(57)【要約】【課題】本発明の課題は、押出加工時の流動性が優れた高剛性スポンジ製品となる加硫ゴムスポンジ組成物を得ることにある。【解決手段】本発明は、下記成分（Ａ）〜成分（Ｄ）を含むスポンジ用ゴム組成物に係る。  下記要件（ａ−１）を満たすエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）１００質量部、  （ａ−１）１３５℃、デカリン中で測定される極限粘度［η］が、１．０〜５．０ｄｌ／ｇ、  下記要件（ｂ−１）および（ｂ−２）を満たすエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）５〜１００質量部、  （ｂ−１）エチレンから導かれる構成単位が５０〜７２モル％、α−オレフィンから導かれる構成単位が２８〜５０モル％、  （ｂ−２）１３５℃、デカリン中で測定される極限粘度［η］が、０．１〜０．９ｄｌ／ｇ、  架橋剤（Ｃ）：１．０〜１０．０質量部、  発泡剤（Ｄ）：１．０〜６．０質量部。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記成分（Ａ）〜成分（Ｄ）を含むスポンジ用ゴム組成物。
下記要件（ａ−１）を満たすエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）１００質量部、
（ａ−１）１３５℃、デカリン中で測定される極限粘度［η］が、１．０〜５．０ｄｌ／ｇ、
下記要件（ｂ−１）および（ｂ−２）を満たすエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）５〜１００質量部、
（ｂ−１）エチレンから導かれる構成単位が５０〜７２モル％、α−オレフィンから導かれる構成単位が２８〜５０モル％
（ｂ−２）１３５℃、デカリン中で測定される極限粘度［η］が、０．１〜０．９ｄｌ／ｇ、
架橋剤（Ｃ）：１．０〜１０．０質量部、
発泡剤（Ｄ）：１．０〜６．０質量部。
【請求項２】
請求項１に記載のスポンジ用ゴム組成物からなる下記要件（i）および（ii）を有する発泡体。
（i）比重が０．５〜０．９
（ii）２５％モジュラス（Ｍ２５）が０．９〜１．４ＭＰａ
【請求項３】
請求項２に記載の発泡体からなる自動車用ドアオープニングトリム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、押出加工時の流動性が優れた高剛性スポンジ製品となるスポンジ用ゴム組成物および当該組成物からなる発泡体に関する。
【背景技術】
【０００２】
エチレン・α−オレフィン共重合体ゴムやエチレン・α−オレフィン・非共役ジエン共重合体ゴムは、主鎖に不飽和結合を持たないため、共役ジエン系のゴムと比較して耐候性、耐熱性および耐オゾン性に優れる。これらの共重合体ゴムを含むゴム組成物、該組成物の架橋体、および該組成物の発泡体は、前記性質を利用し、自動車工業部品、工業用ゴム製品、電気絶縁材、土木建材用品およびゴム引布等のゴム製品等に広く用いられている。
【０００３】
前記ゴム組成物として、例えば、極限粘度［η］が２．５〜５．０ｄｌ／ｇの高分子量エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体ゴムと極限粘度［η］が０．１５〜０．８ｄｌ／ｇの低分子量エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体ゴムとの組成物、エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体ゴムおよびポリオレフィン樹脂を含むゴム組成物が知られている（例えば、特許文献１〜３）。
しかしながら、特許文献１〜３で提案されているゴム組成物は、押出加工時の流動性が十分ではなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平３−１２２１４６号公報
【特許文献２】特開平１０−１９５２２７号公報
【特許文献３】特開２００２−２５６０９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の課題は、押出加工時の流動性が優れた高剛性スポンジ製品となる加硫ゴムスポンジ組成物を得ることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、下記成分（Ａ）〜成分（Ｄ）を含むスポンジ用ゴム組成物に係る。
下記要件（ａ−１）を満たすエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）１００質量部、
（ａ−１）１３５℃、デカリン中で測定される極限粘度［η］が、１．０〜５．０ｄｌ／ｇ、
下記要件（ｂ−１）および（ｂ−２）を満たすエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）５〜１００質量部、
（ｂ−１）エチレンから導かれる構成単位が５０〜７２モル％、α−オレフィンから導かれる構成単位が２８〜５０モル％、
（ｂ−２）１３５℃、デカリン中で測定される極限粘度［η］が、０．１〜０．９ｄｌ／ｇ、
架橋剤（Ｃ）：１．０〜１０．０質量部、
発泡剤（Ｄ）：１．０〜６．０質量部。
【発明の効果】
【０００７】
本発明のスポンジ用ゴム組成物は、押出加工時の流動性が優れ、しかもスポンジ用ゴム組成物を架橋、発泡して得られる発泡体は、高剛性の発泡体となる。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
＜エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）＞
本発明のスポンジ用ゴム組成物に含まれる主成分であるエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）は、下記要件（ａ−１）を満たす。
【０００９】
（ａ−１）１３５℃、デカリン中で測定される極限粘度［η］が、１．０〜５．０ｄｌ／ｇ、好ましくは１．５〜４．５ｄｌ／ｇの範囲にある。
極限粘度［η］が、上記範囲にあるエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）を用いることで、剛性の高いスポンジ用ゴム組成物が得られる。
本発明に係るエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）は、好ましくは、下記要件（ａ−２）および（ａ−３）を満たす。
【００１０】
（ａ−２）エチレンから導かれる構成単位を、５０〜９０モル％含まれており、好ましくは５５〜８５モル％含まれており、より好ましくは５５〜８３モル％、α−オレフィンから導かれる構成単位を、１０〜５０モル％含まれており、好ましくは１５〜４５モル％、より好ましくは１７〜４５モル％〔ただし、エチレンから導かれる構成単位とα−オレフィンから導かれる構成単位の合計量を１００モル％とする。〕の範囲で含まれている。
【００１１】
非共役ポリエンから導かれる構成単位は、エチレンから導かれる構成単位とα−オレフィンから導かれる構成単位の合計量１００質量部に対して、通常１．０〜２０．０質量部であり、好ましくは３．０〜１５．０質量部、より好ましくは４．０〜１４．０質量部の量で含まれる。
【００１２】
本発明に係るエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）の組成は、たとえば、ＡＳＴＭ  Ｄ  ３９００およびＡＳＴＭ  Ｄ  ６０４７に準拠して、13Ｃ−ＮＭＲなどを用いて測定できる。
【００１３】
（ａ−３）本発明に係るエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）は、ＡＳＴＭ  Ｄ  １６４６に準じて測定して得られた、１２５℃におけるムーニー粘度ＭＬ(1+4)（１００℃）が、１〜９０、より好ましくは１〜６０、さらに好ましくは１〜３０の範囲にある。ムーニー粘度が上記範囲にあると、良加工性および良物性を示すため好ましい。
【００１４】
本発明に係るエチレン系共重合体組成物に含まれる成分の一つであるエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）〔以下、「共重合体（Ａ）と呼称する場合がある。」は、エチレンから導かれる構成単位と、炭素数３以上、好ましくは炭素数３〜２０のα−オレフィンから導かれる構成単位と、非共役ポリエンから導かれる構成単位を含む共重合体である。
【００１５】
本発明に係るエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）は、１種単独で用いてもよいし、２種類以上組み合わせて用いてもよい。該共重合体（Ａ）は、本発明の効果を奏する限り、トランス体やシス体など、構造異性体に何ら限定されない。
【００１６】
炭素数３以上のα−オレフィンとしては、具体的には、プロピレン、１−ブテン、４−メチル−１−ペンテン、１−ヘキセン、１−ヘプテン、１−オクテン、１−ノネン、１−デセン、１−ウンデセン、１−ドデセン、１−トリデセン、１−テトラデセン、１−ペンタデセン、１−ヘキサデセン、１−ヘプタデセン、１−ノナデセン、１−エイコセン、９−メチル−１−デセン、１４−メチル−１−ドデセンおよび１２−-エチル−１−テトラデセンなどが挙げられる。なかでも、炭素原子数３〜１０のα−オレフィンが好ましく、プロピレン、１−ブテン、４−メチル−１−ペンテン、１−ヘキセンおよび１−オクテンがより好ましく、特に、プロピレンおよび１−ブテンが好ましい。
【００１７】
これらα-オレフィンは、単独で、または２種以上組み合わせて用いられる。
非共役ポリエンとしては、具体的には、1,4-ヘキサジエン、3-メチル-1,4-ヘキサジエン、4-メチル-1,4-ヘキサジエン、5-メチル-1,4-ヘキサジエン、4,5-ジメチル-1,4-ヘキサジエン、7-メチル-1,6-オクタジエン、8-メチル-4-エチリデン-1,7-ノナジエンおよび4-エチリデン-1,7-ウンデカジエン等の鎖状非共役ジエン；メチルテトラヒドロインデン、5-エチリデン-2-ノルボルネン、5-メチレン-2-ノルボルネン、5-イソプロピリデン-2-ノルボルネン、5-ビニリデン-2-ノルボルネン、6-クロロメチル-5-イソプロペニル-2-ノルボルネン、5-ビニル-2-ノルボルネン、5-イソプロペニル-2-ノルボルネン、5-イソブテニル-2-ノルボルネン、シクロペンタジエンおよびノルボルナジエン等の環状非共役ジエン；2,3-ジイソプロピリデン-5-ノルボルネン、2-エチリデン-3-イソプロピリデン-5-ノルボルネン、2-プロペニル-2,2-ノルボルナジエン、4-エチリデン-8-メチル-1,7-ノナジエン等のトリエンなどが挙げられる。なかでも、１，４−ヘキサジエン、5-エチリデン-2-ノルボルネン、5-ビニル-2-ノルボルネン、５−エチリデン−２−ノルボルネンおよび５−ビニル−２−ノルボルネンの混合物が好ましく、５−エチリデン−２−ノルボルネン、５−ビニル−２−ノルボルネン、５−エチリデン−２−ノルボルネンおよび５−ビニル−２−ノルボルネンの混合物がより好ましい。
これらの非共役ポリエンは、単独で、または２種類以上組み合わせて用いられる。
【００１８】
＜エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）＞
本発明のスポンジ用ゴム組成物に含まれるエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）は、下記要件（ｂ−１）および下記要件（ｂ−２）を満たす。
【００１９】
（ｂ−１）エチレンから導かれる構成単位が５０〜７２モル％の範囲にある。
（ｂ−２）１３５℃、デカリン中で測定される極限粘度［η］が、０．１〜０．９ｄｌ／ｇ、好ましくは０．２〜０．６ｄｌ／ｇの範囲にある。
【００２０】
エチレンから導かれる構成単位および極限粘度［η］が上記範囲にあるエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）を用いることにより、押出加工時の流動性が優れた高剛性スポンジ製品となるスポンジ用ゴム組成物を得ることができる。
【００２１】
本発明に係るエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）の組成は、たとえば、ＡＳＴＭ  Ｄ  ３９００およびＡＳＴＭ  Ｄ  ６０４７に準拠して、13Ｃ−ＮＭＲなどを用いて測定できる。
【００２２】
本発明に係るエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）における炭素数３以上のα−オレフィンおよび非共役ポリエンは、前記エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）と同様なα−オレフィンおよび非共役ポリエンを用い得る。
【００２３】
＜架橋剤（Ｃ）＞
本発明のスポンジ用ゴム組成物に含まれる架橋剤（Ｃ）は、種々公知の架橋剤を用いることができる。具体的には、硫黄、硫黄系化合物、有機過酸化物、フェノール樹脂およびオキシム化合物等を例示できる。
【００２４】
《硫黄、硫黄系化合物》
本発明に係る硫黄系化合物としては、塩化硫黄、二塩化硫黄、モルフォリンジスルフィド、アルキルフェノールジスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィドおよびジチオカルバミン酸セレン等が好ましい。硫黄および硫黄系化合物の中では硫黄およびテトラメチルチウラムジスルフィドがより好ましい。
【００２５】
《有機過酸化物》
本発明に係る有機過酸化物としては、具体的には、ジクミルペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ベンゾイルペルオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキシン−３、ジ−ｔ−ブチルペルオキシド、ジ−ｔ−ブチルペルオキシ−３，３，５−トリメチルシクロヘキサンおよびｔ−ジブチルヒドロペルオキシド等を例示できる。これらのうち、ジクミルペルオキシド、ジ−ｔ−ブチルペルオキシドおよびジ−ｔ−ブチルペルオキシ−３，３，５−トリメチルシクロヘキサンが好ましい。
【００２６】
＜発泡剤（Ｄ）＞
本発明のスポンジ用ゴム組成物に含まれる発泡剤（Ｄ）は、種々公知の発泡剤を使用し得る。具体的には、重炭酸ナトリウム、炭酸ナトリウム、重炭酸アンモニウム、炭酸アンモニウム、亜硝酸アンモニウム等の無機発泡剤；Ｎ，Ｎ'−ジメチル−Ｎ，Ｎ'−ジニトロソテレフタルアミド、Ｎ，Ｎ'−ジニトロソペンタメチレンテトラミン等のニトロソ化合物；アゾジカルボンアミド、アゾビスイソブチロニトリル、アゾビスシクロヘキシルニトリル、アゾジアミノベンゼン、バリウムアゾジカルボキシレート等のアゾ化合物；ベンゼンスルホニルヒドラジド、トルエンスルホニルヒドラジド、ｐ，ｐ'−オキシビス（ベンゼンスルホニルヒドラジド）（ＯＢＳＨ）、ジフェニルスルホン−３，３'−ジスルホニルヒドラジド等のスルホニルヒドラジド化合物；カルシウムアジド、４，４'−ジフェニルジスルホニルアジド、ｐ−トルエンスルホニルアジド等のアジド化合物などが挙げられる。
【００２７】
本発明に係る発泡剤（Ｃ）としては、非担持型または無機粉体等に担持されている担持型のいずれを用いてもよいが、担持型を用いた場合と比較して同一比重での吸水率が低く、シール性能（防音性、防水性、防振性）に優れ、かつ混練作業性に優れる等の点で、非担持型の発泡剤が好ましい。
【００２８】
＜スポンジ用ゴム組成物＞
本発明のスポンジ用ゴム組成物は、前記エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）、前記エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）、前記架橋剤（Ｃ）および前記発泡剤（Ｄ）を含む組成物であり、前記エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）１００質量部に対し、前記エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）を５〜１００質量部、好ましくは１０〜１００質量部、より好ましくは１５〜１００質量部、前記架橋剤（Ｃ）を１〜１０質量部、好ましくは２〜９質量部、より好ましくは３〜８質量部、および前記発泡剤（Ｄ）を１〜６質量部、好ましくは１．２〜５．５質量部、より好ましくは１．５〜５．０質量部の範囲で含む組成物である。
【００２９】
本発明のスポンジ用ゴム組成物は、成分（Ｂ）、成分（Ｃ）および成分（Ｄ）をそれぞれ上記範囲で含むことにより、剛性の高い発泡体を得ることができる。
本発明のスポンジ用ゴム組成物は、前記成分（Ｂ）、成分（Ｃ）および成分（Ｄ）に加え、他の成分としては、例えば、加硫促進剤、加硫助剤、可塑剤、補強剤、無機充填剤、老化防止剤（安定剤）、加工助剤、活性剤等の種々の添加剤が挙げられる。
【００３０】
〈加硫促進剤〉
本発明のスポンジ用ゴム組成物が、架橋剤として、硫黄系化合物を含む場合には、加硫促進剤の併用が好ましい。加硫促進剤としては、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ'−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、２−メルカプトベンゾチアゾール、２−（２，４−ジニトロフェニル）メルカプトベンゾチアゾール、２−（２，６−ジエチル−４−モルフォリノチオ）ベンゾチアゾールおよびジベンゾチアジルジスルフィド等のチアゾール系；ジフェニルグアニジン、トリフェニルグアニジンおよびジオルソトリルグアニジン等のグアニジン系；アセトアルデヒド−アニリン縮合物、ブチルアルデヒド−アニリン縮合物およびアルデヒドアミン系；２−メルカプトイミダゾリン等のイミダゾリン系；ジエチルチオウレアおよびジブチルチオウレア等のチオウレア系；テトラメチルチウラムモノスルフィド等のチウラム系；ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛およびジエチルジチオカルバミン酸テルル等のジチオ酸塩系；ジブチルキサトゲン酸亜鉛等のザンテート系；その他亜鉛華（酸化亜鉛）等が挙げられる。これらのうち、２−メルカプトベンゾチアゾールが好ましい。
【００３１】
架橋剤として硫黄を用いる場合には、加硫促進剤の併用が好ましく、該加硫促進剤としては、前述の加硫促進剤の他にテトラメチルチウラムジスルフィド等を挙げることができる。これらのうち、２−メルカプトベンゾチアゾールおよびテトラメチルチウラムジスルフィドが好ましい。
【００３２】
本発明に係る加硫促進剤は、１種単独であってもよく、２種以上であってもよい。
本発明のスポンジ用ゴム組成物が、加硫促進剤を含む場合はその配合量は、エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）１００質量部に対して、通常０．１〜２０質量部、好ましくは０．２〜１５質量部、さらに好ましくは０．５〜１０質量部である。加硫促進剤の配合量が前記範囲内であると、得られる発泡体の機械強度および耐熱老化性が優れるので好適である。
【００３３】
〈加硫助剤〉
本発明のスポンジ用ゴム組成物が、架橋剤として、有機過酸化物を含む場合、加硫助剤の併用が好ましい。加硫助剤としてはｐ−キノンジオキシム等のキノンジオキシム系；エチレングリコールジメタクリレートおよびトリメチロールプロパントリメタクリレート等のアクリル系；ジアリルフタレートおよびトリアリルイソシアヌレート等のアリル系；その他マレイミド系；ジビニルベンゼン等が挙げられる。
【００３４】
本発明に係る加硫助剤は、１種単独であってもよく、２種以上であってもよい。
本発明に係る加硫助剤の配合量は、使用する有機過酸化物１モルに対して、通常０．５〜２モル、好ましくは０．５〜１．５モル、より好ましくはほぼ等モルの量とすることが望ましい。
【００３５】
〈可塑剤〉
本発明に係る可塑剤（軟化剤）としては、通常ゴムに使用される可塑剤が挙げられる。具体的には、プロセスオイル、潤滑油、パラフィン油、流動パラフィン、石油アスファルト、ワセリン、コールタール、ヒマシ油、アマニ油、サブ、蜜ロウ、アタクチックポリプロピレン、クマロインデン樹脂などが挙げられる。中でも、特にプロセスオイル、パラフィン油が好ましく用いられる。
【００３６】
本発明に係る可塑剤は、１種単独であってもよく、２種以上であってもよい。
本発明に係る可塑剤は、スポンジ用ゴム組成物が、良好な混練性を得るため、共重合体ゴム（Ｂ）１００質量部に対して、通常２０質量部以上の割合で用いられる。可塑剤としてプロセスオイルを用いる場合、その配合量は、エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）１００質量部に対して、好ましくは２０〜１５０質量部、より好ましくは３０〜１２０質量部である。
【００３７】
〈補強剤および無機充填剤〉
本発明のスポンジ用ゴム組成物には、得られる発泡体の引張強度、引裂強度、耐摩耗性等の機械的性質を向上させ、さらに成形収縮率を小さくするために、補強剤や無機充填剤を配合することが好ましい。
【００３８】
本発明に係る補強剤および無機充填剤としては、具体的には、旭＃５５Ｇ、旭＃６０Ｇ（以上、旭カーボン(株)製）、シースト(ＳＲＦ、ＧＰＦ、ＦＥＦ、ＭＡＦ、ＨＡＦ、ＩＳＡＦ、ＳＡＦ、ＦＴ、ＭＴ等)のカーボンブラック（東海カーボン（株）製）、これらカーボンブラックをシランカップリング剤等で表面処理したのもの、シリカ、活性化炭酸カルシウム、微粉タルク、微粉ケイ酸等を用いることができる。
【００３９】
また、無機充填剤としては軽質炭酸カルシウム、重質炭酸カルシウム、タルク、クレー等を用いることができる。これらのうち、旭＃５５Ｇ、旭＃６０Ｇ、「シーストＨＡＦ」カーボンブラックが好ましい。
【００４０】
本発明に係る補強剤および／または無機充填剤は、１種単独であってもよく、２種以上であってもよい。
本発明に係る補強剤および／または無機充填剤の配合量は、エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）１００質量部に対し、通常１〜５００質量部、好ましくは１〜４００質量部、さらに好ましくは１〜３００質量部である。補強剤および／または無機充填剤の配合量が前記範囲内であると、得られる発泡体は機械強度に優れるので好適である。
【００４１】
〈老化防止剤（安定剤）〉
本発明のスポンジ用ゴム組成物に老化防止剤を配合することにより、得られる発泡体の寿命を長くすることが可能である。このような老化防止剤として、従来公知の老化防止剤、例えばアミン系老化防止剤、フェノール系老化防止剤、イオウ系老化防止剤等を用いることができる。
【００４２】
本発明に係る老化防止剤としては、具体的には、フェニルブチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等の芳香族第２アミン系老化防止剤、ジブチルヒドロキシトルエン、テトラキス［メチレン（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ）ヒドロシンナメート］メタン等のフェノール系老化防止剤；ビス［２−メチル−４−（３−ｎ−アルキルチオプロピオニルオキシ）−５−ｔ−ブチルフェニル］スルフィド等のチオエーテル系老化防止剤；ジブチルジチオカルバミン酸ニッケル等のジチオカルバミン酸塩系老化防止剤；２−メルカプトベンゾイミダゾール、２−メルカプトベンゾイミダゾールの亜鉛塩、ジラウリルチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネート等のイオウ系老化防止剤等が挙げられる。
【００４３】
本発明に係る老化防止剤は、単独であるいは２種以上の組み合わせで用いることができ、前記老化防止剤の配合量は、エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）１００質量部に対して、通常０．０１〜１０質量部、好ましくは０．０１〜７質量部、さらに好ましくは０．０１〜５質量部である。老化防止剤の配合量が前記範囲内であると、得られる発泡体の耐熱老化性が優れるので好適である。
【００４４】
〈加工助剤〉
本発明に係る加工助剤としては、一般に加工助剤としてゴムに配合されるものを広く使用することができる。具体的には、リシノール酸、ステアリン酸、パルミチン酸、ラウリン酸、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム、ラウリン酸亜鉛またはエステル類等が挙げられる。これらのうち、ステアリン酸が好ましい。
【００４５】
本発明に係る加工助剤は、１種単独であってもよく、２種以上であってもよい。
本発明に係る加工助剤をスポンジ用ゴム組成物に配合する場合は、エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）１００質量部に対して、通常３０質量部以下、好ましくは２５質量部以下、さらに好ましくは２０質量部以下の量で適宜配合することができる。加工助剤の配合量が前記範囲内であると、混練加工性、押出加工性、射出成形性等の加工性に優れるので好適である。
【００４６】
〈活性剤〉
本発明に係る活性剤としては、ポリエチレングリコール、ジエチレングリコール等のグリコール類；ジ−ｎ−ブチルアミン、トリエタノールアミン等のアミン類などが挙げられる。
【００４７】
本発明に係る１種単独であってもよく、２種以上であってもよい。
本発明に係る活性剤をスポンジ用ゴム組成物に配合する場合は、 活性剤の配合量は、共重合体ゴム（Ｂ）１００質量部に対して、０．２〜１０質量部、好ましくは０．３〜５質量部、さらに好ましくは０．５〜４質量部である。
【００４８】
＜スポンジ用ゴム組成物の調製方法＞
本発明のスポンジ用ゴム組成物は、前記エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）、エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）、前記架橋剤（Ｃ）および前記発泡剤（Ｄ）を含めば特に制限されないが、この共重合体（Ａ）と共重合体ゴム（Ｂ）とを、ゴム混練機として通常使用されるバンバリーミキサー、インターナルミキサー、ニーダー、オープンロールなどを用いて、必要に応じて前記他の成分とともに混練することで調製することができる。この場合の混練温度は、特に制限されないが、好ましくは８０〜２５０℃、より好ましくは８０〜２００℃であり、混練時間は、好ましくは１〜２０分、より好ましくは１〜１０分、混練・混合比エネルギーは、好ましくは０．００１〜１０ｋｗ・ｈ／ｋｇである。
【００４９】
本発明のスポンジ用ゴム組成物は、低混練温度でもエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）とエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）とが相溶しやすく、このような低混練温度でも前記効果を有する成形体を形成できるスポンジ用ゴム組成物を得ることができるため、省エネルギー化、低コスト化の点から、前記混練温度としては、好ましくは１５０℃以下の温度であり、より好ましくは約８０〜１５０℃であり、さらに好ましくは約９０〜１４０℃である。
【００５０】
また、本発明のスポンジ用ゴム組成物は、予め、前記エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）と有機溶媒とからなる混合物に前記エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）を添加し、混練、脱溶媒することにより、エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）をエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）中に均一に分散させた混練物を調製した後、これに、必要により、前記他の成分を配合して混練する方法で調製してもよい。
【００５１】
この際に用いることができる有機溶媒としては、特に制限されず、共重合体ゴム（Ｂ）を調製する際に用いることができる従来公知の炭化水素溶媒が挙げられる。このような炭化水素溶媒としては、具体的には、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、デカン、ドデカン、灯油等の脂肪族炭化水素およびそのハロゲン誘導体、シクロヘキサン、メチルシクロペンタン、メチルシクロヘキサン等の脂環族炭化水素およびそのハロゲン誘導体、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素およびそのハロゲン誘導体などが挙げられる。これらの有機溶媒は、単独で、または２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００５２】
また、有機溶媒の使用量は、共重合体ゴム（Ｂ）１００質量部に対して、好ましくは３〜１０質量部である。
また、本発明のスポンジ用ゴム組成物は、前記のようにエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）とエチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）とを用いてこれらを混練した後、オープンロールのようなロール類を使用して架橋剤（Ｃ）および発泡剤（Ｄ）および必要に応じて加硫促進剤、脱泡剤、発泡助剤、加硫助剤などを追加混合し、ロール温度を好ましくは４０〜８０℃とし、混練時間を好ましくは５〜３０分間として混練した後、分出しすることにより得られるスポンジ用ゴム組成物としてもよい。
【００５３】
＜発泡体＞
本発明の発泡体は、上記スポンジ用ゴム組成物を架橋および発泡して得られる。
本発明の発泡体は、（i）比重が０．５〜０．９、好ましくは０．５５〜０．８５の範囲あり、（ii）２５％モジュラス（Ｍ２５）が０．９〜１．４ＭＰａ、好ましくは０．９〜１．３ＭＰａの範囲にある。
【００５４】
本発明の発泡体は、本発明のスポンジ用ゴム組成物を、押出成形法、トランスファー成形法、射出成形法、型成形法、プレス成形法により、成形することで得ることができる。具体的には、前記方法で得られたスポンジ用ゴム組成物をゴム用押出機にて製品形状に押出し、次いで、加硫槽内に導入し、熱空気、流動床、溶融塩槽（ＬＣＭ）、ＰＣＭ（Powder Curing MediumもしくはPowder Curing Method）またはマイクロ波等の手段によって加熱することにより、加硫および発泡を行って調製することができる。好ましくは、熱空気加硫槽（ＨＡＶ）、ＬＣＭ、ＰＣＭ、または、ＨＡＶおよびデシメートル波（ＵＨＦ）を用いた連続押出し加工によって、連続的に加硫および発泡させることで得ることができる。
【００５５】
前記架橋の条件として、架橋温度は、通常１４０〜３００℃、好ましくは１５０〜２７０℃、さらに好ましくは１５０〜２５０℃であり、架橋時間は、通常０．５〜３０分、好ましくは０．５〜２０分、さらに好ましくは０．５〜１５分である。
【００５６】
本発明の発泡体は、本発明のスポンジ用ゴム組成物を前記成形法等によって予備成形し、電子線を照射する方法で得ることもできる。
この場合、０．１〜１０ＭｅＶのエネルギーを有する電子線を、吸収線量が通常０．５〜３５Ｍｒａｄ、好ましくは０．５〜２０Ｍｒａｄ、より好ましくは１〜１０Ｍｒａｄになるように照射すればよい。
【００５７】
＜用途＞
本発明の発泡体は、耐候性、耐熱老化性、耐摩耗性、低温柔軟性等が必要とされる分野において好適に用いられる。具体的には、自動車用部品、船舶用部品、土木建築用部品、医療用部品、電気・電子機器用部品、輸送機およびレジャー用部品、ホース（ラジエターホース、ヒーターホース等）、防振ゴム、シート、各種ベルト、各種パッキン、シーリング材、ポッティング材、コーティング材および接着剤等に好適に用いられる。
【００５８】
自動車用部品としては、例えば、グラスランチャネル、ウェザーストリップスポンジ、ドアオープニングトリム、シール部材、グロメット、自動車エンジンのガスケット、電装部品もしくはオイルフィルターのシーリング材；イグナイタＨＩＤもしくは自動車用ハイブリッドＩＣのポッティング材；自動車ボディ、自動車用窓ガラス、エンジンコントロール基板のコーティング材；オイルパンもしくはタイミングベルトカバー等のガスケット、モール、ヘッドランプレンズ、サンルーフシール、ミラー用の接着剤が挙げられる。ウェザーストリップスポンジとしては、例えば、ドアウェザーストリップ、トランクウェザーストリップ、ラゲージウェザーストリップ、ルーフサイドレールウェザーストリップ、スライドドアウェザーストリップ、ベンチレーターウェザーストリップ、スライディングルーフウェザーストリップ、フロントウィンドウウェザーストリップ、リアウィンドウウェザーストリップ、クォーターウィンドウウェザーストリップ、ロックピラーウェザーストリップ、ドアガラスアウターウェザーストリップ、ドアガラスインナーウェザーストリップが挙げられる。
【００５９】
これらの自動車用部品は、押出成形で成形されることが多く、この場合には、特に、スポンジ用ゴム組成物の混練性やゴム組成物に含まれる成分の相溶性が、得られる発泡体の性質に大きく影響する。本発明のスポンジ用ゴム組成物は、混練性や組成物に含まれる成分の相溶性に優れるため、押出成形で成形体を形成する場合でも、優れた物性を有する成形体を得ることができる。
【実施例】
【００６０】
次に本発明について実施例を示してさらに詳細に説明するが、本発明はこれらによって限定されるものではない。
実施例および比較例で用いた重合体等を以下に示す。
【００６１】
《エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ａ）》
（１）三井ＥＰＴ３０９２Ｍ（三井化学株式会社製）：ML(1+4)125℃ ＝61、エチレンから導かれる構成単位＝７７モル％、プロピレンから導かれる構成単位＝２３モル％、ＥＮＢ含量＝４．６ｗｔ％、極限粘度［η］＝２．７１ｄｌ／ｇ
《エチレン・α−オレフィン・非共役ポリエン共重合体（Ｂ）》
（１）Ｔｒｉｌｅｎｅ６７（Lion Elastomers社製）：エチレンから導かれる構成単位＝４６モル％、プロピレンから導かれる構成単位＝５４モル％、ＥＮＢ含量＝９．５ｗｔ％、極限粘度［η］＝０．４１ｄｌ／ｇ
【００６２】
《スポンジ用ゴム組成物（未加硫）の物性》
（１）ムーニー粘度（ＭＬ（１＋４）１２５℃）
１２５℃におけるＶｍ、ｔ５、△ｔは、ＪＩＳ Ｋ６３００に準拠して、ムーニー粘度計（（株）島津製作所製ＳＭＶ２０２型）を用いて、１２５℃の条件下で測定した。
（２）加硫速度
実施例および比較例におけるスポンジ用ゴム組成物（未架橋）を用いて、測定装置：ＭＤＲ２０００（ＡＬＰＨＡ ＴＥＣＨＮＯＬＯＧＩＥＳ 社製）により、温度１８０℃および時間２０分の測定条件下で、加硫速度（ＴＣ９０）を以下のとおり測定した。
【００６３】
一定温度および一定のせん断速度の条件下で得られるトルク変化を測定した。トルクの最大値と最小値との差の９０％のトルクに達成するまでの時間を加硫速度（ＴＣ９０；分）とした。
【００６４】
《スポンジ用ゴム組成物（架橋物）の物性》
（１）比重（ＳＧ）
比重熱風加硫したチューブ状のスポンジゴム及びプレス加硫した未発泡のソリッドゴムから、２０ｍｍ×２０ｍｍの試験片を打ち抜き、表面の汚れをアルコールで拭き取った。この試験片を２５℃雰囲気下で自動比重計［東洋精機製作所製：Ｍ−１型］を用いて、空気中と純水中の質量の差から比重測定を行い、スポンジゴムの比重ＳＧと未発泡のソリッドゴムの比重ＳＧを算出した。
（２）硬さ試験（デュロ−Ａ硬度）
ＪＩＳ  Ｋ  ６２５３に従い、シートの硬度（タイプＡデュロメータ、ＨＡ）の測定は、平滑な表面をもっている２ｍｍの架橋物シート６枚を用いて、平らな部分を積み重ねて厚み約１２ｍｍとして行った。ただし、試験片に異物の混入したもの、気泡のあるもの、およびキズのあるものは用いなかった。また、試験片の測定面の寸法は、押針先端が試験片の端から１２ｍｍ以上離れた位置で測定できる大きさとした。
（３）引張試験
実施例および比較例で得た架橋物シートを打抜いてＪＩＳ Ｋ ６２５１（２００１年）に記載されている３号形ダンベル試験片を調製した。この試験片を用いて同ＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に規定される方法に従い、測定温度２５℃、引張速度５００ｍｍ／分の条件で引張り試験を行ない、２５％モジュラス（Ｍ２５）、５０％モジュラス（Ｍ５０）、１００％モジュラス（Ｍ１００）、２００％モジュラス（Ｍ２００）、３００％モジュラス（Ｍ３００）、引張破断点応力（ＴＢ）および引張破断点伸び（ＥＢ）を測定した。
【００６５】
〔実施例１〕
ＭＩＸＴＲＯＮ  ＢＢ  ＭＩＸＥＲ（神戸製鋼所社製、ＢＢ−４型、容積２．９５Ｌ、ローター４ＷＨ）を用いて、１００質量部の三井ＥＰＴ３０９２Ｍ（三井化学株式会社製）、４５質量部のＴｒｉｌｅｎｅ６７（Lion Elastomers社製）、加硫助剤として「メタＺ１０２」（商品名；井上石灰工業株式会社製）を３質量部、加工助剤としてステアリン酸を１質量部、補強剤として「旭＃６０Ｇ」（商品名；旭カーボン株式会社製、カーボンブラック）を１５０質量部、活性剤としてリポカード2HTフレーク（商品名；ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ株式会社製、塩化ジ硬化牛脂アルキルジメチルアンモニウム）を１質量部、さらに軟化剤として「ダイアナプロセスオイル  ＰＷ−１００」（商品名；出光興産株式会社製）を４５質量部混練した。混練条件は、ローター回転数が５０ｒｐｍ、フローティングウェイト圧力が３ｋｇ／ｃｍ2、混練時間は５分間で行い、混練排出温度は１５０℃であった。
【００６６】
上記配合物が温度４０℃以下となったことを確認した後、１４インチ二本ロール混練機を用いて上記配合物に、加硫促進剤として「サンセラーＤＭ」（商品名；三新化学工業株式会社製）を０．５質量部、加硫促進剤として「サンセラーＴＢＴ」（商品名；三新化学工業株式会社製）を０．５質量部、加硫促進剤として「サンセラーＢＺ」（商品名；三新化学工業株式会社製）を１．０質量部、加硫促進剤として「サンセラー２２−Ｃ」（商品名；三新化学工業株式会社製）を１．０質量部、加硫剤としてイオウを１．０質量部、脱泡剤としてベスタＢＳ（商品名；井上石灰工業株式会社製）を４．０質量部、発泡剤としてネオセルボンＮ１０００ＳＷ（商品名；永和化成工業、４，４’−オキシビス（ベンゼンスルホニルヒドラジド））を３．５質量部を添加し、混練した。混練条件は、ロール温度を前ロール／後ロール：６０℃／５５℃、前ロールの回転数１３ｒｐｍ、後ロールの回転数１１．５ｒｐｍとし、リボン状に分出した。
【００６７】
次に、得られたスポンジ用ゴム組成物を、平板状ダイス（幅３０ｍｍ、肉厚２．０ｍｍ）を装着した６０ｍｍφ押出機を用いて、ダイス温度８０℃、シリンダー温度６０℃の条件で押出し、チューブ状に成形した。この成形体を成形と同時に１８０℃、１ｋＷのマイクロ波加硫槽、続いて、２４０℃に設定した直線式熱風加硫装置（ＨＡＶ）に導入し、４分間加熱することで架橋ならびに発泡を行い、平板状の発泡体を得た。この発泡体を切り出し、試験片を打ち抜き、この試験片を用いて上記測定および評価を行った。
結果を表１に示す。
【００６８】
〔実施例２、比較例１、２〕
実施例１で用いた重合体等の配合量を表１に記載する量とする以外は、実施例１と同様に行い、スポンジ用ゴム組成物および発泡体を得た。結果を表１に示す。
【００６９】
【表１】
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