(57)【要約】【課題】排気口閉塞や送風機故障による排気不良を検知できるグリル調理機器を搭載した加熱調理機器を提供する。【解決手段】調理容器３２に接続され調理食材３１を加熱する際に発生する調理容器３２内の排気を処理する排気処理手段３５と、排気に対して排気処理手段３５を経由して移送する排気移送手段３６と、排気処理手段３５あるいは排気移送手段３６の少なくとも一方に配され排気温度を検知する温度検知部３７と、加熱手段３３，３４による調理食材３１の加熱を開始して第一所定期間経過後、温度検知部３７の出力と第一の所定値とを比較する制御部５１とを備えたものである。これにより、排気移送手段３６が初期に故障した場合、温度上昇した排気は排気処理手段３５や排気移送手段３６を通過しないので、温度検知部３７の出力が第一の所定値未満の時には排気移送手段３６を故障と判断することができる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理食材を収容可能な調理容器と、
前記調理容器内に配され調理食材を加熱する加熱手段と、
前記調理容器に接続され調理食材を加熱する際に発生する前記調理容器内の排気を処理する排気処理手段と、
前記排気処理手段に接続され前記調理容器内の排気に対して前記排気処理手段を経由して移送する排気移送手段と、
前記排気処理手段あるいは前記排気移送手段の少なくとも一方に配され排気温度を検知する温度検知部と、
前記加熱手段による調理食材の加熱を開始して第一所定期間経過後、前記温度検知部の出力と第一の所定値とを比較する制御部とを備えたグリル調理機器。
【請求項２】
前記制御部は、前記温度検知部の出力が前記第一の所定値を越えた以降で第二所定期間の間、前記温度検知部の出力が増加から減少へ遷移してから前記温度検知部の出力と第二の所定値とを比較する請求項１に記載のグリル調理機器。
【請求項３】
使用者に報知する報知部を備え、
前記加熱手段による調理食材の加熱を開始して第一所定期間経過後、前記温度検知部の出力が前記第一の所定値未満のとき、または、
前記温度検知部の出力が前記第一の所定値を越えた以降で第二所定期間の間、前記温度検知部の出力が第二の所定値未満のとき、
前記制御部は、前記報知部によって報知するよう制御する請求項２に記載のグリル調理機器。
【請求項４】
前記制御部は、前記加熱手段と前記排気移送手段とを動作させたときの前記温度検知部の出力変化に応じて調理食材の熱容量を推定する請求項１に記載のグリル調理機器。
【請求項５】
前記温度検知部は、前記排気処理手段内で、前記排気処理手段に内包された触媒部より排気の下流側で、前記触媒部に臨まない前記触媒部から離間した位置に配置した請求項１〜４のいずれか１項に記載のグリル調理機器。
【請求項６】
前記温度検知部は、エジェクターを構成する前記排気移送手段の駆動空気と前記排気が混合する上流に配置した請求項１〜５のいずれか１項に記載のグリル調理機器。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載のグリル調理機器を有した加熱調理機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般家庭の台所や業務用の厨房等で使用されるグリル調理機器及びそれを搭載した加熱調理機器の排気に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の、加熱調理機器は、魚などの調理食材を加熱するときに、焼成時に発生する水蒸気、油煙、臭気成分などの排気は、加熱調理機器の後方に開口した排気口から排出され、キッチンの加熱調理機器上方に設置されている換気扇により屋外へ吸い出されている。
【０００３】
また、調理中に発生する油煙などを、酸化触媒を用いて処理する特許文献１のような加熱調理機器が開示されている。図１２は、特許文献１に記載された従来の加熱調理機器の側面断面図である。この加熱調理機器１には、本体２の上部に誘導加熱調理機器３、その下部にグリル調理機器４（ロースターとも呼ぶ）を備え、グリル調理機器４は上下に加熱ヒータ５を配置した調理容器６を一体に構成している。そして、調理容器６内での調理食材７の加熱により発生する排気（油煙、臭気成分、水蒸気等）を処理して排出するために、調理容器６の後方に、第一酸化触媒（パラジュウム）８、第二酸化触媒（マンガン）９を配置したＬ字状の排気ダクト１０を備え、排気ダクト１０下部に配置されているノズル１１内に軸流ファン１２を内包し、本体２後部の排気口１３に連通している。特に、第一酸化触媒８と第二酸化触媒９の上流には夫々温度検出部１４、１５が配置されている。また、排気ダクト１０の底部には、第一貯水部１６を設け、ノズル１１には、軸流ファン１２の周囲に第二貯水部１７を設け、第一貯水部１６、第二貯水部１７には夫々外部へ放水する排水口（図示せず）を開口している。一般的に、この種の加熱調理機器１は、キッチンキャビネット１８内に設置されるが、そのとき、トッププレート１９から四方へ本体２より張り出して延設された、フランジ状２０により、キッチンキャビネット１８上に載置保持されている。
【０００４】
上記構成において動作を説明すると、加熱ヒータ５の加熱を開始すると共に、駆動した軸流ファン１１が本体２の駆動空気（破線の矢印）を吸い込み、ノズル１２から排気ダクト１０に吹き込み、エジェクター効果（エゼクタ効果ともいう）により、調理容器６内の排気（実線の矢印）を、第一酸化触媒８と第二酸化触媒９で浄化処理して排気口１３より上方に向けて排出する。なお、温度検出部１４の出力により、加熱ヒータ５の出力を調整して浄化性能や排気の清浄度を高める方向へ制御し、加熱調理が適切に行われる制御を含め調理ソフトにより調整される。さらに、温度検出部１５は第二酸化触媒７に流入する排気温度を検知しており、その出力より触媒温度を算出して適切な浄化能力が維持されるとともに触媒温度が使用上限温度を超えないよう、加熱ヒータ５の制御をおこなう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第５５４３６４４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、従来の加熱調理機器１では、軸流ファン１１の故障や排気口１３の略閉塞等により、排気ダクト１０に吹き込まれる駆動空気が少量或いは無い場合、エジェクター効果は発生せず、第一酸化触媒８と第二酸化触媒９の圧力損失により排気が調理容器６内部にこもり、調理容器６の隙間から本体２内外に排気が漏れるという課題があった。
【０００７】
本発明は上記従来の課題を解決するもので、排気不良による調理容器からの排気漏れに対応できるグリル調理機器及びそれを搭載した加熱調理機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために本発明のグリル調理機器は、
調理食材を収容可能な調理容器と、
前記調理容器内に配され調理食材を加熱する加熱手段と、
前記調理容器に接続され調理食材を加熱する際に発生する前記調理容器内の排気を処理する排気処理手段と、
前記排気処理手段に接続され前記調理容器内の排気に対して前記排気処理手段を経由して移送する排気移送手段と、
前記排気処理手段あるいは前記排気移送手段の少なくとも一方に配され排気温度を検知する温度検知部と、
前記加熱手段による調理食材の加熱を開始して第一所定期間経過後、前記温度検知部の出力と第一の所定値とを比較する制御部とを備えたものである。
【０００９】
これにより、加熱手段が調理食材への加熱を開始すると共に、排気移送手段が調理容器内の排気を、排気処理手段を経由して移送する。しかし、排気移送手段が初期に故障した場合、加熱手段に加熱された温度上昇した排気は排気処理手段や排気移送手段を通過しない、すなわち排気が温度検知部の近傍を流れず、温度検知部の出力が第一の所定値越えないので、制御部が排気移送手段を故障と判断することができる。
【００１０】
また、本発明の加熱調理機器は、前述のグリル調理機器を有した加熱調理機器である。これにより、排気移送手段の故障が検知できる温度検知部を配置した調理容器を設けたので、調理容器からの排気漏れの無い加熱調理機器を提供できる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明のグリル調理機器及びそれを搭載した加熱調理機器は、排気不良を検知するので調理容器からの排気漏れが防止できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施の形態１における加熱調理機器を示した斜視図
【図２】同加熱調理機器の筐体後端部の部材をはずした状態の後方斜視図
【図３】同加熱調理機器の要部側面断面図
【図４】同加熱調理機器の要部を示す斜視図
【図５】同加熱調理機器の要部を示す斜視図
【図６】同加熱調理機器の要部側面断面図
【図７】同加熱調理機器の排気パネルを上へ外した要部の斜視図
【図８】同加熱調理機器の通常の時間経過による各部の温度変化を示す特性図
【図９】同加熱調理機器の初期故障における時間経過による各部の温度変化を示す特性図
【図１０】同加熱調理機器の途中故障における時間経過による各部の温度変化を示す特性図
【図１１】同加熱調理機器の通常でかつ触媒部で発火した場合の時間経過による各部の温度変化を示す特性図
【図１２】従来の加熱調理機器の要部側面断面図
【発明を実施するための形態】
【００１３】
第１の発明は、
調理食材を収容可能な調理容器と、
前記調理容器内に配され調理食材を加熱する加熱手段と、
前記調理容器に接続され調理食材を加熱する際に発生する前記調理容器内の排気を処理する排気処理手段と、
前記排気処理手段に接続され前記調理容器内の排気に対して前記排気処理手段を経由して移送する排気移送手段と、
前記排気処理手段あるいは前記排気移送手段の少なくとも一方に配され排気温度を検知する温度検知部と、
前記加熱手段による調理食材の加熱を開始して第一所定期間経過後、前記温度検知部の出力と第一の所定値とを比較する制御部とを備えたグリル調理機器とするものである。
【００１４】
これにより、調理容器に調理食材が収容されると、加熱手段が調理食材への加熱を開始すると共に、排気移送手段が調理容器内の排気を、排気処理手段を経由して移送する。次に、加熱手段に加熱された温度上昇した調理容器内の排気は排気処理手段や排気移送手段を通過し、排気が温度検知部の近傍を流れる。加熱手段による調理食材の加熱を開始して第一所定期間経過後、温度検知部の出力が第一の所定値以上になった場合、制御部が排気移送手段は正常に動作していると判断することが出来できる。しかし、排気移送手段が初期に故障した場合、温度上昇した排気は排気処理手段や排気移送手段を通過しない、すなわち、排気が温度検知部の近傍を流れない。第一所定期間経過後、温度検知部の出力が第一の所定値を越えなかった場合、制御部が排気移送手段を故障と判断することができる。従って、本発明のグリル調理機器は、排気不良を検知するので調理容器からの排気漏れが防止できる。
【００１５】
第２の発明は、特に第１の発明の制御部は、前記温度検知部の出力が前記第一の所定値を越えた以降で第二所定期間の間、前記温度検知部の出力が増加から減少へ遷移してから前記温度検知部の出力と第二の所定値とを比較するものである。
【００１６】
これにより、加熱手段が調理食材への加熱を開始すると共に、排気移送手段が調理容器内の排気を、排気処理手段を経由して移送する。次に、加熱手段に加熱された温度上昇した調理容器内の排気は排気処理手段や排気移送手段を通過し、排気が温度検知部の近傍を流れる。加熱手段による調理食材の加熱を開始して第一所定期間経過後、温度検知部の出力が第一の所定値以上になった場合、制御部が排気移送手段は正常に動作していると判断することが出来できる。
その後、第二所定期間の間に排気移送手段が故障した場合、温度上昇した排気は排気処理手段や排気移送手段を通過しない、すなわち、排気が温度検知部の近傍を流れなくなる。その際、温度検知部の出力が増加から減少へ遷移して（転じて）、制御部は温度検知部の出力が第二の所定値未満の時には排気処理手段を故障と判断することが出来できる。
従って、本発明のグリル調理機器は、排気不良を検知するので調理容器からの排気漏れが防止できる。
【００１７】
第３の発明は、特に第２の発明において、
使用者に報知する報知部を備え、
前記加熱手段による調理食材の加熱を開始して第一所定期間経過後、前記温度検知部の出力が前記第一の所定値未満のとき、または、
前記温度検知部の出力が前記第一の所定値を越えた以降で第二所定期間の間、前記温度検知部の出力が第二の所定値未満のとき、
前記制御部は、前記報知部によって報知するよう制御するもので、報知部によって、排気処理手段が故障していることを報知することができる。
【００１８】
第４の発明は、特に第１の発明の制御部は、前記加熱手段と前記排気移送手段とを動作
させたときの前記温度検知部の出力変化に応じて調理食材の熱容量を推定するもので、前記温度検知部の出力変化に応じて調理食材の熱容量を推定することにより、推定後の前記加熱手段と前記排気移送手段との動作時間を最適に調整することができる。
【００１９】
第５の発明は、特に第１〜第４のいずれか１つの発明の温度検知部は、前記排気処理手段内で、前記排気処理手段に内包された触媒部より排気の下流側で、前記触媒部に臨まない前記触媒部から離間した位置に配置したものであり、前記加熱手段による調理食材を加熱時に調理食材の油分が前記触媒部に飛散して触媒部が発火することがあるが、発火の影響を受けることなく温度検知部で排気の代表的な温度（略平均）を検知することができる。
【００２０】
第６の発明は、特に第１〜第５のいずれか１つの発明の温度検知部は、エジェクターを構成する前記排気移送手段の駆動空気と前記排気が混合する上流に配置したもので、温度検知部は駆動空気の影響を受けず、排気の温度を検知できる。言い換えると、排気が駆動空気と混合すると、排気は駆動空気の影響を強く受け、温度検知部は排気処理手段を通過せる排気の温度変化に対する感度が低下するので、制御部は排気処理手段の故障判断や、調理食材の熱容量推定が適正にできない。
【００２１】
第７の発明は、特に第１〜第６の発明のグリル調理機器を有したものである。
これにより、排気移送手段の故障が検知できる温度検知部を配置した調理容器を設けたので、調理容器からの排気漏れの無い加熱調理機器を提供できる。
【００２２】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００２３】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における加熱調理機器を示した斜視図。図２は、同加熱調理機器の、排気移送手段と、ダクトの位置関係を示す本体後端部材をはずした後方斜視図。図３は、同加熱調理機器の要部側面断面図。図４は、同加熱調理機器の、調理容器と、排気処理手段と、排気移送手段とダクトの位置関係を示す斜視図。図５は、同加熱調理機器の排気移送手段を示す一部を断面にした要部斜視図。図６は、同加熱調理機器のダクト、排気口、天面部材の位置関係を示す要部側面断面図。図７は、同加熱調理機器の排気パネルを外した要部斜視図。図８は、同加熱調理機器における通常の時間経過による各部の温度変化を示す特性図。図９は、同加熱調理機器における初期故障における時間経過による各部の温度変化を示す特性図。図１０は、同加熱調理機器の途中故障における時間経過による各部の温度変化を示す特性図。図１１は、同加熱調理機器の通常で、かつ触媒部で発火した場合の時間経過による各部の温度変化を示す特性図である。
【００２４】
図１から図４に示すように、加熱調理機器２１は、有底箱状の本体２２（筐体）を有し、本体２２の上部に誘導加熱調理機器２３、下部にグリル調理機器２４を内包している。
【００２５】
本体２２は、上端を前後左右にフランジ状に張り出して、その四方向の張り出し部２５により、キッチンキャビネット２６に収納保持され、天面に配され加熱調理するための被加熱物である鍋を載置可能とし、キッチンキャビネット２６との前左右の間隙を覆う耐熱ガラス製の天面部材２７を備えている。また、本体２２は、天面部材２７の後方に、キッチンキャビネット２６との後の間隙を覆うために延設され、張り出し部２５との間隙に排気を導く調理用排気経路２８を形成し、かつ誤って異物が入らないように複数の排気口２９（例えば、幅２０ｍｍ、高さ５ｍｍのスリットなど）を、複数配設するバックフレーム３０を備えている。したがって、バックフレーム３０は、天面部材２７の後方でキッチンキャビネット２６に載置されている。
【００２６】
グリル調理機器２４は、調理食材３１を収容可能な調理容器３２と、調理容器３２内の上下に配され調理食材３１を加熱する上加熱手段３３、下加熱手段３４と、調理容器３２に接続され調理食材３１を加熱する際に発生する調理容器３２内の排気を処理する排気処理手段３５と、排気処理手段３５に接続され、調理容器３２内の排気を、排気処理手段３５を経由して移送する排気移送手段３６と、排気処理手段３５に内包した排気温度を検知する温度検知部３７と、排気移送手段３６と調理用排気経路２８とを連通するダクト３８から構成している。
【００２７】
調理容器３２は調理食材３１を入れる開閉自在のドア３９を本体２２前方に配置し、底部には耐熱ガラスの床４０を設けている。床４０には、フッ素（使用上限温度約２５０℃）を塗布したアルミ製或いは鉄製の調理皿４１が置かれ、調理食材３１を置く。上加熱手段３３は調理容器３２の上部に設けた調理食材３１を加熱する一本の中央に配置した近赤管ヒータ（照明兼用）と二本の左右に配置した遠赤管ヒータ及び反射板とから構成されている。下加熱手段３４は床４０の下方に配置し、調理皿４１を加熱する二本の遠赤管ヒータと反射板とから構成されている。
【００２８】
排気処理手段３５は調理容器３２の天面で、上加熱手段３３（例えば近赤管ヒータ）に沿って、かつ臨むように開口した調理容器出口４２を覆うように触媒容器４３を前方から後方へ設け、調理容器出口４２を横断するように触媒部４４（白金やパラジウムなどの酸化触媒を厚さ２〜３ｍｍの発泡金属に担持：日揮ユニバーサル社製）を配置し、かつサーミスターまたは熱電対で形成された温度検知部３７を触媒部４４に臨まない離れた所に配置している。
【００２９】
排気移送手段３６はシロッコファンで形成された送風機４５と、送風機４５の吐出口に接続され、駆動用空気を絞り流速を高めるためのノズル４６（絞り比約１／１０）と、ノズル４６から駆動用空気が噴出されるチェンバー４７と、チェンバー４７に接続している誘引管４８及びディフューザー４９からエジェクターを構成している。なお、送風機４５とノズル４６とチェンバー４７およびディフューザー４９は直線状に、かつ約５°空気の流れに沿って下るように配置されている。また、誘引管４８は触媒容器４３の出口５０に接続している。
【００３０】
制御部５１は、上加熱手段３３、下加熱手段３４、送風機４５を制御する。特に、制御部５１は、温度検知部３７の出力に応じて送風機４５の正常・故障を判断し、故障と判断したら、排気移送手段３６が故障していることをブザー、異状表示などによって使用者に報知する報知部５２を駆動する。
【００３１】
図５〜図７に示すように、ダクト３８は有底筒状で構成され排気を導く排気路５３を有し、かつ筒状側面に排気移送手段３６を構成するディフューザー４９を接続して液溜り部５４を形成している。この液溜り部５４は、調理容器３２の後方立面に接触或いは近接配置している。他方、ダクト３８を構成する排気路５３は、液溜り部５４から調理用排気経路２８への排気方向に沿って拡大させ、かつ排気路５３の排気方向に沿って複数の開口部である多数の開口部５５を開口した板状（いわゆるパンチング板）の油付着部５６を有している。詳細には、図５に示すように、排気路５３の下部における長さがＬ１であるのに対して、排気路５３の上部における長さが長さＬ１より長いＬ２に設定されている。グリル調理機器２４の排気路５３は、バックフレーム３０の調理用排気経路２８に接続されている。
【００３２】
調理用排気経路２８は左右２枚の隔離壁５７で、通路断面をスリット状（例えば、幅１２０ｍｍ、高さ８ｍｍ）に形成し、ダクト３８と排気口２９とを略気密性を有して連通す
る。なお、バックフレーム３０は加熱調理機器２１の使い勝手、デザイン性からキッチンキャビネット２６表面からの突出を抑える必要があり、調理用排気経路２８の上面は天面部材２７表面の位置とほぼ同じになる。すなわち、調理用排気経路２８の通路面積Ｖｃは、高さ制限によりほぼ決まり、調理用排気経路２８の通路面積Ｖｃが調理用排気経路２８の圧力損失のボトルネックになる。そこで、本体２２の後端部と天面部材２７で構成される通路面積Ｖｄと排気口２９の全開口面積Ｖｅは調理用排気経路２８の通路面積Ｖｃと同等（Ｖｄ≒Ｖｃ≒Ｖｅ）まで、小さくしても調理用排気経路２８の圧力損失への影響が少ない。特に、本体２２の後端部と天面部材２７で構成される通路面積Ｖｄはダクト３８に臨んでいる天面部材２７の下辺を面取り５８して面積を確保し、天面部材２７を後方へ拡げている。他方、バックフレーム３０の後方に斜面５９（例えば傾斜角３０°）を形成し、斜面５９にはダクト３８の出口と調理用排気経路２８が臨むように開口６０を開口し、かつ開口６０を取外し自在の排気パネル６１で覆う。排気パネル６１には、排気口２９を多数開口し、全開口面積Ｖｅを確保している。なお、排気パネル６１の斜面５９に配置した排気口２９は加熱調理機器２１の使用者からは見えにくいので、天面部材２７とバックフレーム３０のデザイン性（フラット、スタイリッシュ）が向上する。また、排気口２９を本体２２の後方に開口したので、天面部材２７は後方に、２０〜３０ｍｍ広げることができ、この分大きな鍋が置くことができる。
【００３３】
以上のように構成された加熱調理機器２１の動作について説明する。
【００３４】
まず、調理食材３１を置いた調理皿４１は、ドア３９を開けて床４０に置かれ、その後ドア３９が閉じられる。次に、制御部５１は、上加熱手段３３、下加熱手段３４、送風機４５を適宜通電する。第一手順として、上加熱手段３３からの輻射が直接、また反射板に反射して調理食材３１の上面を焼く。第二手順として、下加熱手段３４からの輻射が直接、また反射板に反射して床４０を透過して、調理皿４１の下面を加熱する。続いて、温度上昇した調理皿４１は、調理食材３１の下面を熱伝導により焼く。他方、調理食材３１から発生した水蒸気、油煙、臭気成分を含む排気は、排気移送手段３６により排気処理手段３５を介して、かつダクト３８、バックフレーム３０を通り排気口２９から噴出する。
【００３５】
具体的には、制御部５１は予熱シーケンスと焼きシーケンスを順次実施する。例えば、調理食材３１が塩さんま３１Ａの場合、予熱シーケンスとして制御部５１は送風機４５を８０％（デューティ）で駆動を、上加熱手段３３は１００％で、下加熱手段３４は７５％で加熱を開始し、塩さんま３１Ａの上下表面を焼く。同時に、制御部５１は温度検知部３７の出力（温度）変化や所定出力（温度）到達時間（予熱期間）などから塩さんま３１Ａの尾数（熱容量）を推定する。例えば、図８に示すように、所定温度２５０℃到達に予熱期間１０分要すれば、塩さんま３１Ａは２尾、１４分要すれば、塩さんま３１Ａは５尾と推定する。
【００３６】
予熱後、焼きシーケンスとして制御部５１は送風機４５を１００％（デューティ）に変更して駆動し、また上加熱手段３３は１００％で加熱を継続する。ただし、制御部５１が塩さんまを２尾判断した場合、下加熱手段３４は１０％に加熱を弱め、或いは塩さんまを５尾判断した場合、下加熱手段３４は１００％に加熱を強める。塩さんまの尾数が少ない場合、調理皿４１の塩さんまが載っていない領域が上加熱手段３３の輻射により受熱するので、制御部５１は下加熱手段３４の加熱量を下げて、調理皿４１を使用上限温度以下に抑えている。
【００３７】
その後、制御部５１は、焼きシーケンスが例えば焼き期間６分間経過すると、上加熱手段３３と下加熱手段３４への通電を停止して調理を終了する。また制御部５１は、グリル調理機器２４を冷却するため、送風機４５への通電を継続し、その後停止（例えば２０分後）する。
【００３８】
次に、加熱調理について説明する。加熱調理中、調理容器３２内は２５０℃程度に温度上昇し、その際に対流による加熱も加わり塩さんま３１Ａも温度上昇して、塩さんま３１Ａから水蒸気、油、臭気成分などが発生する。さらに、水蒸気や油などが上方の上加熱手段３３と調理皿４１により加熱され、かつ先の対流にも加熱されて、過熱蒸気、油煙を含む排気（黒矢印）が生成する。この排気のおよその量を見積もると、２０〜３０Ｌ／ｍｉｎであった。
【００３９】
次に、排気処理手段３５について説明する。触媒部４４は、上加熱手段３３（例えば近赤管ヒータ）に添ってごく近くに配置されているため、排気は触媒部４４の入口では３００℃を越えるので、触媒部４４は活性化し排気に含まれる臭気成分や油煙を水と二酸化炭素に分解する。
【００４０】
次に、排気移送手段３６の動作について説明する。送風機４５から噴出した駆動空気（例えば、約２００Ｐａ、２００Ｌ／ｍｉｎの外気）は、ノズル４６により流路が絞られる（例えば絞り比約１／１０）ため、流速が高まりノズル４６先端からチェンバー４７内部へ噴出するので、チェンバー４７内部では、負圧が発生する（エジェクター効果）。この時、誘引管４８も約−２０Ｐａの負圧になり、排気が調理容器３２から排気処理手段３５、誘引管４８を介してチェンバー４７に誘引される。続いて、排気はチェンバー４７、ディフューザー４９で駆動空気と混合して、温度を下げダクト３８に流入する。特に、排気は送風機４５を通過しないため、送風機４５は排気による汚れがなく、さらに、高い耐熱性も必要としないため、排気移送手段３６は高い信頼性を実現することができる。
【００４１】
次に、ダクト３８とバックフレーム３０を通過する排気について説明する。ダクト３８に流入した排気は、屈曲した排気路５３の内壁や油付着部５６に衝突し、また沿って流れる。その際、排気処理手段３５で処理できなかった僅かな油煙が排気路５３の内壁や油付着部５６に付着する。特に、多数の開口部５５を通過する排気は乱れ、油付着部５６の表面近傍を接触しながら流れるので、油が油付着部５６に付着し易くなる。これらの結果、排気がさらに浄化される。また、排気路５３が徐々に広がるので、排気は調理用排気経路２８へ均一に排出する。続いて、調理用排気経路２８に流入した排気が、斜面５９の内面に衝突して排気口２９から斜め上方に均一に噴出する。すなわち、排気が調理用排気経路２８を均一に流れるので、圧力損失が抑えられる。
【００４２】
また、隔離壁５７は、誘導加熱調理機器２３の誘導加熱コイル（図示せず）の冷却風が調理用排気経路２８に進入するのを防止するので、排気をスムーズに排気口２９から噴出できる。言い換えると、冷却風による調理用排気経路２８の圧力損失増加を防止できる。また、調理用排気経路２８の通路面積Ｖｃは高さ制限により広くできないが、排気路５３は寸法制約がないので、排気路５３の通路面積は十分に広くできる。なお、排気パネル６１を外せば、調理用排気経路２８とダクト３８の出口を掃除や、誤って入った異物を取除くことができる。
【００４３】
初期の排気不良検知について説明する。図８に示す通常の場合、最初に制御部５１が上加熱手段３３、下加熱手段３４、送風機４５に通電すると共に、排気移送手段３６が調理容器３２内の排気を、排気処理手段３５を経由して移送する。次に、上加熱手段３３、下加熱手段３４に加熱された温度上昇した排気は排気処理手段３５と排気移送手段３６を通過し、排気が温度検知部３７の近傍を流れる。制御部５１は、上加熱手段３３、下加熱手段３４による調理食材の加熱を開始して第一所定期間（例えば９０秒）経過後、温度検知部３７の出力（例えば１０５℃）と第一の所定値（例えば８０℃）とを比較する。制御部５１は、温度検知部３７の出力（例えば１０５℃）と第一の所定値（例えば８０℃）とを比較した結果、温度検知部３７の出力（例えば１０５℃）が第一の所定値（例えば８０℃
）以上になった場合、排気移送手段３６は正常に動作していると判断することが出来できる。しかし、図９に示すように排気移送手段３６が初期に故障した場合、温度上昇した排気は排気処理手段３５や排気移送手段３６を通過しない、すなわち、排気が温度検知部３７の近傍を流れない。第一所定期間経過後、温度検知部３７の出力（例えば２０℃）が第一の所定値（例えば８０℃）を越えなかった場合、制御部５１が排気移送手段３６を故障と判断することができる。そして、制御部５１は直ちに報知部５２によって排気不良を報知すると共に上加熱手段３３、下加熱手段３４を停止し、その後適宜送風機４５も停止する。
【００４４】
加熱調理中の排気不良検知について説明する。図１０に示すように、制御部５１は、第一所定期間経過後、温度検知部３７の出力が第一の所定値を越えた以降で加熱調理終了までの第二所定期間の間に排気移送手段３６が故障した場合、温度上昇した排気は排気処理手段３５と排気移送手段３６を通過しない、すなわち、排気が温度検知部３７の近傍を流れなくなる。その際、温度検知部３７の出力が増加から減少へ遷移して（転じて）、制御部５１が、温度検知部３７の出力が第二の所定値（例えば４０℃低下）を上回る減少を第三所定期間（例えば１分間）継続の有無を確認する。温度検知部３７の出力が第二の所定値を上回る減少を第三所定期間継続しなければ、制御部５１が排気移送手段３６は正常に動作していると判断することが出来できる。しかし、温度検知部３７の出力が第二の所定値を上回る減少を第三所定期間継続していれば、制御部５１が排気移送手段３６を故障と判断する。そして、制御部５１は直ちに報知部５２によって排気不良を報知すると共に上加熱手段３３、下加熱手段３４を停止し、その後適宜送風機４５も停止する。具体的には、調理食材３１から突然大量の油煙が発生し、排気温度が一時的に上昇し、次に油煙がおさまり排気温度が急激に低下した場合、温度検知部３７の出力が第二の所定値を上回る減少を検知する。その際、第三所定期間を設けることにより、誤った排気不良検知を排除できる。さらに、ノイズなどで、温度検知部３７の出力が一時的に不安定になる場合も、制御部５１が誤った排気不良検知をすることを防止できる。
【００４５】
また、排気移送手段３６を故障以外に何らかの原因（例えば、布巾、キッチンペーパ、食材）で、排気口２９、ダクト３８、触媒部４４等が閉塞した場合でも、排気は排気処理手段３５や排気移送手段３６を通過しないので、初期、加熱調理中の排気不良が検知できる。すなわち調理容器３２からの排気漏れが防止できる。
【００４６】
次に、温度検知部３７について説明する。温度検知部３７は、排気処理手段３５内で、排気処理手段３５に内包された触媒部４４より排気の下流側で、触媒部４４に臨まない、かつ触媒部４４から離間した排気処理手段３５の出口側に配置している。そして、塩さんま３１Ａから突然大量の油分が発生し、触媒部４４に飛散して発火することがある。図１１の丸の点線で囲ったＡに示すように、発火した触媒部４４の下流は、発熱反応により急激に温度上昇（例えば、４５０℃から４９０℃）する。次に、油分が燃焼してなくなると、急激に温度低下（例えば、４９０℃から４５０℃）する。他の大部分の触媒部４４を通過した排気と混合するので、発火による温度上昇と低下の影響が抑えられ、温度検知部３７の出力が徐々に変化する。すなわち、温度検知部３７は排気の代表的な温度（略平均）を検知することができるので、制御部５１は排気処理手段３５の故障判断や、調理食材の熱容量推定が適正にできる。
【００４７】
また、温度検知部３７は、エジェクターを構成する排気移送手段の駆動空気と排気が混合する上流に配置する。例えば、温度検知部３７は、誘引管４１に設けても問題はなく、温度検知部３７は駆動空気の影響を受けず、排気の温度を検知できるので、制御部５１は排気処理手段３５の故障判断や、調理食材の熱容量推定が適正にできる。言い換えると、排気が駆動空気と混合すると、排気は駆動空気の影響を強く受け、温度検知部３７は感度が低下するという不具合が生じる。
【００４８】
したがって、温度検知部３７が油分による触媒部４４での発火する場所から離れ、かつ排気がノズル４６から噴出される駆動空気と希釈される前に配置されていればよい。
【００４９】
他方、キッチンキャビネット２６、天面部材２７、バックフレーム３０等に、水、汁などの液体を誤ってこぼした際に、この液体が排気口２９から張り出し部２５の上面を流れ、ダクト３８に流れ込む。続いて、液体が排気路５３の傾斜内面に沿って滴下し、途中で滞りなく、液溜り部５４に溜められる。
【００５０】
そして、ディフューザー４９から流入した排気は、外気に希釈された分相対湿度が低く、かつ外気より温度が高いので、ダクト３８内壁に衝突して乱れながら液溜り部５４近傍を通過する際に、排気が液溜り部５４に溜められた液体を蒸発させ、排気に取り込み、調理用排気経路２８へ排出し、解消する。なお、排気移送手段３６をダクト３８の筒状側面に、上から下に向かって５°の角度で接続している。すなわち液溜り部５４の底面が排気移送手段３６との接続位置より低い位置にあるので、液溜り部５４に溜められた液体が排気処理手段３５や排気移送手段３６を汚すことはない。また、液溜り部５４は、調理容器３２から輻射、対流、伝熱により加熱されて高温（例えば９０℃程度）になる。その分、液溜り部５４が液体の蒸発を促進させるので、液体は短時間で解消できる。
【００５１】
以上のように、本実施の形態では、
調理食材３１を収容可能な調理容器３２と、
調理容器３２内に配され調理食材３１を加熱する上加熱手段３３、下加熱手段３４と、
調理容器３２に接続され調理食材３１を加熱する際に発生する調理容器３２内の排気を処理する排気処理手段３５と、
排気処理手段３５に接続され調理容器３２内の排気に対して排気処理手段３５を経由して移送する排気移送手段３６と、
排気処理手段３５あるいは排気移送手段３６の少なくとも一方に配され排気温度を検知する温度検知部３７と、
加熱手段による調理食材３１の加熱を開始して第一所定期間経過後、温度検知部３７の出力と第一の所定値とを比較する制御部５１とを備えたグリル調理機器２４とするものである。
【００５２】
これにより、調理容器３２に調理食材３１が収容されると、上加熱手段３３、下加熱手段３４が調理食材３１への加熱を開始すると共に、排気移送手段３６が調理容器３２内の排気を、排気処理手段３５を経由して移送する。次に、加熱手段に加熱された温度上昇した調理容器３２内の排気は排気処理手段３５や排気移送手段３６を通過し、排気が温度検知部３７の近傍を流れる。加熱手段による調理食材３１の加熱を開始して第一所定期間経過後、温度検知部３７の出力が第一の所定値以上になった場合、制御部５１が排気移送手段３６は正常に動作していると判断することが出来できる。しかし、排気移送手段３６が初期に故障した場合、温度上昇した排気は排気処理手段３５や排気移送手段３６を通過しない、すなわち、排気が温度検知部３７の近傍を流れない。第一所定期間経過後、温度検知部３７の出力が第一の所定値を越えなかった場合、制御部５１が排気移送手段３６を故障と判断することができる。従って、本実施の形態のグリル調理機器２４は、排気不良を検知するので調理容器３２からの排気漏れが防止できる。
【００５３】
また、本実施の形態では、制御部５１は、温度検知部３７の出力が第一の所定値を越えた以降で第二所定期間の間、温度検知部３７の出力が増加から減少へ遷移してから温度検知部３７の出力と第二の所定値とを比較するものである。
【００５４】
これにより、加熱手段が調理食材３１への加熱を開始すると共に、排気移送手段３６が
調理容器３２内の排気を、排気処理手段３５を経由して移送する。次に、加熱手段に加熱された温度上昇した調理容器３２内の排気は排気処理手段３５や排気移送手段３６を通過し、排気が温度検知部３７の近傍を流れる。加熱手段による調理食材３１の加熱を開始して第一所定期間経過後、温度検知部３７の出力が第一の所定値以上になった場合、制御部５１が排気移送手段３６は正常に動作していると判断することが出来できる。
その後、第二所定期間の間に排気移送手段３６が故障した場合、温度上昇した排気は排気処理手段３５や排気移送手段３６を通過しない、すなわち、排気が温度検知部３７の近傍を流れなくなる。その際、温度検知部３７の出力が増加から減少へ遷移して（転じて）、制御部５１は温度検知部３７の出力が第二の所定値未満の時には排気処理手段３５を故障と判断することが出来できる。
従って、本実施の形態のグリル調理機器２４は、排気不良を検知するので調理容器３２からの排気漏れが防止できる。
【００５５】
また、本実施の形態では、使用者に報知する報知部５２を備え、
上加熱手段３３、下加熱手段３４による調理食材３１の加熱を開始して第一所定期間経過後、温度検知部３７の出力が第一の所定値未満のとき、または、
温度検知部３７の出力が第一の所定値を越えた以降で第二所定期間の間、温度検知部３７の出力が第二の所定値未満のとき、
制御部５１は、報知部５２によって報知するよう制御するもので、報知部５２によって、排気処理手段３５が故障していることを報知することができる。
【００５６】
また、本実施の形態では、制御部５１は、加熱手段と排気移送手段３６とを動作させたときの温度検知部３７の出力変化に応じて調理食材３１の熱容量を推定するもので、温度検知部３７の出力変化に応じて調理食材３１の熱容量を推定することにより、推定後の加熱手段と排気移送手段３６との動作時間を最適に調整することができる。
【００５７】
また、本実施の形態では、温度検知部３７は、排気処理手段３５内で、排気処理手段３５に内包された触媒部４４より排気の下流側で、触媒部４４に臨まない触媒部４４から離間した位置に配置したものであり、加熱手段による調理食材３１を加熱時に調理食材３１の油分が触媒部４４に飛散して触媒部４４が発火することがあるが、発火の影響を受けることなく温度検知部３７で排気の代表的な温度（略平均）を検知することができる。
【００５８】
また、本実施の形態では、温度検知部３７は、エジェクターを構成する排気移送手段３６の駆動空気と排気が混合する上流に配置したもので、温度検知部３７は駆動空気の影響を受けず、排気の温度を検知できる。言い換えると、排気が駆動空気と混合すると、排気は駆動空気の影響を強く受け、温度検知部３７は排気処理手段３５を通過せる排気の温度変化に対する感度が低下するので、制御部５１は排気処理手段３５の故障判断や、調理食材の熱容量推定が適正にできない。
【００５９】
また、本実施の形態では、前記グリル調理機器２４を有した加熱調理機器２１である。これにより、排気移送手段３６の故障が検知できる温度検知部３７を配置した調理容器３２を設けたので、調理容器３２からの排気漏れの無い加熱調理機器２１を提供できる。
【００６０】
なお、本実施の形態において、上加熱手段３３、下加熱手段３４としてヒータを用いた例を用いて説明したが、これに限られることはなく、上下の加熱手段の双方もしくはどちらか一方を、誘導加熱やガスバーナを用いた構成においても同様の作用効果を得ることができる。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
以上のように、本発明にかかるグリル調理機器及びそれを搭載した加熱調理機器は、排
気不良を検知するので調理容器からの排気漏れが防止できるので、民生用および業務用の用途にも適用できる。
【符号の説明】
【００６２】
２１  加熱調理機器
２４  グリル調理機器
３１  調理食材
３２  調理容器
３３  加熱手段（上加熱手段）
３４  加熱手段（下加熱手段）
３５  排気処理手段
３６  排気移送手段
３７  温度検知部
４４  触媒部
５１  制御部
５２  報知部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2018158063.tif 000007
【図６】
2018158063.tif 000008
【図７】
2018158063.tif 000009
【図８】
2018158063.tif 000010
【図９】
2018158063.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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