(57)【要約】      （修正有）【課題】化合物および液晶媒体の提供。【解決手段】液晶媒体を安定化するための式１０で代表されるピペリジン化合物と、ネマチック相および負の誘電異方性を有し、ビシクロヘキサン骨格を有する液晶化合物等からなる液晶化合物を含む液晶媒体。2018162439.tif 000176【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ａ）式Ｉの１種類以上の化合物と、および
ｂ）式ＩＩの１種類以上の化合物と、および／または
ｃ）式ＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４およびＢの化合物の群から選択する１種類以上の化合物と
を含むことを特徴とする液晶媒体。
【化１】
2018162439.tif 000169
（式中、
Ｒ１１は、それぞれの出現で互いに独立に、Ｈ、Ｆ、１〜２０個のＣ原子を有する直鎖状または分岐状のアルキル鎖を表し、ただし１個の−ＣＨ２−基または存在するのであれば複数の−ＣＨ２−基は−Ｏ−または−（Ｃ＝Ｏ）−で置き換えられてよいが、２個の隣接する−ＣＨ２−基を−Ｏ−で置き換えることはできず、１個または存在するのであれば複数の−ＣＨ２−基は−ＣＨ＝ＣＨ−または−Ｃ≡Ｃ−で置き換えられてよく、ただし１個のＨ原子または複数のＨ原子は、Ｆ、ＯＲ１３、Ｎ（Ｒ１３）（Ｒ１４）またはＲ１５で置き換えられてよく、
Ｒ１２は、それぞれの出現で互いに独立に１〜２０個のＣ原子を有する直鎖状または分岐状のアルキル鎖（該鎖中、１個の−ＣＨ２−基または複数の−ＣＨ２−基は、−Ｏ−または−（Ｃ＝Ｏ）−で置き換えられていてもよいが、２個の隣接する−ＣＨ２−基を−Ｏ−で置き換えることはできない。）を表すか、シクロアルキルまたはアルキルシクロアルキル単位を含有する炭化水素基（該基中、１個の−ＣＨ２−基または複数の−ＣＨ２−基は、−Ｏ−または−（Ｃ＝Ｏ）−で置き換えられていてもよいが、２個の隣接する−ＣＨ２−基を−Ｏ−で置き換えることはできず、該基中、１個のＨ原子または複数のＨ原子は、ＯＲ１３、Ｎ（Ｒ１３）（Ｒ１４）またはＲ１５で置き換えられていてもよい。）を表すか、芳香族またはヘテロ芳香族炭化水素基（該基中、１個のＨ原子または複数のＨ原子は、Ｆ、ＯＲ１３、Ｎ（Ｒ１３）（Ｒ１４）またはＲ１５で置き換えられていてもよい。）を表し、
Ｒ１３は、それぞれの出現で互いに独立に１〜１０個のＣ原子を有する直鎖状もしくは分岐状のアルキルもしくはアシル基、または芳香族炭化水素もしくはカルボン酸基を表し、
Ｒ１４は、それぞれの出現で互いに独立に１〜１０個のＣ原子を有する直鎖状もしくは分岐状のアルキルもしくはアシル基、または６〜１２個のＣ原子を有する芳香族炭化水素もしくはカルボン酸基を表し、
Ｒ１５は、それぞれの出現で互いに独立に１〜１０個のＣ原子を有する直鎖状または分岐状のアルキル基を表し、該基中、１個の−ＣＨ２−基または複数の−ＣＨ２−基は、−Ｏ−または−（Ｃ＝Ｏ）−で置き換えられていてもよいが、２個の隣接する−ＣＨ２−基を−Ｏ−で置き換えることはできず、
Ｓ１１およびＳ１２は、それぞれの出現で互いに独立に１〜２０個のＣ原子を有するアルキレン基を表し、該基は分岐状または直鎖状でよく、ただし１個の−ＣＨ２−基または存在するのであれば複数の−ＣＨ２−基は−Ｏ−または−（Ｃ＝Ｏ）−で置き換えられてよいが、２個の隣接する−ＣＨ２−基を−Ｏ−で置き換えることはできず、１個または存在するのであれば複数個の−ＣＨ２−基は−ＣＨ＝ＣＨ−または−Ｃ≡Ｃ−で置き換えられてよく、ただし１個のＨ原子または複数のＨ原子は、Ｆ、ＯＲ１３、Ｎ（Ｒ１３）（Ｒ１４）またはＲ１５で置き換えられてよく、
Ｘ１１は、Ｃを表し、
Ｙ１１〜Ｙ１４は、それぞれ互いに独立にメチルまたはエチルを表し、
Ｚ１１〜Ｚ１４は、それぞれの出現で互いに独立に、−Ｏ−、−（Ｃ＝Ｏ）−、−Ｏ−（Ｃ＝Ｏ）−、−（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−、−Ｏ−（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−、−（Ｎ−Ｒ１３）−、−Ｎ−Ｒ１３−（Ｃ＝Ｏ）−または単結合を表すがＳ１１が単結合の場合、Ｚ１１およびＺ１２の両者は同時には−Ｏ−を表さず、しかしながらＳ１２が単結合の場合、Ｚ１３およびＺ１４の両者は同時には−Ｏ−を表さず、しかしながら−Ｘ１１［−Ｒ１１］ｏ−が単結合の場合、Ｚ１２およびＺ１３の両者は同時には−Ｏ−を表さず、
ｐは、１または２を表し、
ｏは、（３−ｐ）を表し、
ｎ×ｐは、３〜１０の整数を表し、
ｐが１の場合、
ｍは、（１０−ｎ）を表し、
およびｐが２の場合、
ｎは、２〜４の整数を表し、および
ｍは、（４−ｎ）を表し、
【化２】
2018162439.tif 000170
は、（ｍ＋ｎ）個の結合部位を有する有機基を表し、
およびｐ＝１の場合、あるいは−Ｘ１１［−Ｒ１１］ｏ−は単結合も表してよい。）
【化３】
2018162439.tif 000171
（式中、
Ｒ２１は、１〜７個のＣ原子を有する無置換のアルキル基、または２〜７個のＣ原子を有する無置換のアルケニル基を表し、および
Ｒ２２は、２〜７個のＣ原子を有する無置換のアルケニル基を表す。）
【化４】
2018162439.tif 000172
（式中、
Ｒ３１は、１〜７個のＣ原子を有する無置換のアルキル基を表し、
Ｒ３２は、１〜７個のＣ原子を有する無置換のアルキル基、または１〜６個のＣ原子を有する無置換のアルコキシ基を表し、
ｍ、ｎおよびｏは、それぞれ互いに独立に、０または１を表し、
ＲＢ１およびＲＢ２は、それぞれ互いに独立に、１〜７個のＣ原子を有する無置換のアルキル基、アルコキシ基、アキサアルキル基もしくはアルコキシアルキル基、または２〜７個のＣ原子を有するアルケニル基もしくはアルケニルオキシ基を表し、
ＬＢ１およびＬＢ２は、それぞれ互いに独立にＦまたはＣｌ、好ましくはＦまたはＣｌを表す。）
【請求項２】
媒体全体における式Ｉの化合物の合計濃度は、１ｐｐｍ以上〜２５００ｐｐｍ以下であることを特徴とする請求項１に記載の媒体。
【請求項３】
請求項１で示す通りの式ＩＩの化合物を含み、ただしＲ２１はｎ−プロピルを表し、Ｒ２２はビニルを表すことを特徴とする請求項１または２に記載の媒体。
【請求項４】
媒体全体における式ＩＩの化合物の合計濃度は、２５％以上〜４５％以下であることを特徴とする請求項３に記載の媒体。
【請求項５】
請求項１に記載の式Ｂの１種類以上の化合物を含むことを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の媒体。
【請求項６】
請求項１で示す通りの式ＩＩＩ−４の１種類以上の化合物を含むことを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の媒体。
【請求項７】
１種類以上のキラル化合物を追加して含むことを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の媒体。
【請求項８】
式Ｉの化合物。
【化５】
2018162439.tif 000173
（式中パラメータは、請求項１の式Ｉの場合に示す意味を有する。）
【請求項９】
ｐは、１を表す請求項８に記載の式Ｉの化合物。
【請求項１０】
式Ｉ−９、Ｉ−１０およびＩ−１１の化合物の群から選択する請求項９に記載の式Ｉの化合物。
【化６】
2018162439.tif 000174
【請求項１１】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の液晶媒体を含有することを特徴とする電気光学的ディスプレイまたは電気光学的部品。
【請求項１２】
ＩＰＳ、ＦＦＳ、ＶＡまたはＥＣＢ効果に基づくことを特徴とする請求項１１に記載のディスプレイ。
【請求項１３】
アクティブマトリックスアドレスデバイスを含有することを特徴とする請求項１１または１２に記載のディスプレイ。
【請求項１４】
液晶媒体における請求項８〜１０のいずれか１項に記載の式Ｉの化合物の使用。
【請求項１５】
電気光学的ディスプレイまたは電気光学的部品における請求項１〜７のいずれか１項に記載の液晶媒体の使用。
【請求項１６】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の液晶媒体を調製する方法であって、
請求項１〜１０いずれか１項に記載の式Ｉの１種以上の化合物を、請求項１に記載の式ＩＩの１種以上の化合物と、および／または請求項１に記載の式ＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４の化合物の群から選択する１種以上の化合物と混合すること特徴とする方法。
【請求項１７】
液晶媒体を安定化する方法であって、
請求項１で与える通りの式Ｉの１種類以上の化合物と、任意に式ＯＨ−１〜ＯＨ−６の化合物の群から選択する１種類以上の化合物とを媒体に添加することを特徴とする方法。
【化７】
2018162439.tif 000175
【請求項１８】
請求項８〜１０のいずれか１項に記載の式Ｉの化合物を調製する方法であって、
対応する２，２，６，６−テトラメチルピペリジン１−オキシルまたは１−ベンジル前駆体を水素化して該化合物を得ることを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は新規な化合物、特に液晶媒体で使用するためで、ならびに液晶ディスプレイにおけるこれらの液晶媒体の使用、およびこれらの液晶ディスプレイ、特にホメオトロピック初期配向で誘電的に負の液晶によるＥＣＢ（ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｂｉｒｅｆｒｉｎｇｅｎｃｅ、電気的制御複屈折率）効果を使用する液晶ディスプレイに関する。本発明による液晶媒体は、本発明によるディスプレイにおける特に短い応答時間と、同時に高い電圧保持比（ｖｏｌｔａｇｅ  ｈｏｌｄｉｎｇ  ｒａｔｉｏ）（ＶＨＲまたは略して単にＨＲ）とによって際立っている。
【背景技術】
【０００２】
電気的制御複屈折率の原理、ＥＣＢ効果がまたはＤＡＰ（整列相の変形：ｄｅｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａｌｉｇｎｅｄ  ｐｈａｓｅｓ）効果は、１９７１年に初めて記載された（Ｍ．Ｆ．ＳｃｈｉｅｃｋｅｌおよびＫ．Ｆａｈｒｅｎｓｃｈｏｎ、「Ｄｅｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｎｅｍａｔｉｃ  ｌｉｑｕｉｄ  ｃｒｙｓｔａｌｓ  ｗｉｔｈ  ｖｅｒｔｉｃａｌ  ｏｒｉｅｎｔａｔｉｏｎ  ｉｎ  ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ｆｉｅｌｄｓ」、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．１９巻（１９７１年）、３９１２頁（非特許文献１））。その後、Ｊ．Ｆ．Ｋａｈｎ（Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．２０巻（１９７２年）、１１９３頁（非特許文献２））およびＧ．ＬａｂｒｕｎｉｅおよびＪ．Ｒｏｂｅｒｔ（Ｊ．Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．４４巻（１９７３年）、４８６９頁（非特許文献３））による報文が続いた。
【０００３】
Ｊ．ＲｏｂｅｒｔおよびＦ．Ｃｌｅｒｃ（ＳＩＤ  ８０  Ｄｉｇｅｓｔ  Ｔｅｃｈｎ．Ｐａｐｅｒｓ（１９８０年）、３０頁（非特許文献４））、Ｊ．Ｄｕｃｈｅｎｅ（Ｄｉｓｐｌａｙｓ  ７巻（１９８６年）、３頁（非特許文献５））およびＨ．Ｓｃｈａｄ（ＳＩＤ  ８２  Ｄｉｇｅｓｔ  Ｔｅｃｈｎ．Ｐａｐｅｒｓ（１９８２年）、２４４頁（非特許文献６））による報文では、ＥＣＢ効果に基づく高情報量のディスプレイ素子中での使用に適するものとするためには、液晶相が、高い値の弾性定数間の比Ｋ３／Ｋ１、高い値の光学異方性Δｎ、−０．５以下の値の誘電異方性Δεを有していなければならないことが示された。ＥＣＢ効果に基づく電気光学的ディスプレイ素子はホメオトロピックなエッジ配向（ＶＡ技術：ｖｅｒｔｉｃａｌｌｙ  ａｌｉｇｎｅｄ、垂直配向またＶＡＮ：ｖｅｒｔｉｃａｌ  ａｌｉｇｎｅｄ  ｎｅｍａｔｉｃ、垂直配向ネマチック）を有している。また、誘電的に負の液晶媒体は、所謂ＩＰＳ（ｉｎ−ｐｌａｎｅ  ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ、面内スイッチ）効果を使用するディスプレイにおいても使用できる。
【０００４】
この効果を電気光学的ディスプレイ素子において工業的に応用するには、多数の要求を満足するＬＣ相が必要となる。ここで特に重要なものは、水分、空気、および熱、赤外線、可視および紫外領域の放射、および直流および交流電界などの物理的影響に対する化学的安定性である。
【０００５】
更に、工業的に使用できるＬＣ相は、適切な温度範囲での液晶中間相および低粘度を有することが要求される。
【０００６】
現在までに開示されてきた液晶中間相を有する一連の化合物には、単一の化合物でこれら全ての要求を満たすものはなかった。従って、ＬＣ相として使用できる物質を得るためには、一般に、２〜２５種類、好ましくは３〜１８種類の化合物の混合物が調製される。
【０００７】
マトリックス液晶ディスプレイ（ＭＬＣディスプレイ）は既知である。個々のピクセルを個々にスイッチングするために使用することができる非線形素子は、例えば、アクティブ素子（即ち、トランジスター）である。なお用語「アクティブマトリックス」を使用し、基体としてのガラス板上に一般に配置される薄膜トランジスター（ＴＦＴ）を一般に使用する。
【０００８】
２つの技術に区別される：例えばＣｄＳｅなどの化合物半導体を含むＴＦＴ、または多結晶およびとりわけアモルファスシリコンに基づくＴＦＴである。現在、後者の技術が世界的に最大の商業的重要性を有する。
【０００９】
ＴＦＴマトリックスはディスプレイの一方のガラス板の内面に適用され、他方のガラス板はその内面に透明な対向電極を有する。ピクセル電極の大きさと比較して、ＴＦＴは非常に小さく、事実上、画像に対する悪影響はない。また、この技術はフルカラー対応のディスプレイにも拡張でき、このディスプレイにおいては、フィルター素子がスイッチング可能なピクセルのそれぞれに対向するように、赤、緑および青フィルターのモザイクが配置される。
【００１０】
これまで最も使用されてきたＴＦＴディスプレイは通常、透過型の交差偏光子で動作し、バックライトで照らされる。テレビ用途にはＩＰＳセルまたはＥＣＢ（またはＶＡＮ）セルが使用され、一方モニターは通常ＩＰＳセルまたはＴＮ（ｔｗｉｓｔｅｄ  ｎｅｍａｔｉｃ、ツイストネマチック）セルを使用し、ノートブック、ラップトップおよびモバイル用途は通常ＴＮセルを使用する。
【００１１】
本明細書において、用語ＭＬＣディスプレイは、集積非線形素子を有する任意のマトリックスディスプレイ、即ち、アクティブマトリックスに加えて、バリスターまたはダイオード（ＭＩＭ：ｍｅｔａｌ−ｉｎｓｕｌａｔｏｒ−ｍｅｔａｌ）などのパッシブ素子を備えたディスプレイも網羅する。
【００１２】
このタイプのＭＬＣディスプレイは特に、テレビ用途、モニターおよびノートブックまたは例えば自動車製造または航空機内での高度情報ディスプレイを備えるディスプレイに適している。コントラストの角度依存性および応答時間の問題に加えて、ＭＬＣディスプレイにおいては、液晶混合物の比抵抗が十分に高くないことに起因する問題もある［ＴＯＧＡＳＨＩ，Ｓ．、ＳＥＫＩＧＵＣＨＩ，Ｋ．、ＴＡＮＡＢＥ，Ｈ．、ＹＡＭＡＭＯＴＯ，Ｅ．、ＳＯＲＩＭＡＣＨＩ，Ｋ．、ＴＡＪＩＭＡ，Ｅ．、ＷＡＴＡＮＡＢＥ，Ｈ．およびＳＨＩＭＩＺＵ，Ｈ．、Ｐｒｏｃ．Ｅｕｒｏｄｉｓｐｌａｙ  ８４、１９８４年９月：Ａ２１０〜２８８頁、Ｍａｔｒｉｘ  ＬＣＤ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｂｙ  Ｄｏｕｂｌｅ  Ｓｔａｇｅ  Ｄｉｏｄｅ  Ｒｉｎｇｓ、１４１ｆｆ頁、パリ（非特許文献７）；ＳＴＲＯＭＥＲ，Ｍ．、Ｐｒｏｃ．Ｅｕｒｏｄｉｓｐｌａｙ  ８４、１９８４年９月、Ｄｅｓｉｇｎ  ｏｆ  Ｔｈｉｎ  Ｆｉｌｍ  Ｔｒａｎｓｉｓｔｏｒｓ  ｆｏｒ  Ｍａｔｒｉｘ  Ａｄｄｒｅｓｓｉｎｇ  ｏｆ  Ｔｅｌｅｖｉｓｉｏｎ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙｓ、１４５ｆｆ頁、パリ（非特許文献８）］。抵抗の低下に伴い、ＭＬＣディスプレイのコントラストが劣化する。液晶混合物の比抵抗はディスプレイの内部表面との相互作用のために、一般に、ＭＬＣディスプレイの寿命全体に渡って低下するので、許容される抵抗値を長期の動作期間で有さなければならないディスプレイのためには、高い（初期）抵抗が非常に重要である。
【００１３】
ＥＣＢ効果を使用するディスプレイは、ＩＰＳディスプレイ（例えば：Ｙｅｏ、Ｓ．Ｄ．、論文１５．３：「Ａｎ  ＬＣ  Ｄｉｓｐｌａｙ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ＴＶ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ」、ＳＩＤ  ２００４  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ、Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐａｐｅｒｓ、ＸＸＸＶ、Ｂｏｏｋ  ＩＩ、第７５８および７５９頁（非特許文献９））および長く知られているディスプレイに加え、現在のところ最も重要な液晶ディスプレイの３種類のより最近のタイプの１つとして、特にテレビ用途向けに確立されてきた。
【００１４】
最も重要と言えるデザインは、ＭＶＡ（ｍｕｌｔｉ−ｄｏｍａｉｎ  ｖｅｒｔｉｃａｌ  ａｌｉｇｎｍｅｎｔ：マルチドメイン垂直配向、例えば：Ｙｏｓｈｉｄｅ、Ｈ．ら、論文３．１：「ＭＶＡ  ＬＣＤ  ｆｏｒ  Ｎｏｔｅｂｏｏｋ  ｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ＰＣｓ（以下省略）」ＳＩＤ  ２００４  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ、Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐａｐｅｒｓ、ＸＸＸＶ、Ｂｏｏｋ  Ｉ、第６〜９頁（非特許文献１０）およびＬｉｕ、Ｃ．Ｔ．ら、論文１５．１：「Ａ  ４６−ｉｎｃｈ  ＴＦＴ−ＬＣＤ  ＨＤＴＶ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（以下省略）」、ＳＩＤ  ２００４  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ、Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐａｐｅｒｓ、ＸＸＸＶ、Ｂｏｏｋ  ＩＩ、第７５０〜７５３頁（非特許文献１１））、ＰＶＡ（ｐａｔｔｅｒｎｅｄ  ｖｅｒｔｉｃａｌ  ａｌｉｇｎｍｅｎｔ：パターン化垂直配向、例えば：Ｋｉｍ、Ｓａｎｇ  Ｓｏｏ、論文１５．４：「Ｓｕｐｅｒ  ＰＶＡ  Ｓｅｔｓ  Ｎｅｗ  Ｓｔａｔｅ−ｏｆ−ｔｈｅ−Ａｒｔ  ｆｏｒ  ＬＣＤ−ＴＶ」、ＳＩＤ  ２００４  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ、Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐａｐｅｒｓ、ＸＸＸＶ、Ｂｏｏｋ  ＩＩ、第７６０〜７６３頁（非特許文献１２））およびＡＳＶ（ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｕｐｅｒ  ｖｉｅｗ：先進スーパーヴュー、例えば：Ｓｈｉｇｅｔａ、ＭｉｔｚｕｈｉｒｏおよびＦｕｋｕｏｋａ、Ｈｉｒｏｆｕｍｉ、論文１５．２：「Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｉｇｈ  Ｑｕａｌｉｔｙ  ＬＣＤＴＶ」、ＳＩＤ  ２００４  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ、Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐａｐｅｒｓ、ＸＸＸＶ、Ｂｏｏｋ  ＩＩ、第７５４〜７５７頁（非特許文献１３））である。
【００１５】
その技術は、一般的な形で、例えば、２００４年６月のＳｏｕｋにおけるＳＩＤセミナーにおいて、セミナーＭ−６：「Ｒｅｃｅｎｔ  Ａｄｖａｎｃｅｓ  ｉｎ  ＬＣＤ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」、セミナー講義ノート、Ｍ−６／１〜Ｍ−６／２６（非特許文献１４）、およびＭｉｌｌｅｒ、Ｉａｎ、ＳＩＤセミナー  ２００４、セミナーＭ−７：「ＬＣＤ−Ｔｅｌｅｖｉｓｉｏｎ」、セミナー講義ノート、Ｍ−７／１〜Ｍ−７／３２（非特許文献１５）において比較されている。オーバードライブによるアドレス方法、例えば：Ｋｉｍ、Ｈｙｅｏｎ  Ｋｙｅｏｎｇら、論文９．１：「Ａ５７−ｉｎ．Ｗｉｄｅ  ＵＸＧＡ  ＴＦＴ−ＬＣＤ  ｆｏｒ  ＨＤＴＶ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ」、ＳＩＤ  ２００４  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ、Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐａｐｅｒｓ、ＸＸＸＶ、Ｂｏｏｋ  Ｉ、第１０６〜１０９頁（非特許文献１６）によって、近年のＥＣＢディスプレイの応答時間は既に著しく改良されてきたが、ビデオに対応できる応答時間を達成することは、特に中間階調のスイッチングにおいて、依然として未だに満足いくほどには解決されていない問題である。
【００１６】
ＡＳＶディスプレイなどのＥＣＢディスプレイは負の誘電異方性（Δε）を有する液晶媒体を使用する一方で、ＴＮおよびこれまで従来の全てのＩＰＳディスプレイは、正の誘電異方性を有する液晶媒体を使用する。
【００１７】
このタイプの液晶ディスプレイにおいて液晶は誘電体として使用され、その光学的特性は電圧の印加によって可逆的に変化する。
【００１８】
ディスプレイにおいて一般に、即ちこれらの述べた効果によるディスプレイにおいても動作電圧は可能な限り低くなければならないので、一般に液晶化合物から主に成る液晶媒体を使用し、液晶化合物は全て誘電率異方性の同じ符号を有し、可能な限り高い誘電率異方性値を有する。一般に中性化合物はごく少量の割合であり、可能であれば媒体と反対の誘電率異方性の符号を有する化合物を用いない。ＥＣＢディスプレイ向けの負の誘電異方性を有する液晶媒体の場合、負の誘電率異方性を有する化合物を主に用いる。用いる液晶媒体は一般に、負の誘電率異方性を有する液晶化合物から主にそして通常はより本質的に成る。
【００１９】
一般に液晶ディスプレイは可能な限り低いアドレス電圧を有することを意図するので、本出願により使用する媒体においては、最大でも相当量の誘電的に中性の液晶化合物と、一般的に非常に僅かに少量の誘電的に正の化合物とを用い、あるいは典型的には誘電的に正の化合物を全く用いない。
【００２０】
液晶ディスプレイにおける多くの実用的用途にとって、既知の液晶媒体は十分に安定ではない。特にＵＶ照射に対する安定性は従来のバックライトでさえも、特に電気的特性を害する結果となる。よって例えば、導電率が著しく上昇する。
【００２１】
いわゆる「ヒンダードアミン光安定剤」、略してＨＡＬＳ（ｈｉｎｄｅｒｅｄ  ａｍｉｎｅ  ｌｉｇｈｔ  ｓｔａｂｉｌｉｓｅｒ）を使用することが、液晶混合物の安定化のために既に提案されている。
【００２２】
安定剤として下式の化合物である少量のＴＩＮＵＶＩＮ（登録商標）７７０を含む負の誘電率異方性を有するネマチック液晶混合物が例えば、国際公開第２００９／１２９９１１号（特許文献１）および国際公開第２０１２／０７６１０５号（特許文献２）に提案されている。
【００２３】
【化１】
2018162439.tif 000002
しかしながら対応する液晶混合物は、幾つかの実用的な用途に適切な特性を有していない。とりわけ対応する液晶混合物は、典型的なＣＣＦＬ（ｃｏｌｄ  ｃａｔｈｏｄｅ  ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｔ  ｌａｍｐ、冷陰極蛍光ランプ）、特に典型的で先進のＬＥＤ（ｌｉｇｈｔ−ｅｍｉｔｔｉｎｇ  ｄｉｏｄｅ、発光ダイオード）バックライトを使用する照射に対して十分に安定ではない。
【００２４】
同様の液晶混合物も例えば、欧州特許出願公開第２  １８２  ０４６号明細書（特許文献３）、国際公開第２００８／００９４１７号（特許文献４）、国際公開第２００９／０２１６７１号（特許文献５）および国際公開第２００９／１１５１８６号（特許文献６）から既知である。しかしながら、安定剤の使用はその中に示されていない。
【００２５】
その中の開示によれば、これらの液晶混合物は任意に例えば、フェノールおよび立体障害アミン（ヒンダードアミン光安定剤（ｈｉｎｄｅｒｅｄ  ａｍｉｎｅ  ｌｉｇｈｔ  ｓｔａｂｉｌｉｓｅｒ）、略してＨＡＬＳ）などの種々のタイプの安定剤も含んでよい。  しかしながら、これらの液晶混合物は比較的高い閾電圧によって、そして最高でも中程度の安定性によって特徴付けられる。特に、露光後に電圧保持率が低下する。加えて、黄色がかった変色がしばしば生じる。
【００２６】
液晶媒体における種々の安定剤の使用は例えば、特開昭５５−０２３１６９号公報（特許文献７）、特開平０５−１１７３２４号公報（特許文献８）、国際公開第０２／１８５１５号（特許文献９）および特開平０９−２９１２８２（特許文献１０）に記載されている。
【００２７】
国際公開第２００９／１２９９１１号（特許文献１）には、下の化合物が提案されている。
【００２８】
【化２】
2018162439.tif 000003
欧州特許出願公開第２  ９９３  ２１６号明細書（特許文献１１）には、とりわけ誘電的に正の液晶媒体を安定化するために下式の化合物が提案されている。
【００２９】
【化３】
2018162439.tif 000004
国際公開第２００９／１２９９１１号（特許文献１）には誘電的に負の液晶媒体を安定化するために、窒素ヘテロ環類に加え第２の安定剤として幾つかの他の化合物に加え、下化合物が提案されている。
【００３０】
【化４】
2018162439.tif 000005
欧州特許出願公開第２  ５１４  ８００号明細書（特許文献１２）には、液晶媒体における安定化の目的で下式の化合物の使用が提案されている。
【００３１】
【化５】
2018162439.tif 000006
式中、Ｒ１１は多くの他の意味に加え、Ｈでもよい。しかしながら、加水分解に対するこれらの化合物の化学的安定性および液晶媒体におけるそれらの溶解性は、ほとんどの場合、実用には不十分である。
【００３２】
国際公開第２０１６／１４６２４５号（特許文献１３）には、液晶媒体における安定化の目的で下式の化合物の使用が提案されている。
【００３３】
【化６】
2018162439.tif 000007
また、この化合物および下化合物も
【００３４】
【化７】
2018162439.tif 000008
液晶媒体における安定化の目的で独国特許出願公開第２０１６  ００５  ０８３号明細書（特許文献１４）においても提案されている。しかしながら、これらの化合物の場合、特に加水分解に対する化学的安定性、および特に液晶媒体への溶解性は、ほとんどの場合、実用には不十分である。それらは加えて例えばＡＬ−１６３０１などの特定のポリイミド類を備える液晶セルにおける本発明の用途によれば、式Ｉの化合物よりも著しく有効性が低い。
【００３５】
下式のエーテル結合化合物は、液晶混合物のための安定剤として使用するために未公開独国特許出願第１０  ２０１６  ００９４８５．０号（特許文献１５）に提案されている。
【００３６】
【化８】
2018162439.tif 000009
対応して低いアドレス電圧を有する従来技術の液晶媒体は比較的低い電気抵抗値または低いＶＨＲを有し、しばしばディスプレイにおける望ましくないチラツキおよび／または透過が不十分な結果となる。加えて低いアドレス電圧のために必要に応じて液晶媒体が対応する高い極性を有する場合、それらは熱および／またはＵＶ曝露に対して十分に安定なわけではない。
【００３７】
一方、高いＶＨＲを有する従来技術のディスプレイのアドレス電圧は、特に例えば携帯用途向けディスプレイなど電源ネットワークに直接または連続的に接続されていないディスプレイにとって高すぎる。
【００３８】
加えて液晶混合物の相範囲は、ディスプレイの意図する用途にとって十分広くなければならない。よってセルにおいておよび好ましくはバルクにおいて、−３０℃における低温貯蔵安定性は２４０時間以上でなければならない。
【００３９】
ディスプレイにおける液晶媒体の応答時間は改良、即ち短縮されなければならない。これはテレビまたはマルチメディア用途向けのディスプレイにとって、特に重要である。これまで応答時間を改良するために、液晶媒体の回転粘度（γ１）を最適化すること、即ち可能な限り低い回転粘度を有する媒体を達成することが繰り返し提案されてきた。しかしながら、ここで達成された結果は多くの用途にとって不適切であり、よって更なる最適化の手法を発見することが望ましいようである。
【００４０】
極端な負荷、特にＵＶ曝露および加熱に対するメディアの適切な安定性が非常に特に重要である。これは回転粘度と同時に最適化する際、特に困難である。特に例えば携帯電話などの携帯機器のディスプレイにおける用途の場合、特にこれらのデバイスの場合、比較的低いアドレス周波数が好ましくは使用されるため適切な安定性が決定的なことがある。
【００４１】
これまでに開示されたＭＬＣディスプレイの不具合は、それらの比較的低いコントラスト、比較的高い視角依存性およびこれらのディスプレイにおいて中間階調を生成するのが困難なこと、ならびにそれらの不適切なＶＨＲおよびそれらの不適切な寿命による。
【００４２】
よって広い作動温度範囲、短い応答時間および低い閾電圧と同時に非常に高い比抵抗を有するＭＬＣディスプレイに対する強い要求が引き続きあり、その助けを借りて種々の中間階調を生成することができ、特に良好で安定したＶＨＲを有する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００４３】
【特許文献１】国際公開第２００９／１２９９１１号
【特許文献２】国際公開第２０１２／０７６１０５号
【特許文献３】欧州特許出願公開第２  １８２  ０４６号明細書
【特許文献４】国際公開第２００８／００９４１７号
【特許文献５】国際公開第２００９／０２１６７１号
【特許文献６】国際公開第２００９／１１５１８６号
【特許文献７】特開昭５５−０２３１６９号公報
【特許文献８】特開平０５−１１７３２４号公報
【特許文献９】国際公開第０２／１８５１５号
【特許文献１０】特開平０９−２９１２８２
【特許文献１１】欧州特許出願公開第２  ９９３  ２１６号明細書
【特許文献１２】欧州特許出願公開第２  ５１４  ８００号明細書
【特許文献１３】国際公開第２０１６／１４６２４５号
【特許文献１４】独国特許出願公開第２０１６  ００５  ０８３号明細書
【特許文献１５】未公開独国特許出願第１０  ２０１６  ００９４８５．０号
【非特許文献】
【００４４】
【非特許文献１】Ｍ．Ｆ．ＳｃｈｉｅｃｋｅｌおよびＫ．Ｆａｈｒｅｎｓｃｈｏｎ、「Ｄｅｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｎｅｍａｔｉｃ  ｌｉｑｕｉｄ  ｃｒｙｓｔａｌｓ  ｗｉｔｈ  ｖｅｒｔｉｃａｌ  ｏｒｉｅｎｔａｔｉｏｎ  ｉｎ  ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ｆｉｅｌｄｓ」、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．１９巻（１９７１年）、３９１２頁
【非特許文献２】Ｊ．Ｆ．Ｋａｈｎ、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．２０巻（１９７２年）、１１９３頁
【非特許文献３】Ｇ．ＬａｂｒｕｎｉｅおよびＪ．Ｒｏｂｅｒｔ、Ｊ．Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．４４巻（１９７３年）、４８６９頁
【非特許文献４】Ｊ．ＲｏｂｅｒｔおよびＦ．Ｃｌｅｒｃ、ＳＩＤ  ８０  Ｄｉｇｅｓｔ  Ｔｅｃｈｎ．Ｐａｐｅｒｓ（１９８０年）、３０頁
【非特許文献５】Ｊ．Ｄｕｃｈｅｎｅ、Ｄｉｓｐｌａｙｓ  ７巻（１９８６年）、３頁
【非特許文献６】Ｈ．Ｓｃｈａｄ、ＳＩＤ  ８２  Ｄｉｇｅｓｔ  Ｔｅｃｈｎ．Ｐａｐｅｒｓ（１９８２年）、２４４頁
【非特許文献７】ＴＯＧＡＳＨＩ，Ｓ．、ＳＥＫＩＧＵＣＨＩ，Ｋ．、ＴＡＮＡＢＥ，Ｈ．、ＹＡＭＡＭＯＴＯ，Ｅ．、ＳＯＲＩＭＡＣＨＩ，Ｋ．、ＴＡＪＩＭＡ，Ｅ．、ＷＡＴＡＮＡＢＥ，Ｈ．およびＳＨＩＭＩＺＵ，Ｈ．、Ｐｒｏｃ．Ｅｕｒｏｄｉｓｐｌａｙ  ８４、１９８４年９月：Ａ２１０〜２８８頁、Ｍａｔｒｉｘ  ＬＣＤ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｂｙ  Ｄｏｕｂｌｅ  Ｓｔａｇｅ  Ｄｉｏｄｅ  Ｒｉｎｇｓ、１４１ｆｆ頁、パリ
【非特許文献８】ＳＴＲＯＭＥＲ，Ｍ．、Ｐｒｏｃ．Ｅｕｒｏｄｉｓｐｌａｙ  ８４、１９８４年９月、Ｄｅｓｉｇｎ  ｏｆ  Ｔｈｉｎ  Ｆｉｌｍ  Ｔｒａｎｓｉｓｔｏｒｓ  ｆｏｒ  Ｍａｔｒｉｘ  Ａｄｄｒｅｓｓｉｎｇ  ｏｆ  Ｔｅｌｅｖｉｓｉｏｎ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙｓ、１４５ｆｆ頁、パリ
【非特許文献９】Ｙｅｏ、Ｓ．Ｄ．、論文１５．３：「Ａｎ  ＬＣ  Ｄｉｓｐｌａｙ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ＴＶ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ」、ＳＩＤ  ２００４  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ、Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐａｐｅｒｓ、ＸＸＸＶ、Ｂｏｏｋ  ＩＩ、第７５８および７５９頁
【非特許文献１０】Ｙｏｓｈｉｄｅ、Ｈ．ら、論文３．１：「ＭＶＡ  ＬＣＤ  ｆｏｒ  Ｎｏｔｅｂｏｏｋ  ｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ＰＣｓ（以下省略）」ＳＩＤ  ２００４  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ、Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐａｐｅｒｓ、ＸＸＸＶ、Ｂｏｏｋ  Ｉ、第６〜９頁
【非特許文献１１】Ｌｉｕ、Ｃ．Ｔ．ら、論文１５．１：「Ａ  ４６−ｉｎｃｈ  ＴＦＴ−ＬＣＤ  ＨＤＴＶ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（以下省略）」、ＳＩＤ  ２００４  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ、Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐａｐｅｒｓ、ＸＸＸＶ、Ｂｏｏｋ  ＩＩ、第７５０〜７５３頁
【非特許文献１２】Ｋｉｍ、Ｓａｎｇ  Ｓｏｏ、論文１５．４：「Ｓｕｐｅｒ  ＰＶＡ  Ｓｅｔｓ  Ｎｅｗ  Ｓｔａｔｅ−ｏｆ−ｔｈｅ−Ａｒｔ  ｆｏｒ  ＬＣＤ−ＴＶ」、ＳＩＤ  ２００４  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ、Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐａｐｅｒｓ、ＸＸＸＶ、Ｂｏｏｋ  ＩＩ、第７６０〜７６３頁
【非特許文献１３】Ｓｈｉｇｅｔａ、ＭｉｔｚｕｈｉｒｏおよびＦｕｋｕｏｋａ、Ｈｉｒｏｆｕｍｉ、論文１５．２：「Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｈｉｇｈ  Ｑｕａｌｉｔｙ  ＬＣＤＴＶ」、ＳＩＤ  ２００４  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ、Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐａｐｅｒｓ、ＸＸＸＶ、Ｂｏｏｋ  ＩＩ、第７５４〜７５７頁
【非特許文献１４】２００４年６月のＳｏｕｋにおけるＳＩＤセミナーにおいて、セミナーＭ−６：「Ｒｅｃｅｎｔ  Ａｄｖａｎｃｅｓ  ｉｎ  ＬＣＤ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」、セミナー講義ノート、Ｍ−６／１〜Ｍ−６／２６
【非特許文献１５】Ｍｉｌｌｅｒ、Ｉａｎ、ＳＩＤセミナー  ２００４、セミナーＭ−７：「ＬＣＤ−Ｔｅｌｅｖｉｓｉｏｎ」、セミナー講義ノート、Ｍ−７／１〜Ｍ−７／３２
【非特許文献１６】Ｋｉｍ、Ｈｙｅｏｎ  Ｋｙｅｏｎｇら、論文９．１：「Ａ５７−ｉｎ．Ｗｉｄｅ  ＵＸＧＡ  ＴＦＴ−ＬＣＤ  ｆｏｒ  ＨＤＴＶ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ」、ＳＩＤ  ２００４  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ、Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐａｐｅｒｓ、ＸＸＸＶ、Ｂｏｏｋ  Ｉ、第１０６〜１０９頁
【非特許文献１７】Ｌｅｅ、Ｓ．Ｈ．、Ｌｅｅ、Ｓ．Ｌ．およびＫｉｍ、Ｈ．Ｙ．、「Ｅｌｅｃｔｒｏ−ｏｐｔｉｃａｌ  ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｔｉｃｓ  ａｎｄ  ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ  ｐｒｉｎｃｉｐｌｅ  ｏｆ  ｎｅｍａｔｉｃ  ｌｉｑｕｉｄ  ｃｒｙｓｔａｌ  ｃｅｌｌ  ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｂｙ  ｆｒｉｎｇｅ−ｆｉｅｌｄ  ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ」、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔｓ．、第７３巻、第２０号、第２８８１〜２８８３頁（１９９８年）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００４５】
本発明はモニターおよびテレビ用途のみならず携帯電話およびナビゲーションシステム向けのＭＬＣディスプレイを提供する目的を有し、それらはＥＣＢ効果、ＩＰＳ効果またはＬｅｅ、Ｓ．Ｈ．、Ｌｅｅ、Ｓ．Ｌ．およびＫｉｍ、Ｈ．Ｙ．、「Ｅｌｅｃｔｒｏ−ｏｐｔｉｃａｌ  ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｔｉｃｓ  ａｎｄ  ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ  ｐｒｉｎｃｉｐｌｅ  ｏｆ  ｎｅｍａｔｉｃ  ｌｉｑｕｉｄ  ｃｒｙｓｔａｌ  ｃｅｌｌ  ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｂｙ  ｆｒｉｎｇｅ−ｆｉｅｌｄ  ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ」、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔｓ．、第７３巻、第２０号、第２８８１〜２８８３頁（１９９８年）（非特許文献１７）に記載される通りＦＦＳ（ｆｒｉｎｇｅ  ｆｉｅｌｄ  ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ、フリンジ場スイッチ）効果に基づき、上で示した不具合を有さないか低減された程度にのみ有し、同時に非常に高い比抵抗値を有する。特に携帯電話およびナビゲーションシステムでは、極高温および極低温においても動作することが保証されなければならない。
【課題を解決するための手段】
【００４６】
驚くべきことに、これらのディスプレイ素子において式Ｉの少なくとも１種類の化合物と、それぞれの場合で式ＩＩの、好ましくはサブ式ＩＩ−１の少なくとも１種類の化合物および／または式ＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４の、好ましくは式ＩＩＩ−２および／またはＢの化合物の群から選択する少なくとも１種類の化合物とを含むネマチック液晶混合物を使用すれば、特にＦＦＳディスプレイにおいて、短い応答時間で低い閾電圧、同時に十分に広いネマチック相、好ましくは比較的低い複屈折（Δｎ）、加熱およびＵＶに対する曝露による分解に対する良好な安定性、ＬＣ媒体における良好な溶解性および安定で高いＶＨＲを有する液晶ディスプレイを達成することが可能であることが見出された。
【００４７】
このタイプの媒体は特に、ＥＣＢ効果に基づくアクティブマトリクスアドレスを有する電気光学的ディスプレイ向けにおよびＩＰＳディスプレイ向けおよびＦＦＳディスプレイ向けに使用できる。
【００４８】
よって本発明は、式Ｉの少なくとも１種類の化合物と、式ＩＩの１種類以上の化合物を含有する少なくとも１種類の化合物と、好ましくは加えて式ＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４のおよび／または式Ｂの化合物の群から選択する１種類以上の化合物とを含む極性化合物の混合物に基づく液晶媒体に関する。
【００４９】
本発明による混合物は、７０℃以上の透明点、非常に好ましい値の容量閾値、比較的高い値の保持率と同時に、−２０℃および−３０℃における良好な低温安定性、ならびに非常に低い回転粘度である非常に広いネマチック相範囲を示す。本発明による混合物は更に、透明点および回転粘度の良好な比によっておよび高い負の誘電率異方性によって際立っている。
【００５０】
驚くべきことに適切に高いΔε、適切な相範囲およびΔｎを有し、先行技術の材料の不具合を有さないか、少なくとも著しく低減された程度にのみ有する液晶媒体を達成することが可能であることが見出された。
【００５１】
ここで驚くべきことに追加の熱安定剤なしで式Ｉの化合物を単独で使用するときですら、著しく多くの場合、ＵＶ曝露および加熱にも両者に対して液晶混合物を適切に安定化する結果となることが見出された。これは特に使用する式Ｉの化合物におけるパラメータｐが２を表し、ｎ×ｐが４または６を表す殆どの場合に当てはまる。従ってｐが２を表し、ｎが３または４を表す式Ｉの化合物が特に好ましく、本発明による液晶混合物においては、これらの化合物のみを使用することが特に好ましい。このことは、基−Ｚ１１−Ｓ１１−Ｚ１２−がω−ビスオキシアルキレン、即ち−Ｏ−Ｓ１１−Ｏ−を表す式Ｉの化合物にも当てはまる。
【００５２】
しかしならが特に式Ｉの１種類の化合物または式Ｉの複数種類の化合物に加えて液晶媒体中に１種類以上の更なる化合物、好ましくはフェノール安定剤が存在するときも、ＵＶ曝露に対しておよび加熱の両者に対して液晶混合物の適切な安定化を達成できる。これらの更なる化合物は熱安定剤として適する。
【発明を実施するための形態】
【００５３】
よって本発明は式Ｉの化合物と、ネマチック相および負の誘電異方性を有し、以下ａ）およびｂ）および／またはｃ）を含む液晶媒体とに関する。
【００５４】
ａ）好ましくは１ｐｐｍ〜２５００ｐｐｍの範囲内、好ましくは２０００ｐｐｍまで、好ましくは７１５００ｐｐｍまで、特に好ましくは１０００ｐｐｍまで、好ましくは１ｐｐｍ〜５００ｐｐｍの範囲内、特に好ましくは１ｐｐｍ〜２５０ｐｐｍの範囲内の濃度で式Ｉの１種類以上の化合物。
【００５５】
【化９】
2018162439.tif 000010
式中、
Ｒ１１は、それぞれの出現で互いに独立に、Ｈ、Ｆ、１〜２０個のＣ原子を有する直鎖状または分岐状のアルキル鎖を表し、ただし１個の−ＣＨ２−基または存在するのであれば複数の−ＣＨ２−基は−Ｏ−または−（Ｃ＝Ｏ）−で置き換えられてよいが、２個の隣接する−ＣＨ２−基を−Ｏ−で置き換えることはできず、１個または存在するのであれば複数の−ＣＨ２−基は−ＣＨ＝ＣＨ−または−Ｃ≡Ｃ−で置き換えられてよく、ただし１個のＨ原子または複数のＨ原子は、Ｆ、ＯＲ１３、Ｎ（Ｒ１３）（Ｒ１４）またはＲ１５で置き換えられてよく、
Ｒ１１は、好ましくはＨまたはアルキル、特に好ましくはアルキル、特に好ましくはｎ−アルキル、非常に特に好ましくはｎ−ブチルを表し、
Ｒ１２は、それぞれの出現で互いに独立に１〜２０個のＣ原子を有する直鎖状または分岐状のアルキル鎖（該鎖中、１個の−ＣＨ２−基または複数の−ＣＨ２−基は、−Ｏ−または−（Ｃ＝Ｏ）−で置き換えられていてもよいが、２個の隣接する−ＣＨ２−基を−Ｏ−で置き換えることはできない。）を表すか、シクロアルキルまたはアルキルシクロアルキル単位を含有する炭化水素基（該基中、１個の−ＣＨ２−基または複数の−ＣＨ２−基は、−Ｏ−または−（Ｃ＝Ｏ）−で置き換えられていてもよいが、２個の隣接する−ＣＨ２−基を−Ｏ−で置き換えることはできず、該基中、１個のＨ原子または複数のＨ原子は、Ｆ、ＯＲ１３、Ｎ（Ｒ１３）（Ｒ１４）またはＲ１５で置き換えられていてもよい。）を表すか、芳香族またはヘテロ芳香族炭化水素基（該基中、１個のＨ原子または複数のＨ原子は、Ｆ、ＯＲ１３、Ｎ（Ｒ１３）（Ｒ１４）またはＲ１５で置き換えられていてもよい。）を表し、
Ｒ１２は、好ましくは、Ｈ、非分岐状のアルキルまたは分岐状のアルキル、特に好ましくはＨまたは非分岐状のアルキルを表し、
Ｒ１３は、それぞれの出現で互いに独立に１〜１０個のＣ原子を有する直鎖状もしくは分岐状のアルキルもしくはアシル基、好ましくは、６〜１２個のＣ原子を有するｎ−アルキル、または芳香族炭化水素もしくはカルボン酸基を表し、
Ｒ１４は、それぞれの出現で互いに独立に１〜１０個のＣ原子を有する直鎖状もしくは分岐状のアルキルもしくはアシル基、好ましくはｎ−アルキル、または６〜１２個のＣ原子を有する芳香族炭化水素もしくはカルボン酸基を表し、
Ｒ１５は、それぞれの出現で互いに独立に１〜１０個のＣ原子を有する直鎖状または分岐状のアルキル基を表し、該基中、１個の−ＣＨ２−基または複数の−ＣＨ２−基は、−Ｏ−または−（Ｃ＝Ｏ）−で置き換えられていてもよいが、２個の隣接する−ＣＨ２−基を−Ｏ−で置き換えることはできず、
Ｓ１１およびＳ１２は、それぞれの出現で互いに独立に１〜２０個のＣ原子を有するアルキレン基を表し、該基は分岐状または好ましくは直鎖状で好ましくは、１〜２０個のＣ原子、好ましくは１〜１０個のＣ原子を有し、特に好ましくは１〜８個のＣ原子を有する−（ＣＨ２−）ｎであり、ただし１個の−ＣＨ２−基または存在するのであれば複数の−ＣＨ２−基は−Ｏ−または−（Ｃ＝Ｏ）−で置き換えられてよいが、２個の隣接する−ＣＨ２−基を−Ｏ−で置き換えることはできず、１個または存在するのであれば複数の−ＣＨ２−基は−ＣＨ＝ＣＨ−または−Ｃ≡Ｃ−で置き換えられてよく、ただし１個のＨ原子または複数のＨ原子は、Ｆ、ＯＲ１３、Ｎ（Ｒ１３）（Ｒ１４）またはＲ１５で置き換えられてよく、
Ｘ１１は、Ｃを表し、
Ｙ１１〜Ｙ１４は、それぞれ互いに独立にメチルまたはエチルを表し、特に好ましくは全てがメチルまたはエチルのいずれか、非常に特に好ましくはメチルを表し、
Ｚ１１〜Ｚ１４は、それぞれの出現で互いに独立に、−Ｏ−、−（Ｃ＝Ｏ）−、−Ｏ−（Ｃ＝Ｏ）−、−（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−、−Ｏ−（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−、−（Ｎ−Ｒ１３）−、−Ｎ−Ｒ１３−（Ｃ＝Ｏ）−または単結合を表すがＳ１１が単結合の場合、Ｚ１１およびＺ１２の両者は同時には−Ｏ−を表さず、しかしながらＳ１２が単結合の場合、Ｚ１３およびＺ１４の両者は同時には−Ｏ−を表さず、およびしかしながら−Ｘ１１［−Ｒ１１］ｏ−が単結合の場合、Ｚ１２およびＺ１３の両者は同時には−Ｏ−を表さず、
Ｚ１１は好ましくは、−Ｏ−を表し、
Ｚ１３は好ましくは、単結合を表し、
ｎ×ｐは３〜１０、好ましくは８までの整数を表し、
ｐは、１または２を表し、
ｏは、（３−ｐ）を表し、
ｐが１の場合、
ｎは３、４、５、６または８、特に好ましくは４、６または８、非常に特に好ましくは４または６を表し、および
ｍは、（１０−ｎ）を表し、および
ｐが２の場合、
ｎは２〜４の整数、好ましくは２または３、特に好ましくは３を表し、および
ｍは、（４−ｎ）を表し、
【００５６】
【化１０】
2018162439.tif 000011
は、（ｍ＋ｎ）個の結合部位を有し、好ましくは４個までの結合部位を有する有機基、好ましくは１〜３０個のＣ原子を有するアルカンジイル、アルカントリイルまたはアルカンテトライル単位（ただし、分子中に存在するｍ個の基Ｒ１２に加え、しかし分子中に存在するＲ１２からは独立に、更なる１個のＨ原子がＲ１２で置き換えられていてもよく、または複数個の更なるＨ原子がＲ１２で置き換えられていてもよい。）、それぞれの末端Ｃ原子上に１価または２価を有する好ましくはアルカンテトライル単位（ただし、１個の−ＣＨ２−基または複数個の−ＣＨ２−基は、２個のＯ原子が互いに直接結合しないようにして、−Ｏ−または−（Ｃ＝Ｏ）−で置き換えられていてもよい。）、または１０価までを有する置換または無置換の芳香族またはヘテロ芳香族炭化水素基（ただし、分子中に存在するｍ個の基Ｒ１２に加え、しかし分子中に存在するＲ１２からは独立に、１個の更なるＨ原子がＲ１２で置き換えられていてもよく、または複数個の更なるＨ原子がＲ１２で置き換えられていてもよい。）を表し、
ｐ＝１の場合、あるいは−Ｘ１１［−Ｒ１１］ｏ−は単結合も表してよい。
【００５７】
ｂ）式ＩＩの１種類以上の化合物。
【００５８】
【化１１】
2018162439.tif 000012
式中、
Ｒ２１は、１〜７個のＣ原子を有する無置換のアルキル基、または２〜７個のＣ原子を有する無置換のアルケニル基、好ましくはｎ−アルキル基を表し、特に好ましくは３個、４個または５個のＣ原子を有し、および
Ｒ２２は、２〜７個のＣ原子を有し、好ましくは２個、３個または４個のＣ原子を有する無置換のアルケニル基、より好ましくはビニル基または１−プロペニル基、特にビニル基を表す。
【００５９】
ｃ）式ＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４、好ましくは式ＩＩＩ−２と、式Ｂとの群から選択する１種類以上の化合物。
【００６０】
【化１２】
2018162439.tif 000013
式中、
Ｒ３１は、１〜７個のＣ原子を有する無置換のアルキル基、好ましくはｎ−アルキル基を表し、特に好ましくは２〜５個のＣ原子を有し、
Ｒ３２は、１〜７個のＣ原子を有する無置換のアルキル基を表し、好ましくは２〜５個のＣ原子を有し、または１〜６個のＣ原子を有する無置換のアルコキシ基を表し、好ましくは２個、３個または４個のＣ原子を有し、および
ｍ、ｎおよびｏは、それぞれ互いに独立に、０または１を表し、
ＲＢ１およびＲＢ２は、それぞれ互いに独立に、１〜７個のＣ原子を有する無置換のアルキル基、アルコキシ基、アキサアルキル基もしくはアルコキシアルキル基、または２〜７個のＣ原子を有するアルケニル基もしくはアルケニルオキシ基を表し、
ＬＢ１およびＬＢ２は、それぞれ互いに独立にＦまたはＣｌ、好ましくはＦを表す。
【００６１】
また式Ｉの化合物において基Ｎ（Ｒ１３）（Ｒ１４）は好ましくは、アミン類でもよい。
【００６２】
以下の実施形態が好ましい。
【００６３】
ｐは、２である。
【００６４】
【化１３】
2018162439.tif 000014
は、４個の結合部位を有する有機基、好ましくは１〜３０個のＣ原子を有するアルカンテトライル単位（ただし、分子中に存在するｍ個の基Ｒ１２に加え、しかし分子中に存在するＲ１２からは独立に、１個の更なるＨ原子がＲ１２で置き換えられていてもよく、または複数個の更なるＨ原子がＲ１２で置き換えられていてもよい。）、それぞれ２個の末端Ｃ原子上に１価または２価を有する好ましくはアルカンテトライル単位（ただし、１個の−ＣＨ２−基または複数個の−ＣＨ２−基は、２個のＯ原子が互いに直接結合しないようにして、−Ｏ−または−（Ｃ＝Ｏ）−で置き換えられていてもよい。）、または８価までを有する置換または無置換の芳香族またはヘテロ芳香族炭化水素基（ただし、分子中に存在するｍ個の基Ｒ１２に加え、しかし分子中に存在するＲ１２からは独立に、１個の更なるＨ原子がＲ１２で置き換えられていてもよく、または複数個の更なるＨ原子がＲ１２で置き換えられていてもよい。）である。
【００６５】
【化１４】
2018162439.tif 000015
を表す。
【００６６】
【化１５】
2018162439.tif 000016
【００６７】
【化１６】
2018162439.tif 000017
を表す。
【００６８】
本出願において元素は全て、それぞれの同位体を含む。特に化合物中、１個以上のＨをＤに置き換えてよく、また実施形態によっては、これも特に好ましい。対応する化合物を対応して高度の重水素化することで例えば、化合物の検出および認識が可能になる。これは、場合によっては、特に式Ｉの化合物の場合に非常に有用である。
【００６９】
本出願において、
ａｌｋｙｌは特に好ましくは、直鎖状のアルキル、特にはＣＨ３−、Ｃ２Ｈ５−、ｎ−Ｃ３Ｈ７−、ｎ−Ｃ４Ｈ９−またはｎ−Ｃ５Ｈ１１−を表し、および
ａｌｋｅｎｙｌは特に好ましくは、ＣＨ２＝ＣＨ−、Ｅ−ＣＨ３−ＣＨ＝ＣＨ−、ＣＨ２＝ＣＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−、Ｅ−ＣＨ３−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ２−ＣＨ２−またはＥ−（ｎ−Ｃ３Ｈ７）−ＣＨ＝ＣＨ−を表す。
【００７０】
本出願による液晶媒体は好ましくは、合計で１ｐｐｍ〜２５００ｐｐｍ、好ましくは１ｐｐｍ〜１５００ｐｐｍ、好ましくは１〜６００ｐｐｍ、より更に好ましくは１〜２５０ｐｐｍ、好ましくは２００ｐｐｍ、非常に特に好ましくは１ｐｐｍ〜１００ｐｐｍの式Ｉの化合物を含む。
【００７１】
本発明の好ましい実施形態において、式Ｉの化合物において、
【００７２】
【化１７】
2018162439.tif 000018
を表す。
【００７３】
【化１８】
2018162439.tif 000019
を表す。
【００７４】
【化１９】
2018162439.tif 000020
を表す。
【００７５】
および／または、
−Ｚ１２−Ｓ１１−Ｚ１１−は、それぞれの出現で互いに独立に、−Ｏ−、−Ｓ１１−Ｏ−、−Ｏ−Ｓ１１−Ｏ−、−（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−Ｓ１１−Ｏ−、−Ｏ−（Ｃ＝Ｏ）−Ｓ１１−Ｏ−、−Ｏ−（Ｃ＝Ｏ）−Ｓ１１−（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−、−Ｏ−Ｓ１１−（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−、−（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−Ｓ１１−（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−、または−（Ｎ−Ｒ１３）−Ｓ１１−Ｏ−、−Ｎ−Ｒ１３−（Ｃ＝Ｏ）−Ｓ１１−（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−または単結合、好ましくは−Ｏ−、−Ｓ１１−Ｏ−、−Ｏ−Ｓ１１−Ｏ−、−（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−Ｓ１１−Ｏ−、−Ｏ−（Ｃ＝Ｏ）−Ｓ１１−Ｏ−または−Ｏ−Ｓ１１−（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−を表し、および／または
Ｒ１１は存在しているのであれば、アルキル、アルコキシまたはＨ、好ましくはＨまたはアルキルを表し、および／または
Ｒ１２は、Ｈ、メチル、エチル、プロピル、イソプロピルもしくは３−ヘプチル、またはシクロヘキシルを表す。
【００７６】
本出願の好ましい実施形態において、式Ｉの化合物において、
【００７７】
【化２０】
2018162439.tif 000021
は、式
【００７８】
【化２１】
2018162439.tif 000022
の群から選択する基を表す。
【００７９】
本出願の好ましい実施形態において、式Ｉの化合物において、
【００８０】
【化２２】
2018162439.tif 000023
は、式
【００８１】
【化２３】
2018162439.tif 000024
の群から選択する基を表す。
【００８２】
本出願の好ましい実施形態において、ｐが好ましくは１を表す式Ｉの化合物において、
【００８３】
【化２４】
2018162439.tif 000025
は、
【００８４】
【化２５】
2018162439.tif 000026
好ましくは−Ｏ−Ｓ１１−Ｏ−、−Ｓ１１−Ｏ−または−Ｏ−Ｓ１１−、特に好ましくは−Ｏ−Ｓ１１−Ｏ−を表す。
【００８５】
本出願の好ましい実施形態において、式Ｉの化合物において、基
【００８６】
【化２６】
2018162439.tif 000027
は、好ましくは式
【００８７】
【化２７】
2018162439.tif 000028
の群から選択する基を表す。
【００８８】
上記のものと同一でも異なってもよい本出願の更に好ましい実施形態において、式Ｉの化合物において、
【００８９】
【化２８】
2018162439.tif 000029
は、好ましくは式
【００９０】
【化２９】
2018162439.tif 000030
の群から選択する基を表す。
【００９１】
上記のものと同一でも異なってもよい本出願の更に好ましい実施形態において、式Ｉの化合物において、基
【００９２】
【化３０】
2018162439.tif 000031
は、それぞれの出現で互いに独立に、
【００９３】
【化３１】
2018162439.tif 000032
好ましくは、
【００９４】
【化３２】
2018162439.tif 000033
を表す。
【００９５】
本発明の特に好ましい実施形態において、式Ｉの化合物において、存在する全ての基
【００９６】
【化３３】
2018162439.tif 000034
は、同一の意味を有する。
【００９７】
これらの化合物は、液晶混合物における安定剤として高度に適している。特に、それらはＵＶ曝露に対して混合物のＶＨＲを安定化する。
【００９８】
それぞれの場合で本発明の好ましい実施形態において本発明による媒体は、式Ｉ−１〜Ｉ−１３の化合物の以下の群から選択され、好ましくは式Ｉ−３、Ｉ−５、Ｉ−６、Ｉ−７、Ｉ−８、Ｉ−９、Ｉ−１０、Ｉ−１２およびＩ−１３の化合物の群から選択され、特に好ましくは式Ｉ−６〜Ｉ−９の化合物の群から選択され、非常に特に好ましくは式Ｉ−９である式Ｉの１種類以上の化合物を含む。
【００９９】
【化３４】
2018162439.tif 000035
【０１００】
【化３５】
2018162439.tif 000036
【０１０１】
【化３６】
2018162439.tif 000037
【０１０２】
【化３７】
2018162439.tif 000038
【０１０３】
【化３８】
2018162439.tif 000039
より更に好ましい本発明の実施形態において本発明による媒体は、それぞれの場合で式Ｉ−１および／またはＩ−３〜Ｉ−７および／またはＩ−８および／またはＩ−９の以下の化合物の群から選択される式Ｉの１種類以上の化合物を含む。
【０１０４】
より更に好ましい本発明の実施形態において本発明による媒体は、それぞれの場合で式Ｉ−８および／またはＩ−９の以下の化合物の群から選択される式Ｉの１種類以上の化合物を含む。
【０１０５】
式Ｉまたはその好ましいサブ式の化合物に加え本発明による媒体は好ましくは、１種類以上の式ＩＩの誘電的に中性の化合物を５％以上〜９０％以下、好ましくは１０％以上〜８０％以下、特に好ましくは２０％以上〜７０％以下の範囲内の合計濃度で含む。
【０１０６】
本発明による媒体は好ましくは、式ＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４の群から選択する１種類以上の化合物を１０％以上〜８０％以下、好ましくは１５％以上〜７０％以下、特に好ましくは２０％以上〜６０％以下の範囲内の合計濃度で含む。
【０１０７】
本発明による媒体は特に好ましくは、
５％以上〜３０％以下の範囲内の合計濃度で、１種類以上の式ＩＩＩ−１の化合物と、
３％以上〜３０％以下の範囲内の合計濃度で、１種類以上の式ＩＩＩ−２の化合物と、
５％以上〜３０％以下の範囲内の合計濃度で、１種類以上の式ＩＩＩ−３の化合物と、
１％以上〜３０％以下の範囲内の合計濃度で、１種類以上の式ＩＩＩ−４の化合物とを含む。
【０１０８】
式ＩＩの好ましい化合物は、式ＩＩ−１およびＩＩ−２の、好ましくは式ＩＩ−１の化合物の群から選択する化合物である。
【０１０９】
【化３９】
2018162439.tif 000040
式中、
ａｌｋｙｌは、１〜７個のＣ原子を有し、好ましくは２〜５個のＣ原子を有するアルキルを表し、
ａｌｋｅｎｙｌは、２〜５個のＣ原子を有し、好ましくは２〜４個のＣ原子、特に好ましくは２個のＣ原子を有するアルケニル基を表し、
ａｌｋｅｎｙｌ’は、２〜５個のＣ原子を有し、好ましくは２〜４個のＣ原子を有し、特に好ましくは２〜３個のＣ原子を有するアルケニル基を表す。
【０１１０】
本発明の好ましい実施形態において本発明による媒体は、１種類以上の式Ｂの化合物を、好ましくは１〜２０％の、特に好ましくは２〜１５％の、非常に特に好ましくは３〜９％の濃度で含む。
【０１１１】
【化４０】
2018162439.tif 000041
式中、
ＲＢ１およびＲＢ２は、それぞれの場合で互いに独立に、１〜７個のＣ原子を有する無置換のアルキル基、アルコキシ基、アキサアルキル基もしくはアルコキシアルキル基、または２〜７個のＣ原子を有するアルケニル基もしくはアルケニルオキシ基を表し、好ましくは両者がアルコキシ基を表し、および
ＬＢ１およびＬＢ２は、それぞれの場合で互いに独立にＦまたはＣｌ、好ましくはＦを表す。
【０１１２】
本発明による媒体は好ましくは、式ＩＩＩ−１の１種類以上の化合物、好ましくは式ＩＩＩ−１−１およびＩＩＩ−１−２の化合物の群から選択する１種類以上の化合物を含む。
【０１１３】
【化４１】
2018162439.tif 000042
式中パラメータは式ＩＩＩ−１の場合で上に与える意味を有し、好ましくは
Ｒ３１は、２〜５個のＣ原子を有し、好ましくは３〜５個のＣ原子を有するアルキル基を表し、
Ｒ３２は、２〜５個のＣ原子を有するアルキルまたはアルコキシ基、好ましくは２〜４個のＣ原子を有するアルコキシ基または２〜４個のＣ原子を有するアルケニルオキシ基を表す。
【０１１４】
本発明による媒体は好ましくは、式ＩＩＩ−２の１種類以上の化合物、好ましくは式ＩＩＩ−２−１およびＩＩＩ−２−２の化合物の群から選択する１種類以上の化合物を含む。
【０１１５】
【化４２】
2018162439.tif 000043
式中パラメータは式ＩＩＩ−２の場合で上に与える意味を有し、好ましくは
Ｒ３１は、２〜５個のＣ原子を有し、好ましくは３〜５個のＣ原子を有するアルキル基を表し、
Ｒ３２は、２〜５個のＣ原子を有するアルキルまたはアルコキシ基、好ましくは２〜４個のＣ原子を有するアルコキシ基または２〜４個のＣ原子を有するアルケニルオキシ基を表す。
【０１１６】
本発明による媒体は好ましくは、式ＩＩＩ−３の１種類以上の化合物、好ましくは式ＩＩＩ−３−１およびＩＩＩ−３−２の化合物の群から選択する１種類以上の化合物を含む。
【０１１７】
【化４３】
2018162439.tif 000044
式中パラメータは式ＩＩＩ−３の場合で上に与える意味を有し、好ましくは
Ｒ３１は、２〜５個のＣ原子を有し、好ましくは３〜５個のＣ原子を有するアルキル基を表し、
Ｒ３２は、２〜５個のＣ原子を有するアルキルまたはアルコキシ基、好ましくは２〜４個のＣ原子を有するアルコキシ基または２〜４個のＣ原子を有するアルケニルオキシ基を表す。
【０１１８】
好ましい実施形態において本発明による媒体は、式ＩＩ−１およびＩＩ−２の化合物の群から選択する１種類以上の式ＩＩの化合物を含む。
【０１１９】
異なる好ましい実施形態において本発明による媒体は、式ＩＩの化合物を含まない。
【０１２０】
本発明による媒体は好ましくは、以下の化合物を示す合計濃度で含む：
１０〜６０重量％の式ＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４の化合物の群から選択する１種類以上の化合物および／または
３０〜８０重量％の式ＩＶおよび／またはＶの１種類以上の化合物
ただし媒体中の全化合物の合計含有量は、１００％である。
【０１２１】
特に好ましい実施形態において本発明による媒体は、式ＯＨ−１〜ＯＨ−６の化合物の群から選択する１種類以上の化合物を含む。
【０１２２】
【化４４】
2018162439.tif 000045
これらの化合物は、熱的負荷に対して媒体を安定化するのに高度に適している。
【０１２３】
本発明による媒体が特に式Ｉの１種類以上の化合物を含み、ただしｐが２を表し、ｎが２、３または４、好ましくは２または３、特に好ましくは３を表す本発明の別の好ましい実施形態において、これらの媒体は優れた安定性を有する。
【０１２４】
本発明による媒体が少なくともそれぞれの場合で式Ｉの１種類以上の化合物を含み、ただしｐが１を表し、ｎが３、４、５または６、好ましくは４を表し、基−Ｚ１１−Ｓ１１−Ｚ１２−がω−ビスオキシアルキレン、即ち−Ｏ−Ｓ１１−Ｏ−を表す本発明の更に好ましい実施形態において、これらの媒体は優れた安定性を有する。
【０１２５】
また本発明は、本発明による液晶媒体を含有する電気光学的ディスプレイまたは電気光学的部品にも関する。ＩＰＳ、ＦＦＳ、ＶＡまたはＥＣＢ効果に、好ましくはＩＰＳまたはＦＦＳ効果に基づく電気光学的ディスプレイ、特にアクティブマトリクスアドレスデバイスによってアドレスされるものが好ましい。
【０１２６】
従って本発明は同様に、電気光学的ディスプレイまたは電気光学的部品における本発明による液晶媒体の使用と、１種類以上の式Ｉの化合物を、１種類以上の式ＩＩの化合物、好ましくは１種類以上のサブ式ＩＩ−１の化合物と、好ましくは式ＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４およびＩＶおよび／またはＶの化合物の群から選択する１種類以上の更なる化合物と混合することを特徴とする本発明による液晶媒体を調製する方法とに関する。
【０１２７】
加えて本発明は１種類以上の式ＩＩの化合物および式ＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４の化合物の群から選択する１種類以上の化合物を含む液晶媒体を安定化する方法であって、１種類以上の式Ｉの化合物を媒体に添加することを特徴とする方法に関する。
【０１２８】
更に好ましい実施形態において媒体は、１種類以上の式ＩＶの化合物を含む。
【０１２９】
【化４５】
2018162439.tif 000046
式中、
Ｒ４１は、１〜７個のＣ原子を有し、好ましくは２〜５個のＣ原子を有するアルキルを表し、
Ｒ４２は、１〜７個のＣ原子を有するアルキルまたは１〜６個のＣ原子を有するアルコキシを表し、両方は好ましくは２〜５個のＣ原子を有する。
【０１３０】
更に好ましい実施形態において媒体は、式ＩＶ−１およびＩＶ−２の化合物の群から選択する１種類以上の式ＩＶの化合物を含む。
【０１３１】
【化４６】
2018162439.tif 000047
式中、
ａｌｋｙｌおよびａｌｋｙｌ’は、互いに独立に、１〜７個のＣ原子を有し、好ましくは２〜５個のＣ原子を有するアルキルを表し、
ａｌｋｏｘｙは、１〜５個のＣ原子を有し、好ましくは２〜４個のＣ原子を有するアルコキシを表す。
【０１３２】
更に好ましい実施形態において媒体は、１種類以上の式Ｖの化合物を含む。
【０１３３】
【化４７】
2018162439.tif 000048
式中、
Ｒ５１およびＲ５２は、互いに独立に、Ｒ２１およびＲ２２に与えられる意味の１つを有し、好ましくは、１〜７個のＣ原子を有するアルキル、好ましくはｎ−アルキル、特に好ましくは１〜５個のＣ原子を有するｎ−アルキル、１〜７個のＣ原子を有するアルコキシ、好ましくはｎ−アルコキシ、特に好ましくは２〜５個のＣ原子を有するｎ−アルコキシ、２〜７個のＣ原子を有し、好ましくは２〜４個のＣ原子を有するアルコキシアルキル、アルケニルまたはアルケニルオキシ、好ましくはアルケニルオキシを表し、
【０１３４】
【化４８】
2018162439.tif 000049
【０１３５】
【化４９】
2018162439.tif 000050
【０１３６】
【化５０】
2018162439.tif 000051
【０１３７】
【化５１】
2018162439.tif 000052
Ｚ５１〜Ｚ５３は、それぞれ互いに独立に、−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−Ｏ−、−ＣＨ＝ＣＨ−、−Ｃ≡Ｃ−、−ＣＯＯ−または単結合、好ましくは、−ＣＨ２−ＣＨ２−、−ＣＨ２−Ｏ−または単結合、特に好ましくは単結合を表し、
ｐおよびｑは、それぞれ互いに独立に、０または１を表し、
（ｐ＋ｑ）は、好ましくは、０または１を表す。
【０１３８】
更に好ましい実施形態において、媒体は、式Ｖ−１〜Ｖ−１０の化合物の群から選択され、好ましくは式Ｖ−１〜Ｖ−５の化合物の群から選択される式Ｖの１種類以上の化合物を含む。
【０１３９】
【化５２】
2018162439.tif 000053
【０１４０】
【化５３】
2018162439.tif 000054
式中、パラメータは、式Ｖにおいて上で与えられる意味を有し、
Ｙ５は、ＨまたはＦを表し、好ましくは
Ｒ５１は、１〜７個のＣ原子を有するアルキルまたは２〜７個のＣ原子を有するアルケニルを表し、
Ｒ５２は、１〜７個のＣ原子を有するアルキル、２〜７個のＣ原子を有するアルケニルまたは１〜６個のＣ原子を有するアルコキシ、好ましくはアルキルまたはアルケニル、特に好ましくはアルケニルを表す。
【０１４１】
更に好ましい実施形態において、媒体は、式Ｖ−１ａおよびＶ−１ｂ、好ましく波式Ｖ−１ｂの化合物の群から選択される式Ｖ−１の１種類以上の化合物を含む。
【０１４２】
【化５４】
2018162439.tif 000055
式中、
ａｌｋｙｌおよびａｌｋｙｌ’は、互いに独立に、１〜７個のＣ原子を有し、好ましくは２〜５個のＣ原子を有するアルキルを表し、
ａｌｋｏｘｙは、１〜５個のＣ原子を有し、好ましくは２〜４個のＣ原子を有するアルコキシを表す。
【０１４３】
更に好ましい実施形態において、媒体は、式Ｖ−３ａおよびＶ−３ｂの化合物の群から選択される式Ｖ−３の１種類以上の化合物を含む。
【０１４４】
【化５５】
2018162439.tif 000056
式中、
ａｌｋｙｌおよびａｌｋｙｌ’は、互いに独立に、１〜７個のＣ原子を有し、好ましくは２〜５個のＣ原子を有するアルキルを表し、
ａｌｋｅｎｙｌは、２〜７個のＣ原子を有し、好ましくは２〜５個のＣ原子を有するアルケニルを表す。
【０１４５】
更に好ましい実施形態において、媒体は、式Ｖ−４ａおよびＶ−４ｂの化合物の群から選択される式Ｖ−４の１種類以上の化合物を含む。
【０１４６】
【化５６】
2018162439.tif 000057
式中、
ａｌｋｙｌおよびａｌｋｙｌ’は、互いに独立に、１〜７個のＣ原子を有し、好ましくは２〜５個のＣ原子を有するアルキルを表す。
【０１４７】
更に好ましい実施形態において媒体は、１種類以上の式ＩＩＩ−４の、好ましくは式ＩＩＩ−４−ａの化合物を含む。
【０１４８】
【化５７】
2018162439.tif 000058
式中、
ａｌｋｙｌおよびａｌｋｙｌ’は互いに独立に、１〜７個のＣ原子を有し、好ましくは２〜５個のＣ原子を有するアルキルを表す。
【０１４９】
本発明による液晶媒体は、１種類以上のキラル化合物を含んでよい。
【０１５０】
本発明の特に好ましい実施形態は、以下の１つ以上の条件を満たし、頭字語（略称）は表Ａ〜Ｃに説明されており、表Ｄに化合物が例示されている。
【０１５１】
ｉ．  液晶媒体は、０．０６０以上、特に好ましく０．０７０以上の複屈折を有する。
【０１５２】
ｉｉ．  液晶媒体は、０．１３０以下、特に好ましくは０．１２０以下の複屈折を有する。
【０１５３】
ｉｉｉ．  液晶媒体は、０．０９０以上〜０．１２０以下の範囲内の複屈折を有する。
【０１５４】
ｉｖ．  液晶媒体は、２．０以上、特に好ましくは３．０以上の値を有する負の誘電異方性を有する。
【０１５５】
ｖ．  液晶媒体は、５．５以下、特に好ましくは５．０以下の値を有する負の誘電異方性を有する。
【０１５６】
ｖｉ．  液晶媒体は、３．６以上〜５．２以下の範囲内の値を有する負の誘電異方性を有する。
【０１５７】
ｖｉｉ．  液晶媒体は、下に与えるサブ式から選択される式ＩＩの特に好ましい１種類以上の化合物を含む。
【０１５８】
【化５８】
2018162439.tif 000059
【０１５９】
【化５９】
2018162439.tif 000060
式中、ａｌｋｙｌは上で与えられる意味を有し、好ましくは、それぞれの場合で互いに独立に、１〜６個を有し、好ましくは２〜５個のＣ原子を有するアルキル、特に好ましくはｎ−アルキルを表す。
【０１６０】
ｖｉｉｉ．  混合物全体における式ＩＩの化合物の合計濃度は２５％以上、好ましくは３０％以上で、好ましくは２５％以上〜４９％以下の範囲内、特に好ましくは２９％以上〜４７％以下の範囲内、非常に特に好ましくは３７％以上〜４４％以下の範囲内である。
【０１６１】
ｉｘ．  液晶媒体は、以下の式：ＣＣ−ｎ−Ｖおよび／またはＣＣ−ｎ−Ｖｍの化合物から成る群より選択される式ＩＩの１種類以上の化合物、特に好ましくはＣＣ−３−Ｖの化合物を、好ましくは５０％以下まで、特に好ましくは４２％以下までの濃度で含み、ＣＣ−３−Ｖ１を好ましくは１５％以下までの濃度で、および／またはＣＣ−４−Ｖを好ましくは２０％以下まで、特に好ましくは１０％以下までの濃度で追加して含んでよい。
【０１６２】
ｘ．  混合物全体における式ＣＣ−３−Ｖの化合物の合計濃度は、２０％以上、好ましくは２５％以上である。
【０１６３】
ｘｉ．  混合物全体における式ＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４の化合物の割合は５０％以上、好ましくは７５％以下である。
【０１６４】
ｘｉｉ．  液晶媒体は、式Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４、ＩＶおよびＶの化合物、好ましくは式Ｉ、ＩＩおよびＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４の化合物から本質的に成る。
【０１６５】
ｘｉｉｉ．  液晶媒体は、１種類以上の式ＩＶの化合物を、好ましくは５％以上、特には１０％以上、非常に特に好ましくは１５％以上〜４０％以下の合計濃度で含む。
【０１６６】
本発明は、更に、ＶＡまたはＥＣＢ効果に基づくアクティブ・マトリクス・アドレスを有する電気光学的ディスプレイであって、本発明による液晶媒体を誘電体として含有することを特徴とする電気光学的ディスプレイに関する。
【０１６７】
液晶混合物は、好ましくは、少なくとも８０度の幅を有するネマチック相範囲および２０℃において最大で３０ｍｍ２・秒−１の流動粘度ν２０を有する。
【０１６８】
本発明による液晶混合物は、−０．５〜−８．０、特には−１．５〜−６．０、非常に特に好ましくは−２．０〜−５．０のΔεを有し、ただし、Δεは誘電異方性を表す。
【０１６９】
回転粘度γ１は、好ましくは１５０ｍＰａ・秒以下、特には１２０ｍＰａ・秒以下、非常に特に好ましくは１２０ｍＰａ・秒以下である。
【０１７０】
本発明による混合物は、全てのＩＰＳおよびＦＦＳ−ＴＦＴ用途に適している。それらは更に例えば、ＶＡＮ、ＭＶＡ、（Ｓ）−ＰＶＡおよびＡＳＶ用途などの全てのＶＡ用途と、負のΔεを有するＰＡＬＣ用途とに適している。
【０１７１】
ディスプレイ中の本発明によるネマチック液晶混合物は、一般に、２種類の成分ＡおよびＢを含んでおり、それら自体も１種類以上の個々の化合物から成る。
【０１７２】
本発明による液晶媒体は、好ましくは、４〜１５種類、特に５〜１２種類、特に好ましくは１０種類以下の化合物を含む。これらは、好ましくは、式Ｉ、ＩＩおよびＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４、および／またはＩＶおよび／またはＶの化合物の群から選択される。
【０１７３】
本発明による液晶媒体は、１８種類より多くの化合物も含んでよい。この場合、媒体は、好ましくは、１８〜２５種類の化合物を含む。
【０１７４】
式Ｉ〜Ｖの化合物に加え、他の構成成分も、例えば、混合物全体の４５％まで、好ましくは３５％まで、特には１０％までの量で存在してよい。
【０１７５】
また任意成分として、本発明による媒体は誘電的に正の成分も含んでよく、それらの合計濃度は、好ましくは、媒体全体を基礎として１０％以下である。
【０１７６】
好ましい実施形態において、本発明による液晶媒体は、合計で混合物全体を基礎として、
１００ｐｐｍ以上〜２５００ｐｐｍ以下、好ましくは３００ｐｐｍ以上〜２０００ｐｐｍ以下、特に好ましくは５００ｐｐｍ以上〜１５００ｐｐｍ以下、非常に特に好ましくは７００ｐｐｍ以上〜１２００ｐｐｍ以下の式Ｉの化合物と、
２０％以上〜６０％以下、好ましくは２５％以上〜５０％以下、特に好ましくは３０％以上〜４５％以下の式ＩＩの化合物と、および
５０％以上〜７０％以下の式ＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４および／またはＢの化合物と
を含む。
【０１７７】
好ましい実施形態において、本発明による液晶媒体は、式Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４、ＩＶおよびＶの化合物の群から選択され、好ましくは式Ｉ、ＩＩおよびＩＩＩ−１〜ＩＩＩ−４および／またはＢの化合物の群から選択される化合物を含み、媒体は前記式の化合物から好ましくは大部分が成り、特に好ましくは本質的に成り、非常に特に好ましくは実質的に完全に成る。
【０１７８】
本発明による液晶媒体は、それぞれの場合で、好ましくは少なくとも−２０℃以下〜７０℃以上、特に好ましくは−３０℃以下〜８０℃以上、非常に特に好ましくは−４０℃以下〜８５℃以上、最も好ましくは−４０℃以下〜９０℃以上のネマチック相を有する。
【０１７９】
本明細書において、表現「ネマチック相を有する」は、一方で、対応する温度における低温においてスメクチック相および結晶化が確認されず、他方で、ネマチック相から加熱しても依然として透明化が起きないことを意味する。低温における検討は対応する温度において流動粘度計中で行なわれ、電気光学的な用途に対応する層厚を有する試験用セル中において少なくとも１００時間保存して確認する。対応する試験用セル中において−２０℃の温度における保存安定性が１０００時間以上の場合、媒体はこの温度において安定であるとする。−３０℃および−４０℃の温度において、対応する時間は、それぞれ５００時間および２５０時間である。高温においては、毛細管中で従来法によって透明点を測定する。加えてバルク（１ｍＬのサンプル）中の低温での保存期間は、−２０℃または−３０℃の温度でガラスバイアル中で決定する。これらの温度で、好ましくは−３０℃で、安定した貯蔵寿命は好ましくは１２０時間以上、特に好ましくは２４０時間以上である。
【０１８０】
好ましい実施形態にいて、本発明による液晶媒体は、適度に低い範囲の光学異方性の値で特徴付けられる。複屈折値は、好ましくは０．０６５以上〜０．１３０以下の範囲内、特に好ましくは０．０８０以上〜０．１２０以下の範囲内、非常に特に好ましくは０．０８５以上〜０．１１０以下の範囲内である。
【０１８１】
この実施形態において、本発明による液晶媒体は、負の誘電異方性および誘電異方性の比較的高い絶対値（｜Δε｜）を有し、｜Δε｜は、好ましくは、２．７以上〜５．３以下好ましくは４．５以下、好ましくは２．９以上〜４．５以下、特に好ましくは３．０以上〜４．０以下、非常に特に好ましくは３．５以上〜３．９以下の範囲内である。
【０１８２】
本発明による液晶媒体は、１．７Ｖ以上〜２．５Ｖ以下、好ましくは１．８Ｖ以上〜２．４Ｖ以下、特に好ましくは１．９Ｖ以上〜２．３Ｖ以下、非常に特に好ましくは１．９５Ｖ以上〜２．１Ｖ以下の範囲内の比較的低い値の閾電圧（Ｖ０）を有する。
【０１８３】
更に好ましい実施形態において、本発明による液晶媒体は、好ましくは、比較的低い値の平均誘電異方性（εａｖ．≡（ε‖＋２ε⊥）／３）を有し、εａｖ．は、好ましくは、５．０以上〜７．０以下、好ましくは５．５以上〜６．５以下、更により好ましくは５．７以上〜６．４以下、特に好ましくは５．８以上〜６．２以下、非常に特に好ましくは５．９以上〜６．１以下の範囲内である。
【０１８４】
加えて、本発明による液晶媒体は、液晶セル中において、高い値のＶＨＲを有する。
【０１８５】
２０℃でセル中に新たに充填したセルにおいて好ましくは、これらのＶＨＲ値は９５％より大きいか等しく、好ましくは９７％より大きいか等しく、特に好ましくは９８％より大きいか等しく、非常に特に好ましくは９９％より大きいか等しく、１００℃においてセル中でオーブン内５分後では、ＶＨＲは９０％より大きいか等しく、好ましくは９３％より大きいか等しく、特に好ましくは９６％より大きいか等しく、非常に特に好ましくは９８％より大きいか等しい。
【０１８６】
ここで一般に、アドレス電圧または閾電圧が低い液晶媒体はアドレス電圧または閾電圧が高い液晶媒体より低いＶＨＲを有し、その逆も同様である。
【０１８７】
また、本発明による媒体によれば、個々の物理的特性のこれらの好ましい値は、好ましくはそれぞれの場合で、それぞれの組み合わせで維持される。
【０１８８】
本願において、用語「化合物」は「化合物（１種類または多種類）」とも記載し、特に他に明記しない限り、１種類の化合物および多種類の化合物の両者を意味する。
【０１８９】
他に示さない限り、個々の化合物は、一般に混合物中において、それぞれの場合で、１％以上〜３０％以下、好ましくは２％以上〜３０％以下、特に好ましくは３％以上〜１６％以下の濃度で用いられる。
【０１９０】
好ましい実施形態において、本発明による液晶媒体は、
式Ｉの化合物と、
式ＣＣ−ｎ−ＶおよびＣＣ−ｎ−Ｖｍ、好ましくは、式ＣＣ−３−Ｖ、ＣＣ−３−Ｖ１、ＣＣ−４−ＶおよびＣＣ−５−Ｖの化合物の群から選択され、特に好ましくは、化合物ＣＣ−３−Ｖ、ＣＣ−３−Ｖ１およびＣＣ−４−Ｖから選択される式ＩＩの１種類以上の化合物、非常に特に好ましくは化合物ＣＣ−３−Ｖと、および任意成分として追加的に化合物（１種類または多種類）ＣＣ−４−Ｖおよび／またはＣＣ−３−Ｖ１と、
好ましくは式ＣＹ−ｎ−Ｏｍで、式ＣＹ−３−Ｏ２、ＣＹ−３−Ｏ４、ＣＹ−５−Ｏ２およびＣＹ−５−Ｏ４の化合物の群から選択される式ＩＩＩ−１−１の１種類以上の化合物と、
式ＣＣＹ−ｎ−ｍおよびＣＣＹ−ｎ−Ｏｍ、好ましくはＣＣＹ−ｎ−Ｏｍの化合物の群から選択され、好ましくは、式ＣＣＹ−３−Ｏ２、ＣＣＹ−２−Ｏ２、ＣＣＹ−３−Ｏ１、ＣＣＹ−３−Ｏ３、ＣＣＹ−４−Ｏ２、ＣＣＹ−３−Ｏ２およびＣＣＹ−５−Ｏ２の化合物の群から選択される式ＩＩＩ−１−２の１種類以上の化合物と、
任意成分として好ましくは必須成分として、好ましくは式ＣＬＹ−ｎ−Ｏｍで、好ましくは、式ＣＬＹ−２−Ｏ４、ＣＬＹ−３−Ｏ２およびＣＬＹ−３−Ｏ３の化合物の群から選択される式ＩＩＩ−２−２の１種類以上の化合物と、
好ましくは式ＣＰＹ−ｎ−Ｏｍの、好ましくは式ＣＰＹ−２−Ｏ２およびＣＰＹ−３−Ｏ２、ＣＰＹ−４−Ｏ２およびＣＰＹ−５−Ｏ２の化合物の群から選択される式ＩＩＩ−３−２の１種類以上の化合物と、
好ましくは式ＰＹＰ−ｎ−ｍの、好ましくは式ＰＹＰ−２−３およびＰＹＰ−２−４の化合物の群から選択される式ＩＩＩ−４の１種類以上の化合物と、
を含む。
【０１９１】
本発明による式Ｉの化合物または本発明により用いられるべき式Ｉの化合物は、以下の反応スキームにより有利に調製できる。
【０１９２】
【化６０】
2018162439.tif 000061
式中ｎは好ましくは、２、３または４、特に好ましくは３または４を表す。
【０１９３】
【化６１】
2018162439.tif 000062
式中ｎは好ましくは、２、３または４、特に好ましくは３または４を表す。
【０１９４】
【化６２】
2018162439.tif 000063
式中ｍは３〜６の整数、特に好ましくは４または６を表す。
上の反応スキームにおいて、Ｐｇは保護基を表し、Ｒｇは脱離基を表し、パラメータｎは式Ｉの場合に与える意味を有し、Ｌは連結単位を表し、更にＲ１はベンジルまたはＯラジカルの意味を有し、「環構造」は式Ｉの場合にＺＧに与える意味を有し、Ｓｐ１およびＳｐ２は式Ｉの場合にそれぞれＳ１１およびＳ１２に与える意味を有し、好ましくはｎは２または３を表し、Ｌは単結合を表し、「環構造」は芳香族または脂肪族基を表し、Ｓｐ１およびＳｐ２は単結合または１〜８個のＣ原子を有するアルキレン基を表し、Ｒ１はベンジルまたはＯラジカルを表す。
【０１９５】
本発明においては個々の場合で他に示さない限り、組成物の構成成分の特定に関連して以下の定義を適用する。
【０１９６】
・「含む」：組成物中の対象となる構成成分の濃度は、好ましくは５重量％以上、特に好ましくは１０重量％以上、非常に特に好ましくは２０重量％以上である。
【０１９７】
・「大部分が成る」：組成物中の対象となる構成成分の濃度は、好ましくは５０重量％以上、特に好ましくは５５重量％以上、非常に特に好ましくは６０重量％以上である。
【０１９８】
・「本質的に成る」：組成物中の対象となる構成成分の濃度は、好ましくは８０重量％以上、特に好ましくは９０重量％以上、非常に特に好ましくは９５重量％以上である。
【０１９９】
・「実質的に完全に成る」：組成物中の対象となる構成成分の濃度は、好ましくは９８重量％以上、特に好ましくは９９重量％以上、非常に特に好ましくは１００．０重量％である。
【０２００】
以上の定義は、組成物の成分および化合物であり得る構成成分を有する組成物としての媒体と、また分の構成成分および化合物を有する成分との両者に適用する。媒体全体に対する個々の化合物の濃度に関する限り、用語「含む」は、対象となる化合物の濃度が、好ましくは１重量％以上、特に好ましくは２重量％以上、非常に特に好ましくは４重量％以上であることを意味する。
【０２０１】
本発明において、「≦」は未満または等しいこと、好ましくは未満を意味し、「≧」はより大きいか等しいこと、好ましくは大きいことを意味する。
【０２０２】
本発明において、
【０２０３】
【化６３】
2018162439.tif 000064
は、トランス−１，４−シクロヘキシレンを表し、および
【０２０４】
【化６４】
2018162439.tif 000065
は、１，４−フェニレンを表す。
【０２０５】
本発明において、表現「誘電的に正の化合物」はΔε＞１．５である化合物を意味し、表現「誘電的に中性の化合物」は−１．５≦Δε≦１．５である化合物を意味し、表現「誘電的に負の化合物」はΔε＜−１．５である化合物を意味する。本明細書においては、液晶ホストに１０重量％の化合物を溶解し、それぞれの場合で、セル厚２０μｍ、ホメオトロピックで均質な表面配向を有する少なくとも１個の試験用セル中で１ｋＨｚにおいて得られた混合物の容量を決定することで、化合物の誘電異方性を決定する。測定電圧は典型的には０．５Ｖ〜１．０Ｖであるが、検討されるそれぞれの液晶混合物の容量閾値よりも常に低くくする。
【０２０６】
誘電的に正および誘電的に中性の化合物に使用されるホスト混合物はＺＬＩ−４７９２で、誘電的に負の化合物に使用されるホスト混合物はＺＬＩ−２８５７であり、両者ともドイツ国メルク社製である。検討されるそれぞれの化合物の値は、検討される化合物を添加した後のホスト混合物の誘電定数の変化から得られ、用いられる化合物を１００％に外挿する。検討される化合物を１０％の量でホスト混合物中に溶解する。この目的にとって物質の溶解度が低すぎる場合は、所望の温度で検討が行えるまで段階的に濃度を半分にする。
【０２０７】
必要に応じて、本発明による液晶媒体は、例えば、安定剤および／または多色性色素および／またはキラルドーパントなどの更なる添加剤も、通常の量で含んでよい。これらの用いられる添加剤の量は、混合物全体の量に基づいて好ましくは合計量で、０重量％以上〜１０重量％以下、特に好ましくは０．１重量％以上〜６重量％以下である。用いられる個々の化合物の濃度は、好ましくは０．１重量％以上〜３重量％以下である。これらおよび同様の添加剤の濃度は、液晶媒体中の液晶化合物の濃度および濃度範囲を特定する際には一般に考慮しない。
【０２０８】
好ましい実施形態において、本発明による液晶媒体はポリマー前駆体を含み、ポリマー前駆体は、１種類以上の反応性化合物、好ましくは反応性メソゲンと、必要に応じて例えば重合開始剤および／または重合減速剤などの更なる添加剤を、通常の量で含む。これらの用いられる添加剤の量は、混合物全体の量に基づいて好ましくは合計量で、０重量％以上〜１０重量％以下、特に好ましくは０．１重量％以上〜２重量％以下である。これらおよび同様の添加剤の濃度は、液晶媒体中の液晶化合物の濃度および濃度範囲を特定する際には一般に考慮しない。
【０２０９】
組成物は多種類の化合物、好ましくは３種類以上〜３０種類以下、特に好ましくは６種類以上〜２０種類以下、非常に特に好ましくは１０種類以上〜１６種類以下の化合物から成り、これらの化合物は従来法で混合される。一般に、より少量で使用される成分の所望の量を、混合物の主な構成成分を構成する成分に溶解する。これは昇温することで、効果的に行える。選択された温度が主な構成成分の透明点より上の場合、溶解操作の完了を観察することは特に簡単である。しかしながら、例えばプレ混合物を使用するか所謂「マルチボトルシステム」からの他の従来法でも液晶混合物を調製することが可能である。
【０２１０】
本発明による混合物は、６５℃以上の透明点を有する非常に広いネマチック相範囲、非常に好ましい値の容量閾値および比較的高い値の保持率と、同時に−３０℃および−４０℃における非常に良好な低温安定性を示す。更に、本発明による混合物は、低い回転粘度γ１で区別される。
【０２１１】
ＶＡ、ＩＰＳ、ＦＦＳまたはＰＡＬＣディスプレイにおいて使用するための本発明による媒体は、例えば、Ｈ、Ｎ、Ｏ、ＣｌまたはＦが対応する同位体に置き換えられた化合物も含んでよいことは当業者に言うまでもない。
【０２１２】
本発明による液晶ディスプレイの構造は、例えば、欧州特許出願公開第０  ２４０  ３７９号明細書に記載される通りの通常の構成に対応する。
【０２１３】
適切な添加剤で、本発明による液晶相を、今日までに開示された任意のタイプのディスプレイ、例えば、ＥＣＢ、ＶＡＮ、ＩＰＳ、ＧＨまたはＡＳＭ−ＶＡ  ＬＣＤディスプレイにおいて用いることができるよう改変できる。
【０２１４】
下の表Ｅに、本発明による混合物に添加することが可能なドーパントを示す。混合物が１種類以上のドーパントを含む場合、ドーパントは０．０１重量％〜４重量％、好ましくは０．１重量％〜１．０重量％の量で用いる。
【０２１５】
好ましくは０．０１重量％〜６重量％、特には０．１重量％〜３重量％の量で本発明による混合物に添加できる安定剤を下の表Ｆに示す。
【０２１６】
本発明の目的において、他に明らかに特記しない限り全ての濃度は重量％で示され、他に明らかに示さない限り対応する混合物または混合物成分に関する。
【０２１７】
他に明らかに示さない限り、融点Ｔ（Ｃ，Ｎ）、スメクチック（Ｓ）からネマチック（Ｎ）相への転移Ｔ（Ｓ，Ｎ）および透明点Ｔ（Ｎ，Ｉ）などの本願で示される全ての温度の値は摂氏度（℃）で示され、対応して全ての温度差は差異度（°または度）で示される。
【０２１８】
本発明において他に明らかに示さない限り、用語「閾電圧」は、フレデリクス閾値としても既知の容量閾値（Ｖ０）に関する。
【０２１９】
それぞれの場合で他に明らかに示さない限り、全ての物理的特性は、「Ｍｅｒｃｋ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌｓ、Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌｓ」、１９９７年１１月刊、ドイツ国メルク社に従って決定され、２０℃の温度が適用され、Δｎは５８９ｎｍで決定され、Δεは１ｋＨｚで決定される。
【０２２０】
電気光学的特性、例えば閾電圧（Ｖ０）（容量的測定）は、スイッチ挙動と同様に、メルク・ジャパンで製造された試験用セル中で決定される。測定用セルはソーダ石灰ガラス基板を有し、ポリイミド配向層（２６カケ希釈剤ＳＥ−１２１１（混合比１：１）いずれも日本国日産化学社製）を有するＥＣＢまたはＶＡ構成で構築されており、配向層は互いに直交してラビングされており、液晶がホメオトロピック配向となる効果を生じる。透過の表面積は実質的に正方形のＩＴＯ電極で、１ｃｍ２である。
【０２２１】
他に示さない限り、使用する液晶混合物にキラルドーパントを添加しないが、このタイプのドーピングが必要な用途においても、本発明で使用する液晶混合物は適している。
【０２２２】
ＶＨＲは、メルク・ジャパン社で製造された試験用セルで決定する。測定用セルはソーダ石灰ガラス基板を有し、層厚み５０ｎｍのポリイミド配向層（特に他に示さない限り例えば、日本合成ゴム社、日本国製ＡＬ−３０４６）または実施例で記載する互いに直交してラビングされた配向層で構成される。層厚みは均一で、６．０μｍである。透明ＩＴＯ電極の表面積は１ｃｍ２である。
【０２２３】
ＶＨＲは、２０℃（ＶＨＲ２０）および１００℃のオーブン中で５分後（ＶＨＲ１００）に、ドイツ国Ａｕｔｒｏｎｉｃ  Ｍｅｌｃｈｅｒｓ社から商業的に入手可能な機器において決定する。より精密に示さない限り、使用する電圧は６０Ｈｚの周波数または例に示す条件を有する。
【０２２４】
ＶＨＲ測定値の精度は、それぞれのＶＨＲ値に依存する。値の減少に伴い、精度は低下する。種々の大きさの範囲内の値の場合で一般に観測される偏差を、ＶＨＲの大きさの順に以下の表に編集する。
【０２２５】
【表１】
2018162439.tif 000066
ＵＶ照射に対する安定性を、ドイツ国Ｈｅｒａｅｕｓ社製の商業的機器である「Ｓｕｎｔｅｓｔ  ＣＰＳ」で検討する。密閉した試験用セルを、追加して加熱することなく２．０時間照射する。３００ｎｍ〜８００ｎｍの波長範囲における照射強度は、７６５Ｗ／ｍ２Ｖまたは例に示す条件である。いわゆる窓ガラスモードをシミュレートするために、３１０ｎｍの端波長を有するＵＶ「カット」フィルターを使用する。それぞれの一連の実験において、それぞれの条件につき、少なくとも４個の試験用セルを検討し、対応する個々の測定の平均として、それぞれの結果を示す。
【０２２６】
例えば、ＬＣＤバックライトによるＵＶ照射に通常起因する電圧保持率（ΔＶＨＲ）の低下を、以下の式（１）に従って決定する。
【０２２７】
【数１】
2018162439.tif 000067
時間ｔ間の負荷に対するＬＣ混合物の比安定性（Ｓｒｅｌ）を、以下の式である式（２）に従って決定する。
【０２２８】
【数２】
2018162439.tif 000068
式中「ｒｅｆ」は、対応する安定化していない混合物を表す。
【０２２９】
ＶＨＲに加えて、液晶混合物の導電性を特徴付けることができる更なる特徴量は、イオン密度である。イオン密度の値が高いと、しばしば画像固着およびちらつきなどの表示不良が発生する結果となる。イオン密度は好ましくは、メルクジャパン株式会社製の試験用セルで決定する。試験用セルはソーダ石灰ガラス製の基材を有し、層厚み４０ｎｍのポリイミド配向層（特に他に示さない限り例えば、日本合成ゴム社、日本国製ＡＬ−３０４６）で設計される。液晶混合物の層厚みは均一で、５．８μｍである。保護リングが追加して装着された円形透明ＩＴＯ電極の面積は１ｃｍ２である。測定方法の精度は約±１５％である。測定する液晶混合物を充填する前に、セルを１２０℃のオーブンで一晩乾燥する。
【０２３０】
イオン密度は、日本国ＴＯＹＯ社から商業的に入手可能な装置を使用して測定する。測定方法は本質的には、Ｍ．Ｉｎｏｕｅ、「Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｍａｔｅｒｉａｌ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｔｉｃｓ」、Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ＩＤＷ２００６、ＬＣＴ−７−１，６４７に記載される通り、サイクリックボルタンメトリーに類似した測定方法である。この方法において印加される直流電圧は、予め指定された三角波プロファイルに従い正および負の最大値の間で変化する。よってプロファイルを全走査すると、１つの測定サイクルが形成される。印加された電圧が、電界中のイオンがそれぞれの電極に移動できるように十分に大きければ、イオンの放電によりイオン電流が形成される。ここで輸送される電荷の量は、典型的に数ｐＣから数ｎＣの範囲内である。これにより、上述の装置で保証される高感度の検出が必要となる。結果は電流／電圧曲線で図示される。ここでのイオン電流は、液晶混合物の閾電圧よりも小さい電圧でピークが現れることから明らかである。ピーク面積の積分は、検討した混合物のイオン密度の値を与える。１個の混合物につき４個の試験用セルを測定する。三角波電圧の繰返周波数は０．０３３Ｈｚ、測定温度は６０℃、測定する混合物の誘電率異方性の大きさに応じて最大電圧は±３Ｖ〜±１０Ｖである。
【０２３１】
回転粘度は回転永久磁石法を使用して決定し、流動粘度は改良ウベローデ粘度計中で決定する。液晶混合物ＺＬＩ−２２９３、ＺＬＩ−４７９２およびＭＬＣ−６６０８は全てドイツ国メルク社の製品で、２０℃で決定した回転粘度の値は、それぞれ１６１ｍＰａ・ｓ、１３３ｍＰａ・ｓおよび１８６ｍＰａ・ｓで、流動粘度（ν）は、それぞれ２１ｍｍ２・ｓ−１、１４ｍｍ２・ｓ−１および２７ｍｍ２・ｓ−１である。
【０２３２】
他に明らかに示さない限り、以下の記号を使用する：
Ｖ０    ２０℃における容量閾電圧［Ｖ］
ｎｅ    ２０℃および５８９ｎｍにおける異常屈折率
ｎ０    ２０℃および５８９ｎｍにおける通常屈折率
Δｎ    ２０℃および５８９ｎｍにおける光学的異方性
ε⊥    ２０℃および１ｋＨｚにおけるダイレクターに垂直な誘電率
ε‖    ２０℃および１ｋＨｚにおけるダイレクターに平行な誘電率
Δε    ２０℃および１ｋＨｚにおける誘電異方性
ｃｌ．ｐ．またはＴ（Ｎ，Ｉ）    透明点［℃］
ν      ２０℃で測定される流動粘度（ｍｍ２・ｓ−１）
γ１    ２０℃で測定される回転粘度（ｍＰａ・ｓ）
Ｋ１    ２０℃における「スプレイ（ｓｐｌａｙ）」変形に対する弾性定数［ｐＮ］
Ｋ２    ２０℃における「ツイスト（ｔｗｉｓｔ）」変形に対する弾性定数［ｐＮ］
Ｋ３    ２０℃における「ベンド（ｂｅｎｄ）」変形に対する弾性定数［ｐＮ］
ＬＴＳ    試験用セルにおいて決定される相の低温安定性（ネマチック相）
ＶＨＲ    電圧保持率（Ｖｏｌｔａｇｅ  Ｈｏｌｄｉｎｇ  Ｒａｔｉｏ）
ΔＶＨＲ  ＶＨＲの低下
Ｓｒｅｌ    ＶＨＲの比安定性。
【０２３３】
以下の例は、本発明を制限することなく説明する。しかしながら、以下の例は当業者に、好ましく用いられる化合物、それらそれぞれの濃度およびそれらの互いの組合せと共に好ましい混合の考え方を示す。加えて、以下の例は、実現可能な特性および特性の組合せを例示する。
【０２３４】
本発明および特に以下の例において液晶化合物の構造は頭文字で示され、化学式への変換は下の表Ａ〜Ｃに従って行う。全ての基ＣｎＨ２ｎ＋１、ＣｍＨ２ｍ＋１およびＣｌＨ２ｌ＋１またはＣｎＨ２ｎ、ＣｍＨ２ｍおよびＣｌＨ２ｌは、それぞれの場合で炭素数ｎ、ｍおよびｌの直鎖状のアルキル基またはアルケニル基である。表Ａは化合物の核構造の環構造要素のためのコードを示し、表Ｂには結合基が列記されており、表Ｃには、分子の左側または右側の末端基のためのコードの意味が列記されている。頭文字は、任意に存在する結合基と共に環構造要素のコードと、それに続く第１のハイフンおよび左側の末端基のコード、第２のハイフンおよび右側の末端基のコードから成る。表Ｄには、それらのそれぞれの略号と共に化合物の構造説明例が示されている。
【０２３５】
【表２】
2018162439.tif 000069
【０２３６】
【表３】
2018162439.tif 000070
【０２３７】
【表４】
2018162439.tif 000071
【０２３８】
【表５】
2018162439.tif 000072
式中、ｎおよびｍはそれぞれ整数を表し、３つの点「．．．」は、この表からの他の略号のためのスペースである。
【０２３９】
式Ｉの化合物に加えて、本発明による混合物は、好ましくは、以下に述べる１種類以上の化合物を含む。
【０２４０】
以下の略号を使用する：
（ｎ、ｍおよびｚは、それぞれ互いに独立に、整数、好ましくは１〜６である。）
【０２４１】
【表６】
2018162439.tif 000073
【０２４２】
【表７】
2018162439.tif 000074
【０２４３】
【表８】
2018162439.tif 000075
【０２４４】
【表９】
2018162439.tif 000076
【０２４５】
【表１０】
2018162439.tif 000077
【０２４６】
【表１１】
2018162439.tif 000078
表Ｅに、本発明による混合物で好ましく用いるキラルドーパントを示す。
【０２４７】
【表１２】
2018162439.tif 000079
【０２４８】
【表１３】
2018162439.tif 000080
本発明の好ましい実施形態において、本発明による媒体は、表Ｅの化合物から成る群より選択される１種類以上の化合物を含む。
【０２４９】
表Ｆに、式Ｉの化合物に加えて、本発明による混合物で用いることができる安定剤を示す。ここでパラメータｎは、１〜１２の範囲内の整数を表す。特に下に示すフェノール誘導体は抗酸化剤として作用するため、追加の安定剤として用いることができる。
【０２５０】
【表１４】
2018162439.tif 000081
【０２５１】
【表１５】
2018162439.tif 000082
【０２５２】
【表１６】
2018162439.tif 000083
【０２５３】
【表１７】
2018162439.tif 000084
本発明の好ましい実施形態において、本発明による媒体は、表Ｆの化合物の群から選択される１種類以上の化合物、特に２つの下式の化合物の群から選択される１種類以上の化合物を含む。
【０２５４】
【表１８】
2018162439.tif 000085
【実施例】
【０２５５】
下の例は、本発明を一切制限することなく本発明を説明する。しかしながら、物理的特性は、当業者に、実現可能な特性およびそれらを改変できる範囲を明確にする。よって、特に、好ましくは達成できる各種特性の組み合わせが、当業者のために十分規定される。
【０２５６】
＜物質例＞
以下の物質は、本出願による式Ｉの好ましい物質または本出願により好ましく用いられる式Ｉの物質である。
【０２５７】
【化６５】
2018162439.tif 000086
【０２５８】
【化６６】
2018162439.tif 000087
【０２５９】
【化６７】
2018162439.tif 000088
【０２６０】
【化６８】
2018162439.tif 000089
【０２６１】
【化６９】
2018162439.tif 000090
下の例は、本発明を一切制限することなく本発明を説明する。しかしながら、物理的特性は、当業者に、実現可能な特性およびそれらを改変できる範囲を明確にする。よって、特に、好ましくは達成できる各種特性の組み合わせが、当業者のために十分規定される。
【０２６２】
＜合成例１＞ビス（２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）２−｛３−［２，５−ビス（｛４−ブチル−５−［（２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］−４−｛［（２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］カルボニル｝−５−オキソペンチル｝）フェニル］プロピル｝−２−ブチルプロパンジオエート１（物質例１）
【０２６３】
【化７０】
2018162439.tif 000091
工程１．１：３−［３，４−ビス（３−ヒドロキシプロピル）フェニル］プロパン−１−オールＡの合成
【０２６４】
【化７１】
2018162439.tif 000092
５１．３４ｇ（４８４．０ｍｍｏｌ）の無水炭酸ナトリウムを１７１．７ｍｌの水に溶解する。９６５．２ｍｌのテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）中２５．０ｇ（７９．０ｍｍｏｌ）の１，２，４−トリブロモベンゼンおよび６７．７０ｇ（４７６．０ｍｍｏｌ）の２−ブトキシ−１，２−オキサボロランの溶液を添加し、１．６５ｍｌ（１１．９ｍｍｏｌ）のトリエチルアミンを添加し、混合物を撹拌し、アルゴン流を使用して３０分脱気する。１．４０ｇ（７．４９ｍｍｏｌ）の塩化パラジウム（ＩＩ）（５９％のパラジウム、無水物）および１．８５ｇ（３．９７ｍｍｏｌ）の２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２’，６’−ジ−イソプロポキシ−１，１’−ビフェニルを添加し、反応混合物を還流下で１８時間撹拌する。反応混合物を放置して室温（ＲＴ）に冷却し、水およびメチル三級ブチルエーテル（ＭＴＢＥ）を添加し、相を分離する。水相をＭＴＢＥで抽出し、足し合わせた有機相を飽和ＮａＣｌ溶液で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、真空中で蒸発させる。生成物を黄色がかった油状物として得て、酢酸エチル（ＥＡ）およびメタノール（９：１）の混合物でシリカゲルに通して濾過する。生成物画分を足し合わせ、真空中で蒸発させて、反応生成物を淡黄色の油状物として得る。生成物をＮＭＲ分光法で特性解析する。
【０２６５】
【表１９】
2018162439.tif 000093
工程１．２：１，２，４−トリス（３−ヨードプロピル）ベンゼンＢの合成
【０２６６】
【化７２】
2018162439.tif 000094
３０．２ｍｌ（１３８ｍｍｏｌ）のトリフェニルホスフィンを５１３ｍｌのアセトニトリルに溶解し、５１３ｍｌのアセトニトリル中３４．９２ｇ（１３８．０ｍｍｏｌ）のヨウ素の溶液を穏やかに冷却しながら滴下で添加する。この添加中、オレンジ色の懸濁液が形成される。添加が完了したら、混合物を更に１０分間撹拌する。１３．３ｇ（１９７ｍｍｏｌ）のイミダゾールを添加し、引き続いて１００ｍｌのアセトニトリル中の１０．０ｇ（３９．３ｍｍｏｌ）のトリオールＡの溶液を滴下で添加する（この添加の間に透明な黄色の溶液が形成される）。反応溶液を室温で３時間撹拌し、冷チオ硫酸ナトリウム溶液に注意深く注ぎ込み（脱色が起こる）、ヘプタンを添加する。撹拌により洗浄した後、相を分離し、水相をヘプタンで抽出し、足し合わせた有機相を水で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、真空中で蒸発させる。粗生成物をヘプタン（Ｈ）および酢酸エチル（８：２）を用いてシリカゲルに通して濾過し、生成物画分を蒸発させて生成物を無色の油状物として得る。生成物を質量分析法で特性解析する。
【０２６７】
ＭＳ（ＥＩ）＝５８２．０。
【０２６８】
工程１．３：２−ブチルプロパンジオイルジクロリドＣの合成
【０２６９】
【化７３】
2018162439.tif 000095
最初に７６．００ｇ（４７４．５ｍｍｏｌ）の２−ブチルマロン酸を反応装置に導入し、４０℃に加温する。次いで９０．００ｍｌ（１．２４０ｍｏｌ）の塩化チオニルを約３０分間かけて滴下で添加（気体の発生に注意）し、混合物を室温（ＲＴ）で更に５時間撹拌する。この時間内に気体の発生が著しく減少する。次いで反応溶液を５０℃で１８時間、続いて７０℃で５時間撹拌する。温度が上昇するたびに、気体の僅かな発生が再び起こる。次いで反応混合物を室温に冷却し、３００ｍｌの乾燥トルエンに取り、過剰の塩化チオニルをトルエン（８ｍｂａｒおよび室温〜８０℃の最大浴温度）と共蒸留で分離し、粗生成物を褐色がかった液体として得て、それを次の合成工程に直接用いる。
【０２７０】
工程１．４：ビス（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）２−ブチルプロパンジオエートＤの合成
【０２７１】
【化７４】
2018162439.tif 000096
４５．３ｇ（２６２．９ｍｍｏｌ）の４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン１−オキシル（フリーラジカル）および４０．１ｍｌ（２８９．１５ｍｍｏｌ）のトリエチルアミンを４１９ｍｌのジクロロメタン（ＤＣＭ）に溶解し、−１１℃に冷却する。次いで２５２ｍｌのＤＣＭ中の２５．９ｇ（１３１．４ｍｍｏｌ）の酸塩化物Ｃの溶液を、１．５時間かけて−１１℃〜−６℃で滴下で添加する。反応混合物を最高０℃で約３時間撹拌し、放置してゆっくりと解凍し、室温（ＲＴ）で１８時間撹拌する。冷却しながら飽和ＮａＨＣＯ３溶液を３〜６℃で添加し、混合物を短時間撹拌し、相を分離する。水相をＤＣＭで抽出し、有機相を足し合わせ、飽和ＮａＣｌ溶液で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥し、濾過し、真空中で蒸発させる。得られた粗生成物（オレンジ色の固体）をＤＣＭ／ＭＴＢＥ（９：１）を用いてシリカゲルに通して濾過し、生成物画分を真空中で蒸発させ、生成物をオレンジ色の結晶として得る。
【０２７２】
工程１．５：ビス（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）２−｛３−［２，５−ビス（｛４−ブチル−５−［（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］−４−｛［（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］カルボニル｝−５−オキソペンチル｝）フェニル］プロピル｝−２−ブチルプロパンジオエート１’の合成
【０２７３】
【化７５】
2018162439.tif 000097
０．３１ｇ（７．８７ｍｍｏｌ）の水素化ナトリウム（パラフィン油中の６０％懸濁液）を９．７ｍｌのＮ、Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）に懸濁する。２９．０ｍｌのＤＭＦに溶解したビスラジカルＤの３．７５ｇ（７．８７ｍｍｏｌ）の溶液を、穏やかに冷却しながら滴下（気体の発生）し、混合物を室温で１時間撹拌する。１．４０ｇ（２．３９ｍｍｏｌ）のトリスヨウ化物Ｂを反応溶液に滴下で添加（５分間５℃で熱が発生）し、混合物を室温で３時間撹拌する。反応混合物を塩化アンモニウム溶液に注意深く添加し、ＭＴＢＥで抽出する。相を分離し、水相をＭＴＢＥで抽出し、飽和ＮａＣｌ溶液で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、真空中で蒸発させる。得られたオレンジ色の粗生成物を、酢酸エチル／ヘプタン（１：１）を用いてシリカゲルに通して濾過し、生成物画分を真空中で蒸発させて生成物を橙色の固体として得、ガラス状に泡立たせる。生成物は以下の特性を有する：
相：ガラス転移温度（ＴＧ）＝２３．５℃、１５０℃からの分解
ＭＳ（ＡＰＣＩ）＝１６０５．１［Ｍ＋Ｈ＋］。
【０２７４】
工程１．６：ビス（２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）２−｛３−［２，５−ビス（｛４−ブチル−５−［（２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］−４−｛［（２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］カルボニル｝−５−オキソペンチル｝）フェニル］プロピル｝−２−ブチルプロパンジオエート１の合成
【０２７５】
【化７６】
2018162439.tif 000098
１．５ｇ（０．１ｍｍｏｌ）のヘキサラジカル１’を２０ｍｌのＴＨＦに溶解し、１．５ｇのスポンジニッケル（Ｊｏｈｎｓｏｎ−Ｍａｔｔｈｅｙ社Ａ−７０００）を添加する。混合物を水素圧５ｂａｒおよび５０℃で１７時間撹拌する。反応溶液を放置して室温に冷却し、濾過し、真空中で蒸発させる。得られた粗生成物を、ジクロロメタン／メタノール（９５：５）でＣｏｍｂｉＦｌａｓｈ装置中の塩基性酸化アルミニウム（ＲｅｄｉＳｅｐ  Ｒｆ）上でのカラムクロマトグラフィーにより精製し、生成物画分を足し合わせ、真空中で蒸発させる。生成物を球管装置で５０℃、３．２×１０−１ｍｂａｒで３時間乾燥し、生成物を発泡性のガラス状固体として得る。
【０２７６】
相：Ｔｇ（ガラス転移温度）３９℃Ｃ（融点）４１℃Ｉ（等方性）。
【０２７７】
ＭＳ（ＡＰＣＩ）＝１５１５．１［Ｍ＋Ｈ］＋。
【０２７８】
【表２０】
2018162439.tif 000099
＜合成例２＞ビス（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）２−（３−｛３，５−ビス［（｛４−ブチル−５−［（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］−４−｛［（１−オキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］カルボニル｝−５−オキソペンチル｝オキシ）カルボニル］ベンゾイルオキシ｝プロピル）−２−ブチルプロパンジオエート２の合成
【０２７９】
【化７７】
2018162439.tif 000100
工程２．１：ビス（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）２−ブチル−２−［３−（オキサン−２−イルオキシ）プロピル］プロパンジオエートＥの合成
【０２８０】
【化７８】
2018162439.tif 000101
３．２０ｇ（８０．０１ｍｍｏｌ）の水素化ナトリウム（パラフィン油中の６０％懸濁液）を３０ｍｌのＤＭＦに懸濁する。３００ｍｌのＤＭＦ中の３２．０ｇ（６９．１４ｍｍｏｌ）のビスラジカルＤ（化合物１の合成より）の溶液を、穏やかに冷却しながら反応溶液に滴下で添加（気体の発生）し、混合物を室温で１時間攪拌する。次いで２００ｍｌのＤＭＦ中の１９．０ｇ（８５．１６ｍｍｏｌ）の２−（３−ブロモプロポキシ）テトラヒドロピランの溶液を室温で滴下で添加（０．５℃で熱が発生）する。温度上昇前に反応混合物を脱気するために浸漬したパスツールピペットによって、反応混合物に穏やかなアルゴン流を３０分間通し、続いて混合物を３５℃で１８時間撹拌する。反応溶液を室温に冷却し、飽和ＮａＣｌ溶液に添加し、ＭＴＢＥで抽出し、相を分離する。水相をＭＴＢＥで抽出し、有機相を足し合わせ、飽和ＮａＣｌ溶液で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、真空中で蒸発させて、粗生成物を赤色油状物として得、精製のためにＤＣＭ／ＭＴＢＥ（９：１）を用いてシリカゲルに通して濾過し、生成物を赤色油状物として得た。
【０２８１】
工程２．２：ビス（１−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）２−ブチル−２−（３−ヒドロキシプロピル）プロパンジオエートＦの合成
【０２８２】
【化７９】
2018162439.tif 000102
３６．５ｇ（５６．１ｍｍｏｌ）のビスラジカルＥおよび９．５０ｇ（５５．２ｍｍｏｌ）のトルエン−４−スルホン酸一水和物を５００ｍｌのメタノールおよび５０ｍｌの水の混合物に溶解し、混合物を４０℃で５時間攪拌する。反応溶液を室温に冷却し、冷却しながらＮａＨＣＯ３溶液を使用してｐＨ＝９に合わせ、真空中で蒸発させる。水性残渣をＭＴＢＥで抽出し、足し合わせた有機相を飽和ＮａＣｌ溶液で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、真空中で蒸発させ、赤色の油状物を得、これを２５０ｍｌのＤＣＭに溶解し、６．００ｇ（５５．６ｍｍｏｌ）のＭｎＯ２を添加し、混合物を室温で１時間撹拌する（ＴＨＰ保護基を除去する場合、フリーラジカルも場合によってはＯＨ化合物に転化され、これをＭｎＯ２を用いて逆転する）。反応混合物をＤＣＭでシリカゲルに通してて濾過し、真空中で蒸発させる。得られた粗生成物をＤＣＭ／ＭＴＢＥ（７：３）を用いてシリカゲルに通して濾過し、生成物画分を真空中で蒸発させて赤色油状物を得る。
【０２８３】
工程２．３：ビス（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）２−（３−｛３，５−ビス［（｛４−ブチル−５−［（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］−４−｛［（１−オキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］カルボニル｝−５−オキソペンチル｝オキシ）カルボニル］ベンゾイルオキシ｝プロピル）−２−ブチルプロパンジオエート２’の合成
【０２８４】
【化８０】
2018162439.tif 000103
６．７０ｇ（１１．７ｍｍｏｌ）のＦおよび５０．０ｍｇ（０．４１ｍｍｏｌ）の４−（ジメチルアミノ）ピリジンを１００ｍｌのジクロロメタンに室温で溶解し、混合物を４℃に冷却する．次いで５．００ｍｌ（３６．１ｍｍｏｌ）のトリエチルアミンを添加し、続いて１０ｍｌのＤＣＭ中の１．００ｇ（３．７７ｍｍｏｌ）の１，３，５−ベンゼントリカルボニルクロリドの溶液を３〜４℃で滴下で添加する。熱の発生が完了したら、混合物を放置して室温に温め、続いて室温で１８時間撹拌する。次いで塩化アンモニウム溶液を冷却しながら加え、混合物を短時間攪拌し、相を分離し、水相をＤＣＭで抽出する。足し合わせた有機相を希ＮａＣｌ溶液（より良好な相分離）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、真空中で蒸発させて、反応生成物を赤色の凝固泡として得る。更に精製するために、生成物をＤＣＭ／ＭＴＢＥ（９：１〜８５：１５）を用いてシリカゲルに通して濾過し、生成物画分を真空中で蒸発させる。得られた反応生成物は赤色の凝固泡である。それは以下の特性を有する：
相：Ｔｇ（ガラス転移温度）５２℃、Ｃ（融点）５７℃Ｉ、分解＞１７５℃
ＭＳ（ＡＰＣＩ）＝１７３４。
【０２８５】
記載された合成手順（単一工程または複数工程）に類似して、以下の化合物を調製する。
【０２８６】
＜物質／合成例２’＞
【０２８７】
【化８１】
2018162439.tif 000104
＜物質／合成例２＞
【０２８８】
【化８２】
2018162439.tif 000105
＜物質／合成例３’＞
【０２８９】
【化８３】
2018162439.tif 000106
相：Ｔｇ（ガラス転移温度）−３℃Ｉ（等方性）、分解＞１００℃。
【０２９０】
＜物質／合成例３＞
【０２９１】
【化８４】
2018162439.tif 000107
＜物質／合成例４’＞
【０２９２】
【化８５】
2018162439.tif 000108
相：Ｔｇ（ガラス転移温度）５℃Ｉ（等方性）、分解＞１８０℃。
【０２９３】
＜物質／合成例４＞
【０２９４】
【化８６】
2018162439.tif 000109
＜物質／合成例５’＞
【０２９５】
【化８７】
2018162439.tif 000110
相：Ｔｇ（ガラス転移温度）５℃Ｉ（等方性）、分解＞１７０℃。
【０２９６】
＜物質／合成例５＞
【０２９７】
【化８８】
2018162439.tif 000111
＜物質／合成例６’＞
【０２９８】
【化８９】
2018162439.tif 000112
相：Ｔｇ（ガラス転移温度）２７℃Ｉ（等方性）。
【０２９９】
＜物質／合成例６＞
【０３００】
【化９０】
2018162439.tif 000113
＜物質／合成例７’＞
【０３０１】
【化９１】
2018162439.tif 000114
＜物質／合成例７＞
【０３０２】
【化９２】
2018162439.tif 000115
相：Ｔｇ（ガラス転移温度）１４℃Ｉ（等方性）。
【０３０３】
＜物質／合成例８’＞
【０３０４】
【化９３】
2018162439.tif 000116
＜物質／合成例８＞
【０３０５】
【化９４】
2018162439.tif 000117
相：Ｔｇ（ガラス転移温度）−３℃Ｉ（等方性）。
【０３０６】
＜物質／合成例９’＞
【０３０７】
【化９５】
2018162439.tif 000118
＜物質／合成例９＞
【０３０８】
【化９６】
2018162439.tif 000119
相：Ｔｇ（ガラス転移温度）−３℃Ｉ（等方性）。
【０３０９】
＜物質／合成例１０＞４−（３−｛３−［３，５−ビス（｛３−［（２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］プロポキシ｝）フェニル］−５−｛３−［（２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］プロポキシ｝フェノキシ｝プロポキシ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンの合成
【０３１０】
【化９７】
2018162439.tif 000120
工程８．１：１−ベンジル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−オールＡの合成
【０３１１】
【化９８】
2018162439.tif 000121
３７．８０ｍｌ（３１８．２ｍｍｏｌ）の臭化ベンジルおよび１００．０ｇ（６３５．９ｍｍｏｌ）の２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−オールを５００ｍｌのＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）に溶解し、混合物を１２０℃で１８時間撹拌する。反応溶液を室温（ＲＴ）に冷却し、水および氷の混合物中で撹拌する。混合物を３０分間撹拌し、沈殿した固体を吸引濾別し、メチル三級ブチルエーテル（ＭＴＢエーテル）で抽出する。生成物溶液を飽和塩化ナトリウム溶液で数回洗浄し、有機相を硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、真空中で蒸発させる。得られた結晶性の粗生成物を５℃でヘプタン／イソプロパノール（５：１）から再結晶させ、結晶を吸引濾別し、４０℃で１８時間真空乾燥して、反応生成物を無色の結晶性固体として得る。
【０３１２】
工程８．２：１−ベンジル−２，２，６，６−テトラメチル−４−［３−（オキサン−２−イルオキシ）プロポキシ］ピペリジンＢの合成
【０３１３】
【化９９】
2018162439.tif 000122
３５．００ｇ（１４１．５ｍｍｏｌ）のテトラメチルピペリジンＡ、４７．２０ｇ（２１１．５ｍｍｏｌ）の２−（３−ブロモプロポキシテトラヒドロピラン）および２０．００ｇ（６２．０４ｍｍｏｌ）の臭化テトラ−ｎ−ブチルアンモニウムを２７０ｍｌのトルエン中に懸濁させ、１１０ｍｌ（２．１０ｍｏｌ）の水酸化ナトリウム溶液（５０％）を室温（ＲＴ）で急速に滴下で添加する。反応混合物を６０℃で１６時間撹拌し、続いて放置して室温に冷却する。反応混合物を氷水およびトルエンの混合物に注意深く添加し、相を分離する。水相をトルエンで抽出し、足し合わせた有機相を飽和塩化ナトリウム溶液で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、真空中で蒸発させ、黄色の部分的に結晶性の粗生成物が得られ、これに３００ｍｌのヘプタンを添加し、混合物を撹拌し、濾過する。反応生成物を母液中で黄色油状物として得て、これをトルエン／酢酸エチル（９：１〜３：１）でシリカゲルに通して濾過する。生成物画分を足し合わせ、真空中で蒸発させ、生成物を僅かに黄色の油状物として得る。
【０３１４】
工程８．３：３−［（１−ベンジル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］プロパン−１−オールＣの合成
【０３１５】
【化１００】
2018162439.tif 000123
３４．６０ｇ（８０．９１ｍｍｏｌ）のＢおよび２０．００ｇ（１１６．１ｍｍｏｌ）のトルエン−４−スルホン酸一水和物を７００ｍｌのメタノールに溶解し、１００ｍｌの水を室温で添加する（発熱／７Ｋ）。反応溶液を４０℃で１時間撹拌し、続いて真空中で蒸発させ、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル（ＭＴＢＥ）で希釈する。混合物を飽和ＮａＨＣＯ３溶液で注意深く洗浄し、相を分離する。有機相を飽和ＮａＣｌ溶液で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、真空中で蒸発させて、粗生成物を黄色の油状物として得て、これをジクロロメタン（ＤＣＭ）およびＭＴＢＥ（３：１）でシリカゲルに通して濾過する。生成物画分を足し合わせて、反応生成物を実質的に無色の油状物として得る。
【０３１６】
工程８．４：１−ベンジル−４−［３−（３−｛３−［（１−ベンジル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］プロポキシ｝−５−ブロモフェノキシ）プロポキシ］−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンＤの合成
【０３１７】
【化１０１】
2018162439.tif 000124
５．８０ｇ（３０．７ｍｍｏｌ）の５−ブロモベンゼン−１，３−ジオール、２１．５０ｇ（７０．４ｍｍｏｌ）の先の工程からのアルコールＣおよび１８．５１ｇ（７０．５８ｍｍｏｌ）のトリフェニルホスフィンを１２０ｍｌのテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）に溶解し、０℃に冷却する。反応溶液に１４．７０ｍｌ（７０．５８ｍｍｏｌ）のアゾジカルボン酸ジイソプロピルを滴下で添加し、混合物を室温で１６時間撹拌する。反応混合物を真空中で蒸発させ、２００ｍｌのヘプタンを添加し、混合物を激しく撹拌する。沈殿したトリフェニルホスフィンオキシドを濾別し、母液を１００ｍｌのヘプタンで洗浄し、真空中で蒸発させる。得られた粗生成物をヘプタン／ＭＴＢＥ（７：３）でシリカゲルに通して濾過し、足し合わせた生成物画分を真空中で蒸発させて、反応生成物を粘稠な油状物として得る。
【０３１８】
工程８．５：１−ベンジル−４−［３−（３−｛３−［（１−ベンジル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］プロポキシ｝−５−［３，５−ビス（｛３−［（１−ベンジル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］プロポキシ｝）−フェニル］フェノキシ）プロポキシ］−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンＥの合成
【０３１９】
【化１０２】
2018162439.tif 000125
１４．６０ｇ（１９．１１ｍｍｏｌ）の先の工程からの臭化物Ｄ、２．５４ｇ（１０．０ｍｍｏｌ）のビス（ピナコラト）ジボロンおよび２．８１ｇ（２８．７ｍｍｏｌ）の酢酸カリウムを最初に１５０ｍｌのジオキサン中に導入し、アルゴン雰囲気下で３０分脱気し、２２０．００ｍｇ（０．３０ｍｍｏｌ）のＰｄＣｌ２−ｄｐｐｆを添加し、反応混合物を１００℃で１時間撹拌する。これを次いで沸点以下に冷却し、更に２２０．００ｍｇ（０．３０ｍｍｏｌ）のＰｄＣｌ２−ｄｐｐｆおよび２５ｍｌ（５０ｍｍｏｌ）の炭酸ナトリウム溶液（２Ｍ）を添加し、混合物を１００℃で２０時間攪拌する。反応混合物を放置して室温に冷却し、水およびＭＴＢＥを添加し、相を分離する。水相をＭＴＢＥで抽出し、有機相を足し合わせ、水で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、真空中で蒸発させる。粗生成物を黒色の油状物として得て、ヘプタン／ＭＴＢＥ（８：２〜７：３）でシリカゲルに通して濾過する。足し合わせた生成物画分を真空中で蒸発させて、反応生成物を黄色の樹脂として得る。
【０３２０】
ＭＳ（ＡＰＣＩ）＝１３６７．９［Ｍ］＋。
【０３２１】
【表２１】
2018162439.tif 000126
工程８．６：４−（３−｛３−［３，５−ビス（｛３−［（２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］プロポキシ｝）フェニル］−５−｛３−［（２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）オキシ］プロポキシ｝フェノキシ｝プロポキシ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン１０の合成
【０３２２】
【化１０３】
2018162439.tif 000127
８．５０ｇ（６．２１ｍｍｏｌ）の先の工程からの生成物Ｅを１０７ｍｌのテトラヒドロフランに溶解し、３．００ｇの５％Ｐｄ／Ｃ（５０％水、デグサ社）を添加し、混合物を大気圧の水素雰囲気および室温（ＲＴ）下で１７時間攪拌する。反応混合物を濾過し、真空中で蒸発させる。残渣を１００ｍｌのＭＴＢＥに取り、５０ｍｌの２Ｎ塩酸を添加し、相を分離する。水相をＭＴＢＥで抽出し、次いで３２％水酸化ナトリウム溶液を使用して水相をｐＨ１２〜１３に調整し、ＭＴＢＥエーテルで抽出する。足し合わせた有機相を飽和塩化ナトリウム溶液で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過し、真空中で蒸発させる。得られた粗生成物をジクロロメタン／メタノールでＡｌ２Ｏ３（「塩基性酸化アルミニウム」）に通して濾過し、生成物画分を足し合わせ、真空中で蒸発させ、僅かに黄色の油状物として生成物が得られ、これは凝固する。
【０３２３】
相：Ｔｇ（ガラス転移温度）−４℃、Ｔ（Ｃ，Ｉ）（融点）６４℃Ｉ（等方性）。
【０３２４】
ＭＳ（ＡＰＣＩ）＝１００７．７［Ｍ＋Ｈ］＋。
【０３２５】
【表２２】
2018162439.tif 000128
＜物質／合成例１１＞
【０３２６】
【化１０４】
2018162439.tif 000129
の合成。
【０３２７】
化合物を類似して調製し、無色の油状物を得る。
【０３２８】
相：Ｔｇ（ガラス転移温度）−１１８℃。
【０３２９】
【表２３】
2018162439.tif 000130
＜混合物例＞
以下の表中に示す組成および特性を有する液晶混合物を、調製および検討する。参照（Ｒｅｆ．）として安定化していない基礎混合物と比較することで、式Ｉの化合物を含む混合物の改良された安定性を示す。
【０３３０】
＜例１．１．１〜１．３．３および対応する比較例＞
以下の混合物（Ｍ−１）を調製および検討する。
【０３３１】
【表２４】
2018162439.tif 000131
混合物Ｍ−１を数部に分け、下記の通り検討する。
【０３３２】
初めに、混合物（Ｍ−１）自体の電圧保持率の安定性を決定する。層厚６．５μｍの平面配向用配向材料（ポリイミドＡＬ−１６３０１日本合成ゴム社製）と、平坦ＩＴＯ電極とを有する試験用セルにおいて、ＵＶ曝露に対する混合物Ｍ−１の安定性を検討する。この目的のために日照試験において３０分間、対応する試験用セルを照射する。それぞれの場合で次いで１００℃の温度で５分後に、電圧保持率を決定する。ここで他に詳細に示さない限り、アドレス周波数（または測定周波数）は６０Ｈｚである。結果を表１ａにまとめる。ここでは下の通り６個の試験用セルを、それぞれ個々の混合物について充填および検討する。示す値は、６個の個々の値の平均である。
【０３３３】
次いで１００ｐｐｍ、５００ｐｐｍおよび１０００ｐｐｍの参照化合物（ここではＲ−１と呼ぶ）
【０３３４】
【化１０５】
2018162439.tif 000132
を、更に３部の混合物Ｍ−１のそれぞれに添加し、得られた混合物（Ｃ−１−１．１、Ｃ−１−１．２およびＣ−１−１．３）を上記の通り検討する。結果を以下の表である表１ａに示す。
【０３３５】
それぞれの場合で次に１００ｐｐｍ、５００ｐｐｍおよび１０００ｐｐｍの１種類の化合物Ｉ−１〜Ｉ−３
【０３３６】
【化１０６】
2018162439.tif 000133
を、それぞれの場合で対応する残りの３部の混合物Ｍ−１のセットにに添加し、得られた混合物（Ｍ−１−１．１〜Ｍ−１−１．３、Ｍ−２−２．１〜Ｍ−１−２．３およびＭ−１−３．１〜Ｍ−１−３．３）を上記の通り検討する。結果を以下の表である表１ａに示す。
【０３３７】
種々の測定シリーズにおける「電圧保持比」値の相対偏差は、典型的には約３〜４％の範囲内である。
【０３３８】
【表２５】
2018162439.tif 000134
化合物Ｉ−１〜Ｉ−３は比較的低濃度であっても、明らかに安定性を示すことが容易に明らかである。
【０３３９】
１０Ｈｚのアドレス／測定周波数で上記の検討を繰り返えす。結果を以下の表である表１ｂにまとめる。
【０３４０】
【表２６】
2018162439.tif 000135
３Ｈｚのアドレス／測定周波数で上記の検討を繰り返えす。結果を以下の表である表１ｃにまとめる。
【０３４１】
【表２７】
2018162439.tif 000136
より低温、ここでは６０℃の温度において追加して検討を繰り返えす。ここでは３Ｈｚおよび１Ｈｚのアドレス電圧／測定周波数を使用する。結果を２つの以下の表である表１ｄおよび表１ｅにまとめる。
【０３４２】
【表２８】
2018162439.tif 000137
【０３４３】
【表２９】
2018162439.tif 000138
加えて混合物を、バックライトへの曝露に対する試験に供する。この目的のために冷陰極（ＣＣＦＬ）ＬＣＤバックライトでの照明に対する、平面配向用配向材料（ＰＩ：ＡＬ−１６３０１上記の通り）と、平坦ＩＴＯ電極とを有する対応する試験用セルの安定性を検討する。この目的のために対応する試験用セルを充填および封止する。これらのセルを次いで、ＬＣＤ用の商業的ＬＥＤバックライトでの照明に種々の時間（４８時間、３３６時間および１０００時間）曝露する。バックライトが発生する熱の他に、追加の加熱はしない。それぞれの場合で次いで「電圧保持率」を、１００℃の温度において５分後に決定する。結果を以下の表である表２ａ〜２ｃにまとめる。
【０３４４】
【表３０】
2018162439.tif 000139
【０３４５】
【表３１】
2018162439.tif 000140
【０３４６】
【表３２】
2018162439.tif 000141
加えて混合物について、イオン密度を決定する。結果を以下の表である表３にまとめる。
【０３４７】
曝露は、ハーナウ市ヘレウス社製の商業的「ＵＶ／日照試験」装置で行う。照射は、３４０ｎｍの波長で「カットオフ」フィルターを備える（即ち、３４０ｎｍでＴ＝５０％）Ｈｏｙａ社ランプを使用して行う。このランプからの放射のスペクトル分布は、自然太陽光のスペクトル分布に類似している。照射強度は、３６５ｎｍの波長で適切な検出器を使用して測定した３Ｊ／ｃｍ２である。照射は、典型的には２０℃の周囲温度で約１／２時間行う。
【０３４８】
イオン密度（略してＩＤ）は、密閉された試験用セルで測定する。試験用セルは上記の通り、ポリイミドＡＬ−１６３０１の配向層を有する。しかしながら、それらは６．０μｍの層厚を有する。測定は、３Ｖ、０．０３Ｈｚおよび６０℃で行う。
【０３４９】
【表３３】
2018162439.tif 000142
ここで化合物Ｉ−１は比較的低濃度であっても、出発混合物のもののみならず比較混合物のものの両方より明らかに優れている明らかに安定した特性を示すことが容易に明らかである。加えてイオン密度は、ドープされていない混合物に比べて非常に大きく低減される。
【０３５０】
式Ｉ−１〜Ｉ−３の化合物は、用いる全ての濃度において比較化合物Ｒ−１より優れた安定化活性を有する。これは、とりわけ、バックライトへの曝露時における画像固着の危険性を低減することにつながる。
【０３５１】
＜例２．１．１〜２．３．３および対応する比較例＞
以下の混合物（Ｍ−２）を調製および検討する。
【０３５２】
【表３４】
2018162439.tif 000143
混合物Ｍ−１の場合で例１に記載する通り対応する化合物を混合物Ｍ−２に添加し、数部に分け、そこで記載する通り検討する。結果を以下の表にまとめる。
【０３５３】
【表３５】
2018162439.tif 000144
ここで化合物Ｉ−１〜Ｉ−４、特にＩ−１〜Ｉ−３は、比較的低濃度であっても明らかに安定性を有することが容易に明らかである。
【０３５４】
化合物Ｉ−１は１００ｐｐｍの濃度で優れた安定化活性を有する。これは、バックライトへの曝露時における画像固着の危険性を低減することにつながる。
【０３５５】
上記の検討を、１０Ｈｚのアドレス／測定周波数で繰り返す。結果を以下の表である表４ｂにまとめる。
【０３５６】
【表３６】
2018162439.tif 000145
上記の検討を、３Ｈｚのアドレス／測定周波数で繰り返す。結果を以下の表である表４ｃにまとめる。
【０３５７】
【表３７】
2018162439.tif 000146
６０℃の温度において追加して検討を繰り返えす。ここでは３Ｈｚおよび１Ｈｚのアドレス電圧／測定周波数を使用する。結果を２つの以下の表である表４ｄおよび表４ｅにまとめる。
【０３５８】
加えて混合物を、バックライトへの曝露に対する試験に供する。この目的のために冷陰極（ＣＣＦＬ）ＬＣＤバックライトでの照明に対する、平面配向用配向材料（ＰＩ：ＡＬ−１６３０１上記の通り）と、平坦ＩＴＯ電極とを有する対応する試験用セルの安定性を検討する。この目的のために対応する試験用セルを、種々の時間（４８時間、３３６時間および１０００時間）曝露する。それぞれの場合で次いで電圧保持率を、１００℃の温度において５分後に決定する。結果を以下の表である表５ａ〜５ｃにまとめる。
【０３５９】
【表３８】
2018162439.tif 000147
【０３６０】
【表３９】
2018162439.tif 000148
【０３６１】
【表４０】
2018162439.tif 000149
表５から見て取れる通り低濃度の化合物Ｉ−１およびＩ−２であっても、ＬＣＤバックライトからの光への曝露後のＶＨＲの最終値の著しい改良につながる。
【０３６２】
加えて、混合物のイオン密度を決定する。結果を以下の表である表６にまとめる。
【０３６３】
【表４１】
2018162439.tif 000150
ここで化合物Ｉ−１は比較的低濃度であっても、出発混合物のもののみならず比較混合物のものの両方より明らかに優れている明らかに安定した特性を示すことが容易に明らかである。加えてイオン密度は、ドープされていない混合物に比べて非常に大きく低減される。
【０３６４】
加えて試験用セルにおいて１２０時間加熱した後の混合物についてＶＨＲ値を決定する。ここでは密閉された試験用セルを、指示された時間１００℃の温度でオーブン中に保管する。
結果を以下の表である表７にまとめる。
【０３６５】
【表４２】
2018162439.tif 000151
加えて混合物について、イオン密度を決定する。結果を以下の表である表８にまとめる。
【０３６６】
曝露は、ハーナウ市ヘレウス社製の商業的「ＵＶ／日照試験」装置で行う。照射は、３４０ｎｍの波長で「カットオフ」フィルターを備える（即ち、３４０ｎｍでＴ＝５０％）Ｈｏｙａ社ランプを使用して行う。このランプからの放射のスペクトル分布は、自然太陽光のスペクトル分布に類似している。照射強度は、３６５ｎｍの波長で適切な検出器を使用して測定した３Ｊ／ｃｍ２である。照射は、典型的には２０℃の周囲温度で約１／２時間行う。
【０３６７】
イオン密度（略してＩＤ）は、密閉された試験用セルで測定する。試験用セルは上記の通り、ポリイミドＡＬ−１６３０１の配向層を有する。しかしながら、それらは５．５μｍの層厚を有する。測定は、３Ｖ、０．０３Ｈｚおよび６０℃で行う。
【０３６８】
【表４３】
2018162439.tif 000152
＜例３．１．１〜３．３．３＞
以下の混合物（Ｍ−３）を調製および検討する。
【０３６９】
【表４４】
2018162439.tif 000153
例１の場合に記載する通り混合物Ｍ−３を数部に分け、検討する。
【０３７０】
初めに、混合物（Ｍ−３）自体の電圧保持率の安定性を決定する。平面配向用配向材料および平坦ＩＴＯ電極を有する試験用セルにおいて、ＵＶ曝露に対する混合物Ｍ−３の安定性を検討する。この目的のために日照試験において３０分間、対応する試験用セルを照射する。それぞれの場合で次いで１００℃の温度で５分後に、電圧保持率を決定する。結果を表９において下にまとめる。ここでは下の通り６個の試験用セルを、それぞれ個々の混合物について充填および検討する。示す値は、６個の個々の値の平均である。
【０３７１】
次いで３００ｐｐｍの化合物Ｒ−１（Ｃ−３−１）を残りの３部の混合物Ｍ−３に添加し、それぞれの場合で１００ｐｐｍ、３００ｐｐｍおよび６００ｐｐｍの濃度の化合物Ｉ−１〜Ｉ−３を、それぞれの場合で３部の混合物Ｍ−３の更なるセットに添加し、得られた混合物（Ｃ−３−１およびＭ−３−１．１〜Ｍ−３−３．３）の安定性を上記の通り検討する。結果を下表９に示す。
【０３７２】
種々の測定シリーズにおける電圧保持比値の相対偏差は、典型的には約３〜４％の範囲内である。
【０３７３】
【表４５】
2018162439.tif 000154
＜例４．１．１〜４．２．２＞
以下の混合物（Ｍ−４）を調製および検討する。
【０３７４】
【表４６】
2018162439.tif 000155
混合物Ｍ−４は数部に分ける。初めに、混合物（Ｍ−４）自体の電圧保持率の安定性を決定する。平面配向用配向材料および平坦ＩＴＯ電極を有する試験用セルにおいて、ＬＣＤバックライトへの曝露に対する混合物Ｍ−４の安定性を上記の通り検討する。この目的のために対応する試験用セルにＬＣＤバックライトを３０分間照射する。それぞれの場合で次いで１００℃の温度で５分後に、電圧保持率を決定する。結果を表１０において下にまとめる。ここでは下の通り６個の試験用セルを、それぞれ個々の混合物について充填および検討する。示す値は、６個の個々の値の平均である。
【０３７５】
次いで５００ｐｐｍの化合物Ｒ−１を１部の混合物Ｍ−４に添加し（混合物Ｃ−４−１）、５００ｐｐｍまたは１０００ｐｐｍの化合物Ｉ−２または５００ｐｐｍの化合物Ｉ−３を、それぞれ更なる３部の混合物Ｍ−４に添加し、ＬＣＤバックライトへの曝露に対する全ての混合物の安定性を、ここでは日本国日産化学社製の配向層ＳＥ５８１１を備える試験用セルにおいて例１〜３で記載した手順に類似して検討する。５００時間照射後のＶＨＲ測定の結果を表１０にまとめる。
【０３７６】
【表４７】
2018162439.tif 000156
表１０から見て取れる通り低濃度の化合物Ｉ−１およびＩ−３であっても、曝露後のＶＨＲの最終値の著しい改良につながる。
【０３７７】
＜例５．１〜５．３＞
以下の混合物（Ｍ−５）を調製および検討する。
【０３７８】
【表４８】
2018162439.tif 000157
平面配向用配向材料および平坦ＩＴＯ電極を有する試験用セルにおいて、例４で記載した通り混合物Ｍ−５も数部に分け、それ自体および種々の追加化合物と共にＬＣＤバックライトへの曝露に対する安定性を検討する。
【０３７９】
【表４９】
2018162439.tif 000158
表１１から見て取れる通り低濃度の化合物Ｉ−１であっても、安定化していない参照混合物のみならず参照物質Ｒ−１と比較しても、バックライトへの曝露後のＶＨＲの最終値の著しい改良につながる。
【０３８０】
＜例６．１〜６．３＞
以下の混合物（Ｍ−６）を調製および検討する。
【０３８１】
【表５０】
2018162439.tif 000159
参照物質として化合物Ｒ−２と、
【０３８２】
【化１０７】
2018162439.tif 000160
比較のために化合物Ｉ−９と
【０３８３】
【化１０８】
2018162439.tif 000161
を、この混合物に添加する。配向層ＡＬ−１６３０１を有する試験用セルについての結果を以下の表にまとめる。
【０３８４】
【表５１】
2018162439.tif 000162
【０３８５】
【表５２】
2018162439.tif 000163
【０３８６】
【表５３】
2018162439.tif 000164
【０３８７】
【表５４】
2018162439.tif 000165
【０３８８】
【表５５】
2018162439.tif 000166
【０３８９】
【表５６】
2018162439.tif 000167
【０３９０】
【表５７】
2018162439.tif 000168
【外国語明細書】
2018162439000001.pdf