(57)【要約】【課題】安全性の高いオキシダーゼ酵素およびオキシダーゼ基質を使用することで、光開始剤を不使用または極めて少ない量で高速硬化が可能な、活性エネルギー線硬化型組成物並びにそれを用いた光重合開始剤が残留しない硬化物を提供すること。【解決手段】  親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）と、オキシダーゼ酵素（Ｂ）と、オキシダーゼ基質（Ｃ）と、水と、ラジカル重合開始剤（Ｄ）とを含んでなることを特徴とする、活性エネルギー線硬化型組成物であって、親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）が、一般式（１）で表される化合物（ａ１）、一般式（２）で表される化合物（ａ２）、一般式（３）で表される化合物（ａ３）、一般式（４）で表される化合物（ａ４）および一般式（５）で表される化合物（ａ５）からなる群より選ばれる一つ以上であることを特徴とする、活性エネルギー線硬化型組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）と、オキシダーゼ酵素（Ｂ）と、オキシダーゼ基質（Ｃ）と、水と、ラジカル重合開始剤（Ｄ）とを含んでなることを特徴とする、活性エネルギー線硬化型組成物であって、
親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）が、下記一般式（１）で表される化合物（ａ１）、下記一般式（２）で表される化合物（ａ２）、下記一般式（３）で表される化合物（ａ３）、下記一般式（４）で表される化合物（ａ４）および下記一般式（５）で表される化合物（ａ５）からなる群より選ばれる一つ以上であることを特徴とする、活性エネルギー線硬化型組成物。
【化１】
2018158984.tif 000026
（式中、Ｒ３〜Ｒ５は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表す。式中、ｂ、ｃおよびｄは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表す。）
【化２】
2018158984.tif 000027
（式中、Ｒ６〜Ｒ８は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表す。式中、ｅ、ｆおよびｇは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表す。）
【化３】
2018158984.tif 000028
（式中、Ｒ9〜Ｒ１２は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表す。式中、ｈ、ｉ、ｊおよびｋは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表す。）
【化４】
2018158984.tif 000029
（式中、Ｒ１３〜Ｒ１６は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表す。式中、ｌ、ｍ、ｎおよびｏは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表す。）
【化５】
2018158984.tif 000030
（式中、Ｒ１７〜Ｒ２２は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表す。式中、ｐ、ｑ、ｒ、ｓ、ｔおよびｕは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表す。）
【請求項２】
オキシダーゼ酵素（Ｂ）がグルコースオキシダーゼであり、オキシダーゼ基質（Ｃ）がグルコースであることを特徴とする、請求項１記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項３】
親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）の１００質量部に対して、オキシダーゼ酵素（Ｂ）を０．０３質量部から０．４質量部の範囲で含んでなり、オキシダーゼ基質（Ｃ）を０．４質量部から５．０質量部を含んでなり、さらに光重合開始剤（Ｄ）を１．５質量部以下を含んでなることを特徴とする、請求項１または２記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項４】
光重合開始剤（Ｄ）が、水酸基、ジアルキルアミノ基またはモルホルノ基を有するアセトフェノン化合物、ホスフィン化合物およびオキシムエステル化合物からなる群より選ばれる一つ以上であることを特徴とする、請求項１〜３いずれか記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項５】
請求項１〜４いずれか記載の活性エネルギー線硬化型組成物の硬化物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、オキシダーゼ酵素とオキシダーゼ基質および光重合開始剤を含む活性エネルギー線硬化型組成物並びにそれを用いた硬化物に関する。
【背景技術】
【０００２】
（メタ）アクリレート化合物等の反応性化合物を含む組成物は、開始剤から発生した活性種により容易にラジカル重合を起こし、硬化物を形成することが知られている。これらの組成物は様々な分野で使用されており、例えば、印刷インキ、オーバーコートワニス、塗料、接着剤、フォトレジスト、３Ｄ造形物等が挙げられる。
【０００３】
近年、反応性化合物を含む組成物は歯科用途や、医療品および食料品のパッケージ用途等にも使用されつつあり、組成物には毒性が低い材料を使用することが望ましい。組成物中における、ラジカル重合を引き起こす活性種を発生する開始剤は低分子化合物であるため、ラジカル重合に関与しなかったものは硬化物中に取り残されてしまう。硬化物中に残留する開始剤は、硬化物表面への滲み出しによる臭気、内容物中への浸透による内容物の汚染、品質劣化の懸念がある。したがって、組成物に含まれる材料の中でも、とりわけ開始剤は可能な限り使用量を減らすか、潜在的な毒性が低い材料を使うことが求められている。
【０００４】
開始剤の種類として、レドックス開始剤、熱重合開始剤、光重合開始剤が知られている。レドックス開始剤は、過酸化物と還元剤を組み合わることで温和な条件下の酸化還元反応によって機能する。また、熱重合開始剤または光重合開始剤は、それぞれ、加熱または活性エネルギー線を照射することで機能する。開始剤は、用途、目的に即して選択されるが、潜在的な毒性が高い熱重合開始剤および光重合開始剤よりも、比較的毒性が低いレドックス開始剤は、医療、歯科用途で使用されている。
【０００５】
レドックス開始剤の代表例として、フェントン反応として知られる過酸化水素と硫酸鉄（II）の組み合わせがあり、ラジカル重合開始可能な活性種であるヒドロキシラジカルを生成する。
【０００６】
また、ヒドロキシラジカルの発生源となる過酸化水素は、酵素反応を利用することで生成することができる。具体的には、グルコースオキシダーゼに代表されるオキシダーゼ酵素と、グルコースに代表されるオキシダーゼ基質といった、特定の組み合わせによって、過酸化水素が発生する。
【０００７】
すなわち、酵素反応とフェントン反応を併用することで、ラジカル重合開始反応が可能となり、反応性化合物であるメタクリレート化合物をラジカル重合した報告がある（非特許文献１）。酵素反応とフェントン反応では、食品添加剤として認められている材料を使用しているため、従来のレドックス開始剤よりも安全な開始系として提案されている。
【０００８】
しかしながら、反応性化合物を含む組成物に酵素反応とフェントン反応の開始系を併用した場合、還元剤である硫酸鉄（II）を加えると瞬時にラジカル重合反応が始まるため、使用可能な用途が限定されてしまうことが課題である。また、還元剤に硫酸鉄（II）を使用した場合は、金属イオン由来の着色も課題となる。
【０００９】
着色の課題を解決するため、還元剤を硫酸鉄（II）から有機還元剤に変更した開始系が検討されている（特許文献１）。有機還元剤としてアスコルビン酸を使用することにより、無色透明の硬化物が得られる。
【００１０】
しかしながら、還元剤を有機還元剤に変更しても、還元剤の添加時から反応性化合物を含む組成物は徐々に重合反応が進行してしまうため、重合開始反応の制御は行えない。また、反応性化合物として２官能のメタクリレート化合物を使用しているため、高速硬化ができない課題もある。
【００１１】
酵素反応のみを利用して活性エネルギー線硬化の用途に応用した報告がないのが現状であるが、さらに光重合開始剤を加えた組成物が提案されている（非特許文献２）。酵素反応によって重合阻害因子となる酸素の影響を受けにくい硬化系として提案されている。
【００１２】
しかしながら、反応性化合物は単官能アクリレート化合物、または、２官能アクリレート化合物、光重合開始剤が、２、２−ジメトキシ−２−フェニルアセトフェノン、または、ベンゾフェノンに限定されているため、硬化性に優れない。さらに、オキシダーゼ酵素とオキシダーゼ基質を使用した際も、光重合開始剤の使用量を削減できる記載はなく、硬化物中において未反応の光重合開始剤が残留する懸念がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特表２００６−５１４７０７号公報
【非特許文献】
【００１４】
【非特許文献１】Ｊ．Ｐｏｌｙｍ．Ｓｃｉ．Ｐａｒｔ  Ａ，Ｐｏｌｙｍ．Ｃｈｅｍ．、１９９１年、２９巻、ｐ．１２１７−１２１８
【非特許文献２】Ｊ．Ｐｏｌｙｍ．Ｓｃｉ．Ｐａｒｔ  Ａ，Ｐｏｌｙｍ．Ｃｈｅｍ．、２０１３年、５１巻、ｐ．１６８５−１６８９
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
本発明は、安全性の高いオキシダーゼ酵素およびオキシダーゼ基質を使用することで、光開始剤を不使用または極めて少ない量で高速硬化が可能な、活性エネルギー線硬化型組成物並びにそれを用いた光重合開始剤が残留しない硬化物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明者らは、上記の諸問題点を考慮し解決すべく鋭意研究を重ねた結果、本発明に至った。すなわち本発明は、親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）と、オキシダーゼ酵素（Ｂ）と、オキシダーゼ基質（Ｃ）と、水と、ラジカル重合開始剤（Ｄ）とを含んでなることを特徴とする、活性エネルギー線硬化型組成物であって、
親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）が、下記一般式（１）で表される化合物（ａ１）、下記一般式（２）で表される化合物（ａ２）、下記一般式（３）で表される化合物（ａ３）、下記一般式（４）で表される化合物（ａ４）および下記一般式（５）で表される化合物（ａ５）からなる群より選ばれる一つ以上であることを特徴とする、活性エネルギー線硬化型組成物に関する。
【化１】
2018158984.tif 000002
（式中、Ｒ３〜Ｒ５は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表す。式中、ｂ、ｃおよびｄは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表す。）
【化２】
2018158984.tif 000003
（式中、Ｒ６〜Ｒ８は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表す。式中、ｅ、ｆおよびｇは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表す。）
【化３】
2018158984.tif 000004
（式中、Ｒ9〜Ｒ１２は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表す。式中、ｈ、ｉ、ｊおよびｋは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表す。）
【化４】
2018158984.tif 000005
（式中、Ｒ１３〜Ｒ１６は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表す。式中、ｌ、ｍ、ｎおよびｏは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表す。）
【化５】
2018158984.tif 000006
（式中、Ｒ１７〜Ｒ２２は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表す。式中、ｐ、ｑ、ｒ、ｓ、ｔおよびｕは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表す。）
【００１７】
オキシダーゼ酵素（Ｂ）がグルコースオキシダーゼであり、オキシダーゼ基質（Ｃ）がグルコースであることを特徴とする、上記記載の活性エネルギー線硬化型組成物に関する。
【００１８】
親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）の１００質量部に対して、オキシダーゼ酵素（Ｂ）を０．０３質量部から０．４質量部の範囲で含んでなり、オキシダーゼ基質（Ｃ）を０．４質量部から５．０質量部を含んでなり、さらに光重合開始剤（Ｄ）を１．５質量部以下を含んでなることを特徴とする、上記記載の活性エネルギー線硬化型組成物に関する。
【００１９】
光重合開始剤（Ｄ）が、水酸基、ジアルキルアミノ基またはモルホルノ基を有するアセトフェノン化合物、ホスフィン化合物およびオキシムエステル化合物からなる群より選ばれる一つ以上であることを特徴とする、上記記載の活性エネルギー線硬化型組成物に関する。
【００２０】
上記記載の活性エネルギー線硬化型組成物の硬化物に関する。
【発明の効果】
【００２１】
本発明により、安全性の高いオキシダーゼ酵素およびオキシダーゼ基質を使用し、光開始剤が極めて少ない量で高速硬化が可能な、活性エネルギー線硬化型組成物並びにそれを用いた光重合開始剤が残留しない硬化物を提供することができた。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、詳細にわたって本発明の実施形態を説明する。
【００２３】
まず、本発明の活性エネルギー線硬化型組成物で用いられる親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）について説明する。
【００２４】
親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）は下記一般式（１）〜（５）で表され、２価のエチレンオキサイド鎖を１つ以上有し、なおかつ、重合性官能基を有する３官能以上の（メタ）アクリレート化合物であることが特徴である。
【化１】
2018158984.tif 000007
（式中、Ｒ３〜Ｒ５は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表す。式中、ｂ、ｃおよびｄは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表す。）
【００２５】
一般式（１）中のＲ３〜Ｒ５は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表し、水素原子の方が好ましい。
【００２６】
一般式（１）中のｂ、ｃおよびｄは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表し、３〜２０の整数が好ましい。
【化２】
2018158984.tif 000008
（式中、Ｒ６〜Ｒ８は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表す。式中、ｅ、ｆおよびｇは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表す。）
【００２７】
一般式（２）中のＲ６〜Ｒ８は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表し、水素原子の方が好ましい。
【００２８】
一般式（２）中のｅ、ｆおよびｇは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表し、３〜２０の整数が好ましい。
【化３】
2018158984.tif 000009
（式中、Ｒ9〜Ｒ１２は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表す。式中、ｈ、ｉ、ｊおよびｋは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表す。）
【００２９】
一般式（３）中のＲ9〜Ｒ１２は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表し、水素原子の方が好ましい。
【００３０】
一般式（３）中のｈ、ｉ、ｊおよびｋは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表し、５〜３０の整数が好ましく、８〜２０の整数がより好ましい。
【化４】
2018158984.tif 000010
（式中、Ｒ１３〜Ｒ１６は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表す。式中、ｌ、ｍ、ｎおよびｏは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表す。）
【００３１】
一般式（４）中のＲ１３〜Ｒ１６は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表し、水素原子の方が好ましい。
【００３２】
一般式（４）中のｌ、ｍ、ｎおよびｏは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表し、５〜３０の整数が好ましく、８〜２０の整数がより好ましい。
【化５】
2018158984.tif 000011
（式中、Ｒ１７〜Ｒ２２は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表す。式中、ｐ、ｑ、ｒ、ｓ、ｔおよびｕは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表す。）
【００３３】
一般式（５）中のＲ１７〜Ｒ２０は、それぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表し、水素原子の方が好ましい。
【００３４】
一般式（５）中のｐ、ｑ、ｒ、ｓ、ｔおよびｕは、それぞれ独立に、２〜４０の整数を表し、５〜３０の整数が好ましく、８〜２０の整数がより好ましい。
【００３５】
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物で用いられる親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）の具体例を以下に示すが、本発明に用いる親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）の構造はこれらに限定されるものではない。
【００３６】
表１
【表１】
2018158984.tif 000012
【表１】
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【表１】
2018158984.tif 000014
【表１】
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【表１】
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【表１】
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【表１】
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【表１】
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【表１】
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【表１】
2018158984.tif 000021
【００３７】
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物で用いられる親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）は、１つ以上の２価のエチレンオキサイド鎖と、３官能以上の重合性官能基とを有することを特徴とする化合物である。この基本構造を有することにより、親水性と硬化性に優れる。
【００３８】
これらは単独または複数の組み合わせで使用することが可能であり、硬化物に求める特性に応じて、任意に混合使用が可能である。
【００３９】
また、親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）が好ましい理由としては、親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）を得るための反応が容易である事も挙げる事ができる。
【００４０】
親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）は、容易に合成、あるいは入手可能な、３価以上のアルコールやフェノール誘導体等が有する水酸基に、エチレンオキサイドを付加させ、さらにその末端の水酸基に(メタ)アクリロイル基を付加することで得られる。
【００４１】
３価以上の多価アルコールの例としては、トリメチロールプロパン、グリセリン、ペンタエリスリトール、ジトリメチロールプロパン、ソルビトール、スクロース、クオドロール、ジペンタエリスリトール等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００４２】
本発明に用いる親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）に該当する市販品としては、ニューフロンティアＴＭＰ−１５(第一工業製薬社製)、ＳＲ−５０２、ＳＲ−９０３５、ＳＲ−４１５(サートマー社製)、ＮＫエステル Ａ−ＴＭＰＴ−９Ｅ、ＮＫエステル ＡＴ−２０Ｅ、ＮＫエステル ＡＴ−３０Ｅ、ＮＫエステル Ａ−ＢＰＥ−４、ＮＫエステル Ａ−ＧＬＹ−９Ｅ、ＮＫエステル Ａ−ＧＬＹ−２０Ｅ、ＮＫエステルＡＴＭ−３５Ｅ、ＮＫエステルＡＴＭ−１２０Ｅ、ＮＫエステルＡ−ＤＰＨ−４８Ｅ、ＮＫエステルＡ−ＤＰＨ−９６Ｅ、ＮＫエコノマーＡ−ＰＧ５０２４Ｅ、ＮＫエコノマーＡ−ＰＧ５０５４Ｅ、ＮＫエステルＴＭＰＴ−９ＥＯ、ＮＫエステルＧＬＹ−９Ｅ、ＮＫエステルＧＬＹ−２０Ｅ、ＮＫエステルＴＭ−３５Ｅ、ＮＫ(新中村化学社製)等が挙げあられるが、これらに限定されるものではない。
【００４３】
本発明におけるオキシダーゼ酵素（Ｂ）に関して説明する。本発明に使用するオキシダーゼ酵素（Ｂ）は、オキシドレダクターゼ酵素の一種である。これは、国際生化学・分子生物学連合（ｔｈｅＩｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌＵｎｉｏｎｏｆＢｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙａｎｄＭｏｌｅｃｕｌａｒＢｉｏｌｏｇｙ）（ＩＵＢＭＢ）の推奨（１９９２年）による酵素分類番号Ｅ．Ｃ．１に分類される酵素であり、酸素還元反応（即ち、レドックス反応）を触媒する。
【００４４】
オキシダーゼ酵素（Ｂ）は、電子受容体として酸素に作用し、過酸化水素を生成することにより、後述するオキシダーゼ基質（Ｃ）の酸化を触媒する。このようなオキシダーゼ酵素は、酵素分類Ｅ．Ｃ．１．１．３、Ｅ．Ｃ．１．２．３、Ｅ．Ｃ．１．３．３、Ｅ．Ｃ．１．４．３、Ｅ．Ｃ．１．５．３、Ｅ．Ｃ．１．７．３、Ｅ．Ｃ．１．８．３、Ｅ．Ｃ．１．９．３に分類される。オキシダーゼ酵素（Ｂ）の例としては、グルコースオキシダーゼ、スクロースオキシダーゼ、ラクテートオキシダーゼ、（Ｓ）−２−ヒドロキシ酸−オキシダーゼ、コリンオキシダーゼ、ヘキソースオキシダーゼ、Ｌ−又はＤ−アミノ酸オキシダーゼ、キシリトールオキシダーゼ、キサンチンオキシダーゼ、グリコレートオキシダーゼ、Ｌ−ソルボースオキシダーゼ、アルコールオキシダーゼ、グロノラクトンオキシダーゼ等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。本発明で使用するオキシダーゼ酵素（Ｂ）としては、グルコースオキシダーゼ、ラクテートオキシダーゼ、ヘキソースオキシダーゼ、グリコレートオキシダーゼ、グロノラクトンオキシダーゼ、Ｌ−ソルボースオキシダーゼ、（Ｓ）−２−ヒドロキシ酸オキシダーゼ、コリンオキシダーゼ、キサンチンオキシダーゼが好ましく、グルコースオキシダーゼがより好ましい。
【００４５】
これらは単独または複数の組み合わせで使用することが可能であり、硬化物に求める特性に応じて、任意に混合使用が可能であり、これらのオキシダーゼ酵素（Ｂ）の使用量は、親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）の１００質量部に対して０．００１〜２質量部の範囲で含有され、０．０１〜０．５質量部の範囲で含有されるのが好ましい。
【００４６】
本発明におけるオキシダーゼ基質（Ｃ）に関して説明する。本発明に使用できるオキシダーゼ基質（Ｃ）は、上述した各々オキシダーゼ酵素（Ｂ）に対応する酵素基質である。オキシダーゼ基質（Ｃ）の例としては、β−Ｄ−グルコース、スクロース、ラクテート、ヘキソース、コリン、グロノラクトン、（Ｓ）−２−ヒドロキシ酸、Ｄ−ガラクトース、Ｄ−マンノース、マルトース、セロビオース、Ｌ−又はＤ−アミノ酸、キシリトール、キサンチン、α−ヒドロキシ酸、Ｌ−ソルボース、一級アルコール、Ｌ−グロノ−１，４−ラクトンが挙げられるが、これらに限定されるものではない。本発明で使用するオキシダーゼ基質としては、β−Ｄ−グルコース、ラクテート、ヘキソース、コリン、グロノラクトン、Ｌ−ソルボース、（Ｓ）−２−ヒドロキシ酸、キサンチンが好ましく、グルコースがより好ましい。
【００４７】
これらは単独または複数の組み合わせで使用することが可能であるが、各オキシダーゼ酵素（Ｂ）に対応するオキシダーゼ基質（Ｃ）を使用しなければならない。これらのオキシダーゼ基質（Ｃ）を用いる場合の使用量は、オキシダーゼ酵素（Ｂ）の１質量部に対して１〜２００質量部の範囲で含有され、１０〜１００質量部の範囲で含有されるのが好ましい。
【００４８】
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物は、上記のオキシダーゼ酵素（Ｂ）と、オキシダーゼ基質（Ｃ）とを溶解させるため、水を含有する。水は超純水、純水、蒸留水、脱イオン水、水道水を使用することができる。水は、親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）と、併用可能な後述の重合性化合物（Ｅ）との総量１００質量部に対して０．１〜２００質量部の範囲で含有され、１〜１００質量部の範囲で含有されるのが好ましい。
【００４９】
また、本発明の活性エネルギー線硬化型組成物には各種緩衝剤を含んでいてもよい。緩衝剤は、活性エネルギー線組成物のｐＨを調整する目的で使用される。オキシダーゼ酵素（Ｂ）としてグルコースオキシダーゼを使用する場合には、ｐＨが５．０〜９．０に設定可能で緩衝能を有する物質であればよい。具体的には、例えば、リン酸塩；フマル酸、マレイン酸、グルタル酸、フタル酸、クエン酸等の有機酸；ＭＯＰＳ、ＰＩＰＥＳ、ＨＥＰＥＳ、ＭＥＳ、ＴＥＳ等のグッドバッファーが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００５０】
本発明における光重合開始剤（Ｄ）とは、各種エネルギー、特に紫外線等の活性エネルギー線照射により、活性種であるラジカルを発生する化合物であり、発生したラジカルは、速やかにラジカル重合反応を開始させ、硬化することができる。
【００５１】
本発明に用いられる光重合開始剤（Ｄ）としては、従来公知の光重合開始剤を用いることが可能である。具体的には、例えば、ジエトキシアセトフェノン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、ベンジルメチルケタール、４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル−（２−ヒドロキシ−２−プロピル）ケトン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、２−メチル−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−２−モルホリノプロパン−１−オン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルホリノフェニル）ブタン、オリゴ｛２−ヒドロキシ−２−メチル−１−［４−（１−メチルビニル）フェニル］プロパノン｝、２−ヒドロキシ−１−｛４−［４−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピオニル）ベンジル］フェニル｝−２−メチルプロパン−１−オン等のアセトフェノン化合物；ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル等のベンゾイン化合物；２，４，６−トリメチルベンゾイル−ジフェニル−ホスフィンオキサイド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニルホスフィンオキサイド等のホスフィン化合物；その他フェニルグリオキシリックメチルエステル等が挙げられる。
【００５２】
より具体的には、イルガキュアー１８４、イルガキュアー１１７３、イルガキュアー５００、イルガキュアー１０００、イルガキュアー２９５９、イルガキュアー９０７、イルガキュアー３６９、イルガキュアー３７９、イルガキュアー１７００、イルガキュアー１４９、イルガキュアー１８００、イルガキュアー１８５０、イルガキュアー８１９、イルガキュアー７８４、イルガキュアー２６１、イルガキュアーＯＸＥ−０１（ＣＧＩ１２４）、ＣＧＩ２４２（ＢＡＳＦ社製）、アデカオプトマーＮ１４１４、アデカオプトマーＮ１７１７、ＥｓａｃｕｒｅＯＮＥ（Ｌａｍｂｅｒｔｉ社製）、Ｅｓａｃｕｒｅ１００１Ｍ（Ｌａｍｂｅｒｔｉ社製）、特公昭５９−１２８１号公報、特公昭６１−９６２１号公報ならびに特開昭６０−６０１０４号公報記載のトリアジン誘導体、特開昭５９−１５０４号公報ならびに特開昭６１−２４３８０７号公報記載の有機過酸化物、特公昭４３−２３６８４号公報、特公昭４４−６４１３号公報、特公昭４７−１６０４号公報ならびにＵＳＰ第３５６７４５３号明細書記載のジアゾニウム化合物公報、ＵＳＰ第２８４８３２８号明細書、ＵＳＰ第２８５２３７９号明細書ならびにＵＳＰ第２９４０８５３号明細書記載の有機アジド化合物、特公昭３６−２２０６２号公報、特公昭３７−１３１０９号公報、特公昭３８−１８０１５号公報ならびに特公昭４５−９６１０号公報記載のオルト−キノンジアジド類、特公昭５５−３９１６２号公報、特開昭５９−１４０２０３号公報ならびに「マクロモレキュルス（ＭＡＣＲＯＭＯＬＥＣＵＬＥＳ）」、第１０巻、第１３０７頁（１９７７年）記載のヨードニウム化合物をはじめとする各種オニウム化合物、特開昭５９−１４２２０５号公報記載のアゾ化合物、特開平１−５４４４０号公報、ヨーロッパ特許第１０９８５１号明細書、ヨーロッパ特許第１２６７１２号明細書、「ジャーナル・オブ・イメージング・サイエンス（Ｊ．ＩＭＡＧ．ＳＣＩ．）」、第３０巻、第１７４頁（１９８６年）記載の金属アレン錯体、特開昭６１−１５１１９７号公報記載のチタノセン類、「コーディネーション・ケミストリー・レビュー（ＣＯＯＲＤＩＮＡＴＩＯＮ  ＣＨＥＭＩＳＴＲＹ  ＲＥＶＩＥＷ）」、第８４巻、第８５〜第２７７頁（１９８８年）ならびに特開平２−１８２７０１号公報記載のルテニウム等の遷移金属を含有する遷移金属錯体、特開平３−２０９４７７号公報記載のアルミナート錯体、特開平２−１５７７６０号公報記載のホウ酸塩化合物、特開昭５５−１２７５５０号公報ならびに特開昭６０−２０２４３７号公報記載の２，４，５−トリアリールイミダゾール二量体、四臭化炭素や特開昭５９−１０７３４４号公報記載の有機ハロゲン化合物、特開平５−２５５３４７号公報記載のスルホニウム錯体またはオキソスルホニウム錯体、特開昭５４−９９１８５号公報、特開昭６３−２６４５６０号公報ならびに特開平１０−２９９７７記載のアセトフェノン化合物、特開２００１−２６４５３０号公報、特開２００１−２６１７６１号公報、特開２０００−８００６８号公報、特開２００１−２３３８４２号公報、特表２００４−５３４７９７号公報、特開２００６−３４２１６６、特開２００８−０９４７７０、特開２００９−４０��６２、特開２０１０−１５０２５、特開２０１０−１８９２７９、特開２０１０−１８９２８０公報、特表２０１０−５２６８４６、特表２０１０−５２７３３８、特表２０１０−５２７３３９、ＵＳＰ３５５８３０９号明細書（１９７１年）、ＵＳＰ４２０２６９７号明細書（１９８０年）ならびに特開昭６１−２４５５８号公報記載のオキシムエステル化合物等が挙げられる。
【００５３】
これらの中でも、アセトフェノン化合物、ホスフィン化合物、オキシムエステル化合物が好ましく用いられる。
【００５４】
本発明に用いられる光重合開始剤（Ｄ）のアセトフェノン化合物としては、水酸基、ジアルキルアミノ基またはモルホルノ基を有する化合物が好ましい。
【００５５】
水酸基を有するアセトフェノン化合物は、分子中に１つ以上の水酸基を有する化合物であり、具体的には、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル−（２−ヒドロキシ−２−プロピル）ケトン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、オリゴ｛２−ヒドロキシ−２−メチル−１−［４−（１−メチルビニル）フェニル］プロパノン｝２−ヒドロキシ−１−｛４−［４−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピオニル）ベンジル］フェニル｝−２−メチルプロパン−１−オン等が挙げられる。
【００５６】
ジアルキルアミノ基を有するアセトフェノン化合物の具体例としては、分子中に１つ以上のジアルキルアミノ基を有する化合物であり、具体例としては、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルホリノフェニル）ブタノン−１、２−（ジメチルアミノ）−２−［（４−メチルフェニル）メチル］−１−［４−（４−モルホリニル）フェニル］−１−ブタノン等が挙げられる。
【００５７】
モルホルノ基をを有するアセトフェノン化合物の具体例としては、分子中に１つ以上のモルホルノ基を有する化合物であり、具体例としては、２−メチル−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−２−モルホリノプロパン−１−オン等が挙げられる。
【００５８】
これらは単独または複数の組み合わせで使用することが可能であり、硬化物に求める特性に応じて、任意に混合使用が可能であり、これらの光重合開始剤（Ｄ）を用いる場合の使用量は、親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）と併用可能な後述の重合性化合物（Ｅ）の総量１００質量部に対して０．０１〜１００質量部の範囲で含有され、０．１〜２０質量部の範囲で含有されるのが好ましい。
【００５９】
さらに本発明の活性エネルギー線硬化型組成物は、硬化物に求める特性に応じて、重合性化合物（Ｅ）を併用しても良い。重合性化合物（Ｅ）とは、分子中にラジカル重合可能な骨格を少なくとも一つ以上を有し、親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）に含まれない化合物である。また、これらは、いずれも常温、常圧で液体ないし固体のモノマー、オリゴマーないしポリマーの化学形態を持つものである。
【００６０】
このような重合性化合物（Ｅ）の例としては、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸等の不飽和カルボン酸及びそれらの塩、エステル、酸アミドや酸無水物が挙げられ、さらには、ウレタンアクリレート、アクリロニトリル、スチレン誘導体、種々の不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド、不飽和ポリウレタン等のアクリレート類、メタクリレート類、アリレート類、酸アミド類、スチレン類、他のビニル化合物類、ラジカル重合性環状化合物類、オリゴマー類、及びプレポリマー類等があげられるが、本発明はこれらに限定されるものではない。以下に、本発明における重合性化合物（Ｅ）の具体例を挙げる。
【００６１】
重合性化合物（Ｅ）のうち、（メタ）アクリレート類としては、以下に示す様な化合物が例示できる。なお、「（メタ）アクリレート」とは「アクリレート」または「メタクリレート」を意味し、「（メタ）アクリル酸」とは「アクリル酸」または「メタクル酸」を意味する。
【００６２】
単官能アルキル（メタ）アクリレート類の例：
メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、プロピル（メタ）アクリレート、イソプロピル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレート、イソアミル（メタ）アクリレート、ヘキシル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、オクチル（メタ）アクリレート、デシル（メタ）アクリレート、ラウリル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチル（メタ）アクリレート、ベンジル（メタ）アクリレート。
【００６３】
単官能含ヒドロキシ（メタ）アクリレート類の例：
２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシ−３−クロロプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシ−３−アリルオキシプロピル（メタ）アクリレート、（メタ）アクリル酸−２−ヒドロキシ−３−アリルオキシプロピル、２−（メタ)アクリロイルオキシエチル−２−ヒドロキシプロピルフタレート。
【００６４】
単官能含ハロゲン（メタ）アクリレート類の例：
２，２，２−トリフルオロエチル（メタ）アクリレート、２，２，３，３−テトラフルオロプロピル（メタ）アクリレート、１Ｈ−ヘキサフルオロイソプロピル（メタ）アクリレート、１Ｈ，１Ｈ，５Ｈ−オクタフルオロペンチル（メタ）アクリレート、１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ，２Ｈ−ヘプタデカフルオロデシル（メタ）アクリレート、２，６−ジブロモ−４−ブチルフェニル（メタ）アクリレート、２，４，６−トリブロモフェノキシエチル（メタ）アクリレート、２，４，６−トリブロモフェノール３ＥＯ（エチレンオキサイド）付加（メタ）アクリレート。
【００６５】
単官能含エーテル基（メタ）アクリレート類の例：
２−メトキシエチル（メタ）アクリレート、１，３−ブチレングリコールメチルエーテル（メタ）アクリレート、ブトキシエチル（メタ）アクリレート、メトキシトリエチレングリコール（メタ）アクリレート、メトキシポリエチレングリコール＃４００（メタ）アクリレート、メトキシジプロピレングリコール（メタ）アクリレート、メトキシトリプロピレングリコール（メタ）アクリレート、メトキシポリプロピレングリコール（メタ）アクリレート、エトキシジエチレングリコール（メタ）アクリレート、エチルカルビトール（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシルカルビトール（メタ）アクリレート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、フェノキシエチル（メタ）アクリレート、フェノキシジエチレングリコール（メタ）アクリレート、フェノキシポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、クレジルポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、（メタ）アクリル酸−２−（ビニロキシエトキシ）エチル、ｐ−ノニルフェノキシエチル（メタ）アクリレート、ｐ−ノニルフェノキシポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、グリシジル（メタ）アクリレート。
【００６６】
単官能含カルボキシル（メタ）アクリレート類の例：
β−カルボキシエチル（メタ）アクリレート、コハク酸モノアクリロイルオキシエチルエステル、ω−カルボキシポリカプロラクトンモノ（メタ）アクリレート、２−（メタ)アクリロイルオキシエチルハイドロゲンフタレート、２−（メタ)アクリロイルオキシプロピルハイドロゲンフタレート、２−（メタ)アクリロイルオキシプロピルヘキサヒドロハイドロゲンフタレート、２−（メタ)アクリロイルオキシプロピルテトラヒドロハイドロゲンフタレート。
【００６７】
その他の単官能（メタ）アクリレート類の例：
Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、モルホリノエチル（メタ）アクリレート、トリメチルシロキシエチル（メタ）アクリレート、ジフェニル−２−（メタ)アクリロイルオキシエチルホスフェート、２−（メタ)アクリロイルオキシエチルアシッドホスフェート、カプロラクトン変性−２−（メタ)アクリロイルオキシエチルアシッドホスフェート、２−ヒドロキシ−１−（メタ)アクリロキシ−３−メタクリロキシプロパン。
【００６８】
二官能（メタ）アクリレート類の例：
１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、テトラエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、テトラプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコール＃４００ジ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコール＃７００ジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールＰＯ（プロピレンオキサイド）変性ジ（メタ）アクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールエステルジ（メタ）アクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールエステルのカプロラクトン付加物ジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールビス（２−ヒドロキシ−３−（メタ)アクリロイルオキシプロピル）エーテル、ビス（４−（メタ)アクリロキシポリエトキシフェニル）プロパン、１，９−ノナンジオールジ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールジ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールジ（メタ）アクリレートモノステアレート、ペンタエリスリトールジ（メタ）アクリレートモノベンゾエート、ビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート、ＥＯ変性ビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート、ＰＯ変性ビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート、水素化ビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート、ＥＯ変性水素化ビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート、ＰＯ変性水素化ビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＦジ（メタ）アクリレート、ＥＯ変性ビスフェノールＦジ（メタ）アクリレート、ＰＯ変性ビスフェノールＦジ（メタ）アクリレート、ＥＯ変性テトラブロモビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート、トリシクロデカンジメチロールジ（メタ）アクリレート、イソシアヌル酸ＥＯ変性ジ（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシ−１，３−ジ（メタ)アクリロキシプロパン。
【００６９】
ビニルエーテル基含有（メタ）アクリル酸エステル類の例：
（メタ）アクリル酸−２−ビニロキシエチル、（メタ）アクリル酸−３−ビニロキシプロピル、（メタ）アクリル酸−１−メチル−２−ビニロキシエチル、（メタ）アクリル酸−２−ビニロキシプロピル、（メタ）アクリル酸−４−ビニロキシブチル、（メタ）アクリル酸−１−メチル−３−ビニロキシプロピル、（メタ）アクリル酸−１−ビニロキシメチルプロピル、（メタ）アクリル酸−２−メチル−３−ビニロキシプロピル、（メタ）アクリル酸−３−メチル−３−ビニロキシプロピル、（メタ）アクリル酸−１，１−ジメチル−２−ビニロキシエチル、（メタ）アクリル酸−３−ビニロキシブチル、（メタ）アクリル酸−１−メチル−２−ビニロキシプロピル、（メタ）アクリル酸−２−ビニロキシブチル、（メタ）アクリル酸−４−ビニロキシシクロヘキシル、（メタ）アクリル酸−５−ビニロキシペンチル、（メタ）アクリル酸−６−ビニロキシヘキシル、（メタ）アクリル酸−４−ビニロキシメチルシクロヘキシルメチル、（メタ）アクリル酸−３−ビニロキシメチルシクロヘキシルメチル、（メタ）アクリル酸−２−ビニロキシメチルシクロヘキシルメチル、（メタ）アクリル酸−ｐ−ビニロキシメチルフェニルメチル、（メタ）アクリル酸−ｍ−ビニロキシメチルフェニルメチル、（メタ）アクリル酸−ｏ−ビニロキシメチルフェニルメチル、（メタ）アクリル酸−２−（ビニロキシイソプロポキシ）エチル、（メタ）アクリル酸−２−（ビニロキシエトキシ）プロピル、（メタ）アクリル酸−２−（ビニロキシエトキシ）イソプロピル、（メタ）アクリル酸−２−（ビニロキシイソプロポキシ）プロピル、（メタ）アクリル酸−２−（ビニロキシイソプロポキシ）イソプロピル、（メタ）アクリル酸−２−（ビニロキシエトキシエトキシ）エチル、（メタ）アクリル酸−２−（ビニロキシエトキシイソプロポキシ）エチル、（メタ）アクリル酸−２−（ビニロキシイソプロポキシエトキシ）エチル、（メタ）アクリル酸−２−（ビニロキシイソプロポキシイソプロポキシ）エチル。
【００７０】
三官能（メタ）アクリレート類の例：
グリセリンＰＯ変性トリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンＰＯ変性トリ（メタ）アクリレート、イソシアヌル酸ＥＯ変性トリ（メタ）アクリレート、イソシアヌル酸ＥＯ変性ε−カプロラクトン変性トリ（メタ）アクリレート、１，３，５−トリ（メタ)アクリロイルヘキサヒドロ−ｓ−トリアジン、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレートトリプロピオネート。
【００７１】
四官能以上の（メタ）アクリレート類の例：
ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレートモノプロピオネート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、テトラメチロールメタンテトラ（メタ）アクリレート、オリゴエステルテトラ（メタ）アクリレート、トリス（アクリロイルオキシ）ホスフェート。
【００７２】
重合性化合物（Ｅ）のうち、アリレートとしては、以下に示す様な化合物が例示できる。
【００７３】
アリルグリシジルエーテル、ジアリルフタレート、トリアリルトリメリテート、イソシアヌル酸トリアリレート。
【００７４】
重合性化合物（Ｅ）のうち、酸アミド類としては、以下に示す様な化合物が例示できる。
【００７５】
アクリルアミド、Ｎ−メチロールアクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチルアクリルアミド、Ｎ−イソプロピルアクリルアミド、アクリロイルモルホリン、メタクリルアミド、Ｎ−メチロールメタクリルアミド、ジアセトンメタクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルメタクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチルメタクリルアミド、Ｎ−イソプロピルメタクリルアミド、メタクリロイルモルホリン。
【００７６】
重合性化合物（Ｅ）のうち、スチレン類としては、以下に示す様な化合物が例示できる。
【００７７】
スチレン、ｐ−ヒドロキシスチレン、ｐ−クロロスチレン、ｐ−ブロモスチレン、ｐ−メチルスチレン、ｐ−メトキシスチレン、ｐ−ｔ−ブトキシスチレン、ｐ−ｔ−ブトキシカルボニルスチレン、ｐ−ｔ−ブトキシカルボニルオキシスチレン、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテン。
【００７８】
重合性化合物（Ｅ）のうち、他のビニル化合物類としては、以下に示す様な化合物が例示できる。
【００７９】
酢酸ビニル、モノクロロ酢酸ビニル、安息香酸ビニル、ピバル酸ビニル、酪酸ビニル、ラウリン酸ビニル、アジピン酸ジビニル、メタクリル酸ビニル、クロトン酸ビニル、２−エチルヘキサン酸ビニル、Ｎ−ビニルカルバゾール、等。
【００８０】
重合性化合物（Ｅ）のうち、単官能Ｎ−ビニル化合物類としては、以下に示す様な化合物が例示できる。
【００８１】
Ｎ−ビニルピロリドン、Ｎ−ビニルカプロラクタム、Ｎ−ビニルホルムアミド、Ｎ−ビニルアセトアミド。
【００８２】
上記の重合性化合物（Ｅ）は、以下に示すメーカーの市販品として、容易に入手することができる。例えば、共栄社油脂化学工業（株）社製の「ライトアクリレート」、「ライトエステル」、「エポキシエステル」、「ウレタンアクリレート」及び「高機能性オリゴマー」シリーズ、新中村化学（株）社製の「ＮＫエステル」及び「ＮＫオリゴ」シリーズ、日立化成工業（株）社製の「ファンクリル」シリーズ、東亞合成化学（株）社製の「アロニックスＭ」シリーズ、大八化学工業（株）社製の「機能性モノマー」シリーズ、大阪有機化学工業（株）社製の「特殊アクリルモノマー」シリーズ、三菱レイヨン（株）社製の「アクリエステル」及び「ダイヤビームオリゴマー」シリーズ、日本化薬（株）社製の「カヤラッド」及び「カヤマー」シリーズ、（株）日本触媒社製の「（メタ）アクリル酸／メタクリル酸エステルモノマー」シリーズ、日本合成化学工業（株）社製の「ＮＩＣＨＩＧＯ−ＵＶ紫光ウレタンアクリレートリゴマー」シリーズ、信越酢酸ビニル（株）社製の「カルボン酸ビニルエステルモノマー」シリーズ、（株）興人社製の「機能性モノマー」シリーズ等が挙げられる。
【００８３】
また以下に示す、ビニルシクロプロパン類やビニルオキシラン類の三員環化合物類、及び環状ケテンアセタール類等のラジカル重合性環状化合物類も重合性化合物（Ｅ）として挙げられる。
【００８４】
三員環化合物類としては、例えば、ジャーナル・オブ・ポリマー・サイエンス・ポリマー・ケミストリー・エディション（Ｊ．Ｐｏｌｙｍ．Ｓｃｉ．Ｐｏｌｙｍ．Ｃｈｅｍ．Ｅｄ．）、第１７巻、３１６９頁（１９７９年）記載のビニルシクロプロパン類、マクロモレキュラー・ケミー・ラピッド・コミュニケーション（Ｍａｋｒｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．Ｒａｐｉｄ  Ｃｏｍｍｕｎ．）、第５巻、６３頁（１９８４年）記載の１−フェニル−２−ビニルシクロプロパン類、ジャーナル・オブ・ポリマー・サイエンス・ポリマー・ケミストリー・エディション（Ｊ．Ｐｏｌｙｍ．Ｓｃｉ．Ｐｏｌｙｍ．Ｃｈｅｍ．Ｅｄ．）、第２３巻、１９３１頁（１９８５年）及びジャーナル・オブ・ポリマー・サイエンス・ポリマー・レター・エディション（Ｊ．Ｐｏｌｙｍ．Ｓｃｉ．Ｐｏｌｙｍ．Ｌｅｔｔ．Ｅｄ．）、第２１巻、４３３１頁（１９８３年）記載の２−フェニル−３−ビニルオキシラン類、日本化学会第５０春期年会講演予稿集、１５６４頁（１９８５年）記載の２，３−ジビニルオキシラン類。
【００８５】
環状ケテンアセタール類としては、例えば、ジャーナル・オブ・ポリマー・サイエンス・ポリマー・ケミストリー・エディション（Ｊ．Ｐｏｌｙｍ．Ｓｃｉ．Ｐｏｌｙｍ．Ｃｈｅｍ．Ｅｄ．）、第２０巻、３０２１頁（１９８２年）及びジャーナル・オブ・ポリマー・サイエンス・ポリマー・レター・エディション（Ｊ．Ｐｏｌｙｍ．Ｓｃｉ．Ｐｏｌｙｍ．Ｌｅｔｔ．Ｅｄ．）、第２１巻、３７３頁（１９８３年）記載の２−メチレン−１，３−ジオキセパン、ポリマー・プレプレプリント（Ｐｏｌｙｍ．Ｐｒｅｐｒｉｎｔｓ）、第３４巻、１５２頁（１９８５年）記載のジオキソラン類、ジャーナル・オブ・ポリマー・サイエンス・ポリマー・レター・エディション（Ｊ．Ｐｏｌｙｍ．Ｓｃｉ．Ｐｏｌｙｍ．Ｌｅｔｔ．Ｅｄ．）、第２０巻、３６１頁（１９８２年）、マクロモレキュラー・ケミー（Ｍａｋｒｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．）、第１８３巻、１９１３頁（１９８２年）及びマクロモレキュラー・ケミー（Ｍａｋｒｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．）、第１８６巻、１５４３頁（１９８５年）記載の２−メチレン−４−フェニル−１，３−ジオキセパン、マクロモレキュルズ（Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ）、第１５巻、１７１１頁（１９８２年）記載の４，７−ジメチル−２−メチレン−１，３−ジオキセパン、ポリマー・プレプレプリント（Ｐｏｌｙｍ．Ｐｒｅｐｒｉｎｔｓ）、第３４巻、１５４頁（１９８５年）記載の５，６−ベンゾ−２−メチレン−１，３−ジオセパン。
【００８６】
さらに、重合性化合物（Ｅ）は、以下に示す文献に記載のものも挙げることができる。例えば、山下晋三ら編、「架橋剤ハンドブック」、（１９８１年、大成社）や加藤清視編、「ＵＶ・ＥＢ硬化ハンドブック（原料編）」、（１９８５年、高分子刊行会）、ラドテック研究会編、赤松清編、「新・感光性樹脂の実際技術」、（１９８７年、シーエムシー）、遠藤剛編、「熱硬化性高分子の精密化」、（１９８６年、シーエムシー）、滝山榮一郎著、「ポリエステル樹脂ハンドブック」、（１９８８年、日刊工業新聞社）、ラドテック研究会編、「ＵＶ・ＥＢ硬化技術の応用と市場」、（２００２年、シーエムシー）が挙げられる。
【００８７】
本発明に用いる重合性化合物（Ｅ）としては、上記モノマー以外にオリゴマー類、プレポリマー類と呼ばれるものを使用できる。具体的には、ダイセルＵＣＢ社製「Ｅｂｅｃｒｙ」シリーズ、「ＫＲＭ」シリーズ、「ＫＲＭ」シリーズ、「ＩＲＲ」シリーズ、「ＲＤＸ」シリーズ、サートマー社製「ＣＮ」シリーズ、ＢＡＳＦ社製「Ｌａｒｏｍｅｒ」シリーズ、コグニス社製「フォトマー」シリーズ、根上工業社製「アートレジン」シリーズ、日本合成化学社製「紫光」シリーズ、日本化薬社製「カヤラッド」シリーズ等が挙げられる。
【００８８】
本発明における重合性化合物（Ｅ）は、ただ一種のみ用いても、所望とする特性を向上するために任意の比率で二種以上混合したものを用いても構わない。
【００８９】
また、本発明の活性エネルギー線硬化型組成物は増感剤を用いなくとも十分な感度を有しているが、さらなる感度向上や、硬化後の膜特性を向上させる目的で、増感剤を併用することが可能である。
【００９０】
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物と混合して併用可能な増感剤としては、ベンゾフェノン誘導体、カルコン誘導体やジベンザルアセトン等に代表される不飽和ケトン誘導体類、ベンジルやカンファーキノンなどに代表される１，２−ジケトン誘導体類、ベンゾイン誘導体類、フルオレン誘導体類、ナフトキノン誘導体類、アントラキノン誘導体類、キサンテン誘導体類、チオキサンテン誘導体類、キサントン誘導体類、チオキサントン誘導体類、クマリン誘導体類、ケトクマリン誘導体類、シアニン誘導体類、メロシアニン誘導体類、オキソノ−ル誘導体等のポリメチン色素類、アクリジン誘導体類、アジン誘導体類、チアジン誘導体類、オキサジン誘導体類、インドリン誘導体類、アズレン誘導体類、アズレニウム誘導体類、スクアリリウム誘導体類、ポルフィリン誘導体類、テトラフェニルポルフィリン誘導体類、トリアリールメタン誘導体類、テトラベンゾポルフィリン誘導体類、テトラピラジノポルフィラジン誘導体類、フタロシアニン誘導体類、テトラアザポルフィラジン誘導体類、テトラキノキサリロポルフィラジン誘導体類、ナフタロシアニン誘導体類、サブフタロシアニン誘導体類、ピリリウム誘導体類、チオピリリウム誘導体類、テトラフィリン誘導体類、アヌレン誘導体類、スピロピラン誘導体類、スピロオキサジン誘導体類、チオスピロピラン誘導体類、金属アレーン錯体類、有機ルテニウム錯体類などが挙げられ、その他さらに具体例には大河原信ら編、「色素ハンドブック」（１９８６年、講談社）、大河原信ら編、「機能性色素の化学」（１９８１年、シーエムシー）、池森忠三朗ら編、「特殊機能材料」（１９８６年、シーエムシー）に記載の色素及び増感剤が挙げられるがこれらに限定されるものではなく、その他、紫外から近赤外域にかけての光に対して吸収を示す色素や増感剤が挙げられ、これらは必要に応じて任意の比率で二種以上用いてもかまわない。
上記、増感剤の中でチオキサントン誘導体類としては、２，４−ジエチルチオキサントン、２−クロロチオキサントン、２，４−ジクロロチオキサントン、２−イソプロピルチオキサントン、４−イソプロピルチオキサントン、１−クロロ−４−プロポキシチオキサントン等を挙げることができ、ベンゾフェノン類としては、ベンゾフェノン、４−メチルベンゾフェノン、２，４，６−トリメチルベンゾフェノン、４，４’−ジメチルベンゾフェノン、４，４’−ジメトキシベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノン等を挙げることができ、クマリン類としては、クマリン１、クマリン３３８、クマリン１０２等を挙げることができ、ケトクマリン類としては、３，３’−カルボニルビス（７−ジエチルアミノクマリン）等を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
【００９１】
本発明における増感剤の使用量は、光重合開始剤（Ｄ）１００質量部に対して、０．０１〜１００質量部の範囲が好ましく、さらに０．１〜５０質量部の範囲がより好ましい。
【００９２】
また、本発明の活性エネルギー線硬化型組成物は保存時の重合を防止する目的で重合防止剤を添加することが可能である。
【００９３】
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物に添加可能な重合防止剤の具体例としては、ｐ−メトキシフェノール、ハイドロキノン、アルキル置換ハイドロキノン、カテコール、ｔｅｒｔ−ブチルカテコール、フェノチアジン等を挙げることができ、これらの重合防止剤は、光重合開始剤（Ｄ）１００質量部に対して０．００１〜５質量部の範囲で添加されるのが好ましい。
【００９４】
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物には、基材への密着性を向上させる目的で、表面調整剤を加えることができる。表面調整剤の具体例としては、ビックケミー社製「ＢＹＫ−３００、３０２、３０６、３０７、３１０、３１５、３２０、３２２、３２３、３２５、３３０、３３１、３３３、３３７、３４０、３４４、３７０、３７５、３７７、３５０、３５２、３５４、３５５、３５６、３５８Ｎ、３６１Ｎ、３５７、３９０、３９２、ＵＶ３５００、ＵＶ３５１０、ＵＶ３５７０」テゴケミー社製「Ｔｅｇｏｒａｄ−２１００，２２００、２２５０、２５００、２７００」等が挙げられる。これら表面調整剤は、一種または必要に応じて二種以上用いてもよい。
【００９５】
本発明における併用してもよい表面調整剤は、活性エネルギー線硬化型組成物に対して０〜５．０質量％の範囲で用いられる。
【００９６】
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物はさらに目的に応じて、染料、有機及び無機顔料、顔料分散剤、ホスフィン、ホスホネート、ホスファイト等の酸素除去剤や還元剤、カブリ防止剤、退色防止剤、ハレーション防止剤、蛍光増白剤、界面活性剤、着色剤、増量剤、可塑剤、難燃剤、酸化防止剤、色素前駆体、紫外線吸収剤、発砲剤、防カビ剤、帯電防止剤、磁性体、樹脂型分散剤等の分散剤シランカップリング剤や４級アンモニウムクロライド等の貯蔵安定剤、可塑剤、表面張力調整剤、スリッピング剤、アンチブロッキング剤、光安定化剤、レベリング剤、消泡剤、赤外吸収剤、界面活性剤、チキソトロピー剤、抗菌剤、シリカ等の微粒子やその他種々の特性を付与する添加剤、希釈溶剤等と混合して使用しても良い。
【００９７】
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物は重合反応に際して、熱、または紫外線、可視光線、近赤外線、電子線等の活性エネルギー線によるエネルギーの付与により重合し、目的とする重合物を得ることが可能であるが、エネルギーの付与をする光源として、２５０ｎｍから４５０ｎｍの波長領域に発光の主波長を有する光源による活性エネルギー線の照射が好ましい。２５０ｎｍから４５０ｎｍの波長領域に発光の主波長を有する光源の例としては、超高圧水銀ランプ、高圧水銀ランプ、低圧水銀ランプ、水銀キセノンランプ、メタルハライドランプ、ハイパワーメタルハライドランプ、キセノンランプ、パルス発光キセノンランプ、重水素ランプ、蛍光灯、Ｎｄ−ＹＡＧ３倍波レーザー、Ｈｅ−Ｃｄレーザー、窒素レーザー、Ｘｅ−Ｃｌエキシマレーザー、Ｘｅ−Ｆエキシマレーザー、半導体励起固体レーザー、３６５ｎｍ、３７５ｎｍ、３８５ｎｍに発光波長を有するＬＥＤランプ光源などの各種光源が挙げられる。なお本明細書でいう、紫外線や可視光、近赤外線等の活性エネルギー線の定義は久保亮五ら編「岩波理化学辞典第４版」（１９８７年、岩波）によった。
【００９８】
故に、本発明の活性エネルギー線硬化型組成物は、様々な基材上に印字や塗布することが可能であり、本発明の活性エネルギー線硬化型組成物を印字や塗布する基材は、ガラス、プラスチック、金属及び紙からなる群から適宜選択することができる。さらに、複数の基材から構成される複合基材も選択することができる。これらの基材は、板、フィルム、紙のように平坦な形状のものでもよいし、立体的な形状のものでもよい。プラスチック製のフィルムとしては、透明であるものが好ましい。
【００９９】
印字や塗布方法としては、例えば、インクジェット法、ブレードコート法、グラビアコート法、グラビアオフセットコート法、バーコート法、ロールコート法、ナイフコート法、エアナイフコート法、コンマコート法、Ｕコンマコート法、ＡＫＫＵコート法、スムージングコート法、マイクログラビアコート法、リバースロールコート法、４本乃至５本ロールコート法、ディップコート法、カーテンコート法、スライドコート法、ダイコート法、スプレーコート法などが挙げられる。
【０１００】
プラスチックの基材としては、例えば、ポリエステル系ポリマー、セルロース系ポリマー、ポリカーボネート系ポリマー、ポリアクリル系ポリマー等の透明ポリマーが挙げられる。ポリエステル系ポリマーとしては、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート等が挙げられる。セルロース系ポリマーとしては、ジアセチルセルロース、トリアセチルセルロース（ＴＡＣ）等が挙げられる。ポリアクリル系ポリマーとしては、ポリメチルメタクリレート等が挙げられる。
【０１０１】
プラスチックの基材として、ポリスチレン系ポリマー、ポリオレフィン系ポリマー、ポリ塩化ビニル系ポリマー、及びポリアミド系ポリマー等の透明ポリマーも挙げられる。ポリスチレン系ポリマーとしては、ポリスチレン、アクリロニトリル・スチレン共重合体ポリマー等が挙げられる。ポリオレフィン系ポリマーとしては、ポリエチレン、ポリプロピレン、環状ないしノルボルネン構造を有するポリオレフィンポリマー、エチレン・プロピレン共重合体ポリマー等が挙げられる。ポリアミド系ポリマーとしては、ナイロンや芳香族ポリアミドポリマー等が挙げられる。
【０１０２】
さらに、ポリイミド系ポリマー、ポリスルホン系ポリマー、ポリエーテルスルホン系ポリマー、ポリエーテルケトン系ポリマー、ポリフェニルスルフィド系ポリマー、ポリビニルアルコール系ポリマー、ポリ塩化ビニリデン系ポリマー、ポリビニルブチラール系ポリマー、ポリアリレート系ポリマー、ポリオキシメチレン系ポリマー、及びポリエポキシ系ポリマー、ならびに前記ポリマーのブレンド物等の透明ポリマー等も挙げられる。特に複屈折率の小さいものが好適に用いられる。
【０１０３】
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物には、着色成分を添加することが可能である。着色成分としては、従来公知の顔料を用いることが可能である。また、所望の色相をえる目的で、耐熱性、耐候性を低下させない範囲で染料を含有してもよい。これらは所望の色濃度・色相を得るために、単独または２種以上を自由に混合して用いることができる。
【０１０４】
顔料としては、例えば、有機顔料、無機顔料を用いることができ、顔料は２種以上を混合して用いることができる。
【０１０５】
有機顔料としては、例えば、ジケトピロロピロール系顔料、アゾ系顔料（例えば、アゾ、ジスアゾ、ポリアゾ等）、フタロシアニン系顔料（例えば、銅フタロシアニン、ハロゲン化銅フタロシアニン、無金属フタロシアニン等）、アントラキノン系顔料（例えば、アミノアントラキノン、ジアミノジアントラキノン、アントラピリミジン、フラバントロン、アントアントロン、インダントロン、ピラントロン、ビオラントロン等）、キナクリドン系顔料、ジオキサジン系顔料、ペリノン系顔料、ペリレン系顔料、チオインジゴ系顔料、イソインドリン系顔料、イソインドリノン系顔料、キノフタロン系顔料、スレン系顔料、又は金属錯体系顔料等が挙げられる。
【０１０６】
無機顔料としては、例えば、酸化チタン、亜鉛華、硫化亜鉛、鉛白、炭酸カルシウム、沈降性硫酸バリウム、ホワイトカーボン、アルミナホワイト、カオリンクレー、タルク、ベントナイト、黒色酸化鉄、カーボンブラック、カドミウムレッド、べんがら、モリブデンレッド、モリブデートオレンジ、クロムバーミリオン、黄鉛、カドミウムイエロー、黄色酸化鉄、チタンイエロー、酸化クロム、ビリジアン、チタンコバルトグリーン、コバルトグリーン、コバルトクロムグリーン、ビクトリアグリーン、群青、紺青、コバルトブルー、セルリアンブルー、コバルトシリカブルー、コバルト亜鉛シリカブルー、マンガンバイオレット、又はコバルトバイオレット等が挙げられる。
【０１０７】
カーボンブラックとしては、例えば、デグサ社製「Ｓｐｅｃｉａｌ  Ｂｌａｃｋ３５０、２５０、１００、５５０、５、４、４Ａ、６」「ＰｒｉｎｔｅｘＵ、Ｖ、１４０Ｕ、１４０Ｖ、９５、９０、８５、８０、７５、５５、４５、４０、Ｐ、６０、Ｌ６、Ｌ、３００、３０、３、３５、２５、Ａ、Ｇ」、キャボット社製「ＲＥＧＡＬ４００Ｒ、６６０Ｒ、３３０Ｒ、２５０Ｒ」「ＭＯＧＵＬ  Ｅ、Ｌ」、三菱化学社製「ＭＡ７、８、１１、７７、１００、１００Ｒ、１００Ｓ、２２０、２３０」「＃２７００、＃２６５０、＃２６００、＃２００、＃２３５０、＃２３００、＃２２００、＃１０００、＃９９０、＃９８０、＃９７０、＃９６０、＃９５０、＃９００、＃８５０、＃７５０、＃６５０、＃５２、＃５０、＃４７、＃４５、＃４５Ｌ、＃４４、＃４０、＃３３、＃３３２、＃３０、＃２５、＃２０、＃１０、＃５、ＣＦ９、＃９５、＃２６０」等が挙げられる。
【０１０８】
また、以下に、本発明の活性エネルギー線硬化型組成物に使用可能な顔料をカラーインデックス（Ｃ．Ｉ．）ナンバーにて示す。
【０１０９】
赤色顔料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド７、９、１４、１９、４１、４８：１、４８：２、４８：３、４８：４、８１：１、８１：２、８１：３、９７、１２２、１２３、１４６、１４９、１６８、１７７、１７８、１８０、１８４、１８５、１８７、１９２、２００、２０２、２０８、２１０、２１５、２１６、２１７、２２０、２２３、２２４、２２６、２２７、２２８、２４０、２４６、２５４、２５５、２６４、２７２などを用いることができるがこれらに限定されるものではない。
【０１１０】
黄色顔料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１、２、３、４、５、６、１０、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、２０、２４、３１、３２、３４、３５、３５：１、３６、３６：１、３７、３７：１、４０、４２、４３、５３、５５、６０、６１、６２、６３、６５、７３、７４、７７、８１、８３、８６、９３、９４、９５、９７、９８、１００、１０１、１０４、１０６、１０８、１０９、１１０、１１３、１１４、１１５、１１６、１１７、１１８、１１９、１２０、１２３、１２５、１２６、１２７、１２８、１２９、１３７、１３８、１３９、１４７、１４８、１５０、１５１、１５２、１５３、１５４、１５５、１５６、１６１、１６２、１６４、１６６、１６７、１６８、１６９、１７０、１７１、１７２、１７３、１７４、１７５、１７６、１７７、１７９、１８０、１８１、１８２、１８５、１８７、１８８、１９３、１９４、１９９などを用いることができるがこれらに限定されるものではない。
【０１１１】
オレンジ顔料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３６、４３、５１、５５、５９、６１などを用いることができるがこれらに限定されるものではない。
【０１１２】
緑色顔料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン７、１０、３６、３７等の緑色顔料などを用いることができるがこれらに限定されるものではない。
【０１１３】
青色顔料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５、１５：１、１５：２、１５：３、１５：４、１５：６、１６、２２、６０、６４などを用いることができるがこれらに限定されるものではない。
【０１１４】
紫色顔料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１、２３、２７、２９、３０、３２、３７、４０、４２、５０などを用いることができるがこれらに限定されるものではない。
【０１１５】
黒色顔料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ピグメントブラック１、６、７、１２、２０、３１などを用いることができるがこれらに限定されるものでない。
【０１１６】
これらの顔料は、２種以上を任意の割合にて混合して用いることができる。
【０１１７】
これら着色成分としての顔料を添加する場合の使用量は、親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）と重合性化合物（Ｅ）との総量１００質量部に対して、０．０１〜１００質量部であり、好ましくは１〜６０質量部である。
【０１１８】
顔料の粒子径は、可視光の吸収係数（スペクトルの適正さ）及び透明性の点から、可視光の波長に対して充分小さいことが好ましい。すなわち、顔料は、平均一次粒子径が０．０１μｍ以上０．３μｍ以下、特に０．０１μｍ以上０．１μｍ以下であることが好ましい。なお、一次粒子径とは、最小単位の顔料粒子の直径をいい、電子顕微鏡で測定される。
【０１１９】
顔料の一次粒子径は、既知の分散装置、例えば、サンドミル、ニーダー、２本ロール等を用いて適正な範囲内に制御することができる。
【０１２０】
また、本発明の活性エネルギー線硬化型組成物に顔料を添加する場合において、顔料の分散性および活性エネルギー線硬化型組成物の保存安定性を向上させる目的で顔料誘導体や顔料分散剤を用いることができる。
【０１２１】
ここで、顔料誘導体とは有機色素に置換基を導入した化合物である。有機色素には、一般に色素とは呼ばれていないフタルイミド系、ナフタレン系、ナフトキノン系、アントラセン系、アントラキノン系等の淡黄色の芳香族多環化合物も含まれる。
【０１２２】
顔料誘導体としては、特開昭６３−３０５１７３号公報、特公昭５７−１５６２０号公報、特公昭５９−４０１７２号公報、特公昭６３−１７１０２号公報、特公平５−９４６９号公報、特開平０６−３０６３０１号公報、特開２００１−２２０５２０号公報、特開２００３−２３８８４２号公報等に記載されているものを使用でき、これらは単独でまたは２種類以上を混合して用いることができる。
【０１２３】
顔料分散剤としては、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、長鎖ポリアミノアマイドと極性酸エステルの塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリウレタン、変性ポリアクリレート、ポリエーテルエステル型アニオン系活性剤、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物塩、芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物塩、ポリオキシエチレンアルキルリン酸エステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ステアリルアミンアセテート等を用いることができる。
【０１２４】
顔料分散剤の具体例としては、ＢＹＫ Ｃｈｅｍｉｅ社製「Ａｎｔｉ−Ｔｅｒｒａ−Ｕ（ポリアミノアマイド燐酸塩）」、「Ａｎｔｉ−Ｔｅｒｒａ−２０３／２０４（高分子量ポリカルボン酸塩）」、「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１０１（ポリアミノアマイド燐酸塩と酸エステル）、１０７（水酸基含有カルボン酸エステル）、１１０、１１１（酸基を含む共重合物）、１３０（ポリアマイド）、１６１、１６２、１６３、１６４、１６５、１６６、１７０（高分子共重合物）」、「４００」、「Ｂｙｋｕｍｅｎ」（高分子量不飽和酸エステル）、「ＢＹＫ−Ｐ１０４、Ｐ１０５（高分子量不飽和酸ポリカルボン酸）」、「Ｐ１０４Ｓ、２４０Ｓ（高分子量不飽和酸ポリカルボン酸とシリコン系）」、「Ｌａｃｔｉｍｏｎ（長鎖アミンと不飽和酸ポリカルボン酸とシリコン）」が挙げられる。
【０１２５】
また、Ｅｆｋａ ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ社製「エフカ４４、４６、４７、４８、４９、５４、６３、６４、６５、６６、７１、７０１、７６４、７６６」、「エフカポリマー１００（変性ポリアクリレート）、１５０（脂肪族系変性ポリマー）、４００、４０１、４０２、４０３、４５０、４５１、４５２、４５３（変性ポリアクリレート）、７４５（銅フタロシアニン系）」、「エフカＰＸ４７０１」、共栄社化学社製「フローレン ＴＧ−７１０（ウレタンオリゴマー）、「フローノンＳＨ−２９０、ＳＰ−１０００」、「ポリフローＮｏ．５０Ｅ、Ｎｏ．３００（アクリル系共重合物）」、楠本化成社製「ディスパロン ＫＳ−８６０、８７３ＳＮ、８７４（高分子分散剤）、＃２１５０（脂肪族多価カルボン酸）、＃７００４（ポリエーテルエステル型）」が挙げられる。
【０１２６】
さらに、花王社製「デモールＲＮ、Ｎ（ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩）、ＭＳ、Ｃ、ＳＮ−Ｂ（芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩）、ＥＰ」、「ホモゲノールＬ−１８（ポリカルボン酸型高分子）、「エマルゲン９２０、９３０、９３１、９３５、９５０、９８５（ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル）、「アセタミン２４（ココナッツアミンアセテート）、８６（ステアリルアミンアセテート）」、ルーブリゾール社製「ソルスパーズ５０００（フタロシアニンアンモニウム塩系）、１３９４０（ポリエステルアミン系）、１７０００（脂肪酸アミン系）、２４０００ＧＲ、３２０００、３３０００、３５０００、３９０００、４１０００、５３０００」、日光ケミカル社製「ニッコール Ｔ１０６（ポリオキシエチレンソルビタンモノオレート）、ＭＹＳ−ＩＥＸ（ポリオキシエチレンモノステアレート）、Ｈｅｘａｇｌｉｎｅ ４−０（ヘキサグリセリルテトラオレート）」、味の素ファインテクノ社製「アジスパーＰＢ８２１、８２２、８２４」等が挙げられる。
【０１２７】
上記顔料誘導体および顔料分散剤の添加量は特に限定されるものではないが、好ましくは顔料１００質量部に対して０．１〜４０質量部であり、より好ましくは０．１〜３０質量部である。
【０１２８】
所望の色相を得るために含有してもよい染料としては、アゾ系染料、アントラキノン系染料、フタロシアニン系染料、キノンイミン系染料、キノリン系染料、ニトロ系染料、カルボニル系染料、メチン系染料などが挙げられる。
【０１２９】
アゾ系染料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．アシッドイエロー１１，Ｃ．Ｉ．アシッドオレンジ７，Ｃ．Ｉ．アシッドレッド３７，Ｃ．Ｉ．アシッドレッド１８０，Ｃ．Ｉ．アシッドブルー２９，Ｃ．Ｉ．ダイレクトレッド２８，Ｃ．Ｉ．ダイレクトレッド８３，Ｃ．Ｉ．ダイレクトイエロー１２，Ｃ．Ｉ．ダイレクトオレンジ２６，Ｃ．Ｉ．ダイレクトグリーン２８，Ｃ．Ｉ．ダイレクトグリーン５９，Ｃ．Ｉ．リアクティブイエロー２，Ｃ．Ｉ．リアクティブレッド１７，Ｃ．Ｉ．リアクティブレッド１２０，Ｃ．Ｉ．リアクティブブラック５，Ｃ．Ｉ．ディスパースオレンジ５，Ｃ．Ｉ．ディスパースレッド５８，Ｃ．Ｉ．ディスパースブルー１６５，Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー４１，Ｃ．Ｉ．ベーシックレッド１８，Ｃ．Ｉ．モルダントレッド７，Ｃ．Ｉ．モルダントイエロー５，Ｃ．Ｉ．モルダントブラック７などが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【０１３０】
アントラキノン系染料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．バットブルー４，Ｃ．Ｉ．アシッドブルー４０，Ｃ．Ｉ．アシッドグリーン２５，Ｃ．Ｉ．リアクティブブルー１９，Ｃ．Ｉ．リアクティブブルー４９，Ｃ．Ｉ．ディスパースレッド６０，Ｃ．Ｉ．ディスパースブルー５６，Ｃ．Ｉ．ディスパースブルー６０などが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【０１３１】
この他、フタロシアニン系染料としては、例えばＣ．Ｉ．パッドブルー５などが、キノンイミン系染料としては、例えばＣ．Ｉ．ベーシックブルー３，Ｃ．Ｉ．ベーシックブルー９などが、キノリン系染料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ソルベントイエロー３３，Ｃ．Ｉ．アシッドイエロー３，Ｃ．Ｉ．ディスパースイエロー６４などが、ニトロ系染料として、例えばＣ．Ｉ．アシッドイエロー１，Ｃ．Ｉ．アシッドオレンジ３，Ｃ．Ｉ．ディスパースイエロー４２などが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【０１３２】
これらの染料を添加する場合の使用量は、親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）と重合性化合物（Ｅ）との総量１００質量部に対して、０．０１〜１００質量部であり、好ましくは１〜６０質量部であるが、上述した通り、耐熱性や耐候性の観点から使用量が多くなりすぎることは好ましくない。
【０１３３】
また、活性エネルギー線硬化型組成物の低粘度化、及び基材への濡れ広がり性を向上させるために、活性エネルギー線硬化型組成物中に有機溶剤を含有させてもよい。
【０１３４】
有機溶剤としては、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノメチルエーテルプロピオネート、エチレングリコールモノエチルエーテルプロピオネート、エチレングリコールモノブチルエーテルプロピオネート、ジエチルジグリコール、ジエチレングリコールジアルキルエーテル、テトラエチレングリコールジアルキルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテルプロピオネート、ジエチレングリコールモノエチルエーテルプロピオネート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルプロピオネート、プロピレングリコールモノメチルエーテルプロピオネート、ジプロピレングリコールモノメチルエーテルプロピオネート、エチレングリコールモノメチルエーテルブチレート、エチレングリコールモノエチルエーテルブチレート、エチレングリコールモノブチルエーテルブチレート、ジエチレングリコールモノメチルエーテルブチレート、ジエチレングリコールモノエチルエーテルブチレート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルブチレート、プロピレングリコールモノメチルエーテルブチレート、ジプロピレングリコールモノメチルエーテルブチレート等のグリコールモノアセテート類、エチレングリコールジアセテート、ジエチレングリコールジアセテート、プロピレングリコールジアセテート、ジプロピレングリコールジアセテート、エチレングリコールアセテートプロピオネート、エチレングリコールアセテートブチレート、エチレングリコールプロピオネートブチレート、エチレングリコールジプロピオネート、エチレングリコールアセテートジブチレート、ジエチレングリコールアセテートプロピオネート、ジエチレングリコールアセテートブチレート、ジエチレングリコールプロピオネートブチレート、ジエチレングリコールジプロピオネート、ジエチレングリコールアセテートジブチレート、プロピレングリコールアセテートプロピオネート、プロピレングリコール1アセテートブチレート、プロピレングリコールプロピオネートブチレート、プロピレングリコールジプロピオネート、プロピレングリコールアセテートジブチレート、ジプロピレングリコールアセテートプロピオネート、ジプロピレングリコールアセテートブチレート、ジプロピレングリコールプロピオネートブチレート、ジプロピレングリコールジプロピオネート、ジプロピレングリコールアセテートジブチレート等のグリコールジアセテート類、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール等のグリコール類、エチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、��プロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールｎ −プロピルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコールモノブチルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル等のグリコールエーテル類、乳酸メチル、乳酸エチル、乳酸プロピル、乳酸ブチル等の乳酸エステル類があげられる。この中でも、テトラエチレングリコールジアルキルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、ジエチルジグリコールが好ましい。
【０１３５】
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物を使用するには、活性エネルギー線硬化型組成物を基材上に印刷、または塗布し、その後紫外線又等の活性エネルギー線を照射する。これにより印刷媒体上の活性エネルギー線硬化型組成物は速やかに硬化する。
【実施例】
【０１３６】
以下、実施例にて本発明を具体的に説明するが、本発明は下記の実施例のみに、なんら限定されるものではない。
【０１３７】
表１記載の化合物の合成例を以下に示す。
＜合成例１＞親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）：化合物（Ａ−９）
攪拌装置を備えた容量２Ｌのオートクレーブ内に、グリセリン９２ｇ（１．０ｍｏｌ）、蒸留水３６ｇ、水酸化カリウム０．３ｇを仕込み、９０℃まで昇温、攪拌し、スラリー状の液体とした。次いで１３０℃に加熱し、エチレンオキサイド１３６５ｇ（３１ｍｏｌ）を徐々にオートクレーブ内に導入し反応させた。エチレンオキサイドの導入とともに、オートクレーブ内温度は上昇した。随時冷却を加え、反応温度は１４０℃以下に保つようにした。反応後、１４０℃にて水銀柱１０ｍｍＨｇ以下にて減圧することで、過剰のエチレンオキサイド、副生するエチレングリコールの重合体を除去した。その後、酢酸にて中和を行い、ｐＨ６〜７に調整した。
続いて、得られたグリセリン３０ｍｏｌエチレンオキサイド付加化合物１４１ｇ（０．１ｍｏｌ）、アクリル酸２３０ｇ（３.２ｍｏｌ）、パラトルエンスルホン酸１６ｇ、トルエン５００ｇ、ハイドロキノン１ｇをガラス製四つ口フラスコに仕込み、空気を吹き込みながら加熱反応を行った。反応で生じた水はトルエンと共沸することで系外に随時除去した。反応温度は１００〜１１０℃を保つように調節した。反応後、アルカリ水洗、水洗を行い、上層のトルエン層を分離し、トルエンを減圧留去し、化合物（Ａ−９）で表される、グリセリン３０ｍｏｌエチレンオキサイド付加アクリレートを３５２ｇ（収率８６％）得た。
【０１３８】
＜合成例２＞親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）：化合物（Ａ−１９）
攪拌装置を備えた容量２Ｌのオートクレーブ内に、トリメチロールプロパン１３７ｇ（１．０ｍｏｌ）、蒸留水３６ｇ、水酸化カリウム０．３ｇを仕込み、９０℃まで昇温、攪拌し、スラリー状の液体とした。次いで１３０℃に加熱し、エチレンオキサイド１３６５ｇ（３１ｍｏｌ）を徐々にオートクレーブ内に導入し反応させた。エチレンオキサイドの導入とともに、オートクレーブ内温度は上昇した。随時冷却を加え、反応温度は１４０℃以下に保つようにした。反応後、１４０℃にて水銀柱１０ｍｍＨｇ以下にて減圧することで、過剰のエチレンオキサイド、副生するエチレングリコールの重合体を除去した。その後、酢酸にて中和を行い、ｐＨ６〜７に調整した。
続いて、得られたトリメチロールプロパン３０ｍｏｌエチレンオキサイド付加化合物１４６ｇ（０．１ｍｏｌ）、アクリル酸２３０ｇ（３.２ｍｏｌ）、パラトルエンスルホン酸１６ｇ、トルエン５００ｇ、ハイドロキノン１ｇをガラス製四つ口フラスコに仕込み、空気を吹き込みながら加熱反応を行った。反応で生じた水はトルエンと共沸することで系外に随時除去した。反応温度は１００〜１１０℃を保つように調節した。反応後、アルカリ水洗、水洗を行い、上層のトルエン層を分離し、トルエンを減圧留去し、化合物（Ａ−１９）で表される、トリメチロールプロパン３０ｍｏｌエチレンオキサイド付加アクリレートを３０３ｇ（収率８４％）得た。
【０１３９】
＜合成例３＞親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）：化合物（Ａ−３８）
攪拌装置を備えた容量２Ｌのオートクレーブ内に、ジトリメチロールプロパン２５６ｇ（１．０ｍｏｌ）、蒸留水３６ｇ、水酸化カリウム０．３ｇを仕込み、１１０℃まで昇温、攪拌し、スラリー状の液体とした。次いで１３０℃に加熱し、エチレンオキサイド１５８５ｇ（３６ｍｏｌ）を徐々にオートクレーブ内に導入し反応させた。エチレンオキサイドの導入とともに、オートクレーブ内温度は上昇した。随時冷却を加え、反応温度は１４０℃以下に保つようにした。反応後、１４０℃にて水銀柱１０ｍｍＨｇ以下にて減圧することで、過剰のエチレンオキサイド、副生するエチレングリコールの重合体を除去した。その後、酢酸にて中和を行い、ｐＨ６〜７に調整した。
続いて、得られたジトリメチロールプロパン３５ｍｏｌエチレンオキサイド付加化合物１８０ｇ（０．１ｍｏｌ）、アクリル酸２７３ｇ（３.８ｍｏｌ）、パラトルエンスルホン酸１６ｇ、トルエン５００ｇ、ハイドロキノン１ｇをガラス製四つ口フラスコに仕込み、空気を吹き込みながら加熱反応を行った。反応で生じた水はトルエンと共沸することで系外に随時除去した。反応温度は１００〜１１０℃を保つように調節した。反応後、アルカリ水洗、水洗を行い、上層のトルエン層を分離し、トルエンを減圧留去し、化合物（Ａ−９）で表される、ジトリメチロールプロパン３５ｍｏｌエチレンオキサイド付加アクリレート３６７ｇ（収率８５％）を得た。
【０１４０】
＜活性エネルギー線硬化型組成物実施例＞
【０１４１】
＜実施例１〜７６、比較例１〜４＞活性エネルギー線硬化型組成物の調製
表２記載の配合にて活性エネルギー線硬化型組成物を得た。得られた重合性組成物を用いて、以下の方法で硬化性、光重合開始剤の残留量の評価を実施した。結果を表２に示す。
【０１４２】
＜硬化性評価試験＞
調製した活性エネルギー線硬化型組成物を、Ｋコントロールコーターを用いたバーコート法により、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）基材上に、ウェット膜厚が１０μｍとなるように塗布し、塗布膜を７枚作製した。塗布膜をベルトコンベア式の紫外線照射装置（メタルハライドランプ１００Ｗ／ｃｍ１灯）を用いて、コンベアスピード１０ｍ／分で活性エネルギー線として紫外線照射を実施した。７枚の塗布膜に対して紫外線照射を１、２、３、４、５、６、７回の７水準で紫外線照射を行った後、４０℃で５分間乾燥させた。硬化物の表面を綿布で擦って、皮膜に傷がつかなくなった照射回数で硬化性の判定を実施した。照射回数が少ないほど硬化性が良いと判断した。判断基準は下記の通りである。
【０１４３】
判断基準
◎  ：１〜３回で硬化。特に良好。
○  ：４〜６回で硬化。やや良好。  
×  ：７回照射でも未硬化、実用には適さない。不良。  
【０１４４】
＜光重合開始剤の残留率評価試験＞
調製した活性エネルギー線硬化型組成物を、Ｋコントロールコーターを用いたバーコート法により、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）基材上に、ウェット膜厚が１０μｍとなるように塗布し、塗布膜を作製した。塗布膜をベルトコンベア式の紫外線照射装置（メタルハライドランプ１００Ｗ／ｃｍ１灯）を用いて、コンベアスピード１０ｍ／分で活性エネルギー線として紫外線照射を５回実施した後、４０℃で５分間乾燥させ硬化物を得た。得られた硬化物（１０ｃｍ×１０ｃｍ）を、基材ごと１ｃｍ四方に切断し、密閉した容器に入ったメチルエチルケトン１００ｍｌに３日間６０℃で浸漬することにより、硬化膜中の低分子残留成分の残留率を抽出した。２日後、攪拌して均一化させたメチルエチルケトンを容器内から取り出し、抽出した成分をＨＰＬＣ（島津製作所社製）にて同定した。検出された化合物の検量線を作製して各化合物を定量することにより、硬化膜中の光重合開始剤の残留率を算出した。光重合開始剤の残留率が少ないほど優れていると判断した。判断基準は下記の通りである。
【０１４５】
＜硬化膜質量＞
硬化膜質量は、以下のように算出した。
硬化膜質量＝紫外線照射後の硬化物（硬化膜＋基材）質量−紫外線照射前の基材質量
【０１４６】
＜光重合開始剤の残留率＞
硬化膜中に残留する未反応の光重合開始剤の残留率は、以下のように算出した。
光重合開始剤の残留率＝抽出された光重合開始剤総量（ｇ）／硬化膜質量（ｇ）
【０１４７】
○  ：光開始剤残留率は０．５％未満。特に良好。 
△  ：光開始剤残留率は０．５％〜１％未満。やや良好。
×  ：光開始剤残留率は１％以上、実用には適さない。不良。
【０１４８】
表２
【表２】
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【表２】
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【表２】
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【表２】
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【０１４９】
表２における原料を下記に示す。
ＰＥＧＤＡ：（ポリエチレングリコール（分子量４００）ジアクリレート）；ＮＫエステルＡ−４００（新中村工業株式会社製）
ＰＥＴ−３Ａ：ペンタエリスリトールトリアクリレート；ライトアクリレートＰＥ−３Ａ（協栄社化学株式会社社製）
ＧＯｘ：グルコースオキシダーゼ  活性１９０Ｕ／ｍｇ（和光純薬工業株式会社製）
ＧａＯｘ：ガラクトースオキシダーゼ（和光純薬工業株式会社製）
ＣｈＯｘ：コリンオキシダーゼ（和光純薬工業株式会社製）
Ｇｌ：β−Ｄ−グルコース（東京化成工業株式会社製）
Ｇａ：Ｄ−ガラクトース（東京化成工業株式会社製）
Ｃｈ：コリン（東京化成工業株式会社製）
水：脱イオン水
Ｉｒｇ．１８４：１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（ＢＡＳＦ社製）
ＴＰＯ：２，４，６−トリメチルベンゾイル−ジフェニル−フォスフィンオキサイド（ＢＡＳＦ社製）
Ｉｒｇ．１１７３：２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−プロパン−１−オン（ＢＡＳＦ社製）
Ｉｒｇ．２９５９：１−［４−（２−ヒドロキシエトキシ）−フェニル］−２−ヒドロキシ−２−メチル−１−プロパン−１−オン（ＢＡＳＦ社製）
Ｉｒｇ．６５１：２，２−ジメトキシ−２−フェニルアセトフェノン（ＢＡＳＦ社製）
ＢＰ：ベンゾフェノン（東京化成工業株式会社製）
【０１５０】
本発明の３官能以上の（メタ）アクリレート基を有する親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）を含む活性エネルギー線硬化型組成物は、紫外線照射による高速硬化が可能であり、なおかつ、光重合開始剤の残留率が少ない硬化物中が得られた。（実施例１〜７６）
【０１５１】
２官能のアクリレート基を有するＰＥＧＤＡを含む活性エネルギー線硬化型組成物は、硬化性はそこそこ良いが、硬化膜中の光重合開始剤の残留率が多い。（比較例１、２）
【０１５２】
また、２官能のアクリレート基を有するＰＥＧＤＡを含む活性エネルギー線硬化型組成物は、光重合開始剤量が少ない場合は、硬化性が悪く、また硬化度合いが低いがゆえに、残留する光重合開始剤が抽出されやすく、光重合開始剤の残留率も優れない。（比較例３、４）
【０１５３】
以上より、本発明の活性エネルギー線硬化型組成物は、オキシダーゼ酵素と、オキシダーゼ基質と、親水性ラジカル重合性化合物（Ａ）とを含むことを特徴とし、わずかな量の光重合開始剤で高速硬化性を示し、光開始剤の残留率が少ない硬化物を提供することが出来た。
【産業上の利用可能性】
【０１５４】
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物を使用することは、種々の用途において、使用制限されることがない。本発明により、高感度化や、硬化物特性、さらには安全性が向上が期待できる用途の例としては、重合あるいは架橋反応を利用した成形樹脂、注型樹脂、光造形用樹脂、封止剤、歯科用重合レジン、印刷インキ、印刷ニス、塗料、印刷版用感光性樹脂、印刷用カラープルーフ、カラーフィルター用レジスト、ブラックマトリクス用レジスト、液晶用フォトスペーサー、リアプロジェクション用スクリーン材料、光ファイバー、プラズマディスプレー用リブ材、ドライフィルムレジスト、プリント基板用レジスト、ソルダーレジスト、半導体用フォトレジスト、マイクロエレクトロニクス用レジスト、マイクロマシン用部品製造用レジスト、エッチング用レジスト、マイクロレンズアレー、絶縁材、ホログラム材料、光学スイッチ、導波路用材料、オーバーコート剤、粉末コーティング、接着剤、粘着剤、離型剤、光記録媒体、粘接着剤、剥離コート剤、マイクロカプセルを用いた画像記録材料のための組成物、各種デバイスなどが挙げられる。