(57)【要約】【課題】複数の地盤改良杭が相互にラップしてなる地盤改良壁の設計方法に関し、余剰改良域を可及的に抑制することのできる地盤改良壁を設計することのできる地盤改良壁の設計方法を提供する。【解決手段】直径D(m)の断面円形で複数の地盤改良杭Ｐが相互にラップしてなる地盤改良壁Ｗにおいて、隣接する二つの地盤改良杭Ｐの杭中心間の距離を杭間距離L(m)とする地盤改良壁の設計方法であって、設計壁厚te(m)を設定した後、直径D(m)の最適直径Dopt(m)＝｛1＋(2/π)2｝1/2×teで地盤改良杭Ｐの最適直径を設計する。また、さらに、杭間距離L(m)の最適杭間距離Lopt(m)＝(2/π)×teで地盤改良杭Ｐの最適杭間距離を設計する。【選択図】図３
2018162601.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
直径D(m)の断面円形で複数の地盤改良杭が相互にラップしてなる地盤改良壁において、隣接する二つの地盤改良杭の杭中心間の距離を杭間距離L(m)とする地盤改良壁の設計方法であって、
設計壁厚te(m)を設定した後、前記直径D(m)の最適直径Dopt(m)＝｛1＋(2/π)2｝1/2×teで前記地盤改良杭の最適直径を設計する地盤改良壁の設計方法。
【請求項２】
前記杭間距離L(m)の最適杭間距離Lopt(m)＝(2/π)×teで前記地盤改良杭の最適杭間距離をさらに設計する請求項１に記載の地盤改良壁の設計方法。
【請求項３】
前記地盤改良壁は、前記直径D(m)の断面円形の地盤改良杭が、内側の直径D1(m)の断面円形で機械攪拌工法にて施工される内側改良エリアと、外側の幅H(m)の環状部(D1＋2×H＝D)で噴射攪拌工法にて施工される外側改良エリアと、を有していて、隣接する二つの地盤改良杭がそれぞれの外側改良エリア同士でラップしており、
前記地盤改良杭のラップ長H(m)の最適ラップ長Hopt(m)＝Dopt−(Dopt2−te2)1/2で該地盤改良杭のラップ長をさらに設計する請求項１または２に記載の地盤改良壁の設計方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の地盤改良杭が相互にラップされて構成された地盤改良壁の設計方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
様々な施工目的の下で、複数の地盤改良杭が相互にラップされた帯状の地盤改良壁が施工されており、たとえば、産業廃棄物等を封じ込める止水壁に供されたり、液状化対策のための地下水位低下に際して対象エリアを複数の区域に隔てるための止水壁に供されたり、同様に液状化対策として対象エリアを格子状に隔てる際の格子壁に供されたりしている。
【０００３】
地盤改良壁を構成する地盤改良杭の施工方法としては、掘削ロッドからセメントミルク等の固化材を吐出して原地盤と固化材を掘削ロッドに備えられた攪拌翼にて攪拌混合する機械攪拌工法と、攪拌翼の先端等から固化材を高圧噴射して地盤を切削し、原地盤を固化材で置き換える噴射攪拌工法を主として挙げることができる。噴射撹拌工法は機械的な地盤切削を伴わないことより、先行施工された地盤改良杭と後行施工される地盤改良杭をラップ配置する際に過大な撹拌負荷を掘削ロッドやベースマシンに作用させずに施工することができ、隣接する地盤改良杭同士の高い密着性を保証しながら地盤改良壁を施工できるという利点がある。一方で、原地盤と固化材を置き換えることに起因して改良に伴う多量の排泥の発生があることから、機械撹拌工法に比べて工費が嵩むことが課題となっている。
【０００４】
そこで、昨今、機械撹拌工法と噴射撹拌工法を併用し、地盤改良杭の外周部を噴射撹拌工法で施工し、内側を機械撹拌工法で施工することにより、隣接する地盤改良杭同士の密着性を保証しながら、工費を可及的に抑えることのできる施工方法が提案されており、たとえば特許文献１には、その発明対象である拡径ビットを用いて機械撹拌工法と噴射撹拌工法を併用する施工方法が開示されており、ここで開示される工法はLスピンコラム工法と称されている。また、他にも、Lスピンコラム工法と同様に機械撹拌工法と噴射撹拌工法を併用する工法として、撹拌翼の先端に交差噴流システムを適用することで構造物との密着施工を実現し、均質で大口径の改良体を造成可能としたジャックスマン工法もある(NETIS登録番号：QS-980153-A)。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１３−１９４４６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、複数の地盤改良杭が相互にラップされてなる地盤改良壁においては、図９で示すように余剰改良域が生じることが避けられない。同図において、複数の地盤改良杭Ｃが相互にラップして設計壁厚te（有効壁厚とも言う）を有する地盤改良壁Ｗが施工されるに当たり、設計壁厚teよりも外側の第一余剰改良域Ａ１と、隣接する地盤改良杭Ｃのラップ部に相当する第二余剰改良域Ａ２を合わせて余剰改良域Ａが形成される。すなわち、この余剰改良域Ａの面積と地盤改良壁の高さから余剰改良域の体積が算定され、これが余剰改良体積となる。なお、同図において、直径Dの隣接する二つの地盤改良杭の杭中心Ｏ−Ｏ間の距離を杭間距離Lとしている。
【０００７】
従来の地盤改良壁の施工においては、汎用の施工機械で有効径が決定され、有効径に基づいて杭間距離Lが設定されており、余剰改良域Ａを可及的に抑制することを目的として、そのために地盤改良杭Ｃの最適直径Doptを設計することや、地盤改良杭Ｃの最適杭間距離Loptを設計する設計思想や技術思想は存在していなかった。
【０００８】
本発明は上記する問題に鑑みてなされたものであり、複数の地盤改良杭が相互にラップしてなる地盤改良壁の設計方法に関し、余剰改良域を可及的に抑制することのできる地盤改良壁を設計することのできる地盤改良壁の設計方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記目的を達成すべく、本発明による地盤改良壁の設計方法は、直径D(m)の断面円形で複数の地盤改良杭が相互にラップしてなる地盤改良壁において、隣接する二つの地盤改良杭の杭中心間の距離を杭間距離L(m)とする地盤改良壁の設計方法であって、設計壁厚te(m)を設定した後、前記直径D(m)の最適直径Dopt(m)＝｛1＋(2/π)2｝1/2×teで前記地盤改良杭の最適直径を設計するものである。
【００１０】
本発明の地盤改良壁の設計方法は、設計壁厚te(m)が設定された後に所定の数式を用いて地盤改良杭の最適直径を設計するものである。ここで、「最適直径」とは、余剰改良域を可及的に抑制することのできる地盤改良杭の直径のことを意味している。
【００１１】
設計壁厚をte(m)とした際に、地盤改良杭の直径D(m)の大きさに応じて余剰改良域の面積および体積が変化する。直径D(m)の最適直径Dopt(m)を数式｛1＋(2/π)2｝1/2×teにて設定するに当たり、まず、余剰改良域の面積を数式で表すと、余剰改良域の面積が地盤改良杭の直径Dと設計壁厚teを変数とする関数で表現できることが本発明者等によって特定されている。
【００１２】
設定された設計壁厚te(m)を上記関数に適用すると、直径Dのみを変数とする関数が得られる。設計壁厚te(m)を種々変化させてそれぞれの設計壁厚te(m)ごとに余剰改良域の面積に関する関数を求め、各設計壁厚teの際の余剰改良域の面積Srが最小となる直径：Doptをそれぞれ求め、求められた複数の設計壁厚teと最適直径Doptに基づく一次関数が導き出される。この導き出された一次関数が設計壁厚teのみを変数とした上式：Dopt(m)＝｛1＋(2/π)2｝1/2×teである。
【００１３】
また、本発明による地盤改良壁の設計方法の好ましい実施の形態は、前記杭間距離L(m)の最適杭間距離Lopt(m)＝(2/π)×teで前記地盤改良杭の最適杭間距離をさらに設計するものである。
【００１４】
杭間距離Lも地盤改良杭の直径Dと設計壁厚teを変数とする関数で表現できることが本発明者等によって特定されており、設定された設計壁厚te(m)をこの関数に適用すると、直径Dのみを変数とする関数が得られる。直径Dの最適直径Doptは既述の数式にて導き出せることから、この最適直径Doptの算定式を杭間距離Lを求める関数のDに適用することにより、地盤改良杭の最適直径Doptに基づいた最適杭間距離Loptを導き出す関数が特定され、これが上式：Lopt(m)＝(2/π)×teであってこれも設計壁厚teのみを変数とした一次関数である。地盤改良杭の最適直径Doptのみならず、最適杭間距離Loptも求めることで、余剰改良域をより一層抑制できる地盤改良壁の設計が可能になる。
【００１５】
設計壁厚teが設定された後、地盤改良杭の最適直径Doptと最適杭間距離Loptの双方に基づいて地盤改良壁を設計することにより、余剰改良域の面積（体積）を最小にすることができ、排泥にかかる処理費用を大幅に削減することができる。この排泥処理費用の削減に加えて、余剰改良域に使われていた固化材費用も削減することにより、地盤改良施工にかかる施工費を大幅に削減することが可能になる。
【００１６】
さらに、本発明による地盤改良壁の設計方法の他の実施の形態において、前記地盤改良壁は、前記直径D(m)の断面円形の地盤改良杭が、内側の直径D1(m)の断面円形で機械攪拌工法にて施工される内側改良エリアと、外側の幅H(m)の環状部(D1＋2×H＝D)で噴射攪拌工法にて施工される外側改良エリアと、を有していて、隣接する二つの地盤改良杭がそれぞれの外側改良エリア同士でラップしており、前記地盤改良杭のラップ長H(m)の最適ラップ長Hopt(m)＝Dopt−(Dopt2−te2)1/2にて該地盤改良杭のラップ長をさらに設計するものである。
【００１７】
機械攪拌工法と噴射攪拌工法を併用して地盤改良杭を造成し、複数の地盤改良杭を相互にラップさせて地盤改良壁を施工する場合、断面円形の内側改良エリアは機械攪拌工法にて造成し、その外側の断面環状の外側改良エリアは噴射攪拌工法にて造成することになる。より具体的には、掘削ロッドとこの掘削ロッドに対して拡径自在に装着されて先端に噴射ノズルを備えた両翼もしくは片翼の攪拌翼とを備えた地盤改良杭造成装置を地盤改良杭造成エリアの下方位置まで前進させ、そこで攪拌翼を開き、回転させながら噴射ノズルを介して固化材を攪拌翼の外側に噴射する噴射攪拌施工をおこなうことで外側の断面環状の外側改良エリアを造成し、次に、攪拌翼を回転させながら内側改良エリアに固化材を提供して原地盤と固化材を機械攪拌施工して内側改良エリアを造成し、掘削ロッドを徐々に改良エリアの下端から上昇させながらその上昇過程で既述の施工を繰り返し実行する。この施工により、外側改良エリアには外側環状改良体が造成され、その内側の内側改良エリアには内側柱状改良体が造成され、これら外側環状改良体と内側柱状改良体からなる地盤改良杭が造成される。
【００１８】
先行施工された地盤改良杭に対して後行施工される地盤改良杭を相互にラップさせながら地盤改良壁を施工するに当たり、上記するように攪拌翼の先端に設けられた噴射ノズルを介して固化材を攪拌翼の外側に噴射する噴射攪拌施工にて造成する場合、後行施工される地盤改良杭の外側環状改良体を先行施工された地盤改良杭の外側環状改良体にラップさせることになるため、自ずと地盤改良杭のラップ長は外側環状改良体の環状部の幅の長さで規定されることになる。先行施工され、既に固化している地盤改良杭を攪拌翼で切削しようとすると、地盤改良杭の硬度によっては切削ができない場合もあり、仮に切削できても施工効率が著しく低下することもまた、噴射攪拌施工される外側環状改良体の環状部同士をラップさせる理由である。
【００１９】
ラップ長Hのうち、最適ラップ長Hoptは上記する設計壁厚teと最適直径Doptを変数とする関数で表現できることが本発明者等によって特定されており、したがって、設計壁厚teが設定され、最適直径Doptが求められていると、自ずと最適ラップ長Hoptが求められることになる。最適ラップ長Hoptは外側環状改良体の平面視における環状部の幅の最適長さであることから、最適直径Doptから最適ラップ長Hoptの二倍の長さを引くことにより、内側柱状改良体の平面視における最適直径も算定されることになる。
【００２０】
噴射攪拌施工では多量の排泥が生じることから、噴射攪拌施工にて造成される外側改良エリア、言い換えれば隣接する地盤改良杭のラップエリアは可及的に小さいことが望ましい。上記する設計方法を適用することで、可及的に最小の外側改良エリア幅（ラップ長）を特定することができるため、発生排泥量を抑制できる、合理的かつ経済的な外側環状改良体と内側柱状改良体からなる地盤改良杭およびこの地盤改良杭が相互にラップしてなる地盤改良壁を造成することが可能になる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明の地盤改良壁の設計方法によれば、設計壁厚teが設定された後に所定の数式を用いて地盤改良杭の最適直径Doptを設計することにより、より好ましくはさらに杭間距離Lの最適杭間距離Loptを設計することにより、余剰改良域が可及的に抑制された地盤改良壁を設計することができ、この設計により、排泥処理費用の削減と余剰改良域に使われていた固化材費用の削減を図ることができ、地盤改良壁の施工に要する施工費の大幅な削減に繋がる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】余剰改良域の面積の算出方向を説明した模式図である。
【図２】設計壁厚を設定し、余剰改良域の面積が最小となる地盤改良杭の直径（最適直径Dopt）を算定する方法を説明した図である。
【図３】地盤改良杭の最適直径Doptの算定グラフを示した図である。
【図４】最適杭間距離Loptの算定グラフを示した図である。
【図５】機械攪拌工法と噴射攪拌工法を併用して地盤改良杭を造成する施工方法を説明した図である。
【図６】図５に続いて地盤改良杭を造成する施工方法を説明した図である。
【図７】（ａ）は図６に続いて地盤改良杭を造成する施工方法を説明した図であり、（ｂ）は（ａ）のｂ−ｂ矢視図である。
【図８】地盤改良杭のラップ長H(m)の最適ラップ長Hoptを説明した図である。
【図９】複数の地盤改良杭が相互にラップされてなる地盤改良壁において、余剰改良域が生じることを説明した模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、図面を参照して本発明の地盤改良壁の設計方法の実施の形態を説明する。なお、図示例の機械攪拌工法と噴射攪拌工法を併用した地盤改良杭の造成方法では、掘削ロッドの先端に片翼が取り付けられた地盤改良杭造成装置を用いているが、掘削ロッドの先端に二以上の攪拌翼が取り付けられた地盤改良杭造成装置を用いて造成をおこなってもよいことは勿論のことである。
【００２４】
（地盤改良壁の設計方法の実施の形態）
図１は余剰改良域の面積の算出方向を説明した模式図である。本発明の設計方法は、直径D(m)の断面円形で複数の地盤改良杭Ｐが相互にラップしてなる地盤改良壁Ｗにおいて、隣接する二つの地盤改良杭Ｐの杭中心Ｏ−Ｏ間の距離を杭間距離L(m)とする地盤改良壁の設計方法である。図１において、設計壁厚はte(m)に設定されており、地盤改良杭Ｐのうち、設計壁厚teからはみ出した余剰改良域Sr1（二箇所）の面積と、ラップ領域のうち、当該地盤改良杭Ｐの分担壁領域からはみ出した余剰改良域Sr2（二箇所）の面積と、の総面積Srを可及的に小さくすることを目的としている。
【００２５】
図１に基づき、余剰改良域の総面積Srと杭間距離Lは以下の式１，２で表され、これらをまとめると式３となる。
[式１]  Sr＝πD2/4−te×L
[式２]  L＝(D2−te2)1/2
[式３]  Sr＝πD2/4−te×(D2−te2)1/2
【００２６】
式３より、余剰改良域の総面積Srは、地盤改良杭Ｐの直径Dと設計壁厚teを変数とする関数になることが分かる。したがって、設計壁厚teが設定された場合、設定された設計壁厚teを式３に代入することにより、余剰改良域の総面積Srは地盤改良杭Ｐの直径Dのみを変数とする関数になる。設定された設計壁厚teが代入された式３を用いて、直径Dの最適直径Doptを求める方法を説明する。
【００２７】
図２には、設計壁厚teを0.6m〜1.8mの範囲で0.2mおきに変化させ、各設計壁厚teを式３に代入したグラフを示している。なお、図２では、設計壁厚teを1.8mに設定した場合を取り上げて設計の流れを具体的に示している。
【００２８】
設計壁厚teを1.8mに設定してこれを式３に代入し、総面積Srを直径Dのみを変数とする関数とした後、Srを最小とするDを算定するべく、式３の微分式が0となる直径Dを求めることで、設計壁厚teが1.8mの際の最適直径Dopt、すなわち、余剰改良域の総面積Srを最小とする地盤改良杭Ｐの最適直径Doptが算定される。
【００２９】
具体的には以下の式となる。
[式４]  δSr/δD＝(π/2) Dopt−(te/2)(Dopt2−te2)-1/2×2Dopt＝0
式４を順次展開していく。
(π/2) Dopt＝te(Dopt2−te2)-1/2×2Dopt
よって、(Dopt2−te2)1/2＝(2/π)te
よって、Dopt2−te2＝((2/π)te)2
よって、Dopt2＝{1＋(2/π) 2}×te2
よって、Dopt＝｛1＋(2/π)2｝1/2×te≒1.185×te・・・[式５]
【００３０】
図３には、Dopt＝｛1＋(2/π)2｝1/2×te≒1.185×te（式５）を示している。したがって、設計壁厚teが設定された後、式５もしくは図３を用いて地盤改良杭Ｐの最適直径Doptを求め、最適直径Doptを有する地盤改良杭Ｐを施工することにより、余剰改良域の総面積Srを可及的に抑制することができる。
【００３１】
次に、地盤改良杭Ｐの直径Dと杭間距離Lの間には上式２の関係がある。よって、この式２のDに式５を代入することにより、最適杭間距離Loptが算定される。
Lopt＝[te2｛1＋(2/π)2｝1/2−te2] 1/2
よって、Lopt＝(2/π)×te≒0.637×te・・・[式６]
【００３２】
図４には、Lopt＝(2/π)×te≒0.637×te（式６）を示している。したがって、設計壁厚teが設定された後、式５もしくは図３を用いて地盤改良杭Ｐの最適直径Doptを求め、さらに、式６もしくは図４を用いて最適杭間距離Loptを求めることにより、地盤改良杭Ｐの直径Dに加えて隣接する地盤改良杭Ｐ間の杭間距離Lも最適化され、余剰改良域の総面積Srをより一層抑制することができる。
【００３３】
次に、図５〜図９を参照して、機械攪拌工法と噴射攪拌工法を併用して地盤改良杭を造成し、複数の地盤改良杭を相互にラップさせて地盤改良壁を造成する施工方法と、この施工に際して地盤改良杭の最適ラップ長を設計する設計方法を説明する。
【００３４】
地盤改良杭の施工に際し、まず、図５で示すように、原地盤Ｇの地盤改良杭造成エリアＢＡの下端まで延びている先行施工された挿通孔Ｂを通して、ベースマシンＭにて掘削ロッドＲを地盤改良杭造成エリアＢＡの下端まで導く。なお、図示を省略するが、挿通孔Ｂの造成は、ベースマシンＭを使用してケーシングを原地盤Ｇに圧入しながら削孔し、ケーシングを引き抜くことでおこなわれる。
【００３５】
掘削ロッドＲの先端には、この掘削ロッドＲに対して拡径自在に装着されて先端に噴射ノズルＦａを備えた片翼の攪拌翼Ｆが備えてあり、掘削ロッドＲと攪拌翼Ｆ、さらにはベースマシンＭなどから構成される地盤改良杭造成装置を用いて地盤改良杭の造成がおこなわれる。
【００３６】
図５で示すように、掘削ロッドＲを地盤改良杭造成エリアＢＡの下端まで導いた後、攪拌翼Ｆを90度開いて拡径する（Ｘ１方向）。
【００３７】
次に、図６で示すように、掘削ロッドＲを回転させながら（Ｘ２方向）噴射ノズルＦａからセメント系の固化材を高圧噴射することにより、外側の環状エリアの原地盤が切削されて固化材に置き換えられ、外側環状改良部Ｐ１’が造成される（噴射攪拌工法）。次に、掘削ロッドＲを同位置に置いたまま、掘削ロッドＲを回転させながら（Ｘ２方向）噴射ノズルＦａから同様にセメント系の固化材を噴射すると、噴射された固化材は既に造成されている外側環状改良部Ｐ１’にぶつかり、当該外側環状改良部Ｐ１’の内側の原地盤へ流れ込んでくる。この内側へ流れ込んできた固化材と原地盤が回転する攪拌翼Ｆで機械攪拌され、内側柱状改良部Ｐ２’が造成される（機械攪拌工法）。
【００３８】
噴射攪拌工法と機械攪拌工法を併用して外側環状改良部Ｐ１’と内側柱状改良部Ｐ２’が造成されたら、掘削ロッドＲを所定長上昇させて（Ｘ３方向）止め、同様の方法で外側環状改良部Ｐ１’と内側柱状改良部Ｐ２’の造成をおこない、これを地上もしくは地上から所定深度まで繰り返すことにより、図７（ａ）で示すように外側環状改良体Ｐ１と内側柱状改良体Ｐ２からなる地盤改良杭ＰＡが造成される。
【００３９】
図７（ｂ）で示すように、造成された地盤改良杭ＰＡは、設定されている設計壁厚teに基づき、式５もしくは図３で示すグラフを用いて設計された最適直径Doptを有する改良杭である。
【００４０】
地盤改良壁の施工は、複数の地盤改良杭Ｐを相互にラップさせるようにして順次造成することによりおこなわれる。そこで、次に、この施工に際して地盤改良杭の最適ラップ長を設計する設計方法を説明する。
【００４１】
先行施工された地盤改良杭ＰＡ（内側の直径D1(m)、外側の幅H(m)の環状部で、地盤改良杭ＰＡの直径D＝D1＋2×H）に対して後行施工される地盤改良杭ＰＡを相互にラップさせながら施工するに当たり、攪拌翼Ｆの先端に設けられた噴射ノズルＦａを介して固化材を攪拌翼Ｆの外側に噴射する噴射攪拌施工にて造成する場合、後行施工される地盤改良杭ＰＡの外側環状改良体Ｐ１を先行施工された地盤改良杭ＰＡの外側環状改良体Ｐ１にラップさせることになるため、自ずと地盤改良杭ＰＡのラップ長Hは外側環状改良体Ｐ１の平面視における環状部の幅で規定されることになる。
【００４２】
ラップ長Hの最適ラップ長Hoptは設計壁厚teと最適直径Doptを変数とする以下の式７で表される。
[式７] Hopt＝Dopt−(Dopt2−te2)1/2
【００４３】
すなわち、設計壁厚teが設定され、最適直径Doptが求められていると、自ずと最適ラップ長Hoptが求められることになる。最適ラップ長Hoptは外側環状改良体Ｐ１の平面視における環状部の幅の最適長さであることから、最適直径Doptから最適ラップ長Hoptの二倍の長さを引くことにより、内側柱状改良体Ｐ２の最適直径も同時に算定されることになる。
【００４４】
上記する設計方法を適用することにより、外側環状改良体Ｐ１を可及的に最小にできる最適ラップ長Hoptを特定することができるため、噴射攪拌施工にて生じ得る多量の排泥を抑制でき、合理的かつ経済的な外側環状改良体Ｐ１と内側柱状改良体Ｐ２からなる地盤改良杭ＰＡおよびこの地盤改良杭ＰＡが相互にラップしてなる地盤改良壁ＷＡを造成することが可能になる。
【００４５】
以上、本発明の実施の形態について図面を用いて詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における設計変更等があっても、それらは本発明に含まれるものである。
【符号の説明】
【００４６】
Ｐ、ＰＡ…地盤改良杭、Ｐ１…外側環状改良体、Ｐ２…内側柱状改良体、Ｗ，ＷＡ…地盤改良壁、Ｓｒ１，Ｓｒ２…余剰改良域、ｔｅ…設計壁厚、Ｂ…挿通孔、Ｒ…掘削ロッド、Ｆ…攪拌翼（片翼）、Ｆａ…噴射ノズル
【図１】
2018162601.tif 000003
【図２】
2018162601.tif 000004
【図３】
2018162601.tif 000005
【図４】
2018162601.tif 000006
【図５】
2018162601.tif 000007
【図６】
2018162601.tif 000008
【図７】
2018162601.tif 000009
【図８】
2018162601.tif 000010
【図９】
2018162601.tif 000011