(57)【要約】【課題】ガイドワイヤの芯線先端部の外側に、線径の大きな外側コイルを用い、又は、外側コイル内に内側コイルを設けた二層構造からなるコイルを用いて、病変部治療を行っているが、特に、血管閉塞病変部の拡径治療に際して、芯線先端部の先端側徐変低柔軟特性を備えながら、血管閉塞病変部での通過性を向上させる為の技術課題が存在する。【解決手段】ガイドワイヤの芯線先端部に、後端側から先端側へ外径が徐変減少する截頭円錐体を２個以上連接した連接截頭円錐体を有し、連接截頭円錐体は、１個の截頭円錐体の後端と先端に、傾斜角を有する節部を備え、各節部での断面二次モーメント比、又は、先端側への傾斜角が一定の関係を有することにより、血管閉塞病変部での通過性を飛躍的に向上させることができる。【選択図】図７
2018187351.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
後端側から先端側へ外径が徐変減少する部分を有する芯線の芯線先端部の先端側を外側コイルへ貫挿し、
前記外側コイルの先端と前記芯線先端部の先端とを接合した先端接合部と、前記外側コイルの後端と前記芯線先端部とを接合した外側コイル後端接合部とを有し、前記芯線先端部の後端側に芯線後端径大部を有する芯線後端部を備えた医療用ガイドワイヤであって、
後端側から先端側へ外径が徐変減少する截頭円錐体を２個以上連接した連接截頭円錐体を、前記外側コイルの後端側の前記芯線先端部、又は、前記外側コイル内の前記芯線先端部の、いずれか一方、又は、双方に備え、
前記連接截頭円錐体は、１個の截頭円錐体の後端と先端に、前記芯線の長手方向の中心軸に平行な線と前記截頭円錐体の外形線とが成す傾斜角を有する節部を備え、
前記１個の截頭円錐体における先端の前記節部の断面二次モーメントに対する後端の前記節部の断面二次モーメントとの、前記節部での断面二次モーメント比（後端の前記節部の断面二次モーメント／先端の前記節部の断面二次モーメント）が、１を超え１０．５０以下で、後端側から先端側へ徐変減少して成ることを特徴とする医療用ガイドワイヤ。
【請求項２】
前記外側コイルの後端側の前記芯線先端部に備えられた前記連接截頭円錐体における前記節部での先端側への傾斜角が、後端側から先端側へ徐変減少して成ることを特徴とする請求項１に記載の医療用ガイドワイヤ。
【請求項３】
前記外側コイルの後端側の前記芯線先端部に備えられた前記連接截頭円錐体は、先端の第１截頭円錐体と後端の第２截頭円錐体とを連接して成り、前記第１截頭円錐体の後端の径大外径をＤ２、先端の径小外径をＤ１、長手方向の長さをＬ１とし、前記第２截頭円錐体の後端の径大外径をＤ３、先端の径小外径はＤ２となり、長手方向の長さをＬ２とした場合に、
前記第２截頭円錐体の長手方向の長さＬ２と前記第１截頭円錐体の長手方向の長さＬ１とは、
Ｌ２＜｛（Ｄ３−Ｄ２）／（Ｄ２−Ｄ１）｝×Ｌ１
の関係式を満たすことを特徴とする請求項２に記載の医療用ガイドワイヤ。
【請求項４】
前記外側コイル内の前記芯線先端部に備えられた前記連接截頭円錐体は、前記１個の截頭円錐体における前記節部での断面二次モーメント比（後端の前記節部の断面二次モーメント／先端の前記節部の断面二次モーメント）が、１を超え１０．００以下で、後端側から先端側へ徐変減少して成ることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一つに記載の医療用ガイドワイヤ。
【請求項５】
前記外側コイル内の前記芯線先端部に備えられた前記連接截頭円錐体は、先端の前記第１截頭円錐体と後端の前記第２截頭円錐体とを連接して成り、
前記第２截頭円錐体の、後端の前記節部の断面二次モーメントをＩ３、先端の前記節部の断面二次モーメントをＩ２とし、
前記第１截頭円錐体の、後端の前記節部の断面二次モーメントはＩ２となり、先端の前記節部の断面二次モーメントをＩ１とした場合に、
前記第２截頭円錐体の、先端の前記節部の断面二次モーメントＩ２に対する後端の前記節部の断面二次モーメントＩ３との、前記節部での断面二次モーメント比（Ｉ３／Ｉ２）と、
前記第１截頭円錐体の、先端の前記節部の断面二次モーメントＩ１に対する後端の前記節部の断面二次モーメントＩ２との、前記節部での断面二次モーメント比（Ｉ２／Ｉ１）が、
１０．００≧（Ｉ３／Ｉ２）＞（Ｉ２／Ｉ１）＞１
の関係式を満たすことを特徴とする請求項４に記載の医療用ガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  この発明は、血管閉塞病変部治療用等に用いられる医療用ガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】  従来血管の狭窄部、及び、完全閉塞部等の血管閉塞病変部治療に際して、外側コイルの内側に外側コイルと同心状に内側コイルを設けた二層構造から成るコイルを備え、又は、外側コイル内に一定の関係式を満たす連接截頭円錐体から成る芯線先端部を備えた医療用ガイドワイヤ（以下ガイドワイヤという）を用いて、ガイドワイヤの先端部を病変部まで到達させ、血管閉塞病変部の拡径治療を行っている。【０００３】  かかる場合に、屈曲蛇行する血管閉塞病変部内でガイドワイヤを通過させる為には、芯線の芯線先端部に、後端側から先端側へ徐々に緩やかとなる徐変柔軟性と、かかる徐変柔軟性を有しながら前方へ直線的に進む直線的前進性と、先端側への高度の円滑な回転伝達性、及び、血管閉塞病変部での通過性が求められる。【０００４】  特許文献１には、コイルの先端側が単条コイルで後端側が多条コイルを備えたガイドワイヤが記載されている。【０００５】  特許文献２には、芯線の芯線先端部に截頭円錐体を連接した連接截頭円錐体を備えたガイドワイヤが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１４−１３６０４７号公報
【特許文献２】特開２０１６−１５４８２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】  特許文献１に記載のガイドワイヤは、先端側のコイルが１本の線材をそれぞれ巻回成形した単条内側コイルと単条外側コイルから成り、後端側のコイルが複数本の線材を巻回成形した多条二重コイルを用い、先端側のトルク伝達性の向上とシェイピング操作性とを向上させた技術内容である。【０００８】  特許文献２に記載のガイドワイヤは、長手方向の同一位置において、連接截頭円錐体の外径が、仮想単一截頭円錐体の外径よりも大きいとする、一定の関係式を満たす芯線先端部を用い、血管閉塞病変部での穿孔性能を向上させる技術内容である。【０００９】  そして、特許文献１、２のいずれについても本発明のような、芯線の芯線先端部に、特定の関係から成る連接截頭円錐体を備えることにより、太径の芯線先端部でありながら、後端側から先端側へ徐々に緩やかとなる徐変柔軟性と、かかる徐変柔軟性を有しながら前方への直線的前進性と、先端側への高度の円滑な回転伝達性、及び、血管閉塞病変部での通過性を高めた技術思想については、何ら記載されていない。
これらの性能は、血管閉塞病変部で血流を確保する為に、及び、その後の治療行為（例えばステント留置等）をする為に、ガイドワイヤに求められる重要な技術課題である。【００１０】  本発明は、上記課題を鑑みてなされたものであり、血管閉塞病変部の治療に求められる、後端側から先端側へ徐々に緩やかとなる徐変柔軟性と、徐変柔軟性を有しながら前方への直線的前進性と、先端側への高度の円滑な回転伝達性、及び、血管閉塞病変部での通過性を向上させたガイドワイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】  上記目的を達成する為、本発明のガイドワイヤは、後端側から先端側へ外径が徐変減少する部分を有する芯線の芯線先端部の先端側を外側コイル内へ貫挿する。外側コイルの先端と芯線先端部の先端とを接合した先端接合部と、外側コイルの後端と芯線先端部とを接合した外側コイル後端接合部とを有する。
芯線先端部の後端側に芯線後端径大部を有する芯線後端部を備える。【００１２】  後端側から先端側へ外径が徐変減少する截頭円錐体を２個以上連接した連接截頭円錐体を、外側コイルの後端側の芯線先端部、又は、外側コイル内の芯線先端部の、いずれか一方、又は、双方に備える。
連接截頭円錐体は、１個の截頭円錐体の後端と先端に、芯線の長手方向の中心軸に平行な線と截頭円錐体の外形線とが成す傾斜角を有する節部を備える。
１個の截頭円錐体における先端の節部の断面二次モーメントに対する後端の節部の断面二次モーメントとの、節部での断面二次モーメント比（後端の節部の断面二次モーメント／先端の節部の断面二次モーメント）が、１を超え１０．５０以下で、その断面二次モーメント比が連接截頭円錐体の後端側から先端側へ徐変減少して成ることを特徴とする。【００１３】  外側コイルの後端側の芯線先端部に備えられた連接截頭円錐体における節部での先端側への傾斜角が、後端側から先端側へ徐変減少して成る。【００１４】外側コイルの後端側の芯線先端部に備えられた連接截頭円錐体は、先端の第１截頭円錐体と後端の第２截頭円錐体とを連接して成り、第２截頭円錐体の長手方向の長さＬ２と第１截頭円錐体の長手方向の長さＬ１とは、一定の関係式を満たす。【００１５】外側コイル内の芯線先端部に備えられた連接截頭円錐体は、１個の截頭円錐体における節部での断面二次モーメント比（後端の節部の断面二次モーメント／先端の節部の断面二次モーメント）が、
１を超え１０．００以下で、その断面二次モーメント比が連接截頭円錐体の後端側から先端側へ徐変減少して成る。【００１６】外側コイル内の芯線先端部に備えられた連接截頭円錐体は、先端の第１截頭円錐体と後端の第２截頭円錐体とを連接して成り、第２截頭円錐体と第１截頭円錐体との節部での断面二次モーメント比（後端の節部の断面二次モーメント／先端の節部の断面二次モーメント）が、一定の関係式を満たす。
【発明の効果】
【００１７】  本発明のガイドワイヤは、後端側から先端側へ外径が徐変減少する部分を有する芯線の芯線先端部の先端側を外側コイル内へ貫挿する。芯線先端部の後端側に芯線後端径大部を有する芯線後端部を備える。
後端側から先端側へ外径が徐変減少する截頭円錐体を２個以上連接した連接截頭円錐体を、外側コイルの後端側の芯線先端部、又は、外側コイル内の芯線先端部の、いずれか一方、又は、双方に備える。
連接截頭円錐体は、１個の截頭円錐体の後端と先端に、芯線の長手方向の中心軸に平行な線と截頭円錐体の外形線とが成す傾斜角を有する節部を備える。
１個の截頭円錐体における先端の節部の断面二次モーメントに対する後端の節部の断面二次モーメントとの、節部での断面二次モーメント比（後端の節部の断面二次モーメント／先端の節部の断面二次モーメント）が、１を超え１０．５０以下で、その断面二次モーメント比が連接截頭円錐体の後端側から先端側へ徐変減少して成ることを特徴とする。
この理由は、芯線先端部の先端側徐変低柔軟特性を高めることができ、芯線先端部が先端側徐変低柔軟特性を備えながら、血管閉塞病変部での通過性を向上させる為である。
そして、節部での断面二次モーメント比が、前記下限値を下回れば、先端節部の断面二次モーメントが後端節部の断面二次モーメントよりも大きくなり、先端節部での曲げ剛性が増大し、先端側徐変低柔軟特性を有する芯線先端部を得ることはできなくなるからである。
又、節部での断面二次モーメント比が、前記上限値を上回れば、後端節部の断面二次モーメントと先端節部の断面二次モーメントとの差が拡大し、先端側徐変低柔軟特性を有する芯線先端部を得ることは困難となるからである。【００１８】  外側コイルの後端側の芯線先端部に備えられた連接截頭円錐体における節部での先端側への傾斜角が、後端側から先端側へ徐変減少して成る。
この理由は、節部での先端側への傾斜角が、後端側から先端側へ徐変減少する連接截頭円錐体を、外側コイルの後端側の芯線先端部に備えていることにより、後端側が太径の芯線先端部でありながら節部でのねじり抵抗モーメントの減少と前進する際の圧力抵抗の軽減を図ることができるからである。
そして、後端側から先端側へ徐々に緩やかとなる柔軟性を有する先端側徐変低柔軟特性を備えるとともに、先端側への高度の円滑な回転伝達性と直線的前進性を高める為である。
これにより、血管閉塞病変部での通過性を飛躍的に向上させることができる。【００１９】外側コイルの後端側の芯線先端部に備えられた連接截頭円錐体は、先端の第１截頭円錐体と後端の第２截頭円錐体とを連接して成り、第２截頭円錐体の長手方向の長さＬ２と第１截頭円錐体の長手方向の長さＬ１とは、一定の関係式を満たす。
この理由は、第１截頭円錐体と第２截頭円錐体との境界に位置する節部の外径を、同一位置における仮想単一截頭円錐体（第１截頭円錐体の径小外径と第２截頭円錐体の径大外径とを直線で結んだ仮想の１個の截頭円錐体のことをいう）の外径よりも減少させ、かつ、節部近傍の外径をも併せて減少させる為である。【００２０】外側コイル内の芯線先端部に備えられた連接截頭円錐体は、１個の截頭円錐体における節部での断面二次モーメント比（後端の節部の断面二次モーメント／先端の節部の断面二次モーメント）が、
１を超え１０．００以下で、その断面二次モーメント比が連接截頭円錐体の後端側から先端側へ徐変減少して成る。この理由は、連接截頭円錐体の各節部での曲げ剛性を後端側から先端側へ徐変減少させる為である。【００２１】外側コイル内の芯線先端部に備えられた連接截頭円錐体は、先端の第１截頭円錐体と後端の第２截頭円錐体とを連接して成り、第２截頭円錐体と第１截頭円錐体との節部での断面二次モーメント比（後端の節部の断面二次モーメント／先端の節部の断面二次モーメント）が、一定の関係式を満たす。
この理由は、２個の截頭円錐体から成る連接截頭円錐体において、後端の節部の断面二次モーメントと先端の節部の断面二次モーメントとの、節部間での断面二次モーメント比を抑制する為である。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の第１実施形態のガイドワイヤ全体を示す一部切欠き側面図である。
【図２】本発明の第１実施形態のガイドワイヤ先端部を示す一部切欠き側面図である。
【図３】本発明の第２実施形態のガイドワイヤ先端部を示す一部切欠き側面図である。
【図４】本発明の第３実施形態のガイドワイヤ先端部を示す一部切欠き側面図である。
【図５】図４で示す本発明の第３実施形態における先端細径体の横断面図である。
【図６】本発明のガイドワイヤの、最小座屈応力比と先行技術特許文献の最小座屈応力比との比較を示す。
【図７】本発明の第４実施形態のガイドワイヤ先端部を示す一部切欠き側面図である。
【図８】本発明の第４実施形態のガイドワイヤの連接截頭円錐体と、特許文献２のガイドワイヤの連接截頭円錐体との比較説明する為の一部切欠き側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】  以下本発明のガイドワイヤの実施形態について説明する。
【００２４】  図１、２は、本発明の第１実施形態のガイドワイヤ１を示し、図１は全体図を示し、図２は、先端部の要部を示している。
ガイドワイヤ１は、芯線２と、外側コイル３と、潤滑性被膜５と、親水性被膜６とを有する。芯線２は、芯線後端径大部２１を有する芯線後端部２Ａと、後端側から先端側へ外径が徐変減少する截頭円錐体を２個以上連接した連接截頭円錐体を有する芯線先端部２Ｂとを備える。
外側コイル３は、芯線先端部２Ｂの先端側を貫挿し、接合部材を用いて外側コイル３の先端と芯線先端部２Ｂの先端とを接合した先丸形状の先端接合部４Ａを有し、外側コイル３の後端と芯線先端部２Ｂとを接合した外側コイル後端接合部４Ｂを有する。
潤滑性被膜５は、ふっ素樹脂等を用いて芯線先端部２Ｂの後端側の外周と芯線後端部２Ａの外周に形成されている。
親水性被膜６は、ポリビニルピロリドン、無水マレイン酸等の親水性物質を用いて外側コイル３の外周に形成されている。尚、本発明のガイドワイヤ１は、長さに比べて直径が極めて小さな値となっている。この為、本発明のガイドワイヤ１は、縦横の縮尺率を同じにすると所定のエリアに図示することが困難となる為、一部を誇張したり、省略したりして図示している。
【００２５】  芯線２は、後端側の芯線後端部２Ａと先端側の芯線先端部２Ｂとを備える。芯線後端部２Ａは、外径Ｄｏが０．３５５６ｍｍ（０．０１４インチ）の等径で、長手方向の長さＬｂは概ね１６００ｍｍの芯線後端径大部２１を有する。
芯線２の全長（概ね１７４０ｍｍ）をさらに延長させる為の接続具としての径小凸部２２（長手方向の長さが概ね２０ｍｍ、外径が０．２５ｍｍ）は、設けても設けなくてもよく、用途による。
芯線先端部２Ｂは、後端側から先端側へ向かって、後端の第３截頭円錐体２４Ｃ、第２截頭円錐体２４Ｂ、先端の第１截頭円錐体２４Ａの３個の截頭円錐体を連接し、長手方向の長さＬａが６０ｍｍから１８０ｍｍ（本実施例では１２０ｍｍ）で、外径が後端側から先端側へ徐変減少する連接截頭円錐体２４を備える。
【００２６】  芯線２は、ステンレス鋼線、Ｎｉ−Ｔｉ合金線等が用いる。例えば、特開２００２−６９５８６に示すような伸線加工と焼きなまし処理を繰り返して製造される高強度のステンレス鋼線を用いる。又は、特開２００２−６９５５５に示すように、所定条件下で熱処理を施して製造するＮｉ−Ｔｉ合金線等を用いる。
さらに、特開２００９−６０８５８に示すような高強度のタングステン線、ドープタングステン線等を用いてもよい。好ましくは、引張強さが２２００ＭＰａ以上３５００ＭＰａ以下のオーステナイト系ステンレス鋼線、２０００ＭＰａ以上５０００ＭＰａ以下のドープタングステン線等を用いる。
この理由は、縮径伸線加工により、又、縮径伸線加工と熱処理との繰り返しにより引張強さを容易に向上させ、かつ、耐座屈性を向上させることができるからである。
又、芯線先端部２Ｂと芯線後端部２Ａとは、異なる線材を溶接接合した芯線２としてもよく、例えば前記芯線の材質等の組合せである。
【００２７】  外側コイル３は、外径Ｂ１が０．３５５６ｍｍの等径で、長手方向の長さＢ２が概ね４５ｍｍから１２０ｍｍ（第１〜３実施形態は４５ｍｍ、第４実施形態は９９ｍｍ）、コイル線の線直径ｔ１は０．０７０ｍｍ、１本又は複数本の線材を巻回成形したコイルである。
外側コイル３は、金、白金、タングステン等の放射線不透過性の線材を巻回成形して用いる。又、先端側が放射線不透過性の線材で、後端側がステンレス鋼線等の放射線透過性の線材どうしを接合して用いてもよい。好ましくは、引張強さが１２００ＭＰａ以上２０００ＭＰａ以下の白金が９０重量％以上９９重量％以下で、残部がニッケルの、白金とニッケルとの合金であり、より好ましくは初張力が作用する密巻きコイルである。
この理由は、高強度の引張強さを有する放射線不透過性のコイル線を密巻き状に巻回成形することにより、高いねじり応力と高い初張力により、血管閉塞病変部における通過性の向上を補完することができるからである。
【００２８】  図２は、第１実施形態のガイドワイヤ１の先端部の要部を示し、芯線先端部２Ｂは、後端側から先端側へ外径が徐変減少する截頭円錐体を３個備え、先端から第１截頭円錐体２４Ａ、第２截頭円錐体２４Ｂ、第３截頭円錐体２４Ｃの連接截頭円錐体２４を備える。尚、潤滑性被膜５、親水性被膜６は省略している。
【００２９】  第１截頭円錐体２４Ａは、先端の径小外径Ｄ１（先端接合部４Ａの後端端面と接合する芯線２の外径、符号２４０の位置）が０．１６６ｍｍ、後端側の径大外径Ｄ２が０．２００ｍｍ、長手方向の長さＬ１が４５ｍｍ、第２截頭円錐体２４Ｂは径小外径Ｄ２が第１截頭円錐体２４Ａの径大外径Ｄ２と同じ０．２００ｍｍとなり、径大外径Ｄ３が０．２６５ｍｍ、長手方向の長さＬ２が４０ｍｍ、第３截頭円錐体２４Ｃは径小外径Ｄ３が第２截頭円錐体２４Ｂの径大外径Ｄ３と同じ０．２６５ｍｍとなり、径大外径Ｄ４が芯線後端部２Ａの芯線後端径大部２１の外径Ｄｏと同じ０．３５５６ｍｍ（０．０１４インチ）、長手方向の長さＬ３が３５ｍｍで、長手方向の長さＬａが１２０ｍｍの連接截頭円錐体２４である。
【００３０】  ガイドワイヤ１の芯線後端径大部２１を把持して先端側を血管内へ挿入した場合、病変部へ到達した芯線先端部２Ｂは、挿入力（押込み力）に対する反作用として血管閉塞病変部からの抵抗力（軸圧縮力等）を、先端接合部４Ａと連動して受ける。特に、石灰化した完全閉塞病変部では、この軸圧縮力が大きく、大きな軸圧縮力を受けて芯線先端部２Ｂの、断面二次モーメントの最も低い部位で座屈変形する。
従って、石灰化した完全閉塞病変部をガイドワイヤ１で穿孔させる為には、断面二次モーメントの値が最も低い部位での座屈応力を高める必要がある。
【００３１】  芯線の座屈荷重をＷ、横断面積をＡ、座屈応力をσとすると、芯線の座屈応力は、
σ＝Ｗ／Ａ                      ・・・（１）
関係式（１）で表すことができる。
ここで、一般に、座屈荷重Ｗは、長柱の強さを求めるオイラーの式を用いれば、芯線（長
2018187351.tif 000003
ると、座屈荷重Ｗは、
2018187351.tif 000004
関係式（２）で表すことができる。尚、比例定数ｋは、端末係数Ｎと円周率πの２乗との積の一定値である。
【００３２】  把持する芯線後端径大部２１を固定端とし、芯線先端部２Ｂの第１截頭円錐体２４Ａを自由端として考えると、石灰化した完全閉塞病変部から受ける軸圧縮力は、自由端である第１截頭円錐体２４Ａで受けることになる。かかる場合に、第１截頭円錐体２４Ａの、断面二次モーメントの値が最も低い部位（第１截頭円錐体２４Ａの先端、符号２４０の位置）で、座屈変形を起こし易い。
従って、芯線先端部２Ｂの座屈強度（座屈応力）を高める為には、この部位（符号２４０）の座屈応力を高める必要がある。
【００３３】  第１截頭円錐体２４Ａの断面二次モーメントが最も低い部位の、座屈応力をσａ、横断
2018187351.tif 000005
ａは、
2018187351.tif 000006
関係式（３）で表すことができる。
又、芯線後端部２Ａの、最大外径の芯線後端径大部２１の座屈応力をσｂ、横断面積を
2018187351.tif 000007
関係式（３）と同様に、
2018187351.tif 000008
関係式（４）で表すことができる。
そして、芯線後端径大部２１の座屈応力σｂに対する芯線先端部２Ｂにおける最小の座屈応力σａとの最小座屈応力比（芯線先端部２Ｂにおける最小の座屈応力σａ／芯線後端径大部２１の座屈応力σｂ）Ｊ（σａ／σｂ）は、
Ｊ＝（Ｉａ／Ａａ）×（Ａｂ／Ｉｂ）      ・・・（５）
関係式（５）で表すことができる。
尚、ここでいう座屈応力とは、単位面積当たりの座屈荷重のことをいい、最小座屈応力比とは、単位長さ当りの芯線後端径大部２１の座屈応力（最大の座屈応力）に対する芯線先端部２Ｂにおける最小の座屈応力との比（芯線先端部２Ｂにおける最小の座屈応力／芯線後端径大部２１の座屈応力）のことをいう。
従って、最小座屈応力比の値が高いほど、芯線は座屈変形し難くなる。
【００３４】  第１截頭円錐体２４Ａの先端（符号２４０の位置）の外径Ｄ１が０．１６６ｍｍ、芯線後端径大部２１の外径Ｄｏが外径Ｄ４と同じ０．３５５６ｍｍであることから、前記関係式（５）を用いて、第１実施形態の芯線２の前記最小座屈応力比Ｊを求めると、Ｊの値は、約０．２１７９となる。
【００３５】  図３は、第２実施形態のガイドワイヤ２０の先端部の要部を示す。第１截頭円錐体２４ＡＡは、先端の径小外径Ｄ１が０．１６６ｍｍ、後端の径大外径Ｄ２が０．２００ｍｍ、長手方向の長さＬ１が３０ｍｍである。
第１截頭円錐体２４ＡＡの先端側に、第１截頭円錐体２４ＡＡの先端（径小外径Ｄ１）と同一外径で、外径Ｄ１が０．１６６ｍｍ（横断面積が第１截頭円錐体２４ＡＡの先端と
2018187351.tif 000009
３Ａを備える。他の仕様は、第１実施形態と同様であり、同一構成部材には同一符号が付してある。
【００３６】  第２実施形態の芯線先端部２Ｂにおける最小の座屈応力を、先端細径体２３Ａが有する。先端細径体２３Ａの先端の位置（符号２４０Ａ）の外径Ｄ１が０．１６６ｍｍ、外径Ｄ４が芯線後端径大部２１の外径Ｄｏ（０．３５５６ｍｍ）と同じであることから、前記関係式（５）を用いて第２実施形態の芯線２の前記最小座屈応力比Ｊを求めると、Ｊの値は約０．２１７９となる。この値は、前記第１実施形態と同じである。
この理由は、前記第１実施形態の第１截頭円錐体２４Ａの最小の座屈応力をもつ部位の断面二次モーメントと横断面積が、第２実施形態の先端細径体２３Ａの断面二次モーメントと横断面積が同じである為、芯線先端部２Ｂにおける最小の座屈応力が共に同じとなるからである。
【００３７】  図４は、第３実施形態のガイドワイヤ３０の先端部の要部を示す。第２実施形態と異なるところは、第２実施形態の第１截頭円錐体２４ＡＡの先端側に、横断面が矩形の先端細径体２３Ｂを備える。
第１截頭円錐体２４ＡＡは、先端の径小外径Ｄ１が０．１６６ｍｍ、後端の径大外径Ｄ２が０．２００ｍｍ、長手方向の長さＬ１が３０ｍｍである。第１截頭円錐体２４ＡＡの先端側に、外径が第１截頭円錐体２４ＡＡの先端の径小外径Ｄ１と同じ外径Ｄ１の０．１６６ｍｍ（横断面積が第１截頭円錐体２４ＡＡの先端と同じ）の芯線に押圧加工等を行い、
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２ｍｍ）である。
【００３８】  図５は、第３実施形態の先端細径体２３Ｂの横断面図（図４、符号Ｃ−Ｃ）で、短辺の長さｂが０．１３５ｍｍ、長辺の長さａが約０．１６０ｍｍ、横断面積が一定の矩形形状を示す。
第３実施形態の芯線先端部２Ｂにおける最小の座屈応力を、先端細径体２３Ｂが有する。先端細径体２３Ｂは、横断面形状が矩形であり、長さａは長さｂよりも長く、Ｘ−Ｘ軸方向に平行である為、Ｘ−Ｘ軸に関する断面二次モーメントは、Ｙ−Ｙ軸に関する断面二次モーメントよりも小さい。
従って、芯線先端部２Ｂが軸圧縮力を受けた場合に、先端細径体２３ＢはＸ−Ｘ軸と直角な方向に曲がり易く、座屈変形し易くなる。
先端細径体２３Ｂの横断面積は一定（第１截頭円錐体２４ＡＡの径小外径Ｄ１の位置の横断面積と同じ）で、矩形形状の短辺の長さｂが０．１３５ｍｍであることから、長辺の長さａは約０．１６０ｍｍとなる。
外径Ｄ４が芯線後端径大部２１の外径Ｄｏと同じ０．３５５６ｍｍであることから、前記関係式（５）を用いて、第３実施形態の芯線２の前記最小座屈応力比Ｊを求めると、Ｊの値は、約０．１９２２となる。
【００３９】  そして、芯線先端部２Ｂの先端側を外側コイル３内へ貫挿する場合に、外側コイル３の内径と、芯線先端部２Ｂの第１截頭円錐体２４Ａ、２４ＡＡの外径と、先端細径体２３Ａ、２３Ｂの先端形状と外径との組付性、並びに、芯線２の、石灰化完全閉塞病変部から受ける軸圧縮力と耐座屈性と穿孔性能とを併せ考慮すると、芯線２の最小座屈応力比Ｊは、０．１１３８以上０．３１６３以下である。
この理由は、前記上限値を上回れば、外側コイル３内へ芯線先端部２Ｂの先端側を挿入して組付けすることは困難となり、前記下限値を下回れば、石灰化完全閉塞病変部からの軸圧縮力に屈して座屈変形し易くなり、そして、石灰化完全閉塞病変部内を穿孔してガイドワイヤを通過させることが困難となるからである。
尚、補足すれば、前記下限値は、後述する第４実施形態のガイドワイヤ４０において、最小の座屈応力を第１截頭円錐体２５Ａが有し、第１截頭円錐体２５Ａの径小外径Ｄ１（０．１２０ｍｍ）を考慮したものであり、前記上限値は、後述する第４実施形態のガイドワイヤ４０において、最小の座屈応力を芯線先端部２Ｂの截頭円錐体が有し、外側コイル３内へ貫挿できる截頭円錐体の径大外径（０．２００ｍｍ）を考慮したものである。
【００４０】  次に、本発明の第１〜３実施形態のガイドワイヤ１、２０、３０と先行技術特許文献のガイドワイヤとの、芯線の最小座屈応力比を比較して、以下に説明する。尚、本発明の第４実施形態のガイドワイヤ４０については、芯線先端部２Ｂの連接截頭円錐体２５の構造と併せて、後述する。
前記特許文献２の特開２０１６−１５４８２１では、第４等径部２７の外径が０．０６ｍｍ（本発明の芯線先端部２Ｂの先端外径Ｄ１に相当）で、第１等径部２１の外径が０．３５５６ｍｍ（本発明の芯線後端径大部２１の外径Ｄｏに相当）であることから、芯線の最小座屈応力比を算出すると、約０．０２８４７である。
本発明と前記特許文献２の特開２０１６−１５４８２１とを比較すると、本発明の第１実施形態のほうが約７．７倍高い値となる。
先行技術特許文献の特開２０１３−１６２９２０では、最先端部３５の外径が約０．０５ｍｍ（本発明の芯線先端部２Ｂの先端外径Ｄ１に相当）で、本体部２０の外径が約０．３３ｍｍ（本発明の芯線後端径大部２１の外径Ｄｏに相当）であることから、芯線の最小座屈応力比を算出すると、約０．０２２９６である。
本発明と特許文献特開２０１３−１６２９２０とを比較すると、本発明の第１実施形態のほうが約９．５倍高い値となる。
前記特許文献１の特開２０１４−１３６０４７では、第２小径部１１１の外径が０．０５ｍｍ（本発明の芯線先端部２Ｂの先端外径Ｄ１に相当）で、近位端側大径部１３の外径が０．３６ｍｍ（本発明の芯線後端径大部２１の外径Ｄｏに相当）であることから、芯線の最小座屈応力比を算出すると、約０．０１９２９である。
本発明と前記特許文献１の特開２０１４−１３６０４７とを比較すると、本発明の第１実施形態のほうが約１１．３倍高い値となる。
先行技術特許文献の特開２０１２−３４９２２では、第２柱状柔軟部４４の外径が約０．０３ｍｍ（本発明の芯線先端部２Ｂの先端外径Ｄ１に相当）で、本体部２０の外径が約０．３５ｍｍ（本発明の芯線後端径大部２１の外径Ｄｏに相当）であることから、芯線の最小座屈応力比を算出すると、約０．００７３４６である。
本発明と特許文献特開２０１２−３４９２２とを比較すると、本発明の第１実施形態のほうが約２９．７倍高い値となる。
【００４１】  図６は、後述する第４実施形態を含む本発明のガイドワイヤと前記先行技術特許文献のガイドワイヤとの芯線の最小座屈応力比とを併せて示す。横軸に、芯線の各部位の長手方向の位置を示し、縦軸に、芯線の最小座屈応力比を示す。尚、本発明の第１〜４実施形態については、芯線２の全長に亘る部位で座屈応力比を示し、前記特許文献２の特開２０１６−１５４８２１については、寸法が記載されている芯線先端部の一部について座屈応力比を示した。他の先行技術特許文献については、各部位の明確な位置が明細書内に見当たらず、芯線の最小座屈応力比のみを記載した。
【００４２】  本発明の芯線の座屈応力比を、第１実施形態は符号イ、第２実施形態は符号ロ、第３実施形態は符号ハ、第４実施形態は符号ニで示す。
前記特許文献２の特開２０１６−１５４８２１の座屈応力比を符号ホで示し、特許文献特開２０１３−１６２９２０の最小座屈応力比を符号ヘ、前記特許文献１の特開２０１４−１３６０４７の最小座屈応力比を符号ト、特許文献特開２０１２−３４９２２の最小座屈応力比を符号チで示す。
本発明の芯線の最小座屈応力比の上限値は、０．３１６３（符号Ｘ２）、下限値は０．１１３８（符号Ｘ１）で、符号Ｘ１から符号Ｘ２が上下限値の範囲を示す。尚、後述する本発明の第４実施形態は、最小座屈応力比が下限値に近い０．１１３９の場合である。
【００４３】  芯線の長手方向と座屈応力比との傾向は、例えば、前記特許文献２の特開２０１６−１５４８２１の符号ホの場合には、座屈応力比が、後端側から先端側へ徐々に減少しながら先端側になるほど傾斜が急（下降）となる。
これに対して本発明の場合には、座屈応力比が後端側から先端側へ徐々に減少し、先端側になるほど傾斜が緩やかとなる。この点、本発明と前記特許文献２とは、座屈応力比の先端側への傾斜傾向が大きく異なる。
そして、本発明の芯線の座屈応力比は、先端部位（第１截頭円錐体２４Ａ、２５Ａの先端、及び、先端細径体２３Ａ、２３Ｂ）で最小座屈応力比を示す。
本発明の芯線２の最小座屈応力比は、第１実施形態の場合で約０．２１７９、第２実施形態の場合で第１実施形態と同じ約０．２１７９、第３実施形態の場合で約０．１９２２、後述する第４実施形態の場合で約０．１１３９である。
前記特許文献２符号ホの芯線の最小座屈応力比は、約０．０２８４７で、最小の座屈応力を第４等径部２７が有する。
特許文献符号ヘの芯線の最小座屈応力比は、約０．０２２９６で、最小の座屈応力を最先端部３５が有する。
前記特許文献１符号トの芯線の最小座屈応力比は、約０．０１９２９で、最小の座屈応力を第２小径部１１１が有する。
特許文献符号チの芯線の最小座屈応力比は、約０．００７３４６で、最小の座屈応力を第２柱状柔軟部４４が有する。
【００４４】  本発明のガイドワイヤと前記特許文献のガイドワイヤ（符号ホ〜チ）との芯線の最小座屈応力比を比較すると、本発明の第１実施形態では、前記特許文献符号ホ、ヘよりも約７．７倍から約９．５倍高い値であり、前記特許文献１符号トに対しては、約１１．３倍高く、前記特許文献符号チに至っては約２９．７倍高い値となる。
さらに、本発明の芯線２の上限値の最小座屈応力比と前記特許文献符号チの最小座屈応力比とを比較すると、本発明のほうが約４３．１倍高い値となる。
このように、本発明の芯線２の最小座屈応力比は、前記特許文献（符号ホ〜チ）よりも数倍から数十倍高い値となり、本発明の芯線先端部２Ｂは、前記特許文献（符号ホ〜チ）よりも数倍から数十倍座屈応力が高く、座屈変形し難い構造である。
これにより、本発明のガイドワイヤは、血管閉塞病変部での通過性を飛躍的に向上させ、特に石灰化完全閉塞病変部での穿孔性能を向上させることができる。
【００４５】  次に、本発明のガイドワイヤの、芯線先端部２Ｂの連接截頭円錐体の構造について、図７を用いて、以下説明する。
【００４６】  図７は、第４実施形態のガイドワイヤ４０の先端部の要部を示す。第１〜３実施形態と異なるところは、芯線先端部２Ｂの先端側の外側コイル３内に、外径（一部）と長手方向の長さの異なる２個の截頭円錐体を備える。第４実施形態においては、外側コイル３内の２個の截頭円錐体と外側コイル３の後端側（外側コイル後端接合部４Ｂの後端側）の２個の截頭円錐体との４個の截頭円錐体を連接した連接截頭円錐体２５を備える。
【００４７】  連接截頭円錐体２５は、先端から後端へ第１截頭円錐体２５Ａ、第２截頭円錐体２５Ｂ、第３截頭円錐体２５Ｃ、第４截頭円錐体２５Ｄから成る。
第１截頭円錐体２５Ａは、先端の径小外径Ｄ１が０．１２０ｍｍ、後端の径大外径Ｄ２が０．１５３ｍｍ、長手方向の長さＬ１が５４ｍｍ、第２截頭円錐体２５Ｂは、先端の径小外径Ｄ２が第１截頭円錐体２５Ａの径大外径Ｄ２と同じ０．１５３ｍｍとなり、後端の径大外径Ｄ３が０．２００ｍｍ、長手方向の長さＬ２が４５ｍｍ、第３截頭円錐体２５Ｃは、先端の径小外径Ｄ３が第２截頭円錐体２５Ｂの径大外径Ｄ３と同じ０．２００ｍｍとなり、後端の径大外径Ｄ４が０．２６５ｍｍ、長手方向の長さＬ３が４０ｍｍ、第４截頭円錐体２５Ｄは、先端の径小外径Ｄ４が第３截頭円錐体２５Ｃの径大外径Ｄ４と同じ０．２６５ｍｍとなり、後端の径大外径Ｄ５が芯線後端部２Ａの芯線後端径大部２１の外径Ｄｏと同じ０．３５５６ｍｍ（０．０１４インチ）、長手方向の長さＬ４が３５ｍｍ、長手方向の長さＬａが１７４ｍｍの連接截頭円錐体２５である。
他の仕様については、第１〜３実施形態と同様であり、同一構成部材には同一符号が付してある。尚、第１截頭円錐体２５Ａの先端側に、第２、第３実施形態と同様に横断面が円形の先端細径体２３Ａ、又は、横断面が矩形の先端細径体２３Ｂを設けもよい。
【００４８】  第４実施形態のガイドワイヤ４０の芯線先端部２Ｂにおける最小の座屈応力は、第１実施形態と同様に、第１截頭円錐体２５Ａが有し、断面二次モーメントの値が最も低い部位は、先端の位置（符号２４０）である。
第１截頭円錐体２５Ａの先端の位置（符号２４０）の外径Ｄ１が０．１２０ｍｍ、外径Ｄ５が芯線後端径大部２１の外径Ｄｏ（０．３５５６ｍｍ）と同じであることから、前記関係式（５）を用いて第４実施形態の芯線２の前記最小座屈応力比Ｊの値を求めると、Ｊの値は、約０．１１３９となる。この値は、前記最小座屈応力比の範囲内で、第４実施形態は、下限値に近い実施例である。
そして、第４実施形態の芯線２の各部位における座屈応力比を、図６符号ニで示す。
第４実施形態の芯線２の長手方向と座屈応力比との傾向は、前記第１〜３実施形態と同様に、後端側から先端側へ徐々に減少し、先端側になるほど傾斜が緩やかとなる。
【００４９】  次に、座屈応力比と曲げ剛性比との関係について、以下説明する。
関係式（５）において、（Ａｂ／Ａａ）をｋ１とし、縦弾性係数Ｅを分子と分母にそれぞれ乗ずると、座屈応力比Ｊ（σａ／σｂ）の関係式（５）は、
Ｊ＝ｋ１×｛（Ｅ×Ｉａ）／（Ｅ×Ｉｂ）｝    ・・・（６）
関係式（６）で表すことができる。
つまり、座屈応力比は、曲げ剛性比の関係として表すことができる為、図６で示す芯線の長手方向と座屈応力比との傾向は、芯線の長手方向と曲げ剛性比との傾向についても同様と考えられる。
従って、第１〜３実施形態の連接截頭円錐体２４を含めて、本発明の連接截頭円錐体２４，２５は、図６で示す長手方向と座屈応力比との傾向と同様に、長手方向と曲げ剛性比との傾向についても、後端側から先端側へ徐々に減少し、先端側になるほど傾斜が緩やかとなる先端側徐変低柔軟特性を有する、と考えられる。
これに対して、前記特許文献２の場合（符号ホ）には、曲げ剛性が、後端側から先端側へ徐々に減少しながら先端側になるほど傾斜が急（下降）となり、先端側急変高柔軟特性と考えることができる。
従って、芯線先端部２Ｂの柔軟特性が、本発明の連接截頭円錐体２４、２５と前記特許文献２の連接截頭円錐体２６とは、大きく相違する、と考えられる。
【００５０】  次に、本発明の芯線先端部２Ｂが示す先端側徐変低柔軟特性について、第４実施形態のガイドワイヤ４０を示す図７、図８を用いて、以下説明する。
【００５１】  図７の連接截頭円錐体２５において、截頭円錐体の傾斜角が変化する位置を、節部といい、径大外径の位置を後端節部、径小外径の位置を先端節部という。尚、截頭円錐体を連接した連接截頭円錐体の場合には、後端節部と先端節部とが重複する場合がある為、説明の都合上これらを含めて「節部」と総称する。
ここでいう連接截頭円錐体の節部での先端側への傾斜角（又は単に、節部での傾斜角という）とは、１個の截頭円錐体の後端節部（又は単に、節部という）で、芯線の長手方向の中心軸に平行な線と截頭円錐体の外形線とが成す先端側への鋭角を示す傾斜角のことをいう。
連接截頭円錐体２５の先端側から、節部２４０（第１截頭円錐体２５Ａの先端節部で径小外径Ｄ１の位置）、節部２４１（第１截頭円錐体２５Ａの後端節部で径大外径Ｄ２の位置、第２截頭円錐体２５Ｂの先端節部で径小外径Ｄ２と同じ位置）、節部２４２（第２截頭円錐体２５Ｂの後端節部で径大外径Ｄ３の位置、第３截頭円錐体２５Ｃの先端節部で径小外径Ｄ３と同じ位置）、節部２４３（第３截頭円錐体２５Ｃの後端節部で径大外径Ｄ４の位置、第４截頭円錐体２５Ｄの先端節部で径小外径Ｄ４と同じ位置）、節部２４４（第４截頭円錐体２５Ｄの後端節部で径大外径Ｄ５の位置）とする。
節部２４１で、芯線の長手方向の中心軸に平行な線と第１截頭円錐体２５Ａの外形線とが成す先端側への鋭角を示す傾斜角を、第１截頭円錐体２５Ａの節部（又は後端節部）２４１での傾斜角をθ１とし、前記同様に、第２截頭円錐体２５Ｂの節部（又は後端節部）２４２での傾斜角をθ２、第３截頭円錐体２５Ｃの節部（又は後端節部）２４３での傾斜角をθ３、第４截頭円錐体２５Ｄの節部（又は後端節部）２４４での傾斜角をθ４とする。
【００５２】  外側コイル３内の、第１截頭円錐体２５Ａの後端節部２４１での傾斜角θ１は、
ｔａｎθ１＝（Ｄ２−Ｄ１）／（２×Ｌ１）    ・・・（７）
関係式（７）で表すことができる。
前記同様に、第２截頭円錐体２５Ｂの後端節部２４２での傾斜角θ２、第３截頭円錐体２５Ｃの後端節部２４３での傾斜角θ３、第４截頭円錐体２５Ｄの後端節部２４４での傾斜角θ４は、それぞれ、
ｔａｎθ２＝（Ｄ３−Ｄ２）／（２×Ｌ２）  ・・・（８）
ｔａｎθ３＝（Ｄ４−Ｄ３）／（２×Ｌ３）  ・・・（９）
ｔａｎθ４＝（Ｄ５−Ｄ４）／（２×Ｌ４）  ・・・（１０）
関係式（８）、（９）、（１０）で表すことができる。
そして、連接截頭円錐体２５の、４個の截頭円錐体の後端節部での傾斜角を、前記関係式（７）〜（１０）に基いて算出し、算出した値を前記関係式（７）〜（１０）の順（後端側の第４截頭円錐体２５Ｄから先端側の第１截頭円錐体２５Ａの順）に、下記の左側から右側へ並べて比較すると、傾斜角の値（ｔａｎθ）は、
約１．２９４×１０−３（ｔａｎθ４）＞約０．８１３×１０−３（ｔａｎθ３）＞
約０．５２２×１０−３（ｔａｎθ２）＞約０．３０６×１０−３（ｔａｎθ１）・・（１１）
関係式（１１）で表すことができる。
関係式（１１）は、連接截頭円錐体２５を構成する第１〜４截頭円錐体２５Ａ、２５Ｂ、２５Ｃ、２５Ｄの後端節部２４１、２４２、２４３、２４４での先端側への傾斜角（θ１、θ２、θ３、θ４）が、後端側（傾斜角θ４）から先端側（傾斜角θ１）へ徐々に減少している。
このように、本発明の実施形態の連接截頭円錐体２５は、節部での先端側への傾斜角が後端側から先端側へ向かって徐変減少して成る。
この理由は、図６で前記特許文献２符号ホで示すような、先端側へ急激に柔軟性が高められる先端側急変高柔軟特性とは異なり、後端側から先端側へ外径が徐変減少する傾斜構造の太径の芯線を備えながら、後端側から先端側へ徐々に傾斜が緩やかとなる低柔軟性を有する先端側徐変低柔軟特性を備えた連接截頭円錐体２５から成る芯線先端部２Ｂを得る為である。尚、前記第１〜３実施形態も同様である。
【００５３】    一般に、芯線の最小座屈応力比を高い値とする為には、座屈応力は断面二次モーメントに比例する為、最小の座屈応力を有する芯線先端部２Ｂの断面二次モーメントを大きくし、断面二次モーメントを大きくする為には、例えば、最小の座屈応力を有する芯線先端部２Ｂの先端側の外径を大きくすればよいことになる。
第４実施形態のように、外側コイル３内に２個の截頭円錐体を連接した連接截頭円錐体２５の場合には、外側コイルの内径の大きさにより、第１截頭円錐体２５Ａと第２截頭円錐体２５Ｂの外径の大きさが制限を受ける。
そして、第４実施形態の外側コイル３内の第１截頭円錐体２５Ａの最小の座屈応力は、第１截頭円錐体２５Ａが有し、断面二次モーメントの低い位置は外径の小さい部位（符号２４０）であり、外径の小さい部位である径小外径Ｄ１を大きくすれば、第１截頭円錐体２５Ａにおける最小の座屈応力の値を高めることができる。
そして又、第１截頭円錐体２５Ａの先端の径小外径Ｄ１を大きくする為には、各截頭円錐体の節部での先端側への傾斜角を後端側から先端側へ徐々に小さくさせて、第１截頭円錐体２５Ａの先端の径小外径Ｄ１を大きくすればよい。
このようにすれば、外側コイル３の内径の大きさに制限を受ける連接截頭円錐体２５であっても、第１截頭円錐体２５Ａの先端の径小外径Ｄ１を大きく確保することができる。
【００５４】  従って、第１截頭円錐体２５Ａの節部での傾斜角θ１と第２截頭円錐体２５Ｂの節部での傾斜角θ２とを、前記関係式（１１）で示す「ｔａｎθ２＞ｔａｎθ１」の関係にすればよい。前記関係式（７）、（８）を用いて、第２截頭円錐体２５Ｂの長手方向の長さＬ２と第１截頭円錐体２５Ａの長手方向の長さＬ１との関係式を求めると、
Ｌ２＜｛（Ｄ３−Ｄ２）／（Ｄ２−Ｄ１）｝×Ｌ１  ・・・（１２）
関係式（１２）で表すことができる。
関係式（１２）を満たすことにより、第１截頭円錐体２５Ａと第２截頭円錐体２５Ｂとは、外径が先端側へ徐変減少する傾斜構造でありながら、第１截頭円錐体２５Ａの先端の径小外径Ｄ１を大きくして、芯線先端部２Ｂにおける最小の座屈応力比を高めることができる。この結果、芯線２の最小座屈応力比を高めることができる。
これにより、ガイドワイヤの前進の際の、直線的前進性を高めることができる。
【００５５】  次に、連接截頭円錐体において、節部間の、曲げ剛性比と断面二次モーメント比との関係について、前記特許文献２と比較して、以下説明する。
連接截頭円錐体の、１個の截頭円錐体の先端節部の断面二次モーメントをＩａ１、後端節部の断面二次モーメントをＩｂ１とし、縦弾性係数をＥとすると、先端節部の曲げ剛性は（Ｅ×Ｉａ１）、後端節部の曲げ剛性は（Ｅ×Ｉｂ１）で表すことができ、先端節部の曲げ剛性（Ｅ×Ｉａ１）に対する後端節部の曲げ剛性（Ｅ×Ｉｂ１）の、節部での曲げ剛性比は「（Ｅ×Ｉｂ１）／（Ｅ×Ｉａ１）」の関係式で表すことができる。この関係式の値が大きければ大きいほど、後端節部の曲げ剛性が先端節部の曲げ剛性よりも高くなる。逆に、曲げ剛性を柔軟性に置き換えて言えば、後端節部よりも先端節部での柔軟性が高くなることを示している。
そして、連接截頭円錐体を構成する芯線は同一材質であることから、縦弾性係数Ｅは同一値であり、前記関係式は、「（Ｉｂ１）／（Ｉａ１）」として表すことができる。これは、先端節部の断面二次モーメントＩａ１に対する後端節部の断面二次モーメントＩｂ１との、節部での断面二次モーメント比「（Ｉｂ１）／（Ｉａ１）」として表すことができる。この関係式の値が大きければ大きいほど、前記同様に、後端節部よりも先端節部の柔軟性が高くなることを示している。
【００５６】  次に、本発明の連接截頭円錐体２５において、節部間における節部での断面二次モーメント比について、以下説明する。
本発明の連接截頭円錐体２５において、連接截頭円錐体２５の、第１截頭円錐体２５Ａの先端節部２４０の断面二次モーメントをＩｏ、後端節部２４１の断面二次モーメントをＩ１とし、先端節部２４０の断面二次モーメントＩｏに対する後端節部２４１の断面二次モーメントＩ１との断面二次モーメント比をＩｓ１（後端節部２４１の断面二次モーメントＩ１／先端節部２４０に断面二次モーメントＩｏ）とする。
前記同様に、第２截頭円錐体２５Ｂの先端節部２４１の断面二次モーメントはＩ１となり、後端節部２４２の断面二次モーメントがＩ２で、断面二次モーメント比をＩｓ２（Ｉ２／Ｉ１）とし、第３截頭円錐体２５Ｃの先端節部２４２の断面二次モーメントはＩ２となり、後端節部２４３の断面二次モーメントがＩ３で、断面二次モーメント比をＩｓ３（Ｉ３／Ｉ２）とし、第４截頭円錐体２５Ｄの先端節部２４３の断面二次モーメントはＩ３となり、後端節部２４４の断面二次モーメントがＩ４で、断面二次モーメント比をＩｓ４（Ｉ４／Ｉ３）とする。
【００５７】  第１截頭円錐体２５Ａは、先端節部２４０の径小外径Ｄ１が０．１２０ｍｍ、後端節部２４１の径大外径Ｄ２が０．１５３ｍｍであり、断面二次モーメント比Ｉｓ１（Ｉ１／Ｉｏ）は、前記外径の４乗（Ｄ２／Ｄ１）４であらわすことができることから、第１截頭円錐体２５の節部での断面二次モーメント比Ｉｓ１（Ｉ１／Ｉｏ）は、約２．６４３となる。
前記同様に、
第４截頭円錐体２５Ｄの節部での断面二次モーメント比Ｉｓ４（Ｉ４／Ｉ３）と、
第３截頭円錐体２５Ｃの節部での断面二次モーメント比Ｉｓ３（Ｉ３／Ｉ２）と、
第２截頭円錐体２５Ｂの節部での断面二次モーメント比Ｉｓ２（Ｉ２／Ｉ１）とを算出し、算出した値を後端側から先端側へ順に（Ｉ４／Ｉ３からＩ１／Ｉｏへ）並べて比較すると、節部での断面二次モーメント比の値は、
約３．２４２（Ｉｓ４）＞約３．０８２（Ｉｓ３）＞約２．９２０（Ｉｓ２）
＞約２．６４３（Ｉｓ１）              ・・・（１３）
関係式（１３）で表すことができる。
関係式（１３）は、連接截頭円錐体２５を構成する第１〜４截頭円錐体の節部（２４１、２４１、２４２、２４３、２４４）での断面二次モーメント比（Ｉｓ１、Ｉｓ２、Ｉｓ３、Ｉｓ４）が、後端側（Ｉｓ４）から先端側（Ｉｓ１）へ徐変減少していることを意味している。
【００５８】  そして、前記特許文献２の連接截頭円錐体２６は、後端側の第１截頭円錐体２６Ａの径大外径Ｄｏが０．１８０ｍｍ、径小外径Ｄ２が０．１２５ｍｍ、先端側の第２截頭円錐体２６Ｂの径大外径Ｄ２が０．１２５ｍｍとなって、径小外径Ｄ１が０．０６０ｍｍである（特許文献２段落［００３０］）。
前記同様に、前記特許文献２の連接截頭円錐体２６における節部での断面二次モーメント比を算出すると、後端側の第１截頭円錐体２６Ａの、先端節部の断面二次モーメントに対する後端節部の、節部での断面二次モーメント比は、約４．３００（０．１８０／０．１２５）４となる。又、先端側の第２截頭円錐体２６Ｂの、先端節部の断面二次モーメントに対する後端節部の、節部での断面二次モーメント比は、約１８．８３８（０．１２５／０．０６０）４となる。
これは、連接截頭円錐体２６を構成する後端側の第１截頭円錐体２６Ａと先端側の第２截頭円錐体２６Ｂの、節部での断面二次モーメント比が、後端側から先端側へ大きく増大（節部での断面二次モーメント比が約４．３００から約１８．８３８へ増大）していることを意味している。
【００５９】  このように、前記特許文献２の連接截頭円錐体２６は、節部での断面二次モーメント比が後端側から先端側へ大きく増大しているのに対して、本発明の連接截頭円錐体２４、２５は、節部での断面二次モーメント比が後端側から先端側へ徐変減少している。
従って、前記特許文献２の連接截頭円錐体２６は、先端側の第２截頭円錐体２６Ａの先端節部（径小外径Ｄ１）で柔軟性が大きく増大し、先端側急変高柔軟特性を示している。
これに対して、本発明の連接截頭円錐体２４、２５は、後端側から先端側へ徐々に減少する先端側徐変低柔軟特性を示している、と考えることができる。
【００６０】  次に、本発明の連接截頭円錐体の節部での断面二次モーメント比の上下限値について、以下説明する。
本発明の連接截頭円錐体２４、２５の節部での断面二次モーメント比の上下限値は、前記最小座屈応力比の上下限値の範囲を満たしながら、連接截頭円錐体２４、２５の節部での断面二次モーメント比を考慮する必要がある。
第４実施形態の連接截頭円錐体２５は、外側コイル３の後端側の２個の截頭円錐体と外側コイル３内の２個の連接截頭円錐体とが連接して成る。
本発明の連接截頭円錐体は、截頭円錐体が２個以上連接した構造であればよく、外側コイル３の後端側の１個の截頭円錐体（例えば、第３截頭円錐体２５Ｃと第４截頭円錐体２５Ｄとが結合して１個の截頭円錐体となる場合）と外側コイル３内の１個の截頭円錐体（例えば、第１截頭円錐体２５Ａと第２截頭円錐体２５Ｂとが結合して１個の截頭円錐体となる場合）とが連接して２個の截頭円錐体から成る連接截頭円錐体が考えられる。
【００６１】  かかる２個の截頭円錐体を連接した連接截頭円錐体の場合に、外側コイル３内の１個の截頭円錐体は、後端節部の外径Ｄ３が０．２００ｍｍ、先端節部の外径Ｄ１が０．１２０ｍｍ（最小座屈応力比の下限値近傍）となることから、後端節部（又は節部）での断面二次モーメント比は、約７．７２｛（０．２００／０．１２０）４｝となる。
外側コイル３の後端側の１個の截頭円錐体は、後端節部の外径Ｄ５が０．３５５６ｍｍ、先端節部の外径Ｄ３が０．２００ｍｍとなることから、節部での断面二次モーメント比は、約１０．００｛（０．３５５６／０．２００）４｝となる。
従って、節部での断面二次モーメント比を加工性、組付性等の生産性を考慮すると、第１〜３実施形態も同様に、本発明の連接截頭円錐体２４、２５の節部での断面二次モーメント比の上下限値は、１を超え１０．５０以下である。好ましくは、１を超え１０．００以下である。
この理由は、節部での断面二次モーメント比が、前記下限値を下回れば、先端節部の断面二次モーメントが後端節部の断面二次モーメントよりも大きくなり、先端節部での曲げ剛性が増大し、先端側になるほど傾斜が緩やかとなる、図６で示すような先端側徐変低柔軟特性を有する芯線先端部を得ることはできなくなるからである。
又、節部での断面二次モーメント比が、前記上限値を上回れば、後端節部の断面二次モーメントと先端節部の断面二次モーメントとの差が拡大し、先端側になるほど傾斜が急（下降）となって柔軟性が増大し、先端側になるほど傾斜が緩やかとなる、図６で示すような先端側徐変低柔軟特性を有する芯線先端部を得ることは困難となるからである。
【００６２】  次に、図８を用いて、本発明の第４実施形態のガイドワイヤ４０の連接截頭円錐体２５と、前記特許文献２の連接截頭円錐体２６とを比較して、以下説明する。
図８において、径大外径Ｄ５（節部２４４）と径小外径Ｄ３（節部２４２）との外形を直線で結んだ１個の截頭円錐体を仮想単一截頭円錐体２６１とし、２点鎖線で示す。
本発明の第３截頭円錐体２５Ｃの節部２４３の位置での仮想単一截頭円錐体２６１の外径をＤ４０とし、比例配分の考えに基いて外径Ｄ４０を算出すると、約０．２８３ｍｍとなる。
前記特許文献２に記載の連接截頭円錐体２６は、長手方向の同一位置における外径が、仮想単一截頭円錐体２６０の外径よりも大きいことから（特許文献２、段落［００４１］等）、節部２４３と同一位置において、仮想単一截頭円錐体２６１の外径Ｄ４０よりも大きくすれば前記特許文献２の連接截頭円錐体２６と類似した形状となる。
例えば、節部２４３と同一位置において、外径Ｄ４０よりも大きな外径をＤ４１とし、先端外径がＤ３で後端外径がＤ４１の先端側の截頭円錐体と、先端外径がＤ４１で後端外径がＤ５の後端側の截頭円錐体とを連接した、３点鎖線で示す連接截頭円錐体とすれば、前記特許文献２に類似した連接截頭円錐体（以下、類似連接截頭円錐体２６２という）を構成することができる。
【００６３】  そして、外径Ｄ４０（約０．２８３ｍｍ）よりも大きな外径Ｄ４１を、例えば０．３１０ｍｍ（外径Ｄ５と外径Ｄ４との中間の大きさの外径をＤ４１とする場合）とし、長手方向の長さ（Ｌ３、Ｌ４）は同一（第３截頭円錐体２５Ｃの長さＬ３、第４截頭円錐体２５Ｄの長さＬ４とそれぞれ同一）として、本発明の連接截頭円錐体２５と類似連接截頭円錐体２６２との、節部２４３でのねじり抵抗モーメントを比較する。
ねじり抵抗モーメントは極断面係数に比例し、極断面係数は外径の３乗に比例することから、節部２４３において、類似連接截頭円錐体２６２のねじり抵抗モーメントＲに対する本発明の連接截頭円錐体２５のねじり抵抗モーメントｒとの、節部２４３でのねじり抵抗モーメント比（ｒ／Ｒ）を求めると、約０．６２５｛（０．２６５／０．３１０）３｝となる。
このことは、節部２４３において、本発明の連接截頭円錐体２５のほうが、類似連接截頭円錐体２６２よりも約３８％ねじり抵抗モーメントが低いことを意味する。
【００６４】  類似連接截頭円錐体２６２は、節部２４３の位置において、外径Ｄ４１（０．３１０ｍｍ）が本発明の連接截頭円錐体２５の外径Ｄ４（０．２６５ｍｍ）よりも大きく、さらに、仮想単一截頭円錐体２６１の外径（０．２８３ｍｍ）よりも大きく、節部での傾斜角が先端側へ大きく変化（増大）している。
類似連接截頭円錐体２６２は、外径Ｄ４１が大きい為、節部２４３の位置で先端側への傾斜角が増大し、かつ、節部２４３の位置近傍で外径が径大化している為、手元側（後端側）をねじり回転させた場合に、生体組織等と接触する節部２４３の位置、及び、節部２４３の位置近傍で、生体組織等からねじり回転に対する大きな抵抗を受ける。さらに又、ガイドワイヤ４０を前進させた場合に、生体組織等から軸圧縮力のみならず、先端部の外周を覆っている生体組織等によるラジアル方向からの大きな圧力抵抗を受ける。
特に、血管閉塞病変長が長い下肢血管閉塞病変部（病変長が１００ｍｍから２００ｍｍで、例えば石灰化病変部等）においては、外側コイル３の外周部のみならず芯線先端部２Ｂの全長に亘って生体組織等で覆われる為、ガイドワイヤ４０を回転させた場合に、生体組織等から大きな抵抗を受ける。
【００６５】  そして、外径が大きく、かつ、先端側への傾斜角が大きな節部をもつ類似連接截頭円錐体２６２の場合には、先端側へ傾斜角が急変する節部の位置（節部２４３に相当する位置）、及び、径大化した節部２４３の近傍の位置で「スティックスリップ現象（生体組織等との接触による静摩擦から動摩擦への変動が繰り返し発生して操作力が変化する現象）」が発生し易い。
これに対して、本発明の連接截頭円錐体２５は、類似連接截頭円錐体２６２よりも節部の外径が小さく、さらに、類似連接截頭円錐体２６２よりも節部２４３でのねじり抵抗モーメントが約３８％低い為、生体組織等との接触により発生する「スティックスリップ現象」の発生を抑制することができる。
そして又、血管の収縮等によりガイドワイヤ４０が血管内で捕捉される「スタック現象」が発生した場合も前記同様である。スタック現象が発生した場合には、本発明のガイドワイヤ４０のねじり抵抗モーメントの低さを利用して、術者は、手元側を回転させながらガイドワイヤ４０を後退させることにより、捕捉された血管閉塞病変部からの解放を容易にすることができる。
【００６６】  第４実施形態の連接截頭円錐体２５は、外側コイル３内で第１截頭円錐体２５Ａと第２截頭円錐体２５Ｂとの２個の截頭円錐体を構成する。
本発明の連接截頭円錐体２５は、節部での傾斜角が先端側へ増大する前記特許文献２の連接截頭円錐体２６とは異なり、節部での先端側への傾斜角が徐変減少する。特に、芯線先端部２Ｂの先端側で外径の大きさに制限を受ける外側コイル３内の連接截頭円錐体（第１截頭円錐体２５Ａと第２截頭円錐体２５Ｂ）は、節部での傾斜角が先端側へ徐々に減少する構造である為、芯線先端部２Ｂの先端側での外径を比較的大きく確保することができる。
従って、本発明の連接截頭円錐体２５（第１截頭円錐体２５Ａと第２截頭円錐体２５Ｂ）の構造は、外径の大きさに制限を受ける外側コイル３内の芯線先端部２Ｂの外径（特に、先端外径Ｄ１）を、前記特許文献２の連接截頭円錐体２６の構造よりも大きく確保することができる。
【００６７】  このように、外側コイル３の後端側の、外径が大きな芯線先端部２Ｂは、節部での傾斜角が先端側へ徐変減少することにより、「スティックスリップ現象」等の発生を抑制し、先端側への円滑な回転伝達性を向上させることができる。
又、外側コイル３内の芯線先端部２Ｂの先端側は、節部での傾斜角が先端側へ徐変減少することにより、外側コイル３の内径の大きさに制限を受けながら、比較的大きな外径から成る芯線先端部２Ｂの先端側を備えることができる。
これにより、ガイドワイヤの先端側への円滑な回転伝達性を高めると共に、直線的前進性を高めることができ、特に、病変長が長い下肢血管閉塞病変部内での通過性を飛躍的に向上させることができる。
【００６８】  そして、前記第４実施形態のガイドワイヤ４０の連接截頭円錐体２５の構造について、４個の截頭円錐体の全ての節部での先端側への傾斜角が、後端側から先端側へ徐変減少（θ４＞θ３＞θ２＞θ１）する構造として説明した。
外側コイル３の、後端側の２個の連接截頭円錐体の節部での先端側への傾斜角と、外側コイル３内の、２個の連接截頭円錐体の節部での先端側への傾斜角とが、必ずしも連動して先端側へ徐変減少している必要はない。
外側コイル３の、後端側の２個以上の截頭円錐体を連接した連接截頭円錐体の、節部での傾斜角が先端側へ徐変減少していればよく、又、外側コイル３内の２個以上の截頭円錐体を連接した連接截頭円錐体の、節部での傾斜角が先端側へ徐変減少していればよい。
【００６９】  そして又、連接截頭円錐体を構成する截頭円錐体が外側コイル３の後端端部（外側コイル後端接合部４Ｂ）で、後端側と先端側とに跨る場合には、外側コイル３の後端端部（外側コイル後端接合部４Ｂ）を境にして跨っている截頭円錐体の体積の多い側を外側コイル３内の連接截頭円錐体の一部、又は、外側コイル３の後端側の連接截頭円錐体の一部として節部での先端側への傾斜角の大小関係等を判断する。
又、本発明の芯線先端部２Ｂの連接截頭円錐体を構成する截頭円錐体の個数は、加工性経済性の観点から３０個以下（長手方向の長さが１８０ｍｍ）が好ましい。尚、長手方向の長さが１８０ｍｍを超える場合には、前記関係に基く比例配分による個数以下とする。
【００７０】  本発明の芯線先端部２Ｂの連接截頭円錐体２４、２５の構造は、後端の節部と先端の節部との間における節部での断面二次モーメントの関係は、以下となる。
後端側から先端側へ外径が徐変減少する部分を有する芯線の芯線先端部の先端側を外側コイルへ貫挿し、
前記外側コイルの先端と前記芯線先端部の先端とを接合した先端接合部と、前記外側コイルの後端と前記芯線先端部とを接合した外側コイル後端接合部とを有し、前記芯線先端部の後端側に芯線後端径大部を有する芯線後端部を備えた医療用ガイドワイヤであって、
前記芯線先端部は、後端側から先端側へ外径が徐変減少する截頭円錐体を２個以上連接した連接截頭円錐体を有し、
前記連接截頭円錐体は、１個の截頭円錐体の後端と先端に節部を有し、先端の前記節部の断面二次モーメントに対する後端の前記節部の断面二次モーメントとの、前記節部での断面二次モーメント比（後端の前記節部の断面二次モーメント／先端の前記節部の断面二次モーメント）が、後端側から先端側へ徐変減少して成ることを特徴とする。
【００７１】  又、連接截頭円錐体の節部での前記断面二次モーメント比の最大値が１０．５０で最小値が１を超えることを特徴とする。好ましくは、最小値が１を超え最大値が１０．００以下である。又、連接截頭円錐体が、前記外側コイルの後端側の芯線先端部、又は、前記外側コイル内の芯線先端部のいずれか一方、又は、双方に備えて成ることを特徴とする。
【符号の説明】
【００７２】１          医療用ガイドワイヤ（第１実施形態）
２０        医療用ガイドワイヤ（第２実施形態）
３０        医療用ガイドワイヤ（第３実施形態）
４０        医療用ガイドワイヤ（第４実施形態）
２          芯線
２Ａ        芯線後端部
２Ｂ        芯線先端部
３          外側コイル
５          潤滑性被膜
６          親水性被膜
２１        芯線後端径大部
２３Ａ、２３Ｂ      先端細径体
２４、２５          連接截頭円錐体
２４Ａ、２５Ａ      第１截頭円錐体（第１〜４実施形態）
２４Ｂ、２５Ｂ      第２截頭円錐体（第１〜４実施形態）
２４Ｃ、２５Ｃ      第３截頭円錐体（第１〜４実施形態）
２５Ｄ              第４截頭円錐体（第４実施形態）
【図１】
2018187351.tif 000011
【図２】
2018187351.tif 000012
【図３】
2018187351.tif 000013
【図４】
2018187351.tif 000014
【図５】
2018187351.tif 000015
【図６】
2018187351.tif 000016
【図７】
2018187351.tif 000017
【図８】
2018187351.tif 000018
【手続補正書】
【提出日】平成30年7月6日(2018.7.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
後端側から先端側へ外径が徐変減少する部分を有する芯線の芯線先端部の先端側を外側コイルへ貫挿し、
前記外側コイルの先端と前記芯線先端部の先端とを接合した先端接合部と、前記外側コイルの後端と前記芯線先端部とを接合した外側コイル後端接合部とを有し、前記芯線先端部の後端側に芯線後端径大部を有する芯線後端部を備えた医療用ガイドワイヤであって、
後端側から先端側へ外径が徐変減少する截頭円錐体を２個以上連接した連接截頭円錐体を、少なくとも、前記外側コイルの後端側の前記芯線先端部に備え、
前記連接截頭円錐体は、１個の截頭円錐体の後端と先端に、前記芯線の長手方向の中心軸に平行な線と前記截頭円錐体の外形線とが成す傾斜角を有する節部を備え、
前記１個の截頭円錐体における先端の前記節部の断面二次モーメントに対する後端の前記節部の断面二次モーメントとの、前記節部での断面二次モーメント比（後端の前記節部の断面二次モーメント／先端の前記節部の断面二次モーメント）が、１を超え１０．５０以下で、後端側から先端側へ徐変減少して成ることを特徴とする医療用ガイドワイヤ。
【請求項２】
前記外側コイルの後端側の前記芯線先端部に備えられた前記連接截頭円錐体における前記節部での先端側への傾斜角が、後端側から先端側へ徐変減少して成ることを特徴とする請求項１に記載の医療用ガイドワイヤ。
【請求項３】
前記外側コイルの後端側の前記芯線先端部に備えられた前記連接截頭円錐体は、先端の第１截頭円錐体と後端の第２截頭円錐体とを連接して成り、前記第１截頭円錐体の後端の径大外径をＤ２、先端の径小外径をＤ１、長手方向の長さをＬ１とし、前記第２截頭円錐体の後端の径大外径をＤ３、先端の径小外径はＤ２となり、長手方向の長さをＬ２とした場合に、
前記第２截頭円錐体の長手方向の長さＬ２と前記第１截頭円錐体の長手方向の長さＬ１とは、
Ｌ２＜｛（Ｄ３−Ｄ２）／（Ｄ２−Ｄ１）｝×Ｌ１
の関係式を満たすことを特徴とする請求項２に記載の医療用ガイドワイヤ。
【請求項４】
前記外側コイル内の前記芯線先端部に前記連接截頭円錐体を備え、前記外側コイル内の前記芯線先端部に備えられた前記連接截頭円錐体は、前記１個の截頭円錐体における前記節部での断面二次モーメント比（後端の前記節部の断面二次モーメント／先端の前記節部の断面二次モーメント）が、１を超え１０．００以下で、後端側から先端側へ徐変減少して成ることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一つに記載の医療用ガイドワイヤ。
【請求項５】
前記外側コイル内の前記芯線先端部に前記連接截頭円錐体を備え、前記外側コイル内の前記芯線先端部に備えられた前記連接截頭円錐体は、先端の前記第１截頭円錐体と後端の前記第２截頭円錐体とを連接して成り、
前記第２截頭円錐体の、後端の前記節部の断面二次モーメントをＩ３、先端の前記節部の断面二次モーメントをＩ２とし、
前記第１截頭円錐体の、後端の前記節部の断面二次モーメントはＩ２となり、先端の前記節部の断面二次モーメントをＩ１とした場合に、
前記第２截頭円錐体の、先端の前記節部の断面二次モーメントＩ２に対する後端の前記節部の断面二次モーメントＩ３との、前記節部での断面二次モーメント比（Ｉ３／Ｉ２）と、
前記第１截頭円錐体の、先端の前記節部の断面二次モーメントＩ１に対する後端の前記節部の断面二次モーメントＩ２との、前記節部での断面二次モーメント比（Ｉ２／Ｉ１）が、
１０．００≧（Ｉ３／Ｉ２）＞（Ｉ２／Ｉ１）＞１
の関係式を満たすことを特徴とする請求項４に記載の医療用ガイドワイヤ。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１２】  後端側から先端側へ外径が徐変減少する截頭円錐体を２個以上連接した連接截頭円錐体を、少なくとも、外側コイルの後端側の芯線先端部に備える。
連接截頭円錐体は、１個の截頭円錐体の後端と先端に、芯線の長手方向の中心軸に平行な線と截頭円錐体の外形線とが成す傾斜角を有する節部を備える。
１個の截頭円錐体における先端の節部の断面二次モーメントに対する後端の節部の断面二次モーメントとの、節部での断面二次モーメント比（後端の節部の断面二次モーメント／先端の節部の断面二次モーメント）が、１を超え１０．５０以下で、その断面二次モーメント比が連接截頭円錐体の後端側から先端側へ徐変減少して成ることを特徴とする。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１５】外側コイル内の芯線先端部に連接截頭円錐体を備え、外側コイル内の芯線先端部に備えられた連接截頭円錐体は、１個の截頭円錐体における節部での断面二次モーメント比（後端の節部の断面二次モーメント／先端の節部の断面二次モーメント）が、
１を超え１０．００以下で、その断面二次モーメント比が連接截頭円錐体の後端側から先端側へ徐変減少して成る。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１６】外側コイル内の芯線先端部に連接截頭円錐体を備え、外側コイル内の芯線先端部に備えられた連接截頭円錐体は、先端の第１截頭円錐体と後端の第２截頭円錐体とを連接して成り、第２截頭円錐体と第１截頭円錐体との節部での断面二次モーメント比（後端の節部の断面二次モーメント／先端の節部の断面二次モーメント）が、一定の関係式を満たす。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１７】  本発明のガイドワイヤは、後端側から先端側へ外径が徐変減少する部分を有する芯線の芯線先端部の先端側を外側コイル内へ貫挿する。芯線先端部の後端側に芯線後端径大部を有する芯線後端部を備える。
後端側から先端側へ外径が徐変減少する截頭円錐体を２個以上連接した連接截頭円錐体を、少なくとも、外側コイルの後端側の芯線先端部に備える。
連接截頭円錐体は、１個の截頭円錐体の後端と先端に、芯線の長手方向の中心軸に平行な線と截頭円錐体の外形線とが成す傾斜角を有する節部を備える。
１個の截頭円錐体における先端の節部の断面二次モーメントに対する後端の節部の断面二次モーメントとの、節部での断面二次モーメント比（後端の節部の断面二次モーメント／先端の節部の断面二次モーメント）が、１を超え１０．５０以下で、その断面二次モーメント比が連接截頭円錐体の後端側から先端側へ徐変減少して成ることを特徴とする。
この理由は、芯線先端部の先端側徐変低柔軟特性を高めることができ、芯線先端部が先端側徐変低柔軟特性を備えながら、血管閉塞病変部での通過性を向上させる為である。
そして、節部での断面二次モーメント比が、前記下限直を下回れば、先端節部の断面二次モーメントが後端節部の断面二次モーメントよりも大きくなり、先端節部での曲げ剛性が増大し、先端側徐変低柔軟特性を有する芯線先端部を得ることはできなくなるからである。
又、節部での断面二次モーメント比が、前記上限値を上回れば、後端節部の断面二次モーメントと先端節部の断面二次モーメントとの差が拡大し、先端側徐変低柔軟特性を有する芯線先端部を得ることは困難となるからである。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２０】外側コイル内の芯線先端部に連接截頭円錐体を備える。外側コイル内の芯線先端部に備えられた連接截頭円錐体は、１個の截頭円錐体における節部での断面二次モーメント比（後端の節部の断面二次モーメント／先端の節部の断面二次モーメント）が、
１を超え１０．００以下で、その断面二次モーメント比が連接截頭円錐体の後端側から先端側へ徐変減少して成る。この理由は、連接截頭円錐体の各節部での曲げ剛性を後端側から先端側へ徐変減少させる為である。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２１】外側コイル内の芯線先端部に連接截頭円錐体を備える。外側コイル内の芯線先端部に備えられた連接截頭円錐体は、先端の第１截頭円錐体と後端の第２截頭円錐体とを連接して成り、第２截頭円錐体と第１截頭円錐体との節部での断面二次モーメント比（後端の節部の断面二次モーメント／先端の節部の断面二次モーメント）が、一定の関係式を満たす。
この理由は、２個の截頭円錐体から成る連接截頭円錐体において、後端の節部の断面二次モーメントと先端の節部の断面二次モーメントとの、節部間での断面二次モーメント比を抑制する為である。