(57)【要約】      （修正有）【課題】骨の外傷への適用のための安定化システムを提供する。【解決手段】骨安定化システムは、上位表面及び骨と接触するように構成された下位表面を有する骨プレート５００を含み、骨プレートは、上位表面から下位表面に延在する貫通開口部５１４、５２０、５５８を有している。開口部は、係止締結具または圧縮締結具のいずれであってもよい締結具を受容するように構成されている。【選択図】図１０Ａ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
安定化システムであって、
長手方向軸に沿って近位端部から遠位端部に延在する長尺本体を有し、前記遠位端部に近位の拡大ヘッド部分を有する骨プレートを備え、前記骨プレートが、前記長手方向軸に対して略対称であり、
前記骨プレートが、前記長手方向軸に沿って位置する長尺スロットであって、その幅よりも大きな長さを有する、長尺スロットを有し、
前記骨プレートが、前記長手方向軸に沿って位置する複数の靭帯開口部を有し、前記靭帯開口部のうちの１つが前記長尺スロットに隣接して位置し、前記靭帯開口部が縫合ボタン、非係止ねじ、または係止ねじを受容するようにサイズ決め及び寸法決めされ、
前記骨プレートが、前記拡大ヘッド部分内に複数の開口部を有する、安定化システム。
【請求項２】
骨に前記骨プレートを固設するために前記長尺スロットと係合するように構成された第１の締結具をさらに備える、請求項１に記載の安定化システム。
【請求項３】
前記靭帯開口部のうちの１つと係合するように構成された第２の締結具をさらに備え、前記第２の締結具が、脛骨または腓骨と係合するようにサイズ決め及び寸法決めされている、請求項２に記載の安定化システム。
【請求項４】
前記拡大ヘッド部分内の前記複数の開口部が、円錐状ねじ山付き係止孔を含む、請求項１に記載の安定化システム。
【請求項５】
前記拡大ヘッド部分内の前記複数の開口部のうちの１つが、前記プレートを前記骨に対して圧縮するために非係止締結具を受容するように構成されたねじ山なし孔である、請求項１に記載の安定化システム。
【請求項６】
前記骨プレートの縁がスカラップ区分を含む、請求項１に記載の安定化システム。
【請求項７】
前記複数の靭帯開口部が、第１、第２、及び第３の靭帯開口部を含み、前記拡大ヘッド部分内の前記複数の開口部が、前記第３の靭帯開口部の近位に位置付けられた第１の係止孔を含み、前記スカラップ区分が、前記縁に沿って前記第２の靭帯開口部と前記第３の靭帯開口部との間に位置付けられた第１の切込部ならびに前記縁に沿って前記第３の靭帯開口部と前記第１の係止孔との間に位置付けられた第２の切込部を含む、請求項６に記載の安定化システム。
【請求項８】
前記拡大ヘッド部分が、腓骨の外果を模倣するように輪郭付けられている、請求項１に記載の安定化システム。
【請求項９】
前記骨プレートが、遠位腓骨と接触するように構成されている、請求項１に記載の安定化システム。
【請求項１０】
前記骨プレートが、前記プレートが左または右の腓骨に適応できるように、前記長手方向軸に対して略対称である、請求項１に記載の安定化システム。
【請求項１１】
安定化システムであって、
長手方向軸に沿って近位端部から遠位端部に延在する長尺本体を有し、前記遠位端部に近位の拡大ヘッド部分を有する骨プレートを備え、前記骨プレートが、前記長手方向軸に対して対称であり、
前記骨プレートが、前記長手方向軸に沿って位置して前記骨プレートの前記近位端部の近位に位置付けられた第１及び第２の積層型開口部を有し、前記第１及び第２の積層型開口部が係止または非係止締結具のいずれかを受容するように構成されており、
前記骨プレートが、前記長手方向軸に沿って位置する長尺スロットであって、その幅よりも大きな長さを有する長尺スロットを有し、前記長尺スロットが前記第２の積層型開口部に隣接して位置し、
前記骨プレートが、前記長手方向軸に沿って位置する複数の靭帯開口部を有し、前記靭帯開口部のうちの１つが前記長尺スロットに隣接して位置し、前記靭帯開口部が縫合ボタン、非係止ねじ、または係止ねじを受容するようにサイズ決め及び寸法決めされ、
前記骨プレートが、前記拡大ヘッド部分内に複数の開口部を有する、安定化システム。
【請求項１２】
骨に前記骨プレートを固設するために前記長尺スロットと係合するように構成された第１の締結具をさらに備える、請求項１１に記載の安定化システム。
【請求項１３】
前記靭帯開口部のうちの１つと係合するように構成された第２の締結具をさらに備え、前記第２の締結具は脛骨または腓骨と係合するようにサイズ決め及び寸法決めされている、請求項１２に記載の安定化システム。
【請求項１４】
前記拡大ヘッド部分内の前記複数の開口部が、円錐状ねじ山付き係止孔を含む、請求項１１に記載の安定化システム。
【請求項１５】
前記拡大ヘッド部分内の前記複数の開口部のうちの１つが、前記プレートを前記骨に対して圧縮するために非係止締結具を受容するように構成されたねじ山なし孔である、請求項１１に記載の安定化システム。
【請求項１６】
前記骨プレートの縁がスカラップ区分を含む、請求項１１に記載の安定化システム。
【請求項１７】
前記複数の靭帯開口部が、第１、第２、及び第３の靭帯開口部を含み、前記拡大ヘッド部分内の前記複数の開口部が、前記第３の靭帯開口部の近位に位置付けられた第１の係止孔を含み、前記スカラップ区分が、前記縁に沿って前記第２の靭帯開口部と前記第３の靭帯開口部との間に位置付けられた第１の切込部ならびに前記縁に沿って前記第３の靭帯開口部と前記第１の係止孔との間に位置付けられた第２の切込部を含む、請求項１６に記載の安定化システム。
【請求項１８】
前記拡大ヘッド部分が、腓骨の外果を模倣するように輪郭付けられている、請求項１１に記載の安定化システム。
【請求項１９】
前記骨プレートが、遠位腓骨と接触するように構成されている、請求項１１に記載の安定化システム。
【請求項２０】
前記骨プレートが、プレートが左または右の腓骨に適応できるように、前記長手方向軸に対して略対称である、請求項１１に記載の安定化システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１６年８月１７日に出願された米国特許出願第１５／２３８，７７２号の一部継続出願であり、２０１７年１月１３日に出願された米国特許出願第１５／４０５，３６８号の一部継続出願であり、２０１７年１月３１日に出願された米国特許出願第１５／４２０，１４３号の一部継続出願であり、これらは、全ての目的に対するその全体の参照によって本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本開示は、外科用機器、より具体的には、例えば、外傷への適用のための安定化システムに関する。
【背景技術】
【０００３】
骨折は、多くの場合、１つ以上のプレートを使用する、脛骨及び腓骨を含む骨幹等の骨の内部固定によって治療される。プレートは、例えば、骨とプレートに対して圧縮力を提供するヘッドとを係合するねじによって、骨折した骨に対して保持される。プレート及び骨は、したがって、治癒中に骨折した骨を補強するために、プレートの骨接触表面と骨表面との間に主として荷重を移す様式で互いに対して力が加えられる。このプレート固定の様式は、荷重の移動が散逸されることを可能にする、プレートと骨幹表面との間の大きな接触面積があり得るので、概して、骨において比較的低い応力集中をもたらす。骨を動的に圧縮することができる係止ねじ、非係止ねじ、または両方の組み合わせを使用する要望があり得る。当然のことながら、プレートの設計、ねじの種類、ならびに係止及び／または非係止性能は、骨折の位置及び種類に基づいて変更され得る。
【０００４】
したがって、適切な解剖学的エリアに安定化を提供し、一方で骨の動的圧縮のための適切な係止及び／または非係止性能を提供する、プレート固定システムに対するニーズがある。
【発明の概要】
【０００５】
本概要は、発明を実施するための形態において以下にさらに説明されるものの簡略化された形態において概念の抜粋を導入するために提供される。本概要は、請求項に記載された対象の重要な特徴または本質的特徴を確認することを意図されるものではなく、請求項に記載された対象の範囲を限定することを意図されるものでもない。
【０００６】
実施形態によると、安定化システムは、足首の骨折の処置において骨を固定するように構成された複数のプレートを含み得る。解剖学的構造の骨プレートは、骨折のための周知かつ確立された処置方法を容易化する。例示的な安定化システムの利点は、種々の処置選択肢を使用するための利用可能性である。靭帯結合を修復するためにねじまたは縫合ボタンを使用するか否かは、しばしば、外科医の選好であり、いずれも受け入れることができるプレートを提供することが有利である。
【０００７】
一実施形態において、安定化システムは、上位表面及び骨と接触するように構成された下位表面を有する骨プレートを備える。骨プレートは、上位表面から下位表面に延在する貫通開口部を有する。貫通開口部は、下位表面に近位のねじ山付き部分、及び上位表面に近位のねじ山なし部分を含む。締結具は、貫通開口部と係合し、かつ骨プレートを骨に固設するように構成される。貫通開口部は、係止締結具及び圧縮締結具のうちの１つを受容するように構成される。
【０００８】
代替的実施形態において、安定化システムは、上位表面及び骨と接触するように構成された下位表面を有する骨プレートを備える。骨プレートは、上位表面から下位表面に延在する貫通開口部を有する。貫通開口部は、下位表面に近位のねじ山付き部分、及び上位表面に近位のねじ山なし部分を含む。係止締結具は、貫通開口部によって受容されるように構成され、骨内に挿入されるように構成される。係止締結具は、骨プレートに係止するように構成されたねじ山付きヘッド部分を有する。圧縮締結具は、貫通開口部によって受容されるように構成され、骨内に挿入されるように構成される。圧縮締結具は、骨を動的に圧縮するように構成された実質的に平滑な部分を有する。
【０００９】
また別の実施形態において、安定化システムは、上位表面及び骨と接触するように構成された下位表面を有する骨プレートを備える。骨プレートは、上位表面から下位表面に延在する貫通開口部を有する。貫通開口部は、雌ねじ及び第１の直径を有する第１のボアと、ねじ山なし円錐側壁及び第１の直径よりも大きい第２の直径を有する第２のボアと、側壁を囲む環状表面及び第２の直径よりも大きい第３の直径を有する第３のボアと、を含む、少なくとも３つの異なる同軸ボアによって形成される。
【００１０】
別の実施形態において、安定化システムは、長手方向軸に沿って近位端部から遠位端部に延在する長尺本体を有し、遠位端部に近位の拡大ヘッド部分を有する骨プレートを備え、骨プレートが、長手方向軸に対して略対称であり、骨プレートが、長手方向軸に沿って位置する長尺スロットであって、その幅よりも大きな長さを有する、長尺スロットを有し、骨プレートが、長手方向軸に沿って位置する複数の靭帯開口部を有し、靭帯開口部のうちの１つが長尺スロットに隣接して位置し、靭帯開口部が縫合ボタン、非係止ねじ、または係止ねじを受容するようにサイズ決め及び寸法決めされ、骨プレートが、拡大ヘッド部分内に複数の開口部を有する。
【００１１】
さらに別の実施形態において、安定化システムは、長手方向軸に沿って近位端部から遠位端部に延在する長尺本体を有し、遠位端部に近位の拡大ヘッド部分を有する骨プレートを備え、骨プレートが、長手方向軸に対して略対称であり、骨プレートが、長手方向軸に沿って位置して骨プレートの近位端部の近位に位置付けられた第１及び第２の積層型開口部を有し、第１及び第２の積層型開口部が係止または非係止締結具のいずれかを受容するように構成されており、骨プレートが、長手方向軸に沿って位置する長尺スロットであって、その幅よりも大きな長さを有する、長尺スロットを有し、長尺スロットが第２の積層型開口部に隣接して位置し、骨プレートが、長手方向軸に沿って位置する複数の靭帯開口部を有し、靭帯開口部のうちの１つが長尺スロットに隣接して位置し、靭帯開口部が縫合ボタン、非係止ねじ、または係止ねじを受容するようにサイズ決め及び寸法決めされ、骨プレートが、糸拡大ヘッド部分内に複数の開口部を有する。
【００１２】
追加の安定化システム、骨プレート、安定化システムを設置するための方法、ならびに骨プレート、締結具、及び同一のものを設置するための構成要素を含むキットも提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
本発明の他の態様、特徴、及び利点が、以下の発明を実施するための形態、添付の請求項、及び同様の参照番号が類似または同一要素とみなす添付図面からより完全に明らかになるであろう。
【図１Ａ】第１の例示的な実施形態による側方遠位腓骨プレートの斜視図である。
【図１Ｂ】骨に固定された、図１Ａに示される側方遠位腓骨プレートの遠位端部の拡大図である。
【図２Ａ】別の実施形態による代替的な側方遠位腓骨プレートである。
【図２Ｂ】別の実施形態による代替的な側方遠位腓骨プレートである。
【図２Ｃ】別の実施形態による代替的な側方遠位腓骨プレートである。
【図３】貫通開口部に挿入された非係止締結具と共に、図１Ａに示される側方遠位腓骨プレートを通って延在する第１の（シャフト）貫通開口部の断面図である。
【図３Ａ】貫通開口部に挿入された係止締結具と共に、図１Ａに示される側方遠位腓骨プレートを通って延在する第１の貫通開口部の断面図である。
【図４】図１Ａに示される側方遠位腓骨プレートを通って延在する第２の（靭帯）孔の断面図である。
【図５】折れた腓骨に固定された、図１に示される側方遠位腓骨プレートを示すＸ線図である。
【図６Ａ】第２の例示的な実施形態による後側方遠位腓骨プレートの斜視図である。
【図６Ｂ】別の実施形態による後側方プレートの代替的な変形例である。
【図７】第３の例示的な実施形態によるフックプレートの斜視図である。
【図８】図７に示されるフックプレートの遠位端部の拡大斜視図である。
【図９】図８に示されるフックプレートの遠位端部の側面図である。
【図１０Ａ】さらに別の実施形態による一般的な遠位腓骨プレートを示す。
【図１０Ｂ】さらに別の実施形態による一般的な遠位腓骨プレートを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
図面において、同様の番号は、全体を通して同様の要素を示す。一定の用語法が、便宜上のためだけに、本発明の限定としてみなされることなく、本明細書で使用される。用語法は、具体的に言及される語、その派生語、及び類似の意味の語を含む。以下に例解される実施形態は、網羅的であること、または本発明を開示される正確な形態に限定することを意図されるものではない。これらの実施形態は、本発明の原理及びその応用及び実際の使用を最良に説明するように、かつ当業者が本発明を最良に利用することを可能にするように選択され説明される。
【００１５】
「一実施形態」または「実施形態」に対する本明細書における参照は、実施形態に関して説明される特定の特徴、構造、または特性が、本発明の少なくとも１つの実施形態に含まれ得ることを意味する。本明細書の種々の箇所における語句「一実施形態において」の記載は、必ずしも同一実施形態を全て意味するものではなく、別個のまたは代替的実施形態が必ずしも他の実施形態の相互排他であるものではない。同じことが「実施」という用語に対して適用される。
【００１６】
本出願において使用される、「例示的な」という語は、例、事例、または例解として提供することを意味するように本明細書で使用される。「例示的な」ものとして本明細書で説明される任意の態様または設計は、必ずしも他の態様または設計よりも好ましいかまたは有利なものとして解釈されるわけではない。むしろ、例示的なという語の使用は、具体的様式で概念を提示するように意図されるものである。
【００１７】
加えて、「または」という用語は、排他的な「または」ではなく、包括的な「または」を意味するように意図されるものである。つまり、別途明示されない限り、または文脈から明らかではない限り、「Ｘは、ＡまたはＢを用いる」は、そのまま全てを含んだ順列を意味するように意図されるものである。つまり、ＸがＡを用いる、ＸがＢを用いる、またはＸがＡ及びＢの両方を用いる場合、「ＸがＡまたはＢを用いる」は、前述の事例の全てにおいて満たされる。加えて、本出願及び添付の請求項で使用される冠詞「ａ」及び「ａｎ」は、概して、別途明示されない限り、または文脈から単数形を対象とすることが明らかでない限り、「１つ以上」を意味するように解釈されるべきである。
【００１８】
別途明白に記述されない限り、各数値及び範囲は、「約」または「ほぼ」という語がその値または範囲の値に先行しているかのように、おおよそのものであるとして解釈されるべきである。
【００１９】
請求項における図番及び／または図の参照符号の使用は、請求項の解釈を容易化するために、請求項に記載された対象の１つ以上の可能な実施形態を確認するために意図されるものである。このような使用は、これらの請求項の範囲を対応する図に示される実施形態に必然的に限定するものとして解釈されるべきではない。
【００２０】
本明細書で明らかにされる例示的な方法のステップは、必ずしも説明された順番で実施されることを要求されるものではないことが理解されるべきであり、その方法のステップの順番は、単に例示的なものであるように理解されるべきである。同様に、本発明の種々の実施形態に矛盾しない方法において、追加のステップが、その方法に含まれてもよく、一定のステップが、省略または組み合わせられてもよい。
【００２１】
以下に方法の請求項における要素がある場合、対応する符号と共に特定の順序で列挙されるが、請求項の列挙がこれらの要素のうちのいくつかまたは全てを実施するための特定の順序を別途暗示しない限り、これらの要素は、その特定の順序で実施されるように限定されることを必ずしも意図されるものではない。
【００２２】
また本説明の目的のために、「連結する」、「連結している」、「連結された」、「接続する」、「接続している」、または「接続された」という用語は、２つ以上の要素を直接的または間接的に互いに接合または接続する、当分野で知られるかまたは今後開発される任意の様式を意味し、１つ以上の追加の要素の介在が考えられるが、必須ではない。反対に、「直接的に結合される」、「直接的に接続される」等という用語は、このような追加の要素がないことを暗示する。
【００２３】
本開示は、骨折、特に足首の骨折を修復するために使用され得るプレート、固設機器、システム、及び関連方法の実施形態を提供する。
【００２４】
具体的には、実施形態は、骨の動的圧縮のための係止及び／または非係止締結具による骨プレート固定を対象にする。孔設計は、締結具の固定角度ならびに／または多軸係止及び／もしくは非係止を可能にし得る。いくつかの実施形態は、プレート材料を変位させるように構成された自己形成ねじを有する係止締結具を含み、これによって締結具をプレートに係止する。
【００２５】
プレートの例示的な実施形態は、足首の骨折を修復するために使用されるが、当業者は、プレートが大腿骨、遠位脛骨、近位脛骨、近位上腕骨、遠位上腕骨、鎖骨、腓骨、尺骨、橈骨、足の骨、手の骨、または他の好適な１つもしくは複数の骨のうちの１つ以上に接触するように適合され得ることを認識するであろう。骨プレートは、曲線状でもよく、輪郭付けられてもよく、直線状でもよく、または平坦でもよい。プレートは、シャフト部分から外に広がるか、シャフト部分を有するＬ字、Ｔ字、Ｙ字等を形成するか、または処置される骨の解剖学的構造にぴったり合うように任意の他の適切な形状を形成する、骨幹端または骨幹等の特定の骨表面に適合するように輪郭付けられたヘッド部分を有し得る。
【００２６】
骨プレートは、チタン、ステンレス鋼、コバルトクロム、炭素複合材料、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエチレン、超高分子量ポリエチレン（ＵＨＭＷＰＥ）、吸収性ポリ乳酸（ＰＬＡ）、ポリグリコール酸（ＰＧＡ）等のプラスチックもしくはポリマー、このような材料の組み合わせもしくは合金、または骨に固設され骨を保持するために十分な強度を有し、一方で体内に移植されるために十分な生体適合性も有する任意の他の適切な材料からなり得る。同様に、締結具は、チタン、コバルトクロム、コバルトクロムモリブデン、ステンレス鋼、炭化タングステン、これらの材料の組み合わせもしくは合金、または他の適切な生体適合性材料からなり得る。上のリストの材料は、骨プレート及び締結具が作製される多くの一般的な材料を含むが、任意の適切な材料からなる骨プレート及び締結具が考えられることが理解されるべきである。
【００２７】
本開示の実施形態ならびにその種々の特徴及び利点の詳細が、添付図面において説明及び／または例解されると共に以下の説明で詳述される、非限定的実施形態及び例を参照してより完全に説明される。一実施形態の特徴は、本明細書で明白に記述されないとしても当業者が認識するように、他の実施形態によって用いられ得る。周知の構成要素及び処理技術の説明は、本開示の実施形態を不必要に不明瞭にしないように省略され得る。本明細書で使用される例は、単に本開示が実施され得る方式の理解を容易化し、当業者が本開示の実施形態を実施することをさらに可能にするように意図されるものである。したがって、本明細書の例及び実施形態は、添付の請求項及び適用法によってのみ定義される、本開示の範囲を限定するものとして解釈されるべきではない。
【００２８】
図１〜５を参照すると、第１の例示的な実施形態による側方遠位腓骨プレート１００（「プレート１００」）が示される。図１Ｂ及び５を具体的に参照すると、プレート１００は、腓骨５０の側方表面５２に固定される。プレート１００は、遠位腓骨５０の骨折及び／または靭帯結合の断裂を処置するために使用され得、図１Ａで示されるような、予め輪郭付けられた形状を有し得る。代替的に、プレート１００は、特定の骨構造に順応するために使用前に輪郭付けられ得る。
【００２９】
プレート１００は、概して中心長手方向軸１０４に沿って延在する長尺本体１０２を有する。プレート１００は、近位端部１０８と遠位端部１１０との間に延在する上位表面１０６、及び骨と接触するように構成された下位表面１０７を有する。本体部分１１２は、近位端部１０８と遠位端部１１０との間に延在し、かつ本体部分１１２が近位端部１０８に近位の略平面的な部分１０９、及び遠位端部１１０に近位の輪郭付き部分１１１から遷移する遷移区分１１３を有する。
【００３０】
本明細書で使用される、「輪郭付き」という用語は、輪郭付き部分１１１が有限半径を有する表面（上位表面１０６、下位表面１０７、または両方）を含むように「曲線状」であることを意味する。輪郭は、必ずしも一定である必要はなく、輪郭付き部分１１１の曲率半径は、輪郭付き部分１１１の長さ及び幅に沿って変更可能である。例示的な実施形態において、輪郭付き部分１１１は、プレート１００が固定される腓骨等の骨の輪郭を適合するように輪郭付けられ得る。
【００３１】
例示的な実施形態において、近位端部１０８及び遠位端部１１０は、各々、平滑な丸みを帯びた端部及び縁を含む。本体部分１１２は、平滑な丸みを帯びた縁によって輪郭付けられる。平滑な丸みを帯びた端部及び縁は、不注意に係合すること、及びいかなる隣接組織を切り裂くことの潜在性も排除する。
【００３２】
本体部分１１２はまた、その中に形成され、かつ上位表面１０６から下位表面１０７に延在する、複数の異なる種類の貫通開口部を含む。プレート１００において開示された異なる種類の貫通開口部は、近位端部１０８から遠位端部１１０に検討されることになるが、当業者は、貫通開口部が異なる配置、異なる順番、及びプレート１００の長さ全体を通して共に混合されて位置し得ることを認識するであろう。
【００３３】
図３を参照すると、貫通開口部１１４は、下位表面１０７に近位のねじ山付き部分１１６、及び上位表面１０６に近位のねじ山なし部分１１８を含むシャフト孔である。貫通開口部１１４は、長手方向軸１０４に沿って延在し得る。
【００３４】
ねじ山付き部分１１６及びねじ山なし部分１１８は、同軸である。シャフト孔は、係止及び非係止ねじの両方を受容し得、結果として「積層型」設計をもたらし、非係止孔幾何形状、ねじ山なし部分１１８は、下にある係止ねじ山付き部分１１６の上部にある。
【００３５】
貫通開口部１１４は、代替的に、係止ねじまたは非係止（圧縮）ねじからなる締結具を受容し得る。例示的な実施形態において、ねじ１６０は、例えば、３．５ｍｍまたは４．０ｍｍねじであり得る。
【００３６】
図３は、貫通開口部１１４内に挿入された非係止ねじ１６０を示す。ねじ山なし部分１１８は、ねじ山なし部分１１８がプレート１００の上位表面１０６の近くでより広く、ねじ山付き部分１１６に向かってより狭いように、略円錐形状である。ねじ１６０は、ねじ山なし部分１１８によって受容され、これと係合し、かつ骨５０へのプレート１００の固定後に骨５０を動的に圧縮するように構成された、ヘッド１６４の実質的に平滑な凸状部分１６２を有する。ねじ山なし部分１１８は、ねじ１６０のヘッド１６４の凸状表面部分１６２と嵌合するように略凹状表面１１９を有する。
【００３７】
ねじ１６０のシャフト１６６は、骨５０内にねじ留めするように構成される遠位ねじ１６８を有する。シャフト１６６及びねじ１６８は、貫通開口部１１４の直径よりも小さい直径を有し、このためシャフト１６６は、貫通開口部１１４のねじ山付き部分１１６と係合することなく貫通開口部１１４を通過することができる。
【００３８】
係止ねじ１７０が図３Ａにおいて示される。係止ねじ１７０は、貫通開口部１１４のねじ山付き部分１１６と係合し、かつねじ１７０をプレート１００に係止するように構成された、ねじ山付きヘッド部分１７２を有する。いくつかの実施形態において、ねじ山付きヘッド部分１７２は、締結具１７０をプレート１００に係止するために、プレート１００のねじ山付き部分１１６において材料を変位させるように構成された自己形成ねじである。
【００３９】
図１Ａで示される貫通開口部１２０の第２の種類は、Ｋ−ワイヤ１７４がそこを通って通過することを可能にするようにサイズ決め及び寸法決めされてもよい。例示的な実施形態において、貫通開口部１２０は、１．６ｍｍＫワイヤがそこを通って通過することを可能にするようにサイズ決めされるが、当業者は、他のサイズの貫通開口部１２０が他のサイズのＫワイヤのために提供され得ることを認識するであろう。図１Ａに記されるように、１つ以上の貫通開口部１２０は、プレート１００の長さに沿って離間され、必ずしも長手方向軸１０４と整列されない。
【００４０】
プレート１００において提供され得る第３の種類の貫通開口部は、長尺スロット１３０である。長尺スロット１３０は、例えば、長手方向軸１０４に沿って延在し得る。長尺スロット１３０は、その幅よりも大きな長さを有し得て、例えば、長さはその幅の二倍、長さはその幅の三倍、またはそれ以上である。長尺スロット１３０は、固設部材挿入位置のある範囲を可能にし得る。例示的な実施形態において、１つの長尺貫通開口部１３０が提供されるが、当業者は、プレート１００及び貫通開口部１３０の長さに応じて、１つ以上多い貫通開口部１３０が提供され得ることを認識するであろう。
【００４１】
スロット１３０は、ねじ１６０等の固設部材が各スロット１３０の長さに沿って有限位置で挿入されることを可能にするために略平滑な側壁を含む。リブ１３２は、上位表面１０６の下でスロット１３０の内周の周囲に延在する。例示的な実施形態において、ねじ１３０は、３．５ｍｍまたは４．０ｍｍ非係止ねじであり得、かつ１ｍｍまでの圧縮または伸延を提供し得る。ねじ１６０は、ねじ１６０のヘッド１６４の下表面１６２に沿ってリブ１３２と係合し、このためヘッド１６４は、プレート１００の上位表面１０６の上に延在するヘッド１６２の量を最小化するように、大部分が、そうでない場合、完全にスロット１３０内にある。
【００４２】
図１Ａ及び４を参照すると、プレート１００において提供され得る第４の種類の貫通開口部は、遷移部分１１３に位置する靭帯孔１４０である。靭帯孔１４０は、３つの異なる種類の固定を受容し得る：（１）縫合ボタン１９０、（２）非係止ねじ１６０、または（３）係止ねじ１７０。
【００４３】
図４の孔１４０の断面を特に参照すると、孔１４０は、プレート１００の下位表面１０７からプレート１００の上位表面１０６に少なくとも３つの異なる同軸ボアを含む。第１のボアは、貫通開口部１１４のねじ山付き部分１１６に類似のねじ山付き部分１４２を含み、そのボアは、第１の直径Ｄ１を有する。
【００４４】
貫通開口部１１４と同様、孔１４０の第２のボアは、ねじ山付き部分１４２の上、かつそれに隣接して位置する円錐側壁１４６を有するねじ山なし円錐部分１４４を有する。孔１４０の第２のボアは、直径Ｄ１よりも大きい最大直径Ｄ２を有する。
【００４５】
貫通開口部１１４と比べて、孔１４０は、最大直径Ｄ２よりも大きい直径Ｄ３を有するボウル部分１５０を備える第３のボアをさらに含む。ボウル部分１５０は、例えば、縫合糸を介して接続された２つの金属ボタン１９０、１９６を含む縫合ボタンシステムの使用のためのものである。ボタン１９６は、骨５０（図５で示される）の離れた皮質と相互作用し、一方でボタン１９０は、骨プレート１００と相互作用する。このボタンシステムは、乱れた接合または骨折に対する安定性を提供し、ある種類の移動安定性も提供する。ボタン１９０、１９６の使用は、靭帯結合が乱れたときの靭帯結合に対する処置の方法であり得る。乱れた靭帯結合の別の種類の固定は、上記の骨ねじであり、これは、縫合ボタンシステムよりも硬い固定である。
【００４６】
図４を参照すると、ボウル部分１５０は、円錐部分１４６の上にあり、かつそれに隣接する。円錐部分１４６は、ボウル部分１５０に近位で直径Ｄ２の最大直径を有する。ボウル部分１５０は、最大直径よりも大きいボウル直径を備える。ボウル部分１５０とねじ山付き部分１４２（つまり、円錐部分１４４）との間の遷移は、面取りとして図４で示されるが、代替的に丸みを帯びてもよい。
【００４７】
ボウル部分１５０は、側壁１５２を含み、これは、ボウル部分１５０及び側壁１５２と円錐部分１４４との間の環状表面１５４の周囲を囲む。環状表面１５４は、円錐部分１４４の側壁１４６を囲む。ボウル部分１５０は、環状表面１５４と係合し、かつ側壁１５２内にぴったり合うように構成された下位表面１９２（図５で示される）を有するボタン１９０を受容及び保持するように構成される。
【００４８】
図１Ａを参照すると、ボタン１９０はまた、下位表面１９２が環状表面１５４と係合しているとき、孔１４０と連通している少なくとも１つのねじ孔１９４を含む。
【００４９】
図５を参照すると、第１のボタン１９０は、孔１４０のボウル部分１５０内への挿入のために構成され、第２のボタン１９６は、骨プレート１００から遠位の骨５０と係合するように構成される。縫合糸（図示せず）は、骨５０、及びボタン１９０、１９６間のプレート１００を圧縮するために、ねじ孔１９４を通り、プレート１００及び、骨５０を通って穿孔された通路５４を通って第２のボタン１９６に延在する。
【００５０】
第５の一式の貫通孔１５８は、プレート１００の遠位端部１１０に提供される。孔１５８は、係止ねじ１９８を受容するように構成され得る。例示的な実施形態において、孔１５８は、例えば、２．５ｍｍ係止ねじ１９８を受容するようにねじ山が付けられ得る。複数の孔１５８（プレート１００で示されるように約７個）は、プレート１００の遠位端部１１０を骨５０にしっかり固定するために提供される。孔１５８は、長手方向軸１０４に沿うようには制約されず、代わりに骨に対するしっかりした固定のための複数のねじ接続を提供するようにプレート１００の幅に沿って位置する。
【００５１】
図２Ａは、側方遠位腓骨プレート１００の代替的な変形例を示す。図２Ｂ及び２Ｃは、プレート１００の遠位部分の近接図を示す。プレート１００は、貫通孔１８０の第６の種類に加えて、図１Ａに開示されるものと実質的に同じである。この貫通孔１８０は、プレート１００の遠位ヘッド内に位置するねじ山なし孔であり得る。貫通孔１８０は、他の遠位貫通孔１５８よりも小さな直径を有し得る。貫通孔１８０は、遠位係止孔１５８の近くに位置付けられ、またはそれによって囲まれ得る。貫通孔１８０は、吸引ねじとして作用することができる非係止締結具またはねじ１６０を受容するように構成され得る。好ましい実施形態において、この孔１８０はねじ山なしである。使用される場合、非係止ねじ１６０は、プレート１００が骨５０に対して圧縮されるように最初に配置され得る。このねじ１６０は、他の遠位係止ねじ１９８が孔１５８内に配置された後に残され得るか、またはねじ１６０は取り外され得る。図２Ａ〜２Ｃに見られるように、中央ねじ山なし孔１８０は非係止ねじ１６０を受容するように構成されるが、近位または遠位ねじ山なし孔１８０のいずれかが非係止ねじ１６０を受容し得ることが想定される。
【００５２】
図６Ａで示されるプレート２００の第２の実施形態は、後側方遠位腓骨プレートである。プレート２００は、腓骨の後面に遠位に着座し、かつプレート２００が近位に移動するように側方表面を取り囲む。プレート２００は、後方外科アプローチを容易化するために使用され得る。プレート１００と同様に、プレート２００は、上記の靭帯孔１４０に類似の靭帯孔２４０を含む、種々の異なる貫通開口部を有し得る。
【００５３】
プレート２００は、靭帯孔２４０に近位の遷移部分２１３を含む略平面的な本体２０２を有し、本体２０２は、腓骨の後面に順応するように輪郭付けられた形状に遷移する。
【００５４】
図６Ｂは、後側方遠位腓骨プレート２００の代替的な変形例を示す。プレート２００は、１つ以上のスカラップされた縁１８２に加えて、図６Ａに開示されるものと実質的に同じである。スカラップされた縁（複数可）１８２は、プレート２００の移行領域２１３に沿って位置付けられ得る。スカラップされた縁１８２は、プレート２００の片側または両側に沿って延在し得る。示されるように、スカラップされた縁１８２は、プレート２００の第１の側面上に位置付けられ得る。スカラップされた縁１８２は、第２及び第３の靭帯孔２４０の間で縁に沿って位置付けられる第１の窪みまたは切込部、ならびに第３の靭帯孔２４０及び第１の係止孔１５８の間で縁に沿って位置付けられる第２の窪みまたは切込部を含み得る。後側方プレート２００は、腓骨５０の後方側に着座するように構成されるため、靭帯ねじ１６０、１７０（側部から中間部に配置された）、または縫合ボタン１９０は、しばしば、プレート２００を通って配置され得ない。いくつかの実施形態では、これらのスカラップ１８２が、追加のねじまたは縫合ボタンがプレート２００の外側に配置されることを可能にするように構成され、プレート２００に直接接触することによってでなく処置選択肢において補助する。いくつかの実施形態では、１つ以上の締結具（例えば、ねじ１６０、１７０）は、プレート２００の外側に配置されてもよいが、近くに接近してまたはスカラップされた縁１８２と接触して配置されてもよい。
【００５５】
フックプレート３００（「プレート３００」）の第３の実施形態が、図７〜９で示される。プレート３００は、例えば、脛骨または腓骨のかなり遠位の骨折のために使用され得る。フックプレート３００は、概して中心長手方向軸３０４に沿って延在する長尺本体３０２を有する。プレート３００は、近位端部３０８と遠位端部３１０との間に延在する略平面的な上部表面３０６を有する。本体部分３１２は、近位端部３０８と遠位端部３１０との間に延在する。プレート３００は、上部表面３０６に対して直交する中心長手方向軸３０４を通って延在する平面の周りで対称である。
【００５６】
例示的な実施形態において、近位端部３０８は、平滑な丸みを帯びた面を含む。平滑な丸みを帯びた面は、不注意に係合すること、及びいかなる隣接組織を切り裂くことの潜在性も排除する。
【００５７】
本体部分３１２は、重ねて、不注意に係合すること、及びいかなる隣接組織を切り裂くことの潜在性も排除するために、平滑な丸みを帯びた表面を含み、略平面的である。本体部分３１２はまた、その中に形成された複数の貫通開口部３１４を含む。貫通開口部３１４は、長尺スロットであり、かつ固設部材挿入位置のある範囲を可能にする。例示的な実施形態において、２つの長尺貫通開口部３１４が提供されるが、当業者は、プレート３００及び貫通開口部３１４の長さに応じて、２つよりも多いかまたは２つ未満の貫通開口部３１４が提供され得ることを認識するであろう。
【００５８】
貫通開口部３１４は、固設部材３１８が各貫通開口部３１４の長さに沿って有限位置で挿入されることを可能にするために略平滑な側壁を含む。リブ３２０は、上部表面３０６の下で貫通開口部３１４の内周の周囲に延在し得る。例示的な実施形態において、固設部材３１８は、３．５ｍｍまたは４．０ｍｍ非係止ねじであり得、かつ１ｍｍまでの圧縮または伸延を提供し得る。固設部材３１８は、固設部材３１８のヘッド３２２の下表面に沿ってリブ３２０と係合し、このためヘッド３２２は、プレート３００の上部表面３０６の上に延在するヘッド３２２の量を最小化するように、大部分が、そうでない場合、完全に貫通開口部３１４内にある。
【００５９】
貫通開口部３１６は、プレート３００のいずれかの端部に位置し得る。貫通開口部３１６は、上記の「積層型」設計を介して係止及び非係止ねじのうちのいずれか一方を受容し得るシャフト孔である。第１の貫通開口部３１６は、近位端部３０８に位置し、第２の貫通開口部３１６は、遠位端部３１０に位置する。
【００６０】
図８及び９を参照すると、遠位端部３１０は、本体部分３１２の平面から離れて延在するアーチ状表面３３０を含み、脛骨または腓骨のいずれかの遠位骨片を捕捉するために使用される。アーチ状表面３３０は、本体部分３１２から約１００度〜約１６０度、約１２５度〜約１５５度、または約１３５度〜約１５０度の角度βを有するアーチにおいて延在する。少なくとも１つの貫通開口部３１６は、アーチ状表面３３０を通って延在する。
【００６１】
アーチ状表面３３０の最遠位端部３３２は、２つの分離したフック３３４、３３６を有するフックアセンブリを含む。各フック３３４、３３６は、それぞれ平坦表面３３５、３３７を含み、各平坦表面３３５、３３７は、それぞれ対応する切断エッジ３３８、３４０を含む。切断エッジ３３８、３４０は、長手方向軸３０４に直交的に曲げられる単一線３４２に沿って延在し、脛骨または腓骨において骨材料と係合し、その中を掘り込むように使用される。
【００６２】
切断エッジ３３８、３４０を除いて、アーチ状表面３３０及びフック３３４、３３６の全ての縁は、重ねて、不注意に係合すること、及びいかなる隣接組織を切り裂くことの潜在性も排除するために、平滑な丸みを帯びた表面を有する。
【００６３】
図１０Ａは、一般的な遠位腓骨プレート５００の実施形態を示す。図１０Ｂにおいて、一般的な遠位腓骨プレート５００は、腓骨５０の遠位部分に対して位置付けられる。このプレート５００は、上記の側方遠位腓骨プレート１００と同様である。プレート５００は、概して中心長手方向軸５０４に沿って延在する長尺本体５０２を有する。プレート５００は、近位端部５０８と遠位端部５１０との間で遷移区分５１３を有し、本体５０２は、近位端部５０８と近接する略平面部分から遠位端部５１０と近接する拡大ヘッド部分に移行する。拡大ヘッド部分は、プレート５００の残りの幅よりも大きな幅を有し得る。プレート５００の拡大遠位ヘッド部分は、腓骨５０の解剖学的構造（例えば、腓骨の外果）を模倣するように曲げられまたは輪郭付けられ得る。例示的な実施形態において、近位端部５０８及び遠位端部５１０は、各々、平滑な丸みを帯びた端部及び縁を含む。プレート５００は、プレート５００が左または右の腓骨に適応できるように、長手方向軸５０４に対して略対称である。
【００６４】
プレート１００と同様に、プレート５００は、その中に形成され、それを通して延在する複数の異なる種類の貫通開口を含む。本明細書に記載の貫通開口部１１４と同様の貫通開口部５１４は、「積層型」設計の特徴を持ち得て、孔は係止及び非係止締結具１６０、１７０の両方またはねじを受容し得る。例示的な実施形態では、開口部１１４は、例えば、３．５ｍｍまたは４．０ｍｍのねじを含む締結具を受容するように構成される。貫通開口部５１４は、長手方向軸５０４に沿って延在し得る。貫通開口部１２０と同様の貫通開口部５２０は、Ｋワイヤがそこを通って通過することを可能にするようにサイズ決め及び寸法決めされ得る。長尺スロット１３０と同様の貫通開口部５３０は、例えば、長手方向軸５０４に沿って延在し得る。靭帯開口部１４０と同様の靭帯開口部５４０は、各々、縫合ボタン１９０、非係止ねじ１６０、または係止ねじ１７０を受容するように構成される。特に、靭帯開口部５４０は、３．５ｍｍまたは４．０ｍｍの係止または非係止ねじを受容し得る。図１０Ｂに最も良く見られるように、締結具のうちの少なくとも１つが、靭帯孔５４０を通って位置付けられ、腓骨５０及び脛骨５４と係合するのに十分な長さを有する。示されるように、非係止締結具１６０は、プレート５００を腓骨５０及び脛骨５４に接続する。この実施形態において、他の締結具１６０、１７０は、腓骨５０のみと係合するのに十分な長さを有する。
【００６５】
貫通孔１５８と同様の貫通開口部５５８が、プレート５００の遠位端部５１０の拡大遠位ヘッド部分内で提供される。これらの孔５５８は、係止締結具１９８を受容するように構成される円錐状ねじ山付き係止孔であり得る。孔５５８は、腓骨５０に対するしっかりした固定のための複数のねじ接続を提供するようにプレート５００の幅に沿って位置し得る。１つ以上の孔５５８は、側方遠位腓骨プレート１００について上に記されるように、ねじ山なし孔１８０と置き換えられ得て、吸引ねじとして作用することができる非係止締結具またはねじ１６０を受容するように構成され得る。プレート５００は、一般的であり、骨を左または右の腓骨上に固設するように構成される。
【００６６】
本明細書で説明された骨プレート１００、２００、３００、５００は、足首の骨折の処置のために特に構成され得る。特に、これらのプレート１００、２００、３００、５００は、側方遠位腓骨または後側方遠位腓骨、及び／または遠位脛骨を含む遠位腓骨の処置のために特に好適であり得る。これらの解剖学的構造の骨プレート１００、２００、３００、５００は、足首の骨折の改善された処置方法を容易化し得、外科医の選好に基づいて複数の処置選択肢を提供することができる。
【００６７】
本発明が、具体的な実施形態を参照して詳細に説明されたが、当業者にとって、種々の変化及び変更が、本発明の概念及び範囲から逸脱することなくなされ得ることが明らかであろう。したがって、本発明が、提供された本発明の変更及び変形を包含し、それらが添付の請求項及びその等価物の範囲内にあることが意図される。例えば、本明細書において幅広く列挙された全ての範囲が、より広い範囲に収まる全てのより狭い範囲をその範囲内に含むことが明白に意図される。上記の種々の機器の構成要素が、任意の好適な構成において組み合わされるか、または変更され得ることがまた意図される。したがって、１つの実施形態の特徴は、別の実施形態の特徴に添加または組み合わされ得る。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図３】
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【図３Ａ】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【外国語明細書】
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