(57)【要約】【課題】歩度調整を繰り返し行った場合であっても、長期に亘っててんぷの特性を維持できる歩度調整機構、ムーブメント及び時計を提供する。【解決手段】第２四番車と一体で回転する入力ディスク５１と、第１四番車と一体で回転する出力ディスク５２と、入力ディスク５１及び出力ディスク５２それぞれの外周面に係合して入力ディスク５１から出力ディスク５２に回転力を伝達するとともに、表裏面方向における入力ディスク５１及び出力ディスク５２との係合位置が変更可能な伝達部材５３と、を備え、入力ディスク５１及び出力ディスク５２は、表裏面方向の位置によって外径が異なっている。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１歯車体と同軸に設けられて前記第１歯車体と一体で回転する入力ディスクと、
第２歯車体と同軸に設けられて前記第２歯車体と一体で回転する出力ディスクと、
前記入力ディスク及び前記出力ディスクそれぞれの外周面に係合して前記入力ディスクから前記出力ディスクに回転力を伝達するとともに、前記入力ディスク及び前記出力ディスクのうち何れか一方のディスクの厚さ方向における前記一方のディスクとの係合位置が変更可能な伝達部材と、を備え、
前記一方のディスクは、前記厚さ方向の位置によって外径が異なっていることを特徴とする歩度調整機構。
【請求項２】
前記入力ディスク及び前記出力ディスクは、前記厚さ方向に交差する方向に並んで配置されていることを特徴とする請求項１に記載の歩度調整機構。
【請求項３】
前記一方のディスクは、前記厚さ方向の第１端側から第２端側に向かうに従い漸次外径が縮径していることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の歩度調整機構。
【請求項４】
ムーブメントの外側から前記伝達部材に連係可能とされ、前記伝達部材と前記一方のディスクとの前記厚さ方向における係合位置を変更する操作部を備えていることを特徴とする請求項１から請求項３の何れか１項に記載の歩度調整機構。
【請求項５】
前記入力ディスク及び前記出力ディスクのうち他方のディスクは、前記他方のディスクの厚さ方向の位置によって外径が異なり、
前記伝達部材は、前記他方のディスクの厚さ方向における前記他方のディスクとの係合位置が変更可能に構成されていることを特徴とする請求項１から請求項４の何れか１項に記載の歩度調整機構。
【請求項６】
前記第２歯車体には、秒針が取り付けられることを特徴とする請求項１から請求項５の何れか１項に記載の歩度調整機構。
【請求項７】
請求項１から請求項６の何れか１項に記載の歩度調整機構を備えていることを特徴とするムーブメント。
【請求項８】
請求項７に記載のムーブメントを備えることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、歩度調整機構、ムーブメント及び時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
機械式時計のてんぷは、振動周期が予め決められた規定値内に設定されていることが重要とされている。これは、振動周期が規定値からずれてしまうと、機械式時計の歩度（時計の遅れ、進みの度合い）が変化するためである。
【０００３】
歩度を調整するための構成として、緩急針が知られている（例えば、下記特許文献１参照）。緩急針は、ひげぜんまいの有効長さを調整することで、てんぷの振動周期を調整できるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第５３０８５４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、てんぷは非常にデリケートな部品であるため、上述したようにてんぷ自体の振動周期を調整する方法では、調整を繰り返し行うことで、てんぷの特性（例えば、ひげぜんまいの等時性やアオリ量等）が変化してしまうという課題があった。
【０００６】
本発明は、このような事情に考慮してなされたもので、歩度調整を繰り返し行った場合であっても、長期に亘っててんぷの特性を維持できる歩度調整機構、ムーブメント及び時計の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために本発明の一態様に係る歩度調整機構は、第１歯車体と同軸に設けられて前記第１歯車体と一体で回転する入力ディスクと、第２歯車体と同軸に設けられて前記第２歯車体と一体で回転する出力ディスクと、前記入力ディスク及び前記出力ディスクそれぞれの外周面に係合して前記入力ディスクから前記出力ディスクに回転力を伝達するとともに、前記入力ディスク及び前記出力ディスクのうち何れか一方のディスクの厚さ方向における前記一方のディスクとの係合位置が変更可能な伝達部材と、を備え、前記一方のディスクは、前記厚さ方向の位置によって外径が異なっている。
【０００８】
本態様によれば、伝達部材と一方のディスクとの当接位置に応じて、入力ディスクにおける伝達部材との当接位置での周長、及び出力ディスクにおける伝達部材との当接位置での周長が異ならせることができる。これにより、伝達部材と入力ディスク及び出力ディスクとの当接位置に応じて、入力ディスクと出力ディスクとの速度伝達比を変更することができる。その結果、歩度が所望の範囲に対して遅れている場合に、歯車体を減速又は増速させ、歩度を調整できる。
しかも、歩度を調整する際に、従来のようにてんぷ自体の振動周期を調整する場合と異なり、繰り返しの歩度調整に起因しててんぷの特性が変化するのを抑制できる。その結果、歩度調整を繰り返し行った場合であっても、長期に亘っててんぷの特性を維持できる。
【０００９】
上記態様において、前記入力ディスク及び前記出力ディスクは、前記厚さ方向に交差する方向に並んで配置されていてもよい。
本態様によれば、入力ディスク及び出力ディスクが厚さ方向に交差する方向に並んでいるので、入力ディスク及び出力ディスクを厚さ方向に並べて配置する場合に比べて歩度調整機構（ムーブメント）の薄型化が可能になる。
【００１０】
上記態様において、前記一方のディスクは、前記厚さ方向の第１端側から第２端側に向かうに従い漸次外径が縮径していてもよい。
本態様によれば、一方のディスクの外径が、厚さ方向の第１端側から第２端側に向かうに従い漸次変化しているため、入力ディスクと出力ディスクとの速度伝達比の無段階調整が可能になる。そのため、歩度を高精度に調整できる。
【００１１】
上記態様において、ムーブメントの外側から前記伝達部材に連係可能とされ、前記伝達部材と前記一方のディスクとの前記厚さ方向における係合位置を変更する操作部を備えていてもよい。
本態様によれば、伝達ディスクと入力ディスク及び出力ディスクとの当接位置を、ムーブメントの外側から操作できるので、てんぷ自体の振動周期を調整する場合と異なり、歩度調整の際にケース蓋等を取り外す必要がない。そのため、作業性を向上させることができる。
【００１２】
上記態様において、前記入力ディスク及び前記出力ディスクのうち他方のディスクは、前記他方のディスクの厚さ方向の位置によって外径が異なり、前記伝達部材は、前記他方のディスクの厚さ方向における前記他方のディスクとの係合位置が変更可能に構成されていてもよい。
本態様によれば、入力ディスク及び出力ディスクの双方の外径が、厚さ方向の位置によって異なっているため、例えば一方のディスクのみの外径を異ならせる場合に比べて速度伝達比の調整範囲を広げることができる。
【００１３】
上記態様において、前記第２歯車体には、秒針が取り付けられてもよい。
本態様によれば、秒針が取り付けられる第２歯車体に出力ディスクが設けられているため、例えば二番車等に出力ディスクを設ける場合に比べて歩度の微調整が可能になる。
【００１４】
本発明の一態様に係るムーブメントは、上記態様の歩度調整機構を備えていてもよい。
本発明の一態様に係る時計は、上記態様のムーブメントを備えていてもよい。
本態様によれば、上記本態様の歩度調整機構を備えているため、長期に亘って歩度の精度が高い信頼性に優れたムーブメント及び時計を提供できる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、歩度調整を繰り返し行った場合であっても、長期に亘っててんぷの特性を維持できる歩度調整機構、ムーブメント及び時計を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】実施形態に係る時計の外観図である。
【図２】実施形態に係るムーブメントの一部を構成する輪列の平面図である。
【図３】実施形態に係るムーブメントの一部を構成する輪列の側面図である。
【図４】図３のＶ部拡大断面図である。
【図５】伝達部材の減速位置を示す図４に対応する断面図である。
【図６】伝達部材の増速位置を示す図４に対応する断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明に係る実施形態について図面を参照して説明する。
［時計］
図１は、時計１の外観図である。なお、以下に示す各図では、図面を見やすくするため、時計用部品のうち一部の図示を省略しているとともに、各時計用部品を簡略化して図示している場合がある。
図１に示すように、本実施形態の時計１は、ムーブメント２や文字板３、各種指針４〜６等が時計ケース７内に組み込まれて構成されている。
【００１８】
時計ケース７は、ケース本体１１と、ケース蓋（不図示）と、カバーガラス１２と、を備えている。ケース本体１１の側面のうち、３時位置（図１の右側）にはりゅうず１５が設けられている。りゅうず１５は、ケース本体１１の外側からムーブメント２を操作するためのものである。りゅうず１５は、ケース本体１１内に挿通された巻真１９に固定されている。
【００１９】
［ムーブメント］
ムーブメント２は、ムーブメント２の基板を構成する地板２１に複数の歯車体等が回転可能に支持されて構成されている。地板２１には、上述した巻真１９が組み込まれている。巻真１９は、日付や時刻の修正に用いられる。巻真１９は、その軸線周りに回転可能、かつ軸方向に移動可能とされている。なお、以下の説明では、地板２１に対して時計ケース７のカバーガラス１２側（文字板３側）をムーブメント２の「裏側」と称し、ケース蓋側（文字板３側とは反対側）をムーブメント２の「表側」と称する。また、以下で説明する各歯車体は、何れもムーブメント２の表裏面方向を軸方向として設けられている。
【００２０】
図２は、ムーブメント２の一部を構成する輪列の平面図である。図３は、ムーブメント２の一部を構成する輪列の側面図である。
図２、図３に示すように、ムーブメント２の地板２１（図１参照）には、輪列（表輪列２２等）、調速脱進機２３、歩度調整機構２４等が搭載されている。
【００２１】
表輪列２２は、香箱車（不図示）、二番車３１、三番車３２、第１四番車（第２歯車体）３３及び第２四番車（第１歯車体）３４を含んでいる。
香箱車は、内部に時計１の動力源となる図示しない主ぜんまいを有している。主ぜんまいは、例えば巻真１９を回転させることにより巻き上げられる。香箱車は、主ぜんまいが巻き戻される際の回転力により回転する。
【００２２】
二番車３１は、二番かな３１ａ及び二番歯車３１ｂが二番真３１ｃに配設されて構成されている。二番かな３１ａには、上述した香箱車が噛合している。
三番車３２は、三番かな３２ａ及び三番歯車３２ｂが三番真３２ｃに配設されて構成されている。三番かな３２ａは、二番車３１の二番歯車３１ｂに噛合している。
第１四番車３３は、四番かな３３ａが第１四番真３３ｂに配設されて構成されている。四番かな３３ａは、三番車３２の三番歯車３２ｂに噛合している。
第２四番車３４は、四番歯車３４ａが第２四番真３４ｂに配設されて構成されている。第２四番車３４は、歩度調整機構２４を介して第１四番車３３に接続されている。
【００２３】
上述した表輪列２２のうち、第１四番真３３ｂには秒針６（図１参照）が取り付けられている。二番真３１ｃには、分針５（図１参照）が取り付けられている。また、二番車３１の回転に伴って回転する筒車（不図示）に、上述した時針４が取り付けられている。
【００２４】
調速脱進機２３は、上述した表輪列２２の回転を制御する。調速脱進機２３は、てんぷ（不図示）と、アンクル（不図示）と、がんぎ車３６と、を有している。
てんぷは、ひげぜんまいを有している。てんぷは、ひげぜんまいの動力を利用して一定の振動周期（振り角）で往復回転（正逆回転）する。
アンクルは、てんぷの往復回転に伴い、回動可能に構成されている。アンクルは、一対のつめ石を備えている。
【００２５】
がんぎ車３６は、がんぎ歯車３６ａ及びがんぎかな３６ｂががんぎ真３６ｃに配設されて構成されている。がんぎかな３６ａは、第２四番車３４の四番歯車３４ａに噛合している。がんぎ歯車３６ａには、アンクルが回動することで、アンクルの一対のつめ石が交互に係合する。がんぎ車３６は、一対のつめ石及びつめ石のうち、一方のつめ石ががんぎ歯車３６ａに係合しているとき、一時的に回転が停止する。また、がんぎ車３６は、一対のつめ石ががんぎ歯車３６ａから離脱しているとき、回転する。これらの動作が連続的に繰り返されることにより、がんぎ車３６が間欠的に回転する。そして、がんぎ車３６の間欠的な回転運動により、上述した輪列（表輪列２２）が間欠的に動作する。
【００２６】
＜歩度調整機構＞
図４は、図３のＶ部拡大断面図である。
図２〜図４に示すように、歩度調整機構２４は、入力ディスク５１と、出力ディスク５２と、伝達部材５３と、を主に備えている。
入力ディスク５１は、第２四番真３４ｂにおける四番歯車３４ａに対して表側に位置する部分に第２四番真３４ｂと同軸に固定されている。入力ディスク５１は、第２四番車３４の回転に伴い、第２四番車３４と一体で回転する。
【００２７】
入力ディスク５１は、円板状に形成されている。図４に示すように、入力ディスク５１の外径は、表側から裏側に向かうに従い漸次拡径されている。本実施形態において、入力ディスク５１の外周面は、入力ディスク５１の径方向の内側に向けて凸の湾曲面とされている。なお、本実施形態において、入力ディスク５１の最大外径（入力ディスク５１の裏側端縁での外径）は、四番歯車３４ａの最大外径よりも小さくなっている。但し、入力ディスク５１の最大外径は、四番歯車３４ａの最大外径以上であっても構わない。
【００２８】
出力ディスク５２は、第１四番真３３ｂにおける四番かな３３ａに対して表側に位置する部分に第１四番真３３ｂと同軸に固定されている。出力ディスク５２は、第１四番車３３の回転に伴い、第１四番車３３と一体で回転する。出力ディスク５２は、表裏面方向に直交する方向のうち、第１四番車３３の軸線Ｏ１及び第２四番車３４の軸線Ｏ２同士を結ぶ方向（以下、「所定方向」という。）において、入力ディスク５１と並んで配置されている。また、出力ディスク５２と入力ディスク５１とは、表裏面方向で同位置に配置されている。
【００２９】
出力ディスク５２は、入力ディスク５１と同様の構成とされている。すなわち、出力ディスク５２の外径は、表側から裏側に向かうに従い漸次拡径されている。本実施形態において、出力ディスク５２の外周面は、出力ディスクの径方向の内側に向けて凸の湾曲面とされている。このように、各ディスク５１，５２は、表裏面方向及び所定方向に沿う断面視において、上述した所定方向で各ディスク５１，５２間の中心を通り、表裏面方向に延びる対称線Ｌに対して線対称に形成されている。
【００３０】
また、各ディスク５１，５２の外周面において、所定方向で対向する部分（各ディスク５１，５２の外周面間の距離が最も短い部分）同士は、曲率中心（以下、単に「中心Ｐ」という。）が一致している。本実施形態において、中心Ｐは、上述した対称線Ｌ上に設定されている。なお、入力ディスク５１及び出力ディスク５２の外周面は、例えば表裏面方向に交差する方向に延びる傾斜面であってもよい。
【００３１】
伝達部材５３は、所定方向における各ディスク５１，５２間に配置され、入力ディスク５１の回転力を出力ディスク５２に伝達する。伝達部材５３は、伝達車６１と、図示しない軸受ユニットと、を有している。
軸受ユニットは、上述した中心Ｐを支点にして所定方向に揺動可能に構成されている。軸受ユニットは、例えば上述した巻真１９を引き出した際（歩度調整位置）に巻真１９に係合するように構成されている。すなわち、軸受ユニットは、巻真１９が歩度調整位置にあるとき、巻真１９の軸線回りの回転操作に連係して揺動するようになっている。なお、時計ケース７の外側から軸受ユニットを揺動操作するための操作部を、巻真１９とは別に設けても構わない。但し、ケース蓋等を取り外してムーブメント２内に直接アクセスして伝達部材５３を操作しても構わない。
【００３２】
伝達車６１は、伝達軸６２に伝達ディスク６３が配設されて構成されている。
伝達軸６２の両端部は、軸受ユニットに回転可能に支持されている。
伝達ディスク６３は、円板状に形成されている。伝達ディスク６３の外周面は、入力ディスク５１及び出力ディスク５２の外周面に倣って形成されている。すなわち、伝達ディスク６３の外径は、表側から裏側に向かうに従い漸次縮径している。具体的に、伝達ディスク６３の外周面は、伝達ディスク６３の径方向の外側に凸の湾曲面とされている。本実施形態において、伝達ディスク６３の曲率中心は、上述した中心Ｐに一致している。そして、伝達ディスク６３の外周面は、入力ディスク５１及び出力ディスク５２の外周面に当接（係合）している。
【００３３】
伝達車６１は、入力ディスク５１の回転に伴い、入力ディスク５１の外周面と伝達ディスク６３の外周面との間の摩擦によって伝達軸６２の伝達軸線Ｏ３（図４の例では対称線Ｌに一致している。）回りに回転する。また、伝達車６１は、伝達車６１の回転に伴い、伝達ディスク６３の外周面と出力ディスク５２の外周面との摩擦によって出力ディスク５２を回転させる。なお、本実施形態において、伝達ディスク６３と、入力ディスク５１及び出力ディスク５２と、の間に作用する摩擦力（静止摩擦力）は、香箱車から第１四番車３３に伝達される回転力よりも大きくなっている。
【００３４】
また、伝達ディスク６３は、上述した軸受ユニットの揺動動作に伴い、入力ディスク５１の外周面上及び出力ディスク５２の外周面上を摺動する。これにより、伝達ディスク６３の外周面と、入力ディスク５１の外周面及び出力ディスク５２の外周面と、の表裏面方向における当接位置が変更される。
【００３５】
図５は、伝達部材５３の減速位置を示す図４に対応する断面図である。図６は、伝達部材５３の増速位置を示す図４に対応する断面図である。
図５、図６に示すように、伝達ディスク６３は、入力ディスク５１の外周面上を大径側（表側）から小径側（裏側）に摺動するのに伴い、出力ディスク５２の外周面上を小径側（裏側）から大径側（表側）に摺動する。そして、伝達部材５３の揺動動作に伴い、入力ディスク５１及び出力ディスク５２において、伝達ディスク６３との当接位置での周長が変更される。具体的に、図５に示すように、伝達部材５３は、出力ディスク５２における伝達ディスク６３の当接位置が、入力ディスク５１における伝達ディスク６３の当接位置よりも大径側の場合に減速位置となる。一方、図６に示すように、伝達部材５３は、出力ディスク５２における伝達ディスク６３の当接位置が、入力ディスク５１における伝達ディスク６３の当接位置よりも小径側の場合に増速位置となる。
【００３６】
［作用］
次に、上述した時計１の作用について説明する。なお、以下の説明では、図４に示す伝達軸線Ｏ３が対称線Ｌと一致している状態を初期状態とする。すなわち、初期状態では、入力ディスク５１における伝達ディスク６３の当接位置と、出力ディスク５２における伝達ディスク６３の当接位置と、が表裏面方向で同位置（同じ周長の部分）に設定されている。
まず、本実施形態のムーブメント２では、上述したがんぎ車３６の回転に伴い、表輪列２２等が回転するようになっている。すなわち、がんぎ車３６の回転に伴い、第２四番車３４が入力ディスク５１と一体で回転すると、入力ディスク５１の回転力が入力ディスク５１の外周面を介して伝達ディスク６３の外周面に伝達される。すると、入力ディスク５１の回転に伴い、伝達車６１が回転する。また、伝達車６１の回転力は、伝達ディスク６３の外周面を介して出力ディスク５２の外周面に伝達される。これにより、伝達車６１の回転に伴い、出力ディスク５２が第１四番車３３と一体に回転する。その後、第１四番車３３の回転に伴い、三番車３２、二番車３１及び筒車が回転する。このとき、第１四番車３３が１分で１回転し、二番車３１が１時間で１回転し、筒車が１２時間で１回転する。これにより、時計１が時を刻む。なお、初期状態において、入力ディスク５１に対する出力ディスク５２の速度伝達比（回転数の比）は「１」となっている。
【００３７】
ここで、歩度が所望の範囲に対してずれている場合には、歩度調整機構２４によって歩度を調整する。具体的には、まず巻真１９を歩度調整位置まで引き出して、巻真１９と伝達部材５３（軸受ユニット）とを係合させる。そして、巻真１９を回転操作して、伝達部材５３を中心Ｐ回りに揺動させる。このとき、歩度が所望の範囲に対して進んでいる場合には、伝達部材５３を減速位置に移動させる。
【００３８】
図５に示すように、減速位置では、出力ディスク５２における伝達ディスク６３との当接位置が、入力ディスク５１における伝達ディスク６３の当接位置よりも大径側となる。そのため、出力ディスク５２における伝達ディスク６３の当接位置での周長が、入力ディスク５１における伝達ディスク６３の当接位置での周長よりも長くなる。したがって、伝達車６１を介して出力ディスク５２が回転する際に、出力ディスク５２の回転数が入力ディスク５１の回転数に対して少なくなる。これにより、出力ディスク５２の回転を減速できる。その結果、第１四番車３３や三番車３２、二番車３１、筒車の回転を減速させることができ、歩度を遅らせることができる。
【００３９】
一方、歩度が所望の範囲に対して遅れている場合には、伝達部材５３を増速位置に移動させる。図６に示すように、増速位置において、出力ディスク５２における伝達ディスク６３の当接位置が、入力ディスク５１における伝達ディスク６３の当接位置よりも小径側となる。そのため、出力ディスク５２における伝達ディスク６３の当接位置での周長が、入力ディスク５１における伝達ディスク６３の当接位置での周長よりも短くなる。したがって、伝達車６１を介して出力ディスク５２が回転する際に、出力ディスク５２の回転数が入力ディスク５１の回転数に対して多くなる。これにより、出力ディスク５２の回転を増速できる。その結果、第１四番車３３や三番車３２、二番車３１、筒車の回転を増速させることができ、歩度を進めることができる。
【００４０】
なお、歩度調整時において、入力ディスク５１に対する出力ディスク５２の速度伝達比は、出力ディスク５２における伝達ディスク６３の当接位置での周長と、入力ディスク５１における伝達ディスク６３の当接位置での周長と、に応じて適宜変更が可能である。また、伝達ディスク６３と、入力ディスク５１及び出力ディスク５２と、の当接位置は、伝達軸線Ｏ３と対称線Ｌとの傾斜角度に応じて適宜変更が可能である。
【００４１】
このように、本実施形態では、入力ディスク５１から出力ディスク５２に回転力を伝達するとともに、入力ディスク５１及び出力ディスク５２との表裏面方向における当接位置（係合位置）が変更可能な伝達部材５３を備える構成とした。
この構成によれば、伝達ディスク６３と、入力ディスク５１及び出力ディスク５２と、の当接位置に応じて、入力ディスク５１における伝達ディスク６３との当接位置での周長、及び出力ディスク５２における伝達ディスク６３との当接位置での周長を異ならせることができる。これにより、伝達ディスク６３と入力ディスク５１及び出力ディスク５２との当接位置に応じて、入力ディスク５１と出力ディスク５２との速度伝達比を変更することができ、歩度を調整できる。
しかも、歩度を調整する際に、従来のようにてんぷ自体の振動周期を調整する場合と異なり、繰り返しの歩度調整に起因しててんぷの特性が変化するのを抑制できる。その結果、歩度調整を繰り返し行った場合であっても、長期に亘っててんぷの特性を維持できる。
【００４２】
本実施形態では、入力ディスク５１及び出力ディスク５２が表裏面方向に直交する方向に並んでいるので、入力ディスク５１及び出力ディスク５２を表裏面方向に並べて配置する場合に比べてムーブメント２の薄型化が可能になる。
【００４３】
本実施形態では、入力ディスク５１及び出力ディスク５２の外径が、表側（第１端側）から裏側（第２端側）に向かうに従い漸次変化しているため、入力ディスク５１と出力ディスク５２との速度伝達比の無段階調整が可能になる。そのため、歩度を高精度に調整できる。
【００４４】
本実施形態では、伝達ディスク６３と入力ディスク５１及び出力ディスク５２との当接位置を、巻真１９の操作に応じて変更することができるので、てんぷ自体の振動周期を調整する場合と異なり、歩度調整の際にケース蓋等を取り外す必要がない。そのため、作業性を向上させることができる。
【００４５】
本実施形態では、入力ディスク５１及び出力ディスク５２の双方の外径が、表裏面方向の位置によって異なっているため、例えば一方のディスクのみの外径を異ならせる場合に比べて速度伝達比の調整範囲を広げることができる。
【００４６】
本実施形態では、秒針６が取り付けられる第１四番車３３に出力ディスク５２が設けられているため、例えば二番車３１等に出力ディスク５２を設ける場合に比べて歩度の微調整が可能になる。
【００４７】
そして、本実施形態のムーブメント２及び時計１では、上述した歩度調整機構２４を備えているため、長期に亘って歩度の精度が高い信頼性に優れたムーブメント２及び時計１を提供できる。
【００４８】
なお、本発明の技術範囲は上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
例えば、上述した実施形態では、入力ディスク５１及び出力ディスク５２の双方が、表裏面方向の位置によって外径が異なる場合について説明したが、入力ディスク５１及び出力ディスク５２の何れか一方のディスクのみの外径が異なっていても構わない。この場合には、一方のディスクと伝達ディスク６３との係合位置が変更できれば構わない。
上述した実施形態では、伝達ディスク６３と、入力ディスク５１及び出力ディスク５２と、が摩擦によって係合する構成について説明したが、この構成のみに限らず、例えば歯車等、種々の構成によって係合させることが可能である。
上述した実施形態では、入力ディスク５１及び出力ディスク５２が表裏面方向に直交する方向に並んでいる構成について説明したが、この構成のみに限らず、表裏面方向に並んでいても構わない。
上述した実施形態では、各ディスク５１，５２の外径が漸次変化する構成について説明したが、この構成のみに限られない。少なくとも各ディスク５１，５２の外径が表裏面方向の位置によって異なる構成であれば構わない。
【００４９】
上述した実施形態では、伝達部材５３が揺動することで、伝達ディスク６３と、入力ディスク５１及び出力ディスク５２と、の係合位置を変更させる構成について説明したが、この構成のみに限られない。例えば、伝達部材５３を表裏面方向に移動させることで、伝達ディスク６３と、入力ディスク５１及び出力ディスク５２と、の係合位置を変更させる等、種々の構成を採用できる。
【００５０】
上述した実施形態では、第１四番車３３及び第２四番車３４の間で速度伝達比を調整する構成について説明したが、その他の歯車体で速度伝達比を調整しても構わない。この場合、歯車体は、指針が取り付けられる歯車体であっても、指針が取り付けられない歯車体であっても構わない。
【００５１】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上述した実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上述した各変形例を適宜組み合わせても構わない。
【符号の説明】
【００５２】
１…時計
２…ムーブメント
６…秒針
１９…巻真（操作部）
２４…歩度調整機構
３３…第１四番車（第２歯車体）
３４…第２四番車（第１歯車体）
５１…入力ディスク
５２…出力ディスク
５３…伝達部材
【図１】
2018077109.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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