(57)【要約】【課題】節水化により洗浄水量が低減された場合であっても、背負い水の量を増加して汚物を確実に搬送することができる排水ソケットおよび水洗大便器を提供する【解決手段】便器本体のトラップ出口と建物配管とを接続して前記便器本体のボウル部内の汚物を排出する排水ソケットであって、前記汚物の流れる主流路と、前記汚物を排出する洗浄水のうち前記汚物より先行する先行洗浄水の少なくとも一部を分流洗浄水として前記主流路から分流させる分流手段と、前記分流洗浄水が流入する分流洗浄水減速流路とを備え、前記分流洗浄水減速流路への前記汚物の進入を抑制する汚物進入抑制手段が形成され、前記分流洗浄水減速流路の出口部が、前記主流路と連通している【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
便器本体のトラップ出口と建物配管とを接続して前記便器本体のボウル部内の汚物を排出する排水ソケットであって、
前記汚物の流れる主流路と、
前記汚物を排出する洗浄水のうち前記汚物より先行する先行洗浄水の少なくとも一部を分流洗浄水として前記主流路から分流させる分流手段と、
前記分流洗浄水が流入する分流洗浄水減速流路とを備え、
前記分流洗浄水減速流路への前記汚物の進入を抑制する汚物進入抑制手段が形成され、
前記分流洗浄水減速流路の出口が、前記主流路と連通していることを特徴とする排水ソケット。
【請求項２】
前記分流洗浄水減速流路の出口の開口面積が、前記分流洗浄水減速流路の入口の開口面積以下であることを特徴とする請求項１に記載の排水ソケット。
【請求項３】
前記分流洗浄水減速流路が、前記分流洗浄水を内部に貯留することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の排水ソケット。
【請求項４】
前記分流洗浄水減速流路の入口が、前記主流路の上流側に向けて開口していることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の排水ソケット。
【請求項５】
前記分流洗浄水減速流路の入口が、前記先行洗浄水の流れ方向と直交する方向に向けて開口していることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の排水ソケット。
【請求項６】
前記分流手段が、コアンダ効果により前記洗浄水を偏向するガイドであることを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１項に記載の排水ソケット。
【請求項７】
前記分流洗浄水減速流路の体積が、前記先行洗浄水の体積より大きいことを特徴とする請求項１乃至請求項６のいずれか１項に記載の排水ソケット。
【請求項８】
前記分流洗浄水減速流路が、水平方向に延在しており、
前記分流洗浄水減速流路の水平方向長さが、前記分流洗浄水減速流路の鉛直方向長さ以上であることを特徴とする請求項１乃至請求項７のいずれか１項に記載の排水ソケット。
【請求項９】
前記主流路が、管部材により形成され、
前記分流洗浄水減速流路が、前記主流路を形成する管部材の側方に配置されていることを特徴とする請求項１乃至請求項８のいずれか１項に記載の排水ソケット。
【請求項１０】
請求項１乃至請求項９のいずれか１項に記載された排水ソケットを備えている水洗大便器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、便器本体のトラップ出口と建物配管とを接続して便器本体のボウル部内の汚物を排出する排水ソケットに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、水洗大便器の便器本体の排水路と床下排水管を接続する排水ソケットとして、便器本体の排水路の出口部に接続される便器本体側接続管部材と、床下排水管の入口部と接続され屈曲管路を備えた床下側接続管部材と、便器本体側接続管部材と床下側接続管部材を接続するほぼ直線状に延びる中間管部材と、を有する排水ソケットが知られている（例えば、特許文献１）。
【０００３】
このような排水ソケットにおいて、便器本体のボウル部内の汚物を便器本体から排出する際、まず、ボウル部に貯留された一部の洗浄水（先行洗浄水）が、汚物に先行して、排水ソケット内を流れ、建物配管に排出される。
その後、汚物より後に流れることにより汚物搬送を行なう洗浄水（背負い水）が、排水ソケット内を流れ、背負い水と共に汚物が建物配管に排出される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−１７９１８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
洗浄水の節水化を行なった場合、汚物を搬送するための洗浄水の総量は減少する。
すなわち、汚物より後に流れることにより汚物搬送を行なう洗浄水（背負い水）の量も減少する。
このような状況下では、排水ソケットから建物配管に排出された汚物が建物配管の水平部に到達したとき、背負い水の量が少なくなっているので汚物を搬送できる距離が短くなってしまうため、汚物の搬送能力については更なる改善の余地がある。
【０００６】
そこで、本発明は、前述したような従来技術の問題を解決するものであって、すなわち、本発明の目的は、節水化により洗浄水量が低減された場合であっても、背負い水の量を増加して汚物を確実に搬送することができる排水ソケットおよび水洗大便器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１に係る発明は、便器本体のトラップ出口と建物配管とを接続して前記便器本体のボウル部内の汚物を排出する排水ソケットであって、前記汚物の流れる主流路と、前記汚物を排出する洗浄水のうち前記汚物より先行する先行洗浄水の少なくとも一部を分流洗浄水として前記主流路から分流させる分流手段と、前記分流洗浄水が流入する分流洗浄水減速流路とを備え、前記分流洗浄水減速流路への前記汚物の進入を抑制する汚物進入抑制手段が形成され、前記分流洗浄水減速流路の出口が、前記主流路と連通していることにより、前述した課題を解決するものである。
【０００８】
このように構成された請求項１に係る発明の排水ソケットによれば、汚物の流れる主流路と、汚物を排出する洗浄水のうち汚物より先行する先行洗浄水の少なくとも一部を分流洗浄水として主流路から分流させる分流手段と、分流洗浄水が流入する分流洗浄水減速流路とを備え、分流洗浄水減速流路の出口が主流路と連通していることにより、汚物より先行する先行洗浄水の少なくとも一部が主流路から分流洗浄水として分流された後に、この分流洗浄水が分流洗浄水減速流路によって減速され主流路に戻ってくるため、先行洗浄水の少なくとも一部を背負い水に転換させて、汚物の搬送性能を向上させることができる。
また、分流洗浄水減速流路は先行洗浄水を背負い水に転換するための手段であり、分流洗浄水減速流路に汚物が進入してしまうと、汚物も先行洗浄水と共に減速されてしまうため、先行洗浄水を背負い水に十分に転換できない。
そこで、分流洗浄水減速流路への汚物の進入を抑制する汚物進入抑制手段が形成されていることにより、確実に分流洗浄水減速流路への汚物の進入が抑制されるため、確実に背負い水の量を増加させることができる。
【０００９】
請求項２に係る発明は、請求項１に記載された排水ソケットの構成に加えて、前記分流洗浄水減速流路の出口の開口面積が、前記分流洗浄水減速流路の入口の開口面積以下であることにより、前述した課題を解決するものである。
【００１０】
このように構成された請求項２に係る発明の排水ソケットによれば、請求項１に係る発明が奏する効果に加え、分流洗浄水減速流路の出口の開口面積が、分流洗浄水減速流路の入口の開口面積以下であることにより、先行洗浄水の分流洗浄水減速流路への流入量が分流洗浄水の分流洗浄水減速流路からの流出量以上になり、分流洗浄水減速流路から流出する分流洗浄水の流速が分流洗浄水減速流路へ流入する先行洗浄水の流速以下となるため、確実に分流洗浄水を分流洗浄水減速流路内で遅延させることができる。
【００１１】
請求項３に係る発明は、請求項１または請求項２に記載された排水ソケットの構成に加えて、前記分流洗浄水減速流路が、前記分流洗浄水を内部に貯留することにより、前述した課題を解決するものである。
【００１２】
このように構成された請求項３に係る発明の排水ソケットによれば、請求項１または請求項２に係る発明が奏する効果に加え、分流洗浄水減速流路が、分流洗浄水を内部に貯留することにより、主流路から分流洗浄水減速流路に流入した分流洗浄水が一旦内部に貯留された後、主流路へと戻るため、分流洗浄水の流速が分流洗浄水減速流路の内部で十分に減速され、先行洗浄水をより多く背負い水に転換させることができる。
【００１３】
請求項４に係る発明は、請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載された排水ソケットの構成に加えて、前記分流洗浄水減速流路の入口が、前記主流路の上流側に向けて開口していることにより、前述した課題を解決するものである。
【００１４】
このように構成された請求項４に係る発明の排水ソケットによれば、請求項１乃至請求項３のいずれか１項に係る発明が奏する効果に加え、分流洗浄水減速流路の入口が、主流路の上流側に向けて開口していることにより、分流洗浄水減速流路の入口が、先行洗浄水の流れ方向に対して開口するため、先行洗浄水をより多く分流洗浄水減速流路に取り込み、背負い水の量を増加させることができる。
【００１５】
請求項５に係る発明は、請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載された排水ソケットの構成に加えて、前記分流洗浄水減速流路の入口が、前記先行洗浄水の流れ方向と直交する方向に向けて開口していることにより、前述した課題を解決するものである。
【００１６】
一般に水は自身の粘性により、流路底面との間で速度勾配を有している。
この速度勾配により、水は流れ方向以外の方向にも拡散する性質がある。
そこで、上記のように構成された請求項５に係る発明の排水ソケットによれば、請求項１乃至請求項３のいずれか１項に係る発明が奏する効果に加え、分流洗浄水減速流路の入口が、先行洗浄水の流れ方向と直交する方向に向けて開口していることにより、先行洗浄水が主流路内を拡散して分流洗浄水減速流路の入口に行き渡る一方で、汚物は自らの慣性力のため洗浄水の流れに沿って主流路を移動するため、簡便な方法で分流洗浄水減速流路への汚物の進入を防ぐことができる。
【００１７】
請求項６に係る発明は、請求項１乃至請求項５のいずれか１項に記載された排水ソケットの構成に加えて、前記分流手段が、コアンダ効果により前記洗浄水を偏向するガイドであることにより、前述した課題を解決するものである。
【００１８】
このように構成された請求項６に係る発明の排水ソケットによれば、請求項１乃至請求項５のいずれか１項に係る発明が奏する効果に加え、分流手段が、コアンダ効果により洗浄水を偏向するガイドであることにより、洗浄水のみがガイドに引き寄せられるため、より効率的に分流洗浄水減速流路に先行洗浄水の少なくとも一部を誘導することができる。
【００１９】
請求項７に係る発明は、請求項１乃至請求項６のいずれか１項に記載された排水ソケットの構成に加えて、前記分流洗浄水減速流路の体積が、前記先行洗浄水の体積より大きいことにより、前述した課題を解決するものである。
【００２０】
このように構成された請求項７に係る発明の排水ソケットによれば、請求項１乃至請求項６のいずれか１項に係る発明が奏する効果に加え、分流洗浄水減速流路の体積が、先行洗浄水の体積より大きいことにより、分流洗浄水減速流路内に先行洗浄水をすべて収容可能となるため、より多くの先行洗浄水を背負い水に転換させることができる。
【００２１】
請求項８に係る発明は、請求項１乃至請求項７のいずれか１項に記載された排水ソケットの構成に加えて、前記分流洗浄水減速流路が、水平方向に延在しており、前記分流洗浄水減速流路の水平方向長さが、前記分流洗浄水減速流路の鉛直方向長さ以上であることにより、前述した課題を解決するものである。
【００２２】
一般に、分流洗浄水減速流路に収容される水量は底面積と水位の積により決定される。
ここで、水位は、分流洗浄水減速流路に流入する先行洗浄水の速度により一意的に定まる。
そして、速度は便器の形状と洗浄水量で決定される。
したがって、分流洗浄水減速流路の高さ（鉛直方向長さ）を大きくしたとしても、分流洗浄水減速流路に収容される水量の増加には寄与しにくい。
そこで、上記のように構成された請求項８に係る発明の排水ソケットによれば、請求項１乃至請求項７のいずれか１項に係る発明が奏する効果に加え、分流洗浄水減速流路の水平方向長さが、分流洗浄水減速流路の鉛直方向長さ以上であることにより、分流洗浄水減速流路の底面積を大きく取れるため、分流洗浄水減速流路の収容水量を増やすことができる。
なお、ここでいう「水平方向長さ」とは、水平面上の長さ（前後方向の長さ、左右方向の長さ）のうち、最も長いものを指す。
【００２３】
請求項９に係る発明は、請求項１乃至請求項８のいずれか１項に記載された排水ソケットの構成に加えて、前記主流路が、管部材により形成され、前記分流洗浄水減速流路が、前記主流路を形成する管部材の側方に配置されていることにより、前述した課題を解決するものである。
【００２４】
分流洗浄水を減速するためには分流洗浄水減速流路を十分に確保する必要があり、分流洗浄水減速流路の体積を十分に大きくすればよい。
一般に、排水ソケットは水洗大便器の底部に設置されているが、高さ方向については分流洗浄水減速流路に流入する分流洗浄水の速度により一意的に定まってしまうため、分流洗浄水減速流路を高さ方向に拡張したとしても、分流洗浄水の十分な確保には寄与しにくい。
つまり、分流洗浄水を十分に確保するためには、分流洗浄水減速流路の底面積を大きくした方がよい。
そして、排水ソケットの側方については、水洗大便器の袴部があるのみで、排水ソケットと水洗大便器の袴部との間の距離は、排水ソケットと水洗大便器のボウル部やトラップ部との間の距離より大きく、排水ソケットの側方はデッドスペースとなっていた。
そこで、上記のように構成された請求項９に係る発明の排水ソケットによれば、請求項１乃至請求項８のいずれか１項に係る発明が奏する効果に加え、主流路が、管部材により形成され、分流洗浄水減速流路が、主流路を形成する管部材の側方に配置されていることにより、水洗大便器との隙間が比較的大きい主流路の側方空間を活用するため、分流洗浄水減速流路の底面積をより確保することができる。
【００２５】
請求項１０に係る発明は、請求項１乃至請求項９のいずれか１項に記載された排水ソケットを備えていることにより、前述した課題を解決するものである。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、先行洗浄水の少なくとも一部が汚物より上流側に回って背負い水に転換させ、汚物の搬送性能を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の第１実施形態である排水ソケットを備えた水洗大便器の側面断面図。
【図２】本発明の第１実施形態である排水ソケットの一部断面斜視図。
【図３】図１のＩＩＩ−ＩＩＩ断面図。
【図４】本発明の第１実施形態である排水ソケットにおける洗浄水の流れの様子を示す図。
【図５】本発明の第１実施形態の変形例である排水ソケットの一部断面斜視図。
【図６】本発明の第２実施形態である排水ソケットの一部断面斜視図。
【図７】本発明の第２実施形態である排水ソケットの要部拡大平面断面図。
【図８】図７のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ断面図。
【図９】本発明の第３実施形態である排水ソケットの一部断面斜視図。
【図１０】本発明の第３実施形態である排水ソケットの側面断面図。
【図１１】本発明の第３実施形態である排水ソケットにおける洗浄水の流れの様子を示す図。
【図１２】図１０のＸＩＩ−ＸＩＩ断面図。
【図１３】代表的な便器本体の形状と建物配管の位置を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
＜１．第一実施形態＞
図１乃至図５に基づいて、本発明の第１実施形態である排水ソケット１００について説明する。
【００２９】
＜１．１．水洗大便器の構造＞
まず、図１乃至図３に基づいて、本発明の第１実施形態である排水ソケット１００および排水ソケット１００を備える水洗大便器の構造について説明する。
図１は本発明の第１実施形態である排水ソケットを備えた水洗大便器の側面断面図であり、図２は本発明の第１実施形態である排水ソケットの一部断面斜視図であり、図３は図１のＩＩＩ−ＩＩＩ断面図である。
なお、排水ソケット１００の長手方向を「前後方向」とし、前後方向と鉛直方向とにより形成される平面と直交する方向（すなわち、排水ソケット１００の幅方向）を「左右方向」とする。
【００３０】
図１に示すように、水洗大便器ＦＴは、便器本体Ｔと、便器本体Ｔに接続される排水ソケット１００とを備えている。
便器本体Ｔは、汚物が堆積するボウル部Ｔｂと、ボウル部Ｔｂの底部でボウル部Ｔｂと連通しているトラップ部Ｔｔとを有している。
トラップ部Ｔｔの出口（トラップ出口）Ｔｏは、床Ｆ（すなわち鉛直下方）に向けて開口している。
【００３１】
このトラップ出口Ｔｏと排水ソケット１００の一端とが連通しており、排水ソケット１００の他端は床Ｆに設けられた建物配管Ｐに接続されている。
【００３２】
＜１．２．排水ソケットの構造＞
図２に示すように、排水ソケット１００は、入口側屈曲管部材１１０、平行管部材１２０、出口側屈曲管部材１３０の３部材により構成されている。
そして、入口側屈曲管部材１１０の入口（すなわち、トラップ出口Ｔｏ）から出口側屈曲管部材１３０のソケット出口１３３までを繋ぐ流路を主流路ＭＳとする。
便器本体Ｔのボウル部Ｔｂ内の汚物はこの主流路ＭＳを通る。
なお、本発明における「汚物」とは、例えば、ＪＩＳ  Ｐ  ４５０１：２００６（トイレットペーパー）に示すシングルペーパー又はそれと同等のトイレットペーパ−９０ｃｍを８折りしてほぼ正方形としたものを４枚重ねたものを指す。
【００３３】
図１および図２に示すように、入口側屈曲管部材１１０は、側面視で略Ｌ字状の管状部材である。
入口側屈曲管部材１１０は、便器本体Ｔのトラップ出口Ｔｏから流入した洗浄水を床Ｆに設けられた建物配管Ｐへ排出するために、便器本体Ｔのトラップ出口Ｔｏから流入した洗浄水の向きを鉛直方向から水平方向に偏向する部材である。
そして、入口側屈曲管部材１１０は、便器本体Ｔのトラップ出口Ｔｏに向けて開口している垂直管路領域１１１と、垂直管路領域１１１と直結して鉛直方向の流れを水平方向に偏向する屈曲領域１１２とから区画されている。
【００３４】
図１乃至図３に示すように、平行管部材１２０は、水平方向に延びる楕円管であり、入口側屈曲管部材１１０と、後述する出口側屈曲管部材１３０とを接続している。
【００３５】
図１および図２に示すように、出口側屈曲管部材１３０は、平面視で略Ｕ字状であり、平行管部材１２０から流入した洗浄水Ｗを床Ｆに設けられた建物配管Ｐへ排出するために、平行管部材１２０から流入した洗浄水Ｗの流れの向きを水平方向から鉛直方向に偏向する部材である。
【００３６】
＜１．３．出口側屈曲管部材の詳細構造＞
続いて、出口側屈曲管部材１３０の詳細な構造について説明する。
図３に示すように、出口側屈曲管部材１３０は平行管部材１２０との接続される入口部１３１の中心を通るＡ−Ａ線に対して、貯水部１３２が左右対称に形成されている。
【００３７】
入口部１３１の近傍には、建物配管Ｐと連通するソケット出口１３３が鉛直下方に向けて開口されている。
また、このソケット出口１３３の左右方向の中心もＡ−Ａ線上に配置されている。
【００３８】
貯水部１３２は、入口部１３１の左右側方に配置されている。
排水ソケットの側方については、水洗大便器の袴部があるのみで、排水ソケットと水洗大便器の袴部との間の距離は、排水ソケットと水洗大便器のボウル部やトラップ部との間の距離より大きく、従来はデットスペースとみなされていた。
そこで本実施形態では、このデッドスペースに着目し、出口側屈曲管部材１３０に貯水部１３２を設けた。
【００３９】
貯水部１３２は、前端側が開口され、後端側が閉塞されており、貯水部１３２の後端は、平行管部材１２０の入口近傍（入口側屈曲管部材１１０と平行管部材１２０との接続部）まで延在しており、貯水部１３２の前後方向の長さが貯水部１３２の鉛直方向の長さより長くなっている。
換言すれば、貯水部１３２は、水平方向の長さが鉛直方向の長さより長い。
さらに、貯水部１３２は、自身に貯水された水を排水するために、ソケット出口１３３（すなわち、前方側）に向けて底面が下り傾斜となっている。
【００４０】
ソケット出口１３３の左右側方には、ガイド１３４がそれぞれ形成されている。
ガイド１３４は、平面視で概ね楔状であり、前方に向けて先細になっている。
さらに、ガイド１３４の左右側面は、左右方向に向けて湾曲しつつ、外方に向けて膨出している。
【００４１】
また、ガイド１３４と入口部１３１との間には左右方向に延びる隙間１３５が形成されている。
【００４２】
さらに、ソケット出口１３３の前方には、板状の突出部１３６が形成されている。
突出部１３６の左右方向の中心もＡ−Ａ線上に配置されている。
すなわち、入口部１３１の左右方向の中心とソケット出口１３３の左右方向の中心と突出部１３６の左右方向の中心とは同一直線（Ａ−Ａ線）上に存在している。
【００４３】
＜１．４．洗浄水の挙動＞
次に図１および図４を用いて、本発明の第１実施形態である排水ソケット１００における洗浄水の挙動について説明する。
図４は、本発明の第１実施形態である排水ソケット１００における洗浄水の流れの様子を示す図である。
なお、排水ソケット１００の左右方向の中心線Ａ−Ａを中心にして、右側は洗浄水が貯水部１３３へ流入する際の挙動、左側は洗浄水が貯水部１３３から流出する際の挙動を示す。
【００４４】
＜１．４．１．先行洗浄水の挙動＞
まず、先行洗浄水の挙動について説明する。
図１および図４に示すように、出口側屈曲管部材１３０の中央（Ａ−Ａ線）付近に流入した洗浄水Ｗｃは、平行管部材１２０を直進した後、突出部１３６への衝突により運動方向が反転し、ソケット出口１３３に向かって落下する。
【００４５】
次に、出口側屈曲管部材１３０の中央（Ａ−Ａ線）付近から最も遠い位置（換言すると最もガイド１３４に近い位置）を流れる洗浄水Ｗｏの挙動について説明する。
図４に示すように、洗浄水Ｗｏは、コアンダ効果によりガイド１３４に引き寄せられ、流れの方向がガイド１３４側に偏向されて貯水部１３２へ流れる。
【００４６】
次に、出口側屈曲管部材１３０の中央（Ａ−Ａ線）付近から最も遠い位置を流れる洗浄水Ｗｏと、Ａ−Ａ線付近を流れる洗浄水Ｗｃとの間を流れる洗浄水Ｗ１の挙動について説明する。
洗浄水Ｗ１もガイド１３４により、ガイド１３４の表面の湾曲に対応して偏向されつつ、ソケット出口１３３を飛び越えて貯水部１３２へ流れる。
このとき、ソケット出口１３３の上を通過する際、重力により一部の洗浄水はソケット出口１３３へと落下する。
【００４７】
以上説明したように、先行洗浄水は、一部がソケット出口１３３に向かって流れるものと、ガイド１３４側に偏向された後に分流洗浄水としてガイド１３４と突出部１３６との間から貯水部１３２へ分流されるものに大別される。
ここで、ガイド１３４の先端と突出部１３６の先端とを繋ぐ面が、貯水部１３２の入口（貯水部入口）１３２ａになる。
【００４８】
そして、貯水部１３２に流入した分流洗浄水は、貯水部１３２内に貯留水として貯留あるいは滞留される。
【００４９】
＜１．４．２．汚物を含む洗浄水の挙動＞
続いて、汚物Ｅを含む洗浄水の挙動について説明する。
図１および図４に示すように、出口側屈曲管部材１３０の中央（Ａ−Ａ線）付近に流入した汚物Ｅを含む洗浄水Ｗｃは、突出部１３６への衝突により運動方向が反転し、ソケット出口１３３に向かって落下する。
次に、出口側屈曲管部材１３０の中央（Ａ−Ａ線）付近から最も遠い位置を流れる洗浄水ＷｏおよびＡ−Ａ線付近を流れる洗浄水Ｗｃとの間を流れる洗浄水Ｗ１については、先行洗浄水の挙動と同一であり、一部が分流洗浄水として貯水部１３２内に貯留水として貯留あるいは滞留される。
【００５０】
＜１．４．３．背負い水の挙動＞
続いて、汚物Ｅより後に流れる背負い水（特に便器本体から供給される背負い水）の挙動について説明する。
出口側屈曲管部材１３０の中央（Ａ−Ａ線）付近に流入した洗浄水Ｗｃ、出口側屈曲管部材１３０の中央（Ａ−Ａ線）付近から最も遠い位置を流れる洗浄水ＷｏおよびＡ−Ａ線付近を流れる洗浄水Ｗｃとの間を流れる洗浄水Ｗ１、先行洗浄水の挙動と同一であり、一部が分流洗浄水として貯水部１３２内に貯留水として貯留あるいは滞留される。
【００５１】
＜１．４．４．貯水部からの流出＞
便器本体からの背負い水がなくなると、貯水部１３２に貯留あるいは滞留されていた貯留水が、貯水部１３２からソケット出口１３３に向かって流出し始める。
すなわち、貯留水（換言すると、貯水部１３２に供給された分流洗浄水）が汚物Ｅを搬送するための背負い水に転換される。
また、ガイド１３４の先端と突出部１３６の先端とを繋ぐ面が、貯水部１３２の入口（貯水部出口）１３２ｂになる。
【００５２】
さらに、貯水部１３２に貯留あるいは滞留されていた貯留水は、貯水部出口１３２ｂからに加え、隙間１３５からも洗浄水はソケット出口１３３に向かって流れる。
すなわち、隙間１３５は洗浄水の排出流路として機能する。
【００５３】
＜１．５．各部位の機能＞
ソケット出口１３３を通過することで、洗浄水をソケット出口１３３に直接落下する洗浄水と、貯水部１３２へと流れる分流洗浄水とに分流される。
したがって、ソケット出口１３３は、分流手段Ｄとして機能する。
【００５４】
さらに、ガイド１３４は洗浄水を偏向させ貯留部１３２へ導いている。
したがって、ガイド１３４も、分流手段Ｄとして機能する。
【００５５】
貯水部１３２は分流洗浄水を貯水部１３２の減速空間Ｓに貯留あるいは滞留させて、減速させる。
すなわち、図３に示すような、貯水部１３２を通る流路は分流洗浄水減速流路ＤＳとして機能する。
【００５６】
このように分流洗浄水減速流路ＤＳを定義すると、分流洗浄水減速流路ＤＳの出口ＤＳｏ（すなわち、貯水部出口１３２ｂ）は主流路ＭＳと連通している。
さらに、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｉ（すなわち、貯水部入口１３２ａ）と分流洗浄水減速流路ＤＳの出口（貯水部出口１３２ｂ）とは同じ開口を利用しており、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｉの開口面積と分流洗浄水減速流路ＤＳの出口ＤＳｏの開口面積とは等しい。
また、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口（貯水部入口１３２ａ）の開口方向Ｍは、主流路ＭＳの上流側に向かっている。
さらに、分流洗浄水減速流路ＤＳは、主流路ＭＳの側方に配置されている。
【００５７】
さらに、分流洗浄水減速流路ＤＳ（すなわち貯留部１３２）の体積は、先行洗浄水の体積より大きくなっている。
【００５８】
ここで、先行洗浄水の体積測定方法を説明する。
まず、排水ソケットから排出される洗浄水の積算重量値を測定することで、時刻ごとの積算重量値を求める。
続いて、ビデオカメラ等で排水ソケットの出口を観察し、排水ソケットの出口から洗浄水が出始めた時間ｔ０、汚物が排水ソケットの出口から排出され始めた瞬間の時刻ｔ１２をそれぞれ計測する。
このように積算重量値と時刻を計測することにより積算流量が求められ、時刻ｔ１における積算流量を「先行洗浄水の体積」とする。
【００５９】
汚物Ｅは水より質量が大きく、流路の底面との間で発生する摩擦力も水より大きい。
したがって、ソケット出口１３３に到達した際に、汚物Ｅの飛距離は洗浄水より短く、汚物Ｅが洗浄水と共にソケット出口１３３を跨げずに直接ソケット出口１３３に落下する場合がある。
この場合、ソケット出口１３３は汚物Ｅが貯水部１３２へ進入することを抑制する汚物進入抑制手段Ｒとして機能する。
【００６０】
さらに、汚物Ｅはある程度の大きさを持っているため、この汚物が主流路ＭＳを流れてソケット出口１３３を通過したときに、突出部１３６への衝突により運動方向が反転し、ソケット出口１３３に向かって落下する。
すなわち、突出部１３６も、汚物Ｅが貯水部１３２へ進入することを抑制する汚物進入抑制手段Ｒとして機能する。
【００６１】
＜１．６．第１実施形態の変形例＞
本実施形態において、排水ソケット１００は３部材から構成されていたが、排水ソケット１００の外形が同じであれば、部材点数を増やしたり（例えば、入口側屈曲管部材１１０を垂直管部材（垂直管路領域１１１に相当）とエルボ（屈曲領域１１２に相当）に分ける）、部材点数を減らしたり（例えば、入口側屈曲管部材１１０と平行管部材１３０とを一体成形する）してもよい。
【００６２】
また、貯水部１３２は、入口部１３１の左右にそれぞれ配置されているが、入口部１３１の左方あるいは右方の一方に配置されていてもよい。
さらに、左右それぞれの貯水部１３２の外形は、非対称であっても良い。
【００６３】
本実施形態においては、本発明の第１実施形態の変形例である排水ソケットの一部断面斜視図である図５に示すように、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｉ（および出口ＤＳｏ）を出口側屈曲管部材１３０に設けたが、入口側屈曲管部材１１０に設けてもよい。
具体的には、入口側屈曲管部材１１０の屈曲領域１１２の後方に開口を設け（この開口を分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｉおよび出口ＤＳｏとする）、平行管部材１２０の側方に貯水部を設けるような構造にしてもよい。
【００６４】
分流手段Ｄは、ソケット出口１３３だけであってもよい（すなわち、ガイド１３４を設けなくてもよい）。
【００６５】
汚物進入手段Ｒは、ソケット出口１３３だけであってもよい（すなわち、突出部１３６を設けなくてもよい）。
【００６６】
＜１．７．作用効果＞
このようにして得られた本発明の第１実施形態である排水ソケット１００は、汚物Ｅの流れる主流路ＭＳと、汚物Ｅを排出する洗浄水のうち汚物より先行する先行洗浄水の少なくとも一部を分流洗浄水として主流路ＭＳから分流させる分流手段Ｄと、分流洗浄水が流入する分流洗浄水減速流路ＤＳとを備え、分流洗浄水減速流路ＤＳの出口ＤＳｏが主流路ＭＳと連通していることにより、汚物Ｅより先行する先行洗浄水の少なくとも一部が主流路ＭＳから分流洗浄水として分流された後に、この分流洗浄水が分流洗浄水減速流路ＤＳによって減速され主流路ＭＳに戻ってくるため、先行洗浄水の少なくとも一部を背負い水に転換させて、汚物Ｅの搬送性能を向上させることができる。
また、分流洗浄水減速流路ＤＳは先行洗浄水を背負い水に転換するための手段であり、分流洗浄水減速流路ＤＳに汚物が進入してしまうと、汚物Ｅも先行洗浄水と共に減速されてしまうため、先行洗浄水を背負い水に十分に転換できない。
そこで、分流洗浄水減速流路ＤＳへの汚物の進入を抑制する汚物進入抑制手段Ｒが形成されていることにより、確実に分流洗浄水減速流路ＤＳへの汚物Ｅの進入が抑制されるため、確実に背負い水の量を増加させることができる。
【００６７】
また、分流洗浄水減速流路ＤＳの出口ＤＳｏの開口面積が、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｉの開口面積以下であることにより、先行洗浄水の分流洗浄水減速流路ＤＳへの流入量が分流洗浄水の分流洗浄水減速流路ＤＳからの流出量以上になり、分流洗浄水減速流路ＤＳから流出する分流洗浄水の流速が分流洗浄水減速流路ＤＳへ流入する先行洗浄水の流速以下となるため、確実に分流洗浄水を分流洗浄水減速流路内で遅延させることができる。
【００６８】
さらに分流洗浄水減速流路ＤＳが、分流洗浄水を内部に貯留することにより、主流路ＭＳから分流洗浄水減速流路ＤＳに流入した分流洗浄水が一旦内部に貯留された後、主流路ＭＳへと戻るため、分流洗浄水の流速が分流洗浄水減速流路ＤＳの内部で十分に減速され、先行洗浄水をより多く背負い水に転換させることができる。
【００６９】
また、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｏが、主流路ＭＳの上流側に向けて開口していることにより、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口が、先行洗浄水の流れ方向に対して開口するため、先行洗浄水をより多く分流洗浄水減速流路ＤＳに取り込み、背負い水の量を増加させることができる。
【００７０】
さらに分流手段Ｄが、コアンダ効果により洗浄水を偏向するガイド１３４であることにより、洗浄水のみがガイド１３４に引き寄せられるため、より効率的に分流洗浄水減速流路ＤＳに先行洗浄水の少なくとも一部を誘導することができる。
【００７１】
また、分流洗浄水減速流路ＤＳの体積が、先行洗浄水の体積より大きいことにより、分流洗浄水減速流路ＤＳ内に先行洗浄水をすべて収容可能となるため、より多くの先行洗浄水を背負い水に転換させることができる。
【００７２】
さらに分流洗浄水減速流路ＤＳの水平方向長さが、分流洗浄水減速流路ＤＳの鉛直方向長さ以上であることにより、分流洗浄水減速流路ＤＳの底面積を大きく取れるため、分流洗浄水減速流路ＤＳの収容水量を増やすことができる。
【００７３】
また、主流路ＭＳが、管部材により形成され、分流洗浄水減速流路ＤＳが、主流路ＭＳを形成する管部材の側方に配置されていることにより、水洗大便器ＦＴとの隙間が比較的大きい主流路ＭＳの側方空間を活用するため、分流洗浄水減速流路ＤＳの底面積をより確保することができる。
【００７４】
＜２．第２実施形態＞
続いて、図６乃至図８に基づいて、本発明の第２実施形態である排水ソケット２００について説明する。
図６は本発明の第２実施形態である排水ソケットの一部断面斜視図であり、図７は本発明の第２実施形態である排水ソケットの要部拡大平面断面図であり、図８は図７のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ断面図である。
【００７５】
＜２．１．構造＞
本発明の第２実施形態である排水ソケット２００も、本発明の第１実施形態である排水ソケット１００と同じく便器本体Ｔに接続されている。
そして、図６に示すように、排水ソケット２００は、本発明の第１実施形態である排水ソケット１００と同じく、入口側屈曲管部材２１０、平行管部材２２０、出口側屈曲管部材２３０の３部材により構成されている。
入口側屈曲管部材２１０については、本発明の第１実施形態である排水ソケット１００と同じ部材を使用するため、詳しい説明を省略する。
出口側屈曲管部材２３０は、側面視で略Ｌ字状の部材であり、後述する平行管部材２２０から流入した洗浄水の向きを鉛直方向から鉛直下方に偏向する。
【００７６】
入口側屈曲管部材２１０の入口から出口側屈曲管部材２３０のソケット出口２３３までを繋ぐ流路を主流路ＭＳとする。
【００７７】
＜２．２．平行管部材の構造＞
図６に示すように、平行管部材２２０は水平方向に延びる管材であり、入口側屈曲管部材２１０と、出口側屈曲管部材２３０の入口部２３１とを接続している。
【００７８】
そして、平行管部材２２０は、主流路ＭＳの一部を形成する流路部２２１と、この流路部２２１の左右方向側部に形成された貯水部２２２を有している。
従来、排水ソケットの側方には水洗大便器の袴部があるのみで、排水ソケットと水洗大便器の袴部との間の距離は排水ソケットと水洗大便器のボウル部やトラップ部との間の距離より大きく、排水ソケットの側方はデットスペースとみなされていた。
そこで本実施形態では、このデッドスペースに着目し、平行管部材２２０の側部に貯水部２２２を設けた。
【００７９】
図７に示すように、貯水部２２２の入口（貯水部入口）２２２ａの開口方向Ｍは、主流路ＭＳに対して直交している。
また、貯水部入口２２２ａには、流路部２２１と貯水部２２２とを滑らかに接続する曲面状のガイド面（ガイド）２２２ｂが形成されている。
【００８０】
貯水部２２２は、平面視で略矩形状であり、図８に示すように底面２２２ｃは流路部２２１に向けて傾斜している。
【００８１】
また、貯水部入口２２２ａにはリブ２２２ｄが複数個、等間隔に配置されている。
【００８２】
＜２．３．洗浄水の挙動＞
次に図７を用いて、本発明の第２実施形態である排水ソケット２００における洗浄水の挙動について説明する。
なお、排水ソケット２００は、左右方向の中心線Ａ−Ａを中心にして左右対称であるため、片側（右側）のみ流線を示す。
【００８３】
＜２．３．１．先行洗浄水の挙動＞
まず、先行洗浄水の挙動について説明する。
水平管部材２００の中央（Ａ−Ａ線）付近に流入した洗浄水Ｗｃは、流路部２２１内を出口側屈曲管部材２３０に向かって直進する。
【００８４】
次に、水平管部材２００の中央（Ａ−Ａ線）付近から最も遠い位置（換言すると最もガイド面２２２ｂに近い位置）を流れる洗浄水Ｗｏの挙動について説明する。
図７に示すように、洗浄水Ｗｏを流れる洗浄水Ｗｏ）は、コアンダ効果によりガイド面（ガイド）２２２ｂに引き寄せられ、流れの方向がガイド面２２２ｂ側に偏向されて貯水部２２２へ流れる。
【００８５】
次に、水平管部材２００の中央（Ａ−Ａ線）付近から最も遠い位置を流れる洗浄水ＷｏとＡ−Ａ線付近を流れる洗浄水Ｗｃとの間を流れる洗浄水Ｗ１の挙動について説明する。
洗浄水Ｗ１もガイド面２２２ｂにより、ガイド面２２２ｂの表面の湾曲に対応して偏向されて貯水部２２２へ流れる。
【００８６】
以上説明したように、先行洗浄水は、一部が出口側屈曲管部材２３０に向かって流れるものと、ガイド面２２２ｂ側に偏向された後に分流洗浄水として貯水部入口２２２ａから貯水部２２２へ分流されるものに大別される。
そして、貯水部２２２に流入した分流洗浄水は、貯水部２２２内に貯留水として貯留あるいは滞留される。
【００８７】
＜２．３．２．汚物を含む洗浄水の挙動＞
続いて、汚物Ｅを含む洗浄水の挙動について説明する。
水平管部材２００の中央（Ａ−Ａ線）付近に流入した汚物Ｅを含む洗浄水Ｗｃは、出口側屈曲管部材１３０に向かって直進する。
次に、水平管部材２００の中央（Ａ−Ａ線）付近から最も遠い位置を流れる洗浄水ＷｏおよびＡ−Ａ線付近を流れる洗浄水Ｗｃとの間を流れる洗浄水Ｗ１については、先行洗浄水の挙動と同一であり、一部が分流洗浄水として貯水部２２２内に貯留水として貯留あるいは滞留される。
【００８８】
＜２．３．３．背負い水の挙動＞
続いて、汚物Ｅより後に流れる背負い水（特に便器本体から供給される背負い水）の挙動について説明する。
水平管部材２００の中央（Ａ−Ａ線）付近に流入した洗浄水Ｗｃ、Ａ−Ａ線付近から最も遠い位置を流れる洗浄水ＷｏおよびＡ−Ａ線付近を流れる洗浄水Ｗｃとの間を流れる洗浄水Ｗ１、先行洗浄水の挙動と同一であり、一部が分流洗浄水として貯水部２２２内に貯留水として貯留あるいは滞留される。
【００８９】
＜２．３．４．貯水部からの流出＞
便器本体からの背負い水がなくなると、貯水部２２２に貯留あるいは滞留されていた貯留水が、貯水部２２２から流路部２２１に向かって流出し始める。
すなわち、貯留水（換言すると、貯水部２２２に供給された分流洗浄水）が汚物Ｅを搬送するための背負い水に転換される。
【００９０】
＜２．４．各部位の機能＞
一般に水は自身の粘性により、流路底面との間で速度勾配を有している。
この速度勾配により、水は流れ方向以外の方向にも拡散する性質がある。
そこで、洗浄水の流れ方向（すなわち主流路ＭＳ）に対して貯水部入口２２２ａの開口向きを垂直に形成すると、洗浄水が貯水部入口２２２ａに分流洗浄水として分流される。
すなわち、貯水部入口２２２ａは、分流手段Ｄとして機能する。
【００９１】
さらに、ガイド面２２２ｄは洗浄水を偏向させ貯留部２２２へ導いている。
すなわち、ガイド面２２２ｄも、分流手段Ｄとして機能する。
【００９２】
貯水部２２２は分流洗浄水を貯水部２２２の減速空間Ｓに貯留あるいは滞留させて、減速させる。
すなわち、図７に示すような、貯水部２２２を通る流路は分流洗浄水減速流路ＤＳとして機能する。
【００９３】
このように分流洗浄水減速流路ＤＳを定義すると、分流洗浄水減速流路ＤＳの出口ＤＳｏ（すなわち、貯水部出口２２２ｅ）は主流路ＭＳと連通している。
さらに、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｉ（すなわち、貯水部入口２２２ａ）と分流洗浄水減速流路ＤＳの出口（貯水部出口２２２ｅ）とは同じ開口を利用しているが、リブ２２２ｄにより分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｉの開口面積が分流洗浄水減速流路ＤＳの出口ＤＳｏの開口面積より大きくなっている。
また、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口（貯水部入口２２２ａ）の開口方向Ｍは、主流路ＭＳに対して直交している。
さらに、分流洗浄水減速流路ＤＳは、主流路ＭＳの側方に配置されている。
また、分流洗浄水減速流路ＤＳの出口（貯水部出口２２２ｅ）の開口方向Ｎは、主流路ＭＳに対して直交している。
【００９４】
さらに、分流洗浄水減速流路ＤＳ（すなわち貯留部２２２）の体積は、先行洗浄水の体積より大きくなっている。
【００９５】
また、前述のように、水は流れ方向以外の方向にも拡散する性質があるが、汚物Ｅは自らの質量により直進性が高い。
そこで、貯水部２２２を主流路ＭＳの方向と直交する方向に配置することで、貯水部２２２への汚物の進入が抑制できている。
すなわち、貯水部入口２２２ａ自体も汚物Ｅが貯水部２２２へ進入することを抑制する汚物進入抑制手段Ｒとして機能する。
【００９６】
さらに、汚物Ｅはある程度の大きさを持っているため、汚物Ｅが貯水部入口２２２ａや貯水部出口２２２ｅから貯水部２２２に進入することは難しい。
すなわち、リブ２２２ｄは、汚物Ｅが貯水部２２２へ進入することを抑制する汚物進入抑制手段Ｒとして機能する。
【００９７】
＜２．５．第２実施形態の変形例＞
本実施形態においては、貯水部２２２が主流路ＭＳに対して左右それぞれに位置されているが、左方もしくは右方の片方のみに配置するものであってもよい。
また、左右それぞれの貯水部２２２が前後にずれていてもよい。
【００９８】
本実施形態においては、貯水部２２２の出口２２２ｅの開口方向Ｎは主流路ＭＳに対して直交していたが、主流路ＭＳの下流側に向けて開口してもよい（すなわち、貯水部２２２の出口２２２ｅの開口方向Ｎが主流路ＭＳと交差する。）。
【００９９】
本実施形態においては、リブ２２２ｄが設けられているが、リブを設けなくてもよい。
【０１００】
また、本実施形態においては、リブ２２２ｄが等間隔に配置されているが、リブの個数、間隔については如何なるものであってもよい。
たとえば、リブの個数、間隔を調整して、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｉの開口面積と分流洗浄水減速流路ＤＳの出口ＤＳｏの開口面積とを等しくしても良い。
【０１０１】
＜２．６．作用効果＞
このようにして得られた本発明の実施形態である排水ソケット２００は、汚物Ｅの流れる主流路ＭＳと、汚物Ｅを排出する洗浄水のうち汚物Ｅより先行する先行洗浄水の少なくとも一部を分流洗浄水として主流路ＭＳから分流させる分流手段Ｄと、分流洗浄水が流入する分流洗浄水減速流路ＤＳとを備え、分流洗浄水減速流路ＤＳの出口ＤＳｏが主流路ＭＳと連通していることにより、汚物Ｅより先行する先行洗浄水の少なくとも一部が主流路ＭＳから分流洗浄水として分流された後に、この分流洗浄水が分流洗浄水減速流路ＤＳによって減速され主流路ＭＳに戻ってくるため、先行洗浄水の少なくとも一部を背負い水に転換させて、汚物Ｅの搬送性能を向上させることができる。
また、分流洗浄水減速流路ＤＳは先行洗浄水を背負い水に転換するための手段であり、分流洗浄水減速流路ＤＳに汚物Ｅが進入してしまうと、汚物Ｅも先行洗浄水と共に減速されてしまうため、先行洗浄水を背負い水に十分に転換できない。
そこで、分流洗浄水減速流路ＤＳへの汚物Ｅの進入を抑制する汚物進入抑制手段Ｒが形成されていることにより、確実に分流洗浄水減速流路ＤＳへの汚物Ｅの進入が抑制されるため、確実に背負い水の量を増加させることができる。
【０１０２】
また、分流洗浄水減速流路ＤＳの出口ＤＳｏの開口面積が、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｉの開口面積以下であることにより、先行洗浄水の分流洗浄水減速流路ＤＳへの流入量が分流洗浄水の分流洗浄水減速流路ＤＳからの流出量以上になり、分流洗浄水減速流路ＤＳから流出する分流洗浄水の流速が分流洗浄水減速流路ＤＳへ流入する先行洗浄水の流速以下となるため、確実に分流洗浄水を分流洗浄水減速流路ＤＳ内で遅延させることができる。
【０１０３】
さらに分流洗浄水減速流路ＤＳが、分流洗浄水を内部に貯留することにより、主流路ＭＳから分流洗浄水減速流路ＤＳに流入した分流洗浄水が一旦内部に貯留された後、主流路ＭＳへと戻るため、分流洗浄水の流速が分流洗浄水減速流路ＤＳの内部で十分に減速され、先行洗浄水をより多く背負い水に転換させることができる。
【０１０４】
また、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｉが、先行洗浄水の流れ方向と直交する方向に向けて開口していることにより、先行洗浄水が主流路ＭＳ内を拡散して分流洗浄水減速流路ＤＳの入口に行き渡る一方で、汚物Ｅは自らの慣性力のため洗浄水の流れに沿って主流路ＭＳを移動するため、簡便な方法で分流洗浄水減速流路ＤＳへの汚物Ｅの進入を防ぐことができる。
【０１０５】
さらに分流手段Ｄが、コアンダ効果により洗浄水を偏向するガイド面（ガイド）２２２ｂであることにより、洗浄水のみがガイド面２２２ｂに引き寄せられるため、より効率的に分流洗浄水減速流路ＤＳに先行洗浄水の少なくとも一部を誘導することができる。
【０１０６】
また、分流洗浄水減速流路ＤＳの体積が、先行洗浄水の体積より大きいことにより、分流洗浄水減速流路ＤＳ内に先行洗浄水をすべて収容可能となるため、より多くの先行洗浄水を背負い水に転換させることができる。
【０１０７】
さらに分流洗浄水減速流路ＤＳの水平方向長さが、分流洗浄水減速流路ＤＳの鉛直方向長さ以上であることにより、分流洗浄水減速流路ＤＳの底面積を大きく取れるため、分流洗浄水減速流路ＤＳの収容水量を増やすことができる。
【０１０８】
また、主流路ＭＳが、管部材により形成され、分流洗浄水減速流路ＤＳが、主流路ＭＳを形成する管部材の側方に配置されていることにより、水洗大便器ＦＴとの隙間が比較的大きい主流路ＭＳの側方空間を活用するため、分流洗浄水減速流路ＤＳの底面積をより確保することができる。
【０１０９】
＜３．第３実施形態＞
続いて、図９乃至図１２に基づいて、本発明の第３実施形態である排水ソケット３００について説明する。
図９は本発明の第３実施形態である排水ソケットの一部断面斜視図であり、図１０は本発明の第３実施形態である排水ソケットの側面断面図であり、図１１は本発明の第３実施形態である排水ソケットにおける流れの様子を示すであり、図１２は図９のＸＩＩ−ＸＩＩ断面図である。
【０１１０】
＜３．１．構造＞
本発明の第３実施形態である排水ソケット３００も、本発明の第１実施形態である排水ソケット１００と同じく便器本体Ｔに接続されている。
そして、図９に示すように、排水ソケット３００は、入口側屈曲管部材３１０と出口側屈曲管部材３３０の２部材により構成されている。
そして、図１０に示すように、入口側屈曲管部材３１０の入口から出口側屈曲管部材３３０のソケット出口３３３までを繋ぐ流路を主流路ＭＳとする。
【０１１１】
出口側屈曲管部材３３０については、本発明の第２実施形態である排水ソケット２００と同じ部材を使用するため、詳しい説明を省略する。
【０１１２】
＜３．２．入口側屈曲管部材の詳細構造＞
図９および図１０に示すように、入口側屈曲管部材３１０は側面視で略Ｌ字状の管材であり、便器本体Ｔのトラップ出口Ｔｏと出口側屈曲管部材３３０の入口部３３１とを接続している。
【０１１３】
入口側屈曲管部材３１０は、便器本体Ｔのトラップ出口Ｔｏから流入した洗浄水を床Ｆに設けられた建物配管Ｐへ排出するために、便器本体Ｔのトラップ出口Ｔｏから流入した洗浄水の向きを鉛直方向から水平方向に偏向する部材である。
そして、入口側屈曲管部材３１０は、便器本体Ｔのトラップ出口Ｔｏに向けて開口している垂直管路領域３１１と、垂直管路領域３１１と直結して鉛直方向の流れを水平方向に偏向する屈曲領域３１２とから区画されている。
【０１１４】
屈曲領域３１２の内部には、屈曲領域３１２の平行部分を鉛直方向に二分する貯水部３１３が形成されている。
貯水部３１３の貯水部入口３１３ａは、後方側に向かって開口しており、その開口方向Ｍは主流路ＭＳの上流方向に向かっている。
そして、貯水部入口３１３ａには、垂直管路領域３１１と貯水部３１３とを滑らかに接続する曲面状のガイド面（ガイド）３１３ｂが形成されている。
また、貯水部３１３は、自身に貯水された水を排水するために、貯水部入口３１３ａ（すなわち、後方側）に向けて底面３１３ｃが下り傾斜となっている。
【０１１５】
さらに、貯水部入口３１３ａ近傍には、リブ３１４が左右方向に間隔をあけて形成されている。
【０１１６】
＜３．３．洗浄水の挙動＞
次に図１０および図１１を用いて、本発明の第３実施形態である排水ソケット３００における洗浄水の挙動について説明する。
【０１１７】
＜３．３．１．先行洗浄水の挙動＞
まず、先行洗浄水の挙動について説明する。
垂直管路領域３１１の前後方向中央付近に流入した洗浄水Ｗｃは、出口側屈曲管部材３３０に向かって流れる。
【０１１８】
次に、垂直管路領域３１１の前後方向中央付近から最も遠い位置を流れる洗浄水Ｗｏの挙動について説明する。
図１１に示すように、垂直管路領域３１１の前後方向中央付近から最も遠い位置（換言すると最もガイド面３１３ｂに近い位置）を流れる洗浄水Ｗｏは、コアンダ効果によりガイド面３１３ｂに引き寄せられ、流れの方向がガイド面３１３ｂ側に偏向されて貯水部３１３に流れる。
【０１１９】
次に、垂直管路領域３１１の前後方向中央付近から最も遠い位置を流れる洗浄水Ｗｏと垂直管路領域３１１の前後方向中央付近を流れる洗浄水Ｗｃとの間を流れる洗浄水Ｗ１の挙動について説明する。
洗浄水Ｗ１もガイド面３１３ｂにより、ガイド面３１３ｂの表面の湾曲に対応して偏向されて貯水部３１３に流れる。
【０１２０】
以上説明したように、先行洗浄水は、一部が出口側屈曲管部材３３０に向かって流れるものと、ガイド面３１３ｂ側に偏向された後に分流洗浄水として貯水部入口３１３ａから貯水部３１３へ分流されるものに大別される。
そして、貯水部３１３に流入した分流洗浄水は、貯水部３１３内に貯留水として貯留あるいは滞留される。
【０１２１】
＜３．３．２．汚物を含む洗浄水の挙動＞
続いて、汚物Ｅを含む洗浄水の挙動について説明する。
図１１に示すように、垂直管路領域３１１の前後方向中央付近に流入した汚物Ｅを含む洗浄水Ｗｃは、出口側屈曲管部材３３０に向かって直進する。
次に、垂直管路領域３１１の前後方向中央付近から最も遠い位置を流れる洗浄水ＷｏおよびＡ−Ａ線付近を流れる洗浄水Ｗｃとの間を流れる洗浄水Ｗ１については、先行洗浄水の挙動と同一であり、一部が分流洗浄水として貯水部３１３内に貯留水として貯留あるいは滞留される。
【０１２２】
＜３．３．３．背負い水の挙動＞
続いて、汚物Ｅより後に流れる背負い水（特に便器本体から供給される背負い水）の挙動について説明する。
垂直管路領域３１１の前後方向中央付近に流入した洗浄水Ｗｃ、垂直管路領域３１１の前後方向中央付近から最も遠い位置を流れる洗浄水ＷｏおよびＡ−Ａ線付近を流れる洗浄水Ｗｃとの間を流れる洗浄水Ｗ１、先行洗浄水の挙動と同一であり、一部が分流洗浄水として貯水部３１３内に貯留水として貯留あるいは滞留される。
【０１２３】
＜３．３．４．貯水部からの流出＞
便器本体からの背負い水がなくなると、貯水部３１３に貯留あるいは滞留されていた貯留水が、貯水部３１３から屈曲領域３１２に向かって流出し始める。
すなわち、貯留水（換言すると、貯水部３１３に供給された分流洗浄水）が汚物Ｅを搬送するための背負い水に転換される。
また、底壁２１３ｃの後端部とリブ３１４の斜面とを繋ぐ面が、貯水部３１３の出口（貯水部出口）３１３ｄになる。
【０１２４】
＜３．４．各部位の機能＞
ガイド面３１３ｂは洗浄水を偏向させ貯留部３１３へ導いており、ガイド面３１３ｂは分流手段Ｄとして機能する。
【０１２５】
貯水部３１３は分流洗浄水を貯水部３１３の減速空間Ｓに貯留あるいは滞留させて、減速させる。
すなわち、図１０に示すような、貯水部３１３を通る流路は分流洗浄水減速流路ＤＳとして機能する。
【０１２６】
このように分流洗浄水減速流路ＤＳを定義すると、分流洗浄水減速流路ＤＳの出口ＤＳｏ（すなわち、貯水部出口３１３ｄ）は主流路ＭＳと連通している。
さらに、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｉ（すなわち、貯水部入口３１３ａ）と分流洗浄水減速流路ＤＳの出口（貯水部出口３１３ｄ）とは同じ開口を利用しており、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｉの開口面積と分流洗浄水減速流路ＤＳの出口ＤＳｏの開口面積とは等しい。
また、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口（貯水部入口３１３ａ）の開口方向Ｍは、主流路ＭＳの上流側に向けて開口している。
【０１２７】
さらに、分流洗浄水減速流路ＤＳ（すなわち貯留部３１３）の体積は、先行洗浄水の体積より大きくなっている。
【０１２８】
汚物Ｅはある程度の大きさを持っているため、汚物Ｅがリブ３１４の隙間から貯水部３１３に進入することは難しい。
すなわち、リブ３１４は、汚物Ｅが貯水部３１３へ進入することを抑制する汚物進入抑制手段Ｒとして機能する。
【０１２９】
＜３．５．第３実施形態の変形例＞
本実施形態においては、貯水部入口３１３ａと貯水部出口３１３ｄとが同一の開口であったが、貯水部出口３１３ｄを貯水部３１３の奥（すなわち、前方側）の底面に配置しても良い。
この際、貯水部出口３１３ｄの開口面積は貯水部入口３１３ａの開口面積より小さいことが好ましい。
【０１３０】
リブ３１４の個数や間隔は、如何なるものであっても良い。
【０１３１】
＜３．６．作用効果＞
このようにして得られた本発明の実施形態である排水ソケット３００は、汚物Ｅの流れる主流路ＭＳと、汚物Ｅを排出する洗浄水のうち汚物Ｅより先行する先行洗浄水の少なくとも一部を分流洗浄水として主流路ＭＳから分流させる分流手段Ｄと、分流洗浄水が流入する分流洗浄水減速流路ＤＳとを備え、分流洗浄水減速流路ＤＳの出口ＤＳｏが主流路ＭＳと連通していることにより、汚物Ｅより先行する先行洗浄水の少なくとも一部が主流路ＭＳから分流洗浄水として分流された後に、この分流洗浄水が分流洗浄水減速流路ＤＳによって減速され主流路ＭＳに戻ってくるため、先行洗浄水の少なくとも一部を背負い水に転換させて、汚物Ｅの搬送性能を向上させることができる。
また、分流洗浄水減速流路ＤＳは先行洗浄水を背負い水に転換するための手段であり、分流洗浄水減速流路ＤＳに汚物Ｅが進入してしまうと、汚物Ｅも先行洗浄水と共に減速されてしまうため、先行洗浄水を背負い水に十分に転換できない。
そこで、分流洗浄水減速流路ＤＳへの汚物Ｅの進入を抑制する汚物進入抑制手段Ｒが形成されていることにより、確実に分流洗浄水減速流路ＤＳへの汚物Ｅの進入が抑制されるため、確実に背負い水の量を増加させることができる。
【０１３２】
また、分流洗浄水減速流路ＤＳの出口ＤＳｏの開口面積が、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｉの開口面積以下であることにより、先行洗浄水の分流洗浄水減速流路ＤＳへの流入量が分流洗浄水の先行洗浄水減速流路ＤＳからの流出量以上になり、分流洗浄水減速流路ＤＳから流出する分流洗浄水の流速が分流洗浄水減速流路ＤＳへ流入する先行洗浄水の流速以下となるため、確実に分流洗浄水を分流洗浄水減速流路ＤＳ内で遅延させることができる。
【０１３３】
さらに分流洗浄水減速流路ＤＳが、分流洗浄水を内部に貯留することにより、主流路ＭＳから分流洗浄水減速流路ＤＳに流入した分流洗浄水が一旦内部に貯留された後、主流路ＭＳへと戻るため、分流洗浄水の流速が分流洗浄水減速流路ＤＳの内部で十分に減速され、先行洗浄水をより多く背負い水に転換させることができる。
【０１３４】
また、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｉが、主流路ＭＳの上流側に向けて開口していることにより、分流洗浄水減速流路ＤＳの入口ＤＳｉが、先行洗浄水の流れ方向に対して開口するため、先行洗浄水をより多く分流洗浄水減速流路ＤＳに取り込み、背負い水の量を増加させることができる。
【０１３５】
さらに分流手段Ｄが、コアンダ効果により洗浄水を偏向するガイド面（ガイド）３１３ｂであることにより、洗浄水のみがガイド面３１３ｂに引き寄せられるため、より効率的に分流洗浄水減速流路ＤＳに先行洗浄水の少なくとも一部を誘導することができる。
【０１３６】
また、分流洗浄水減速流路ＤＳの体積が、先行洗浄水の体積より大きいことにより、分流洗浄水減速流路ＤＳ内に先行洗浄水をすべて収容可能となるため、より多くの先行洗浄水を背負い水に転換させることができる。
【０１３７】
さらに分流洗浄水減速流路ＤＳの水平方向長さが、分流洗浄水減速流路ＤＳの鉛直方向長さ以上であることにより、分流洗浄水減速流路ＤＳの底面積を大きく取れるため、分流洗浄水減速流路ＤＳの収容水量を増やすことができる。
【０１３８】
＜４．変形例＞
以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明は上記に限定されるものではない。
【０１３９】
例えば、分流洗浄水減速流路ＤＳの減速機構として、各実施形態では減速空間Ｓにおける貯留（滞留）を利用したが、分流洗浄水減速流路ＤＳ内にさらにリブを設けたり、底面を荒く形成したりしてもよい。
【０１４０】
また、便器本体の種類として、「洗い落とし式」や「サイホン式」、「サイホンジェット式」等が存在するが、いずれの便器であっても良い。
【０１４１】
また、便器本体のトラップ部の形状や建物配管の位置により、排水ソケットの形状が種々存在する。
図１３に代表的な便器本体の形状と建物配管の位置を示す図を示す。（ａ）は「床向き排水−壁配管」パターンであり、（ｂ）は「壁向き排水−壁配管」パターンであり、（ｃ）は「壁向き排水−床配管」パターンである。
【０１４２】
図１３（ａ）の「床向き排水−壁配管」パターンの場合、排水ソケット４００Ａは側面視で略Ｌ字状となる。
この場合、排水ソケット４００Ａは、建物配管Ｐと連通し、水平方向に延びる水平領域ａ１と、水平領域ａ１および鉛直下方に延びる便器本体Ｔのトラップ出口Ｔｏを連通する略Ｌ字状の屈曲領域ａ２とに分割できる。
このような形状の排水ソケットＡにおいては、水平領域ａ１は第２実施形態で説明した貯水部を形成でき、屈曲領域ａ２は第１実施形態の変形例で説明したような貯水部が形成できる。
【０１４３】
図１３（ｂ）の「壁向き排水−壁配管」パターンの場合、排水ソケット４００Ｂは、建物配管Ｐと水平方向に延びる便器本体Ｔのトラップ出口Ｔｏを連通する水平管となる。
このような形状の排水ソケット４００Ｂにおいては、第２実施形態で説明した貯水部を形成できる。
【０１４４】
図１３（ｃ）の「壁向き排水−床配管」パターンの場合、排水ソケット４００Ｃは側面視で略Ｓ字状となる。
この場合、排水ソケット４００Ｃは、水平方向に開口している便器本体Ｔのトラップ出口Ｔｏと連通した略Ｌ字状の第１屈曲領域ｃ１と、この第１屈曲領域ｃ１と鉛直方向で一端が連通し、他端が水平方向に延びる略Ｌ字状の第２屈曲領域ｃ２と、この第２屈曲領域と連通し、水平方向に延びる水平領域ｃ３と、この水平領域ｃ３と連通し、鉛直方向に延びる建物配管Ｐと連通した第３屈曲領域とに分割できる。
このような形状の排水ソケット４００Ｃにおいては、第２屈曲領域ｃ２は第１実施形態の変形例で説明したような貯水部が形成でき、水平領域ｃ３は第２実施形態で説明した貯水部を形成でき、第３屈曲領域ｃ３は第１実施形態で説明したような貯水部が形成できる。
【符号の説明】
【０１４５】
１００、  ２００、  ３００    ・・・  排水ソケット
１１０、  ２１０、  ３１０    ・・・  入口側屈曲管部材
１１１、            ３１１    ・・・  垂直管路領域
１１２、            ３１２    ・・・  屈曲領域
３１３    ・・・  貯水部
３１３ａ  ・・・  貯水部入口
３１３ｂ  ・・・  ガイド面（ガイド）
３１３ｃ  ・・・  底面
３１３ｄ  ・・・  貯水部出口
３１４    ・・・  リブ
１２０、  ２２０              ・・・  平行管部材
２２１              ・・・  流路部
２２２              ・・・  貯水部
２２２ａ            ・・・  貯水部入口
２２２ｂ            ・・・  ガイド面（ガイド）
２２２ｃ            ・・・  底面
２２２ｄ            ・・・  リブ
２２２ｅ            ・・・  貯水部出口
１３０、  ２３０、  ３３０    ・・・  出口側屈曲管部材
１３１、  ２３１、  ３３１    ・・・  入口部
１３２                        ・・・  貯水部
１３２ａ                      ・・・  貯水部入口
１３２ｂ                      ・・・  貯水部出口
１３３、  ２３３、  ３３３    ・・・  ソケット出口
１３４                        ・・・  ガイド
１３５                        ・・・  隙間
１３６                        ・・・  突出部
ＦＴ                          ・・・  水洗大便器
Ｔ                          ・・・  便器本体
Ｔｂ                        ・・・  ボウル部
Ｔｔ                        ・・・  トラップ部
Ｔｏ                        ・・・  トラップ出口
Ｔｓ                        ・・・  袴部
Ｐ                          ・・・  建物配管
ＭＳ                          ・・・  主流路
ＤＳ                          ・・・  分流洗浄水減速流路
ＤＳｉ                        ・・・  分流洗浄水減速流路の入口
ＤＳｏ                        ・・・  分流洗浄水減速流路の出口
Ｄ                          ・・・  分流手段
Ｒ                          ・・・  汚物進入抑制手段
Ｓ                          ・・・  減速空間
Ｗ                          ・・・  洗浄水
Ｅ                          ・・・  汚物
Ｆ                          ・・・  床
Ｍ、Ｎ                      ・・・  開口方向
【図１】
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【図２】
2018044427.tif 000004
【図３】
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【図４】
2018044427.tif 000006
【図５】
2018044427.tif 000007
【図６】
2018044427.tif 000008
【図７】
2018044427.tif 000009
【図８】
2018044427.tif 000010
【図９】
2018044427.tif 000011
【図１０】
2018044427.tif 000012
【図１１】
2018044427.tif 000013
【図１２】
2018044427.tif 000014
【図１３】
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