(57)【要約】【課題】酸化安定性に優れ、かつ、二物体がすべり運動する接触部での水素脆性による早期剥離を基油の改善で効果的に防止できる潤滑剤およびその製造方法、並びに該潤滑剤を利用した機械部品を提供する。【解決手段】二物体がすべり運動する接触部の潤滑に使用される潤滑油であり、上記潤滑油は、鉱油を含む潤滑油であり、上記鉱油はその引火点以下の高温で熱履歴（例えば、鉱油の引火点が２００〜３００℃であり、上記高温が該引火点の１００℃以内であり、上記熱履歴を与える時間が１００時間以上）を与えられた鉱油であり、転がり軸受１に封入されるグリース７の基油などとして利用される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
二物体がすべり運動する接触部の潤滑に使用される潤滑剤の製造方法であり、
前記潤滑剤は、鉱油を配合してなる潤滑油、または、鉱油と増ちょう剤とを配合してなるグリースであり、
前記鉱油に対して、前記配合前において、該鉱油の引火点以下の高温で熱履歴を与えることを特徴とする潤滑剤の製造方法。
【請求項２】
前記鉱油の引火点が２００〜３００℃であり、前記高温が該引火点の１００℃以内であり、前記熱履歴を与える時間が１００時間以上であることを特徴とする請求項１記載の潤滑剤の製造方法。
【請求項３】
前記高温が１２０℃〜１８０℃であり、前記熱履歴を与える時間が３００時間以上であることを特徴とする請求項２記載の潤滑剤の製造方法。
【請求項４】
前記鉱油は、パラフィン系鉱油であり、４０℃における動粘度が２０〜１５０ｍｍ２／ｓであることを特徴とする請求項１から請求項３までのいずれか１項記載の潤滑剤の製造方法。
【請求項５】
二物体がすべり運動する接触部の潤滑に使用される潤滑剤であり、
前記潤滑剤は、鉱油を含む潤滑油、または、鉱油と増ちょう剤とを含むグリースであり、前記鉱油は、その引火点以下の高温で熱履歴を与えられた鉱油であることを特徴とする潤滑剤。
【請求項６】
前記鉱油は、パラフィン系鉱油であり、４０℃における動粘度が２０〜１５０ｍｍ２／ｓであり、引火点が２００〜３００℃であり、前記高温が該引火点の１００℃以内であることを特徴とする請求項５記載の潤滑剤。
【請求項７】
前記鉱油の酸価は、前記熱履歴前が０．１ｍｇＫＯＨ／ｇ未満であり、前記熱履歴後が０．１〜０．５ｍｇＫＯＨ／ｇであることを特徴とする請求項５または請求項６記載の潤滑剤。
【請求項８】
すべり運動して接触する二物体と、これらの接触部を潤滑する潤滑剤とを備えてなる機械部品であって、
前記潤滑剤が請求項５から請求項７までのいずれか１項記載の潤滑剤であることを特徴とする機械部品。
【請求項９】
前記機械部品の接触部における表面粗さが０．０１μｍＲａ以上０．６μｍＲａ以下であることを特徴とする請求項８記載の機械部品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は鉱油系の潤滑剤およびその製造方法に関し、特に、二物体がすべり運動する機械部品において、その接触部の潤滑に使用される潤滑剤およびその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
転がり軸受や歯車などの機械部品は、特に、すべりを伴う条件下で使用されると、潤滑剤が分解して水素が発生する。この水素が鋼中に侵入することで、水素脆性を起因とする早期剥離を起こすことがある。この理由は、接触要素間の接触面で金属接触が起き、金属新生面が露出すると、潤滑剤の分解による水素の発生、および、該水素の鋼中への侵入が促進されるからである。水素は、鋼の疲労強度を著しく低下させるため、さほど大きくない最大接触面圧でも水素が侵入することで早期損傷を発生させる原因となりうる。なお、鋼中に侵入した水素の中でも、特に拡散性水素が水素脆性の原因と考えられている。
【０００３】
自動車のトランスミッションは、エンジンの動力を最適なトルク、回転数に変速して車軸に伝達する装置であり、そこに使用される機械部品である転がり軸受は大きな負荷容量や高い回転性能、特に変速に伴う回転数の急激な変化などに追随できるように設計されている。さらに、トランスミッションケース内の異物を軸受が噛み込むため、密封シール付きや特殊熱処理を施すことによって異物の侵入を防ぎ耐久性向上を図っている。なお、密封シール付きとはいえ、該密封シールは異物侵入防止に主眼をおいており、流体の浸入を止める機能を持たせていないことから、トランスミッション内に充填されたオイルが密封シールの隙間から軸受内部に浸入する。オイルが軸受内部に浸入してくるまでは、予め軸受内部に封入したグリースで潤滑を行なう。
【０００４】
近年において、ＣＶＴ（無段変速機）のようにトランスミッションオイルとして粘度の低い潤滑油（鉱油や合成油）が使われる環境下で、疲労や異物噛み込みによる剥離よりもはるかに早期に剥離が軸受軌道輪に発生する事例（早期剥離）が見られるようになった。剥離した箇所の表層には、従来の剥離では見られなかったミクロ組織的に変化した無数の亀裂が走っていることが特徴である。この剥離は、上述の水素脆性による早期剥離、すなわち、軌道輪と転動体の間ですべりが生じ、軸受内部のグリースや該軸受に浸入したトランスミッションオイルの成分の分解によって発生した水素が鋼に侵入して鋼の脆化を引き起こし、剥離が生じたものと考えられている。潤滑油成分の粘度が低いほどすべりは発生しやすいので、該成分が分解しやすく、上記の水素脆性を起因とする早期剥離が生じやすい。
【０００５】
このような早期剥離の対策として、Ｃｒ含有率を高めた軸受鋼などを用いることが提案されている（特許文献１参照）。この技術は、鋼材中で含有率を高められたＣｒが転走面表面の酸素と結合し、転走面表面にＣｒの酸化被膜（不動態膜）を形成し、この酸化被膜が鋼中への水素の侵入を防ぐものであり、その結果、水素脆性を起因とする早期剥離を防止できるとしている。
【０００６】
また、潤滑剤の改良による早期剥離の対策として、所定の亜鉛化合物を潤滑に供するグリースに添加することが提案されている（特許文献２参照）。この技術は、鋼腐食時の反応機構に着目し、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ジアルキルジチオカルバミン酸亜鉛、酸化亜鉛などの亜鉛化合物をグリースに配合することで、鋼への水素の吸着を防止して、早期剥離を防止できるとしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０００−２８２１７８号公報
【特許文献２】特開２００４−３２３５８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、特許文献１のように転がり軸受などにおいて、構成材料を特殊鋼材にする場合では、コスト高になり、海外調達も容易ではない。また、不動態膜は、水素の拡散を遅くする効果はあるが、発生した水素が鋼表面に吸着するのを促進する効果も併せ持つ。このため、連続して機械部品が使用される場合は、不動態膜が多くの水素を吸着し、鋼中に侵入する水素量が増すため、早期剥離が生じるおそれがある。
【０００９】
また、特許文献２のように潤滑剤の添加剤を用途や使用条件に応じて種々検討することで、早期剥離対策を講じることは有効であるといえる。しかし、このような添加剤についての検討は多くされているが、ベースとなる潤滑剤の基油自体の改良は、十分に検討されていない。その他、基油の種類や改質方法によっては、酸化安定性に劣り、潤滑寿命を十分に確保できない場合がある。
【００１０】
本発明はこのような問題に対処するためになされたものであり、酸化安定性に優れ、かつ、二物体がすべり運動する接触部での水素脆性による早期剥離を基油の改善で効果的に防止できる潤滑剤およびその製造方法、並びに該潤滑剤を利用した機械部品を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の潤滑剤の製造方法は、二物体がすべり運動する接触部の潤滑に使用される潤滑剤の製造方法であり、上記潤滑剤は、鉱油を配合してなる潤滑油、または、鉱油と増ちょう剤とを配合してなるグリースであり、上記鉱油に対して、上記配合前において、該鉱油の引火点以下の高温で熱履歴を与えることを特徴とする。
【００１２】
上記鉱油の引火点が２００〜３００℃であり、上記高温が該引火点の１００℃以内であり、上記熱履歴を与える時間が１００時間以上であることを特徴とする。特に、上記高温が１２０℃〜１８０℃であり、上記熱履歴を与える時間が３００時間以上であることを特徴とする。
【００１３】
上記鉱油は、パラフィン系鉱油であり、４０℃における動粘度が２０〜１５０ｍｍ２／ｓであることを特徴とする。
【００１４】
本発明の潤滑油は、二物体がすべり運動する接触部の潤滑に使用される潤滑剤であり、該潤滑剤は、鉱油を含む潤滑油、または、鉱油と増ちょう剤とを含むグリースであり、上記鉱油は、その引火点以下の高温で熱履歴を与えられた鉱油であることを特徴とする。
【００１５】
上記鉱油は、パラフィン系鉱油であり、４０℃における動粘度が２０〜１５０ｍｍ２／ｓであり、引火点が２００〜３００℃であり、上記高温が該引火点の１００℃以内であることを特徴とする。
【００１６】
上記鉱油の酸価は、上記熱履歴前が０．１ｍｇＫＯＨ／ｇ未満であり、上記熱履歴後が０．１〜０．５ｍｇＫＯＨ／ｇであることを特徴とする。
【００１７】
本発明の機械部品は、すべり運動して接触する二物体と、これらの接触部を潤滑する潤滑剤とを備えてなる機械部品であって、上記潤滑剤が上記本発明の潤滑剤であることを特徴とする。また、上記機械部品の接触部における表面粗さが０．０１μｍＲａ以上０．６μｍＲａ以下であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の潤滑剤の製造方法は、鉱油をベースとする鉱油系の潤滑剤の製造に際して、この鉱油に対して予め配合前において、その引火点以下の高温で熱履歴を与えるので、すべり運動する接触部（摺動部）で使用した場合に、潤滑剤からの水素発生量を低減することができる。このため、鋼への水素侵入量を少なくでき、機械部品における該接触部での水素脆性起因の早期損傷を抑制することができる。また、鉱油は酸化安定性に優れるため、熱履歴を与えた熱劣化後の酸価も小さくでき、潤滑剤寿命も維持できる。これらの結果、本発明の製造方法で得られた潤滑剤を使用することで、機械部品（転がり軸受など）の寿命延長を図ることができる。
【００１９】
鉱油の引火点が２００〜３００℃であり、熱履歴処理時の高温が該引火点の１００℃以内であり、熱履歴を与える時間が１００時間以上であるので、水素発生量をより低減することができる。
【００２０】
本発明の機械部品は、水素発生量を抑制した上記潤滑剤を、すべり運動して接触する二物体の接触部の潤滑に用いるので、該接触部での水素脆性起因の早期損傷を抑制でき、長寿命となる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の機械部品の一例である深溝玉軸受の断面図である。
【図２】図１の軸受を用いたトランスミッション（ＣＶＴ）の一例を示す断面図である。
【図３】熱履歴の影響を示すガスクロマトグラムである。
【図４】真空摺動試験（水素発生量の測定）の概要を示す図である。
【図５】摩擦係数の経時変化を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本発明の潤滑剤は、二物体がすべり運動する接触部の潤滑に使用される鉱油系の潤滑剤である。ここで、潤滑剤の基油とする鉱油として、予め、その引火点以下の高温で熱履歴を与えられた鉱油を用いることに特徴を有する。
【００２３】
熱履歴を与える前の鉱油としては、当該機械部品の分野で使用されているものであれば特に限定されず、例えば、スピンドル油、冷凍機油、タービン油、マシン油、ダイナモ油、高度精製鉱油などが使用できる。また、パラフィン系（パラフィン炭素５０％以上）、ナフテン系（ナフテン炭素３０〜４５％）のいずれも使用できる。なお、各炭素成分は、ｎ(屈折率)、ｄ(密度)、Ｍ(平均分子量)および硫黄分濃度から実験式的に推定する方法であるｎ−ｄ−Ｍ環分析法（ＡＳＴＭ  Ｄ  ３２３８−８０）などにより測定できる。本発明の鉱油は、事前に熱履歴を与える（熱劣化させる）ため、これらの中でも、酸化安定性に優れたパラフィン系鉱油（例えば、高度精製されたパラフィン系のタービン油など）を用いることが好ましい。また、鉱油であれば、複数種の鉱油を組み合わせた混合油としてもよい。
【００２４】
基油となる鉱油の動粘度（混合油の場合は、混合油の動粘度）としては、４０℃において２０〜１５０ｍｍ２／ｓの範囲が好ましく、２０〜７０ｍｍ２／ｓの範囲がより好ましく、２０〜５０ｍｍ２／ｓの範囲がさらに好ましい。具体的なＩＳＯ粘度グレードとしては、ＶＧ３２、４６、５６、６８、１００、１５０などが挙げられる。動粘度を上記範囲内とすることで、潤滑剤として広く利用でき、特に低粘度範囲ではトランスミッションオイル、トラスミッション転がり軸受用グリースなどの用途に好適とできる。
【００２５】
鉱油に熱履歴を与えるとは、鉱油を所定温度で所定時間、空気中で保持することである。ここでの所定温度は、引火点以下の高温である。これは引火点に近い程度の温度で処理することを意味する。熱履歴を与える際の温度と時間は、熱履歴を与えない場合と比較して、水素発生量を低減させる条件であれば特に限定されない。
【００２６】
熱履歴を与える際の具体的な温度条件は、例えば鉱油の引火点が２００〜３００℃である場合には、温度は該引火点の１００℃以内とし、好ましくは１２０℃〜１８０℃であり、より好ましくは１４０℃〜１６０℃である。また、熱履歴を与える際の具体的な時間条件は、例えば１００時間以上とし、好ましくは２００時間以上とし、より好ましくは３００時間以上とする。また、時間上限としては、著しく酸化劣化が進まない範囲であればよく、通常１０００時間以内とする。
【００２７】
熱履歴条件が鉱油中の成分に与える影響を図３と表１に示す。図３（ａ）〜（ｆ）の各図は、熱履歴条件（時間）の異なる熱履歴処理済みの鉱油のガスクロマトグラムであり、横軸は時間、縦軸は検出器から得られた信号強度である。また、表１は、熱処理時間と、図３から算出した２５分抽出成分と２８分抽出成分の存在比との関係を示すものである。この評価において、熱履歴処理前の鉱油としては、後述の実施例１で用いたものと同じ鉱油を用いた。熱履歴処理としては、１５０℃で各図に示す時間（０時間、１００時間、３００時間、５００時間、７００時間、１０００時間、なお「０時間」は熱履歴なし）の熱履歴を与えて各試料とした。ガスクロマトグラフの測定条件は、以下のとおりである。
カラム：Ａｇｉｌｅｎｔ Ｊ＆Ｗ ＧＣ カラム  ＤＢ−1ｈｔ、０．１０μｍ、内径２５０μｍ×３０ｍ
オーブン：昇温速度  ８℃／分にて６０〜３８０℃
検出方式：ＭＳＤ
キャリアガス：Ｈｅ
試料注入方法：試料１０ｍｇをヘキサン１ｍｌに溶解し、マイクロシリンジにて注入する。
【００２８】
【表１】
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【００２９】
図３に示すように、熱履歴の処理時間を長くすることで、２５分抽出成分が減少し、２８分抽出成分が増加していることが分かる。この２５分抽出成分（低沸点）の減少により、使用時における水素量の発生を抑制できるものと予測される。また、表１に示すように、２８分抽出成分／２５分抽出成分の値に着目すると、熱履歴の処理時間に伴い増加し、３００時間で０．５０をこえることが分かる。
【００３０】
通常、油に高温で熱履歴を与えると酸化劣化して酸価が上昇する。潤滑剤として使用する場合、使用前の処理における酸化劣化は極力少ないことが好ましい。本発明の潤滑剤では、酸化安定性に優れる鉱油をベースオイルとすること等で、熱履歴前後での酸化劣化を抑制できる。本発明で使用する鉱油の酸価は、例えば、熱履歴前が０．１ｍｇＫＯＨ／ｇ未満であり、熱履歴後が０．１〜０．５ｍｇＫＯＨ／ｇである。
【００３１】
本発明の潤滑剤の形態としては、（１）上記鉱油を含む潤滑油、および、（２）上記鉱油と増ちょう剤とを含むグリースがある。本発明の潤滑剤は、鉱油をベースオイルとするものであるので、それぞれの場合において、鉱油の含有量は他の油との油合計量に対して、５０質量％以上とし、好ましくは８０質量％以上とし、最も好ましくは鉱油１００質量％とする。
【００３２】
また、（２）のグリースとする場合の増ちょう剤としては、特に限定されず、通常グリースの分野で使用される一般的なものを使用できる。例えば、金属石けん、複合金属石けんなどの石けん系増ちょう剤、ベントン、シリカゲル、ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物などの非石けん系増ちょう剤を使用できる。金属石けんとしては、ナトリウム石けん、カルシウム石けん、アルミニウム石けん、リチウム石けんなどが、ウレア化合物およびウレア・ウレタン化合物としては、ジウレア化合物、トリウレア化合物、テトラウレア化合物、他のポリウレア化合物、ジウレタン化合物などが挙げられる。これらの中でも、コストや耐熱耐久性に優れるリチウム石けん、ジウレア化合物などの使用が好ましい。
【００３３】
グリースとする場合、基油である鉱油等と増ちょう剤とからなるベースグリース１００重量部中に占める増ちょう剤の配合割合は、１〜４０重量部、好ましくは３〜２５重量部とする。増ちょう剤の含有量が１重量部未満では、増ちょう効果が少なくなり、グリース化が困難となり、４０重量部をこえると得られたベースグリースが硬くなりすぎ、所期の効果が得られ難くなる。
【００３４】
本発明の潤滑剤には、水素脆性による早期剥離を防止し得る公知の添加剤を含有させてもよい。例えば、ジチオリン酸亜鉛、ジチオカルバミン酸亜鉛、亜鉛フェネートなどの有機亜鉛化合物が挙げられる。ジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ）としては、ジアルキルジチオジチオリン酸亜鉛、ジアリールジチオリン酸亜鉛などが挙げられる。また、機械部品の摩耗量を安定的に低減させる目的で、モリブデン化合物を配合してもよい。モリブデン化合物としては、ジチオリン酸モリブデン（ＭｏＤＴＰ）、ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）などの有機モリブデン化合物が挙げられる。
【００３５】
また、本発明の潤滑剤には、必要に応じて上記以外の公知の添加剤を含有させてもよい。このような添加剤として、例えば、ジノニルナフタレンスルフォネート、ソルビタンエステルなどの防錆剤、アミン系、フェノール系化合物などの酸化防止剤、亜硝酸ナトリウム、セバシン酸ナトリウムなどの腐食防止剤、グラファイト、二硫化モリブデンなどの固体潤滑剤、脂肪酸アミド、脂肪酸、アミン、油脂類などの油性剤、ポリメタクリレート、ポリスチレンなどの粘度指数向上などが挙げられる。なお、これらは、単独または２種類以上組合せて添加できる。
【００３６】
本発明の機械部品は、すべり運動して接触する二物体と、これらの接触部を潤滑する潤滑剤とを備えてなる機械部品であり、潤滑剤として本発明の潤滑剤を使用するものである。具体的な機械部品としては、転がり軸受、歯車などが挙げられる。機械部品における上記接触部の材質は、鋼材を対象としている。例えば機械部品が軸受である場合、その鋼材材質としては、高炭素クロム軸受鋼（ＳＵＪ１、ＳＵＪ２、ＳＵＪ３、ＳＵＪ４、ＳＵＪ５など；ＪＩＳ Ｇ ４８０５）、浸炭鋼（ＳＣｒ４２０、ＳＣＭ４２０など；ＪＩＳ Ｇ ４０５３）、ステンレス鋼（ＳＵＳ４４０Ｃなど；ＪＩＳ Ｇ ４３０３）、高速度鋼（Ｍ５０など）が挙げられる。
【００３７】
また、機械部品における上記接触部における表面粗さは、水素発生量に影響を与える。水素発生量および加工コストなどを考慮すると、この表面粗さとしては、０．０１μｍＲａ以上０．６μｍＲａ以下とすることが好ましく、より好ましくは０．０１μｍＲａ以上０．２μｍＲａ以下である。
【００３８】
転がり軸受は、その運動形態から、接触要素間で金属接触が起こり、すべりを伴う条件などで使用されるため、鋼材の部材表面における金属新生面の露出により水素が鋼中に侵入しやすい等、水素の影響を受けやすい部品である。例えば、トランスミッション用の転がり軸受において、ＣＶＴのようにトランスミッションオイルとして粘度の低い潤滑油が使われる環境下においては、すべりが発生しやすく水素の影響を受けやすい。
【００３９】
本発明の機械部品である転がり軸受の一例を図１に基づいて説明する。図１は転がり軸受（深溝玉軸受）の断面図である。転がり軸受１は、外周面に内輪転走面２ａを有する内輪２と内周面に外輪転走面３ａを有する外輪３とが同心に配置され、内輪転走面２ａと外輪転走面３ａとの間に複数個の転動体４が配置される。この転動体４は、保持器５により保持される。また、必要に応じて、内・外輪の軸方向両端開口部８ａ、８ｂがシール部材６によりシールされ、転動体４の周囲にグリース７が封入される。グリース７が、内輪２および外輪３と、転動体４との転走面に介在して潤滑される。このグリース７として上述の本発明の潤滑剤（グリース）を使用できる。
【００４０】
この転がり軸受をトランスミッション用に使用する場合、トランスミッション内に充填されたトランスミッションオイルとしても上述の本発明の潤滑剤（潤滑油）を使用できる。ＣＶＴではトランスミッションオイルとして動粘度の低いもの（ＶＧ３２など）が使われる。トランスミッションオイルは、シール部材６の隙間から軸受内部に浸入する。このトランスミッションオイルが軸受内部に浸入してくるまでは、予め軸受内部に封入した上記グリース７で潤滑を行なう。
【００４１】
本発明の機械部品である転がり軸受を用いたトランスミッションの一例について図２に基づいて説明する。図２はトランスミッション（ＣＶＴ）の断面図である。図２に示すように、このトランスミッションは、入力軸１１の回転を無段階変化で変速して出力軸１４の回転に伝達するものである。
【００４２】
入力軸１１は、エンジンなどの駆動源（図示せず）により、トルクコンバータ２０および遊星機構部２１を介して回転駆動される。入力軸１１と同期回転する駆動側プーリ１２が入力軸１１に設けられ、この駆動側プーリ１２の溝幅は、駆動側アクチュエータ１３により拡縮自在に制御される。また、出力軸１４と同期回転する従動側プーリ１５が出力軸１４に設けられ、この従動側プーリ１５の溝幅は、従動側アクチュエータ１６により拡縮自在に制御される。また、この従動側プーリ１５と駆動側プーリ１２とは、選ばれた溝幅に対応する径の部分で掛け渡された無端ベルト１７を介して、それぞれの径に対応する速度で回転し、入力軸１１に伝達された動力は、駆動側プーリ１２から無端ベルト１７を介して、従動側プーリ１５に伝達される。従動側プーリ１５に伝達された動力は、出力軸１４から減速歯車列１８、デファレンシャル１９を介して駆動輪（図示せず）に伝達される。これら入力軸１１と出力軸１４とを回転自在に支承する転がり軸受１０として、上述の転がり軸受が用いられる。
【００４３】
入力軸１１に対して出力軸１４を増速する場合には、駆動側プーリ１２の溝幅を小さくし、かつ従動側プーリ１５の溝幅を大きくすることで、無端ベルト１７を掛け渡された部分の径が、駆動側プーリ１２部分で大きく、従動側プーリ１５部分で小さくなり、入力軸１１に対する出力軸１４の増速が行なわれる。入力軸１１に対して出力軸１４を減速する場合には、駆動側プーリ１２の溝幅を大きくし、かつ従動側プーリ１５の溝幅を小さくすることで、無端ベルト１７に掛け渡された部分の径が、駆動側プーリ１２部分で小さく、従動側プーリ１５部分で大きくなり、入力軸１１に対する出力軸１４の減速が行なわれる。
【００４４】
トランスミッションオイルは図示しないオイルポンプによりトランスミッション内を循環している。上述のとおり、このトランスミッションオイルが、シール部材の隙間から軸受内部に浸入する。ＣＶＴのようにトランスミッションオイルとして粘度の低い潤滑油が使われる環境下においては、上記の転がり軸受において、すべりが発生しやすく水素の影響を受けやすい。これに対して、上記転がり軸受の封入グリースやトランスミッションオイルとして、本発明の潤滑剤を適用することで、すべり運動する接触部（転走面）での水素脆性による早期剥離を効果的に防止できる。
【実施例】
【００４５】
本発明の潤滑剤を実施例により具体的に説明するが、これらの例によって何ら限定されるものではない。
【００４６】
実施例１〜実施例３
表２に示す鉱油（引火点：約２３０℃）に、表２の条件（時間および温度）で恒温槽中で熱履歴を与えて所定の潤滑油とした。この潤滑油について、下記の水素発生量の測定と、酸価の測定を行なった。
【００４７】
＜真空摺動試験（水素発生量の測定）＞
真空下の摺動試験中に発生する水素を質量分析計で測定し、潤滑油からの水素発生に及ぼす、該潤滑油への熱履歴の影響を評価した。図４に試験機の概略図を示す。試験片３１は直径２４ｍｍ、厚さ１０ｍｍの標準焼入焼戻したＳＵＪ２製の円板とし、表２中の表面粗さに仕上げた。相手材は、ＳＵＳ４４０Ｃ製の１／４インチの鋼球３２である。３つの鋼球３２を鋼球ホルダ３３に固定し、鋼球ホルダ３３ごと真空槽上部の回転シャフトに取り付けた。回転シャフトはモータ３４により回転させられる。試験片３１は、試験片ホルダ３５に固定し、下側に負荷用バネ３６を配した後、台座を押し上げて荷重を負荷した。初期面圧は２．０ＧＰａ、回転周速は０．１ｍ／ｓとした。表２中に示す潤滑油３７を試験片３１に１０μＬ塗布した。摺動試験は、槽内の真空度が約５．０×１０５Ｐａ程度になってから開始し、３分の摺動、２分の休止を３回繰り返した。発生した水素の測定は、質量分析計３８を用いて、ｍ／ｚ＝２（ｍ：質量、ｚ：電荷）のイオン電流値を計測することで行ない、摺動時に増加したイオン電流の積分値を水素発生量Ａ・ｓ（Ａ：アンペア、ｓ：秒）とした。結果を表２に示す。
【００４８】
＜酸価の測定＞
表２に示す潤滑油を３０ｍＬのビーカに１０ｇ採取して１５０℃にて３００時間放置したときの酸価（ｍｇＫＯＨ／ｇ）を中和滴定法で測定した。結果を表２に示す。
【００４９】
比較例１〜比較例３
表２に示す鉱油に、熱履歴を与えずにそのまま潤滑油とした。この潤滑油について、実施例１と同じ水素発生量の測定と、酸価の測定を行なった。
【００５０】
比較例４〜比較例１１
表２に示す油種の潤滑油（合成炭化水素油（ＰＡＯ油）、エステル油）を用いて、そのまま、または、表２の条件（時間および温度）で熱履歴を与えて所定の潤滑油とした。この潤滑油について、実施例１と同じ水素発生量の測定と、酸価の測定を行なった。
【００５１】
【表２】
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【００５２】
表２に示すように、あえて熱履歴を与えることで、熱履歴を与えない場合と比較して、水素発生量を大幅に低減できることが分かる。また、鉱油は他の潤滑油と比較して、熱履歴を与えた熱劣化後の酸価が小さく、酸化安定性に優れることが分かる。
【００５３】
実施例１の潤滑油を用いて、以下に示すＳＲＶ摩擦摩耗試験に供し、摩擦係数を測定した。結果を図５に示す。
【００５４】
＜ＳＲＶ摩擦摩耗試験＞
テストピース：
ボール直径；１０ｍｍ（ＳＵＪ２）
円盤プレート直径；２４ｍｍ×７．８５ｍｍ（ＳＵＪ２）
評価条件：
荷重；１５０Ｎ
周波数；１０Ｈｚ
振幅；１．２ｍｍ
時間；３０分間
試験温度；４０℃
【００５５】
図５に示すように、摩擦係数（測定時間内で一定となった値）は約０．１１であった。このため、熱履歴を与えて水素発生量を抑えつつ、十分な潤滑特性も維持していることが分かる。
【産業上の利用可能性】
【００５６】
本発明の潤滑剤は、酸化安定性に優れ、かつ、二物体がすべり運動する接触部での水素脆性による早期剥離を効果的に防止できるので、このような接触部を有する転がり軸受などの機械部品に広く適用できる。特に、該潤滑剤を用いた転がり軸受は、自動車用のトランスミッションに用いられる軸受として好適に利用できる。
【符号の説明】
【００５７】
１  転がり軸受
２  内輪
３  外輪
４  転動体
５  保持器
６  シール部材
７  グリース
８ａ、８ｂ  開口部
１０  転がり軸受
１１  入力軸
１２  駆動側プーリ
１３  駆動側アクチュエータ
１４  出力軸
１５  従動側プーリ
１６  従動側アクチュエータ
１７  無端ベルト
１８  減速歯車列
１９  デファレンシャル
２０  トルクコンバータ
２１  遊星機構部
３１  試験片
３２  鋼球
３３  鋼球ホルダ
３４  モータ
３５  試験片ホルダ
３６  負荷用バネ
３７  潤滑油
３８  質量分析計
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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