(57)【要約】【課題】生体管腔内に好適に挿入することができるとともに、生体管腔内の目的部位で意図せず移動することを抑制できる医療用長尺体を提供する。【解決手段】医療用長尺体１０は、軸方向に延在する本体部２０と、本体部の外周に径方向外方に突出するように設けられるとともに、軸方向に延在する凸部３０と、を有し、凸部の周方向の一方の面３１は、凸部の周方向の他方の面３２よりも摺動性が高い。【選択図】図２
2018187229.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸方向に延在する本体部と、
前記本体部の外周に径方向外方に突出するように設けられるとともに、前記軸方向に延在する凸部と、を有し、
前記凸部の周方向の一方の面は、前記凸部の前記周方向の他方の面よりも摺動性が高い医療用長尺体。
【請求項２】
前記凸部は、前記周方向の異なる位置に複数設けられ、
前記周方向において、一の前記凸部の前記一方の面が前記他方の面に対して設けられる側は、他の前記凸部の前記一方の面が前記他方の面に対して設けられる側と、同一である請求項１に記載の医療用長尺体。
【請求項３】
前記凸部は、前記本体部を覆うように前記周方向に変形した際に、前記周方向における前記本体部の外表面の少なくとも半分を覆うように構成されている請求項１または請求項２に記載の医療用長尺体。
【請求項４】
前記凸部は、前記周方向の異なる位置に複数設けられ、
複数の前記凸部は、前記周方向において互いに対向して設けられる請求項１〜３のいずれか１項に記載の医療用長尺体。
【請求項５】
前記凸部は、前記周方向の異なる位置に２つ設けられる請求項１〜４のいずれか１項に記載の医療用長尺体。
【請求項６】
前記一方の面には、親水性コート、フッ素コート、およびシリコンコートから選択される摺動性の高いコートが施された高摺動層が形成されている請求項１〜５のいずれか１項に記載の医療用長尺体。
【請求項７】
前記他方の面には、前記高摺動層よりも摺動性の低いコートが施された低摺動層が形成されている、またはコートが施されていない、請求項６に記載の医療用長尺体。
【請求項８】
前記他方の面には、前記一方の面よりも摺動性が低くなるように表面処理が施された表面処理部が形成されている請求項１〜７のいずれか１項に記載の医療用長尺体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療用長尺体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、生体管腔内の病変部の治療や診断を行うためにガイドワイヤやカテーテル等の医療用長尺体が用いられている。術者は、医療用長尺体を生体管腔に挿入して病変部の治療や診断を行う。
【０００３】
このような医療用長尺体には、生体管腔内への挿入性の観点から摺動性を高めるため、親水性コート、フッ素コート、シリコンコートなどが表面に施される。一方、ＰＣＩ（Ｐｅｒｃｕｔａｎｅｏｕｓ  Ｃｏｒｏｎａｒｙ  Ｉｎｔｅｒｖｅｎｔｉｏｎ：経皮的冠状動脈インターベンション）の一連の手技を行う上で、医療用長尺体は、常に高い摺動性が要求されるわけではなく、医療用長尺体を生体管腔内の目的部位に留置したいときに、目的部位から意図せず移動しないための低摺動性が要求される場面もある。
【０００４】
例えば、下記の特許文献１には、湾曲部が湾曲する側とは反対側の表面に低潤滑部を設けたガイドワイヤが開示されている。このように構成されたガイドワイヤによれば、低摺動性を発揮することができ、生体管腔内の目的部位で意図せず滑ることを抑制できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１４−１２４４０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載されたガイドワイヤは、低潤滑部が設けられている分、医療用長尺体の生体管腔内への挿入性が良好ではない。
【０００７】
本発明は、上述した課題を解決するためになされたものであり、生体管腔内に好適に挿入することができるとともに、生体管腔内の目的部位で意図せず移動することを抑制できる医療用長尺体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成する本発明に係る医療用長尺体は、軸方向に延在する本体部と、前記本体部の外周に径方向外方に突出するように設けられるとともに、前記軸方向に延在する凸部と、を有する。前記凸部の周方向の一方の面は、前記凸部の前記周方向の他方の面よりも摺動性が高い。
【発明の効果】
【０００９】
上記のように構成した医療用長尺体によれば、凸部の一方の面は、凸部の他方の面よりも摺動性が高くなるように構成されているため、凸部の一方の面が医療用長尺体の外表面に配置されるように、医療用長尺体を周方向の一方の側に回転させて凸部を変形させることによって、医療用長尺体の外表面に摺動性を発揮することができる。また、凸部の他方の面が医療用長尺体の外表面に配置されるように、医療用長尺体を周方向の他方の側に回転させて凸部を変形させることによって、医療用長尺体の外表面に低摺動性を発揮することができる。したがって、医療用長尺体を生体内に導入する際は、医療用長尺体を周方向の一方の側に回転させつつ、挿入することによって、医療用長尺体を生体管腔内に好適に挿入することができる。また、生体管腔内の目的部位で、医療用長尺体を周方向の他方の側に回転させることによって、当該目的部位で医療用長尺体が意図せず移動することを抑制できる。以上から、生体管腔内に好適に挿入することができるとともに、生体管腔内の目的部位で意図せず移動することを抑制できる医療用長尺体を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１実施形態に係るガイドワイヤの正面図である。
【図２】図１の２−２線に沿う断面図であって、図２（Ａ）は凸部が変形する前の様子を示す図であって、図２（Ｂ）はガイドワイヤを生体管腔内で時計回りに回転したときの様子を示す図であって、図２（Ｃ）はガイドワイヤを生体管腔内で反時計回りに回転したときの様子を示す図である。
【図３】押出成形装置を示す概略図である。
【図４】第１実施形態に係るガイドワイヤの使用例を説明するための図である。
【図５】第２実施形態に係るガイドワイヤの正面断面図である。
【図６】図５の６−６線に沿う断面図であって、図６（Ａ）は凸部が変形する前の様子を示す図であって、図６（Ｂ）はガイドワイヤを生体管腔内で時計回りに回転させることによって凸部が変形した後の様子を示す図であって、図６（Ｃ）はガイドワイヤを生体管腔内で反時計回りに回転させることによって、凸部が変形した後の様子を示す図である。
【図７】変形例１に係るガイドワイヤの図２（Ａ）に対応する図である。
【図８】変形例２に係るガイドワイヤの図２（Ａ）に対応する図である。
【図９】変形例３に係るガイドワイヤの図１に対応する図である。
【図１０】変形例４に係るガイドワイヤの図１に対応する図である。
【図１１】変形例５に係るガイドワイヤの図２（Ａ）に対応する図である。
【図１２】変形例６に係るガイドワイヤの図２（Ａ）に対応する図である。
【図１３】変形例７に係るガイドワイヤの図２（Ａ）に対応する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、添付した図面を参照しながら、本発明の実施形態を説明する。なお、以下の記載は特許請求の範囲に記載される技術的範囲や用語の意義を限定するものではない。また、図面の寸法比率は説明の都合上誇張されており、実際の比率とは異なる場合がある。
【００１２】
＜第１実施形態＞
本実施形態では、本発明を適用する医療用長尺体としてガイドワイヤ１０を例に挙げて説明する。図１は、第１実施形態に係るガイドワイヤ１０の正面図、図２は、図１の２−２線に沿う断面図であって、図２（Ａ）は凸部３０が変形する前の様子を示す図であって、図２（Ｂ）はガイドワイヤ１０を生体管腔内で時計回りに回転したときの様子を示す図であって、図２（Ｃ）はガイドワイヤ１０を生体管腔内で反時計回りに回転したときの様子を示す図である。
【００１３】
本明細書の説明では、ガイドワイヤ１０の中心軸が延在する方向（図１の左右方向）を「軸方向」と定義する。また、ガイドワイヤ１０を軸方向周りに回転操作する方向を「周方向」と定義する。
【００１４】
また、ガイドワイヤ１０において生体内（血管内）に挿入される側を先端側（図１中の左側）と定義し、先端側と反対側に位置する術者によって手元での操作がなされる側を基端側（図１中の右側）と定義する。また、本明細書において先端部とは、先端（最先端）から軸方向における一定の範囲を含む部分を意味し、基端部とは、基端（最基端）から軸方向における一定の範囲を含む部分を意味するものとする。
【００１５】
また、術者の手元側（基端側）から見てガイドワイヤ１０を時計周りに回転させる方向を各図において矢印Ｒ１で示し、反時計周りに回転させる方向を各図において矢印Ｒ２で示す。
【００１６】
本実施形態に係るガイドワイヤ（医療用長尺体に相当）１０は、図１、図２に示すように、軸方向に延在する本体部２０と、本体部２０の外周に径方向外方に突出するように設けられるとともに、軸方向に延在する凸部３０と、最外周に形成される高摺動層６０と、を有する。
【００１７】
ガイドワイヤ１０の軸方向に沿う長さは、特に限定されないが、例えば５００〜５０００ｍｍとすることができる。
【００１８】
本体部２０は、図１、図２に示すように、軸方向に延在するコアワイヤ４０と、コアワイヤ４０の外表面を覆うように設けられた被覆層５０と、を有する。
【００１９】
コアワイヤ４０は、図１に示すように、可撓性を有する一本の連続した線材で構成されている。コアワイヤ４０は、先端側に配置された外径一定の丸棒部４１と、丸棒部４１から基端側へ向かって外径が漸増するテーパー部４２と、テーパー部４２から基端側へ略一定の外径で延びる外径一定部４３と、を有している。なお、コアワイヤ４０は、丸棒部４１の代わりに平板状の平板部を有してもよい。
【００２０】
なお、コアワイヤ４０の形状は、図示する形状に限定されることはなく、例えば、先端側から基端側にかけて一定の外形形状（一定の外径）で形成されていてもよい。また、例えば、コアワイヤ４０は、一本の連続した線材から構成せずに、複数の線材で構成することも可能である。
【００２１】
コアワイヤ４０の構成材料は特に限定されないが、例えば、Ｎｉ−Ｔｉ系合金、ステンレス鋼、超弾性合金、ピアノ線、コバルト系合金などを用いることができる。
【００２２】
被覆層５０は、コアワイヤ４０を被覆するように構成されている。被覆層５０の先端部５１は、生体管腔の内壁に損傷を与えないように、図１に示すような丸みを帯びた形状であることが好ましい。
【００２３】
被覆層５０の構成材料は特に限定されないが、比較的柔軟性の高い材料が好ましく、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂（ＰＴＦＥ、ＥＴＦＥ、ＰＦＡ等）、またはこれらの複合材料や、ラテックスゴム、シリコーンゴム等の各種ゴム材料、またはこれらのうちに２以上を組み合わせた複合材料が挙げられる。上記材料の中でも、柔軟性をより向上する観点から、ウレタン系樹脂を使用することがより好ましい。これにより、ガイドワイヤ１０の先端部に柔軟性を持たせることができるため、ガイドワイヤ１０を生体管腔に挿入する際に、生体管腔の内壁に損傷を与えることを防止することができる。
【００２４】
被覆層５０の厚さは、特に限定されないが、例えば、１０〜８００μｍであるのが好ましい。なお、被覆層５０は、一層構造に限定されず、複数の層を積層して構成してもよい。
【００２５】
凸部３０は、図２に示すように、被覆層５０の外周に径方向外方に突出するように設けられる。凸部３０は、径方向内方から外方に向けて幅が小さくなるように、三角形状に構成されているが、特に限定されない。本実施形態において、凸部３０は、被覆層５０と一体的に構成されている。このため、凸部３０は被覆層５０と同一の材料によって構成される。凸部３０は、ガイドワイヤ１０が生体管腔内で回転された際に、図２（Ｂ）または図２（Ｃ）のように変形できる程度に可撓性を備えている。
【００２６】
本実施形態において凸部３０は、図２に示すように、周方向の異なる位置に２つ設けられる。２つの凸部３０は、周方向において互いに対向して設けられることが好ましい。すなわち、２つの凸部３０は、周方向において、１８０度間隔で設けられることが好ましい。なお、凸部３０が設けられる個数および位置は特に限定されない。
【００２７】
凸部３０は、図２（Ｂ）、（Ｃ）に示すように、被覆層５０を覆うように周方向に変形した際に、周方向における被覆層５０の外表面の少なくとも半分を覆うように構成されていることが好ましい。このように構成されたガイドワイヤ１０によれば、ガイドワイヤ１０を生体管腔内で反時計回りＲ２側に回転させたときに、図２（Ｃ）に示すように、ガイドワイヤ１０の外表面の半分以上に低摺動性を備える他方の面３２を形成することができる。このため、ガイドワイヤ１０の外表面に好適に低摺動性を発揮することができる。例えば、ガイドワイヤ１０の場合、凸部３０が被覆層５０の外周から径方向外方に突出する長さは、本体部２０の外径の０．５倍から１．０倍であることが好ましい。
【００２８】
凸部３０は、図１に示すように、軸方向に延在して設けられる。凸部３０の軸方向に沿って設けられる位置は特に限定されないが、ガイドワイヤ１０の軸方向に沿う長さが８００ｍｍである場合、例えば、被覆層５０の先端から基端側に１０ｍｍの位置から基端に向けて７００ｍｍの範囲に設けることができる。
【００２９】
例えば、被覆層５０の先端から凸部３０が設けられると、ガイドワイヤ１０の生体管腔内への挿入性が低下する。これに対して、被覆層５０の先端から基端側に１０ｍｍの位置から基端側に凸部３０が設けられる場合、ガイドワイヤ１０の先端に凸部３０が設けられないため、ガイドワイヤ１０の生体管腔内への挿入性の低下を抑制することができる。
【００３０】
また、例えば、被覆層５０の基端まで凸部３０が設けられると、術者がガイドワイヤ１０を把持する領域（被覆層５０のうち凸部３０を除く領域）が狭くなるため、術者のガイドワイヤ１０の操作性が低下する。これに対して、上述の範囲に凸部３０が設けられる場合、ガイドワイヤ１０の基端に凸部３０が設けられないため、術者のガイドワイヤ１０の操作性の低下を抑制することができる。
【００３１】
なお、凸部３０が軸方向に沿う被覆層５０の先端から基端まで設けられる構成も本発明に含まれるものとする。
【００３２】
高摺動層６０は、ガイドワイヤ１０と生体管腔の内壁やカテーテルの摩擦抵抗を低減させ、血管などの組織損傷を低減させ、かつ術者の操作性を向上させるために設けられる。高摺動層６０は、摺動性の高いコートが施されることによって形成されている。高摺動層６０は、図２（Ａ）に示すように、凸部３０のうち周方向の時計回りＲ１側の一方の面３１の表面および被覆層５０の外周に形成されている。また、凸部３０のうち周方向の反時計回りＲ２側の他方の面３２の表面には、高摺動層６０が設けられていない。このため、凸部３０の一方の面３１は、凸部３０の他方の面３２よりも摺動性が高い。なお、摺動性の高低は、摩擦測定機（トライボマスターＴＬ２０１Ｔｓ、トリニティーラボ社製）など公知の方法で表面の摩擦抵抗値を測定することで評価することができる。摩擦抵抗値が大きいときは摺動性が低く、摩擦抵抗値が小さいときは摺動性が高い。
【００３３】
周方向において、一の凸部３０（例えば図２の上側の凸部）の一方の面３１が他方の面３２に対して設けられている側（時計回りＲ１側）は、他の凸部３０（例えば図２の下側の凸部）の一方の面３１が他方の面３２に対して設けられている側（時計回りＲ１側）と、同一である。
【００３４】
このため、術者がガイドワイヤ１０を生体管腔内で時計回りＲ１側に回転することによって、生体管腔の内壁との摩擦により、図２（Ｂ）に示すように、２つの凸部３０の一方の面３１がガイドワイヤ１０の外表面に配置されることになる。この結果、ガイドワイヤ１０の外表面は、高摺動層６０に覆われることになり、ガイドワイヤ１０の外表面により好適に摺動性を発揮することができる。また、術者がガイドワイヤ１０を生体管腔内で反時計回りＲ２側に回転することによって、生体管腔の内壁との摩擦により、図２（Ｃ）に示すように、２つの凸部３０の他方の面３２がガイドワイヤ１０の外表面に配置されることになる。この結果、ガイドワイヤ１０の外表面の半分以上が他方の面３２に覆われることになり、ガイドワイヤ１０の外表面に好適に低摺動性を発揮することができる。
【００３５】
高摺動層６０の構成材料は、特に限定されないが、例えば、親水性コート、フッ素コート、およびシリコンコートからなる群より選択される少なくとも１種が挙げられる。親水性コートに用いられる材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミド（ＰＧＭＡ−ＤＭＡＡ）のブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等からなる公知の親水性物質が挙げられる。また、フッ素コートに用いられる材料としては、例えば、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、テトラフルオロエチレン−パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体（ＰＦＡ）、ポリクロロトリフルオロエチレン（ＰＣＴＦＥ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ポリフッ化ビニル（ＰＶＦ）、テトラフルオロエチレン−ヘキサフルオロプロピレン共重合体（ＦＥＰ）およびテトラフルオロエチレン−エチレン共重合体（ＰＥＴＦＥ）からなる群より選択される少なくとも１種が挙げられる。また、シリコンコートに用いられる材料としては、例えば、シリコーンゴム、シリコーン樹脂等が挙げられる。
【００３６】
高摺動層６０の厚さは、特に限定されないが、例えば、０．１〜１００μｍであるのが好ましい。
【００３７】
次に、ガイドワイヤ１０の製造方法について、図３を参照して説明する。
【００３８】
まず、被覆層５０の材料を加熱して溶融させ、公知の押出成形法によって、コアワイヤ４０の外周に、凸部３０が形成された被覆層５０を形成して中間体を形成する。押出成形法では、図３に示す押出成形装置１００を用いる。押出成形装置１００は、加熱溶融した材料を押し出すための押出機１０１と、押出機１０１により樹脂が押し出される金型１０３と、を有する。図示は省略するが、金型１０３は、凸部３０に対応した凹部を備えている。
【００３９】
次に、コアワイヤ４０の外周に、凸部３０が形成された被覆層５０が被覆された中間体に対して、図２（Ａ）に示すように、凸部３０の他方の面３２を除いて、高摺動層６０を形成する。高摺動層６０を形成する方法は特に限定されないが、例えば、他方の面３２をマスキングした状態で、高摺動層６０を構成する材料を中間体に対して塗布することによって形成することができる。または、中間体に対して、一方の面３１が外表面に配置されるように凸部３０を被覆層５０に巻き付けた状態で（図２（Ｂ）参照）、高摺動層６０を構成する材料を中間体に対して塗布することによって形成することも可能である。このとき、被覆層５０のうち凸部３０によって覆われた部位には、高摺動層６０を構成する材料は塗布されていないため、例えば所定の塗布手段によって、当該部位に高摺動層６０を構成する材料を別途塗布することができる。また、上記の場合、当該部位に高摺動層６０を構成する材料を別途塗布しなくても良い。
【００４０】
次に、図２および図４を参照して、本実施形態に係るガイドワイヤ１０の使用例を説明する。ここでは、血管（冠状動脈）の分岐部周辺に形成された狭窄部Ｎにステント２００を留置する手技を例に挙げて説明する。また、ここでは、血管の分岐部周辺にステント２００を留置する手技を行う際に、狭窄部Ｎに含まれるプラーク等の異物が血管の側枝Ｂ２に移動して血管の側枝Ｂ２が閉塞されるのを防止するために行われる「ワイヤプロテクション」の手技に本実施形態に係るガイドワイヤ１０を適用した例を説明する。
【００４１】
まず、術者は、バルーンカテーテル３００を誘導するためのガイドワイヤ４００を血管の本幹Ｂ１に挿入する。そして、術者は、ガイドワイヤ４００を狭窄部Ｎまで導入する。なお、ガイドワイヤ４００としては、例えば、血管狭窄の治療等に用いられる公知のガイドワイヤを用いることが可能である。
【００４２】
次に、術者は、本実施形態に係るガイドワイヤ１０を血管の本幹Ｂ１側から血管の側枝Ｂ２へ導入する。このとき、術者は、ガイドワイヤ１０を時計回りＲ１側に回転させながら先端側に向けて導入する。この結果、図２（Ｂ）に示すように、凸部３０の一方の面３１がガイドワイヤ１０の外表面に配置されるため、ガイドワイヤ１０の外表面に摺動性を発揮することができ、ガイドワイヤ１０を血管内に好適に挿入することができる。
【００４３】
次に、術者は、図４に示すように、ガイドワイヤ４００に沿わせて、ステント２００を装着したバルーンカテーテル３００を血管の本幹Ｂ１に導入する。そして、術者は、バルーンカテーテル３００を狭窄部Ｎに配置する。そしてバルーンカテーテル３００のバルーン３０１へ加圧媒体を供給してバルーン３０１およびステント２００を拡張させる。
【００４４】
血管の側枝Ｂ２に挿入されたガイドワイヤ１０は、バルーン３０１およびステント２００が拡張した際、狭窄部Ｎに含まれるプラーク等が血管の側枝Ｂ２に移動して側枝Ｂ２が閉塞するのを防止する。このとき、ガイドワイヤ１０には、側枝Ｂ２において意図せず移動しないように、低摺動性が要求される。このため、術者は、ガイドワイヤ１０を反時計回りに回転させる。この結果、図２（Ｃ）に示すように、凸部３０の他方の面３２がガイドワイヤ１０の外表面に配置されるため、ガイドワイヤ１０の外表面に低摺動性を発揮することができる。よって、ガイドワイヤ１０が意図せず移動することを抑制することができる。
【００４５】
次に、術者はバルーン３０１を収縮させて、バルーンカテーテル３００を生体外へ抜去する。ステント２００は、狭窄部Ｎを拡張した状態で血管内に留置される。
【００４６】
次に、術者は、ワイヤプロテクションに使用したガイドワイヤ１０を基端側へ移動させて、生体外へ抜去する。このとき、術者は、ガイドワイヤ１０を時計回りに回転させながら基端側へ移動する。この結果、図２（Ｂ）に示すように、凸部３０の一方の面３１がガイドワイヤ１０の外表面に配置されるため、ガイドワイヤ１０の外表面に摺動性を発揮することができ、ガイドワイヤ１０を血管内から好適に抜去することができる。
【００４７】
その後、術者は、バルーンカテーテル３００を誘導するために使用したガイドワイヤ４００を生体外へ抜去する。以上の手順により、術者は、ワイヤプロテクションを実施しつつ、血管の分岐部周辺にステント２００を留置することができる。
【００４８】
以上説明したように、本実施形態に係るガイドワイヤ（医療用長尺体）１０は、軸方向に延在する本体部２０と、本体部２０の外周に径方向外方に突出するように設けられるとともに、軸方向に延在する凸部３０と、を有する。凸部３０の周方向の一方の面３１は、凸部３０の周方向の他方の面３２よりも摺動性が高い。このように構成されたガイドワイヤ１０によれば、凸部３０の一方の面３１は、凸部３０の他方の面３２よりも摺動性が高くなるように構成されているため、凸部３０の一方の面３１がガイドワイヤ１０の外表面に配置されるように、ガイドワイヤ１０を周方向の一方の側（時計回りＲ１側）に回転させて凸部３０を変形させることによって、ガイドワイヤ１０の外表面に摺動性を発揮することができる。また、凸部３０の他方の面３２がガイドワイヤ１０の外表面に配置されるように、ガイドワイヤ１０を周方向の他方の側（反時計回りＲ２側）に回転させて凸部３０を変形させることによって、ガイドワイヤ１０の外表面に低摺動性を発揮することができる。したがって、ガイドワイヤ１０を生体内に導入する際は、ガイドワイヤ１０を周方向の一方の側（時計回りＲ１側）に回転させつつ、挿入することによって、ガイドワイヤ１０を生体管腔内に好適に挿入することができる。また、生体管腔内の目的部位で、ガイドワイヤ１０を周方向の他方の側（反時計回りＲ２側）に回転させることによって、当該目的部位でガイドワイヤ１０が意図せず移動することを抑制できる。以上から、生体管腔内に好適に挿入することができるとともに、生体管腔内の目的部位で意図せず移動することを抑制できるガイドワイヤ１０を提供することができる。
【００４９】
また、凸部３０は、周方向の異なる位置に複数設けられ、周方向において、一の凸部３０の一方の面３１が他方の面３２に対して設けられる側（時計回りＲ１側）は、他の凸部３０の一方の面３１が他方の面３２に対して設けられる側（時計回りＲ１側）と、同一である。このように構成されたガイドワイヤ１０によれば、周方向にガイドワイヤ１０を回転させたときに、複数の凸部３０において同じ特性（摺動性または低摺動性）を備える面が外表面に形成されるため、より好適に摺動性または低摺動性を発揮することができる。
【００５０】
また、凸部３０は、被覆層５０を覆うように周方向に変形した際に、周方向において被覆層５０の外表面の少なくとも半分を覆うように構成されている。このように構成されたガイドワイヤ１０によれば、ガイドワイヤ１０を生体管腔内で反時計回りに回転させたときに、図２（Ｃ）に示すように、ガイドワイヤ１０の外表面の半分以上に低摺動性を備える他方の面３２を形成することができる。このため、ガイドワイヤ１０の外表面に好適に低摺動性を発揮することができる。
【００５１】
また、凸部３０は、周方向の異なる位置に複数設けられ、複数の凸部３０は、周方向において互いに対向して設けられる。このように構成されたガイドワイヤ１０によれば、図２（Ｃ）に示すように、周方向において対向した箇所に他方の面３２が外表面に形成されて低摺動性を発揮することができるため、ガイドワイヤ１０の全周方向でバランス良く低摺動性を発揮することができる。よって、より好適に、目的部位でガイドワイヤ１０が意図せず移動することを抑制できる。
【００５２】
また、凸部３０は、周方向の異なる位置に２つ設けられる。このように構成されたガイドワイヤ１０によれば、凸部３０を３つ以上備えるガイドワイヤと比較して、金型１０３の構成を簡素化することができる。
【００５３】
また、一方の面３１には、親水性コート、フッ素コート、およびシリコンコートから選択される摺動性の高いコートが施された高摺動層６０が形成されている。このように構成されたガイドワイヤ１０によれば、一方の面３１に好適に摺動性を発揮させることができる。
【００５４】
また、他方の面３２には、コートが施されていない。このように構成されたガイドワイヤ１０によれば、他方の面３２にコートをする工程が不要となるため、製造が容易となる。また、他方の面３２に好適に低摺動性を発揮させることができる。
【００５５】
＜第２実施形態＞
次に、図５、図６を参照して、第２実施形態に係るガイドワイヤ１１０の構成について説明する。
【００５６】
図５は、第２実施形態に係るガイドワイヤ１１０の正面断面図である。図６は、図５の６−６線に沿う断面図であって、図６（Ａ）は凸部３０が変形する前の様子を示す図であって、図６（Ｂ）はガイドワイヤ１１０を生体管腔内で時計回りに回転させることによって凸部３０が変形した後の様子を示す図であって、図６（Ｃ）はガイドワイヤ１１０を生体管腔内で反時計回りに回転させることによって、凸部３０が変形した後の様子を示す図である。第１実施形態と共通する部分は説明を省略し、第２実施形態のみに特徴のある個所について説明する。なお、上述した第１実施形態と同一の部材には同一の符号を付して説明し、重複した説明は省略する。第２実施形態は、第１実施形態と比較して、コイル部１３０が設けられる点などが異なる。
【００５７】
第２実施形態に係るガイドワイヤ１１０は、図５、図６に示すように、軸方向に延在する本体部１２０と、本体部１２０の外周に径方向外方に突出するように設けられるとともに、軸方向に延在する凸部３０と、最外周に形成される高摺動層６０と、を有する。凸部３０および高摺動層６０の構成は、第１実施形態と同様であるため、説明は省略する。
【００５８】
本体部１２０は、図５、図６に示すように、軸方向に延在するコアワイヤ１４０と、コアワイヤ１４０の少なくとも先端部を覆うように配置されたコイル部１３０と、コイル部１３０を覆うように設けられた被覆層１５０と、を有する。
【００５９】
コアワイヤ１４０は、図５に示すように、軸方向の先端側に配置された第１コア部１４１と、第１コア部１４１の基端側に配置され、第１コア部１４１に接合された第２コア部１４２と、を有している。
【００６０】
第１コア部１４１は、先端側に配置された外径一定の丸棒部１４１ａと、丸棒部１４１ａから基端側へ延びるテーパー部１４１ｂと、テーパー部１４１ｂから基端側へ略一定の外径で延びる外径一定部１４１ｃと、を有している。なお、第１コア部１４１の形状は、図示する形状に限定されることはなく、例えば、先端側から基端側にかけて一定の外形形状（一定の外径）で形成されていてもよい。また、例えば、コアワイヤ１４０は、第１コア部１４１および第２コア部１４２のように複数の部材から構成せずに、一本の連続した部材で構成することも可能である。
【００６１】
第１コア部１４１の構成材料は特に限定されないが、例えば、Ｎｉ−Ｔｉ系合金、ステンレス鋼、超弾性合金などを用いることができる。また、第２コア部１４２の構成材料は、第１コア部１４１の構成材料と異なるものであれば特に限定されないが、例えば、ステンレス鋼やコバルト系合金を用いることができる。第１コア部１４１と第２コア部１４２は、例えば、溶接などの方法により接合することができる。
【００６２】
コイル部１３０は、第１コア部１４１を軸方向に亘る一定の範囲で覆うように配置されている。コイル部１３０は、コアワイヤ１４０を中心としてコアワイヤ１４０の周方向に沿って螺旋状に巻回された線材により構成されている。
【００６３】
コイル部１３０の内径および外径は、軸方向に沿って略一定に形成されている。なお、コイル部１３０の軸方向に沿う長さや外径および内径は、特に限定されず、ガイドワイヤ１１０の製品仕様等に応じて適宜設定することができる。
【００６４】
コイル部１３０の先端部は、第１固定部１８１を介して第１コア部１４１の先端部付近に固定されている。コイル部１３０の軸方向における中間部は、第２固定部１８２を介して第１コア部１４１の中間付近に固定されている。コイル部１３０の基端部は、第３固定部１８３を介して第１コア部１４１の基端部付近に固定されている。各固定部１８１、１８２、１８３は、例えば、半田やろう材、接着剤等によって構成することができる。第１固定部１８１の先端面は、血管等の生体管腔に対する影響を考慮して、図示するような丸みを帯びた形状であることが好ましい。
【００６５】
コイル部１３０を形成する線材の構成材料は特に限定されないが、例えば、ステンレス鋼、超弾性合金、コバルト系合金、金、白金、タングステン等の金属、またはこれらを含む合金等を用いることが可能である。コイル部１３０は、例えば、その先端部と基端部とを異なる材料で構成することも可能である。例えば、コイル部１３０の先端部はＸ線不透過性を有する材料で構成することができ、コイル部１３０の基端部は先端部と比較してＸ線を透過しやすい材料等で構成することが可能である。
【００６６】
コイル部１３０の外表面には、図６に示すように、被覆層１５０が設けられている。被覆層１５０は、上述した第１実施形態に係る被覆層５０と略同一の構成を備えている。
【００６７】
第２コア部１４２の外表面には樹脂被覆層１９２を設けている。樹脂被覆層１９２は、例えば、ＰＴＦＥやＥＴＦＥ等のフッ素系樹脂で形成することができる。
【００６８】
このように形成されたガイドワイヤ１１０によれば、術者がガイドワイヤ１１０を生体管腔内で時計回りに回転させることによって、生体管腔の内壁との摩擦により、図６（Ｂ）に示すように、凸部３０は変形して、凸部３０の一方の面３１がガイドワイヤ１１０の外表面に配置される。この結果、ガイドワイヤ１１０の外表面は、高摺動層６０に覆われることになり、ガイドワイヤ１１０の外表面には摺動性が発揮される。また、術者がガイドワイヤ１１０を生体管腔内で反時計回りに回転させることによって、生体管腔の内壁との摩擦により、図６（Ｃ）に示すように、凸部３０は変形して、凸部３０の他方の面３２がガイドワイヤ１１０の外表面に配置される。この結果、ガイドワイヤ１１０の外表面は、半分以上が他方の面３２に覆われることになり、ガイドワイヤ１１０の外表面には低摺動性が発揮される。
【００６９】
以上、実施形態を通じて本発明に係るガイドワイヤを説明したが、本発明は実施形態において説明した構成に限定されることはなく、特許請求の範囲の記載に基づいて適宜変更することが可能である。
【００７０】
例えば、上述した実施形態では、凸部３０は周方向の異なる位置に２つ設けられた。しかしながら、図７に示すように、凸部２３０は、４つ設けられてもよい。このとき、被覆層５０の外表面の半分を覆うためには、凸部２３０の径方向外方に突出する長さは、上述した実施形態に係るガイドワイヤ１０の凸部３０の径方向外方に突出する長さの半分にすることができる。このため、ガイドワイヤの操作性が向上する。
【００７１】
また、上述した実施形態では、凸部３０は、被覆層５０と一体的に構成された。しかしながら、図８に示すように、凸部３３０は、被覆層３５０と別体として構成されてよい。このとき、凸部３３０は被覆層３５０に対して、例えば接着剤によって接着することができる。
【００７２】
また、上述した実施形態では、凸部３０は、軸方向に沿って外径が略一定となるように構成された。しかしながら、凸部４３０は、図９に示すように、先端側から基端側に向けて、径方向に突出する長さが漸増するテーパー部４３１を有してもよい。このように構成されたガイドワイヤによれば、ガイドワイヤの生体管腔内への通過性を向上させることができる。
【００７３】
また、上述した実施形態では、凸部３０は、軸方向に沿って連続的に形成されるとともに、周方向の異なる位置に２つ設けられた。しかしながら、図１０に示す上下の凸部５３０は、軸方向において互い違いとなるように軸方向に沿って断続的に構成されてもよい。このとき、凸部５３０は、被覆層５０と別体として構成される。このように構成されたガイドワイヤによれば、軸方向に沿って連続的に形成されるとともに、周方向の異なる位置に２つ設けられる構成と比較して、軸方向に直交する断面において、外径が小さくなるため、ガイドワイヤの生体管腔内への通過性を向上させることができる。
【００７４】
また、上述した実施形態では、周方向において互いに異なる位置に設けられる２つの凸部３０は、周方向において互いに対向する位置に形成された。しかしながら、周方向において互いに異なる位置に設けられる２つの凸部６３０は、図１１に示すように、周方向において、互いに対向しない位置に形成されていてもよい。
【００７５】
また、上述した実施形態では、周方向において、一の凸部３０の一方の面３１が他方の面３２に対して設けられる側（時計回りＲ１側）は、他の凸部３０の一方の面３１が他方の面３２に対して設けられる側（時計回りＲ１側）と、同一であった。しかしながら、図１２に示すように、一の凸部７３０（図の上側の凸部）の一方の面７３１が他方の面７３２に対して設けられる側（時計回りＲ１側）は、他の凸部７３０（図の下側の凸部）の一方の面７３１が他方の面７３２に対して設けられる側（反時計回りＲ２側）と、異なっていてもよい。このとき、一の凸部７３０および他の凸部７３０の径方向外方に突出する長さは互いに異なっていることが好ましい。この結果、図１２のガイドワイヤを生体管腔内で反時計回りＲ２側に回転させたとき、時計回りＲ１側に回転させたときに比べて、低摺動性を備える他方の面７３２がガイドワイヤの外表面を覆う割合が多くなる。よって、図１２のガイドワイヤは、反時計回りＲ２側に回転させたとき、時計回りＲ１側に回転させたときに比べて低摺動性を発揮することができる。換言すれば、図１２のガイドワイヤを時計回りＲ１側に回転させたときに、反時計回りＲ２側に回転させたときに比べて、低摺動性を備える他方の面７３２が覆う面積が少なくなり、高摺動性を発揮することができる。
【００７６】
また、上述した実施形態では、凸部３０の他方の面３２には、コーティングが施されなかった。しかしながら、図１３に示すように、凸部３０の他方の面３２に、一方の面３１の表面に形成された高摺動層６０よりも摺動性の低いコートが施された低摺動層９０が形成されてもよい。低摺動層９０の構成材料は、特に限定されないが、例えば、疎水性材料が挙げられる。疎水性材料は、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、フッ化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、反応硬化性シリコーン、アルキル基、パーフルオロアルキル基で終端された表面自由エネルギーが小さい物質等が挙げられる。
【００７７】
また、上述した実施形態では、一方の面３１に摺動性の高いコートを施し、他方の面３２にコートを施さないことによって、一方の面３１は、他方の面３２よりも摺動性が高くなるように構成された。しかしながら、一方の面３１が他方の面３２よりも摺動性が高くなるように構成されていれば特に限定されず、例えば、他方の面３２にブラスト処理などの表面処理を行って表面処理部を形成し、他方の面３２の摺動性を低くしてもよい。その結果、一方の面３１は他方の面３２よりも摺動性が高くなる。
【００７８】
また、上述した実施形態では、ガイドワイヤ１０が回転された際に、凸部３０は、被覆層５０の半分を覆うように構成された。しかしながら、ガイドワイヤが回転された際に、凸部は、被覆層５０の半分未満または半分よりも多く覆うように構成されてもよい。
【００７９】
また、本発明を適用する医療用長尺体としてガイドワイヤを例に挙げて説明したが、長尺状の部材であればガイドワイヤに限定されず、例えば、カテーテルに適用することもできる。
【符号の説明】
【００８０】
１０、１１０  ガイドワイヤ、
２０、１２０  本体部、
３０、２３０、３３０、４３０、５３０、６３０、７３０  凸部、
３１、７３１  一方の面、
３２、７３２  他方の面、
６０  高摺動層、
９０  低摺動層。
【図１】
2018187229.tif 000003
【図２】
2018187229.tif 000004
【図３】
2018187229.tif 000005
【図４】
2018187229.tif 000006
【図５】
2018187229.tif 000007
【図６】
2018187229.tif 000008
【図７】
2018187229.tif 000009
【図８】
2018187229.tif 000010
【図９】
2018187229.tif 000011
【図１０】
2018187229.tif 000012
【図１１】
2018187229.tif 000013
【図１２】
2018187229.tif 000014
【図１３】
2018187229.tif 000015