(57)【要約】【課題】土台と干渉させずに基礎パッキン同士を連結することが可能であるとともに、土台が基礎パッキン上に配置された状態であっても、基礎パッキン同士を連結するのを可能にする。【解決手段】連結部材２０は、基礎上に隣接して配置される長手方向Ａに長尺な２つの基礎パッキンを長手方向Ａに直列に連結するための基礎パッキン用の連結部材であって、長手方向Ａに延在する基板２１と、基板２１の一面２１ａから突出して形成された複数の凸部２２ｂ，２２ｃ，２３ｂ，２３ｃとを有している。そして、凸部は、基礎パッキンの長手方向Ａに沿う一側面に設けられた凹部に当該一側面側から挿し込んで挿着可能に構成されている。【選択図】図６
2018044346.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基礎上に隣接して配置される一方向に長尺な２つの基礎パッキンを前記一方向に直列に連結するための基礎パッキン用の連結部材であって、
前記一方向に延在する基板と、前記基板の一面から突出して形成された複数の凸部とを有しており、
前記凸部は、前記基礎パッキンの前記一方向に沿う一側面に設けられた凹部に当該一側面側から挿し込んで挿着可能に構成されていることを特徴とする連結部材。
【請求項２】
前記基礎パッキンに設けられた前記凹部は、床下換気用の通気孔であり、
前記凸部は、前記通気孔に挿着可能に構成されていることを特徴とする請求項１に記載の連結部材。
【請求項３】
前記基板には、前記２つの基礎パッキンを前記一方向に直列に連結した状態において、前記通気孔と対向する位置に貫通孔が形成されていることを特徴とする請求項２に記載の連結部材。
【請求項４】
前記凸部には、前記凸部を前記凹部に挿し込んだときに、前記基礎パッキンに係止する係止爪が形成されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の連結部材。
【請求項５】
前記係止爪は、前記凸部の先端に形成されており、
前記基板の前記一方向の一側及び他側のそれぞれには、第１の凸部と、前記基板からの突出長さが前記第１の凸部よりも長い第２の凸部とが形成されていることを特徴とする請求項４に記載の連結部材。
【請求項６】
前記基板は、前記一方向において隣接する２つの前記凸部の離隔距離を変更可能な変更機構を有することを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の連結部材。
【請求項７】
基礎と、前記基礎上に隣接して配置される一方向に長尺な２つの基礎パッキンと、前記２つの基礎パッキン上に配置された土台と、前記２つの基礎パッキンを前記一方向に直列に連結するための連結部材とを備えた建物構造であって、
前記基礎パッキンは、前記一方向に沿う一側面に設けられた凹部を有しており、
前記連結部材は、前記一方向に延在する基板と、前記基板の一面から突出して形成された複数の凸部とを有しており、
前記複数の凸部は、前記各基礎パッキンの前記凹部に当該一側面側から挿し込んで挿着されていることを特徴とする建物構造。
【請求項８】
前記凹部は、床下換気用の通気孔であり、
前記連結部材の前記基板は、前記基礎パッキンの前記一側面に設けられた前記通気孔をすべて塞いでいることを特徴とする請求項７に記載の建物構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の基礎と土台との間に配置されて用いられる基礎パッキンを連結する連結部材、及び、これを用いた建物構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、住宅等の建物において、基礎と土台との間に基礎パッキンが敷設される基礎パッキン工法が広く用いられている。この基礎パッキン工法において、長尺状の基礎パッキンの端部同士を連結しつつ基礎上に連続して配置することが行われている。この基礎パッキン同士を連結する連結部材（ジョイナー）として、断面形状がコの字状のクリップ形式のものが提案されている（特許文献１参照）。この連結部材は、基礎パッキンの両端部上面に設けられた凹部に上方から掛け留めすることで、基礎パッキン同士を連結するものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−２８２１２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１に記載の連結部材においては、基礎パッキンを連結する際に基礎パッキンの上方から掛け留めするため、連結部材が基礎パッキンの上面から僅かに出っ張り、土台と干渉するという問題が生じる。また、この出っ張りによって、基礎パッキンと土台との間に不陸（隙間）が生じたり、該不陸が生じたときに基礎パッキンと土台との間に差し込まれて使用される調整板（薄板のスペーサ）とも干渉したり、調整板を差し込む作業の邪魔になるおそれがある。さらに、連結部材は基礎パッキンの上方から掛け留めするため、基礎パッキン上に既に土台が配置された既存の建物の基礎パッキンには連結部材を取り付けることができないという問題が生じる。
【０００５】
そこで、本発明の目的は、土台や調整板と干渉させずに基礎パッキン同士を連結することが可能であるとともに、土台が基礎パッキン上に配置された状態であっても、基礎パッキン同士を連結することが可能な連結部材及びこれを用いた建物構造を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の連結部材は、基礎上に隣接して配置される一方向に長尺な２つの基礎パッキンを前記一方向に直列に連結するための基礎パッキン用の連結部材であって、前記一方向に延在する基板と、前記基板の一面から突出して形成された複数の凸部とを有しており、前記凸部は、前記基礎パッキンの前記一方向に沿う一側面に設けられた凹部に当該一側面側から挿し込んで挿着可能に構成されている。
【０００７】
これによると、基礎上に隣接して配置される２つの基礎パッキンの凹部に、連結部材の凸部を基礎パッキンの一側面側からそれぞれ挿し込んで挿着することで、２つの基礎パッキンを一方向に直列に連結することが可能である。このため、連結部材を土台や調整板と干渉させずに基礎パッキン同士を連結することが可能であるとともに、基礎パッキン上に土台を配置する前、基礎パッキン上に土台を配置した後、土台が基礎パッキン上に配置された状態（例えば、既存の建物の基礎パッキン）といった多様なシチュエーションにおいて、基礎パッキン同士を連結部材で連結することが可能である。さらに、基礎パッキン同士を側面側から連結することによって、地震の震動によって基礎パッキンの端部同士が水平方向にずれるのを効果的に防止し、建物の耐震性を向上させることができる。
【０００８】
また、本発明において、前記基礎パッキンに設けられた前記凹部は、床下換気用の通気孔であり、前記凸部は、前記通気孔に挿着可能に構成されていることが好ましい。これにより、床下換気用の基礎パッキン同士を一方向に連結させることが可能となる。さらに、既存の建物において床下換気用として用いられている基礎パッキン同士を連結するとともに、各基礎パッキンの全ての通気孔を、連結用に用いた連結部材又はこれとは別の連結部材を用いて塞ぐことによって、床下換気であったものを気密化にすることができる。
【０００９】
また、本発明において、前記基板には、前記２つの基礎パッキンを前記一方向に直列に連結した状態において、前記通気孔と対向する位置に貫通孔が形成されていることが好ましい。これにより、２つの基礎パッキンを一方向に直列に連結した状態において、基礎パッキンの通気性能が低下するのを抑制することが可能となる。
【００１０】
また、本発明において、前記凸部には、前記凸部を前記凹部に挿し込んだときに、前記基礎パッキンに係止する係止爪が形成されていることが好ましい。これにより、連結部材を基礎パッキンに強固に固定することができ、連結部材が基礎パッキンから脱落するのを防止することができる。
【００１１】
また、本発明において、前記係止爪は、前記凸部の先端に形成されており、前記基板の前記一方向の一側及び他側のそれぞれには、第１の凸部と、前記基板からの突出長さが前記第１の凸部よりも長い第２の凸部とが形成されていることが好ましい。これにより、基礎パッキンのサイズに応じて深さの異なる凹部に対応することが可能となる。
【００１２】
また、本発明において、前記基板は、前記一方向において隣接する２つの前記凸部の離隔距離を変更可能な変更機構を有することが好ましい。これにより、隣接する２つの基礎パッキンのうちの一方の基礎パッキンの一側面に形成された凹部と他方の基礎パッキンの一側面に形成された凹部との離隔距離に応じて、連結部材の隣接する２つの凸部の離隔距離を変更することが可能となる。このため、基礎上に隣接して配置される種々の基礎パッキンを連結することが可能となる。
【００１３】
また、本発明の建物構造は、基礎と、前記基礎上に隣接して配置される一方向に長尺な２つの基礎パッキンと、前記２つの基礎パッキン上に配置された土台と、前記２つの基礎パッキンを前記一方向に直列に連結するための連結部材とを備えた建物構造であって、前記基礎パッキンは、前記一方向に沿う一側面に設けられた凹部を有しており、前記連結部材は、前記一方向に延在する基板と、前記基板の一面から突出して形成された複数の凸部とを有しており、前記複数の凸部は、前記各基礎パッキンの前記凹部に当該一側面側から挿し込んで挿着されている。
【００１４】
これによると、基礎上に隣接して配置される２つの基礎パッキンの凹部に、連結部材の凸部を基礎パッキンの一側面側からそれぞれ挿し込んで挿着することで、２つの基礎パッキンを一方向に直列に連結することが可能である。このため、連結部材を土台や調整板と干渉させずに基礎パッキン同士が連結され、土台が基礎パッキン上に配置された状態（例えば、既存の建物の基礎パッキン）であっても、基礎パッキン同士が連結部材で連結された建物構造を得ることができる。さらに、基礎パッキン同士を側面側から連結することによって、地震の震動によって基礎パッキンの端部同士が水平方向にずれるのを効果的に防止し、耐震性を向上させた建物構造を得ることができる。
【００１５】
また、本発明において、前記凹部は、床下換気用の通気孔であり、前記連結部材の前記基板は、前記基礎パッキンの前記一側面に設けられた前記通気孔をすべて塞いでいることが好ましい。これにより、換気用の基礎パッキンを用いても、建物構造を気密タイプとすることができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の連結部材によると、基礎上に隣接して配置される２つの基礎パッキンの凹部に、連結部材の凸部を基礎パッキンの一側面側からそれぞれ挿し込んで挿着することで、２つの基礎パッキンを一方向に直列に連結することが可能である。このため、連結部材を土台や調整板と干渉させずに基礎パッキン同士を連結することが可能であるとともに、基礎パッキン上に土台を配置する前、基礎パッキン上に土台を配置した後、土台が基礎パッキン上に配置された状態（例えば、既存の建物の基礎パッキン）といった多様なシチュエーションにおいて、基礎パッキン同士を連結部材で連結することが可能である。さらに、基礎パッキン同士を側面側から連結することによって、地震の震動によって基礎パッキンの端部同士が水平方向にずれるのを効果的に防止し、建物の耐震性を向上させることができる。
また、本発明の建物構造によると、基礎上に隣接して配置される２つの基礎パッキンの凹部に、連結部材の凸部を基礎パッキンの一側面側からそれぞれ挿し込んで挿着することで、２つの基礎パッキンを一方向に直列に連結することが可能である。このため、連結部材を土台や調整板と干渉させずに基礎パッキン同士が連結され、土台が基礎パッキン上に配置された状態（例えば、既存の建物の基礎パッキン）であっても、基礎パッキン同士が連結部材で連結された建物構造を得ることができる。さらに、基礎パッキン同士を側面側から連結することによって、地震の震動によって基礎パッキンの端部同士が水平方向にずれるのを効果的に防止し、耐震性を向上させた建物構造を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一実施形態に係る連結部材が用いられた建物構造の部分斜視図である。
【図２】図１に示す連結部材によって２つの基礎パッキンが連結された状態を示す部分斜視図である。
【図３】図２に示す基礎パッキンの側面図である。
【図４】図２に示す基礎パッキンの平面図である。
【図５】図３に示すV−V線に沿った断面図である。
【図６】図１に示す連結部材の斜視図である。
【図７】（ａ）は図２に示すVIIａ−VIIａ線に沿った断面図であり、（ｂ）は図２に示すVIIｂ−VIIｂ線に沿った断面図である。
【図８】第１変形例に係る連結部材によって２つの基礎パッキンが連結された状態を示す部分斜視図である。
【図９】第２変形例に係る連結部材を示す断面図であり、（ａ）は連結部材の長手方向の長さが最も短い状態を示しており、（ｂ）は連結部材の長手方向の長さが図９（ａ）に示す状態よりも長くなった状態を示している。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の一実施形態に係る連結部材２０が用いられた建物構造１００について、図１を参照しつつ以下に説明する。
【００１９】
本実施形態における建物構造１００は、図１に示すように、長尺な基礎１（例えば、布基礎）と、複数の基礎パッキン１０と、木製の土台２と、基礎パッキン１０を連結する連結部材２０とを含んでなる。本実施形態においては、図１に示すように、基礎１の右手前側が屋外であり、基礎１の左奥側が屋内であり、床下空間Ｓでもある。複数の基礎パッキン１０は、基礎１の長手方向Ａ（一方向）に沿って長尺に延在し、基礎１上において、連結部材２０によって長手方向Ａに直列に連結された状態で配置されている。土台２は、基礎１とで複数の基礎パッキン１０を挟むようにこれら基礎パッキン１０上に配置され、長手方向Ａに長尺に形成されている。
【００２０】
基礎１は、フーチング１ａと、フーチング１ａから上方に立設された立ち上がり部１ｂとで構成されている。土台２及び複数の基礎パッキン１０は、基礎１に植設されたアンカーボルト、角座金及びナット（ともに図示せず）によって立ち上がり部１ｂ上に固定されている。
【００２１】
続いて、基礎パッキン１０について、図２〜図５を参照しつつ以下に説明する。基礎パッキン１０は、通常、鉛直方向Ｃの厚さが１０〜３０ｍｍである。また、幅は７０〜２００ｍｍで、土台２の幅に合わせて定められる。長手方向Ａの長さは、５００〜２０００ｍｍ程度と長尺で、これを直列に連結し、また、場合によっては、適当に切断して使用される。材質は、合成樹脂製である。本実施形態においては、フィラーを含むポリプロピレン樹脂を用いているが、特に限定するものではなく、別の合成樹脂から構成されていてもよい。
【００２２】
基礎パッキン１０の長手方向Ａに沿う両側面１０ａ，１０ｂには、図２及び図３に示すように、幅方向Ｂ（長手方向Ａ及び鉛直方向Ｃに直交する方向）に抜ける床下換気用の多数の通気孔１２が形成されている。各通気孔１２は、基礎パッキン１０の両側面１０ａ，１０ｂから内側に凹んだ凹部を構成している。基礎パッキン１０は、使用時に鉛直方向Ｃに圧縮荷重を受けるので、通気孔１２の形成に際しては、必要とする圧縮強度が確保されるように設計されている。本実施形態における通気孔１２の断面形状は４角形とし、隣接させて長手方向Ａに配列されている。さらに、各通気孔１２は、上下いずれかの壁面に開放部１３ａ，１３ｂが形成されている。開放部１３ａは上壁１５ａが部分的に切り欠かれることで形成され、開放部１３ｂは下壁１５ｂが部分的に切り欠かれることで形成されている。各通気孔１２は、長手方向Ａに隣接する２つの側壁１４と、上壁１５ａ及び下壁１５ｂのいずれか一方との３方囲繞形態であり、開放部１３ａ，１３ｂでは自由に通気が可能である。これにより、通気面積が増加し、換気性能を高めることができ、かつ、上下に接する基礎１や土台２の接触面を乾燥させることができる。また、開放部１３ａ，１３ｂは、図２に示すように、長手方向Ａ及び幅方向Ｂに沿って、上下交互に形成されている。これにより、開放部１３ａ，１３ｂの形成に伴う、基礎パッキン１０の撓み強度の低下を抑制できる。
【００２３】
開放部１３ｂは、図５に示すように、図４に示す上壁１３ａに形成された開放部１３ａよりも幅方向Ｂの長さが長く形成されている。これにより、基礎１の上面から湿気などが放散されやすくなる。
【００２４】
基礎パッキン１０には、図４に示すように、アンカーボルトを通すために鉛直方向Ｃに貫通する複数の孔１６が形成されている。孔１６は、長手方向Ａに沿って複数形成されている。また、基礎パッキン１０の長手方向Ａの両端には、基礎パッキン１０同士を連結する際の位置決め用の凸部１７及び凹部１８がそれぞれ形成されており、基礎パッキン１０同士を直列状に繋げて使用しやすくなっている。
【００２５】
続いて、基礎パッキン１０同士を連結するための基礎パッキン用の連結部材２０について、図２、図６及び図７を参照しつつ以下に説明する。連結部材２０は、図６に示すように、基板２１と、基板２１の一面２１ａから厚み方向（幅方向Ｂ）に突出して形成された８つの凸部２２ａ〜２２ｄ、２３ａ〜２３ｄとを有する。基板２１は、長手方向Ａに延在し、矩形平面形状を有する板状部材である。８つの凸部２２ａ〜２２ｄ、２３ａ〜２３ｄのうち、４つの凸部２２ａ〜２２ｄが基板２１の長手方向Ａの中央よりも一端部側（図６中左側：一側）に配置されており、４つの凸部２３ａ〜２３ｄが基板２１の長手方向Ａの中央よりも他端部側（図６中右側：他側）に配置されている。また、基板２１の幅寸法（上下方向Ｃの幅寸法）は、基礎パッキン１０の高さ（厚み）寸法と同等乃至僅かに小さくされるのが好ましい（図７参照）。
【００２６】
なお、連結部材２０は、基板２１の長手方向Ａの中心を通る鉛直方向Ｃに沿う中心線Ｄに対して線対称に形成されている。つまり、一端部側の４つの凸部２２ａ〜２２ｄと他端部側の４つの凸部２３ａ〜２３ｄとは同形状であるため、４つの凸部２２ａ〜２２ｄについて説明し、４つの凸部２３ａ〜２３ｄの説明は省略する。
【００２７】
４つの凸部２２ａ〜２２ｄのうち、凸部２２ａと凸部２２ｂは鉛直方向Ｃに並んで配置され、凸部２２ｃ，２２ｄよりも基板２１の長手方向Ａの中央寄りに配置されている。凸部２２ａは、凸部２２ｂよりも上方に配置されている。凸部２２ａは、図２及び図７（ａ）に示すように、開放部１３ａにちょうど嵌まる大きさを有している。凸部２２ａは、図６に示すように、凸部２２ｂ，２２ｃよりも鉛直方向Ｃの厚みが分厚く形成されている。凸部２２ａと凸部２２ｂとの一面２１ａからの突出長さは、図７（ａ）に示すように、ほぼ同じ長さとなっている。
【００２８】
凸部２２ｂ（第１の凸部）は、図６に示すように、凸部２２ａから下方に離隔して配置されている。凸部２２ｂは、図７（ａ）に示すように、基礎パッキン１０の開放部１３ａによって上部の開放された通気孔１２に挿入可能に構成されている。また、凸部２２ｂの先端には、下方に突出した係止爪２２ｂ１が形成されている。係止爪２２ｂ１は、凸部２２ｂが開放部１３ａによって上部の開放された通気孔１２に挿入されたときに、基礎パッキン１０の下壁１５ｂであって開放部１３ｂによって切り欠かれた部分にちょうど係止可能に構成されている。このため、凸部２２ｂを通気孔１２に挿入することで凸部２２ｂが挿着される。具体的には、係止爪２２ｂ１が基礎パッキン１０に係止されて、連結部材２０を基礎パッキン１０に強固に固定することが可能となり、連結部材２０が基礎パッキン１０から脱落するのを防止することができる。
【００２９】
なお、図６に示すように、凸部２２ｂに対応する凸部２３ｂ（第１の凸部）にも同様に係止爪２３ｂ１が形成されている。このため、連結部材２０を基礎パッキン１０に、より強固に固定することが可能となり、連結部材２０が基礎パッキン１０から脱落するのを防止することができる。また、凸部２２ｂの鉛直方向Ｃの厚みが比較的薄く形成されているため、凸部２２ｂを通気孔１２に挿入する過程において係止爪２２ｂ１が通気孔１２の一部を画定する下壁１５ｂと接触した際に、上方に弾性変形しやすくなっている。
【００３０】
凸部２２ｃと凸部２２ｄは、図６に示すように、鉛直方向Ｃに並んで配置され、凸部２２ａ，２２ｂよりも基板２１の長手方向Ａの外側（一端部側）に配置されている。凸部２２ｃ（第２の凸部）は、凸部２２ｄよりも上方に配置されている。凸部２２ｃと凸部２２ｄとの一面２１ａからの突出長さは、図７（ｂ）に示すように、ほぼ同じ長さとなっているが、凸部２２ａ，２２ｂよりも長くなっている。凸部２２ｃは、基礎パッキン１０の開放部１３ｂによって下部の開放された通気孔１２に挿入可能に構成されている。また、凸部２２ｃの先端には、上方に突出した係止爪２２ｃ１が形成されている。本実施形態においては、係止爪２２ｃ１は、図７（ｂ）に示すように、凸部２２ｃが開放部１３ｂによって下部の開放された通気孔１２に挿入されたときに、基礎パッキン１０の上壁１５ａであって開放部１３ａによって切り欠かれた部分よりも幅方向Ｂの内側（図７中左側）に配置されている。このため、基礎パッキン１０の幅よりも幅の大きな基礎パッキンに対して連結部材２０が取り付けられた場合、係止爪２２ｃ１は、基礎パッキンの上壁１５ａであって開放部１３ａによって切り欠かれた部分にちょうど係止可能となる。つまり、凸部２２ｃは、基礎パッキン１０よりも幅の大きな基礎パッキンの通気孔１２に挿入されたときに挿着可能に構成されている。これにより、基礎パッキンのサイズに応じて幅方向Ｂの深さの異なる通気孔（凹部）１２に対応することが可能となり、連結部材２０をサイズの大きな基礎パッキンに強固に固定することができ、連結部材２０が基礎パッキンから脱落するのを防止することができる。なお、係止爪２２ｂ１は、基礎パッキンの幅方向Ｂのサイズが大きくなるため、下壁１５ｂの開放部１３ｂによって切り欠かれた部分に到達する手前の下壁１５ｂ部分に接触した状態となって、係止していない状態となっている。
【００３１】
また、凸部２２ｃに対応する凸部２３ｃ（第２の凸部）にも同様に係止爪２３ｃ１が形成されている。このため、連結部材２０を幅方向Ｂのサイズの大きな基礎パッキンに、より強固に固定することが可能となり、連結部材２０が基礎パッキンから脱落するのを防止することができる。また、凸部２２ｃの鉛直方向Ｃの厚みは、凸部２２ｂと同様に比較的薄く形成されているため、凸部２２ｃを通気孔１２に挿入する過程において係止爪２２ｃ１が通気孔１２の一部を画定する上壁１５ａと接触した際に、下方に弾性変形しやすくなっている。
【００３２】
凸部２２ｄは、図６に示すように、凸部２２ｃから下方に離隔して配置されている。凸部２２ｄは、図７（ｂ）に示すように、開放部１３ｂにちょうど嵌まる大きさを有している。凸部２２ｄは、凸部２２ａと同様に、凸部２２ｂ，２２ｃよりも鉛直方向Ｃの厚みが分厚く形成されている。
【００３３】
基板２１には、図６に示すように、厚み方向（幅方向Ｂ）に貫通した６つの貫通孔２４ａ〜２４ｃ，２５ａ〜２５ｃが形成されている。６つの貫通孔２４ａ〜２４ｃ，２５ａ〜２５ｃのうち、貫通孔２４ａ〜２４ｃが基板２１の一端部側に形成され、貫通孔２５ａ〜２５ｃが基板２１の他端部側に形成されている。そして、これら貫通孔２４ａ〜２４ｃ，２５ａ〜２５ｃも中心線Ｄに対して線対称に配置されている。このため、３つの貫通孔２４ａ〜２４ｃについて説明し、３つの貫通孔２５ａ〜２５ｃの説明を省略する。
【００３４】
３つの貫通孔２４ａ〜２４ｃは、長手方向Ａに沿って並んで配置されており、貫通孔２４ａは基板２１の長手方向Ａの中央に最も近い位置に配置され、貫通孔２４ｂは凸部２２ａ，２２ｂ間に配置され、貫通孔２４ｃは凸部２２ｃ，２２ｄ間に配置されている。これら３つの貫通孔２４ａ〜２４ｃはいずれも、連結部材２０によって２つの基礎パッキン１０が連結されたときに、通気孔１２と幅方向Ｂに対向する位置に形成されている。このため、連結部材２０によって２つの基礎パッキン１０を連結した状態において、基板２１が通気孔１２を塞がず、基礎パッキン１０の通気性能が低下するのを抑制することが可能となる。
【００３５】
このような連結部材２０は、図２に示すように、一端部側の４つの凸部２２ａ〜２２ｄのうちの凸部２２ｂ，２２ｃが、基礎パッキン１０Ａの長手方向Ａの端部に近い２つの通気孔１２に側面１０ａ側（屋内側）から挿入され、本実施形態においては凸部２２ｂが基礎パッキン１０Ａに係止されて挿着される。また、連結部材２０は、他端部側の４つの凸部２３ａ〜２３ｄのうちの凸部２３ｂ，２３ｃが、基礎パッキン１０Ｂの長手方向Ａの端部に近い２つの通気孔１２に側面１０ａ側（屋内側）から挿入され、本実施形態においては凸部２３ｂが基礎パッキン１０Ｂに係止されて挿着される。なお、基礎パッキン１０Ａは、図２中左側に配置される基礎パッキン１０であり、基礎パッキン１０Ｂは、図２中右側に配置される基礎パッキン１０である。
【００３６】
こうして、基礎１と土台２との間に配置される２つの基礎パッキン１０（基礎パッキン１０Ａと基礎パッキン１０Ｂ）が、連結部材２０によって長手方向Ａに直列に連結される。このとき、凸部２２ａ，２２ｄ，２３ａ，２３ｄは、開放部１３ａ，１３ｂにそれぞれ嵌め込まれるため、連結された２つの基礎パッキン１０が長手方向Ａにズレにくくなる。
【００３７】
以上に述べたように、本実施形態の連結部材２０によると、基礎１上に隣接して配置される２つの基礎パッキン１０の通気孔（凹部）１２に、連結部材２０の凸部２２ｂ，２３ｂを基礎パッキン１０の側面１０ａ側からそれぞれ挿し込んで挿着することで、２つの基礎パッキン１０を長手方向Ａに直列に連結することが可能である。このため、連結部材２０を土台２や調整板（不図示）と干渉させずに基礎パッキン１０同士を連結することが可能である。また、連結部材２０は基礎パッキン１０の側面１０ａ側から挿し込まれるので、基礎パッキン１０上に土台２を配置する前、基礎パッキン１０上に土台２を配置した後、土台２が基礎パッキン１０上に配置された状態（例えば、既存の建物の基礎パッキン１０）といった多様なシチュエーションにおいて、基礎パッキン１０同士を連結部材２０で連結することが可能である。つまり、連結部材２０は、後付けでも基礎パッキン１０同士を長手方向Ａに連結することが可能である。さらに、基礎パッキン１０同士を側面１０ａ側から連結することによって、地震の震動によって基礎パッキン１０の端部同士が水平方向にずれるのを効果的に防止し、建物の耐震性を向上させることができる。また、連結部材２０が採用された建物構造１００においても、上述と同様の効果を得ることができ、連結部材２０を土台２や調整板（不図示）と干渉させずに基礎パッキン１０同士が連結され、土台２が基礎パッキン１０上に配置された状態（例えば、既存の建物の基礎パッキン１０）であっても、基礎パッキン１０同士が連結部材２０で連結された建物構造１００を得ることができる。さらに、地震の震動によって基礎パッキンの端部同士が水平方向にずれるのを効果的に防止し、耐震性を向上させた建物構造を得ることができる。
【００３８】
なお、図示はしていないが、土台などに公知の水切り材が設けられていない場合は、２つの基礎パッキン１０の通気孔（凹部）１２に、連結部材２０の凸部２２ｂ，２３ｂを基礎パッキン１０の側面１０ｂ側（屋外側）から挿し込んで挿着してもよい。これにおいても、上述と同様の効果を得ることができる。
【００３９】
また、基礎パッキン１０には、凹部を構成する複数の通気孔１２が形成されており、当該通気孔１２に、凸部２２ｂ，２３ｂが挿着可能に構成されているため、床下換気用の基礎パッキン１０同士を長手方向Ａに連結させることが可能となる。
【００４０】
続いて、連結部材の第１変形例について、図８を参照しつつ以下に説明する。なお、上述の実施形態と同様なものについては、同符号で示し説明を省略する。第１変形例における連結部材２２０は、長手方向Ａの長さが上述の実施形態の連結部材２０よりも長尺に形成されている。より具体的には、連結部材２２０の基板２２１は、基礎１上に配置されて連結される２つの基礎パッキン１０の全長と同じ長さを有している。また、連結部材２２０の基板２２１には、上述の貫通孔２４ａ〜２４ｃ，２５ａ〜２５ｃが形成されていない。つまり、基板２２１は、連結部材２２０によって２つの基礎パッキン１０が連結された状態において、基礎パッキン１０の側面１０ａに形成された通気孔１２をすべて塞ぐことが可能に構成されている。また、連結部材２２０は、基板２２１が長手方向Ａに長尺になった分、上述の実施形態のときよりも凸部２２ａ〜２２ｄ，２３ａ〜２３ｄが多数形成されている。このため、連結部材２２０が基礎パッキン１０からより一層脱落しにくくなる。
【００４１】
このような本変形例による連結部材２２０が、上述した建物構造に採用された場合の建物構造においては、連結部材２２０が基礎パッキン１０の側面１０ａ側の通気孔１２を基板２２１ですべて塞ぐため、換気用の基礎パッキン１０を用いていても、建物構造を気密タイプとすることができる。なお、上述の実施形態における連結部材２０の基板２１も、上述の貫通孔２４ａ〜２４ｃ，２５ａ〜２５ｃが形成されていない場合、当該連結部材２０を複数用いて、連結される２つの基礎パッキン１０の側面１０ａ側のすべての通気孔１２を塞いでもよい。これにおいても、上述と同様な効果を得ることができる。
【００４２】
続いて、連結部材の第２変形例について、図９を参照しつつ以下に説明する。第２変形例における連結部材３２０は、基板３２１の長手方向Ａの長さが変更可能に構成されているだけで、これ以外は上述の実施形態の連結部材２０とほぼ同様な構成である。なお、上述の実施形態と同様なものについては、同符号で示し説明を省略する。
【００４３】
基板３２１は、長手方向Ａにスライド可能に分割された２つの分割体３２２，３２３を有している。分割体３２３は、４つの凸部２３ａ〜２３ｄ（図９中凸部２３ｂ，２３ｄだけ示す）及び貫通孔２５ｂ，２５ｃが形成された分割本体３２３ａと、厚みが分割本体３２３ａの半分であるスライド半部３２３ｂとを有する。スライド半部３２３ｂには、厚み方向（幅方向Ｂ）に貫通する複数の孔３２３ｃが長手方向Ａに沿って複数形成されている。複数の孔３２３ｃは、長手方向Ａに沿って等間隔に配置されている。
【００４４】
分割体３２２は、凸部２２ｂ，２２ｄ及び貫通孔２４ｂ，２４ｃが形成された分割本体３２２ａと、厚みが分割本体３２２ａの半分であるスライド半部３２２ｂとを有する。スライド半部３２２ｂには、厚み方向（幅方向Ｂ）に突出する複数の突起３２２ｃが長手方向Ａに沿って複数形成されている。複数の突起３２２ｃは、長手方向Ａに沿って等間隔に配置されており、孔３２３ｃに嵌合可能に構成されている。
【００４５】
これら分割本体３２２のスライド半部３２２ｂと分割本体３２３のスライド半部３２３ｂとで、基板３２１の長手方向Ａの長さを変更可能とする変更機構３２５が構成されている。つまり、分割体３２２，３２３を長手方向Ａに沿って互いに離れるように移動させ、スライド半部３２２ｂ，３２３ｂを図９（ａ）に示す位置から図９（ｂ）に示す位置へと変更するとともに、突起３２２ｃを孔３２３ｃに嵌合させることで、連結部材３２０の長手方向Ａの長さを変更することが可能となる。つまり、連結部材３２０の凸部２２ｂ，２２ｄと凸部２３ｂ，２３ｄとの長手方向Ａの離隔距離を変更可能となる。
【００４６】
このような連結部材３２０においては、隣接する２つの基礎パッキン１０のうちの一方の基礎パッキン１０Ａの側面１０ａに形成された通気孔１２と他方の基礎パッキン１０Ｂの側面１０ａに形成された通気孔１２との離隔距離に応じて、連結部材３２０の一側及び他側に形成された凸部２２ｂ，２２ｃ，２３ｂ，２３ｃの離隔距離を変更することが可能となる。このため、基礎１上に隣接して配置される種々の基礎パッキンに対応して連結することが可能となる。
【００４７】
以上、本発明の好適な実施の形態について説明したが、本発明は上述の実施の形態に限られるものではなく、特許請求の範囲に記載した限りにおいて様々な変更が可能なものである。例えば、上述の実施形態における連結部材２０には、突出長さの異なる凸部２２ｂ，２２ｃ，２３ｂ，２３ｃが形成されているが、同じ突出長さの２つの凸部２２ｂ，２３ｂ又は凸部２２ｃ，２３ｃだけが形成されていてもよい。なお、凸部の数は、連結される各基礎パッキンの１以上の凹部（通気孔１２）に挿着可能であればよく、２以上であればよい。
【００４８】
また、連結部材２０の凸部２２ｂ，２３ｂは、基礎パッキンの一側面に形成された凹部に挿着可能に構成されていてもよい。要するに、凸部２２ｂ，２３ｂは、通気孔１２に挿着されることが限定されるものではなく、気密タイプの基礎パッキンの一側面に形成された凹部に挿着可能に構成されていてもよい。
【００４９】
また、凸部２２ｂ，２３ｂは、当該基礎パッキンの凹部に挿着可能に構成されておれば、特に係止爪２２ｂ１，２３ｂ１が形成されていなくてもよく、どのような形状であってもよい。つまり、凹部にちょうど嵌合可能な形状であってもよい。こうすれば、凹部に凸部を嵌合させることで、基礎パッキンに連結部材を挿着させることが可能となる。また、凹部の開口形状も三角形、四角形、多角形、円形などどのような形状であってもよく、凸部は、凹部に挿し込まれることで、挿着可能に構成されておればよい。
【００５０】
また、係止爪２２ｂ１，２３ｂ１は、凸部２２ｂ，２３ｂの先端ではなく途中部位に形成されていてもよい。要するに、基礎パッキン１０に係止可能であればよい。この場合、凹部内に当該係止爪が係止される段部が形成されておればよい。
【符号の説明】
【００５１】
１  基礎
２  土台
１０  基礎パッキン
１０ａ  側面（一側面）
１２  通気孔（凹部）
２０，２２０，３２０  連結部材
２１，２２１，３２１  基板
２１ａ  一面
２２ｂ，２２ｃ，２３ｂ，２３ｃ  凸部
２２ｂ１，２２ｃ１，２３ｂ１，２３ｃ１  係止爪
２４ａ〜２４ｃ，２５ａ〜２５ｃ  貫通孔
１００  建物構造
３２５  変更機構
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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