(57)【要約】      （修正有）【課題】生体内分割速度が制御可能なジスルフィドで連結されたポリ・エチレングリコール（ＥＧ）誘導体の提供。【解決手段】式(1)で示されるポリ・（ＥＧ）誘導体。R1〜R4はＨまたはＣ数１〜６の炭化水素基、その少なくとも一つが炭化水素基；P1はＥＧ単位数が3以上の直鎖型／分岐型のポリ・ＥＧ鎖；P2はＥＧ単位数が3以上の直鎖型のポリ・ＥＧ鎖；wは1〜8の整数；uは1〜１０の整数；X1は官能基；Z1〜Z3は2価のスペーサー。2018172651.tif 000056【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式(1)で示されることを特徴とする、分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【化４９】
2018172651.tif 000050
（式(1)において、
R1 、R2、R3、R4は、それぞれ独立して、水素原子または炭素数１〜６の炭化水素基を示し、R1、R2、R3、R4のうち少なくとも一つが前記炭化水素基であり；
P1は、エチレングリコール単位の数が3以上の直鎖型または分岐型のポリエチレングリコール鎖であり；
P2は、エチレングリコール単位の数が3以上の直鎖型のポリエチレングリコール鎖であり；
wは1〜8の整数であり；
uは1〜１０の整数であり；
X1は、化学反応可能な官能基であり；および
Z1、Z2およびZ3は、それぞれ独立して選択された2価のスペーサーである。)
【請求項２】
R1、R2、R3およびR4の炭素数の和が1〜６である、請求項１記載の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【請求項３】
wが1である、請求項１または２記載の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【請求項４】
P1が、末端に炭化水素基または化学反応可能な官能基を有する直鎖型のポリエチレングリコール鎖である、請求項３記載の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【請求項５】
P1が下記式(2)で示される、請求項４記載の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【化５０】
2018172651.tif 000051
(式(2)中、
X2は、X1と異なる化学反応可能な官能基またはメトキシ基であり；
Z4は2価のスペーサーであり；および
nは3〜2000の整数である。)
【請求項６】
wが2〜8である、請求項１または２記載の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【請求項７】
P1が式(3)で示される、請求項４記載の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【化５１】
2018172651.tif 000052
(式(3)中、
X2は、X1と異なる化学反応可能な官能基またはメトキシ基であり；
Z4は2価のスペーサーであり；
nは3〜1000の整数であり；および
aは0または2である。)
【請求項８】
P1が式(4)で示される、請求項６記載の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【化５２】
2018172651.tif 000053
(式(4)中、
X2は、X1と異なる化学反応可能な官能基またはメトキシ基であり；
Z4は2価のスペーサーであり；
nは3〜1000の整数であり；および
aは0または2である。)
【請求項９】
P1が、式(r)、式(s)、式(t)、式(u)および式(v)からなる群から選択される、請求項６記載の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【化５３】
2018172651.tif 000054
(式(r)、式(s)、式(t)、式(u)および式(v)式中、
nは3〜2000の整数であり、
ここで、P1が式(r)で表される場合にはwが2であり、P1が式(s)で表される場合にはwが3であり、P1が式(t)で表される場合にはwが4であり、P1が式(u)で表される場合にはwが4であり、P1が式(v)で表される場合にはwが8である。) 
【請求項１０】
P2が式(5)で示される、請求項１〜９のいずれか一つの請求項に記載の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【化５４】
2018172651.tif 000055
(式(5)中、mは3〜2000の整数である。)
【請求項１１】
X1が活性エステル基、活性カーボネート基、アルデヒド基、イソシアネート基、イソチオシアネート基、エポキシ基、マレイミド基、ビニルスルホン基、アクリル基、スルホニルオキシ基、カルボキシ基、チオール基、ジチオピリジル基、α-ハロアセチル基、アルキニル基、アリル基、ビニル基、アミノ基、オキシアミノ基、ヒドラジド基およびアジド基よりなる群から選択される、請求項１〜１０のいずれか一つの請求項に記載の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【請求項１２】
Z1、Z2およびZ3が、それぞれ独立してエーテル結合、エステル結合、カーボネート結合、ウレタン結合、アミド結合、2級アミノ基もしくはこれらを含むアルキレン基、単結合またはアルキレン基である、請求項１〜１１のいずれか一つの請求項に記載の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【請求項１３】
X2が活性エステル基、活性カーボネート基、アルデヒド基、イソシアネート基、イソチオシアネート基、エポキシ基、マレイミド基、ビニルスルホン基、アクリル基、スルホニルオキシ基、カルボキシ基、チオール基、ジチオピリジル基、α-ハロアセチル基、アルキニル基、アリル基、ビニル基、アミノ基、オキシアミノ基、ヒドラジド基、メトキシ基およびアジド基よりなる群から選択される、請求項５、７または８記載の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ポリエチレングリコール鎖が還元環境下で分解可能なジスルフィドリンカーで連結され、生体内において、生体内からより効果的にクリアランスされ得る低分子量のポリエチレングリコール鎖に分割される分解性ポリエチレングリコール誘導体に関する。本明細書に記載されるポリエチレングリコール誘導体は、生理活性タンパク質、ペプチド、抗体、核酸および低分子薬物などの生体機能性分子、並びにリポソームやポリマーミセルなどの薬物キャリアの化学修飾に用いられる。
【背景技術】
【０００２】
ドラッグデリバリーシステムにおいて、抗原性の低い親水性ポリマーであるポリエチレングリコールによる生体機能性分子や薬物キャリアの化学修飾は、これら薬物等の水溶解性およびバイオアベイラビリティーを増大させ、血中循環時間を延長させる有効な手法である。
【０００３】
一方で、これらポリエチレングリコール誘導体を結合させた薬物等が、ターゲットとする組織や部位に輸送されて薬効を発現した後、分子量の大きなポリエチレングリコールは、生体内からのクリアランスが不十分なために長期間体内に残留する場合がある。
【０００４】
このような問題に対して、ポリエチレングリコール鎖を分解性のリンカーで連結し、生体内でこのリンカーを分解させることで、ポリエチレングリコール鎖を、生体内からより効果的にクリアランスされ得る低分子量のポリエチレングリコール鎖に分割させるアプローチが行なわれている。その戦略の多くは、リンカーの分解に生体内のpHや分解酵素の作用といった、生体内の環境を利用するものであり、その中の1つが細胞内の還元的環境を利用する手法である。
【０００５】
生体内の還元的環境下において、ポリエチレングリコール鎖を、低分子量のポリエチレングリコール鎖に分割させることを目的として、ポリエチレングリコール鎖を還元的に分解可能なジスルフィドリンカーで連結した、分割型のポリエチレングリコール誘導体の合成例が報告されている。
【０００６】
例えば特許文献１では、下記化学式のように、ジスルフィド結合を含むリンカーを介してポリエチレングリコール鎖が2本結合した複数のポリエチレングリコール誘導体が開示されている。ここでは、生体内でジスルフィド結合が分解し、ポリエチレングリコール鎖が2本の低分子量のポリエチレングリコール鎖に分割されるとの記載がある。しかし、ジスルフィド結合の分解速度の評価データは全く示されておらず、ジスルフィド結合周辺の構造と分解速度の関連性についての記載もない。
【０００７】
【化１】
2018172651.tif 000002
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】米国特許8309680
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
このように、ポリエチレングリコール鎖が還元的に分解可能なジスルフィドリンカーで連結されたポリエチレングリコール誘導体の例はあるものの、ジスルフィドリンカーの分解速度、即ちポリエチレングリコール鎖の分割速度が的確に制御されたポリエチレングリコール誘導体に関しては、今までその例は無い。
【００１０】
生体内の還元的環境はグルタミン酸、システイン、グリシンから成るトリペプチドであるグルタチオンの濃度によってコントロールされている。グルタチオン濃度は、生体内の部位によって異なり、細胞内、特に肝臓、腎臓、水晶体、赤血球、白血球では0.5〜10 mMという比較的高濃度で存在する一方で、細胞外の濃度は数μ〜数十μMである。ジスルフィド結合は、グルタチオンのチオール基によって還元されて切断するため、ジスルフィド結合の分解速度はグルタチオン濃度に大きく影響される。
【００１１】
ポリエチレングリコールによる生体機能性分子や薬物キャリアの化学修飾という用途において、水溶解性、バイオアベイラビリティーの増大および血中循環時間の延長といったポリエチレングリコール修飾による従来の利点を発揮しつつ、さらに分解性を付与して生体内からのクリアランスを高めるためには、これらの異なる還元環境下における分解性を的確に制御する必要がある。
【００１２】
本発明の課題は、生体内の異なる還元環境下における分解速度が的確に制御可能なジスルフィドリンカーでポリエチレングリコール鎖が連結され、生体内での低分子量のポリエチレングリコール鎖への分割速度が的確に制御可能な分解性ポリエチレングリコール誘導体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者は、上記の課題を解決すべく鋭意研究を重ねた結果、生体内の異なる還元環境下における分解速度が的確に制御可能なジスルフィドリンカーでポリエチレングリコール鎖が連結され、生体内での低分子量のポリエチレングリコール鎖への分割速度が的確に制御可能な分解性ポリエチレングリコール誘導体を開発した。
【００１４】
本発明の特徴は、複数のポリエチレングリコール鎖が、置換基を有するジスルフィドリンカーを介して結合していることにある。ジスルフィド結合の隣接炭素上における置換基を適切に選択することで、ジスルフィドリンカーの分解速度に影響を与えるジスルフィド結合周辺の立体障害の度合いを調節できる。この特長により、ジスルフィドリンカーに所望の分解速度を付与することができ、当該分解性ポリエチレングリコール誘導体を結合させた薬物等がターゲットとする組織や細胞に輸送されて薬効を発現した後、これらの各部位の還元環境下において、任意の速度でポリエチレングリコール鎖を低分子量のポリエチレングリコール鎖に分割させることが可能となる。
【００１５】
即ち、本発明は以下のものである。
[1]     式(1)で示されることを特徴とする、分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【化２】
2018172651.tif 000003
（式(1)において、
R1 、R2、R3、R4は、それぞれ独立して、水素原子または炭素数１〜６の炭化水素基を示し、R1、R2、R3、R4のうち少なくとも一つが前記炭化水素基であり；
P1は、エチレングリコール単位の数が3以上の直鎖型または分岐型のポリエチレングリコール鎖であり；  P2は、エチレングリコール単位の数が3以上の直鎖型のポリエチレングリコール鎖であり；  wは1〜8の整数であり；  uは1〜１０の整数であり；  X1は、化学反応可能な官能基であり；および  Z1、Z2およびZ3は、それぞれ独立して選択された2価のスペーサーである。)
【００１６】
[2]  R1、R2、R3およびR4の炭素数の和が1〜６である、[1]の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【００１７】
[3]  wが1である、[1]または「2」の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【００１８】
[4]  P1が、末端に炭化水素基または化学反応可能な官能基を有する直鎖型のポリエチレングリコール鎖である、[3]の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【００１９】
[5]  P1が下記式(2)で示される、[4]の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【化３】
2018172651.tif 000004
(式(2)中、  X2は、X1と異なる化学反応可能な官能基またはメトキシ基であり；  Z4は2価のスペーサーであり；および  nは3〜2000の整数である。)
【００２０】
[6]  wが2〜8である、[1]または[2]のいずれかの分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【００２１】
[7]  P1が式(3)で示される、[4]の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【化４】
2018172651.tif 000005
(式(3)中、  X2は、X1と異なる化学反応可能な官能基またはメトキシ基であり；  Z4は2価のスペーサーであり；
nは3〜1000の整数であり；および
aは0または2である。)
【００２２】
[8]  P1が式(4)で示される、[6]の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【化５】
2018172651.tif 000006
(式(4)中、  X2は、X1と異なる化学反応可能な官能基またはメトキシ基であり；  Z4は2価のスペーサーであり；および
nは3〜1000の整数であり；および
aは0または2である。)
【００２３】
[9]  P1が、式(r)、式(s)、式(t)、式(u)および式(v)からなる群から選択される、[6]の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【化６】
2018172651.tif 000007
(式(r)、式(s)、式(t)、式(u)および式(v)式中、
nは3〜2000の整数であり、
ここで、P1が式(r)で表される場合にはwが2であり、P1が式(s)で表される場合にはwが3であり、P1が式(t)で表される場合にはwが4であり、P1が式(u)で表される場合にはwが4であり、P1が式(v)で表される場合にはwが8である。)
【００２４】
[10]  P2が式(5)で示される、[1]〜[9]のいずれかの分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【化７】
2018172651.tif 000008
(式(5)中、mは3〜2000の整数である。)
【００２５】
[11]  X1が活性エステル基、活性カーボネート基、アルデヒド基、イソシアネート基、イソチオシアネート基、エポキシ基、マレイミド基、ビニルスルホン基、アクリル基、スルホニルオキシ基、カルボキシ基、チオール基、ジチオピリジル基、α-ハロアセチル基、アルキニル基、アリル基、ビニル基、アミノ基、オキシアミノ基、ヒドラジド基およびアジド基よりなる群から選択される、[1]〜[10]のいずれかの分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【００２６】
[12]  Z1、Z2およびZ3が、それぞれ独立してエーテル結合、エステル結合、カーボネート結合、ウレタン結合、アミド結合、2級アミノ基もしくはこれらを含むアルキレン基、単結合またはアルキレン基である、[1]〜[11]のいずれかの分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【００２７】
[13]  X2が活性エステル基、活性カーボネート基、アルデヒド基、イソシアネート基、イソチオシアネート基、エポキシ基、マレイミド基、ビニルスルホン基、アクリル基、スルホニルオキシ基、カルボキシ基、チオール基、ジチオピリジル基、α-ハロアセチル基、アルキニル基、アリル基、ビニル基、アミノ基、オキシアミノ基、ヒドラジド基、メトキシ基およびアジド基よりなる群から選択される、[5]、[7]または[8]の分解性ポリエチレングリコール誘導体。
【発明の効果】
【００２８】
本発明によるジスルフィドリンカーを有する分解性ポリエチレングリコール誘導体は、生体内の異なる還元環境下においてリンカーの分解速度を調節できる。したがって、当該分解性ポリエチレングリコール誘導体を結合させた薬物等がターゲットとする組織や細胞に輸送されて薬効を発現した後、これらの各部位の還元環境下において、任意の速度でポリエチレングリコール鎖を低分子量のポリエチレングリコール鎖に分割させることが可能である。これにより、従来ポリエチレングリコール修飾の欠点であった、分子量の大きなポリエチレングリコールが、生体内からのクリアランスが不十分なために長期間体内に残留する問題を、根本的に排除することができる。即ち、当該分解性ポリエチレングリコール誘導体を薬物等の化学修飾に使用することで、水溶解性、バイオアベイラビリティーの増大および血中循環時間の延長といったポリエチレングリコール修飾による利点は元より、薬物等が薬効を発現した後、ポリエチレングリコールが生体内からのクリアランスに優れるという利点も付与することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】グルタチオン濃度10μMでの分解性試験の結果である。
【図２】グルタチオン濃度10mMでの分解性試験の結果である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、本発明を詳細に説明する。
グルタチオンには還元型（GSH）と酸化型（GSSG）があり、酸化型は、2分子の還元型グルタチオンがジスルフィド結合によってつながった分子である。本明細書においてグルタチオンは還元型グルタチオン(GSH)を指す。
【００３１】
本発明のジスルフィドルリンカーを有する分解性ポリエチレングリコール誘導体は、薬物等の化学修飾に使用した際の血中循環時間の延長と、生体内からのクリアランスされることを両立させるために、グルタチオン濃度が低い血中では安定であり、グルタチオン濃度が高い細胞内では速やかに分解されることが好ましい。
【００３２】
即ち、血中の還元環境を想定したグルタチオン 10μM、37℃の緩衝液中における分解半減期(t1/2)が1時間以上、好ましくは24時間以上、さらに好ましくは48時間以上であり、細胞内の還元環境を想定したグルタチオン10mMでの分解半減期(t1/2)、6ヶ月以内、より好ましくは3ヶ月以内、さらに好ましくは1ヶ月以内である。
【００３３】
本発明のジスルフィドルリンカーを有する分解性ポリエチレングリコール誘導体はジスルフィド結合に隣接する炭素へ導入する炭化水素基の選択によって立体障害の度合いをコントロールすることで適切に分解速度を制御することが出来る。立体障害の度合いは、直鎖の炭化水素基であれば、メチル基、エチル基、プロピル基と炭素数が多いほど大きいことが知られており、プロピル基よりもイソプロピル基のように分岐の炭化水素基のほうが立体障害が大きくなることが知られている。
【００３４】
本発明の式（１）におけるR1 、R2、R3、R4は、それぞれ独立して水素原子または炭素数１〜６の炭化水素基であるが、全て水素原子ではない。R1 、R2、R3、R4のそれぞれの炭素鎖長や分岐の有無やこれらの選択の組み合わせによって立体障害の度合いをコントロールすることができる。炭素数１〜６の炭化水素基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、t-ペンチル基、１，２−ジメチルプロピル基、ヘキシル基、２−メチルペンチル基、３−メチルペンチル基、２，２−ジメチルブチル基、２，３−ジメチルブチル基、シクロヘキシル基が挙げられ、好ましくはメチル基、エチル基、プロピル基である。R1 、R2、R3、R4の炭素数の和は１〜２４であり、好ましくは１〜１２であり、さらに好ましくは１〜６である。
【００３５】
本発明の式(1)におけるX1は、化学修飾の対象となる生理活性タンパク質、ペプチド、抗体、核酸および低分子薬物などの生体機能性分子、並びにリポソームやポリマーミセルなどの薬物キャリアに存在する官能基と反応して共有結合を形成する官能基であれば特に制限されない。例えば、「Harris,  J.  M.  Poly(Ethylene  Glycol)  Chemistry;  Plenum  Press:  New  York,  1992」、「Hermanson,  G.  T.  Bioconjugate  Techniques,  2nd  ed.;  Academic  Press:  San  Diego,  CA,  2008」および「PEGylated  Protein Drugs:  Basic  Science  and  Clinical  Applications;  Veronese,  F.  M.,  Ed.;  Birkhauser:  Basel,  Switzerland,  2009」などに記載されている官能基が挙げられる。
【００３６】
X1の好ましい例を挙げれば、活性エステル基、活性カーボネート基、アルデヒド基、イソシアネート基、イソチオシアネート基、エポキシ基、マレイミド基、ビニルスルホン基、アクリル基、スルホニルオキシ基、カルボキシ基、チオール基、ジチオピリジル基、α-ハロアセチル基、アルキニル基、アリル基、ビニル基、アミノ基、オキシアミノ基、ヒドラジド基およびアジド基である。
【００３７】
更に具体的には、生体機能性分子のアミノ基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基は、活性エステル基、活性カーボネート基、アルデヒド基、イソシアネート基、イソチオシアネート基、エポキシ基、マレイミド基、ビニルスルホン基、アクリル基、スルホニルオキシ基またはカルボキシ基であり、生体機能性分子のチオール基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基は、活性エステル基、活性カーボネート基、アルデヒド基、イソシアネート基、イソチオシアネート基、エポキシ基、マレイミド基、ビニルスルホン基、アクリル基、スルホニルオキシ基、カルボキシ基、チオール基、ジチオピリジル基、α-ハロアセチル基、アルキニル基、アリル基またはビニル基であり、生体機能性分子のアルデヒド基またはカルボキシ基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基は、チオール基、アミノ基、オキシアミノ基またはヒドラジド基であり、生体機能性分子のアルキニル基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基は、チオール基、アミノ基、アジド基であり、生体機能性分子のアジド基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基はアルキニル基である。
【００３８】
ここで「活性エステル」とは、式：−C(=O)−Lで表わされる活性化されたカルボキシ基を示し、Lは脱離基を示す。
【００３９】
Lで表わされる脱離基としては、スクシンイミジルオキシ基、フタルイミジルオキシ基、4-ニトロフェノキシ基、1-イミダゾリル基、ペンタフルオロフェノキシ基、ベンゾトリアゾール-1-イルオキシ基および7-アザベンゾトリアゾール-1-イルオキシ基などが挙げられる。「活性カーボネート」とは、式：−O−C(=O)−Lで表わされる活性化されたカーボネート基を示し、Lは上記と同様の脱離基を示す。
【００４０】
本発明の好適な実施形態において、X1は群(I)、群(II)、群(III)、群(IV)または群(V)で示される基である。
群(I)：生体機能性分子のアミノ基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基
下記の(a)、(b) 、(b-1)、(c)、(d)、(e)および(f)
群(II)：生体機能性分子のチオール基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基
下記の(a)、(b)、(b-1)、(c)、(d)、(e)、(f)、(g)、(h)、(i)および(j)
群(III)：生体機能性分子のアルデヒド基またはカルボキシ基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基
下記の(g)、(k)、(l)および(m)
群(IV)：生体機能性分子のアルキニル基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基
下記の(g)、(k)、(l)、(m)および(n)
群(V)：生体機能性分子のアジド基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基
下記の(j)
【化８】
2018172651.tif 000009
【００４１】
式中、R5は水素原子またはスルホ基であり、スルホ基として具体的にはスルホン酸ナトリウムおよびスルホン酸カリウムが挙げられるが、好ましくは水素原子である。R6、R9は水素原子または炭素数1〜5の炭化水素基であり、具体的な炭化水素基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、t-ブチル基およびペンチル基などが挙げられる。R7はハロゲン原子を含んでもよい炭素数1〜10の炭化水素基であり、具体的な炭化水素基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、ベンジル基、4-メチルフェニル基、トリフルオロメチル基、2,2,2-トリフルオロエチル基、4-(トリフルオロメトキシ)フェニル基、ビニル基、クロロエチル基、ブロモエチル基およびヨードエチル基などが挙げられるが、好ましくはメチル基、ビニル基、4-メチルフェニル基または2,2,2-トリフルオロエチル基である。R8は塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子からなる群より選択されるハロゲン原子である。
【００４２】
本発明の式(1)におけるZ1、Z２は、ジスルフィドリンカーとポリエチレングリコール鎖との間の2価のスペーサーであり、Z3はX1とポリエチレングリコール鎖との間の2価のスペーサーである。これらは共有結合で構成され、ジスルフィド結合よりも安定であれば特に制限は無いが、好ましくはエーテル結合、エステル結合、カーボネート結合、ウレタン結合、アミド結合、2級アミノ基もしくはこれらを含むアルキレン基、単結合またはアルキレン基である。アルキレン基の炭素数は、好ましくは1〜24である。説明のためであって、制限するものではないが、アルキレン基の好ましい例としては、(z1)のような構造が挙げられる。エーテル結合を有するアルキレン基の好ましい例としては、(z2)または(z3)のような構造が挙げられる。エステル結合を有するアルキレン基の好ましい例としては、(z4)のような構造が挙げられる。カーボネート結合を有するアルキレン基の好ましい例としては、(z5)のような構造が挙げられる。ウレタン結合を有するアルキレン基の好ましい例としては、(z6)のような構造が挙げられる。アミド結合を有するアルキレン基の好ましい例としては、(z7)のような構造が挙げられる。2級アミノ基を有するアルキレン基の好ましい例としては、(z8)のような構造が挙げられる。好ましい実施形態において、pおよびqは独立して1〜12の整数である。ただし、Z1、Z2またはZ3の少なくとも一つが、エーテル結合、エステル結合、カーボネート結合、ウレタン結合、アミド結合、2級アミノ基もしくはこれらを含むアルキレン基であって、複数の同一構造単位が結合している場合における前記構造単位の数は2以下である。
【００４３】
【化９】
2018172651.tif 000010
【００４４】
本発明の式(1)におけるP1は、エチレングリコール単位の数が3以上の直鎖型または分岐型のポリエチレングリコール鎖であり、P2はエチレングリコール単位の数が3以上の直鎖型のポリエチレングリコール鎖である。P1、P2を構成するエチレングリコール単位の数は、10以上が更に好ましく、20以上が特に好ましい。また、P1、P2を構成するエチレングリコール単位の数は、2000以下が更に好ましく、1000以下が特に好ましい。
【００４５】
本明細書で使用する用語「ポリエチレングリコール」は、エチレンオキシドの重合で得られる分子量分布を有するポリエチレングリコール、並びに単一分子量のオリゴエチレングリコール類をカップリング反応で結合した単分散のポリエチレングリコールの両方を意味する。
【００４６】
本発明の一態様では、式(1)におけるwが1の分解性ポリエチレングリコール誘導体を与える。
【００４７】
この態様の好ましい実施形態では、式(1)におけるP1は、末端にメトキシ基または化学反応可能な官能基を有する直鎖型のポリエチレングリコール鎖である。
【００４８】
P1が、化学反応可能な官能基またはメトキシ基を有する直鎖型のポリエチレングリコール鎖である具体的な例は、式(２)で示される。
【化１０】
2018172651.tif 000011
【００４９】
式(2)中、nはポリエチレングリコール鎖1本あたりの繰り返しユニット数であり、分子量分布を有するポリエチレングリコール鎖においては、化合物の数平均分子量(Mn)に基づいて、各種理論的な計算をすることにより算出することと定義する。
【００５０】
式(2)中、X2は、X1と異なる化学反応可能な官能基またはメトキシ基であり、Z4は、官能基X2とポリエチレングリコール鎖との間の2価のスペーサーである。当該分解性ポリエチレングリコール誘導体は、X1とX2の2つの異なる化学反応可能な官能基を有しているため、例えばX1に薬物を結合させ、X2に標的指向性を有する生体機能性分子を結合させることで、標的指向性能を持つポリエチレングリコール−薬物結合体を提供することができる。
【００５１】
X2の好ましい例を挙げれば、活性エステル基、活性カーボネート基、アルデヒド基、イソシアネート基、イソチオシアネート基、エポキシ基、マレイミド基、ビニルスルホン基、アクリル基、スルホニルオキシ基、カルボキシ基、チオール基、ジチオピリジル基、α-ハロアセチル基、アルキニル基、アリル基、ビニル基、アミノ基、オキシアミノ基、ヒドラジド基、アジド基およびメトキシ基である。
【００５２】
更に具体的には、生体機能性分子のアミノ基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基は、活性エステル基、活性カーボネート基、アルデヒド基、イソシアネート基、イソチオシアネート基、エポキシ基、マレイミド基、ビニルスルホン基、アクリル基、スルホニルオキシ基またはカルボキシ基であり、生体機能性分子のチオール基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基は、活性エステル基、活性カーボネート基、アルデヒド基、イソシアネート基、イソチオシアネート基、エポキシ基、マレイミド基、ビニルスルホン基、アクリル基、スルホニルオキシ基、カルボキシ基、チオール基、ジチオピリジル基、α-ハロアセチル基、アルキニル基、アリル基またはビニル基であり、生体機能性分子のアルデヒド基またはカルボキシ基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基は、チオール基、アミノ基、オキシアミノ基またはヒドラジド基であり、生体機能性分子のアルキニル基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基は、チオール基またはアジド基であり、生体機能性分子のアジド基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基はアルキニル基である。
【００５３】
本発明の好適な実施形態において、X2は群(I)、群(II)、群(III)、群(IV)または群(V)で示される基である。
群(I)：生体機能性分子のアミノ基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基
下記の(a)、(b)、(b-1)、(c)、(d)、(e)および(f)
群(II)：生体機能性分子のチオール基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基
下記の(a)、(b)、(b-1)、(c)、(d)、(e)、(f)、(g)、(h)、(i)および(j)
群(III)：生体機能性分子のアルデヒド基またはカルボキシ基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基
下記の(g)、(k)、(l)および(m)
群(IV)：生体機能性分子のアルキニル基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基
下記の(g)、(k)、(l)、(m)および(n)
群(V)：生体機能性分子のアジド基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基
下記の(j)
【００５４】
【化１１】
2018172651.tif 000012
【００５５】
式中、R5は水素原子またはスルホ基であり、スルホ基として具体的にはスルホン酸ナトリウムおよびスルホン酸カリウムが挙げられるが、好ましくは水素原子である。R6、R9は水素原子または炭素数1〜5の炭化水素基であり、具体的な炭化水素基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、t-ブチル基およびペンチル基などが挙げられる。R7はハロゲン原子を含んでもよい炭素数1〜10の炭化水素基であり、具体的な炭化水素基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、ベンジル基、4-メチルフェニル基、トリフルオロメチル基、2,2,2-トリフルオロエチル基、4-(トリフルオロメトキシ)フェニル基、ビニル基、クロロエチル基、ブロモエチル基およびヨードエチル基などが挙げられるが、好ましくはメチル基、ビニル基、4-メチルフェニル基または2,2,2-トリフルオロエチル基である。R8は塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子からなる群より選択されるハロゲン原子である。
【００５６】
X2はX1と異なっていることが必要であり、X1と X2の好ましい組み合わせとして、X1が活性エステル基または活性カーボネート基のときは、X2はマレイミド基、ビニルスルホン基、α-ハロアセチル基、アルキニル基およびアジド基から選択される基であり、X1がアルデヒド基のときは、X2はマレイミド基、ビニルスルホン基、アルキニル基およびアジド基から選択される基であり、X1がマレイミド基、ビニルスルホン基またはα-ハロアセチル基のときは、X2は活性エステル基、活性カーボネート基、アルキニル基、アジド基から選択される基であり、X1がアルキニル基またはアジド基のときは、X2はマレイミド基、ビニルスルホン基、α-ハロアセチル基、活性エステル基、活性カーボネート基、アミノ基およびオキシアミノ基から選択される基であり、X1がアミノ基またはオキシアミノ基のときは、X2はアルキニル基、アジド基、チオール基およびカルボキシ基から選択される基であり、X1がチオール基のときは、X2はアミノ基、オキシアミノ基、アジド基およびカルボキシ基から選択される基である。
【００５７】
より好ましくは、X1が活性エステル基または活性カーボネート基のときは、X2はマレイミド基、α-ハロアセチル基、アルキニル基およびアジド基から選択される基であり、X1がアルデヒド基のときは、X2はマレイミド基、α-ハロアセチル基、アルキニル基およびアジド基から選択される基であり、X1がマレイミド基またはα-ハロアセチル基のときは、X2は活性エステル基、活性カーボネート基、アルキニル基、アジド基から選択される基であり、X1がアルキニル基またはアジド基のときは、X2はマレイミド基、α-ハロアセチル基、活性エステル基、活性カーボネート基、アミノ基およびオキシアミノ基から選択される基であり、X1がアミノ基またはオキシアミノ基のときは、X2はアルキニル基、アジド基およびチオール基から選択される基であり、X1がチオール基のときは、X2はアミノ基、オキシアミノ基およびアジド基から選択される基である。
【００５８】
Z4は共有結合で構成され、ジスルフィド結合より安定であれば特に制限は無いが、好ましくはエーテル結合、エステル結合、カーボネート結合、ウレタン結合、アミド結合、2級アミノ基もしくはこれらを含むアルキレン基、単結合またはアルキレン基である。アルキレン基の炭素数は、好ましくは1〜24である。説明のためであって、制限するものではないが、アルキレン基の好ましい例としては、(z1)のような構造が挙げられる。エーテル結合を有するアルキレン基の好ましい例としては、(z2)または(z3)のような構造が挙げられる。エステル結合を有するアルキレン基の好ましい例としては、(z4)のような構造が挙げられる。
【００５９】
カーボネート結合を有するアルキレン基の好ましい例としては、(z5)のような構造が挙げられる。ウレタン結合を有するアルキレン基の好ましい例としては、(z6)のような構造が挙げられる。アミド結合を有するアルキレン基の好ましい例としては、(z7)のような構造が挙げられる。2級アミノ基を有するアルキレン基の好ましい例としては、(z8)のような構造が挙げられる。好ましい実施形態において、pおよびqは独立して1〜12の整数である。ただし、Z3が、エーテル結合、エステル結合、カーボネート結合、ウレタン結合、アミド結合、2級アミノ基もしくはこれらを含むアルキレン基であって、複数の同一構造単位が結合している場合における前記構造単位の数は2以下である。
【００６０】
【化１２】
2018172651.tif 000013
【００６１】
この態様のもう1つの好ましい実施形態では、式(1)、式(2)におけるP1は、末端にメトキシ基または化学反応可能な官能基を有する分岐型のポリエチレングリコール鎖である。
【００６２】
P1が末端にメトキシ基または化学反応可能な官能基を有する分岐型のポリエチレングリコール鎖である具体的な例は、式(３)で示される。
【００６３】
【化１３】
2018172651.tif 000014
【００６４】
式中、aは０または２であり、X2は、X1と異なる化学反応可能な官能基またはメトキシ基であり、Z4は、官能基X2とポリエチレングリコール鎖との間の2価のスペーサーである。
【００６５】
aが0の場合は2本のポリエチレングリコール鎖を有し、aが2の場合は4本のポリエチレングリコール鎖を有する。一般にポリエチレングリコールによる生体関連物質の化学修飾では、必要以上にポリエチレングリコールとの結合点を導入すると生体関連物質の活性点を潰し、その機能を低下させるため、ポリエチレングリコールの分子量を大きくして効果を高める試みが行われている。しかし、分子量の増大にともなって粘度も増大するため、例えば注射製剤のような水溶液製剤での取り扱いが困難となる。当該ポリエチレングリコール誘導体は分岐型構造であるため、同一分子量の直鎖型のポリエチレングリコール誘導体と比較して粘度が低く、水溶液製剤などの用途で有用である。
【００６６】
P1が式(3)で示されるポリエチレングリコール誘導体は、1つのX1と2つまたは4つのX2を有しており、例えばX1に薬物を結合させ、X2に標的指向性を有する生体機能性分子を結合させれば、高い標的指向性能を持つ薬物複合体を提供することができる。
【００６７】
本発明の別の一態様では、式(1)におけるwが2〜8の生分解性ポリエチレングリコール誘導体を与える。
【００６８】
この態様の好ましい実施形態では、式(1)におけるP1は、式(4)で示される。
【化１４】
2018172651.tif 000015
【００６９】
式中、X2はX1と異なる化学反応可能な前記官能基であり、Z4は前記2価のスペーサーであり、aは0または2である。
【００７０】
抗体−薬物複合体(ADC)関連分野においては、薬物の運搬効率を上げるために抗体に対して複数の薬物を結合させることが好ましいが、抗体に複数の結合点を導入すると抗原との親和性の低下が問題となる。P1が式(4)で示されるポリエチレングリコール誘導体は、2つまたは4つのX1と1つのX2を有しており、例えばガンを標的としたADCでX1に抗ガン剤を結合させ、X2に抗体を結合させれば、抗体との結合点を増加させずに、抗ガン剤の運搬効率を向上させることができる。
【００７１】
この態様のもう1つの好ましい実施形態では、式(1)におけるP1が末端数2〜8のポリエチレングリコール鎖であり、P1を構成するポリエチレングリコール鎖の全ての末端がそれぞれ、Z1に対して結合しており、wが前記ポリエチレングリコール鎖の末端数に等しい。
【００７２】
この実施形態の具体的な例は、式(1)におけるP1が、式(r)、式(s)、式(t)、式(u)および式(v)からなる群から選択される。P1が式(r)で表される場合にはwが2であり、P1が式(s)で表される場合にはwが3であり、P1が式(t)で表される場合にはwが4であり、P1が式(u)で表される場合にはwが4であり、P1が式(v)で表される場合にはwが8である。
【００７３】
【化１５】
2018172651.tif 000016
【００７４】
本発明の式(2)および式(r)におけるnの好適な範囲は3〜2000の整数であり、より好ましくは20〜1000の整数であり、更に好ましくは40〜500の整数である。また、式(3)、式(4)、式(s)、式(t)、式(u)および式(v)におけるnの好適な範囲は3〜1000の整数であり、好ましくは10〜500の整数であり、更に好ましくは20〜250の整数である。
【００７５】
本発明の一態様では、式(1)におけるP2は、式(5)で示される。
【化１６】
2018172651.tif 000017
【００７６】
式中、mはポリエチレングリコール鎖1本あたりの繰り返しユニット数であり、分子量分布を有するポリエチレングリコール鎖においては、化合物の数平均分子量(Mn)に基づいて、各種理論的な計算をすることにより算出することと定義する。
【００７７】
本発明の式(5)におけるmの好適な範囲は3〜2000の整数であり、より好ましくは20〜1000の整数であり、更に好ましくは40〜500の整数である。また、式（5）におけるmの好適な範囲は3〜1000の整数であり、好ましくは10〜500の整数であり、更に好ましくは20〜250の整数である。
本発明の式(1)におけるuは、ジスルフィドリンカーとP2からなる構造単位が直列に結合している数である。uの好適な範囲は1〜１０の整数であり、好ましくは1〜5の整数であり、更に好ましくは1または2の整数である。
【００７８】
本発明の分解性ポリエチレングリコール誘導体は、P1からなるポリエチレングリコール中間体に対して、置換基を有するジスルフィドリンカーを介して、P2からなるポリエチレングリコール中間体を連結することにより合成できる。この連結によって生じる結合は、反応に使用される官能基の組み合わせによって決定されるものであり、前記2価のスペーサーZ1およびZ2に含まれるエーテル結合、エステル結合、カーボネート結合、ウレタン結合、アミド結合、2級アミノ基もしくはこれらを含むアルキレン基、単結合またはアルキレン基である。
【００７９】
合成した当該生分解性ポリエチレングリコール誘導体は、必要に応じて末端官能基を化学変換する。この官能基変換に用いられる反応は、従来公知の方法を用いることができるが、式(1)のジスルフィド基、前記2価のスペーサーZ1、Z2、Z3およびZ4に含まれる結合を分解しない条件を適切に選択しなければならない。なお、当該分解性ポリエチレングリコール誘導体の合成において、ジスルフィドリンカーを導入するためのジスルフィドリンカー化合物は、P1からなるポリエチレングリコール中間体と結合させた後、P2からなるポリエチレングリコール中間体と結合させても、P2からなるポリエチレングリコール中間体と結合させた後、P1からなるポリエチレングリコール中間体と結合させてもいずれでもよい。当該生分解性ポリエチレングリコール誘導体を合成する典型的な例としては、以下のような工程が挙げられる。
【００８０】
(A)  ジスルフィドリンカー化合物
本発明のジスルフィド結合を有するポリエチレングリコール誘導体は対応するチオール基を有するポリエチレングリコール誘導体同士をカップリングすることや、ジスルフィド結合を有するリンカーから適宜誘導体化することで得られる。ここではジスルフィドリンカーから適宜誘導体化する方法について説明するがこれに限定されない。
【化１７】
2018172651.tif 000018
（式中、R1 、R2、R3、R4は、それぞれ独立して水素原子または炭素数１〜６の炭化水素基であるが、全て水素原子ではない）
【００８１】
式（６）のジスルフィドリンカーは、化学反応可能な官能基であるヒドロキシ基とチオール基を有する下記の式（７）の化合物を水、メタノールまたはエタノールなどのプロトン性溶媒、もしくはアセトニトリル、テトラヒドロフラン、ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミドまたはジメチルアセトアミドなどの非プロトン性溶媒、もしくは無溶媒中で、ヨウ素や過酸化水素水などでカップリングさせることで得られる。
【００８２】
式（７）中のR1 、R2が異なる組み合わせの2つの式（７）の化合物をカップリングさせることて適宜精製することや、式（７）化合物のチオール基をメトキシカルボニルスルフェニルクロリド等で保護した後に、R1 、R2が異なる組み合わせが異なる別の式（７）の化合物をカップリングさせることで、R1、R2とR3、R4の組み合わせが異なる式（６）の化合物を得ることが出来る。得られた化合物は、抽出、再結晶、吸着剤処理、再沈殿、カラムクロマトグラフィーまたは超臨界抽出等の精製手段にて精製してもよい。
【００８３】
【化１８】
2018172651.tif 000019
（式中、R1 、R2は、それぞれ独立して水素原子または炭素数１〜６の炭化水素基であるが、全て水素原子ではない）
【００８４】
式（６）の化合物のヒドロキシ基と炭酸ジ（N-スクシンイミジル）をトルエン、ベンゼン、キシレン、アセトニトリル、酢酸エチル、ジエチルエーテル、t-ブチルメチルエーテル、テトラヒドロフラン、クロロホルム、ジクロロメタン、ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミドまたはジメチルアセトアミドなどの非プロトン性溶媒、もしくは無溶媒中、ピリジン、トリエチルアミン、N-メチルモルホリン、t-ブトキシカリウムまたはヘキサメチルジシラザンナトリウムなどの有機塩基、もしくは炭酸カリウム、水酸化カリウムまたは水素化ナトリウムなどの無機塩基の存在下、反応させることで、式(8)の化合物を得る。有機塩基、無機塩基の使用割合は、特に制限はないが、式(6)の化合物の化学反応可能な官能基に対して等モル以上が好ましい。また、有機塩基を溶媒として用いてもよい。得られた化合物は、前述の精製手段にて精製してもよい。
【００８５】
【化１９】
2018172651.tif 000020
【００８６】
式(6)の化合物の化学反応可能な官能基は、ヒドロキシ基以外の官能基も用いることができる。具体的な例としては、ヒドロキシアルキル基、アミノ基、アミノアルキル基、カルボキシ基およびカルボキシアルキル基などが挙げられる。また、上記官能基はジスルフィド基が分解しない反応条件で脱保護可能な保護基で保護されていてもよい。保護基の例は多くの一般的な成書に見出すことができるが、例えば「Wuts,  P.  G.  M.;  Greene,  T.  W.  Protective  Groups  in  Organic  Synthesis,  4th ed.;  Wiley-Interscience:  New  York,  2007」に記載されている。また、保護基で保護された官能基は、それぞれの保護基に適した反応条件を用いて脱保護、すなわち化学反応させることで、元の官能基を再生させることができる。したがって、本明細書では、保護基で保護されており、各種反応によって脱保護が可能な官能基は「化学反応可能な官能基」に含む。具体的な保護基の種類および代表的な脱保護条件は前述の文献に記載されており、それぞれの保護基に適した反応条件を選択し、親水性ポリマー中間体との反応前に脱保護を行うことができる。
【００８７】
(B)  P1からなるポリエチレングリコール中間体
開始剤であるメタノールをトルエン中もしくは無溶媒で、金属ナトリウム、金属カリウム、水素化ナトリウムまたは水素化カリウムなどのアルカリ条件下、エチレンオキシドをメタノールに対して3〜2000モル当量重合させ、式(9)のポリエチレングリコールを得る。開始剤としては炭素数1〜24の炭化水素基を有するアルコールが好ましく、具体的にはメタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、t-ブタノール、フェノールおよびベンジルアルコールなどが挙げられる。当該ポリエチレングリコールは、化学反応可能な官能基であるヒドロキシ基を有するため、そのままジスルフィドリンカー化合物との反応に用いることもできる。
【００８８】
【化２０】
2018172651.tif 000021
【００８９】
式(9)のポリエチレングリコールのヒドロキシ基を公知の方法で官能基変換することで、式(10)のポリエチレングリコール中間体を得る。得られた化合物は、抽出、再結晶、吸着剤処理、再沈殿、カラムクロマトグラフィーまたは超臨界抽出等の精製手段にて精製してもよい。
【００９０】
【化２１】
2018172651.tif 000022
【００９１】
式(10)のポリエチレングリコール中間体における化学反応可能な官能基は他の官能基も用いることができる。化学反応可能な官能基の好ましい例としては、当該ポリエチレングリコール中間体とジスルフィドリンカー化合物の反応によって生じる結合が、式(1)の2価のスペーサーZ1に含まれるエーテル結合、エステル結合、カーボネート結合、ウレタン結合、アミド結合、2級アミノ基もしくはこれらを含むアルキレン基、単結合またはアルキレン基となる官能基であり、具体的にはハロゲン原子、活性エステル、活性カーボネート、アルデヒド基、アミノ基、ヒドロキシ基およびカルボキシ基などが挙げられる。
【００９２】
(C)  ジスルフィドリンカー化合物とP1からなるポリエチレングリコール中間体の反応
式(8)のジスルフィドリンカー化合物と式(10)のポリエチレングリコール中間体をトルエン、ベンゼン、キシレン、アセトニトリル、酢酸エチル、ジエチルエーテル、t-ブチルメチルエーテル、テトラヒドロフラン、クロロホルム、ジクロロメタン、ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミドまたはジメチルアセトアミドなどの非プロトン性溶媒で反応させることで、式（１１）または式（１２）の化合物を得る。このとき、式(8)のジスルフィドリンカー化合物の化学反応可能な官能基に対して式（10）のポリエチレングリコール中間体を等モル以上用いることで式（12）の化合物が効率よく得られ、式(8)のジスルフィドリンカー化合物を式（10）のポリエチレングリコール中間体に対して過剰量用いることで式（１２）の化合物の生成割合が増加する。式（12）の化合物を効率よく得るための、式(8)のジスルフィドリンカー化合物の式（10）ポリエチレングリコール中間体に対する当量比は、好ましくは２倍以上、より好ましくは10倍以上、さらに好ましくは100倍以上である。
得られた化合物は、前述の精製手段にて精製してもよい。
【００９３】
【化２２】
2018172651.tif 000023
【００９４】
【化２３】
2018172651.tif 000024
【００９５】
(D)  P2からなるポリエチレングリコール中間体
P2からなるポリエチレングリコール中間体は、ポリエチレングリコールの2つの末端に化学反応可能な官能基を有しており、この官能基の好ましい例を挙げれば、活性エステル基、活性カーボネート基、アルデヒド基、イソシアネート基、イソチオシアネート基、エポキシ基、マレイミド基、ビニルスルホン基、アクリル基、スルホニルオキシ基、カルボキシ基、チオール基、ジチオピリジル基、α-ハロアセチル基、アルキニル基、アリル基、ビニル基、アミノ基、オキシアミノ基、ヒドラジド基、アジド基およびヒドロキシ基である。
【００９６】
更に具体的には、ジスルフィドリンカーのアミノ基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基は、活性エステル基、活性カーボネート基、アルデヒド基、イソシアネート基、イソチオシアネート基、エポキシ基、マレイミド基、ビニルスルホン基、アクリル基、スルホニルオキシ基またはカルボキシ基であり、ジスルフィドリンカーのチオール基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基は、活性エステル基、活性カーボネート基、アルデヒド基、イソシアネート基、イソチオシアネート基、エポキシ基、マレイミド基、ビニルスルホン基、アクリル基、スルホニルオキシ基、カルボキシ基、チオール基、ジチオピリジル基、α-ハロアセチル基、アルキニル基、アリル基またはビニル基であり、ジスルフィドリンカーのアルデヒド基またはカルボキシ基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基は、チオール基、アミノ基、オキシアミノ基、ヒドラジド基またはヒドロキシ基であり、ジスルフィドリンカーのアルキニル基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基は、チオール基またはアジド基であり、ジスルフィドリンカーのアジド基と反応して共有結合を形成することが可能な官能基はアルキニル基である。
【００９７】
P2からなるポリエチレングリコール中間体における化学反応可能な官能基は、同一でも異なっていてもよく、好ましくは2種類の異なる官能基の組み合わせである。
【００９８】
2種類の異なる官能基の好ましい組み合わせとして、一方が活性エステル基または活性カーボネート基のときは、もう一方はマレイミド基、ビニルスルホン基、α-ハロアセチル基、アルキニル基およびアジド基から選択される基であり、一方がアルデヒド基のときは、もう一方はマレイミド基、ビニルスルホン基、アルキニル基およびアジド基から選択される基であり、一方がマレイミド基、ビニルスルホン基またはα-ハロアセチル基のときは、もう一方は活性エステル基、活性カーボネート基、アルキニル基、アジド基から選択される基であり、一方がアルキニル基またはアジド基のときは、もう一方はマレイミド基、ビニルスルホン基、α-ハロアセチル基、活性エステル基、活性カーボネート基、アミノ基、オキシアミノ基およびヒドロキシ基から選択される基であり、一方がアミノ基またはオキシアミノ基のときは、もう一方はアルキニル基、アジド基、チオール基、ヒドロキシ基またはカルボキシ基であり、一方がチオール基またはヒドロキシ基のときは、もう一方はアミノ基、オキシアミノ基、アジド基およびカルボキシ基から選択される基である。より好ましくは、一方が活性エステル基または活性カーボネート基のときは、もう一方はマレイミド基、α-ハロアセチル基、アルキニル基およびアジド基から選択される基であり、一方がアルデヒド基のときは、もう一方はマレイミド基、α-ハロアセチル基、アルキニル基およびアジド基から選択される基であり、一方がマレイミド基またはα-ハロアセチル基のときは、もう一方は活性エステル基、活性カーボネート基、アルキニル基、アジド基から選択される基であり、一方がアルキニル基またはアジド基のときは、もう一方はマレイミド基、α-ハロアセチル基、活性エステル基、活性カーボネート基、アミノ基、オキシアミノ基およびヒドロキシ基から選択される基であり、一方がアミノ基またはオキシアミノ基のときは、もう一方はアルキニル基、アジド基、ヒドロキシ基およびチオール基から選択される基であり、一方がチオール基またはヒドロキシ基のときは、もう一方はアミノ基、オキシアミノ基およびアジド基から選択される基である。
【００９９】
また、P2からなるポリエチレングリコール中間体における化学反応可能な官能基のうち、ジスルフィドリンカーと反応させる官能基以外の官能基は、ジスルフィドリンカーとの反応の反応条件で安定な保護基で保護されていてもよい。保護基の代表的な脱保護条件は前述の文献に記載されており、それぞれの保護基に適した反応条件を選択することができる。ただし、化学反応可能な官能基が、保護基で保護されていなくてもジスルフィドリンカーとの反応を阻害しない官能基の場合は、保護基を使用する必要は無い。
【０１００】
ここでは、直鎖型のポリエチレングリコールの一方の末端にt-ブトキシカルボニル基（Boc基）で保護されたアミノ基、もう一方の末端にアミノ基を有する式(13)の化合物を用いて説明する。2種類の異なる官能基の組み合わせを有するポリエチレングリコールの好適な例は、例えばNOF  Corporation  (Tokyo,  Japan;  see  www.nof.co.jp/english:  Catalogue  Ver.  15).に記載されているが、それらに限定されない。
【０１０１】
【化２４】
2018172651.tif 000025
【０１０２】
(E)  ジスルフィドリンカーを有するP1からなるポリエチレングリコール中間体とP2からなるポリエチレングリコール中間体の反応
式(11)のジスルフィドリンカー化合物と式(13)のポリエチレングリコール中間体をトルエン、ベンゼン、キシレン、アセトニトリル、酢酸エチル、ジエチルエーテル、t-ブチルメチルエーテル、テトラヒドロフラン、クロロホルム、ジクロロメタン、ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミドまたはジメチルアセトアミドなどの非プロトン性溶媒で反応させることで、式（１４）の化合物を得る。
使用割合は、式(11)のジスルフィドリンカー化合物と式(13)のポリエチレングリコール中間体が好ましい。
【０１０３】
【化２５】
2018172651.tif 000026
【０１０４】
P1からなるポリエチレングリコール中間体とP2からなるポリエチレングリコール中間体との反応の反応条件は、P1からなるポリエチレングリコール中間体の化学反応可能な官能基およびP2からなるポリエチレングリコール中間体の化学反応可能な官能基の組み合わせによって決定されるものであり、従来公知の方法を用いることができるが、式(1)のジスルフィド基、前記2価のスペーサーZ1、Z2およびZ3に含まれる結合を分解しない条件を適切に選択する必要がある。
【０１０５】
ここで得られた化合物は、抽出、再結晶、吸着剤処理、再沈殿、カラムクロマトグラフィーまたは超臨界抽出等の精製手段にて精製してもよい。
【０１０６】
(F)  ジスルフィドリンカーを有する分解性ポリエチレングリコール誘導体の末端官能基変換
式(14)の化合物を水、メタノールまたはエタノールなどのプロトン性溶媒、もしくはアセトニトリル、テトラヒドロフラン、ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミドまたはジメチルアセトアミドなどの非プロトン性溶媒、酸触媒を用いて処理することで、t-ブトキシカルボニル基が脱保護されてアミノ基に変換された式(14-1)の化合物を得る。酸触媒は有機酸または無機酸のいずれでもよく、特に制限は無いが、具体的な例を挙げればp-トルエンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸ピリジニウム、メタンスルホン酸であり、酸性性化合物の使用割合は、特に制限はないが、式(14)の化合物の化学反応可能な官能基に対して等モル以上が好ましい。得られた化合物は、前述の精製手段にて精製してもよい。
【０１０７】
【化２６】
2018172651.tif 000027
【０１０８】
更に、式(14-1)の化合物のアミノ基を公知の方法で官能基変換してもよい。得られた化合物は、前述の精製手段にて精製してもよい。
【実施例】
【０１０９】
以下に実施例を挙げて本発明を更に具体的に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
【０１１０】
1H-NMR分析は日本電子データム(株)製JNM-ECP400またはJNM-ECA600を使用した。測定にはφ5mmチューブを用い、重水素化溶媒としてCDCl3、内部標準物質としてテトラメチルシラン(TMS)を使用した。
【０１１１】
(比較例1)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機を装備した100ml三つ口フラスコに、式（15）の化合物  １.00ｇ、ジクロロメタン  5.0ｇ、ヨウ素31mｇ、炭酸ナトリウム28mgを添加し室温で1時間攪拌した。
0.01Mチオ硫酸ナトリウム水溶液5ｇとメタノール5ｇを添加、攪拌し、ヨウ素の色が消失し無色になったことを目視確認した。さらにイオン交換水5gを加え、攪拌、静置後、下層をエバポレーターで脱溶剤した。濃縮物を酢酸エチル5gに溶解し、ヘキサン10gを加えて結晶を析出させた後、濾別して式（16）の化合物を得た。
【０１１２】
【化２７】
2018172651.tif 000028
【０１１３】
【化２８】
2018172651.tif 000029

1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
2.89  （4H,t,-CH2-S-S-CH2-），
3.38  (6H,  s,  CH3O-),
3.52-4.25  (904H,  m,  -(OCH2CH2)n-O-)
【０１１４】
(比較例２)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機を装備した100ml三つ口フラスコに、シスタミン二塩酸塩5.63mg、メタノール5g、トリエチルアミン  6.07mg、式（17）の化合物1.0gを加え室温にて1時間攪拌後、エバポレーターで脱溶剤し、酢酸エチル6g、ヘキサン3gでの晶析を3回繰りかえした後、ヘキサン10gで結晶洗浄を行い、乾燥後、式（18）の化合物を得た。
【化２９】
2018172651.tif 000030
【０１１５】
【化３０】
2018172651.tif 000031

1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
2.89  （4H,  t,  -CH2-S-S-CH2-），
3.38  (6H,  s,  CH3O-),
3.52-4.25  (904H,  m,  -(OCH2CH2)n-O-)
【０１１６】
(実施例1)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機を装備した100ml三つ口フラスコに、3−メルカプト−3−メチル−１−ブタノール  4.00ｇ、メタノール  40.0ｇ、炭酸ナトリウム1.76ｇを加えた後、攪拌しながらヨウ素5.08ｇを少量ずつ分割投入した。室温にて1時間攪拌後、TLC（クロロホルム/メタノール=9/1 v/v、ヨウ素発色）にて分析し、原料スポットの消失を確認した。
【０１１７】
0.1Mチオ硫酸ナトリウム水溶液を調製し、100gを反応液に添加、攪拌し、ヨウ素の色が消失し無色になったことを目視確認した。クロロホルム100gを加えて攪拌後、静置分層させ上層を除去した。下層をイオン交換水100gで二回洗浄した後、下層をエバポレーターで脱溶剤した。濃縮物にエタノール100gを加えて共沸脱水を2回行った後、窒素バブリングを行い、式（19）の化合物を得た。
【０１１８】
【化３１】
2018172651.tif 000032

1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
1.25  (12H,  s,  (CH3)2C<),
1.78  (4H,  t,  OH-CH2-CH2-),
3.67  (4H,  t,  OH-CH2-)
【０１１９】
(実施例２)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機を装備した100ml三つ口フラスコに、3−メルカプト−１−ヘキサノール  3.00ｇ、メタノール  30.0g、炭酸ナトリウム1.18ｇを加えた後、攪拌しながらヨウ素3.39ｇを少量ずつ分割投入した。室温にて1時間攪拌後、TLC（クロロホルム/メタノール=9/1  v/v、ヨウ素発色）にて分析し、原料スポットの消失を確認した。
【０１２０】
0.1Mチオ硫酸ナトリウム水溶液を調製し、100gを反応液に添加、攪拌し、ヨウ素の色が消失し無色になったことを目視確認した。クロロホルム100gを加えて攪拌後、静置分層させ上層を除去した。下層をイオン交換水100gで二回洗浄した後、下層をエバポレーターで脱溶剤した。濃縮物にエタノール100gを加えて共沸脱水を2回行った後、窒素バブリングを行い、式（20）の化合物を得た。
【０１２１】
【化３２】
2018172651.tif 000033

1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
0.901(6H,  s,  CH3-CH2-),  1.35-1.69(8H,  m,  CH3-CH2-CH2-),
1.78(4H,  t,  OH-CH2-CH2-),  2.81(2H,  m,  -S-CH< ),
3.67(4H,  t,  OH-CH2-)
【０１２２】
(実施例３)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機を装備した100ml三つ口フラスコに、3−メルカプト−2−ブタノール  0.50ｇ、3-メルカプト-1-プロパノール  0.38gメタノール  10.0g、炭酸ナトリウム0.50ｇを加えた後、攪拌しながらヨウ素1.43ｇを少量ずつ分割投入した。室温にて1時間攪拌後、TLC（クロロホルム/メタノール=9/1  v/v、ヨウ素発色）にて分析し、原料スポットの消失を確認した。
【０１２３】
0.1Mチオ硫酸ナトリウム水溶液を調製し、100gを反応液に添加、攪拌し、ヨウ素の色が消失し無色になったことを目視確認した。クロロホルム100gを加えて攪拌後、静置分層させ上層を除去した。下層をイオン交換水100gで二回洗浄した後、下層をエバポレーターで脱溶剤した。濃縮物にエタノール100gを加えて共沸脱水を2回行った後、窒素バブリングを行った。濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで分離精製し、式（21）の化合物を得た。
【０１２４】
【化３３】
2018172651.tif 000034

1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
1.25(6H,  s,  (CH3)2C<),  1.78(4H,  t,  OH-CH2-CH2-),
2.81(2H,  m,  -S-CH2-)，  3.67(4H,  t,  OH-CH2-)
【０１２５】
(実施例４)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機、および冷却管を装備した3つ口100mlフラスコに、式（19）の化合物  0.500g、クロロホルム5.00ｇ、ピリジン0.498g、炭酸ジ（N-スクシンイミジル） 1.13g添加後、40℃の湯浴中で24時間攪拌した。反応液を５A濾紙で濾過、イオン交換水5gにて3回洗浄した。クロロホルム層を硫酸マグネシウムで脱水、濾過し、エバポレーターで脱溶剤後、70℃の湯浴中で2時間窒素バブリング、ピリジン臭の消失を確認し、式（22）の化合物を得た。
【０１２６】
【化３４】
2018172651.tif 000035

1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
1.25  (12H,  s,  (CH3)2C<),
1.78  (4H,  t,  -COO-CH2-CH2-),
2.84  (4H,  s,  -succinimide),
4.4  (4H,  t,  -COO -CH2-)
【０１２７】
(実施例５)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機、および冷却管を装備した3つ口100mlフラスコに、式（20）の化合物  0.500g、クロロホルム5.00ｇ、ピリジン0.445g、炭酸ジ（N-スクシンイミジル） 1.01g添加後、40℃の湯浴中で2時間攪拌した後、イオン交換水5gにて3回洗浄した。クロロホルム層を硫酸マグネシウムで脱水、濾過し、エバポレーターで脱溶剤後、70℃の湯浴中で2時間窒素バブリング、ピリジン臭の消失を確認し、式（23）の化合物を得た。
【０１２８】
【化３５】
2018172651.tif 000036

1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
0.901(6H,  s,  CH3-CH2-),  1.35-1.69(8H,  m,  CH3-CH2-CH2-),
2.05  (4H,  m,  -COO-CH2-CH2-),
2.81-2.84  (6H,  m,  -succinimide,  -S-CH<),
4.4  (4H,  t,  -COO -CH2-)
【０１２９】
(実施例６)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機、および冷却管を装備した3つ口100mlフラスコに、式（21）の化合物  0.500g、クロロホルム5.00ｇ、ピリジン056g、炭酸ジ（N-スクシンイミジル） 1.27g添加後、40℃の湯浴中で2時間攪拌した後、イオン交換水5gにて3回洗浄した。クロロホルム層を硫酸マグネシウムで脱水、濾過し、エバポレーターで脱溶剤後、70℃の湯浴中で2時間窒素バブリング、ピリジン臭の消失を確認し、式（２４）の化合物を得た。
【０１３０】
【化３６】
2018172651.tif 000037

1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
1.25  (6H,  s,  (CH3)2C<),
1.78  (4H,  t,  -COO-CH2-CH2-),
2.81-2.84  (6H,  m,  -succinimide,  -S-CH2-),
4.4  (4H,  t,  -COO-CH2-)
【０１３１】
(実施例７)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機を装備した100ml三つ口フラスコに、式（22）の化合物  50.0mg、式（25）の化合物  0.961ｇ、クロロホルム3gを加え、室温にて1時間攪拌後、エバポレーターで脱溶剤し、酢酸エチル6g、ヘキサン3gでの晶析を3回繰りかえした後、ヘキサン10gで結晶洗浄を行い、乾燥後、式（26）の化合物を得た。
【０１３２】
【化３７】
2018172651.tif 000038
【０１３３】
【化３８】
2018172651.tif 000039

1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
1.25(12H,  s,(CH3)2C<),  1.78(4H,  t,-COO-CH2-CH2-),
3.38(6H,  s,  CH3O-),  3.52-4.25(904H,  m,  -(OCH2CH2)n-O-),
4.4  (4H,  t,  -COO -CH2-)
【０１３４】
(実施例８)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機を装備した100ml三つ口フラスコに、式（23）の化合物  50.0mg、式（25）の化合物  0.912ｇ、クロロホルム3gを加え、室温にて1時間攪拌後、エバポレーターで脱溶剤し、酢酸エチル6g、ヘキサン3gでの晶析を3回繰りかえした後、ヘキサン10gで結晶洗浄を行い、乾燥後、式（27）の化合物を得た。
【０１３５】
【化３９】
2018172651.tif 000040

1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
0.901  (6H,  s,  CH3-CH2-),
1.35-1.69  (8H,  m,  CH3-CH2-CH2-),
2.05  (4H,  m,  -COO-CH2-CH2-),
2.81-2.84  (2H,  m,  -S-CH<),
3.38  (6H,  s,  CH3O-),
3.52-4.25  (904H,  m,  -(OCH2CH2)n-O-),
4.4  (4H,  t,  -COO -CH2-)
【０１３６】
(実施例９)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機を装備した100ml三つ口フラスコに、式（24）の化合物  50.0mg、式（25）の化合物  1.02ｇ、クロロホルム3gを加え、室温にて1時間攪拌後、エバポレーターで脱溶剤し、酢酸エチル6g、ヘキサン3gでの晶析を3回繰りかえした後、ヘキサン10gで結晶洗浄を行い、乾燥後、式（28）の化合物を得た。
【０１３７】
【化４０】
2018172651.tif 000041

1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
1.25(6H,  s,(CH3)2C<),  1.78(4H,  t,  -COO-CH2-CH2-),
2.81(2H,  m,  -S-CH2-),  3.38(6H,  s,  CH3O-),
3.52-4.25  (904H,  m,  -(OCH2CH2)n-O-),
4.4  (4H,  t,  -COO -CH2-)
【０１３８】
(実施例１０)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機を装備した100ml三つ口フラスコに、２，２‘−ジチオジプロピオン酸0.0421g、N-ヒドロキシコハク酸イミド  0.138ｇ、脱水DMF1.0ｇ、ジシクロヘキシクカルボジイミド  0.248gを加え1時間室温で攪拌後に、式（25）の化合物(実施例７の原料)  2.00ｇを加えさらに1時間室温で攪拌した。エバポレーターで脱溶剤し、酢酸エチル6g、ヘキサン3gでの晶析を3回繰りかえした後、ヘキサン10gで結晶洗浄を行い、乾燥後、式（29）の化合物を得た。
【０１３９】
【化４１】
2018172651.tif 000042

1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
0.901  (6H,  s,  CH3-CH2-),
1.35-1.69  (8H,  m,  CH3-CH2-CH2-),
2.05  (4H,  m,  -COO-CH2- -CH2-),
2.81-2.84  (2H,  m,  -S-CH<),
3.38  (6H,  s,  CH3O-),
3.52-4.25  (904H,  m,  -(OCH2CH2)n-O-),
4.4  (2H,  d,  -COO -CH(CH3)-)
【０１４０】
(実施例１1)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機を装備した100ml三つ口フラスコに、式（23）の化合物  2.74g、式（30）の化合物  1.0ｇ、クロロホルム3gを加え、室温にて1時間攪拌後、エバポレーターで脱溶剤し、酢酸エチル6g、ヘキサン3gでの晶析を3回繰りかえした後、ヘキサン10gで結晶洗浄を行い、乾燥後、式（31）の化合物を得た。
【０１４１】
【化４２】
2018172651.tif 000043
【０１４２】
【化４３】
2018172651.tif 000044

1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
0.901(6H,  s,  CH3-CH2-),  1.35-1.69(8H,  m,  CH3-CH2-CH2-),
2.05  (4H,  m,  -COO-CH2-CH2-),
2.81-2.84  (4H,  m,  -S-CH<,  -succinimide),
3.38  (6H,  s,  CH3O-),
3.52-4.25  (904H,  m,  -(OCH2CH2)n-O-),
4.4  (4H,  t,  -COO -CH2-)
【０１４３】
(実施例１２)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機を装備した100ml三つ口フラスコに、式（31）の化合物0.5g、式（32）の化合物  0.5ｇ、クロロホルム3gを加え、室温にて1時間攪拌後、エバポレーターで脱溶剤し、酢酸エチル6g、ヘキサン3gでの晶析を3回繰りかえした後、ヘキサン10gで結晶洗浄を行い、乾燥後、式（33）の化合物を得た。
【０１４４】
【化４４】
2018172651.tif 000045
【０１４５】
【化４５】
2018172651.tif 000046

1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
0.901  (6H,  s,  CH3-CH2-),
1.35-1.69  (17H,  m,  CH3-CH2-CH2-,  Boc),
2.05  (4H,  m,  -COO-CH2-CH2-),
2.81-2.84  (2H,  m,  -S-CH<),
3.38  (6H,  s,  CH3O-),
3.52-4.25  (1808H,  m,  -(OCH2CH2)n-O-),
4.4  (4H,  t,  -COO -CH2-)
【０１４６】
（実施例１３）
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機を装備した100ml三つ口フラスコに、式（33）の化合物0.5g、ジクロロメタン5g、メタンスルホン酸0.24ｇを加えて室温で1時間攪拌後、イオン交換水で反応液を抽出洗浄後、クロロホルム層を炭酸マグネシウムで脱水、エバポレーターで濃縮後、酢酸エチル6g、ヘキサン3gでの晶析を3回繰りかえした、ヘキサン10gで結晶洗浄を行い、乾燥後、式（34）の化合物を得た。
【０１４７】
【化４６】
2018172651.tif 000047

1H-NMR  (CDCl3;  内部標準TMS);  δ(ppm):
0.901(6H,  s,  CH3-CH2-),  1.35-1.69(8H,  m,  CH3-CH2-CH2-),
2.05(4H,  m,  -COO-CH2-CH2-),  2.65 (2H,  m,  -CH2-NH2),
2.81-2.84(2H,  m,  -S-CH<),  3.38(6H,s,CH3O-),
3.52-4.25  (1808H,  m,  -(OCH2CH2)n-O-),
4.4  (4H,  t,  -COO -CH2-)
【０１４８】
(実施例１４)
比較例１および２、実施例７〜１０および１３で合成した化合物を用いて、グルタチオン濃度10μM、グルタチオン濃度10ｍMそれぞれでの37℃における分解試験を実施した。実施条件を下記のようにした。
【０１４９】
各濃度のグルタチオンを含むリン酸緩衝生理食塩水(PBS)に、各ポリエチレングリコール誘導体の濃度が0.1mg/mL となるよう溶解し、透析膜：Slide-A-Lyzer  G2透析カセット (3mL,  2k)にセットし、各濃度のグルタチオンを含むリン酸緩衝生理食塩水(PBS)中、37℃で透析した。各時間でポリエチレングリコール誘導体の溶液をサンプリングし、シリンジフィルター(酢酸セルロース,  0.45μm)でろ過し、下記の条件でHPLC分析を行った。
【０１５０】
・分析条件
カラム：  Ultrahydrogel500+250  (7.8  x  300mm)
温度：  30℃
流速：  0.5mL/min
注入量：  100μL
検出器：  RI
移動相(1)：  100mM酢酸緩衝液+0.02％NaN3  (pH5.2)
移動相(2)：  H2O/アセトニトリル＝8/2
移動相(3)：  PBS/アセトニトリル＝8/2
【０１５１】
比較例１および２、実施例７〜１０で合成した化合物について、分割されていないポリエチレングリコール誘導体(分子量約１０，０００)のピーク面積をA2、リンカーの分解によって分割されたポリエチレングリコール誘導体（分子量約５，０００）のピーク面積をA1として下記の式で残存率を算出した。
残存率（％）＝[A2/(A1＋A2)]×100
【０１５２】
実施例13で合成した化合物について、分割されていないポリエチレングリコール誘導体(分子量約２０，０００)のピーク面積をA2、リンカーの分解によって分割されたポリエチレングリコール誘導体（分子量約１０，０００）のピーク面積をA1として下記の式で残存率を算出した。
残存率(%)＝[A2/(A1＋A2)]×100
【０１５３】
グルタチオン濃度10μMでの結果を図１に、グルタチオン濃度10ｍMでの結果を図２に示した。
【０１５４】
このように、本発明によれば、生体内の異なる還元環境下における分解速度が的確に制御可能なジスルフィドリンカーでポリエチレングリコール鎖が連結され、生体内での低分子量のポリエチレングリコール鎖への分割速度が的確に制御可能な分解性ポリエチレングリコール誘導体を提供できた。
【０１５５】
(実施例１５)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機を装備した100ml三つ口フラスコに、式（23）の化合物  715mg、m-dPEG8-amine  100mg、クロロホルム5gを加え、室温にて1時間攪拌後、エバポレーターで脱溶剤し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製することで、式（35）の化合物を得た。
【０１５６】
【化４７】
2018172651.tif 000048
【０１５７】
1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
0.901(6H,  s,  CH3-CH2-),  1.35-1.69(8H,  m,  CH3-CH2-CH2-),
2.05  (4H,  m,  -COO-CH2-CH2-),
2.81-2.84  (6H,  m,  -S-CH<,  -succinimide),
3.38  (3H,  s,  CH3O-),
3.40-3.43  (2H,  m,  -O-CH2-CH2-NH-)
3.60-3.70  (28H,  m,  -(OCH2CH2)7-),
3.78  (2H,  t,  -O-CH2-CH2-NH-)
4.4  (4H,  t,  -COO -CH2-)
【０１５８】
(実施例１６)
温度計、窒素吹き込み管、攪拌機を装備した100ml三つ口フラスコに、式（35）の化合物100mg、Amino-dPEG8-acid  66mg、クロロホルム5gを加え、室温にて1時間攪拌後、1mol/L塩酸水5gにて3回洗浄した。クロロホルム層を硫酸マグネシウムで脱水、濾過し、エバポレーターで脱溶剤し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製することで、式（36）の化合物を得た。
【０１５９】
【化４８】
2018172651.tif 000049
1H-NMR  (CDCl3,  内部標準TMS);  δ(ppm):
0.901(6H,  s,  CH3-CH2-),  1.35-1.69(8H,  m,  CH3-CH2-CH2-),
2.05  (4H,  m,  -COO-CH2-CH2-),
2.61  (2H,  t,  -O-CH2-CH2-CO2H)
2.81  (2H,  t,  -S-CH<),
3.38  (3H,  s,  CH3O-),
3.40-3.43  (4H,  m,  -O-CH2-CH2-NH-)
3.60-3.70  (56H,  m,  -(OCH2CH2)7-),
3.78  (4H,  t,  -O-CH2-CH2-NH-)
3.85  (2H,  t,  -O-CH2-CH2-CO2H)
4.4  (4H,  t,  -COO -CH2-)
【図１】
2018172651.tif 000057
【図２】
2018172651.tif 000058