(57)【要約】【課題】従来は捉えにくかったフィラー表面に吸着したゲル分を短時間で測定できるゲル分の測定方法、耐摩耗性を改善したゴム組成物、該ゴム組成物を用いて作製した空気入りタイヤを提供する。【解決手段】フィラーを配合したゴム組成物におけるフィラー表面に吸着したゲル分の測定方法であって、溶媒（１）に浸漬した前記ゴム組成物を超音波処理し、溶媒（１）中の粒子の平均粒子径Ｄ（１）を測定する工程１と、溶媒（２）に浸漬したフィラーを超音波処理し、溶媒（２）中のフィラー粒子の平均粒子径Ｄ（２）を測定する工程２と、下記式で表される前記ゴム組成物中の前記フィラー表面に吸着したゲル厚みＲを算出する工程３とを含むゲル分の測定方法に関する。Ｒ＝（Ｄ（１）−Ｄ（２））／２【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
フィラーを配合したゴム組成物におけるフィラー表面に吸着したゲル分の測定方法であって、
溶媒（１）に浸漬した前記ゴム組成物を超音波処理し、溶媒（１）中の粒子の平均粒子径Ｄ（１）を測定する工程１と、
溶媒（２）に浸漬したフィラーを超音波処理し、溶媒（２）中のフィラー粒子の平均粒子径Ｄ（２）を測定する工程２と、
下記式で表される前記ゴム組成物中の前記フィラー表面に吸着したゲル厚みＲを算出する工程３とを含むゲル分の測定方法。
Ｒ＝（Ｄ（１）−Ｄ（２））／２
【請求項２】
前記工程１及び２の前記超音波処理の時間が１０秒以上である請求項１記載のゲル分の測定方法。
【請求項３】
前記工程１及び２の前記超音波処理における超音波の出力が１０Ｗ以上である請求項１又は２記載のゲル分の測定方法。
【請求項４】
ゴム成分と、該ゴム成分１００質量部に対して５〜１２０質量部のカーボンブラックとを含むゴム組成物であって、
前記カーボンブラックにおける、請求項１〜３のいずれかに記載の測定方法により算出した時のゲル厚みＲと、窒素吸着比表面積Ｎ２ＳＡとの比率Ｒ／Ｎ２ＳＡが０．１６以上であるゴム組成物。
【請求項５】
前記カーボンブラックの窒素吸着比表面積が３０〜４００ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸油量が６０〜３００ｍｌ／１００ｇである請求項４記載のゴム組成物。
【請求項６】
請求項４又は５記載のゴム組成物を用いて作製した空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゲル分の測定方法、ゴム組成物及び空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
フィラーを配合したゴム組成物中には、溶剤に対して難溶性であるゲル分が存在し、例えば、特許文献１では、未加硫ゴム試料をトルエン溶媒に２４時間以上浸漬し、ろ紙やメッシュを用いて濾過、乾燥した時のゲル分率が測定されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−２０６６８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
現在、ゴム組成物の耐摩耗性やゴム強度を向上させるため、カーボンブラック等のフィラー表面の改質が検討されている。
【０００５】
ゲル分はフィラーとポリマー間の相互作用によって形成されており、ゴム組成物の耐摩耗性等と関係があるため、表面が改質されたフィラーの評価において上述のゲル分率が測定されている。しかし、この方法では、フィラー表面に吸着しているゲル分以外にも、フィラーのストラクチャー構造等によるオクルードラバー（フィラーの間に取り残されたゲル分）まで計測しているため、フィラー表面の改質に起因したゲル分の変化のみを捉えにくいという問題があることが本発明者らの検討の結果明らかとなった。
【０００６】
これに対して、ソックスレーや煮沸等の方法も考えられるが、測定に時間がかかるという難点がある。また、ＴＥＭで観察する方法も考えられるが、フィラー表面に吸着しているゲル分を測定することは困難であり、仮に測定できたとしても時間がかかるという難点がある。
【０００７】
本発明は、前記課題を解決し、従来は捉えにくかったフィラー表面に吸着したゲル分を短時間で測定できるゲル分の測定方法、耐摩耗性を改善したゴム組成物、該ゴム組成物を用いて作製した空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、フィラーを配合したゴム組成物におけるフィラー表面に吸着したゲル分の測定方法であって、溶媒（１）に浸漬した前記ゴム組成物を超音波処理し、溶媒（１）中の粒子の平均粒子径Ｄ（１）を測定する工程１と、溶媒（２）に浸漬したフィラーを超音波処理し、溶媒（２）中のフィラー粒子の平均粒子径Ｄ（２）を測定する工程２と、下記式で表される前記ゴム組成物中の前記フィラー表面に吸着したゲル厚みＲを算出する工程３とを含むゲル分の測定方法に関する。
Ｒ＝（Ｄ（１）−Ｄ（２））／２
【０００９】
前記工程１及び２の前記超音波処理の時間が１０秒以上であることが好ましい。
前記工程１及び２の前記超音波処理における超音波の出力が１０Ｗ以上であることが好ましい。
【００１０】
本発明はまた、ゴム成分と、該ゴム成分１００質量部に対して５〜１２０質量部のカーボンブラックとを含むゴム組成物であって、前記カーボンブラックにおける、前記測定方法により算出した時のゲル厚みＲと、窒素吸着比表面積Ｎ２ＳＡとの比率Ｒ／Ｎ２ＳＡが０．１６以上であるゴム組成物に関する。
【００１１】
前記カーボンブラックの窒素吸着比表面積が３０〜４００ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸油量が６０〜３００ｍｌ／１００ｇであることが好ましい。
【００１２】
本発明はまた、前記ゴム組成物を用いて作製した空気入りタイヤに関する。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、フィラーを配合したゴム組成物におけるフィラー表面に吸着したゲル分の測定方法であって、溶媒（１）に浸漬した前記ゴム組成物を超音波処理し、溶媒（１）中の粒子の平均粒子径Ｄ（１）を測定する工程１と、溶媒（２）に浸漬したフィラーを超音波処理し、溶媒（２）中のフィラー粒子の平均粒子径Ｄ（２）を測定する工程２と、上記式で表される前記ゴム組成物中の前記フィラー表面に吸着したゲル厚みＲを算出する工程３とを含むゲル分の測定方法であるので、従来は捉えにくかったフィラー表面に吸着しているゲル分を短時間で測定できる。
また、前記測定方法により算出した時のゲル厚みと、窒素吸着比表面積との比率が特定範囲のカーボンブラックを含むゴム組成物、及び該ゴム組成物を用いて作製した空気入りタイヤであるので、耐摩耗性を改善できる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】粒子の平均粒子径Ｄ（１）、フィラー粒子の平均粒子径Ｄ（２）、及びゲル厚みＲについての概略模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
［本発明の測定方法］
本発明は、フィラーを配合したゴム組成物におけるフィラー表面に吸着したゲル分の測定方法であって、溶媒（１）に浸漬した前記ゴム組成物を超音波処理し、溶媒（１）中の粒子の平均粒子径Ｄ（１）を測定する工程１と、溶媒（２）に浸漬したフィラーを超音波処理し、溶媒（２）中のフィラー粒子の平均粒子径Ｄ（２）を測定する工程２と、下記式で表される前記ゴム組成物中の前記フィラー表面に吸着したゲル厚みＲを算出する工程３とを含むゲル分測定方法に関する。
Ｒ＝（Ｄ（１）−Ｄ（２））／２
【００１６】
本発明において、粒子とは、表面にゲル分を吸着したフィラーの粒子（図１におけるＡ）を意味する。また、フィラー粒子とは、表面にゲル分を吸着していないフィラーそのものの粒子（図１におけるＢ）を意味する。
従って、本発明において、粒子の平均粒子径とは、表面に吸着したゲル分を含めたフィラーの平均粒子径（図１におけるＤ（１））を意味する。また、フィラー粒子の平均粒子径とは、フィラーそのものの平均粒子径（図１におけるＤ（２））を意味する。
【００１７】
本発明の方法では、フィラーを配合したゴム組成物を溶媒（１）に浸漬し、超音波処理することにより、フィラーのストラクチャー構造を破壊でき、個々の凝集体に微細化して、フィラー表面に吸着していないゲル分であるオクルードラバーを排除できる。
更に、本発明の方法では、超音波処理後に溶媒（１）中の粒子の平均粒子径Ｄ（１）を測定することで、表面にゲル分を吸着した粒子の平均粒子径を求める。また、別途フィラーを溶媒（２）に浸漬して超音波処理した後、溶媒（２）中のフィラー粒子の平均粒子径を測定することで、表面にゲル分を吸着していないフィラー粒子の平均粒子径を求める。最後に、平均粒子径Ｄ（１）から平均粒子径Ｄ（２）を差し引いて２で割ることで、フィラー表面に吸着したゲル厚みＲ（図１におけるＲ）を算出する。超音波処理後の粒子はろ紙やメッシュサイズより細かくなるため、超音波処理前後での重量測定によりゲル分の割合を求めるのは困難であるが、本発明の方法では、このようにして、フィラー表面に吸着したゲル厚みを測定できる。
以上から、本発明の方法では、超音波処理と平均粒子径の測定とを組み合わせることにより、従来は捉えにくかったフィラー表面に吸着したゲル分を短時間で測定できる。そのため、フィラー表面の変化によるゲル分の変化を測定でき、表面を改質したフィラーの評価に利用できる。
【００１８】
工程１では、フィラーを配合したゴム組成物を溶媒（１）に浸漬し、溶媒（１）に浸漬されたゴム組成物を超音波処理した後、溶媒（１）中の粒子の平均粒子径を測定する。
【００１９】
工程１では、まず、フィラーを配合したゴム組成物を溶媒（１）に浸漬する。
【００２０】
溶媒（１）としては、ゴム（ジエン系ポリマー）と親和性の高い有機溶媒が好ましい。
上記有機溶媒としては、シクロヘキサン、酢酸イソブチル、酢酸イソプロピル、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、酢酸ブチル、四塩化炭素、メチルプロピルケトン、エチルベンゼン、キシレン、トルエン、酢酸エチル、テトラヒドロフラン、ベンゼン等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００２１】
超音波処理前にゴム組成物を溶媒（１）に浸漬する時間は、ゲル分以外の成分が十分に溶解するように、溶媒等に応じて適宜設定すればよいが、例えば、３０分〜２４時間が好ましい。
【００２２】
工程１では、次に、溶媒（１）に浸漬したゴム組成物を超音波処理する。
【００２３】
工程１の超音波処理の方法としては、特に限定されず、従来公知の方法を用いることができるが、例えば、発震端子付きの超音波発生装置や超音波洗浄機等の超音波発生機を用いる方法が挙げられる。
【００２４】
工程１の超音波処理における超音波の出力は、好ましくは１０Ｗ以上、より好ましくは５０Ｗ以上、更に好ましくは１００Ｗ以上である。１０Ｗ以上であると、フィラーを個々の凝集体により効率的に微細化でき、フィラー表面に吸着していないゲル分をより効率的に排除できる傾向がある。上記出力の上限は、特に限定されないが、好ましくは２００Ｗ以下である。
【００２５】
工程１の超音波処理における超音波の周波数は、好ましくは２０〜４０ｋＨｚである。上記数値範囲内であると、フィラーを個々の凝集体により効率的に微細化でき、フィラー表面に吸着していないゲル分をより効率的に排除できる傾向がある。
【００２６】
工程１の超音波処理の時間は、好ましくは１０秒以上、より好ましくは１分以上である。１０秒以上であると、フィラーを個々の凝集体により微細化でき、フィラー表面に吸着していないゲル分をより排除できる傾向がある。また、上記時間の上限は、それ以上の効果が得られない傾向があるという点から、好ましくは３０分以下である。
【００２７】
工程１では超音波処理後に、更に、溶媒（１）中の粒子の平均粒子径Ｄ（１）を測定する。
超音波処理により、溶媒（１）中には、個々の凝集体に微細化され、表面に吸着していないゲル分が排除された粒子が分散している。そのため、表面にのみゲル分を吸着した粒子の平均粒子径を測定できる。
【００２８】
平均粒子径Ｄ（１）を測定する方法としては、特に限定されず、従来公知の方法を用いることができるが、例えば、レーザー回折散乱法、動的光散乱法等により粒度分布を測定する方法が挙げられる。また、ＴＥＭ等により直接観察してもよい。平均粒子径はモード径、メジアン径、算術平均径（個数平均径、体積平均径、面積平均径等）のいずれでもよい。
【００２９】
次に、工程２では、フィラーを溶媒（２）に浸漬し、溶媒（２）に浸漬されたフィラーを超音波処理した後、溶媒（２）中のフィラー粒子の平均粒子径を測定する。
【００３０】
工程２では、まず、フィラー（上記ゴム組成物中のフィラーと同一のフィラー）を溶媒（２）に浸漬する。
溶媒（２）としては、溶媒（１）と同様のものが挙げられ、溶媒（１）と同一のものが好ましい。
超音波処理前にフィラーを溶媒（２）に浸漬する時間は、特に限定されない。
【００３１】
工程２では、次に、溶媒（２）に浸漬したフィラーを超音波処理する。
工程２の超音波処理の方法、時間、超音波の出力、周波数としては、工程１の超音波処理と同様の条件を適用できる。
【００３２】
工程２では超音波処理後に、更に、溶媒（２）中のフィラー粒子の平均粒子径Ｄ（２）を測定する。
超音波処理により、溶媒（２）中には、個々の凝集体に微細化されたフィラー粒子が分散している。そのため、表面にゲル分を吸着していないフィラー粒子の平均粒子径を測定できる。
平均粒子径Ｄ（２）を測定する方法としては、平均粒子径Ｄ（１）を測定する方法と同様のものが挙げられる。
【００３３】
なお、本発明においては、工程１と工程２のどちらを先に行ってもよい。
【００３４】
工程３では、下記式で表される上記ゴム組成物中のフィラー表面に吸着したゲル厚みＲを算出する。
Ｒ＝（Ｄ（１）−Ｄ（２））／２
【００３５】
粒子の平均粒子径Ｄ（１）から、フィラー粒子の平均粒子径Ｄ（２）を差し引いて２で割ることにより、フィラー表面に吸着したゲル厚みＲを算出することができる。
ここで、算出したゲル厚みＲを意義あるものとするため、工程１、２では、同一の測定方法により同一の基準による平均粒子径を測定することが好ましい。
【００３６】
［測定対象のゴム組成物］
本発明の方法における測定対象は、ゴム成分とフィラーを配合したゴム組成物（未加硫）である。
【００３７】
ゴム成分としては、イソプレン系ゴム、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、スチレン−イソプレン−ブタジエン共重合ゴム（ＳＩＢＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、ハロゲン化ブチルゴム（Ｘ−ＩＩＲ）等のジエン系ゴムが挙げられる。これらジエン系ゴムは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、イソプレン系ゴム、ＢＲ、ＳＢＲが好ましく、ＢＲ、ＳＢＲがより好ましい。
【００３８】
フィラーとしては、カーボンブラック、シリカ等の微粒子フィラー；炭酸カルシウム等の無定形フィラー；クレイ、タルク等の板状フィラー；セルロース繊維等の有機フィラー等が挙げられる。なかでも、ストラクチャーの内部空隙にポリマーが取り込まれ易いという点から、カーボンブラックが好ましい。
【００３９】
フィラーの分散状態や、フィラー表面の変化に起因したゲル分の変化を捉えやすくする点で、フィラーの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、１０〜１２０質量部が好ましい。
【００４０】
ゴム成分やフィラー以外に、適宜他の配合剤（オイル等の軟化剤、ワックス、ステアリン酸、酸化亜鉛、老化防止剤、硫黄等の加硫剤、加硫促進剤、等）を含んでもよい。他の配合剤の含有量は、特に限定されないが、フィラーの含有量未満にすることが好ましい。
【００４１】
上記ゴム組成物の製造方法としては、公知の方法を用いることができ、例えば、前記各成分をオープンロール、バンバリーミキサー、密閉式混練機などのゴム混練装置を用いて混練する方法などにより製造できる。
【００４２】
［本発明のゴム組成物］
本発明のゴム組成物は、ゴム成分とカーボンブラックとを含み、前記カーボンブラックの含有量が５〜１２０質量部であり、前記カーボンブラックにおける、前記測定方法により算出した時のゲル厚みＲと、窒素吸着比表面積Ｎ２ＳＡとの比率Ｒ／Ｎ２ＳＡが０．１６以上である。
【００４３】
本発明者らの検討の結果、本発明の測定方法により算出した時のゲル厚みと、窒素吸着比表面積との比率Ｒ／Ｎ２ＳＡが高いカーボンブラックほど、カーボンブラック表面の官能基が多く、カーボンブラック表面の活性が大きく、耐摩耗性が良好となることを見出した。
すなわち、本発明のゴム組成物は、本発明の測定方法により算出した時のゲル厚みＲと、窒素吸着比表面積Ｎ２ＳＡとの比率Ｒ／Ｎ２ＳＡが特定範囲であるカーボンブラックを含むため、耐摩耗性を改善できる。
【００４４】
ゴム成分としては、イソプレン系ゴム、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、スチレン−イソプレン−ブタジエン共重合ゴム（ＳＩＢＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、ハロゲン化ブチルゴム（Ｘ−ＩＩＲ）等のジエン系ゴムが挙げられる。これらジエン系ゴムは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、本発明の効果がより良好に得られるという点からは、ＢＲ、ＳＢＲが好ましく、ＳＢＲ及びＢＲを併用することがより好ましい。
【００４５】
イソプレン系ゴムとしては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、改質ＮＲ、変性ＮＲ、変性ＩＲ等が挙げられる。ＮＲとしては、例えば、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。ＩＲとしては、特に限定されず、例えば、ＩＲ２２００等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。改質ＮＲとしては、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＵＰＮＲ）等、変性ＮＲとしては、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等、変性ＩＲとしては、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム等、が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４６】
ＢＲとしては特に限定されず、例えば、日本ゼオン（株）製のＢＲ１２２０、宇部興産（株）製のＢＲ１３０Ｂ、ＢＲ１５０Ｂ等の高シス含量のＢＲ、宇部興産（株）製のＶＣＲ４１２、ＶＣＲ６１７等のシンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ等を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、耐摩耗性が向上するという理由から、ＢＲのシス含量は９５質量％以上が好ましい。
【００４７】
ＢＲとしては、例えば、宇部興産（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等の製品を使用できる。
【００４８】
ＳＢＲとしては特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４９】
ＳＢＲとしては、例えば、住友化学（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等により製造・販売されているＳＢＲを使用できる。
【００５０】
ゴム成分１００質量％中のイソプレン系ゴムの含有量は、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは２０質量％以上、更に好ましくは３０質量％以上である。１０質量％以上であると、ゴム強度、低燃費性が充分に得られる傾向がある。また、上記含有量の上限は特に限定されず、１００質量％であってもよいが、ＮＲと共に他のゴム成分を使用する場合には、７０質量％以下が好ましい。
【００５１】
ゴム成分１００質量％中のＢＲの含有量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上、更に好ましくは２０質量％以上である。５質量％以上であると、充分な耐摩耗性が得られる傾向がある。また、上記含有量は、好ましくは７０質量％以下、より好ましくは６０質量％以下、更に好ましくは４０質量％以下である。
【００５２】
ゴム成分１００質量％中のＳＢＲの含有量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは３０質量％以上、更に好ましくは４０質量％以上、特に好ましくは６０質量％以上である。５質量％以上であると、充分なウェットグリップ性能が得られる傾向がある。また、上記含有量は、好ましくは９５質量％以下、より好ましくは９０質量％以下、更に好ましくは８０質量％以下である。
【００５３】
本発明のゴム組成物は、上記カーボンブラックを含む。上記カーボンブラックとしては、特に限定されないが、Ｎ１３４、Ｎ１１０、Ｎ２２０、Ｎ２３４、Ｎ２１９、Ｎ３３９、Ｎ３３０、Ｎ３２６、Ｎ３５１、Ｎ５５０、Ｎ７６２等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５４】
上記カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、３０ｍ２／ｇ以上が好ましく、６０ｍ２／ｇ以上が更に好ましく、１００ｍ２／ｇ以上が特に好ましい。３０ｍ２／ｇ以上であると、補強性が向上し、充分な耐久性、耐摩耗性が得られる傾向がある。また、上記Ｎ２ＳＡは、４００ｍ２／ｇ以下が好ましく、３００ｍ２／ｇ以下がより好ましく、２５０ｍ２／ｇ以下が更に好ましく、１８０ｍ２／ｇ以下が特に好ましい。４００ｍ２／ｇ以下であると、カーボンブラックの良好な分散が得られやすく、良好な耐摩耗性、破壊性能、耐久性、低燃費性が得られる傾向がある。
なお、上記カーボンブラックの窒素吸着比表面積は、ＪＩＳ  Ｋ６２１７−２：２００１によって求められる。
【００５５】
上記カーボンブラックのジブチルフタレート吸油量（ＤＢＰ）は、好ましくは６０ｍｌ／１００ｇ以上、より好ましくは８０ｍｌ／１００ｇ以上である。６０ｍｌ／１００ｇ以上であると、補強性が向上し、充分な耐久性、耐摩耗性が得られる傾向がある。また、上記ＤＢＰは、好ましくは３００ｍｌ／１００ｇ以下、より好ましくは２００ｍｌ／１００ｇ以下、更に好ましくは１５０ｍｌ／１００ｇ以下である。３００ｍｌ／１００ｇ以下であると、良好な耐久性、耐疲労特性、耐摩耗性が得られる傾向がある。
なお、上記カーボンブラックのＤＢＰは、ＪＩＳ  Ｋ６２１７−４：２００１の測定方法によって求められる。
【００５６】
上記カーボンブラックにおける、本発明の測定方法により算出した時のゲル厚みＲと、窒素吸着比表面積Ｎ２ＳＡとの比率Ｒ／Ｎ２ＳＡは、０．１６以上である。上記比率は、好ましくは０．１９以上、より好ましくは０．３５以上である。また、上記比率の上限は特に限定されないが、１．０以下であることが好ましい。０．１６以上であると、耐摩耗性を改善できる。
なお、本発明のゴム組成物に係る発明において、上記カーボンブラックにおける、本発明の測定方法により算出した時のゲル厚みＲとは、より具体的には、後述の実施例の＜ゲル分測定方法＞により算出したゲル厚みＲを意味する。
上記特性を有するカーボンブラックは、例えば、カーボンブラック表面の官能基を多くすることで製造できる。
【００５７】
上記カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、５質量部以上、好ましくは１０質量部以上、より好ましくは２０質量部以上である。５質量部以上であると、充分な補強性が得られる。また、上記含有量は、１２０質量部以下、好ましくは８０質量部以下、より好ましくは６０質量部以下である。１２０質量部以下であると、カーボンブラックの良好な分散が得られ、良好な加工性、補強性、転がり低高性能も得られる。
【００５８】
本発明のゴム組成物は、ステアリン酸を含むことが好ましい。
ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、和光純薬工業（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
【００５９】
本発明のゴム組成物において、ステアリン酸の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは５質量部以下である。上記数値範囲内であると、本発明の効果が良好に得られる傾向がある。
【００６０】
本発明のゴム組成物は、酸化亜鉛を含むことが好ましい。
酸化亜鉛としては、従来公知のものを使用でき、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。
【００６１】
本発明のゴム組成物において、酸化亜鉛の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは５質量部以下である。上記数値範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
【００６２】
本発明のゴム組成物は、ワックスを含むことが好ましい。
ワックスとしては、特に限定されず、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の石油系ワックス；植物系ワックス、動物系ワックス等の天然系ワックス；エチレン、プロピレン等の重合物等の合成ワックスなどが挙げられる。なかでも、本発明の効果がより良好に得られるという理由から、石油系ワックスが好ましく、パラフィンワックスがより好ましい。
【００６３】
ワックスとしては、例えば、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。
【００６４】
本発明のゴム組成物において、ワックスの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１．０質量部以上、より好ましくは１．５質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは７質量部以下である。上記数値範囲内であると、本発明の効果が良好に得られる傾向がある。
【００６５】
本発明のゴム組成物は、老化防止剤を含むことが好ましい。
老化防止剤としては、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４′−ビス（α，α′−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ−イソプロピル−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等のｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス−［メチレン−３−（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４′−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤などが挙げられる。なかでも、ｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤が好ましく、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミンがより好ましい。
【００６６】
老化防止剤としては、例えば、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレクシス社等の製品を使用できる。
【００６７】
本発明のゴム組成物において、老化防止剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．１質量部以上、より好ましくは０．５質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは７質量部以下である。上記数値範囲内であると、本発明の効果が良好に得られる傾向がある。
【００６８】
本発明のゴム組成物は、オイルを含むことが好ましい。
オイルとしては、例えば、プロセスオイル、植物油脂、又はその混合物が挙げられる。プロセスオイルとしては、例えば、パラフィン系プロセスオイル、アロマ系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイルなどを用いることができる。植物油脂としては、ひまし油、綿実油、あまに油、なたね油、大豆油、パーム油、やし油、落花生湯、ロジン、パインオイル、パインタール、トール油、コーン油、こめ油、べに花油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、桐油等が挙げられる。なかでも、プロセスオイルが好ましい。
【００６９】
オイルとしては、例えば、出光興産（株）、三共油化工業（株）、（株）ジャパンエナジー、オリソイ社、Ｈ＆Ｒ社、豊国製油（株）、昭和シェル石油（株）、富士興産（株）等の製品を使用できる。
【００７０】
本発明のゴム組成物において、オイルの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは３質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは５０質量部以下、より好ましくは３０質量部以下である。上記数値範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
なお、オイルの含有量には、ゴム（油展ゴム）に含まれるオイルの量も含まれる。
【００７１】
本発明のゴム組成物は、硫黄を含むことが好ましい。
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００７２】
硫黄としては、例えば、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレクシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。
【００７３】
本発明のゴム組成物において、硫黄の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは５質量部以下、更に好ましくは３質量部以下である。上記数値範囲内であると、本発明の効果が良好に得られる傾向がある。
【００７４】
本発明のゴム組成物は、加硫促進剤を含むことが好ましい。
加硫促進剤としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ−Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。なかでも、本発明の効果がより好適に得られるという理由から、スルフェンアミド系加硫促進剤が好ましい。
【００７５】
加硫促進剤としては、例えば、大内新興化学工業（株）、三新化学工業（株）等の製品を使用できる。
【００７６】
本発明のゴム組成物において、加硫促進剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは７質量部以下である。上記数値範囲内であると、本発明の効果が良好に得られる傾向がある。
【００７７】
本発明のゴム組成物には、前記成分の他、タイヤ工業において一般的に用いられている添加剤を配合することができ、シリカ等の無機フィラー、硫黄以外の加硫剤（例えば、有機架橋剤）等を例示できる。
【００７８】
本発明のゴム組成物は、無機フィラーとして、シリカを含んでもよい。
【００７９】
シリカとしては、例えば、乾式法シリカ（無水ケイ酸）、湿式法シリカ（含水ケイ酸）等が挙げられるが、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。
【００８０】
シリカとしては、例えば、デグッサ社、ローディア社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。
【００８１】
シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、２０ｍ２／ｇ以上が好ましく、３０ｍ２／ｇ以上がより好ましく、１００ｍ２／ｇ以上が更に好ましい。２０ｍ２／ｇ以上にすることで、耐摩耗性等が向上する傾向がある。該シリカのＮ２ＳＡは、４００ｍ２／ｇ以下が好ましく、３００ｍ２／ｇ以下がより好ましく、２８０ｍ２／ｇ以下が更に好ましい。
なお、他のシリカの窒素吸着比表面積は、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−８１に準じてＢＥＴ法で測定される値である。
【００８２】
本発明のゴム組成物において、シリカの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは５質量部以上、より好ましくは３０質量部以上である。５質量部以上にすることで、低燃費性等が改善される傾向がある。該含有量は、好ましくは２００質量部以下、より好ましくは１５０質量部以下、更に好ましくは１００質量部以下である。２００質量部を超えると、加工性と低燃費性能のバランスが悪化する傾向がある。
【００８３】
本発明のゴム組成物は、シリカ以外に、炭酸カルシウム、ケイ酸カルシウム、酸化マグネシウム、酸化アルミニウム、アルミナ、アルミナ水和物、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、酸化マグネシウム、硫酸バリウム、タルク、マイカ、等の他の無機フィラーを含んでもよい。シリカ以外に他の無機フィラーを含む場合でも、無機フィラーの合計含有量は、上記範囲（シリカの合計含有量）が好適である。
【００８４】
有機架橋剤としては、特に限定されず、マレイミド化合物類、アルキルフェノール・塩化硫黄縮合物類、有機過酸化物類、アミン有機サルファイド類等が挙げられる。これらは、単独でも、２種以上を用いてもよく、硫黄と併用してもよい。
有機架橋剤は、例えば、ゴム成分１００質量部に対して、１０質量部以下で配合される。
【００８５】
本発明のゴム組成物は、一般的な方法で製造される。すなわち、バンバリーミキサーやニーダー、オープンロールなどで前記各成分を混練りする方法等により製造できる。
【００８６】
本発明のゴム組成物は、タイヤの各部材（サイドウォール、トレッド（キャップトレッド）、ベーストレッド、アンダートレッド、クリンチエイペックス、ビードエイペックス、ブレーカークッションゴム、カーカスコード被覆用ゴム、インスレーション、チェーファー、インナーライナー；ランフラットタイヤのサイド補強層；等）に好適に使用できる。なかでも、耐摩耗性等が良好であるため、トレッド（キャップトレッド）に好適に適用できる。
【００８７】
［本発明の空気入りタイヤ］
本発明の空気入りタイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法によって製造される。すなわち、必要に応じて各種添加剤を配合した上記ゴム組成物を、未加硫の段階でトレッド等の形状に合わせて押し出し加工し、タイヤ成型機上にて通常の方法にて成形し、他のタイヤ部材とともに貼り合わせ、未加硫タイヤを形成した後、加硫機中で加熱加圧してタイヤを製造できる。
【００８８】
本発明のタイヤは、乗用車用タイヤ、バス用タイヤ、トラック用タイヤ、二輪車用タイヤ、高性能タイヤ、競技用タイヤ等として好適に用いられる。
【実施例】
【００８９】
実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。
以下では、本発明の測定方法の実施例、ゴム組成物の実施例を順に説明する。
【００９０】
［本発明の測定方法］
以下、本発明の測定方法の実施例及び比較例で使用した各種薬品について、まとめて説明する。
ＳＢＲ：Ｅ−ＳＢＲ（結合スチレン量：２３．５質量％、ビニル量：２０質量％未満）
カーボンブラック（１）：オリオンエンジニアドカーボンズ（株）製のＣｏｒａｘ  Ｎ１３４（Ｎ２ＳＡ：１３８ｍ２／ｇ、ヨウ素吸着量：１４６ｍｇ／ｇ、ＤＢＰ吸油量：１２４ｍｌ／１００ｇ）
カーボンブラック（２）：オリオンエンジニアドカーボンズ（株）製のＨＰ１１０７（Ｎ２ＳＡ：１４１ｍ２／ｇ、ヨウ素吸着量：１４０ｍｇ／ｇ、ＤＢＰ吸油量：１３０ｍｌ／１００ｇ）
カーボンブラック（３）：東海カーボン（株）製のシースト９Ｈ（Ｎ２ＳＡ：１４２ｍ２／ｇ、ヨウ素吸着量：１３９ｍｇ／ｇ、ＤＢＰ吸油量：１３０ｍｌ／１００ｇ）
ワックス：パラフィンワックス
オイル：アロマオイル
ステアリン酸：日油（株）製のステアリン酸「椿」
酸化亜鉛：三井金属鉱業（株）製の酸化亜鉛
老化防止剤：Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン
硫黄：鶴見化学工業（株）製の粉末硫黄
加硫促進剤：Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド
【００９１】
（混練物、加硫ゴム組成物の製造方法）
表１に示す配合処方にしたがい、１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、硫黄及び加硫促進剤以外の材料を１６０℃に到達するまで混練し、混練物を得た。
次に、得られた混練物に硫黄及び加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて、８０℃の条件下で３分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。更に、得られた未加硫ゴム組成物を１７０℃の条件下で１５分間プレス加硫し、加硫ゴム組成物を得た。
【００９２】
得られた加硫ゴム組成物において、以下に示す方法により、耐摩耗性を評価し、結果を表１に示した。また、得られた混練物において、以下に示す方法により、ゲル分率又はゲル厚みＲを算出し、結果を表２に示した。
【００９３】
（耐摩耗性）
上記加硫ゴム組成物について、ランボーン摩耗試験機を用いて、温度２０℃、スリップ率２０％及び試験時間２分間の条件下でランボーン摩耗量を測定した。さらに、測定したランボーン摩耗量から容積損失量を計算し、加硫ゴム組成物（１）のランボーン摩耗指数を１００とし、各加硫ゴム組成物の容積損失量を指数表示した（耐摩耗性指数）。耐摩耗性指数が大きいほど、耐摩耗性に優れることを示す。
【００９４】
【表１】
2018132363.tif 000002
【００９５】
＜比較例１：従来のゲル分測定方法＞
上記混練物（１）又は（２）を細かく刻み、網メッシュに入れ、トルエン溶媒中に１日間浸した。可溶分を抽出したのち、真空乾燥し、ゲル質量を秤量した。以下の式によりゲル分率を算出した。なお、ゲルフィラー質量は上記混練物中に存在するフィラーの重量を示し、（上記混練物の質量）×（フィラーの質量部）／（全質量部）を計算することにより測定される。また、上記混練物の全ポリマー質量は、上記混練物中に存在するポリマーの質量を示し、（上記混練物の質量）×１００／（全質量部）を計算することにより測定される。
ゲル分率（％）＝｛（全ゲル質量）−（ゲルフィラー質量）｝÷（上記混練物の全ポリマー質量）×１００
【００９６】
＜実施例１＞
上記混練物（１）又は（２）を細かく刻み、トルエン溶媒中に１日間浸した。その後トルエン溶媒を超音波処理（２０ｋＨｚ、１００Ｗ、１０秒、ＢＲＡＮＳＯＮ社製のＤｉｇｉｔａｌ  Ｓｏｎｉｆｉｅｒ）し、ＤＬＳ（動的光散乱、キュムラント解析、水温２５℃、積算回数５０００回、大塚電子（株）製のＥＬＳ−Ｚ２）を用いて平均粒子径Ｄ（１）（ｎｍ）を測定した（工程１）。次に、上記混練物に配合したカーボンブラックと同一のカーボンブラックをトルエン溶媒に入れ、超音波処理（２０ｋＨｚ、５０Ｗ、２分）し、ＤＬＳを用いて平均粒子径Ｄ（２）（ｎｍ）を測定した（工程２）。そして、下記式からゲル厚みＲ（ｎｍ）を算出した（工程３）。
Ｒ＝（Ｄ（１）−Ｄ（２））／２
【００９７】
＜実施例２＞
工程１の超音波処理の時間を５分に変更した以外は、実施例１と同様に行い、ゲル厚みＲ（ｎｍ）を算出した。
【００９８】
＜比較例２＞
上記混練物（１）又は（３）を測定対象とした以外は、比較例１と同様に行い、ゲル分率を算出した。
【００９９】
＜実施例３＞
上記混練物（１）又は（３）を測定対象とした以外は、実施例１と同様に行い、ゲル厚みＲ（ｎｍ）を算出した。
【０１００】
＜実施例４＞
上記混練物（１）又は（３）を測定対象とした以外は、実施例２と同様に行い、ゲル厚みＲ（ｎｍ）を算出した。
【０１０１】
【表２】
2018132363.tif 000003
【０１０２】
表１、２において、窒素吸着比表面積等の物性がほぼ同一で、一般的に同等とされているカーボンブラックが配合されているにもかかわらず、耐摩耗性が異なるゴム組成物について、従来のゲル分測定方法である比較例１又は２では、ゲル分率に違いが見られなかったのに対して、本発明の測定方法である実施例１、２又は３、４では、ゲル厚みＲに違いが見られた。このことから、本発明の測定方法により、従来は捉えにくかったフィラー表面に吸着しているゲル分を短時間で測定できることが明らかとなった。
【０１０３】
［本発明のゴム組成物］
以下、本発明のゴム組成物の実施例及び比較例で使用した各種薬品について、まとめて説明する。
ＮＲ：ＴＳＲ２０
ＳＢＲ：Ｅ−ＳＢＲ（結合スチレン量：２３．５質量％、ビニル量：２０質量％未満）
ＢＲ：宇部興産（株）製のＢＲ１５０Ｂ
カーボンブラック（１）：オリオンエンジニアドカーボンズ（株）製のＣｏｒａｘ  Ｎ１３４（Ｎ２ＳＡ：１３８ｍ２／ｇ、ヨウ素吸着量：１４６ｍｇ／ｇ、ＤＢＰ吸油量：１２４ｍｌ／１００ｇ、Ｒ／Ｎ２ＳＡ：０．１４）
カーボンブラック（２）：オリオンエンジニアドカーボンズ（株）製のＨＰ１１０７（Ｎ２ＳＡ：１４１ｍ２／ｇ、ヨウ素吸着量：１４０ｍｇ／ｇ、ＤＢＰ吸油量：１３０ｍｌ／１００ｇ、Ｒ／Ｎ２ＳＡ：０．１６）
カーボンブラック（３）：東海カーボン（株）製のシースト９Ｈ（Ｎ２ＳＡ：１４２ｍ２／ｇ、ヨウ素吸着量：１３９ｍｇ／ｇ、ＤＢＰ吸油量：１３０ｍｌ／１００ｇ、Ｒ／Ｎ２ＳＡ：０．２３）
カーボンブラック（４）：三菱化学（株）製の＃４０００Ｂ（Ｎ２ＳＡ：１００ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸油量：１２４ｍｌ／１００ｇ、ｐＨ：１０、揮発分：０．３質量％、Ｒ／Ｎ２ＳＡ：０．００５）
カーボンブラック（５）：三菱化学（株）製のダイアブラックＩ（Ｎ２ＳＡ：１１４ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸油量：１１４ｍｌ／１００ｇ、ｐＨ：７．５、揮発分：１．０質量％、Ｒ／Ｎ２ＳＡ：０．２）
シリカ：Ｎ２ＳＡ：１７５ｍ２／ｇ
シランカップリング剤：ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド
ワックス：パラフィンワックス
オイル：アロマオイル 
ステアリン酸：日油（株）製のステアリン酸「椿」
酸化亜鉛：三井金属鉱業（株）製の酸化亜鉛
老化防止剤：Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン
硫黄：鶴見化学工業（株）製の粉末硫黄
加硫促進剤：Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド
【０１０４】
カーボンブラック（１）〜（５）のＲ／Ｎ２ＳＡにおけるＲは以下の方法により算出した。
【０１０５】
＜ゲル分測定方法＞
１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、ＳＢＲ１００質量部を１分間回転数７０ｒｐｍで混練した後、各カーボンブラック５０質量部、ワックス２質量部、オイル１０質量部、ステアリン酸２質量部、酸化亜鉛２質量部、老化防止剤１質量部を投入し、回転数７０ｒｐｍで１６０℃に到達するまで混練し、混練物を得た。
上記混練物２ｇを細かく刻み、トルエン溶媒１００ｇ中に１日間浸した。その後トルエン溶媒を超音波処理（２０ｋＨｚ、１００Ｗ、２分、ＢＲＡＮＳＯＮ社製のＤｉｇｉｔａｌ  Ｓｏｎｉｆｉｅｒ）し、ＤＬＳ（動的光散乱、キュムラント解析、水温２５℃、積算回数５０００回、大塚電子（株）製のＥＬＳ−Ｚ２）を用いて平均粒子径Ｄ（１）（ｎｍ）（体積平均径）を測定した（工程１）。次に、上記混練物に配合したカーボンブラックと同一のカーボンブラック０．１ｇをトルエン溶媒１００ｇに入れ、超音波処理（２０ｋＨｚ、５０Ｗ、２分）し、ＤＬＳを用いて平均粒子径Ｄ（２）（ｎｍ）（体積平均径）を測定した（工程２）。そして、下記式からゲル厚みＲ（ｎｍ）を算出した（工程３）。
Ｒ＝（Ｄ（１）−Ｄ（２））／２
【０１０６】
＜実施例及び比較例＞
表３〜６に示す配合処方にしたがい、１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、硫黄及び加硫促進剤以外の材料を１６０℃で３分間混練し、混練物を得た。
次に、得られた混練物に硫黄及び加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて、８０℃の条件下で３分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。更に、得られた未加硫ゴム組成物を１７０℃の条件下で１５分間プレス加硫し、加硫ゴム組成物を得た。
【０１０７】
得られた加硫ゴム組成物において、以下に示す方法により、耐摩耗性を評価し、結果を表３〜６に示した。なお、表３の基準比較例を比較例３、表４の基準比較例を比較例７、表５の基準比較例を比較例１１、表６の基準比較例を比較例１５とした。
【０１０８】
（耐摩耗性）
上記加硫ゴム組成物について、ランボーン摩耗試験機を用いて、温度２０℃、スリップ率２０％及び試験時間２分間の条件下でランボーン摩耗量を測定した。さらに、測定したランボーン摩耗量から容積損失量を計算し、基準比較例のランボーン摩耗指数を１００とし、各加硫ゴム組成物の容積損失量を指数表示した（耐摩耗性指数）。耐摩耗性指数が大きいほど、耐摩耗性に優れることを示す。
【０１０９】
【表３】
2018132363.tif 000004
【０１１０】
【表４】
2018132363.tif 000005
【０１１１】
【表５】
2018132363.tif 000006
【０１１２】
【表６】
2018132363.tif 000007
【０１１３】
表３〜６より、ゴム成分と所定量のカーボンブラックとを含み、前記カーボンブラックにおける、本発明の測定方法により算出した時のゲル厚みＲと、窒素吸着比表面積Ｎ２ＳＡとの比率Ｒ／Ｎ２ＳＡが０．１６以上である実施例５〜１６は、耐摩耗性が改善されることが明らかとなった。
【図１】
2018132363.tif 000008