(57)【要約】【課題】ティースにおける振動を十分に抑制できるステータを提供することを目的とする。【解決手段】回転電機のステータ１０は、環状のヨーク１６と、前記ヨークの内周面から径方向内側に突出する複数のティース１８と、を含むステータコア１２と、前記ティース１８の周囲に集中巻で巻装されるコイル１４と、周方向に隣接するティース１８間の間隙であるスロット２０内に配され、非磁性の固定部材２２と、を備え、前記固定部材２２は、前記スロット２０の内周端近傍に配され、その両端４０が当該スロット２０を挟んで対向する二つのティース１８の対向面に固定される周方向支持部３４と、前記周方向支持部３４から前記ヨーク１６に延び、前記ヨーク１６に固定される径方向支持部３６と、を含むことを特徴とする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状のヨークと、前記ヨークの内周面から径方向内側に突出する複数のティースと、を含むステータコアと、
前記ティースの周囲に集中巻で巻装されるコイルと、
周方向に隣接するティース間の間隙であるスロット内に配され、前記コイルを固定する非磁性の固定部材と、
を備え、
前記固定部材は、
前記スロットの内周端近傍に配され、その周方向両端が当該スロットを挟んで対向する二つのティースの対向面に固定される周方向支持部と、
前記周方向支持部から前記ヨークに延び、前記ヨークに固定される径方向支持部と、
を含むことを特徴とする回転電機のステータ。
【請求項２】
請求項１に記載される回転電機のステータであって
前記径方向支持部は前記周方向支持部の周方向中央部から前記ヨークに延びる、
回転電機のステータ。
【請求項３】
請求項１に記載される回転電機のステータであって
前記周方向支持部は径方向外側に凸形状である、
回転電機のステータ。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか一項に記載される回転電機のステータであって、
前記周方向支持部の軸方向の長さは、前記ステータコアの軸方向の長さと略等しい、回転電機のステータ。
【請求項５】
請求項１から３のいずれか一項に記載される回転電機のステータであって、
前記複数のティースは、その周方向側面に凹状となる凹部を備え、
前記周方向支持部の周方向両端が、前記凹部と係合している回転電機のステータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は回転電機のステータ、特に隣接するティース間に非磁性体からなり、ステータコイルを固定する固定部材を設けたステータに関する。
【背景技術】
【０００２】
回転電機では、通常ステータコイル（以下、単にコイルと称する）に所望の電流を流すことで回転磁界を形成してロータを回転させる。ここで、集中巻の三相交流回転電機などでは、隣接するティースが互いに吸引あるいは反発するように振動することが知られている。すなわち、回転電機のコイルに電流が流れることにより、ステータコア、エアギャップ、およびロータの磁極を通る磁路が形成される。この磁路における磁束密度は、ステータの構造上、ティースにおいて高くなる。そして、この磁路形成により、ティース先端面とロータ外周面とのエアギャップを狭くする方向の径方向の電磁力が発生する。この径方向の力は、ロータの回転に伴って周期的に変動する。さらに、コイルに三相交流電流が印加されることにより、各ティースの極性が周期的に変化することで、各ティースには、ロータの回転方向にも力が加わる。
【０００３】
その結果、径方向の力と回転方向の力とのベクトル和によって、隣接するティースが互いに吸引あるいは反発するように振動する。このティースにおける振動は、ティース外周部のヨークに伝達されその結果、電動機の振動、騒音が増大するという問題を生じる。
【０００４】
下記特許文献１は、上記問題を解決するために、隣接するティースに非磁性体からなるティース先端支持材が設けられたステータについて開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００３−２５９５９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、特許文献１では、略平板状のティース先端支持材の周方向両端を両側のティースに嵌合しているだけであり、ティース先端支持材の剛性が比較的小さかった。そのため、ティースの周方向への振動に伴い、隣接するティース間に設けられているティース先端支持材が比較的容易に撓むことがある。ティース先端支持部材が撓むと、ティースにおける振動を十分に抑制できない。
【０００７】
そこで、本発明では、ティースにおける振動を十分に抑制できるステータを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の回転電機のステータは、環状のヨークと、前記ヨークの内周面から径方向内側に突出する複数のティースと、を含むステータコアと、前記ティースの周囲に集中巻で巻装されるコイルと、周方向に隣接するティース間の間隙であるスロット内に配され、前記コイルを固定する非磁性の固定部材と、を備え、前記固定部材は、前記スロットの内周端近傍に配され、その両端が当該スロットを挟んで対向する二つのティースの対向面に固定される周方向支持部と、前記周方向支持部から前記ヨークに延び、前記ヨークに固定される径方向支持部と、を含むことを特徴とする。
【０００９】
かかる構成とすることで、径方向支持部によって周方向支持部の撓みが抑制され、さらに、周方向支持部が撓まないことで、ステータの振動を抑制することができる。
【００１０】
他の好適な態様では、前記径方向支持部は前記周方向支持部の周方向中央部から前記ヨークに延びている。
【００１１】
かかる構成とすることで、周方向支持部のうち最も撓みやすい中央部から径方支持部が延び、周方向支持部の撓みをより抑制することができる。
【００１２】
他の好適な態様では、前記周方向支持部は径方向外側に凸形状である。
【００１３】
かかる構成とすることで、ロータとステータとの間の引きずり損失を低減することができる。さらに、径方向支持部がヨークに対して当接さえしてればよく、接着する必要がない。ゆえに、固定部材の組み付けが容易になる。
【００１４】
他の好適な態様では、前記周方向支持部の軸方向の長さは、前記ステータコアの軸方向の長さと略等しい。
【００１５】
かかる構成とすることで、ステータコアの周方向の変形を、ステータコアの軸方向に亘ってより抑制することができる。
【００１６】
他の好適な態様では、前記複数のティースは、その周方向側面に凹状となる凹部を備え、前記周方向支持部の両端が、前記凹部と係合している。
【００１７】
かかる構成とすることで、周方向支持部を隣接するティース間により強固に固定することができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の回転電機は、径方向支持部によって周方向支持部が撓むことを抑制し、ステータの振動を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】第１実施形態のステータの軸方向視図である。
【図２】図１のＡ部横断面図である。
【図３】図１のＢ方向視図である。
【図４】第１実施形態のインシュレータの斜視図である。
【図５】第１実施形態の固定部材の斜視図である。
【図６】第２実施形態の固定部材の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、第１実施形態を図面に従って説明する。図１は、回転電機のステータ１０の軸方向視図であり、図２は図１のＡ部横断面図である。なお、このステータ１０は、図示しないロータと共に、モータあるいはジェネレータとして用いられる。
【００２１】
なお、構成を分かりやすくするために、各図面における各種寸法は、実際とは異なっており、また、図面間でも一部一致していない。また、以下の説明における「軸方向」、「径方向」、「周方向」とは、いずれも、中空円筒状のステータ１０の軸方向、径方向、周方向を意味する。
【００２２】
ステータ１０は、ステータコア１２と、三相のコイル１４Ｗ，１４Ｕ，１４Ｖ（以下、三相を区別しない場合は添字アルファベットを省略し「コイル１４」と呼ぶ。他部材においても同じ。）と、備える。ステータコア１２は、環状のヨーク１６と、ヨーク１６の内周面から径方向内側（図示しないロータ側）へ突出する複数のティース１８とを含む。
【００２３】
ステータコア１２は、円環状に所定の形状で打ち抜かれた電磁鋼板の積層体である。ただし、ステータコア１２は磁性体であればよく、鋼材を加工により成形したものでもよく、磁粉末成形体等であってもよい。また、円環状に沿って複数に分割された分割コアの形態であっても構わない。
【００２４】
複数のティース１８は、周方向に互いに間隔をおいて等間隔で配置されている。周方向に隣接するティース１８間にスロット２０が形成され、複数のスロット２０も周方向に互いに間隔をおいて等間隔で配置されている。また、各ティース１８の周方向側面の径方向内側端の近傍には、後述する固定部材２２の周方向支持部３４が係合するための、軸方向に延びる凹部３８が形成されている（図２参照）。
【００２５】
第１実施形態において、コイル１４は、平角線からなる巻線を集中巻することで構成される。平角線の表面には、隣接する平角線間の絶縁を確保するためにエナメル加工が施されている。コイル１４は、三相のコイルすなわち、Ｕ相コイル１４Ｕ、Ｖ相コイル１４Ｖ、Ｗ相コイル１４Ｗを有しており、各相コイル１４は、１以上（図１の例では五つ）の単コイルＵ１〜Ｕ５、Ｖ１〜Ｖ５、Ｗ１〜Ｗ５から構成される。単コイルＵ１〜Ｕ５、Ｖ１〜Ｖ５、Ｗ１〜Ｗ５は、平角線を一つのティースに巻回することで構成される。以下では、各単コイルＵ１〜Ｕ５、Ｖ１〜Ｖ５、Ｗ１〜Ｗ５を、その属する相に応じて、Ｕ相単コイルＵ１〜Ｕ５、Ｖ相単コイルＶ１〜Ｖ５、Ｗ相単コイルＷ１〜Ｗ５と呼ぶ。
【００２６】
複数の単コイルは、Ｕ相単コイルＵ１〜Ｕ５、Ｖ相単コイルＶ１〜Ｖ５、Ｗ相単コイルＷ１〜Ｗ５の順に周方向に繰り返し並ぶようにステータコア１２にセットされている。また、単コイルは、当該単コイルの端部を延長して形成される相間接続バスバー２４を介して、他のティースに巻回された同相の単コイルに結線される。相間接続バスバー２４は、各相単コイルの内周側端部を延長して形成されており、他の同相の単コイルの外周側端部に結線される。
【００２７】
複数の同相の単コイルＵ１〜Ｕ５、Ｖ１〜Ｖ５、Ｗ１〜Ｗ５を連結して構成される各相コイル１４の始端は、最外周に位置しており、当該始端には、図示しない入力端子が連結されている。また、各相コイル１４の末端は、最内周に位置している。この各相コイル１４の末端は、延長して中性点用バスバー２４Ｕ，２４Ｖ，２４Ｗを構成する。三相の中性点用バスバー２４Ｕ，２４Ｖ，２４Ｗは、一カ所に集められ、互いに接合され、中性点を形成する。
【００２８】
また、コイル１４とステータコア１２との絶縁性を確保するために、ティース１８に巻回されるコイル１４とステータコア１２との間には、絶縁部材からなるインシュレータ２８が配置される。
【００２９】
図４にインシュレータ２８を示す。インシュレータ２８は、ティース１８の周囲を覆う筒部３０と、筒部３０の側方であって径方向の外端からステータ周方向に延びるフランジ３２を含む。筒部３０は、ティース１８の先端側から、ティース１８に挿し込まれる略四角筒形状で、その外形は、ティース１８の外径にほぼ相似している。したがって、筒部３０の軸方向長さは、ティースの軸方向長さとほぼ同じである。また、筒部３０の周方向幅は、ティース１８と同様に、径方向外方に近づくにつれ幅広となっている。一方で、筒部３０の径方向の長さは、ティース１８の径方向長さよりも短く、ティースの先端近傍だけは、筒部３０で覆われることなく外部に露出している。これは、後述する固定部材２２の周方向支持部３４が、筒部３０と接触することなく、ティース１８と直接係合できるようにするためである。
【００３０】
フランジ３２は、筒部３０の基端（ヨーク側端部）から周方向両側に張り出す部位である。このフランジ３２の周方向の長さは、スロット２０内のヨーク１６の周方向長さの１／２より小さくなるよう構成される。これにより、後述する固定部材２２の径方向支持部３６の外方先端が、ヨーク１６に直接、当接できる。
【００３１】
かかるインシュレータ２８は、紙または樹脂シート等の絶縁材を図４で説明した所定の形状に形成したものを用いることができる。例えば、樹脂を図４の形状に射出成形することで形成される。勿論、複数の樹脂シート片を貼りあわせることで、図４の所定の形状としてものを用いても良い。
【００３２】
第１実施形態では、インシュレータ２８は各ティース１８に装着され、コイル１４がインシュレータ２８を介して各ティース１８に巻回されている。
【００３３】
さらに、第１実施形態では、図５に示す固定部材２２が、各スロット２０に設けられている。固定部材２２は、非磁性材から形成されており、周方向支持部３４と径方向支持部３６とを含んでいる。また、固定部材は、軸方向視すると、略Ｔ字形状となっている。
【００３４】
図２，３を用いて、固定部材についてより詳細に説明をする。図２，３において、２つのティース１８をそれぞれ１８ａ，１８ｂとする。また、３つのスロット２０をそれぞれ２０ａ，２０ｂ，２０ｃとする。２つのティース１８ａ，１８ｂにそれぞれ巻回されるＷ相単コイルＷ４とＵ相単コイルＵ４とが示されている。そして、ステータコア１２とＷ相単コイルＷ４とＵ相単コイルＵ４との間にそれぞれ、インシュレータ２８ａ，２８ｂが配置されている。
【００３５】
図３に示されるように、固定部材２２の周方向支持部３４は、スロットの内周側の開口端をほぼ覆う略平板形状である。ただし、周方向支持部３４は、フラット平板ではなく、図２に示す通り、ステータ軸方向視で、径方向外側に凸の略弧状となるように僅かに湾曲している。このように湾曲させることで、ロータとステータ１０との間の引き摺り損失を低減することができる。さらに、詳細は後述するが、周方向支持部を径方向外側に略弧状とすることで、径方向支持部３６はヨーク１６に対して当接さえしていればよく、ヨーク１６に対して接着する必要がない。ゆえに、固定部材の組み付けが容易になる。ただし、周方向支持部３４の形状は、他の形状、例えば、ステータ軸方向から見て、直線形状や波形状となっていてもよい。
【００３６】
周方向支持部３４の周方向端部４０は、スロット２０ｂの周方向両側面に位置するティース１８ａ，１８ｂに形成された凹部３８に係合される。また、周方向支持部３４の周方向の長さを、スロット２０の周方向幅よりも長く形成しておき、周方向端部４０を凹部３８に圧入することで、周方向支持部３４の軸方向への滑落を防止している。周方向支持部３４の周方向端部４０と凹部３８とを係合させることにより、周方向支持部３４の径方向への移動を抑制できる。なお、第１実施形態においては、周方向支持部３４は、凹部３８との係合に換えて、接着剤を用いて固定されてもよく、またティース１８ａ，１８ｂに凸部を設け、周方向支持部３４に設けた凹部に係合させてもよい。
【００３７】
周方向支持部３４の径方向の厚みは、特定の範囲に規定されるものではなく、どのような厚みでも問題はないが、ステータ１０の内側に配置されるロータとの接触を回避するために、ティース１８先端面より径方向内周側へ突出しないようにすることが好ましい。
【００３８】
径方向支持部３６は、周方向支持部３４の周方向略中央位置から、径方向外側に延びる略平板状部位である。径方向支持部３６は、その先端部４２がヨーク１６と当接するよう構成される。なお、先端部４２を接着剤等で強固に接着してもよい。なお、固定とは、当接している状態や、接着している状態、凹凸構造により係合している状態等を含んでいる。
【００３９】
径方向支持部３６の周方向の幅は、径方向支持部３６の両側面に配置されているコイル１４と強く接触することがないよう、スロット２０内部のコイル１４Ｕとコイル１４Ｗで形成される周方向の隙間幅より小さくなるよう設定される。また、径方向支持部３６が周方向にずれることを抑制するため、径方向支持部の先端部４２の幅は、インシュレータ２８ａのフランジとインシュレータ２８ｂのフランジとの間にできる周方向の隙間と略同じ幅にするとよい。
【００４０】
第１実施形態の回転電機のステータ１０は、既述した通り、スロット２０内に非磁性の固定部材２２が設けられている。そして、周方向支持部３４の両端を、スロット２０を挟んで対向する二つのティース１８の対向面に固定している。さらに、径方向支持部３６の先端部４２は、ヨーク１６に当接させている。このように、各スロット２０内に固定部材２２を設けることで、複数のティース１８のすべての先端が、固定部材２２の周方向支持部を介して、連結されることになる。そのため、複数のティース１８は、固定部材２２を介して互いに拘束しあうことになり、これにより、ティース１８の周方向の動きが規制されている。
【００４１】
ところで、コイルに三相交流電流を印加すると、図示されていないステータ内側のロータは回転を始める。そして、ロータの磁極とティース１８との間に互いに引き合う電磁力が発生する。この電磁力の強度や方向が、ロータの回転に伴い順次変化すること等に起因して、ティース１８の先端には、向きや強度が周期的に変化する力が作用する。
【００４２】
ここで、既述したようなティース１８の動きを固定する固定部材２２がない場合には、ティース１８に作用する力によりティース１８が周方向に振動する、いわゆる「円環振動」が発生する。
【００４３】
円環振動を防止するために、ステータ１０を樹脂モールドすることが考えられる。しかしながら、樹脂モールドを行うと、ヨーク１６等、ティース１８の振動を抑制する効果の低い場所にまで樹脂モールドを行わなければならず、製造コストが高くなる。
【００４４】
そこで、樹脂モールドに替えて、ティース１８の動きを拘束するために、ティース１８の先端同士を連結する平板状部材を設けることが提案されている。すなわち、周方向支持部３４だけを有し、径方向支持部３６を有さない固定部材のような部材を設けることが、提案された。しかし、周方向支持部３４の周方向端部４０を両側のティース１８に嵌合しただけの平板状部材では、剛性が比較的小さくなる。そのため、ティース１８の周方向への振動に伴い、隣接するティース間に設けられている平板状部材が比較的容易に撓むことがある。平板状部材が撓むと、当然ながら、ティース１８における振動を十分に抑制できない。
【００４５】
第１実施形態におけるステータ１０は、周方向支持部３４に加えて、径方向支持部３６３６を含む固定部材２２を各スロット２０に設けてティース１８の動きを拘束している。ゆえに、周方向支持部３４が撓み難くなり、ステータ１０の振動をより抑制することができるようになる。以下、これについて詳説する。
【００４６】
既述した通り、コイル１４に三相交流電流が印加されると、ティース１８に向きや強度が周期的に変化する力（電磁力）が作用し、ティース１８が周方向に振動しようとする。そして、この力を受けて、隣接するティース１８が互いに近づこうとすると、間に位置する固定部材２２の周方向支持部３４には、周方向圧縮方向の力が加わる。
【００４７】
周方向支持部３４に周方向圧縮方向の力が加わると、周方向支持部３４は、径方向外側に凸の略弧形状となるように湾曲しているため、径方向外側に撓もうとする。そして、周方向支持部３４の中央は径方向外側に動こうとする。
【００４８】
しかし、周方向支持部３４の中央部から延びる径方向支持部３６がヨーク１６と周方向支持部３４との間の支持棒（つっかえ棒）として機能するため、周方向支持部３４はほとんど撓まない。
【００４９】
なお、隣接するティースの間に圧入で固定されている周方向支持部３４は、当該隣接するティースが互いに離れる動きは、規制できない。しかし、隣接するティースが互いに離れる場合、例えば、一つのティースが左隣のティースから離れる場合には、右隣のティースに近づかなければならず、この右隣のティースに近づく動きは、右隣に位置する固定部材により規制される。したがって、全てのスロットに固定部材が設けられる限り、隣接するティースが互いに近づく動き、および、互いに離れる動きの双方を規制できる。その結果、ティース１８が周方向に振動することを抑制できる。ゆえに、第１実施形態のステータ１０は、固定部材２２を含むことで、その円環剛性を高めることができる。そして、ステータ１０の円環剛性が高まることで、ティース１８に巻回されるコイル１４が、ステータ１０の振動により、ずれることも抑制できる。その結果、ティース１８に巻回されて固定されるコイル１４の固定信頼性も向上させることができる。
【００５０】
さらに、第１実施形態においては、周方向支持部３４は、周方向中央部において、最も撓みやすいが、径方向支持部３６は、この周方向中央部から延びている。ゆえに、周方向支持部３４が撓むことをより効果的に抑制できる。
【００５１】
さらに、径方向支持部３６によって、スロット２０内でコイル１４同士が接触することを抑制できる。
【００５２】
また、ステータ１０に発生する振動抑制やコイル１４間の絶縁を目的とした樹脂モールドを廃止することも可能になり、製造コストを下げることができる。
【００５３】
次に、第２実施形態について、図６を用いて以下に説明する。図６は、第２実施形態において、ステータ１０の各スロット２０に設けられる、固定部材の斜視図である。
【００５４】
第２実施形態でも、第１実施形態と同様に、固定部材は周方向支持部３４と径方向支持部３６とを有し、スロット２０内に固定される。但し、第１実施形態とは異なり、周方向支持部３４から径方向外側に向かって延びる２つの径方向支持部３６ａ，３６ｂが、軸方向に並んで配されており、径方向支持部３６ａ，３６ｂの軸方向の長さは、周方向支持部３４の軸方向の長さより、それぞれ短くなっている。
【００５５】
第２実施形態における固定部材２２も、第１実施例と同様に、周方向支持部３４の周方向端部４０が、周方向支持部３４に対向しているティース１８の周方向側面に固定されている。また、径方向支持部３６ａの先端部もそれぞれ、ヨーク１６と当接するよう設けられる。
【００５６】
既述した通り、周方向支持部３４から径方向外側に向かって延びる２つの径方向支持部３６ａ，３６ｂが、軸方向に並んで配置することで、第１実施形態に比して、固定部材２２の重量を軽量化することができる。さらに、第１実施形態と同様に、径方向支持部によって周方向支持部が撓むことを抑制することができる。また、径方向支持部３６ａ，３６ｂが、周方向支持部内で周方向に並んでいても良い。
【００５７】
また、一つのスロット２０内に、軸方向に固定部材２２を複数配置するように固定部材を構成してもよい。例えば、固定部材２２の軸方向の長さを、ステータコア１２軸方向長さの１／３未満とし、軸方向に３つの固定部材を並べて配置してもよい。そのように配置することで、スロット２０を径方向視した際に、スロット２０の内周側開口部の一部のみが、固定部材２２の周方向支持部３４で覆われる。そして、スロット２０とステータコア１２の内周側とが連通する。その結果、第１実施形態と同様に、ステータ１０の振動を抑制しつつ、第１実施形態に比して、スロット２０の壁面と周方向支持部３４とで囲われる空間に、コイル１４からの熱がこもることを抑制することができる。
【００５８】
第１，第２実施形態において、固定部材２２の周方向支持部３４と径方向支持部３６は、それぞれステータコア１２に対して直接固定されているが、例えば固定部材２２とステータコア１２との間に他部材、例えば、インシュレータ２８等が介在してもよい。
【００５９】
また、第１，第２実施形態において、固定部材２２の周方向支持部３４は径方向外側に凸形状であったが、径方向内側に凸形状となってもよい。但し、その場合には、周方向支持部３４から延びる径方向支持部３６が、ヨーク１６に対して当接するのではく、直接的あるいは間接的に、接着あるいは凹凸構造等で係合していなければならない。なぜなら、径方向内側に凸の略弧形状となるように湾曲しているため、周方向支持部３４に周方向圧縮方向の力が加わると、周方向支持部３４は、径方向内側に撓み、周方向支持部３４の中央は径方向外側に動こうとする。そして、径方向支持部３６はヨークから径方向に離れる方向に動こうとする。ここで、径方向支持部３６がヨーク１６に対して接着されていれば、径方向支持部３６がヨーク１６から離れる方向に動くことを抑制できる。すなわち、周方向支持部３４の中央部から延びる径方向支持部３６がヨーク１６と周方向支持部との間の支持棒として機能するため、周方向支持部はほとんど撓まない。
【００６０】
また、第１，第２実施形態において、固定部材２２の周方向支持部３４は、ティース１８に形成される凹部３８と係合することで、ティース１８に対して固定されていたが、凹部３８に替えて、ティース１８の先端部に周方向に突出する凸部を設けて固定してもよい。すなわち、周方向支持部３４の周方向端部４０をティース１８の周方向側面に直接的、あるいは間接的に当接させ、さらに、固定部材２２の径方向外側への移動を規制する周方向に突出する凸部をティース１８に設けることで周方向支持部３４をティース１８に固定してもよい。
【符号の説明】
【００６１】
１０  ステータ、１２  ステータコア、１４  コイル、１６  ヨーク、１８  ティース、２０  スロット、２２  固定部材、２４  バスバー、２６  中性点、２８  インシュレータ、３０  筒部、３２  フランジ、３４  周方向支持部、３６  径方向支持部、３８  凹部、４０  周方向端部、４２  先端部。
【図１】
2018046675.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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