(57)【要約】【課題】無線ＬＡＮ中継器を有する無線ＬＡＮ通信環境下において、無駄な電力消費の低減を図ることが可能な無線ＬＡＮ通信システムを提供する。【解決手段】無線ＬＡＮ中継器１は、登録部１０ａにより、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間で想定されるアンテナ構成毎の接続リンクレートを予め接続リンクレート登録データベース１５に登録しておき、無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートよりも低いと判定部１０ｂにて判定した場合、選択部１０ｃにて、接続リンクレート登録データベース１５を参照して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間のアンテナ構成として、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートを最適化するアンテナ構成を選択して、選択した該アンテナ構成に切り替える。而して、必要最低限の接続リンクレートを確保し、無駄な消費電力を削減することが可能になる。【選択図】        図２
2018148416.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線ＬＡＮ中継器を介して無線ＬＡＮ子機と無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信を行う無線ＬＡＮ通信システムにおいて、
前記無線ＬＡＮ中継器は、
前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信用として備えた複数のアンテナに関し、想定されるアンテナ構成毎の前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートをあらかじめ確認して、接続リンクレート登録テーブルに登録する登録手段と、
前記無線ＬＡＮ子機が接続された際に、該無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートを確認し、該無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、現在の前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いか否かを判定する判定手段と、
該判定手段において、前記無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いと判定された場合、前記接続リンクレート登録テーブルを参照して、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間のアンテナ構成として、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートを最適化するアンテナ構成を選択して、選択した該アンテナ構成に切り替える選択手段と
を有することを特徴とする無線ＬＡＮ通信システム。
【請求項２】
前記無線ＬＡＮ中継器は、
前記選択手段において、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートを最適化する最適接続リンクレートとして、前記無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレート以上の接続リンクレートであって、かつ、前記無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートに最も近い接続リンクレートを、前記接続リンクレート登録テーブルの登録内容から選択する
ことを特徴とする請求項１に記載の無線ＬＡＮ通信システム。
【請求項３】
前記無線ＬＡＮ中継器は、
接続されている前記無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートを、あらかじめ定めた一定時間間隔毎に定期的に測定する測定手段
をさらに有し、
前記判定手段において、該測定手段において測定された前記無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いと判定された場合に、
前記選択手段は、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートを最適化する前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間のアンテナ構成を選択する
ことを特徴とする請求項１または２に記載の無線ＬＡＮ通信システム。
【請求項４】
前記無線ＬＡＮ中継器は、
複数台の前記無線ＬＡＮ子機が接続された際に、複数台の前記無線ＬＡＮ子機のいずれも、ＭＵ−ＭＩＭＯ（（Multi-User  Multiple-Input  Multiple Output）に対応しているか否かを判別するＭＵ−ＭＩＭＯ判別手段
をさらに有し、
前記ＭＵ−ＭＩＭＯ判別手段において、接続された複数台の前記無線ＬＡＮ子機のいずれも前記ＭＵ−ＭＩＭＯに対応していることが判別された場合、
前記判定手段は、複数台の前記無線ＬＡＮ子機それぞれとの間の接続リンクレートを合計した合計接続リンクレートが、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いか否かを判定し、
前記判定手段において、前記合計接続リンクレートが、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いと判定された場合、前記選択手段は、前記接続リンクレート登録テーブルを参照して、前記最適な接続リンクレートとして、複数台の前記無線ＬＡＮ子機の合計のストリーム数と前記合計接続リンクレートとを確保することができる接続リンクレートを選択して、選択した該接続リンクレートのアンテナ構成に、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間のアンテナ構成を切り替える
ことを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の無線ＬＡＮ通信システム。
【請求項５】
前記無線ＬＡＮ中継器は、
前記ＭＵ−ＭＩＭＯ判別手段において、接続された複数台の前記無線ＬＡＮ子機の少なくともいずれかが前記ＭＵ−ＭＩＭＯに対応していないことが判別された場合、
前記判定手段は、複数台の前記無線ＬＡＮ子機それぞれとの間の接続リンクレートのうち、最も高速の接続リンクレートが、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いか否かを判定し、
前記判定手段において、前記最も高速の接続リンクレートが、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いと判定された場合、前記選択手段は、前記接続リンクレート登録テーブルを参照して、前記最適な接続リンクレートとして、前記最も高速の接続リンクレートを確保することができる接続リンクレートを選択して、選択した該接続リンクレートのアンテナ構成に前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間のアンテナ構成を切り替える
ことを特徴とする請求項４に記載の無線ＬＡＮ通信システム。
【請求項６】
前記無線ＬＡＮ中継器は、
想定される前記アンテナ構成毎に前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信に対する妨害波の影響度をあらかじめ定めた一定周期毎に検出して、前記接続リンクレート登録データベースに追加登録する検出手段と、
接続された前記無線ＬＡＮ子機との間の無線通信に対する妨害波の影響度を前記無線ＬＡＮ子機から前記一定周期毎に取得する取得手段と
をさらに有し、
前記判定手段において、前記無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレート、または、複数台の無線ＬＡＮ子機が接続されていた場合には前記合計接続リンクレート若しくは前記最も高速の接続リンクレートが、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いと判定された場合、前記選択手段は、前記接続リンクレート登録テーブルを参照して、前記最適な接続リンクレートのアンテナ構成を選択した際に、前記検出手段において当該アンテナ構成に追加登録されている前記妨害波の影響度を、前記取得手段により取得している前記無線ＬＡＮ子機との間の無線通信に対する前記妨害波の影響度と比較した結果に基づいて、選択した前記最適な接続リンクレートのアンテナ構成を変更して選択し直すか否かを確認する
ことを特徴とする請求項１ないし５のいずれかに記載の無線ＬＡＮ通信システム。
【請求項７】
前記無線ＬＡＮ中継器は、
前記選択手段において、選択した前記最適な接続リンクレートのアンテナ構成における前記妨害波の影響度が、前記取得手段により取得している前記無線ＬＡＮ子機との間の無線通信に対する前記妨害波の影響度よりも高いと判定された場合、前記接続リンクレート登録テーブルを参照して、選択した前記最適な接続リンクレートよりも一段高速側の接続リンクレートのアンテナ構成を選択し直して、選択し直した該アンテナ構成の妨害波の影響度が、前記取得手段により取得している前記無線ＬＡＮ子機との間の無線通信に対する前記妨害波の影響度以下に低下するまで、順次、より高速側の接続リンクレートのアンテナ構成に選択し直す
ことを特徴とする請求項６に記載の無線ＬＡＮ通信システム。
【請求項８】
無線ＬＡＮ中継器を介して無線ＬＡＮ子機と無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信を行う無線ＬＡＮ通信システムにおける無線ＬＡＮ通信制御方法であって、
前記無線ＬＡＮ中継器は、
前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信用として備えた複数のアンテナに関し、想定されるアンテナ構成毎の前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートをあらかじめ確認して、接続リンクレート登録テーブルに登録する登録ステップと、
前記無線ＬＡＮ子機が接続された際に、該無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートを確認し、該無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、現在の前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いか否かを判定する判定ステップと、
前記判定ステップにおいて、前記無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いと判定された場合、前記接続リンクレート登録テーブルを参照して、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間のアンテナ構成として、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートを最適化するアンテナ構成を選択して、選択した該アンテナ構成に切り替える選択ステップと
を有していることを特徴とする無線ＬＡＮ通信制御方法。
【請求項９】
前記無線ＬＡＮ中継器は、
想定される前記アンテナ構成毎に前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信に対する妨害波の影響度をあらかじめ定めた一定周期毎に検出して、前記接続リンクレート登録データベースに追加登録する検出ステップと、
接続された前記無線ＬＡＮ子機との間の無線通信に対する妨害波の影響度を前記無線ＬＡＮ子機から前記一定周期毎に取得する取得ステップと
をさらに有し、
前記判定ステップにおいて、前記無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いと判定された場合、前記選択ステップは、前記接続リンクレート登録テーブルを参照して、前記最適な接続リンクレートのアンテナ構成を選択した際に、前記検出ステップにおいて当該アンテナ構成に追加登録されている前記妨害波の影響度を、前記取得ステップにより取得している前記無線ＬＡＮ子機との間の無線通信に対する前記妨害波の影響度とを比較した結果に基づいて、選択した前記最適な接続リンクレートのアンテナ構成を変更して選択し直すか否かを確認する
ことを特徴とする請求項８に記載の無線ＬＡＮ通信制御方法。
【請求項１０】
無線ＬＡＮ中継器を介して無線ＬＡＮ子機と無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信を行う無線ＬＡＮ通信システムにおける無線ＬＡＮ通信制御方法を、前記無線ＬＡＮ中継器のコンピュータによって実行可能なプログラムとして実施する無線ＬＡＮ通信制御プログラムにおいて、
前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信用として備えた複数のアンテナに関し、想定されるアンテナ構成毎の前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートをあらかじめ確認して、接続リンクレート登録テーブルに登録する登録機能と、
前記無線ＬＡＮ子機が接続された際に、該無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートを確認し、該無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、現在の前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いか否かを判定する判定機能と、
前記判定機能において、前記無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いと判定された場合、前記接続リンクレート登録テーブルを参照して、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間のアンテナ構成として、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートを最適化するアンテナ構成を選択して、選択した該アンテナ構成に切り替える選択機能と
を有していることを特徴とする無線ＬＡＮ通信制御プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線ＬＡＮ通信システム、無線ＬＡＮ通信制御方法および無線ＬＡＮ通信制御プログラムに関し、特に、無線ＬＡＮ中継器を介して無線ＬＡＮアクセスポイントと無線ＬＡＮ子機との間の無線通信を行う無線ＬＡＮ通信システム、無線ＬＡＮ通信制御方法および無線ＬＡＮ通信制御プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、無線通信分野においては、無線ＬＡＮアクセスポイントと無線ＬＡＮ子機との間の通信速度の向上が著しく、無線ＬＡＮ環境を構築するユーザが多くなってきている。そして、無線ＬＡＮアクセスポイントと無線ＬＡＮ子機との間の距離が離れている場合であっても、例えば、特許文献１の特開２０１３−１７９３８３号公報「通信装置、通信方法およびプログラム」等にも記載されているように、複数のアンテナを備えた無線ＬＡＮ中継器（以下、中継器と略記する）を介して接続することにより、通信速度が低下することなく、より広い無線通信空間で、無線通信を行うことができる無線ＬＡＮ環境を構築するようになってきている。
【０００３】
しかし、本発明に関連する現状の無線通信においては、無線ＬＡＮアクセスポイントと無線ＬＡＮ子機との間の無線通信を、中継器を介して行う場合、無線ＬＡＮ子機が中継器から離れた位置にある場合、無線ＬＡＮアクセスポイントと中継器との間の無線通信に無駄な電力を消費している可能性がある。
【０００４】
つまり、中継器を介した無線通信の場合、無線ＬＡＮアクセスポイントと中継器との間、中継器と無線ＬＡＮ子機との間、のそれぞれの接続リンクレートのうち、低い方の接続リンクレートによって無線ＬＡＮ子機における実効スループットが決まる。例えば、無線ＬＡＮ子機が中継器から離れた位置にある場合には、中継器と無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが低下してしまうので、無線ＬＡＮアクセスポイントと中継器との間の接続リンクレートも実効的に低下することになる。したがって、かかる場合には、無線ＬＡＮアクセスポイントと中継器との間の接続リンクレートは、中継器と無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレート以上である必要はない。
【０００５】
しかしながら、本発明に関連する現状の技術においては、無線ＬＡＮアクセスポイントと中継器との間の接続リンクレートは、中継器と無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートの如何に関わらず、無線ＬＡＮアクセスポイントと中継器との間の無線環境に応じた接続リンクレートに設定された状態を維持するため、無駄な電力を消費させている可能性がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１３−１７９３８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
前述したように、本発明に関連する現状の技術においては、中継器を介して無線ＬＡＮ通信を行う場合、中継器と無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートの如何に関わらず、無線ＬＡＮアクセスポイントと中継器との間の無線環境に応じて、無線ＬＡＮアクセスポイントと中継器との間の接続リンクレートを設定しているので、無駄な電力を消費させている可能性がある。
【０００８】
（本発明の目的）
本発明は、前述のような事情に鑑みてなされたものであり、中継器を介した無線ＬＡＮ通信環境下において、無駄な電力消費の低減を図ることが可能な無線ＬＡＮ通信システム、無線ＬＡＮ通信制御方法および無線ＬＡＮ通信制御プログラムを提供することを、その目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前述の課題を解決するため、本発明による無線ＬＡＮ通信システム、無線ＬＡＮ通信制御方法および無線ＬＡＮ通信制御プログラムは、主に、次のような特徴的な構成を採用している。
【００１０】
（１）本発明による無線ＬＡＮ通信システムは、
無線ＬＡＮ中継器を介して無線ＬＡＮ子機と無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信を行う無線ＬＡＮ通信システムにおいて、
前記無線ＬＡＮ中継器は、
前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信用として備えた複数のアンテナに関し、想定されるアンテナ構成毎の前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートをあらかじめ確認して、接続リンクレート登録テーブルに登録する登録手段と、
前記無線ＬＡＮ子機が接続された際に、該無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートを確認し、該無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、現在の前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いか否かを判定する判定手段と、
該判定手段において、前記無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いと判定された場合、前記接続リンクレート登録テーブルを参照して、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間のアンテナ構成として、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートを最適化するアンテナ構成を選択して、選択した該アンテナ構成に切り替える選択手段と
を有することを特徴とする。
【００１１】
（２）本発明による無線ＬＡＮ通信制御方法は、
無線ＬＡＮ中継器を介して無線ＬＡＮ子機と無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信を行う無線ＬＡＮ通信システムにおける無線ＬＡＮ通信制御方法であって、
前記無線ＬＡＮ中継器は、
前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信用として備えた複数のアンテナに関し、想定されるアンテナ構成毎の前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートをあらかじめ確認して、接続リンクレート登録テーブルに登録する登録ステップと、
前記無線ＬＡＮ子機が接続された際に、該無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートを確認し、該無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、現在の前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いか否かを判定する判定ステップと、
前記判定ステップにおいて、前記無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いと判定された場合、前記接続リンクレート登録テーブルを参照して、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間のアンテナ構成として、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートを最適化するアンテナ構成を選択して、選択した該アンテナ構成に切り替える選択ステップと
を有していることを特徴とする。
【００１２】
（３）本発明による無線ＬＡＮ通信制御プログラムは、
無線ＬＡＮ中継器を介して無線ＬＡＮ子機と無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信を行う無線ＬＡＮ通信システムにおける無線ＬＡＮ通信制御方法を、前記無線ＬＡＮ中継器のコンピュータによって実行可能なプログラムとして実施する無線ＬＡＮ通信制御プログラムにおいて、
前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信用として備えた複数のアンテナに関し、想定されるアンテナ構成毎の前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートをあらかじめ確認して、接続リンクレート登録テーブルに登録する登録機能と、
前記無線ＬＡＮ子機が接続された際に、該無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートを確認し、該無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、現在の前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いか否かを判定する判定機能と、
前記判定機能において、前記無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートよりも低いと判定された場合、前記接続リンクレート登録テーブルを参照して、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間のアンテナ構成として、前記無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートを最適化するアンテナ構成を選択して、選択した該アンテナ構成に切り替える選択機能と
を有していることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の無線ＬＡＮ通信システム、無線ＬＡＮ通信制御方法および無線ＬＡＮ通信制御プログラムによれば、以下のような効果を奏することができる。
【００１４】
すなわち、本発明においては、無線ＬＡＮ中継器と無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、無線ＬＡＮアクセスポイントと無線ＬＡＮ中継器との間の接続リンクレートよりも低い場合に、無線ＬＡＮ中継器のアンテナ構成を切り替え、無線ＬＡＮアクセスポイントと無線ＬＡＮ中継器との間の接続リンクレートを最適化することによって、無駄な消費電力の削減が可能になる。
【００１５】
つまり、無線ＬＡＮ中継器を設置した際に、無線ＬＡＮアクセスポイントと無線ＬＡＮ中継器との間で、想定されるアンテナ構成毎に接続リンクレートをあらかじめ確認しておき、接続リンクレート登録データベースとしてデータベース化して保持しておく。しかる後、無線ＬＡＮ中継器に無線ＬＡＮ子機が無線接続された際に、無線ＬＡＮ中継器と無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、無線ＬＡＮアクセスポイントと無線ＬＡＮ中継器との間の接続リンクレートよりも低い場合には、前記接続リンクレート登録データベースを参照した結果に基づいて、無線ＬＡＮ中継器のアンテナ構成を切り替えて、無線ＬＡＮアクセスポイントと無線ＬＡＮ中継器との間の接続リンクレートをより低速側に切り替えて、必要最低限の接続リンクレートのアンテナ構成にする。而して、無駄な消費電力の削減を図ることが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明に係る第１の実施形態における無線ＬＡＮ通信システムのシステム構成の一例を示すシステム構成図である。
【図２】図１に示した無線ＬＡＮ中継器の内部構成の一例を示すブロック構成図である。
【図３】図２に示した無線ＬＡＮ中継器のメモリ内に格納されている接続リンクレート登録データベースの登録内容の一例を示すテーブルである。
【図４】図２に示した無線ＬＡＮ中継器の第１の実施形態における動作の一例を示すフローチャートである。
【図５】本発明に係る第２の実施形態における無線ＬＡＮ通信システムのシステム構成の一例を示すシステム構成図である。
【図６】図５に示した無線ＬＡＮ中継器の第２の実施形態における動作の一例を示すフローチャートである。
【図７】本発明に係る第３の実施形態における無線ＬＡＮ通信システムのシステム構成の一例を示すシステム構成図である。
【図８Ａ】図７に示した無線ＬＡＮ中継器の第３の実施形態における動作の一例を示すフローチャートの前半部分である。
【図８Ｂ】図７に示した無線ＬＡＮ中継器の第３の実施形態における動作の一例を示すフローチャートの後半部分である。
【図９】図７に示した無線ＬＡＮ中継器のメモリ内に格納されている接続リンクレート＆妨害波登録データベースの登録内容の一例を示すテーブルである。
【図１０】図７に示した無線ＬＡＮ中継器が取得した無線ＬＡＮ子機周辺の妨害波に関する情報の一例を示すテーブルである。
【図１１】図７に示した無線ＬＡＮ中継器において無線ＬＡＮ子機との通信における妨害波レベルと無線ＬＡＮアクセスポイントとの通信における妨害波レベルとの比較用に作成される第１の妨害波テーブルの一例を示すテーブルである。
【図１２】図７に示した無線ＬＡＮ中継器において基準値となる無線ＬＡＮ子機との通信における妨害波レベル指標と無線ＬＡＮアクセスポイントとの通信における妨害波レベル指標との比較用に作成される第２の妨害波テーブルの一例を示すテーブルである。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明による無線ＬＡＮ通信システム、無線ＬＡＮ通信制御方法および無線ＬＡＮ通信制御プログラムの好適な実施形態について添付図を参照して説明する。なお、以下の説明においては、本発明による無線ＬＡＮ通信システムおよび無線ＬＡＮ通信制御方法について説明するが、かかる無線ＬＡＮ通信制御方法をコンピュータにより実行可能な無線ＬＡＮ通信制御プログラムとして実施するようにしても良いし、あるいは、無線ＬＡＮ通信制御プログラムをコンピュータにより読み取り可能な記録媒体に記録するようにしても良いことは言うまでもない。また、以下の各図面に付した図面参照符号は、理解を助けるための一例として各要素に便宜上付記したものであり、本発明を図示の態様に限定することを意図するものではないことも言うまでもない。
【００１８】
（本発明の特徴）
本発明の実施形態の説明に先立って、本発明の特徴についてその概要をまず説明する。本発明は、複数のアンテナを備えた無線ＬＡＮ中継器（以下、中継器と略記する）を介した無線ＬＡＮ通信環境下において、無駄な電力消費を防止する仕組みを提供するものであり、特に、無線ＬＡＮアクセスポイント、無線ＬＡＮ子機とのそれぞれに対して異なったアンテナを用いて接続される中継器の動作に関するものであって、以下のような特徴を備えている。
【００１９】
本発明は、複数のアンテナを備えた中継器を介した無線ＬＡＮ通信環境を構築するために、該中継器を設置した際に、該中継器は、想定されるアンテナ構成毎に無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートを確認して、確認した接続リンクレートをデータベースとして中継器内に保持しておき、中継器と無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートが、無線ＬＡＮアクセスポイントと中継器との間の接続リンクレートよりも低い場合には、前記データベースを参照して、中継器のアンテナ構成を切り替え、無線ＬＡＮアクセスポイントと中継器との間の接続リンクレートを最適化することを主要な特徴としている。而して、無駄な消費電力の削減を実現することを可能にしている。
【００２０】
つまり、本発明は、中継器と無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートに応じて、無線ＬＡＮアクセスポイントと中継器との間の通信に使用しているアンテナのアンテナ構成を切り替えて、無線ＬＡＮアクセスポイントと中継器との間の接続リンクレートを調整することにより、無駄な消費電力の削減を実現することができる。なお、妨害波情報に関してもデータベースとして中継器内に保持しておくことも、本発明の主要な特徴の一つであり、妨害波が存在する無線環境下であっても、無線ＬＡＮ子機における実効スループットを低下させることなく、消費電力の削減を実現することができるという効果を奏することを可能にしている。
【００２１】
［第１の実施形態］
（第１の実施形態の構成例）
次に、本発明に係る無線ＬＡＮ通信システムに関する第１の実施形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。図１は、本発明に係る第１の実施形態における無線ＬＡＮ通信システムのシステム構成の一例を示すシステム構成図である。
【００２２】
図１に示す無線ＬＡＮ通信システム１００のシステム構成例において、無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線接続用に、Ａ１アンテナ１１ａ、Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａ、および、Ａ４アンテナ１４ａの４本のアンテナを備えたアンテナ構成として、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間を例えばＷ５２帯によって無線接続している。また、無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線接続用のＡ１アンテナ１１ａ、Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａ、および、Ａ４アンテナ１４ａとは別のアンテナとして、無線ＬＡＮ子機３との間の無線接続用に、Ｂ１アンテナ１１ｂ、Ｂ２アンテナ１２ｂ、Ｂ３アンテナ１３ｂ、および、Ｂ４アンテナ１４ｂの４本のアンテナを備えたアンテナ構成として、無線ＬＡＮ子機３との間を例えばＷ５３帯によって無線接続している。
【００２３】
ユーザによって無線ＬＡＮ中継器１が設置された際に、無線ＬＡＮ中継器１は、想定されるアンテナ構成毎に、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートを確認し、確認した接続リンクレートを接続リンクレート登録データベース１５に登録してデータベース化する。無線ＬＡＮ中継器１は、通常、一旦設置されると、以降においては、設置場所が変更される可能性は低いので、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートを、頻繁に確認する必要性は低い。
【００２４】
これに対して、移動性が高い無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートは、無線ＬＡＮ子機３の位置によって大きく変化する。例えば、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートを“接続リンクレートＬＲａ”、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートを“接続リンクレートＬＲｂ”と表現することにして、無線ＬＡＮ子機３が無線ＬＡＮ中継器１の近傍に位置する場合であって、
接続リンクレートＬＲａ  ＜  接続リンクレートＬＲｂ
の関係が成立する場合、無線ＬＡＮ子機３における実効スループットは、接続リンクレートの低い通信に依存するので、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートＬＲａによって決まる。
【００２５】
一方、無線ＬＡＮ子機３が無線ＬＡＮ中継器１と離れた場所に位置する場合であって、
接続リンクレートＬＲａ  ＞  接続リンクレートＬＲｂ
の関係が成立する場合、無線ＬＡＮ子機３における実効スループットは、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートＬＲｂによって決まる。
【００２６】
これら２つのうち、後者の場合には、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートＬＲａを、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートＬＲｂよりも高いままにして、無駄に電力を消費する必要はなく、接続リンクレートＬＲｂと同等の接続リンクレートさえ確保しておけば十分である。そこで、無線ＬＡＮ中継器１は、設置時にデータベース化している接続リンクレート登録データベース１５を参照して、接続リンクレートＬＲｂと同等の接続リンクレートの必要最低限の接続リンクレートを確保することができるアンテナ構成を探索して、探索したアンテナ構成に切り替える。以上のような動作を行うことにより、無駄な消費電力を削減することが可能になる。
【００２７】
次に、図１に示した無線ＬＡＮ中継器１の内部構成について、図２のブロック図を用いて説明する。図２は、図１に示した無線ＬＡＮ中継器１の内部構成の一例を示すブロック構成図である。無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線通信するためのアンテナとしてＡ１アンテナ１１ａ、Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａ、Ａ４アンテナ１４ａと、それぞれのアンテナを介して無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮデータの送受信を行うための送受信回路としてＡ１送受信回路２１ａ、Ａ２送受信回路２２ａ、Ａ３送受信回路２３ａ、Ａ４送受信回路２４ａと、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間で送受信する無線ＬＡＮデータの変調、復調を行うための無線アクセスポイント側ベースバンド部２５ａと、を備えている。
【００２８】
さらに、無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮ子機３と無線通信するためのアンテナとしてＢ１アンテナ１１ｂ、Ｂ２アンテナ１２ｂ、Ｂ３アンテナ１３ｂ、Ｂ４アンテナ１４ｂと、無線ＬＡＮ子機３と無線ＬＡＮデータの送受信を行うための送受信回路としてＢ１送受信回路２１ｂ、Ｂ２送受信回路２２ｂ、Ｂ３送受信回路２３ｂ、Ｂ４送受信回路２４ｂと、無線ＬＡＮ子機３との間で送受信する無線ＬＡＮデータの変調、復調を行うための無線子機側ベースバンド部２５ｂと、を備えている。
【００２９】
さらに、無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートの情報を登録する接続リンクレート登録データベース１５を格納するためのメモリ２０、および、接続リンクレート登録データベース１５に登録されている無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートの情報を参照して最適なアンテナ構成に切り替える際に、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間で無線ＬＡＮデータの送受信を行う送受信回路（Ａ１送受信回路２１ａ、Ａ２送受信回路２２ａ、Ａ３送受信回路２３ａ、Ａ４送受信回路２４ａ）を制御する機能を少なくとも有するＣＰＵ１０を備えて構成されている。なお、図１、図２に示した第１の実施形態においては、無線ＬＡＮ中継器１には、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信用のアンテナとして、４本のアンテナ（Ａ１アンテナ１１ａ、Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａ、Ａ４アンテナ１４ａ）を使用している場合を示しているが、２本以上のアンテナ構成であれば、任意の本数のアンテナ構成であって構わない。
【００３０】
また、無線ＬＡＮ中継器１のＣＰＵ１０は、登録部１０ａ、判定部１０ｂ、選択部１０ｃ、測定部１０ｄを少なくとも含んで構成されている。
【００３１】
登録部１０ａは、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信用として備えられている複数本のアンテナに関して、想定されるアンテナ構成毎の無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートをあらかじめ確認して、メモリ２０内の接続リンクレート登録データベース１５に登録する機能を備えている。また、判定部１０ｂは、無線ＬＡＮ子機３が接続された際に、該無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートを確認し、該無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、現在の無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートよりも低いか否かを判定する機能を備えている。
【００３２】
また、選択部１０ｃは、判定部１０ｂにおいて、無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートよりも低いと判定された場合、接続リンクレート登録データベース１５を参照して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間のアンテナ構成として、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートを最適化するアンテナ構成を選択して、選択した該アンテナ構成に切り替える機能を備えている。また、測定部１０ｄは、無線ＬＡＮ中継器１に無線接続されている無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートを、あらかじめ定めた一定時間間隔毎に定期的に測定する機能を備えている。
【００３３】
（第１の実施形態の動作の説明）
次に、図２に示した無線ＬＡＮ中継器１の動作の一例について、図３のテーブルおよび図４のフローチャートを用いて、詳細に説明する。図３は、図２に示した無線ＬＡＮ中継器１のメモリ２０内に格納されている接続リンクレート登録データベース１５の登録内容の一例を示すテーブルであり、無線ＬＡＮ中継器１の設置時に、登録部１０ａによって、想定されるアンテナ構成毎に無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートを測定した結果を登録している例を示している。
【００３４】
図３に示す接続リンクレート登録データベース１５は、アンテナ構成１５ａ、ＮＳＳ／ＭＣＳ１５ｂ、接続リンクレート１５ｃから構成されている。アンテナ構成１５ａは、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信に使用するアンテナの構成を示し、ＮＳＳ／ＭＣＳ１５ｂは、ストリーム数ＮＳＳ（Number  of  MU-MIMO  Spatial  Streams）／変調方式、符号化率等の組み合わせ指数ＭＣＳ（Modulation  and  Coding  Scheme）を示し、接続リンクレート１５ｃは、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートの測定結果を示す。例えば、接続リンクレート登録データベース１５の第１行目の登録内容の場合は、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間で使用したアンテナが、Ａ１アンテナ１１ａの１本の場合であり、ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“１ｓｓ  ＭＣＳ１”の場合、接続リンクレートの測定結果が、“５８．５Ｍｂｐｓ”になっていることを示している。また、最終行の登録内容の場合は、４本のアンテナ（Ａ１アンテナ１１ａ、Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａ、Ａ４アンテナ１４ａ）全てを使用して、ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“３ｓｓ  ＭＣＳ２” の場合、接続リンクレートの測定結果が、“２６３Ｍｂｐｓ”と、アンテナ１本の第１行目の場合に比し、４倍以上に高速になっていることを示している。
【００３５】
次に、図４は、図２に示した無線ＬＡＮ中継器１の第１の実施形態における動作の一例を示すフローチャートであり、メモリ２０内の接続リンクレート登録データベース１５に図３に示したような測定結果が登録される場合を例にとって、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信用のアンテナ構成を切り替える動作について、その一例を示している。
【００３６】
図４のフローチャートにおいて、例えばユーザの家庭内に無線ＬＡＮ中継器１が設置されると、家庭内に設置されている無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信が確立される（ステップＳ１）。この時、無線ＬＡＮ中継器１は、Ａ１アンテナ１１ａ、Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａ、Ａ４アンテナ１４ａの４本のアンテナを使用して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信が確立される。すなわち、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートは、初期状態として、図３の最終行に示したように、最も高速の“２６３Ｍｂｐｓ”（ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“３ｓｓ  ＭＣＳ２”）に設定される。そして、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信が確立された時点で、無線ＬＡＮ中継器１は、登録部１０ａを起動して、想定されるアンテナ構成の全ての組み合わせを使用して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートを測定し、確認する（ステップＳ２）。
【００３７】
そして、想定されるアンテナ構成の全ての組み合わせを使用して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートを確認した結果を、データベース化して、図３に示したように、メモリ２０内の接続リンクレート登録データベース１５に登録して保存する（ステップＳ３）。
【００３８】
しかる後、無線ＬＡＮ中継器１に無線ＬＡＮ子機３が無線接続されたことを検出すると（ステップＳ４）、無線ＬＡＮ中継器１は、判定部１０ｂにより、無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートを確認する（ステップＳ５）。なお、無線ＬＡＮ子機３は移動性が高いため、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートは頻繁に変化する可能性がある。そこで、測定部１０ｄにおいて、あらかじめ定めた一定所時間間隔毎に、繰り返し、無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートを確認する監視動作を行っている。
【００３９】
判定部１０ｂの確認動作として、まず、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、現在の無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレート（“２６３Ｍｂｐｓ”）よりも低いか否かを確認する（ステップＳ６）。そして、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレート（“２６３Ｍｂｐｓ”）よりも低くなかった場合には（ステップＳ６のＮｏ）、無線ＬＡＮ中継器１は、アンテナ構成を特に切り替えることなく、現在の無線通信状態をそのまま継続する（ステップＳ７）。
【００４０】
ここで、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレート（“２６３Ｍｂｐｓ”）よりも低くなかった場合（ステップＳ５のＮｏ）とは、例えば、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、“３５１Ｍｂｐｓ”（ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“１ｓｓ  ＭＣＳ８”）等に設定されていた場合が該当している。
【００４１】
無線ＬＡＮ子機３における実効スループットは、前述したように、接続リンクレートが低い方の接続リンクレート、例えば、ステップＳ６のＮｏに該当するような場合には、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレート（ “２６３Ｍｂｐｓ”）に依存する。このため、無線ＬＡＮ中継器１が、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信に使用しているアンテナのアンテナ構成を切り替えてしまうと、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートが、現状よりもさらに低下することになり、無線ＬＡＮ子機３における実効スループットのさらなる低下が発生してしまう。したがって、無線ＬＡＮ中継器１は、アンテナ構成を特に切り替えることなく、現在の無線通信状態をそのまま継続する。
【００４２】
ステップＳ７の状態において、前記一定時間間隔の次の時刻に達すると、ステップＳ５に復帰し、測定部１０ｄにおいて、再度、無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートを確認する監視動作を繰り返す。しかる後、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレート（“２６３Ｍｂｐｓ”）よりも低くなった場合には（ステップＳ６のＹｅｓ）、無線ＬＡＮ中継器１は、メモリ２０内の接続リンクレート登録データベース１５の登録内容を確認する（ステップＳ８）。
【００４３】
ここで、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレート（“２６３Ｍｂｐｓ”）以よりも低くなった場合（ステップＳ５のＮｏ）とは、例えば、無線ＬＡＮ子機３の位置が変わって、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、“１１７Ｍｂｐｓ”（ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“１ｓｓ  ＭＣＳ３”）等になった場合が該当している。
【００４４】
無線ＬＡＮ子機３における実効スループットは、前述したように、接続リンクレートが低い方の接続リンクレート、すなわち、かかる場合には、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートに依存する。ここで、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートは、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレート以上である必要はなく、同等の接続リンクレートさえ確保することができていれば、無線ＬＡＮ子機３における実効スループットの低下は発生しない。
【００４５】
したがって、無線ＬＡＮ中継器１は、選択部１０ｃを起動して、無駄な電力の消費を抑制することを目的として、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信に使用するアンテナ構成を切り替えるために、メモリ２０内の接続リンクレート登録データベース１５の登録内容を確認する（ステップＳ８）。無線ＬＡＮ中継器１は、メモリ２０内の接続リンクレート登録データベース１５の登録内容の確認結果から、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートが、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレート以上であって、かつ、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートに最も近い接続リンクレートが得られるアンテナ構成を最適なアンテナ構成として選択して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信に使用するアンテナ構成を切り替える(ステップＳ９)。
【００４６】
例えば、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、“１１７Ｍｂｐｓ”であった場合には、図３の接続リンクレート登録データベース１５の登録内容の確認結果として、無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信に使用するアンテナ構成として、図３の接続リンクレート登録データベース１５において、同じ接続リンクレート“１１７Ｍｂｐｓ”となる、第２行目の登録内容すなわちＡ２アンテナ１２ａ１本（ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“１ｓｓ  ＭＣＳ３”）を使用する場合か、あるいは、第１０行目の登録内容すなわちＡ３アンテナ１３ａとＡ４アンテナ１４ａとの２本（ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“２ｓｓ  ＭＣＳ１”）を使用する場合かのいずれかを選択することになる。ここで、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートと同等の接続リンクレートが得られるアンテナ構成が、かくのごとく複数存在していた場合には、アンテナの使用本数がより少ないアンテナ構成の方が、消費電力の低減を図ることが可能であるので、第２行目の登録内容すなわちＡ２アンテナ１２ａ１本（ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“１ｓｓ  ＭＣＳ３”）を使用するアンテナ構成を選択することが望ましい。
【００４７】
無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信に使用するアンテナ構成を切り替えた後、測定部１０ｄにおいて、あらかじめ定めた前記一定時間間隔毎に、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートを確認する監視動作を行う（ステップＳ１０）。確認結果として、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、前回の時刻において確認した値と変化がなかった場合には（ステップＳ１０のＹｅｓ）、無線ＬＡＮ中継器１は、アンテナ構成を特に切り替えることなく、現在の無線通信状態をそのまま継続する（ステップＳ１２）。
【００４８】
ステップＳ１２の状態において、前記一定時間間隔の次の時刻に達すると、ステップＳ１０に復帰し、再度、無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートを確認する監視動作を繰り返す。しかる後、確認結果として、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、前回の時刻において確認した値と変化があった場合には（ステップＳ１０のＮｏ）、無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信に使用している現在のアンテナ構成をリセットして、Ａ１アンテナ１１ａ、Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａ、Ａ４アンテナ１４ａの４本のアンテナを使用する初期状態（接続リンクレート“２６３Ｍｂｐｓ”）のアンテナ構成に戻る（ステップＳ１３）。しかる後、ステップＳ６に復帰して、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、現在の無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレート（“２６３Ｍｂｐｓ”）よりも低いか否かを確認する動作を、前記一定時間間隔毎に繰り返すことになる。
【００４９】
以上に詳細に説明したように、本第１の実施形態においては、無線ＬＡＮ中継器１を設置した際に、無線ＬＡＮ中継器１は、あらかじめ想定されるアンテナ構成毎に無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートを確認し、データベースとして接続リンクレート登録データベース１５にあらかじめ保持しておく。しかる後に、無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮ子機３との無線接続が検知されると、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートよりも低いか否かを判定する。
【００５０】
そして、判定結果が無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートよりも低かった場合には、無線ＬＡＮ中継器１は、接続リンクレート登録データベース１５の保持内容を参照して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信に使用しているアンテナのアンテナ構成を切り替えて、接続リンクレートを最適化する。
【００５１】
而して、無線ＬＡＮ子機３の実効スループットを低下させることなく、無線ＬＡＮ中継器１の無駄な消費電力の削減を図ることができる。
【００５２】
［第２の実施形態］
（第２の実施形態の構成例）
次に、本発明に係る無線ＬＡＮ通信システムに関する第２の実施形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。第１の実施形態においては、無線ＬＡＮ中継器には、１台の無線ＬＡＮ子機が無線接続されている場合について説明したが、本第２の実施形態においては、無線ＬＡＮ中継器に、複数台の無線ＬＡＮ子機が無線接続されている場合について説明する。なお、本第２の実施形態における無線ＬＡＮ中継器の内部構成は、第１の実施形態として図２に示した無線ＬＡＮ中継器１の内部構成とほぼ同等である。また、無線ＬＡＮ中継器１のメモリ内に格納される接続リンクレート登録データベースについても、第１の実施形態の場合と同様であり、無線ＬＡＮ中継器を設置した際に、無線ＬＡＮアクセスポイントとの間で、想定される全てのアンテナ構成に関する接続リンクレートを測定してあらかじめ登録している。
【００５３】
以下に、本第２の実施形態において対象とする複数台の無線ＬＡＮ子機がＭＵ−ＭＩＭＯ（Multi-User  Multiple-Input  Multiple Output）に対応している場合と、対応していない場合と、について、無線ＬＡＮ中継器の動作を説明する。まず、無線ＬＡＮ中継器は、複数台の無線ＬＡＮ子機との接続リンクレートを確認する際に、それぞれの無線ＬＡＮ子機がＭＵ−ＭＩＭＯに対応しているか否かを確認する。複数台の無線ＬＡＮ子機のいずれも、MＵ−ＭＩＭＯに対応している場合には、無線ＬＡＮ中継器は、複数台の無線ＬＡＮ子機と同時に通信を行う必要があるので、複数台の無線ＬＡＮ子機の合計のストリーム数を確保しつつ、無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートが、複数台の無線ＬＡＮ子機の合計の接続リンクレートを確保することができるように、無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信に使用するアンテナ構成を切り替える。
【００５４】
一方、複数台の無線ＬＡＮ子機のうち、いずれかまたは全てがＭＵ−ＭＩＭＯに対応していない場合には、無線ＬＡＮ中継器は、複数台の無線ＬＡＮ子機と同時には通信することなく、無線ＬＡＮ子機と１台ずつ順番に通信を行うことができれば良いので、無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の接続リンクレートは、複数台の無線ＬＡＮ子機それぞれとの間の接続リンクレートのうち、最も高い接続リンクレートを確保することができるように、無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信に使用するアンテナ構成を切り替える。
【００５５】
次に、本発明に係る第２の実施形態における無線ＬＡＮ通信システムのシステム構成について図５を用いて説明する。図５は、本発明に係る第２の実施形態における無線ＬＡＮ通信システムのシステム構成の一例を示すシステム構成図である。なお、図５に示す無線ＬＡＮ通信システム１００Ａにおいては、説明を簡素化するために、複数台の無線ＬＡＮ子機の台数が２台の場合を例にとって示しているが、２台に限るものではなく、任意の台数であっても構わない。また、無線ＬＡＮ中継器１および無線ＬＡＮアクセスポイント２のアンテナ構成については、第１の実施形態の図１の場合と同様の構成であり、無線ＬＡＮ中継器１は、Ａ１アンテナ１１ａ、Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａ、Ａ４アンテナ１４ａの４本のアンテナを使用して、Ｗ５２帯を用いて無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信を行う。
【００５６】
一方、無線ＬＡＮ子機に関しては、第１無線ＬＡＮ子機３Ａおよび第２無線ＬＡＮ子機３Ｂの２台が、無線ＬＡＮ中継器１に無線接続され、無線ＬＡＮ中継器１は、Ｂ１アンテナ１１ｂ、Ｂ２アンテナ１２ｂ、Ｂ３アンテナ１３ｂ、Ｂ４アンテナ１４ｂの４本のアンテナを使用して、第１の実施形態の場合と同様、Ｗ５３帯を用いて第１無線ＬＡＮ子機３Ａおよび第２無線ＬＡＮ子機３Ｂそれぞれとの間の無線通信を行う。なお、本第２の実施形態における無線ＬＡＮ中継器１の内部構成については、図５に示すＭＵ−ＭＩＭＯ判別部１０ｅを図２に示したＣＰＵ１０内に新たに追加して備えている以外については、第１の実施形態の場合の図１、図２と全く同様である。
【００５７】
新たに追加したＭＵ−ＭＩＭＯ判別部１０ｅは、無線ＬＡＮ中継器１に複数台の無線ＬＡＮ子機が接続された際に、複数台の前記無線ＬＡＮ子機のいずれも、ＭＵ−ＭＩＭＯ（（Multi-User  Multiple-Input  Multiple Output）に対応しているか否かを判別する機能を備えている。そして、ＭＵ−ＭＩＭＯ判別部１０ｅにおいて、接続された複数台の前記無線ＬＡＮ子機(図５に示す例においては第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂの２台の無線ＬＡＮ子機)のいずれも前記ＭＵ−ＭＩＭＯに対応していることが判別された場合には、第１の実施形態において図２に示した判定部１０ｂにおいて、複数台の前記無線ＬＡＮ子機それぞれとの間の接続リンクレートを合計した合計接続リンクレートが、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートよりも低いか否かを判定する。
【００５８】
そして、判定部１０ｂにおいて、前記合計接続リンクレートが、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートよりも低いと判定された場合、第１の実施形態において図２に示した選択部１０ｃは、接続リンクレート登録データベース１５の登録内容を参照して、最適な接続リンクレートとして、複数台の前記無線ＬＡＮ子機の合計のストリーム数と前記合計接続リンクレートとを確保することができる接続リンクレートを選択して、選択した該接続リンクレートのアンテナ構成に、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間のアンテナ構成を切り替える。
【００５９】
一方、ＭＵ−ＭＩＭＯ判別部１０ｅにおいて、接続された複数台の前記無線ＬＡＮ子機の少なくともいずれかが前記ＭＵ−ＭＩＭＯに対応していないことが判別された場合には、判定部１０ｂにおいて、複数台の前記無線ＬＡＮ子機それぞれとの接続リンクレートのうち、最も高速の接続リンクレートが、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートよりも低いか否かを判定する。
【００６０】
そして、判定部１０ｂにおいて、前記最も高速の接続リンクレートが、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートよりも低いと判定された場合、接続リンクレート登録データベース１５の登録内容を参照して、最適な接続リンクレートとして、前記最も高速の接続リンクレートを確保することができる接続リンクレートを選択して、選択した該接続リンクレートのアンテナ構成に無線ＬＡＮアクセスポイント２との間のアンテナ構成を切り替える．
【００６１】
（第２の実施形態の動作の説明）
次に、第２の実施形態における無線ＬＡＮ中継器１の動作の一例について、図３のテーブルおよび図６のフローチャートを用いて、詳細に説明する。図３は、第１の実施形態において説明したように、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートを登録した接続リンクレート登録データベース１５の登録内容の一例を示すテーブルであり、本第２の実施形態においても同じ登録内容である。また、図６は、図５に示した無線ＬＡＮ中継器１の第２の実施形態における動作の一例を示すフローチャートであり、無線ＬＡＮ中継器１を、例えば家庭内に設置した際に接続リンクレート登録データベース１５に図３に示したような測定結果が登録された場合を例にとって、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信用のアンテナ構成を切り替える動作について、その一例を示している。
【００６２】
図６のフローチャートにおいては、記載を省略しているが、例えばユーザの家庭内に無線ＬＡＮ中継器１が設置された時点で、想定されるアンテナ構成の全ての組み合わせを使用して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートを確認した結果を、データベース化して、図３に示したように、メモリ２０内の接続リンクレート登録データベース１５に登録して保存するまでの動作は、第１の実施形態の図４のフローチャートのステップＳ１〜Ｓ３と全く同様である。
【００６３】
しかる後、無線ＬＡＮ中継器１に第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂが無線接続されたことを検出すると、無線ＬＡＮ中継器１は、図２に示した判定部１０ｂにおいて、第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂそれぞれとの間の接続リンクレートを確認する（ステップＳ２１）。無線ＬＡＮ中継器１は、以降、第１の実施形態の場合と同様、図２に示した測定部１０ｄによって、あらかじめ定めた一定間隔毎に、繰り返し、第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂそれぞれとの間の接続リンクレートを確認する監視動作を行う。
【００６４】
つまり、まず、無線ＬＡＮ中継器１と第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂそれぞれとの間の接続リンクレートが、双方とも、現在の無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレート（“２６３Ｍｂｐｓ”）よりも低いか否かを確認する（ステップＳ２２）。そして、少なくともいずれかが、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレート（“２６３Ｍｂｐｓ”）よりも低くなかった場合には（ステップＳ２２のＮｏ）、無線ＬＡＮ中継器１は、アンテナ構成を特に切り替えることなく、現在の無線通信状態をそのまま継続する（ステップＳ２３）。
【００６５】
ここで、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレート（“２６３Ｍｂｐｓ”）を“接続リンクレートＬＲａ”、無線ＬＡＮ中継器１と第１無線ＬＡＮ子機３Ａとの間の接続リンクレートを“接続リンクレートＬＲｂ１”、無線ＬＡＮ中継器１と第２無線ＬＡＮ子機３Ａとの間の接続リンクレートを“接続リンクレートＬＲｂ２”と表現することにした場合、無線ＬＡＮ中継器１と第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂそれぞれとの間の接続リンクレートＬＲｂ１，ＬＲｂ２のうち、少なくともいずれかが、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレート（“２６３Ｍｂｐｓ”）よりも低くなかった場合（ステップＳ２２のＮｏ）とは、以下のような場合が該当する。例えば、無線ＬＡＮ中継器１と第１無線ＬＡＮ子機３Ａとの間の接続リンクレートＬＲｂ１が、“１１７Ｍｂｐｓ”（ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“１ｓｓ  ＭＣＳ３”）であって、
接続リンクレートＬＲａ  ＞  接続リンクレートＬＲｂ１
の関係にあったとしても、無線ＬＡＮ中継器１と第２無線ＬＡＮ子機３Ｂとの間の接続リンクレートＬＲｂ２が、“３５１Ｍｂｐｓ”（ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“１ｓｓ  ＭＣＳ８”）であって、
接続リンクレートＬＲａ  ＜  接続リンクレートＬＲｂ２
の関係になっている場合等が該当する。
【００６６】
ステップＳ２３の状態において、前記一定時間間隔の次の時刻に達すると、ステップＳ２１に復帰し、測定部１０ｄにおいて、再度、無線ＬＡＮ中継器１と第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂそれぞれとの間の接続リンクレートＬＲｂ１，ＬＲｂ２を確認する監視動作を繰り返す。そして、接続リンクレートＬＲｂ１、ＬＲｂ２の双方とも、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートＬＲａ（“２６３Ｍｂｐｓ”）よりも低い場合には（ステップＳ２２のＹｅｓ）、無線ＬＡＮ中継器１は、ＭＵ−ＭＩＭＯ判別部１０ｅにより、第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂの双方が、いずれも、ＭＵ−ＭＩＭＯに対応しているか否かを確認する（ステップＳ２５）。
【００６７】
ここで、接続リンクレートＬＲｂ１、ＬＲｂ２の双方とも、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートＬＲａ（“２６３Ｍｂｐｓ”）よりも低くなった場合（ステップＳ２２のＹｅｓ）とは、以下のような場合が該当する。例えば、無線ＬＡＮ中継器１と第１無線ＬＡＮ子機３Ａとの間の接続リンクレートＬＲｂ１が、“１１７Ｍｂｐｓ”（ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“１ｓｓ  ＭＣＳ３”）であって、
接続リンクレートＬＲａ  ＞  接続リンクレートＬＲｂ１
の関係にあり、かつ、無線ＬＡＮ中継器１と第２無線ＬＡＮ子機３Ｂとの間の接続リンクレートＬＲｂ２が、“８７，８Ｍｂｐｓ”（ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“１ｓｓ  ＭＣＳ２”）であって、
接続リンクレートＬＲａ  ＞  接続リンクレートＬＲｂ２
の関係になっている場合等が該当する。
【００６８】
第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂの少なくともいずれかが、ＭＵ−ＭＩＭＯに対応していない場合には（ステップＳ２５のＮｏ）、ステップＳ２７に移行するが、第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂの双方が、いずれも、ＭＵ−ＭＩＭＯに対応している場合には（ステップＳ２５のＹｅｓ）、第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂの双方の合計のストリーム数および合計の接続リンクレートを確認した後（ステップＳ２６）、ステップＳ２７に移行する。
【００６９】
ステップＳ２７においては、無線ＬＡＮ中継器１は、図２に示した選択部１０ｃにより、まず、メモリ２０内の接続リンクレート登録データベース１５の登録内容を確認する（ステップＳ２７）。そして、第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂの双方が、いずれも、ＭＵ−ＭＩＭＯに対応していた場合には（ステップＳ２５のＹｅｓ）、第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂの合計接続リンクレート、合計ストリーム数、メモリ２０内の接続リンクレート登録データベース１５の登録内容それぞれの確認結果から、最適なアンテナ構成を選択して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信に使用するアンテナ構成を切り替える(ステップＳ２８)。
【００７０】
例えば、無線ＬＡＮ中継器１と第１無線ＬＡＮ子機３Ａとの間の接続リンクレートＬＲｂ１が、“１１７Ｍｂｐｓ”であり、無線ＬＡＮ中継器１と第２無線ＬＡＮ子機３Ｂとの間の接続リンクレートＬＲｂ２が、“８７，８Ｍｂｐｓ”であった場合には、第１無線ＬＡＮ子機３Ａと第２無線ＬＡＮ子機３Ｂとの合計接続リンクレートは“２０４．８Ｍｂｐｓ”であり、合計ストリーム数は２ストリームである。したがって、無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮアクセスポイント２との接続リンクレートが“２０４．８Ｍｂｐｓ”以上であって、かつ、前記合計接続リンクレートに最も近く、かつ、２ストリーム以上のアンテナ構成を、接続リンクレート登録データベース１５の登録内容の中から選択する。すなわち、図３の接続リンクレート登録データベース１５の第１１行目の登録内容であるＡ１アンテナ１１ａ，Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａの３本（接続リンクレートが“２３４Ｍｂｐｓ”、ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“２ｓｓ  ＭＣＳ３”）を選択して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信に使用するアンテナ構成を切り替える。
【００７１】
一方、第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂの少なくともいずれかが、ＭＵ−ＭＩＭＯに対応していなかった場合には（ステップＳ２５のＮｏ）、無線ＬＡＮ中継器１は、２台の第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂと同時に通信することがなく、順番に、第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂいずれか１台ずつと無線通信を行う。したがって、無線ＬＡＮ中継器１は、選択部１０ｃにより、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートとして、２台の第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂそれぞれとの間の接続リンクレートのうち、高い方の接続リンクレートを確保することができるように、最適なアンテナ構成を選択して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信に使用するアンテナ構成を切り替える(ステップＳ２８)。
【００７２】
例えば、無線ＬＡＮ中継器１と第１無線ＬＡＮ子機３Ａとの間の接続リンクレートＬＲｂ１が、“１１７Ｍｂｐｓ”であり、無線ＬＡＮ中継器１と第２無線ＬＡＮ子機３Ｂとの間の接続リンクレートＬＲｂ２が、“８７，８Ｍｂｐｓ”であった場合には、無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮアクセスポイント２との接続リンクレートが“１１７Ｍｂｐｓ”以上であって、かつ、接続リンクレートＬＲｂ１に最も近いアンテナ構成を、接続リンクレート登録データベース１５の登録内容の中から選択する。すなわち、図３の接続リンクレート登録データベース１５の第２行目のＡ２アンテナ１２ａの１本（接続リンクレートが“１１７Ｍｂｐｓ”、ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“１ｓｓ  ＭＣＳ３”）、あるいは、第１０行目のＡ３アンテナ１３ａ、Ａ４アンテナ１４ａの２本（接続リンクレートが“１１７Ｍｂｐｓ”、ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“２ｓｓ  ＭＣＳ１”）を選択対象として選択する。
【００７３】
ここで、選択対象となるアンテナ構成が、かくのごとく複数存在していた場合には、第１の実施形態において説明したように、アンテナの使用本数がより少ないアンテナ構成の方が、消費電力の低減を図ることが可能である。したがって、第２行目の登録内容すなわちＡ２アンテナ１２ａの１本（接続リンクレートが“１１７Ｍｂｐｓ”、ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“１ｓｓ  ＭＣＳ３”）を選択して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信に使用するアンテナ構成を切り替える。
【００７４】
ステップＳ２８においてアンテナ構成を切り替えた後のステップＳ２９〜ステップＳ３２の動作は、第１の実施形態の図４のフローチャートのステップＳ１０〜ステップＳ１３の動作と全く同様であるので、ここでの重複する説明は割愛する。
【００７５】
以上に詳細に説明したように、本第２の実施形態においては、第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂの２台が存在して、無線ＬＡＮ中継器１に無線接続されている場合を示している。かかる場合において、第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３ＢのいずれもＭＵ−ＭＩＭＯに対応している場合には、第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂの合計の接続リンクレートと合計ストリーム数とを確保することができ、かつ、消費電力が最も少なくなる最適なアンテナ構成に、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の無線通信に使用するアンテナのアンテナ構成を切り替えるようにしている。
【００７６】
一方、第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂの少なくともいずれかがＭＵ−ＭＩＭＯに対応していない場合には、第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂのうち、無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートが高い方の接続リンクレートを確保することができ、かつ、消費電力が最も少なくなる最適なアンテナ構成に、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の無線通信に使用するアンテナのアンテナ構成を切り替えるようにしている。
【００７７】
かくのごとく、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートを最適化することによって、第１無線ＬＡＮ子機３Ａ、第２無線ＬＡＮ子機３Ｂの実効スループットを低下させることなく、無線ＬＡＮ中継器１の無駄な消費電力の削減を図ることを実現している。
【００７８】
［第３の実施形態］
（第３の実施形態の構成例）
次に、本発明に係る無線ＬＡＮ通信システムに関する第３の実施形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。第１の実施形態においては、妨害波が存在せず、理論的な実効スループットがそのまま得られるような無線環境を前提にしていたが、実際には、妨害波が必ず存在しているので、理論的な実効スループットを得ることができない可能性がある。本第３の実施形態においては、妨害波が存在する無線環境の場合について説明する。なお、本第３の実施形態における無線ＬＡＮ中継器の内部構成は、第１の実施形態として図２に示した無線ＬＡＮ中継器１の内部構成とほぼ同等である。無線ＬＡＮ中継器１のメモリ内に接続リンクレートに関する情報を登録するデータベースを備えていることについても、第１の実施形態の場合と同様であり、無線ＬＡＮ中継器を設置した際に、無線ＬＡＮアクセスポイントとの間で、想定される全てのアンテナ構成に関する接続リンクレートを測定してあらかじめ登録している。
【００７９】
ただし、本第３の実施形態においては、第１の実施形態に記載の接続リンクレートに関する情報を登録する接続リンクレート登録データベース１５に、さらに、想定されるアンテナ構成毎に無線ＬＡＮアクセスポイントとの間の無線通信に対する妨害波の影響度を、あらかじめ定めた一定周期毎に検出して、検出した結果をデータベース化して追加登録し、接続リンクレート＆妨害波登録データベースとして保持している。さらに、妨害波の発生状況は、通常、時間経過とともに変化していくので、該接続リンクレート＆妨害波登録データベースの登録内容を、あらかじめ定めた一定周期毎に測定した妨害波の情報に応じて更新する。
【００８０】
また、本第３の実施形態においては、無線ＬＡＮ中継器と無線ＬＡＮ子機との間の接続リンクレートを確認した結果に基づいて、無線ＬＡＮアクセスポイントと無線ＬＡＮ中継器との間の無線通信に使用する無線ＬＡＮ中継器のアンテナ構成を切り替える際に、該接続リンクレート＆妨害波登録データベースを参照するようにしている。そして、該接続リンクレート＆妨害波登録データベースの参照結果に基づいて、無線ＬＡＮアクセスポイントと無線ＬＡＮ中継器との間の無線通信に影響を与える妨害波と、無線ＬＡＮ中継器と無線ＬＡＮ子機との間の無線通信に影響を与える妨害波とに関する妨害波テーブルを作成する。しかる後、作成した該妨害波テーブルの設定内容に基づいて、切り替え候補のアンテナ構成に関し、妨害波の影響が予想される場合には、接続リンクレートを一段高いレートのものに対応するアンテナ構成を最適なアンテナ構成として選択することにしている。
【００８１】
次に、本発明に係る第３の実施形態における無線ＬＡＮ通信システムのシステム構成について図７を用いて説明する。図７は、本発明に係る第３の実施形態における無線ＬＡＮ通信システムのシステム構成の一例を示すシステム構成図である。図７に示す無線ＬＡＮ通信システム１００Ｂにおいて、無線ＬＡＮ中継器１、無線ＬＡＮアクセスポイント２、無線ＬＡＮ子機３のアンテナ構成については、第１の実施形態の図１の場合と同様の構成であり、無線ＬＡＮ中継器１は、Ａ１アンテナ１１ａ、Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａ、Ａ４アンテナ１４ａの４本のアンテナを使用して、Ｗ５２帯を用いて無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信を行う。
【００８２】
また、無線ＬＡＮ子機３に関しては、第１の実施形態の場合と同様、無線ＬＡＮ子機３が、無線ＬＡＮ中継器１に無線接続され、無線ＬＡＮ中継器１は、Ｂ１アンテナ１１ｂ、Ｂ２アンテナ１２ｂ、Ｂ３アンテナ１３ｂ、Ｂ４アンテナ１４ｂの４本のアンテナを使用して、第１の実施形態の場合と同様、Ｗ５３帯を用いて無線ＬＡＮ子機３との間の無線通信を行う。なお、本第３の実施形態における無線ＬＡＮ中継器１の内部構成については、メモリ内に、第１の実施形態の場合の接続リンクレート登録データベース１５の代わりに、妨害波の情報も合わせて登録する接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６を格納し、かつ、図７に示す検出部１０ｆと取得部１０ｇとを図２に示したＣＰＵ１０内に新たに追加して備えている以外は、第１の実施形態の場合の図１、図２と全く同様である。また、以下の説明においては、無線ＬＡＮ子機３に関して、前述のように、１台の無線ＬＡＮ子機３が、無線ＬＡＮ中継器１に無線接続される場合について説明するが、第２の実施形態に示したように、図５に示したＭＵ−ＭＩＭＯ判別部１０ｅも備えることにより、複数台の無線ＬＡＮ子機が、無線ＬＡＮ中継器１に無線接続される場合であっても構わない。
【００８３】
また、図７に示すように、本第３の実施形態においては、無線ＬＡＮ通信システムに影響を与える妨害波として、第１妨害波３１、第２妨害波３２、第３妨害波３３、第４妨害波３４、および、第５妨害波３５が存在している。そこで、本第３の実施形態における無線ＬＡＮ中継器１は、前述したように、第１の実施形態とは異なり、想定されるアンテナ構成毎に接続リンクレートに関する情報とともにさらに妨害波の影響度に関する情報もデータベース化し、図１に示した接続リンクレート登録データベース１５にさらに追加して登録するが、該妨害波の影響度に関する情報を追加したデータベースを、以降、接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６と記載することにする。
【００８４】
無線ＬＡＮ中継器１に新たに追加した検出部１０ｆは、想定されるアンテナ構成毎に無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信に対する妨害波の影響度をあらかじめ定めた一定周期毎に検出して、接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６に追加登録する機能を備えている。また、取得部１０ｇは、無線接続された無線ＬＡＮ子機３との間の無線通信に対する妨害波の影響度を無線ＬＡＮ子機３から前記一定周期毎に取得する機能を備えている。
【００８５】
そして、第１の実施形態の図２に示した判定部１０ｂにおいて、無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレート、または、複数台の無線ＬＡＮ子機が接続されていた場合には複数台の無線ＬＡＮ子機の接続リンクレートを合計した合計接続リンクレート若しくは複数台の無線ＬＡＮ子機の接続リンクレートのうち最も高速の接続リンクレートを取り出す。そして、取り出した接続リンクレートが、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートよりも低いと判定された場合、第１の実施形態の図２に示した選択部１０ｃが、接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６を参照して、最適な接続リンクレートのアンテナ構成を選択した際に、検出部１０ｆにおいて当該アンテナ構成に追加登録されている妨害波の影響度を、取得部１０ｇにより取得している無線ＬＡＮ子機３との間の無線通信に対する妨害波の影響度とを比較する。そして、比較した結果に基づいて、選択部１０ｃは、選択した前記最適な接続リンクレートのアンテナ構成を変更して選択し直すか否かを確認するという機能を備えている。
【００８６】
ここで、前記比較した結果として、選択した前記最適な接続リンクレートのアンテナ構成における前記妨害波の影響度が、取得部１０ｇにより取得している無線ＬＡＮ子機３との間の無線通信に対する前記妨害波の影響度よりも高いと判定された場合には、選択部１０ｃは、接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６を参照して、選択した前記最適な接続リンクレートよりも一段階高速側の接続リンクレートのアンテナ構成を選択し直す。そして、選択部１０ｃは、選択し直した該アンテナ構成の妨害波の影響度が、取得部１０ｇにより取得している無線ＬＡＮ子機３との間の無線通信に対する前記妨害波の影響度以下に低下するまで、順次、より高速側の接続リンクレートのアンテナ構成を選択し直すという機能も備えている。
【００８７】
（第３の実施形態の動作の説明）
次に、第３の実施形態における無線ＬＡＮ中継器１の動作の一例について、図８Ａ、図８Ｂのフローチャートおよび図９〜図１２のテーブルを用いて、詳細に説明する。図８Ａ、図８Ｂは、図７に示した無線ＬＡＮ中継器１の第３の実施形態における動作の一例を示すフローチャートである（図８Ａの下端は図８Ｂの上端に繋がっていて、両図で一つのフローチャートを表している。）。図８Ａ、図８Ｂのフローチャートは、無線ＬＡＮ通信システム１００Ｂとして妨害波が存在する無線環境下において、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信用のアンテナ構成を切り替える動作について、その一例を示している。アンテナ構成を切り替える動作は、１つのフローチャートで示すのが好ましいが、紙面サイズの制限から、その動作の前半部分を図８Ａに示し、その動作の後半部分を図８Ｂに示している。なお、図９〜図１２のテーブルについては、図８Ａ、図８Ｂのフローチャートの説明において、順次、その詳細を説明することとし、以下に、まず、図８Ａ、図８Ｂのフローチャートについて説明する。
【００８８】
図８Ａ、図８Ｂのフローチャートにおいて、まず、妨害波が存在する無線環境下にある例えばユーザの家庭内に無線ＬＡＮ中継器１が設置されると、家庭内に設置されている無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信が確立される（ステップＳ４１）。この時、第１の実施形態の図４のフローチャートの場合と同様、無線ＬＡＮ中継器１は、Ａ１アンテナ１１ａ、Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａ、Ａ４アンテナ１４ａの４本のアンテナを使用して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信（接続リンクレート“２６３Ｍｂｐｓ”、ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳ“３ｓｓ  ＭＣＳ２”）が確立される。
【００８９】
すなわち、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートは、初期状態として、最も高速の“２６３Ｍｂｐｓ”（ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“３ｓｓ  ＭＣＳ２”）に設定される。そして、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信が確立された時点で、無線ＬＡＮ中継器１は、想定されるアンテナ構成の全ての組み合わせを使用して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートを測定し、確認する（ステップＳ４２）。
【００９０】
さらに、想定されるアンテナ構成の全ての組み合わせにおける接続リンクレートの確認を行う際に、同時に、検出部１０ｆにより、妨害波も合わせて検出し、検出した妨害波を、妨害レベルの違い（すなわち、無線通信に対する妨害波の影響度の違い）に応じて分類する（ステップＳ４３）。例えば、−６０ｄＢｍ以上は妨害レベルが大きい「大」レベル、−７０〜−６０ｄＢｍは「中」レベル、−８０ｄＢｍ〜−７０ｄＢｍは「小」レベル、−８０ｄＢｍ以下は「極小」レベルの４つの妨害レベルに分類する。
【００９１】
しかる後、想定されるアンテナ構成の全ての組み合わせを使用して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートとを確認した結果と分類した妨害レベルとを、データベース化して、図９に示すように、メモリ２０内の接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６に登録して保存する（ステップＳ４４）。図９は、図７に示した無線ＬＡＮ中継器１のメモリ２０内に格納されている接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６の登録内容の一例を示すテーブルであり、無線ＬＡＮ中継器１の設置時に、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートを測定した結果および妨害レベルの分類結果を登録している例を示している。
【００９２】
図９に示す接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６は、アンテナ構成１６ａ、ＮＳＳ／ＭＣＳ１６ｂ、接続リンクレート１６ｃ、および、妨害波リスト１６ｄから構成されている。アンテナ構成１６ａ、ＮＳＳ／ＭＣＳ１６ｂ、接続リンクレート１６ｃは、第１の実施形態として図３に示したアンテナ構成１５ａ、ＮＳＳ／ＭＣＳ１５ｂ、接続リンクレート１５ｃと全く同じであり、ここでの重複する説明は省略する。なお、接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６は、図３の接続リンクレート登録データベース１５とは異なり、後述するアンテナ構成の選択動作をスムーズに実施することができるように、接続リンクレートの高い順すなわち降順に並べ替えを行う処理を施している。
【００９３】
また、妨害波リスト１６ｄは、検出した各妨害波の影響度を前述の４つの妨害レベルに分類して示すものであり、無線ＬＡＮ通信システム１００Ｂの無線環境下に存在する第１妨害波３１、第２妨害波３２、第３妨害波３３、第４妨害波３４、および、第５妨害波３５の各妨害波のうち、アンテナ構成の違いに応じて検出した妨害波に関する妨害レベルを分類した結果を示している。例えば、接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６の第１行目のアンテナ構成１６ａ欄が「Ａ１＆Ａ２＆Ａ３＆Ａ４」（すなわち、無線ＬＡＮアクセスポイント２向けのアンテナとしてＡ１アンテナ１１ａ、Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａ、Ａ４アンテナ１４ａの４本のアンテナを使用するアンテナ構成）の場合には、妨害波リスト１６ｄ欄に示すように、第１妨害波３１、第２妨害波３２は未検出（「−」と表記）であり、第３妨害波３３と第４妨害波３４とは妨害レベルが「小」レベル、第５妨害波３５は妨害レベルが「中」レベル」として検出されている場合が登録されている。
【００９４】
しかる後、無線ＬＡＮ中継器１に無線ＬＡＮ子機３が無線接続されたことを検出すると（ステップＳ４５）、無線ＬＡＮ中継器１は、図２に示した判定部１０ｂにおいて、無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートを確認する（ステップＳ４６）。無線ＬＡＮ中継器１は、以降、第１の実施形態の場合と同様、図２に示した測定部１０ｄにより、あらかじめ定めた一定時間間隔毎に、繰り返し、無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートを確認する監視動作を行う。
【００９５】
つまり、まず、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、現在の無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレート（“２６３Ｍｂｐｓ”）よりも低いか否かを確認する（ステップＳ４７）。そして、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレート（“２６３Ｍｂｐｓ”）よりも低くなかった場合には（ステップＳ４７のＮｏ）、無線ＬＡＮ中継器１は、アンテナ構成を特に切り替えることなく、現在の無線通信状態をそのまま継続する（ステップＳ４８）。
【００９６】
ステップＳ４８の状態において、前記一定時間間隔の次の時刻に達すると、ステップＳ４６に復帰し、測定部１０ｄにおいて、再度、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートを確認する監視動作を繰り返す。そして、該接続リンクレートが、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレート（“２６３Ｍｂｐｓ”）よりも低くなった場合には（ステップＳ４７のＹｅｓ）、無線ＬＡＮ中継器１は、取得部１０ｇにより、まず、無線ＬＡＮ子機３周辺の妨害波に関する情報を当該無線ＬＡＮ子機３から取得する（ステップＳ４９）。
【００９７】
ここで、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレート（“２６３Ｍｂｐｓ”）を“接続リンクレートＬＲａ”、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートを“接続リンクレートＬＲｂ”、と表現することにした場合、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレート（“２６３Ｍｂｐｓ”）よりも低くなった場合（ステップＳ４７のＹｅｓ）とは、以下のような場合が該当する。例えば、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートＬＲｂが、“１１７Ｍｂｐｓ”（ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“１ｓｓ  ＭＣＳ３”）であって、
接続リンクレートＬＲａ  ＞  接続リンクレートＬＲｂ
の関係になっている場合等が該当する。
【００９８】
また、ステップＳ４９において、無線ＬＡＮ中継器１が無線ＬＡＮ子機３から取得した妨害波に関する情報の一例を、図１０のテーブルに示している。図１０は、図７に示す無線ＬＡＮ通信システム１００Ｂの無線ＬＡＮ中継器１が取得した無線ＬＡＮ子機３周辺の妨害波に関する情報の一例を示すテーブルである。無線ＬＡＮ中継器１に無線接続された無線ＬＡＮ子機３においては、図１０のテーブルの妨害波リスト欄に示すように、無線ＬＡＮ通信システム１００Ｂの無線環境下に存在する第１妨害波３１、第２妨害波３２、第３妨害波３３、第４妨害波３４、および、第５妨害波３５の各妨害波のうち、第４妨害波３４、第５妨害波３５は未検出（「−」と表記）であり、第１妨害波３１と第２妨害波３２とは妨害レベルが「極小」レベル、第３妨害波３５は妨害レベルが「小」レベルとして検出している場合を示している。
【００９９】
無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮ子機３から該無線ＬＡＮ子機３周辺の妨害波に関する情報を取得すると、ステップＳ４５において確立した無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートを確認するとともに、メモリ２０内の接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６の接続リンクレートに関する登録内容を確認する。そして、無線ＬＡＮ子機３の接続リンクレートと接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６の登録内容の接続リンクレートとの確認結果から、最適なアンテナ構成を選択する。つまり、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートＬＲｂ以上であって、かつ、該接続リンクレートＬＲｂに最も近いアンテナ構成を最適なアンテナ構成として選択する。さらに、最適なアンテナ構成として選択したアンテナ構成における妨害波に関する情報を、接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６の登録内容から取り出す。
【０１００】
例えば、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートＬＲｂが、“１１７Ｍｂｐｓ”であった場合には、無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮアクセスポイント２との接続リンクレートが１１７Ｍｂｐｓ以上であって、かつ、接続リンクレートＬＲｂに最も近いアンテナ構成を、接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６の登録内容の中から選択する。すなわち、図９の接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６の第９行目の登録内容すなわちＡ２アンテナ１２ａの１本（接続リンクレートＬＲａが“１１７Ｍｂｐｓ”、ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“１ｓｓ  ＭＣＳ３”）、および、第１０行目の登録内容すなわちＡ３アンテナ１３ａ、Ａ４アンテナ１４ａの２本（接続リンクレートＬＲａが“１１７Ｍｂｐｓ”ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“２ｓｓ  ＭＣＳ３”）を選択する。
【０１０１】
さらに、選択したアンテナ構成における妨害波に関する情報として、図９の接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６の第９行目のＡ２アンテナ１本の場合の妨害波リスト１６ｄ欄の登録内容すなわち“第４妨害波「中」レベル”、“第５妨害波「極小」レベル”を取り出し、また、第１０行目のＡ３アンテナ１３ａ、Ａ４アンテナ１４ａの２本の場合の妨害波リスト１６ｄ欄の登録内容すなわち“第３妨害波「小」レベル”、“第４妨害波「小」レベル”、“第５妨害波「中」レベル”を取り出す。
【０１０２】
しかる後、無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮ子機３から取得した該無線ＬＡＮ子機３周辺の妨害波に関する情報と、接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６から取り出した無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信における妨害波に関する情報とを比較するために、図１１に示すような第１の妨害波テーブル１７を作成する（ステップＳ５０）。図１１は、図７に示した無線ＬＡＮ中継器１において無線ＬＡＮ子機３との通信における妨害波レベルと無線ＬＡＮアクセスポイント２との通信における妨害波レベルとの比較用に作成される第１の妨害波テーブル１７の一例を示すテーブルである。
【０１０３】
図１１に示す第１の妨害波テーブル１７は、無線ＬＡＮアクセスポイント２との通信に対する妨害波の影響度１７ａと無線ＬＡＮ子機３との通信に対する妨害波の影響度１７ｂとから構成され、無線ＬＡＮ中継器１におけるそれぞれの無線通信に対する妨害波の影響度を比較する構成になっている。なお、無線ＬＡＮアクセスポイント２との通信に対する妨害波の影響度１７ａに関し、アンテナ構成の選択候補として、複数のアンテナ構成が図９の接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６から取り出された場合には、図１１に示すように、無線ＬＡＮアクセスポイント２との通信に対する妨害波の影響度１７ａ欄には、複数の比較対象欄が作成される。つまり、前述の無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートＬＲｂが、“１１７Ｍｂｐｓ”であった場合の例においては、図１１に示すように、Ａ２アンテナ１２ａの１本（接続リンクレートＬＲａが“１１７Ｍｂｐｓ”、ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“１ｓｓ  ＭＣＳ３”）と、Ａ３アンテナ１３ａ、Ａ４アンテナ１４ａの２本（接続リンクレートＬＲａが“１１７Ｍｂｐｓ”ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“２ｓｓ  ＭＣＳ３”）と、の２つの比較対象欄が作成される。
【０１０４】
ここで、無線通信に対する影響度を定量化するために、図１１に示すように、本第３の実施形態における無線ＬＡＮ通信システム１００Ｂに存在する５つの妨害波（第１妨害波３１〜第５妨害波３５）に関し、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間および無線ＬＡＮ子機３との間のそれぞれの通信に対して、どの程度の影響度があるかを示す指標として、妨害波レベルによって重み付けをしている。つまり、例えば、妨害レベル「極小」の場合は“０．０”、「小」の場合は“０．５”、「中」の場合は“１．０”、「大」の場合は“２．０”という重み付けを行っている。
【０１０５】
そして、選択候補の各アンテナ構成における５つの各妨害波（（第１妨害波３１〜第５妨害波３５）の無線ＬＡＮアクセスポイント２との通信に対する重み、および、５つの各妨害波（（第１妨害波３１〜第５妨害波３５）の無線ＬＡＮ子機３との通信に対する重みに関し、それぞれに合計した値を算出する。そして、算出した合計値を、図１１の第１の妨害波テーブル１７の妨害波レベル指標１７ｃの欄に妨害波レベル指標として設定し、無線ＬＡＮ中継器１において無線ＬＡＮアクセスポイント２との通信に対する妨害波の影響度と無線ＬＡＮ子機３との通信に対する妨害波の影響度との比較用として用いる。該比較に当たっては、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の無線通信に影響を与える妨害波レベル指標、すなわち、図１１の第１の妨害波テーブル１７において無線ＬＡＮ子機３との通信に対する妨害波の影響度１７ｂの欄の妨害波レベル指標１７ｃに設定されている値（図１１の設定例においては“０．５”）を、比較用の基準値として用いることになる。
【０１０６】
なお、当然のことであるが、５つの各妨害波（（第１妨害波３１〜第５妨害波３５）に関し、図９の接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６から取り出した妨害波に関する情報と無線ＬＡＮ子機３から取得した妨害波に関する情報との双方に存在する妨害波または無線ＬＡＮ子機３から取得した妨害波に関する情報のみに含まれる妨害波は、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の無線通信に影響を与えることになると想定される。一方、図９の接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６から取り出した妨害波に関する情報のみに含まれる妨害波については、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の無線通信に影響を与えることになると想定される。
【０１０７】
図８Ａ、図８Ｂのフローチャートの説明に戻って、ステップＳ５０において第１の妨害波テーブル１７を作成すると、次に、作成した第１の妨害波テーブル１７の妨害波レベル指標１７ｃを参照して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との通信に対する妨害波の影響度１７ａの欄の妨害波レベル指標１７ｃに設定されている値が、基準値（すなわち、無線ＬＡＮ子機３との通信に対する妨害波の影響度１７ｂの欄の妨害波レベル指標１７ｃに設定されている値）以下になっているアンテナ構成が存在しているか否かを確認する（ステップＳ５１）。図１１の記載例においては、無線ＬＡＮアクセスポイント２との通信に使用するための選択候補であった２つのアンテナ構成の場合に関し、それぞれ、妨害波レベル指標１７ｃが“１．０”と“２．０”となっているので、該基準値の“０．５”以下になっているアンテナ構成は存在しない。
【０１０８】
前記基準値以下になっているアンテナ構成が存在しない場合には（ステップＳ５１のＮｏ）、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートと無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートとが、たとえ同じレートであったとしても、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間よりも妨害波の影響が大きくなっていた無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の実効スループットは、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の実効スループットよりも低くなる可能性がある。そして、かかる事態が発生すると、無駄な消費電力を削減するために、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の無線通信に使用するアンテナ構成を切り替えてしまうと、速度低下が発生してしまうことになるので、反って、消費電力の削減効果を得られなくなる可能性がある。
【０１０９】
したがって、アンテナ構成の切り替えに伴う速度低下を回避するために、無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートＬＲａが、最適なアンテナ構成における接続リンクレートよりも一段高速になる接続リンクレート（すなわち、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートＬＲｂ以上であって、かつ、接続リンクレートＬＲｂに第２番目に近い接続リンクレート）のアンテナ構成を、接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６の登録内容の中から選択し直す。
【０１１０】
例えば、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートＬＲｂが、“１１７Ｍｂｐｓ”であった場合には、無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮアクセスポイント２との接続リンクレートが１１７Ｍｂｐｓ以上であって、かつ、最適なアンテナ構成における接続リンクレート１１７Ｍｂｐｓよりも一段高速になる接続リンクレート（すなわち、図９の接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６の登録内容の接続リンクレート１６ｃ欄において“１１７Ｍｂｐｓ”よりも一段高速側（図１１の上段側）に登録されている“１７５．５Ｍｂｐｓ”）のアンテナ構成を選択する。すなわち、図９の接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６の、
（１）第３行目の登録内容すなわちＡ１アンテナ１１ａ、Ａ２アンテナ１２ａの２本（接続リンクレートＬＲａが“１７５．５Ｍｂｐｓ”、ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“２ｓｓ  ＭＣＳ２”）、
（２）第４行目の登録内容すなわちＡ１アンテナ１１ａ、Ａ３アンテナ１３ａの２本（接続リンクレートＬＲａが“１７５．５Ｍｂｐｓ”、ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“２ｓｓ  ＭＣＳ２”）、
（３）第５行目の登録内容すなわちＡ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａの２本（接続リンクレートＬＲａが“１７５．５Ｍｂｐｓ”、ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“２ｓｓ  ＭＣＳ２”）、
（４）第６行目の登録内容すなわちＡ２アンテナ１２ａ、Ａ４アンテナ１４ａの２本（接続リンクレートＬＲａが“１７５．５Ｍｂｐｓ”、ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“２ｓｓ  ＭＣＳ２”）、
（５）第７行目の登録内容すなわちＡ１アンテナ１１ａ、Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ４アンテナ１４ａの３本（接続リンクレートＬＲａが“１７５．５Ｍｂｐｓ”、ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“２ｓｓ  ＭＣＳ２”）、
（６）第８行目の登録内容すなわちＡ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａ、Ａ４アンテナ１４ａの３本（接続リンクレートＬＲａが“１７５．５Ｍｂｐｓ”、ストリーム数／変調方式等の指数ＮＳＳ／ＭＣＳが“２ｓｓ  ＭＣＳ２”）、
の６個のアンテナ構成を選択する。
【０１１１】
さらに、選択したそれぞれのアンテナ構成における妨害波に関する情報として、図９の接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６の第３行目〜第８行目までの各妨害波リスト１６ｄ欄の登録内容を取り出す。つまり、図９の接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６の妨害波リスト１６ｄ欄の
（１）第３行目の登録内容すなわち第３妨害波３３の妨害波レベル「極小」、第４妨害波３４の妨害波レベル「小」、第５の妨害波３５の妨害波レベル「中」、
（２）第４行目の登録内容すなわち第３妨害波３３の妨害波レベル「極小」、第４妨害波３４の妨害波レベル「小」、第５の妨害波３５の妨害波レベル「極小」、
（３）第５行目の登録内容すなわち第４妨害波３４の妨害波レベル「小」、第５の妨害波３５の妨害波レベル「中」、
（４）第６行目の登録内容すなわち第３妨害波３３の妨害波レベル「小」、第４妨害波３４の妨害波レベル「極小」、第５の妨害波３５の妨害波レベル「中」、
（５）第７行目の登録内容すなわち第３妨害波３３の妨害波レベル「小」、第４妨害波３４の妨害波レベル「小」、第５の妨害波３５の妨害波レベル「中」、
（６）第８行目の登録内容すなわち第３妨害波３３の妨害波レベル「小」、第４妨害波３４の妨害波レベル「小」、第５の妨害波３５の妨害波レベル「中」、
の６個の妨害波レベルを、選択した６個のアンテナ構成におけるそれぞれの妨害波レベルとして取り出す。
【０１１２】
しかる後、無線ＬＡＮ中継器１は、接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６から取り出した無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信における妨害波に関する情報を、前述したような重み付けを行い、各妨害波（第１妨害波３１〜第５妨害波３５）それぞれの重みを加算して、比較対象とする妨害波レベル指標を算出する。そして、選択した各アンテナ構成に関し、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信に対する妨害波の影響度を示す妨害波レベル指標を、無線ＬＡＮ子機３から取得した該無線ＬＡＮ子機３周辺の妨害波の妨害波レベルの基準値として、図１１の第１の妨害波テーブル１７の妨害波レベル指標１７ｃ欄に設定した値（図１１の例においては基準値“０．５”）と比較するために、図１２に示すような第２の妨害波テーブル１８を作成する（ステップＳ５２）。
【０１１３】
図１２は、図７に示した無線ＬＡＮ中継器１において基準値となる無線ＬＡＮ子機３との通信における妨害波レベル指標と無線ＬＡＮアクセスポイント２との通信における妨害波レベル指標との比較用に作成される第２の妨害波テーブル１８の一例を示すテーブルである。例えば、図９の妨害波リスト１６ｄに例示したような妨害波レベルであった場合には、図１２の第２の妨害波テーブル１８の妨害波レベル指標１８ｃに示すように、
（１）Ａ１アンテナ１１ａ、Ａ２アンテナ１２ａの２本のアンテナ構成の場合は、妨害波レベル指標が“１．５”、
（２）Ａ１アンテナ１１ａ、Ａ３アンテナ１３ａの２本のアンテナ構成の場合は、妨害波レベル指標が“０．５”、
（３）Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａの２本のアンテナ構成の場合は、妨害波レベル指標が“０．５”、
（４）Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ４アンテナ１４ａの２本のアンテナ構成の場合は、妨害波レベル指標が“１．５”、
（５）Ａ１アンテナ１１ａ、Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ４アンテナ１４ａの３本のアンテナ構成の場合は、妨害波レベル指標が“２．０”、
（２）Ａ２アンテナ１２ａ、Ａ３アンテナ１３ａ、Ａ４アンテナ１４ａの３本のアンテナ構成の場合は、妨害波レベル指標が“２．０”、
となる。
【０１１４】
図８Ａ、図８Ｂのフローチャートの説明に戻って、ステップＳ５２において第２の妨害波テーブル１８を作成すると、次に、作成した第２の妨害波テーブル１８の妨害波レベル指標１８ｃを参照して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との通信に対する妨害波の影響度を示す妨害波レベル指標の値が、基準値（すなわち、無線ＬＡＮ子機３との通信に対する妨害波の影響度として図１１の妨害波レベル指標１７ｃに設定されている値）以下になっているアンテナ構成が存在しているか否かを確認する（ステップＳ５３）。
【０１１５】
該基準値以下になっているアンテナ構成が存在しなかった場合（ステップＳ５３のＮｏ）、無線ＬＡＮ中継器１は、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートＬＲａが、さらに一段高速になる接続リンクレート（すなわち、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートＬＲｂ以上であって、かつ、接続リンクレートＬＲｂに第３番目に近い接続リンクレート）のアンテナ構成を、接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６の登録内容の中から選択して、再度、第２の妨害波テーブル１８を作成し直して、該基準値以下になったアンテナ構成が存在しているか否かを確認する、という動作を繰り返す。つまり、該基準値以下になったアンテナ構成の存在を見つけるまで、順次、一段ずつ高速になる接続リンクレートのアンテナ構成を選択し直す動作を繰り返す。
【０１１６】
また、ステップＳ５１において、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の無線通信に影響を与える妨害波の妨害波レベル指標が、前記基準値以下になるアンテナ構成が存在していた場合（ステップＳ５１のＹｅｓ）、あるいは、ステップＳ５３において、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の無線通信に影響を与える妨害波の妨害波レベル指標が、前記基準値以下になるアンテナ構成が存在していた場合（ステップＳ５３のＹｅｓ）、無線ＬＡＮ中継器１は、該当するアンテナ構成を選択して、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の無線通信に使用するアンテナ構成を切り替える（ステップＳ５４）。
【０１１７】
ステップＳ５４においてアンテナ構成を切り替えた後のステップＳ５５〜ステップＳ５８の動作は、第１の実施形態の図４のフローチャートのステップＳ１０〜ステップＳ１３の動作と全く同様であるので、ここでの重複する説明は割愛する。
【０１１８】
以上に詳細に説明したように、本第３の実施形態においては、無線ＬＡＮ中継器１を設置した際に、あらかじめ想定されるアンテナ構成毎に、無線ＬＡＮアクセスポイント２との間の接続リンクレートとともに妨害波に関する情報も接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６にデータベール化して保持しておく（以降、妨害波に関する情報は定期的に更新される）。そして、無線ＬＡＮ中継器１のアンテナ構成を切り替える際に、無線ＬＡＮ子機３から取得した妨害波に関する情報と接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６に登録した情報とから、妨害波の影響度を比較するための第１の妨害波テーブル１７を作成し、その結果として、アンテナ構成を切り替えると、無線ＬＡＮ子機３の実効スループットへの妨害波の影響が想定される場合には、切り替える接続リンクレートを一段階高速のレートになるアンテナ構成を選択し直すという動作を繰り返す。
【０１１９】
而して、妨害波が存在する無線通信環境下であっても、無線ＬＡＮ子機３における実効スループットを低下させることなく、無線ＬＡＮ中継器１の無駄な消費電力の削減を実現することができる。
【０１２０】
［第１、第２、第３の実施形態の効果の説明］
以上に第１、第２、第３の実施形態として詳細に説明したように、本各実施形態における効果を取り纏めると、主に、以下のような効果が得られる。
【０１２１】
第１に、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートよりも低い場合、無線ＬＡＮ中継器１のアンテナ構成を切り替え、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートを最適化することによって、無駄な消費電力の削減が可能になることである。
【０１２２】
つまり、無線ＬＡＮ中継器１を設置した際に、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間で、想定されるアンテナ構成毎に接続リンクレートをあらかじめ確認しておき、接続リンクレート登録データベース１５または接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６としてデータベース化して保持しておく。
【０１２３】
しかる後、無線ＬＡＮ中継器１に無線ＬＡＮ子機３が無線接続された際に、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートよりも低い場合には、接続リンクレート登録データベース１５または接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６を参照した結果に基づいて、無線ＬＡＮ中継器１のアンテナ構成を切り替えて、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートをより低速側に切り替えて、必要最低限の接続リンクレートのアンテナ構成にする。而して、無駄な消費電力の削減を図ることが可能になる。
【０１２４】
第２に、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートよりも低い場合、妨害波の無線通信に対する影響度の強弱に応じて、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートを最適な接続リンクレートからさらに調整することによって、妨害波が存在する無線環境下であっても、無線ＬＡＮ子機３の通信速度を低下させることなく、無駄な消費電力の削減が可能になることである。
【０１２５】
つまり、無線ＬＡＮ中継器１を設置した際に、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間で、想定されるアンテナ構成毎に接続リンクレートを確認するとともに、設置した以降、あらかじめ定めた一定周期毎に、想定されるアンテナ構成毎に妨害波に関する情報も確認し、確認した接続リンクレートと妨害波に関する情報を接続リンクレート＆妨害波登録データベース１６としてデータベース化して保持しておく。
【０１２６】
しかる後、無線ＬＡＮ中継器１に無線ＬＡＮ子機３が無線接続された際に、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の接続リンクレートが、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートよりも低いことが確認された場合、アンテナ構成を切り替える前に、切り替え候補となるアンテナ構成における無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の妨害波と、無線ＬＡＮ中継器１と無線ＬＡＮ子機３との間の妨害波と、の双方の無線通信に対する影響度の強弱（すなわち妨害波レベル指標の高低）を比較する。
【０１２７】
そして、比較した結果、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の妨害波の方が影響度の強い（すなわち妨害波レベル指標が高い）場合には、無線ＬＡＮアクセスポイント２と無線ＬＡＮ中継器１との間の接続リンクレートを最適な接続リンクレートから一段階高速側の接続リンクレートにさらに調整することによって、妨害波が存在する無線環境下であっても、無線ＬＡＮ子機３の通信速度を低下させることなく、無駄な消費電力の削減が可能になる。
【０１２８】
以上、本発明の好適な実施形態の構成を説明した。しかし、かかる実施形態は、本発明の単なる例示に過ぎず、何ら本発明を限定するものではないことに留意されたい。本発明の要旨を逸脱することなく、特定用途に応じて種々の変形変更が可能であることが、当業者には容易に理解できよう。
【符号の説明】
【０１２９】
１        無線ＬＡＮ中継器
２        無線ＬＡＮアクセスポイント
３        無線ＬＡＮ子機
３Ａ      第１無線ＬＡＮ子機
３Ｂ      第２無線ＬＡＮ子機
１０      ＣＰＵ
１０ａ    登録部
１０ｂ    判定部
１０ｃ    選択部
１０ｄ    測定部
１０ｅ    ＭＵ−ＭＩＭＯ判別部
１０ｆ    検出部
１０ｇ    取得部
１１ａ    Ａ１アンテナ
１１ｂ    Ｂ１アンテナ
１２ａ    Ａ２アンテナ
１２ｂ    Ｂ２アンテナ
１３ａ    Ａ３アンテナ
１３ｂ    Ｂ３アンテナ
１４ａ    Ａ４アンテナ
１４ｂ    Ｂ４アンテナ
１５      接続リンクレート登録データベース
１５ａ    アンテナ構成
１５ｂ    ＮＳＳ／ＭＣＳ
１５ｃ    接続リンクレート
１６      接続リンクレート＆妨害波登録データベース
１６ａ    アンテナ構成
１６ｂ    ＮＳＳ／ＭＣＳ
１６ｃ    接続リンクレート
１６ｄ    妨害波リスト
１７      第１の妨害波テーブル
１７ａ    無線ＬＡＮアクセスポイントとの通信に対する妨害波の影響度
１７ｂ    無線ＬＡＮ子機との通信に対する妨害波の影響度
１７ｃ    妨害波レベル指標
１８      第２の妨害波テーブル
１８ｃ    妨害波レベル指標
２０      メモリ
２１ａ    Ａ１送受信回路
２１ｂ    Ｂ１送受信回路
２２ａ    Ａ２送受信回路
２２ｂ    Ｂ２送受信回路
２３ａ    Ａ３送受信回路
２３ｂ    Ｂ３送受信回路
２４ａ    Ａ４送受信回路
２４ｂ    Ｂ４送受信回路
２５ａ    無線アクセスポイント側ベースバンド部
２５ｂ    無線子機側ベースバンド部
３１      第１妨害波
３２      第２妨害波
３３      第３妨害波
３４      第４妨害波
３５      第５妨害波
１００    無線ＬＡＮ通信システム
１００Ａ  無線ＬＡＮ通信システム
１００Ｂ  無線ＬＡＮ通信システム
【図１】
2018148416.tif 000003
【図２】
2018148416.tif 000004
【図３】
2018148416.tif 000005
【図４】
2018148416.tif 000006
【図５】
2018148416.tif 000007
【図６】
2018148416.tif 000008
【図７】
2018148416.tif 000009
【図８Ａ】
2018148416.tif 000010
【図８Ｂ】
2018148416.tif 000011
【図９】
2018148416.tif 000012
【図１０】
2018148416.tif 000013
【図１１】
2018148416.tif 000014
【図１２】
2018148416.tif 000015