(57)【要約】【課題】簡易な工程でフクレ状柄を形成することが可能な立体構造経編地を提供する。【解決手段】第１地組織１と、第２地組織２と、第１地組織１及び第２地組織２を連結する連結糸３とを備える立体構造経編地１０であって、連結糸３が弾性糸を含み、隣り合う連結糸３の少なくとも一方が、第１地組織１及び第２地組織２の間に掛け渡され、第１地組織１及び第２地組織２の両方に編成された連結領域Ｃと、隣り合う連結糸３の何れもが、第１地組織１及び第２地組織２の間に掛け渡されておらず、第１地組織１にのみ編成された非連結領域Ｕとを有し、第１地組織において、非連結領域が占める面積の割合が１５〜７０％である。【選択図】図１
2018172808.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１地組織と、前記第１地組織に対向する第２地組織と、前記第１地組織及び前記第２地組織を連結する連結糸とを備える立体構造経編地であって、
前記連結糸が、弾性糸を含み、
隣り合う連結糸の少なくとも一方が、前記第１地組織及び前記第２地組織の間に掛け渡され、前記第１地組織及び前記第２地組織の両方に編成された連結領域と、
隣り合う連結糸の何れもが、前記第１地組織及び前記第２地組織の間に掛け渡されておらず、前記第１地組織にのみ編成された非連結領域と、
を有し、
前記第１地組織において、前記非連結領域が占める面積の割合が１５〜７０％である立体構造経編地。
【請求項２】
生機において単位面積中に含まれるループ数をＮｇ、仕上において単位面積中に含まれるループ数をＮｆとするとき、
生機／仕上収縮率（％）  ＝  （１  −  Ｎｇ／Ｎｆ）  ×  １００
により求められる生機／仕上収縮率が、前記第１地組織において４０〜８５％である請求項１に記載の立体構造経編地。
【請求項３】
前記非連結領域において、前記第１地組織の生機／仕上収縮率と前記第２地組織の生機／仕上収縮率との差が、２０〜８０％である請求項２に記載の立体構造経編地。
【請求項４】
前記非連結領域は、緯方向に連続して並ぶ３本（３ループ）以上の連結糸の何れもが、経方向に３ループ以上連続して前記第１地組織にのみ編成されている請求項１〜３の何れか一項に記載の立体構造経編地。
【請求項５】
前記連結領域と前記非連結領域とが所定のパターンで繰り返し配列する請求項１〜４の何れか一項に記載の立体構造経編地。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、第１地組織と、第１地組織に対向する第２地組織と、第１地組織及び第２地組織を連結する連結糸とを備える立体構造経編地に関する。
【背景技術】
【０００２】
婦人服等の衣類の用途においては、立体構造経編地に高い意匠性が求められる。高い意匠性を実現するために、例えば、地組織の表面にフクレ状柄を形成することがある。このようなフクレ状柄を得るべく、従来から様々な立体構造経編地が検討されている。
【０００３】
例えば、二列のニードルバーを有する経編機を用いて、熱収縮率の異なる二種以上の糸状を連結糸として使用して編成された立体構造経編地があった（例えば、特許文献１を参照)。特許文献１の立体構造経編地は、編成後に熱処理を施すことで、熱収縮率の異なる連結糸が使用された領域毎に、その厚みを異ならせたものである。
【０００４】
また、収縮性の異なる２枚の布帛を接結糸により結合し、刺繍模様を施した後、所望部分の接結糸を溶解すると共に収縮処理を行って立体構造経編地に膨らみを形成させる方法があった（例えば、特許文献２を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平４−２２２２６０号公報
【特許文献２】特公昭５２−２７７５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、引用文献１に記載の立体構造経編地は、経方向の異なる場所で立体構造経編地の厚みを異ならせるためには、整経の段階で１本の連結糸の所々に熱収縮性の異なる糸を配さねばならず、準備に手間がかかるという問題があった。また、熱収縮性糸は比較的高温で収縮するため、非収縮性糸に使用できる繊維素材が耐熱性に優れたものに限定されるという問題、及び高収縮性糸は高価であるため全体としてコスト高になってしまうという問題があった。また、収縮糸は熱で収縮すると硬くなるため、編地の風合いが硬くなる虞があった。
【０００７】
引用文献２に記載の立体構造経編地は、その製造において収縮性の異なる布帛を別々に作成し、それらを接結糸で結合する工程、刺繍を施す工程、接結糸の溶解工程、及び収縮処理工程といった多くの工程が必要であり、生産効率が悪かった。
【０００８】
本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、簡易な工程でフクレ状柄を形成することが可能な立体構造経編地を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するための本発明にかかる立体構造経編地の特徴構成は、
第１地組織と、前記第１地組織に対向する第２地組織と、前記第１地組織及び前記第２地組織を連結する連結糸とを備える立体構造経編地であって、
前記連結糸が、弾性糸を含み、
隣り合う連結糸の少なくとも一方が、前記第１地組織及び前記第２地組織の間に掛け渡され、前記第１地組織及び前記第２地組織の両方に編成された連結領域と、
隣り合う連結糸の何れもが、前記第１地組織及び前記第２地組織の間に掛け渡されておらず、前記第１地組織にのみ編成された非連結領域と、
を有し、
前記第１地組織において、前記非連結領域が占める面積の割合が１５〜７０％であることにある。
【００１０】
本構成の立体構造経編地は、連結糸の収縮力（張力）によって、第１地組織では連結糸が地組織として編成された全ての領域でループ間隔が縮小する。第２地組織の非連結領域には、第１地組織の連結糸が地組織として編成された部分のループ間隔が収縮することによる収縮力（張力）が働くが、第２地組織の非連結領域のループ間隔は縮小しないため、外側への膨らみが形成され、フクレ状の柄が形成される。従って、本構成の立体構造経編地は、編成後の後処理を必要としない簡易な工程で、第２地組織の膨出によりフクレ状柄を形成することができる。
【００１１】
また、第１地組織において、非連結領域が占める面積の割合が１５〜７０％であれば、寸法安定性に優れ、所望する幅やフクレ状柄が得られる。また、非連結領域では、第１地組織にのみ連結糸が編成され、第２地組織との掛け渡し部分が無いことにより、通気性に優れ、編地が柔かい風合いになる。そのため非連結領域が占める面積の割合がこのような範囲であれば、触感も良好で、肌面に設置してもベトツキが少ない良好な編物となる。
【００１２】
本発明に係る立体構造経編地において、
生機において単位面積中に含まれるループ数をＮｇ、仕上において単位面積中に含まれるループ数をＮｆとするとき、
生機／仕上収縮率（％）  ＝  （１  −  Ｎｇ／Ｎｆ）  ×  １００
により求められる生機／仕上収縮率が、前記第１地組織において４０〜８５％であることが好ましい。
【００１３】
本構成の立体構造経編地によれば、第１地組織が十分に収縮するため、非連結領域において第２地組織が膨出し、フクレ状の柄を形成することができる。
【００１４】
本発明に係る立体構造経編地において、
前記非連結領域において、前記第１地組織の生機／仕上収縮率と前記第２地組織の生機／仕上収縮率との差が、２０〜８０％であることが好ましい。
【００１５】
本構成の立体構造経編地によれば、第１地組織の収縮により連結糸が編成されていない第２地組織が非連結領域に押し集められるため、非連結領域において第２地組織が顕著に膨出し、フクレ状の柄を形成することができる。
【００１６】
本発明に係る立体構造経編地において、
前記非連結領域は、緯方向に連続して並ぶ３本（３ループ）以上の連結糸の何れもが、経方向に３ループ以上連続して前記第１地組織にのみ編成されていることが好ましい。
【００１７】
本構成の立体構造経編地によれば、経方向、及び緯方向の何れにも、３ループ以上連続した第２地組織が膨出するため、明確に視認できる程度のフクレ効果を得ることができる。
【００１８】
本発明に係る立体構造経編地において、
前記連結領域と前記非連結領域とが所定のパターンで繰り返し配列することが好ましい。
【００１９】
本構成の立体構造経編地によれば、所定のパターンのテキスタイルを連続して編成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の実施形態に係る立体構造経編地の構造を示した概略斜視断面図である。
【図２】立体構造経編地の第１地組織の編組織を示す概念図である。
【図３】（ａ）立体構造経編地の生機を模式的に示す断面図、及び（ｂ）立体構造経編地の仕上を模式的に示す断面図である。
【図４】立体構造経編地の編成に用いるダブルラッシェル編機の概要図である。
【図５】立体構造経編地の編組織を例示する組織図である。
【図６】立体構造経編地の他の編組織を例示する組織図である。
【図７】（ａ）実施例及び比較例の非連結領域における編組織の組織図、及び（ｂ）実施例及び比較例の連結領域における編組織の組織図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の立体構造経編地について、図面を参照しながら詳細に説明する。ただし、本発明は、以下に説明する構成に限定されることを意図するものではない。なお、各図において、本発明の立体構造経編地を構成する地組織が図示されているが、各地組織の厚み関係は説明容易化のため適宜変更しており、実際の立体構造経編地における各地組織の厚みの大小関係（縮尺）を正確に反映したものではない。
【００２２】
＜立体構造経編地の構成＞
図１は、本発明の実施形態に係る立体構造経編地１０の構造を示した概略斜視断面図である。図４は、立体構造経編地１０の編成に用いるダブルラッシェル編機の概要図である。立体構造経編地１０は、第１地組織１と、第１地組織１に対向する第２地組織２とが、連結糸３により連結された構造を有する。このような構造は、立体構造経編地１０を図４に示すダブルラッシェル編機を用いて編成することが好ましい。図１に示す立体構造経編地１０は、ダブルラッシェル編機を用いて、一定のパターンを繰り返し配列するように編成したテキスタイルの一部を切り出したものである。立体構造経編地１０の厚みＴは、立体構造経編地１０の硬さ、通気、目付及び後述するフクレ状柄の高低差等を考慮して、１.５〜２０ｍｍであることが好ましく、２〜１０ｍｍがより好ましく、２〜８ｍｍであることがさらにより好ましい。厚みが１.５ｍｍ未満であると所望の風合いが得られない虞があり、２０ｍｍより厚くなると風合いや柔軟性が損なわれる虞がある。編地の厚みＴの測定は、ＰＥＡＣＯＣＫ  Ｈ−３０（株式会社尾崎製作所製）を用い、例えば、図１において膨出部４が形成されていない領域（後述の連結領域Ｃ）で行う。
【００２３】
なお、ダブルラッシェル編機を用いて編成することで、立体構造経編地１０は、第１地組織１と第２地組織２とが互いにシンカループ側の面を対向させて連結される。従って、本実施形態では、第１地組織１及び第２地組織２の何れでも、シンカループ側を「内側」、ニードルループ側を「外側」と表記する。
【００２４】
第１地組織１は、熱収縮糸ではない繊維素材を経編みで編成した地組織である。ここで、「熱収縮糸」とは、熱収縮率が２０％以上の糸条であることを意味する。第１地組織１を構成する繊維素材には、ポリエチレンテレフタレート等のポリエステル系繊維、ナイロン６、ナイロン６６、ナイロン４６等のポリアミド系繊維、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン系繊維等の合成繊維、レーヨン等の再生繊維、及び、綿や羊毛等の天然繊維を、単独又は混合してなる糸条を用いることができる。特に、第１地組織１を構成する繊維素材は、マルチフィラメント糸、モノフィラメント糸、紡績糸、加工糸など特に限定はされないが、伸縮が少ない繊維素材であることが好ましい。第１地組織１を構成する繊維素材は、総繊度が３３〜３３０ｄｔｅｘであることが好ましい。
【００２５】
図１では、第１地組織１において１つのループが存在する領域を破線の枠で模式的に示している。また本図において、第１地組織１の断面における黒塗りの三角形は、連結糸３が第１地組織１のシンカループに沿って編成されていることを示す。第１地組織１の編組織は特に限定されないが、立体構造経編地１０の全ての領域において同一のパターンで編成され、全てのループに連結糸３が編成されていることを特徴とする。これにより、第１地組織１は、立体構造経編地１０の全ての領域において、ループの間隔がおおよそ均等になる。
【００２６】
第２地組織２は、熱収縮糸ではない繊維素材を経編みで編成した地組織であり、立体構造経編地１０の一部の領域（以下、「非連結領域Ｕ」）において、膨出部４を形成する。第２地組織２において所定のパターンで膨出部４を配することで、膨出部４によってフクレ状の柄を形成することができる。このような膨出部４によってフクレ状の柄を形成した第２地組織２を、立体構造経編地１０の表地組織とすることで、高い意匠性を実現することができる。第２地組織２を構成する繊維素材には、ポリエチレンテレフタレート等のポリエステル系繊維、ナイロン６、ナイロン６６、ナイロン４６等のポリアミド系繊維、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン系繊維等の合成繊維、レーヨン等の再生繊維、及び、綿や羊毛等の天然繊維を、単独又は混合してなる糸条を用いることができる。これらの繊維素材は、第１地組織１及び第２地組織２で同種の繊維素材を用いても、異なる繊維素材を用いてもよい。特に、第２地組織２を構成する繊維素材は、フィラメント糸、モノフィラメント糸、紡績糸、加工糸など特に限定はされないが、伸縮が少ない繊維素材であることが好ましい。第２地組織２を構成する繊維素材は、総繊度が３３〜３３０ｄｔｅｘであることが好ましい。
【００２７】
図１では、第２地組織２において１つのループが存在する領域を一点鎖線の枠で模式的に示している。また本図において、第２地組織２の断面における白抜きの三角形は、連結糸３が第２地組織２のシンカループに沿って編成されていることを示し、第２地組織２の断面におけるバツ印は、連結糸３が第２地組織２に編成されていないことを示す。このように、第２地組織２の編組織には、膨出部４を形成する非連結領域Ｕで連結糸３が編成されておらず、それ以外の領域（以下、「連結領域Ｃ」）で連結糸３が編成されている。連結糸３は後述するように弾性糸を含んでおり、連結糸３が編成されると、連結糸３の張力によってループが引き寄せられる。そのため、第２地組織２のループは、立体構造経編地１０の連結領域Ｃにおいて間隔が狭く、立体構造経編地１０の非連結領域Ｕにおいて間隔が広くなっている。
【００２８】
第２地組織２の編組織は、鎖編、挿入編、デンビ編、コード編等の組織を組み合わせて適宜選択可能であるが、特に、経方向及び緯方向の何れにも寸法安定性及び形態安定性に優れ、経緯に充分な引張り強度を有するものが好ましい。寸法安定性及び形態安定性に優れた編組織を採用することで、第２地組織２では、膨出部４が形成されやすくなる。経方向、及び緯方向に伸縮しにくく寸法安定性及び形態安定性に優れた編組織としては、ハーフ編やクイーンズ・コード編等が挙げられるが、通気性の点で開口部を有する組織が好ましく、特に、鎖編組織と挿入編組織とからなる開口部を有する組織が好ましい。鎖編と挿入編を用いることにより布帛の伸縮が抑えられるので、非連結領域Ｕにおいてループ間隔を維持することができる。鎖編組織と挿入編組織とからなる開口部を有する組織としてはチュール編、マーキゼット編などの格子状、ハニカム状の網状組織が挙げられる。これにより、多数の開口を備えていても十分な強度も備える立体構造経編地１０を得ることができる。
【００２９】
なお、図１に示す立体構造経１０は、連結領域Ｃ中に非連結領域Ｕを島状に配したパターンで構成されているが、連結領域Ｃと非連結領域Ｕとの配置は、図１のものに限らず、例えば、非連結領域Ｕ中に連結領域Ｃを島状に配したパターン、連結領域Ｃと非連結領域Ｕとを緯方向又は経方向に沿って帯状に並列させたパターン、連結領域Ｃと非連結領域Ｕとを市松状に配したパターン等他のパターンであってもよい。
【００３０】
連結糸３は、ジャガード糸であって、第１地組織１と第２地組織２とを連結する。図１では、緯方向に沿う断面に複数本の連結糸３が露出し、経方向に沿う断面に１本の連結糸３が露出する様子を図示している。それぞれの連結糸３は、弾性糸を含む繊維素材からなる。弾性糸には、例えば、ポリウレタン系弾性糸、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート等のポリエステル系弾性糸を用いることができる。連結糸３を構成する繊維素材には、上記の弾性糸を単独又は非弾性繊維との複合糸として用いることができる。例えば、弾性糸をマルチフィラメント糸、モノフィラメント糸として使用してもよく、あるいは、弾性糸を加工糸と撚り合わせたカバーリング加工して使用してもよい。特に、連結糸３に柔軟性を付与するためには、連結糸３を構成する繊維素材に、単糸繊度が０．３５〜６ｄｔｅｘで、総繊度が３３〜２５０ｄｔｅｘのマルチフィラメント糸を用いることが好ましい。
【００３１】
連結糸３は、第１地組織１の全てのループに編成されているが、第２地組織２には一部のループに編成され他のループに編成されていない。第１地組織１及び第２地組織２の互いに対向するループの両方に連結糸３が編成された位置では、連結糸３は、第１地組織１及び第２地組織２の間に掛け渡され、第１地組織１及び第２地組織２を垂直方向に連結する。一方、連結糸３が第１地組織１のループにのみ編成され、第２地組織２の対向するループに編成されていない位置では、連結糸３は、第１地組織１及び第２地組織２の間に掛け渡されていない。なお、連結糸３を第１地組織１及び第２地組織２に編成する間隔、配置、及び配置方向等は、本図の構成に限定されず、必要に応じ任意に決定し得る。例えば、連結糸３を第１地組織１及び第２地組織２の両方に編成する位置を、襷掛けに配置、斜め方向に配置、ジクザクに配置、菱形に配置、ハニカム状に配置、さらには、これらを任意に組み合わせて配置して、第１地組織１及び第２地組織２を連結してもよい。
【００３２】
連結糸３が弾性糸を含むことで、連結糸３が編成された地組織は、経方向及び緯方向に収縮する。詳細には、連結糸３が第１地組織１及び第２地組織２の両方に編成され、第１地組織１及び第２地組織２の間に掛け渡されている位置で、図中で黒塗りの三角形の付された第１地組織１のループと、白抜き三角形が付された第２地組織２のループとは、連結糸３の収縮力（張力）により同程度にループ間隔が縮小する。ここで「ループ間隔」とは、第１地組織１のループと第２地組織２のループとの間隔ではなく、第１地組織１内及び第２地組織２内のそれぞれで経方向又は緯方向に隣接するループとの間隔を意味する。一方、連結糸３が第１地組織１にのみ編成され、第１地組織及び第２地組織の間に掛け渡されていない位置では、×印が付された第２地組織２のループが引き寄せられずループ間隔が縮小しないが、図中で黒塗り三角形が付された第１地組織１のループが連結糸３の収縮力（張力）により引き寄せられループ間隔が縮小する。
【００３３】
図２を参照して、第１地組織１の収縮について説明する。図２は、立体構造経編地１０の第１地組織１の編組織を示す概念図である。本図において破線は第１地組織１の編地（シンカループ）を示し、実線は連結糸３の編地（シンカループ）を示す。図２（ａ）は、第１地組織１がデンビ組織で編成され、連結糸３が第１地組織１のシンカループに沿ってデンビ組織で編成された例である。この編組織において、第１地組織１の全てのループに、連結糸３が編成されているため、第１地組織１には、経方向及び緯方向の両方で、ループが引き寄せられる向きの張力が働く。第１地組織１の編組織は、図２（ａ）のものに限らず、連結糸３が均等に編成される編組織であれば、他の編組織を採用することも可能である。図２（ｂ）は、第１地組織１と連結糸３とでダブルデンビ組織が編成された例である。図２（ｃ）は、第１地組織１が鎖組織で編成され、連結糸３が第１地組織１のシンカループに沿ってデンビ組織で編成された例である。図２（ｄ）は、第１地組織１と連結糸３とでダブルコード組織が編成された例である。図２（ｅ）は、第１地組織１がデンビ組織で編成され、連結糸３が第１地組織１のシンカループに沿ってコード組織で編成された例である。図２（ｂ）〜（ｅ）の何れの編組織においても、全ての領域で第１地組織１に連結糸３が均等に編成されているため、第１地組織１には、経方向及び緯方向の両方で、ループが引き寄せられる向きの張力が働き、編組織が収縮する。このように、第１地組織１に連結糸３が均等に編成されることで、第１地組織１の各編目は均等に引き寄せられ、全ての領域においてループの間隔がおおよそ均等になる。一方、第２地組織２には非連結領域Ｕに連結糸３が編成されていないため、非連結領域Ｕでループが引き寄せられず、連結領域Ｃよりもループ間隔が広くなる。なお、連結糸３は第１地組織１の全てのループに編成されるとしたが、連結糸３は第１地組織１の全体がおおよそ均等に収縮するよう編成されていればよく、例えば、筬のガイド部に対して一本おきに編糸を通糸したハーフセットで、連結糸３を編成してもよい。
【００３４】
＜膨出部の形成＞
膨出部４の形成について、図３を参照して説明する。図３は、（ａ）立体構造経編地１０の生機を模式的に示す断面図、及び（ｂ）立体構造経編地１０の仕上を模式的に示す断面図である。本実施形態では、「立体構造経編地１０の生機」とは経編機により編成された直後であって、連結糸３の収縮力（張力）によってループ間隔が縮小する前の状態を意味し、「立体構造経編地１０の仕上」とは、連結糸３の収縮力（張力）によってループ間隔が縮小した後の状態を意味する。本図では、非連結領域Ｕは、経方向に連続する３つのループにおいて連結糸３が第１地組織１にのみ編成された例を図示しているが、非連結領域Ｕは、連続する２つ以上のループにおいて連結糸３が第１地組織１にのみ編成され、第２地組織２に編成されていない領域であればよい。連結領域Ｃは、隣り合う２つのループの少なくとも一方で連結糸３が第１地組織１及び第２地組織２の両方に編成されている領域である。
【００３５】
図３（ａ）に示すように、生機の状態では、第１地組織１の全てのループと、第２地組織２の全てのループとがおおよそ同じ間隔で編成される。この状態から、連結糸３の収縮力（張力）によりループ間隔が縮小して、立体構造経編地１０は図３（ｂ）に示す仕上状態になる。仕上状態では、第１地組織１は連結糸が地組織として編成された全てのループ間隔が縮小している。一方、第２地組織２では、連結領域Ｃのループは連結糸３が編成されているため第１地組織の収縮に引っ張られる形でループ間隔が縮小するが、非連結領域Ｕのループは連結糸３が編成されていないためループ間隔が縮小していない。しかし、非連結領域Ｕを囲む連結領域Ｃで第１地組織１と第２地組織２とが連結されているため、非連結領域Ｕにおいてループ間隔が縮小した第１地組織１が収縮すると、ループ間隔が縮小していない第２地組織２も、周囲の連結領域Ｃの第２地組織２からの圧力によって、押し集められる。この結果、非連結領域Ｕでは、ループ間隔が縮小することなく狭い範囲に押し集められた第２地組織２が、外側へ押し出されることで膨出部４が形成される。
【００３６】
なお、連結領域Ｃにおける第２地組織２の表面からの膨出部４の高さｈ（以下、単に「膨出部４の高さｈ」）は、編糸の太さ、編組織、編密度により変化するが、特に、１つの非連続領域Ｕを構成する編目の数が多いほど高くなる。そのため、明確に視認できる程度のフクレ効果を得るためには、非連結領域Ｕは、経緯方向に３ループ以上連続する領域であることが好ましい。特に、膨出部４によって意匠性の高いフクレ状柄を形成するためには、膨出部４の高さｈは、２〜３０ｍｍの範囲にあることが好ましく、２〜１０ｍｍの範囲にあることがより好ましい。特に、肌面へ接触した際の風合いやピリング性、摩耗性、目付の観点から膨出部４の高さｈは２〜８ｍｍの範囲にあることがさらにより好ましい。膨出部４の高さｈの測定は、例えば、デジタルマイクロスコープ（株式会社キーエンス製  ＶＨＸ−５０００）を用い、編地表面に対して垂直にカメラをセットし、倍率１００倍にて撮影し測定することができる。
【００３７】
なお、図３（ａ）及び（ｂ）では、立体構造経編地１０の経方向に沿う断面における膨出部４の形成を説明したが、立体構造経編地１０の緯方向に沿う断面においても、同様に膨出部４が形成される。立体構造経編地１０の緯方向に沿う断面では、緯方向に連続して並ぶ２本（２ループ）以上の連結糸３が第１地組織１にのみ編成され、第２地組織２に編成されていない領域が、非連結領域Ｕとなり、隣り合う２本の連結糸の少なくとも一方が第１地組織１及び第２地組織２の両方に編成されている領域が、連結領域Ｃとなる。さらに、膨出部４において明確に視認できる程度のフクレ効果を得るために、立体構造経編地１０の緯方向に沿う断面では、非連結領域Ｕが、緯方向に連続して並ぶ３本（３ループ）以上の連結糸３が第１地組織１にのみ編成された領域であることが好ましい。
【００３８】
なお、立体構造経編地１０は、生機に後処理を施さずとも、連結糸３の収縮力（張力）によりループ間隔が縮小し、図３（ａ）に示す生機から図３（ｂ）に示す仕上へ変化するが、立体構造経編地１０の生機に染色、湿熱セット、乾熱セット等の後処理を必要に応じて実施してもよい。
【００３９】
＜立体構造経編地の特性＞
〔１〕生機／仕上収縮率
膨出部４の形成に影響を与える立体構造経編地１０の特性として、第１地組織１の生機／仕上収縮率が挙げられる。生機／仕上収縮率は、立体構造経編地１０の生機でのループ密度と、仕上でのループ密度との比率を用いて、下記の手順で算出する。先ず、第１地組織１について、生機での２．５４ｃｍ（１インチ）当たりの経方向のループ数と、２．５４ｃｍ当たりの緯方向のループ数とを数え、その積から、生機において単位面積（６．４５ｃｍ２（１平方インチ））中に含まれるループ数Ｎｇを算出する。仕上についても同様に２．５４ｃｍ当たりの経方向のループ数と、２．５４ｃｍ当たりの緯方向のループ数とを数え、その積から、仕上において単位面積（６．４５ｃｍ２）中に含まれるループ数Ｎｆを算出する。これらの値から、第１地組織１の生機／仕上収縮率を、下記の式により算出する。
生機／仕上収縮率（％）  ＝  （１  −  Ｎｇ／Ｎｆ）  ×  １００
【００４０】
本発明の立体構造経編地１０において、フクレ状の柄を呈するよう膨出部４を形成するには、第１地組織１の生機／仕上収縮率は、４０〜８５％であることが好ましく、４８〜８５％であることがより好ましい。第１地組織１の生機／仕上収縮率がこのような範囲であれば、膨出部４によってフクレ状の柄を形成することができる。第１地組織１の生機／仕上収縮率が４０％未満であると第１地組織１が十分に収縮せず、膨出部４が形成されない虞があり、８５％を超えると第２地組織２の凹凸が大きくなりすぎて、膨出部４によってきれいなフクレ状の柄を形成することが困難になる虞がある。
【００４１】
〔２〕非連結領域収縮率差
膨出部４の形成に影響を与える立体構造経編地１０の他の特性として、非連結領域Ｕにおける第１地組織１の生機／仕上収縮率と第２地組織２の生機／仕上収縮率との差である非連結領域収縮率差が挙げられる。非連結領域収縮率差の算出には、上記〔１〕生機／仕上収縮率において説明した手順により第１地組織１の生機／仕上収縮率を求めるとともに、非連結領域Ｕにおける第２地組織２に対しても同様の手順により生機／仕上収縮率を求める。これらの値から、非連結領域収縮率差を、下記の式により算出する。
非連結領域収縮率差（％）  ＝  第１地組織１の生機／仕上収縮率（％）  −  第２地組織２の生機／仕上収縮率（％）
【００４２】
本発明の立体構造経編地１０において、フクレ状の柄を呈するよう膨出部４を形成するには、非連結領域収縮率差は、２０〜８０％であることが好ましく、３０〜７０％であることがより好ましい。非連結領域収縮率差がこのような範囲であれば、膨出部４によってフクレ状の柄を形成することができる。非連結領域収縮率差が２０％未満であると第１地組織１が十分に収縮しないため第２地組織２が非連結領域Ｕに押し集められず、膨出部４が形成されない虞があり、８０％を超えると第２地組織２の凹凸が大きくなりすぎて、膨出部４によってきれいなフクレ状の柄を形成することが困難になる虞がある。
【００４３】
〔３〕非連結領域率
膨出部４の形成に影響を与える立体構造経編地１０の他の特性として、非連結領域率を検討した。非連結領域率は、ダブルラッシェル編機により立体構造経編地１０を編成する際に、連結糸３を編成しない第２地組織２のループ数を、第２地組織２の全ループ数で除した値であり、ダブルラッシェル編機の設定から算出できる。
【００４４】
なお、非連結領域率は、第１地組織１の面積に対して非連結領域Ｕが占める割合として、下記の方法によっても、同様の値を算出することが可能である。第１地組織１と第２地組織２とに色の異なる繊維素材を用いて、立体構造経編地１０が編成されている場合、この立体構造経編地１０から非連結領域Ｕ及び連結領域Ｃの何れも含む任意の大きさの被測定布を準備する。例えば、立体構造経編地１０が、非連結領域Ｕ及び連結領域Ｃを所定のパターンで繰り返して配列するように編成されたテキスタイルである場合、所定のパターンの１周期分の長さを切り出すことで、好適な被測定布を得ることができる。被測定布の第１地組織１側の面をスキャナーで読み込むことにより画像データを得る。この画像データでは、第１地組織１と第２地組織２とが連結された連結領域Ｃに、第２地組織２を構成する繊維素材の色成分が含まれる。この色成分に基づいて画像データの非連結領域Ｕと連結領域Ｃとを白と黒とに２値化して、白ドット部分を積分により集計することで非連結領域面積を得る。非連結領域率の算出は、下記の式に従う。
非連結領域率（％）  ＝  非連結領域面積／被測定布の面積  ×  １００
【００４５】
本発明の立体構造経編地１０において、非連結領域率は１５〜７０％、好ましくは２０〜６０％に設定される。非連結領域率が１５％未満であると、フクレ状の柄が発現しなかったり、風合いが硬くなる虞がある。非連結領域率が７０％を超えると、非連結領域Ｕが多くなり、立体構造経編地１０の寸法安定性が悪く、所望する幅やフクレ状柄が得られない虞がある。
【００４６】
〔４〕開口率
第２地組織２に膨出部４を形成するために、鎖編組織と挿入編組織とからなる開口部を有する組織を第２地組織２の編組織に採用することが望ましい。これは、鎖編と挿入編とを用いることで布帛の伸縮が抑えられ、膨出部４の形成に有利であるためである。そこで、第２地組織２の編組織に鎖編組織と挿入編組織とからなる開口部を有する組織を採用する場合に、第２地組織２の開口率が立体構造経編地１０の特性に与える影響を検討した。
【００４７】
第２地組織２の開口率の測定方法としては、膨出部４が形成された位置で立体構造経編地１０を５ｃｍ×５ｃｍの大きさにカットして被試験布を準備する。次いで、被試験布の第２地組織２側の面をスキャナーで読み込むことにより画像データを得る。この画像データにおいて第２地組織２の開口部と非開口部とを白と黒に２値化して、白ドット部分を積分により集計することで開口部面積を得る。開口率の算出は、下記の式に従う。
開口率（％）  ＝  開口部面積／被試験布の面積  ×  １００
【００４８】
本発明の立体構造経編地１０において、非連結領域Ｕにおける第２地組織２の開口率が１５〜８０％であることが好ましく、２０〜７０％であることがより好ましい。開口率がこの範囲内にあれば、立体構造経編地１０の風合いが固くなることを軽減でき、更に通気性が損なわれることもない。開口率が１５％未満であると、立体構造経編地１０の風合いが固くなったり、通気性が損なわれる虞があり、８０％より大きいと膨出部４が形成されにくくなる虞がある。
【００４９】
〔５〕最大開口径
第２地組織２の編組織に鎖編組織と挿入編組織とからなる開口部を有する組織を採用する場合、非連結領域Ｕにおける開口部の最大開口径が０．２〜３０ｍｍであることが好ましく、０．５〜２０ｍｍであることがより好ましい。最大開口径がこの範囲内にあれば、立体構造経編地１０の風合いが固くなることを軽減でき、更に通気性が損なわれることもない。開口部の最大開口径が０．２ｍｍ未満であると、立体構造経編地１０の風合いが固くなったり、通気性が損なわれる虞がある。開口部の最大開口径が３０ｍｍより大きいと膨出部４が形成されにくくなる虞がある。
【００５０】
＜立体構造経編地の編成例＞
本発明に係る立体構造経編地１０は、例えば、図４に示すような６枚筬（ガイドバー）Ｌ１〜Ｌ６を有するダブルラッシェル編機を用いて編成することができる。図４において、Ｎ１、Ｎ２はそれぞれ編機幅方向に並列する前後２列のニードル、Ｔ１、Ｔ２は前後の針釜（トリックプレート）を示し、Ｙ１〜Ｙ６は、各筬（ガイドバー）Ｌ１〜Ｌ６のガイド部Ｇ１〜Ｇ６に通糸される編糸を示している。Ｂ１〜Ｂ６は各編糸のビームを示す。
【００５１】
図４のダブルラッシェル編機による編成において立体構造経編地１０を編成する場合、少なくとも１枚の筬（ガイドバー）Ｌ１に導糸される編糸Ｙ１を地糸として、ニードルＮ１（以下、「Ｆ針」）により表面となる第２地組織２を編成する。例えば、２枚の筬（ガイドバー）Ｌ１、Ｌ２に導糸される編糸Ｙ１、Ｙ２を地糸として、Ｆ針により第２地組織２を編成してもよい。あるいは、３枚の筬（ガイドバー）Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３に導糸される編糸Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３を地糸として、Ｆ針により第２地組織２を編成してもよい。また、少なくとも１枚の筬（ガイドバー）Ｌ５に導糸される編糸Ｙ５を地糸として、ニードルＮ２（以下、「Ｂ針」）により裏面となる第１地組織１を編成する。例えば、２枚の筬（ガイドバー）Ｌ５、Ｌ６に導糸される編糸Ｙ５、Ｙ６を地糸として、Ｂ針により第１地組織１を編成してもよい。ここで特に、第１地組織１に使用される編糸は伸縮が少ない編糸で編成されることが好ましい。伸縮が大きいと、第１地組織１のループに対して連結糸３の弾性力によって経方向、緯方向へ引き寄せる張力が働いたときに、ループ間隔が縮小するのではなく編糸が伸び、その結果、第１地組織１が十分に収縮しない虞がある。
【００５２】
ダブルラッシェル編機による編成では、生機での第１地組織１及び第２地組織２の経密度（コース）は２０〜７５コース／２．５４ｃｍで編成されることが好ましく、編地の硬さ及び膨出部４の高低差などから３０〜６５コース／２．５４ｃｍで編成されることがより好ましい。また、緯密度（ウエル）は１６〜６０ウエル／２．５４ｃｍで編成されることが好ましく、編地の硬さ及び膨出部４の高低差などから２０〜５０ウエル／２．５４ｃｍで編成されることがより好ましい。
【００５３】
ダブルラッシェル編機による編成では、筬（ガイドバー）Ｌ３、Ｌ４に導糸される編糸Ｙ３、Ｙ４をＦ針及びＢ針により第１地組織１及び第２地組織２に交互に編み込むことで、第１地組織１及び第２地組織２を連結する。この場合、筬（ガイドバー）Ｌ３、Ｌ４に導糸される編糸Ｙ３、Ｙ４は、ストレッチ（弾性の有る）編糸を使用する。中でもポリウレタン弾性糸は弾性が大きいので、連結糸３が第１地組織１のみに編成されるときに第１地組織１のループ間隔を引き寄せる張力が強く、膨出部４の良好な形成が期待できる。
【００５４】
図５は、立体構造経編地１０の編組織を例示する組織図である。ダブルラッシェル編機により図５（ａ）に示す編組織を編成することで、立体構造経編地１０の連結領域Ｃに当たる部分が編成できる。ダブルラッシェル編機により図５（ｂ）に示す編組織を編成することで、立体構造経編地１０の非連結領域Ｕに相当する部分が編成できる。図５（ａ）の組織図は、Ｆ針が、筬（ガイドバー）Ｌ１に導糸される編糸Ｙ１と筬（ガイドバー）Ｌ２に導糸される編糸Ｙ２とで、チュール編の第２地組織２を編成し、Ｂ針が、筬（ガイドバー）Ｌ５に導糸される編糸Ｙ５で、鎖編の第１地組織１を編成し、連結糸３となる筬（ガイドバー）Ｌ３−１に導糸される編糸Ｙ３と筬（ガイドバー）Ｌ４−１に導糸される編糸Ｙ４とで、第１地組織１及び第２地組織２を交互に連結して厚みの有る編地を編成していることを表している。図５（ｂ）の組織図は、Ｆ針が、筬（ガイドバー）Ｌ１に導糸される編糸Ｙ１と筬（ガイドバー）Ｌ２に導糸される編糸Ｙ２とで、チュール編の第２地組織２を編成し、Ｂ針が、筬（ガイドバー）Ｌ５に導糸される編糸Ｙ５で、デンビ編の第１地組織１を編成し、連結糸３となる筬（ガイドバー）Ｌ３−２に導糸される編糸Ｙ３と筬（ガイドバー）Ｌ４−２に導糸される編糸Ｙ４とが、第１地組織１を編成する筬（ガイドバー）Ｌ−５に導糸される編糸Ｙ５と共にＢ針によって編成されることを表している。特に、筬（ガイドバー）Ｌ４−２に導糸される編糸Ｙ４は、筬(ガイドバー)Ｌ５の内側（シンカーループ側）に重なり編成されている。
【００５５】
なお、立体構造経編地１０の編組織は、図５に示すものに限定されない。図６は、立体構造経編地１０の他の編組織を例示する組織図である。例えば、図６（ａ）に示すように、３枚の筬（ガイドバー）Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３に導糸される編糸Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３を地糸としてマーキゼット編で第２地組織２を編成した構成であってもよい。図５、及び図６（ａ）に示す編組織であれば、第２地組織２に小さな開口部ができ、通気性に優れた立体構造経編地１０を編成することができる。
【００５６】
また、他の例として、図６（ｂ）、又は図６（ｃ）に示すように、立体構造経編地１０の連結領域Ｃに当たる部分を編成してもよい。図６（ｂ）の組織図は、２枚の筬（ガイドバー）Ｌ１、Ｌ２に導糸される編糸Ｙ１、Ｙ２を地糸として糸抜き、糸入れの手法によりネット編で第２地組織２を編成することを示している。図６（ｃ）の組織図は、２枚の筬（ガイドバー）Ｌ１、Ｌ２に導糸される編糸Ｙ１、Ｙ２をフルセットでデンビ編とコード編とに編成することにより、第２地組織２をハーフ編で編成することを示している。
【００５７】
次に、具体的実施例に基づいて、本発明に係る立体構造経編地を更に詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【実施例】
【００５８】
本発明の立体構造経編地（実施例１〜７）、及び本発明の範囲外となる立体構造経編地（比較例１〜６）について、各種測定及び評価を行い、立体構造経編地の構造と性能との関係について検討を行った。測定項目は、立体構造経編地の厚みＴ、膨出部４の高さｈ、及び「立体構造経編地の特性」の項目で説明した〔１〕生機／仕上収縮率、〔２〕非連結領域収縮率差、〔４〕開口率、及び〔５〕最大開口径である。評価は、以下の〔６〕フクレ感の有無、及び〔７〕寸法安定性について行った。
【００５９】
〔６〕膨れ感
膨出部４によるフクレ感の有無を、３人の評価者が目視にて観察した。評価基準は、フクレ感を感じる評価者が２人以上である場合に、フクレ感ありとした。
【００６０】
〔７〕寸法安定性
立体構造経編地をＪＩＳ  Ｌ０２１７  １０３法に準じて処理して、立体構造経編地の寸法安定性を評価した。評価基準は、以下のとおりである。
（評価基準）
○：処理前後の寸法変化率が経方向、緯方向共に−３〜３％の範囲内であった。
×：処理前後の寸法変化率が経方向、緯方向共に−３〜３％の範囲を超えた。
【００６１】
＜実施例１〜７＞
ダブルラッシェル編機において表１に示す糸使いで、図７（ａ）に示す編組織と、図７（ｂ）に示す編組織とを交互に繰り返し、非連結領域率が３０％となるように非連結領域Ｕと連結領域Ｃとを繰り返し編成することで、実施例１の立体構造経編地を得た。図７は、（ａ）実施例１の非連結領域Ｕにおける編組織の組織図、及び（ｂ）実施例１の連結領域Ｃにおける編組織の組織図である。
【００６２】
実施例１と同様の手法で、ダブルラッシェル編機において、それぞれ実施例１とは異なる糸使い、組織、及び非連結領域率で、非連結領域Ｕと連結領域Ｃとを繰り返し編成し、実施例２〜７の立体構造経編地を得た。実施例１〜７の立体構造経編地の編成において用いた糸使い、組織、及び非連結領域率を、表１にまとめた。
【００６３】
【表１】
2018172808.tif 000003
【００６４】
＜比較例１〜６＞
実施例１と同様の手法で、ダブルラッシェル編機において、それぞれ実施例１とは異なる糸使い、組織、及び非連結領域率で、非連結領域Ｕと連結領域Ｃとを繰り返し編成し、比較例１〜６の立体構造経編地を得た。比較例１〜６の立体構造経編地の編成において用いた糸使い、組織、及び非連結領域率を、表２にまとめた。
【００６５】
【表２】
2018172808.tif 000004
【００６６】
〔検討結果〕
実施例１〜７の立体構造経編地について構造及び性能を表３にまとめ、比較例１〜６の立体構造経編地について構造及び性能を表４にまとめた。
【００６７】
【表３】
2018172808.tif 000005
【００６８】
【表４】
2018172808.tif 000006
【００６９】
実施例１〜７の立体構造経編地は、何れも連結糸３に弾性糸を含む繊維素材を用い、非連結領域率を本発明で規定する１５〜７０％の範囲内で編成した結果、厚みＴが本発明において好適な１．５〜１５ｍｍの範囲内にあり、膨出部４の高さｈが本発明において好適な２〜１５ｍｍの範囲内にあった。また、実施例１〜７の立体構造経編地は、何れも第１地組織１の生機／仕上収縮率が本発明で規定する４０〜８５％の範囲内にあり、非連結領域収縮差が本発明で規定する２０〜８０％の範囲内にあった。また、第２地組織２を開口を有する組織で編成した実施例１〜６は、開口率が本発明において好適な１５〜８０％の範囲内にあり、最大開口径が本発明において好適な０．２〜２０ｍｍの範囲内にあった。この結果、実施例１〜７は何れも、膨出部４によるフクレ感が明確に確認できた。寸法安定性についても、実施例１〜７は何れも、良好な結果を示した。このように、非連結領域率、生機／仕上収縮率、及び非連結領域収縮差が本発明で規定する数値範囲内にある実施例１〜７の立体構造経編地は、好適な高さｈを有する膨出部４が形成されることによりフクレ状柄が発現し、且つ、寸法安定性に優れることが確認された。
【００７０】
一方、連結糸３に弾性糸を含まない繊維素材を用いた比較例１〜４は、何れも第１地組織１の生機／仕上収縮率が本発明で規定する４０〜８５％の範囲より小さい値であり、非連結領域収縮差が本発明で規定する２０〜８０％の範囲より小さい値であった。この結果、比較例１〜４は、何れも膨出部４の高さｈが本発明において好適な２〜１５ｍｍの範囲より小さい値となり、膨出部４によるフクレ感が確認できなかった。比較例５は、連結糸３に弾性糸を含む繊維素材を用いたが、非連結領域率を本発明で規定する１５〜７０％の範囲より小さい１０％で編成した結果、膨出部４の高さｈが本発明において好適な２〜１５ｍｍの範囲より小さい値となり、膨出部４によるフクレ感が確認できなかった。比較例６は、連結糸３に弾性糸を含む繊維素材を用いており、膨出部４によるフクレ感が確認できたが、寸法安定性に劣るものであった。これは、比較例６が非連結領域率を本発明で規定する１５〜７０％の範囲より大きい８５％で編成したためと考えられる。
【００７１】
このように、生機／仕上収縮率、及び非連結領域収縮差が本発明で規定する数値範囲から外れている比較例１〜４の立体構造経編地と、非連結領域率が本発明で規定する数値範囲より小さい比較例５の立体構造経編地とは、膨出部４によるフクレ状柄が発現せず、非連結領域率が本発明で規定する数値範囲を超える比較例６は、寸法安定性に劣ることが確認された。
【産業上の利用可能性】
【００７２】
本発明の立体構造経編地は、フクレ状柄を有した意匠性の高い服地として利用することが可能であり、婦人服等の衣類の服地に利用することも可能である。
【符号の説明】
【００７３】
１                第１地組織
２                第２地組織
３                連結糸
４                膨出部
１０              立体構造経編地
Ｃ                連結領域
Ｕ                非連結領域
【図１】
2018172808.tif 000007
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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