置台１１，１２のニュートラル位置は、レール軌道４０の中間位置４０ａに限らず、レール軌道４０の適宜な位置に設定すればよい。
【００６２】
［６］各プーリ５３，５４は、負荷の印加方向に並べられて、各スライドレール部１３，１４における各足置台１１，１２のニュートラル位置に取り付けられている。
第１負荷部は、第３プーリ５３に巻回されたナイロン紐５８と、ゴム紐５７とを備え、各足置台１１，１２が近接する方向に付勢することにより負荷を与える。
第２負荷部は、第３プーリ５３と第４プーリ５４の間を通されたナイロン紐５８と、ゴム紐５７とを備え、各足置台１１，１２が離隔する方向に付勢することにより負荷を与える。
そのため、第１負荷部および第２負荷部を簡潔な構成で低コストに具体化することが可能であり、前記［３］と同様の作用・効果を得ることができる。
【００６３】
［７］図１〜図４に示すように、第１蝶番部２１を開いた状態において、各スライドレール部１３，１４は、第１蝶番部２１に対して線対称に展開され、運動器具１０の後方側（使用者の背面側）に向けて湾曲し、全体として略円弧状を成している。
そのため、運動器具１０では、各足置台１１，１２が略円弧状の各スライドレール部１３，１４をスライドするため、開脚運動を行う際の両足の軌道も円弧状になり、広範囲な臀筋群に運動効果を及ぼすことができる。
【００６４】
［８］各スライドレール部１３，１４は平行に配置された２本のレール１５，１６を備える。
そのため、１本のレールだけで各スライドレール部１３，１４を構成した場合に比べて、運動器具１０では、各足置台１１，１２が安定した状態で各スライドレール部１３，１４をスライドすることから、運動効果を高めることができる。
【００６５】
［９］ちなみに、各レール１５，１６が正面視直線状で水平に配置されている場合には、各スライドレール部１３，１４の先端部１３ｃ，１４ｃからレール軌道４０の中間位置４０ａまでの間を各足置台１１，１２が移動するとき、使用者が両足を開くにつれて使用者の重心は下方に移動し、反対に、使用者が両足を閉じるにつれて使用者の重心は上方に移動するという具合に、使用者の重心が大きく上下動するため運動効果が阻害される。
【００６６】
そこで、運動器具１０では、各レール１５，１６において、各スライドレール部１３，１４の先端部１３ｃ，１４ｃからレール軌道４０の中間位置４０ａまでは、先端部１３ｃ，１４ｃに向けて上昇するように湾曲形成されている。
これにより、各スライドレール部１３，１４の先端部１３ｃ，１４ｃからレール軌道４０の中間位置４０ａまでの間を各足置台１１，１２が移動するとき、使用者が両足を開閉しても、使用者の重心はほとんど上下動しなくなるため運動効果を高めることができる。
【００６７】
［１０］ちなみに、ピン材５６を設けない場合には、各紐５７，５８が各足置台１１，１２の移動を妨げないようにするために、掛止部材５５の全長を大きくして、各紐５７，５８をレール１５から離れた位置に張り渡す必要があり、掛止部材５５および各紐５７，５８を収容する各筺体部３２，３３が大きくなるため、運動器具１０が大型化してしまう。
そこで、ゴム紐５７を掛けるピン材５６を設けることにより、掛止部材５５の全長を小さくして、各紐５７，５８をレール１５から近い位置に張り渡すことが可能になり、掛止部材５５および各紐５７，５８を収容する各筺体部３２，３３が小さくなるため、運動器具１０を小型化できる。
尚、ピン材５６の配置箇所は、各紐５７，５８が各足置台１１，１２の移動を妨げることなく、各筺体部３２，３３が小さくなるように、実験的に最適箇所を見つければよい。
【００６８】
［１１］各プーリ５１，５２はそれぞれ各レール１５，１６の先端部前方に取り付けられているため、各レール１５，１６を避けて各紐５７，５８を張り渡すことができる。
【００６９】
＜別の実施形態＞
本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、以下のように具体化してもよく、その場合でも、前記実施形態と同等もしくはそれ以上の作用・効果を得ることができる。
【００７０】
［Ａ］前記［２］［３］において、第２付勢手段６２を省き、基端部１３ａ，１４ａに向けて上昇するように各スライドレール部１３，１４に形成された傾斜部を備えるようにしてもよく、この場合には傾斜部が第２付勢手段６２と同様に機能する。
また、前記［６］において、第２負荷部から各プーリ５３，５４および各紐５７，５８を省き、基端部１３ａ，１４ａに向けて上昇するように各スライドレール部１３，１４に形成された傾斜部を第２負荷手段が備えるようにしてもよい。
【００７１】
［Ｂ］各スライドレール部１３，１４は、略円弧状に限らず、略楕円弧状または直線状にしてもよい。
各スライドレール部１３，１４を直線状にした場合には、前記［７］の作用・効果は得られなくなるものの、前記［１］〜［６］の作用・効果については変わりなく得られる。
【００７２】
［Ｃ］ゴム紐は、十分な引張弾性力を有する部材であれば、どのような引張弾性部材（例えば、引張コイルバネなど）に置き換えてもよい。
【００７３】
［Ｄ］ナイロン紐は、非弾性で可撓性と十分な強度を有する紐材（ロープ材）であれば、どのような非弾性紐材（例えば、各種繊維による紐材、金属ワイヤなど）に置き換えてもよい。
【００７４】
本発明は、前記各局面および前記実施形態の説明に何ら限定されるものではない。特許請求の範囲の記載を逸脱せず、当業者が容易に想到できる範囲で種々の変形態様も本発明に含まれる。本明細書の中で明示した公報などの内容は、その全ての内容を援用によって引用することとする。
【符号の説明】
【００７５】
１０…運動器具
１１…右足用足置台
１２…左足用足置台
１３…右足用スライドレール部
１３ａ…基端部
１３ｃ…先端部
１４…左足用スライドレール部
１４ａ…基端部
１４ｃ…先端部
１５，１６…レール
４０…レール軌道
４０ａ…中間位置
５１〜５４…第１〜第４プーリ
５７…ゴム紐（引張弾性部材）
５７ａ…第１端部
５７ｂ…第２端部
５８…ナイロン紐（非弾性紐材）
５８ａ…第１端部
５８ｂ…第２端部
６０…負荷手段
６１…第１付勢手段、第１負荷部
６２…第２付勢手段、第２負荷部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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