(57)【要約】【課題】狭窄部に対する通過性を向上させることができるとともに、ガイドワイヤの操作性を維持することができるガイドワイヤを提供すること。【解決手段】ガイドワイヤ１は、長尺のワイヤ本体１０と、ワイヤ本体１０の先端部の外周に配置されワイヤ本体１０の先端部を覆う管腔体４と、を備える。管腔体４の軸１１に交差する切断面においてみたときに、管腔体４は、管腔体４の外径よりも小さい開口幅を有する狭窄部を通過する際に開口幅に応じた変形を生ずるとともに狭窄部を通過した後に変形の前の形状に戻る。【選択図】図１
2018187225.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
長尺のワイヤ本体と、
前記ワイヤ本体の先端部の外周に配置され前記先端部を覆う管腔体と、
を備え、
前記管腔体の軸に交差する切断面においてみたときに、前記管腔体は、前記管腔体の外径よりも小さい開口幅を有する狭窄部を通過する際に前記開口幅に応じた変形を生ずるとともに前記狭窄部を通過した後に前記変形の前の形状に戻ることを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項２】
前記管腔体は、前記軸方向に沿って設けられ前記切断面において他の部分よりも前記変形を生じやすい変形部を有することを特徴とする請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項３】
前記変形部の剛性は、前記他の部分の剛性よりも低いことを特徴とする請求項２に記載のガイドワイヤ。
【請求項４】
前記変形部のうちの少なくとも一部の肉厚は、前記他の部分の肉厚よりも薄いことを特徴とする請求項２に記載のガイドワイヤ。
【請求項５】
前記変形部は、前記管腔体の外面から前記管腔体の内側に向かって窪んだ凹部であることを特徴とする請求項２に記載のガイドワイヤ。
【請求項６】
前記変形部が前記変形を生ずるときの変形量は、先端から基端に向かって漸減することを特徴とする請求項２〜５のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項７】
前記管腔体は、周方向に沿って互いに離れた位置に設けられた複数の前記変形部を有することを特徴とする請求項２〜６のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項８】
前記複数の変形部は、前記周方向に沿って互いに対向する位置に設けられたことを特徴とする請求項７に記載のガイドワイヤ。
【請求項９】
前記管腔体は、素線が螺旋状に巻回されて形成されたコイルであることを特徴とする請求項２〜８のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項１０】
前記ワイヤ本体の先端部は、前記軸から離れた位置に固定されたことを特徴とする請求項２〜９のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項１１】
前記ワイヤ本体の先端部は、前記他の部分に固定されたことを特徴とする請求項２〜１０のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガイドワイヤに関し、例えば血管や胆管などの生体管腔内にカテーテルを導入する際に用いられるガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
ガイドワイヤは、例えばＰＴＣＡ（Percutaneous Transluminal Coronary Angioplasty：経皮的冠状動脈血管形成術）のような、外科的手術が困難な部位の治療、または人体への低侵襲を目的とした治療や、心臓血管造影などの検査に用いられるカテーテルを誘導するために使用される。ＰＴＣＡに用いられるガイドワイヤは、ガイドワイヤの先端を例えばバルーンカテーテルの先端から突出させた状態で、バルーンカテーテルと共に目的部位である冠状動脈の狭窄部付近まで挿入され、バルーンカテーテルの先端部を血管狭窄部付近まで誘導する。
【０００３】
また、ＰＴＡ（Percutaneous Transluminal Angioplasty）の場合においても、フェモラール、イリアック、リーナル、シャントなどの末梢血管の狭窄・閉塞部位を再開通させるために、ＰＴＣＡと同じように、ガイドワイヤは、バルーンカテーテルを狭窄部まで誘導する。
【０００４】
さらに、ガイドワイヤは、胆管や膵管の病変部治療において、例えば次のような方法において、胆管、膵管病変部付近まで各治療デバイスを誘導するために使用される。
１．ＥＲＣＰ（endoscopic retrograde cholangiopancreatography）
内視鏡を十二指腸の下行部まで挿入し、その内視鏡でＶａｔｏｒ乳頭を正面に見ながら、造影カニューレを胆管、膵管に挿入し、造影剤を注入しＸ線撮影する方法。
２．ＥＳＴ（endoscopic sphincterotomy）
十二指腸乳頭開口部に切開用のパピロトームを挿入し、高周波で乳頭括約筋を切開する方法。
３．ＥＰＢＤ（endoscopic papillary balloon dilation）
内視鏡を経由して乳頭をバルーンで拡張し、胆管胆石を廃除する方法。
【０００５】
例えばプラーク性病変や石灰化病変などによる狭窄部が生体管腔内に存在する場合には、狭窄部を広げることが困難であり、ガイドワイヤが狭窄部を通過することが困難であることがある。ここで、特許文献１には、コイルスプリングが楕円形コイルまたは長円形コイルからなる医療用ガイドワイヤが開示されている。特許文献１に記載された医療用ガイドワイヤは、先端部位を楕円・長円の短径方向の一軸方向に曲げ易くすると共に、その一軸方向以外の方向に応分の曲げ剛性を付与している。
【０００６】
しかし、特許文献１に記載された医療用ガイドワイヤでは、コイルスプリングが楕円形コイルまたは長円形コイルからなるため、血管・分岐血管への挿入性が向上する一方で、ガイドワイヤの操作性（押し込み性、トルク伝達性等）が低下するおそれがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平９−５６８２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、前記課題を解決するためになされたものであり、狭窄部に対する通過性を向上させることができるとともに、ガイドワイヤの操作性を維持することができるガイドワイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記課題は、長尺のワイヤ本体と、前記ワイヤ本体の先端部の外周に配置され前記先端部を覆う管腔体と、を備え、前記管腔体の軸に交差する切断面においてみたときに、前記管腔体は、前記管腔体の外径よりも小さい開口幅を有する狭窄部を通過する際に前記開口幅に応じた変形を生ずるとともに前記狭窄部を通過した後に前記変形の前の形状に戻ることを特徴とする本発明のガイドワイヤにより解決される。
【００１０】
前記構成によれば、管腔体の軸に交差する切断面においてみたときに、管腔体は、管腔体の外径よりも小さい開口幅を有する狭窄部を通過する際に、狭窄部の開口幅に応じた変形を生ずる。そのため、狭窄部の開口幅が管腔体の外径よりも小さい場合であっても、ガイドワイヤは、管腔体が狭窄部の開口幅に応じて変形することにより、狭窄部を比較的容易に通過することができる。これにより、狭窄部に対するガイドワイヤの通過性が向上する。また、管腔体は、狭窄部を通過した後に変形前の形状に戻る。つまり、管腔体は、狭窄部の開口幅に応じた形状を常に有しているわけではなく、狭窄部を通過する際に変形し、狭窄部を通過した後には変形前の形状に戻る。これにより、ガイドワイヤの操作性（押し込み性、トルク伝達性等）が維持される。
【００１１】
好ましくは、前記管腔体は、前記軸方向に沿って設けられ前記切断面において他の部分よりも前記変形を生じやすい変形部を有することを特徴とする。
【００１２】
前記構成によれば、管腔体の軸に交差する切断面において他の部分よりも変形を生じやすい変形部が、管腔体の軸に沿って設けられている。そのため、管腔体は、狭窄部を通過する際に変形部において変形しやすい。すなわち、管腔体は、狭窄部を通過する際の変形方向に関して指向性を有することができる。これにより、狭窄部に対するガイドワイヤの通過性がさらに向上する。
【００１３】
好ましくは、前記変形部の剛性は、前記他の部分の剛性よりも低いことを特徴とする。
【００１４】
前記構成によれば、変形部の剛性が他の部分の剛性よりも低いため、管腔体の軸に交差する切断面において、管腔体は、変形部において変形し扁平な形状になりやすい。
【００１５】
好ましくは、前記変形部のうちの少なくとも一部の肉厚は、前記他の部分の肉厚よりも薄いことを特徴とする。
【００１６】
前記構成によれば、変形部のうちの少なくとも一部の肉厚が他の部分の肉厚よりも薄いため、管腔体の軸に交差する切断面において、管腔体は、変形部において変形し扁平な形状になりやすい。
【００１７】
好ましくは、前記変形部は、前記管腔体の外面から前記管腔体の内側に向かって窪んだ凹部であることを特徴とする。
【００１８】
前記構成によれば、変形部は、管腔体の外面から管腔体の内側に向かって窪んだ凹部として設けられている。そのため、変形部の両側に配置された他の部分は、変形部に向かって互いに接近する。これにより、管腔体の軸に交差する切断面において、管腔体は、扁平な形状になりやすい。
【００１９】
好ましくは、前記変形部が前記変形を生ずるときの変形量は、先端から基端に向かって漸減することを特徴とする。
【００２０】
前記構成によれば、変形部が変形するときの変形量は、先端において相対的に大きく、基端において相対的に小さい。そのため、ガイドワイヤの先端が狭窄部に進入するときの進入性が向上する。また、管腔体の基端における変形が抑えられる。これにより、ガイドワイヤの先端部の柔軟性が向上するとともに、ガイドワイヤの押し込み性が維持される。
【００２１】
好ましくは、前記管腔体は、周方向に沿って互いに離れた位置に設けられた複数の前記変形部を有することを特徴とする。
【００２２】
前記構成によれば、複数の変形部が管腔体の周方向に沿って互いに離れた位置に設けられているため、管腔体は、複数の変形部において変形し扁平な形状になりやすい。
【００２３】
好ましくは、前記複数の変形部は、前記周方向に沿って互いに対向する位置に設けられたことを特徴とする。
【００２４】
前記構成によれば、複数の変形部が管腔体の周方向に沿って互いに対向する位置に設けられているため、管腔体は、互いに対向する複数の変形部において変形し、より確実に扁平な形状になる。
【００２５】
好ましくは、前記管腔体は、素線が螺旋状に巻回されて形成されたコイルであることを特徴とする。
【００２６】
前記構成によれば、管腔体は、素線が螺旋状に巻回されて形成されたコイルとして設けられている。そのため、管腔体が例えば生体管腔内の壁面などに接触したときに、互いに隣り合う素線同士は、離れて広がることができる。これにより、ガイドワイヤの先端部における柔軟性が向上する。
【００２７】
好ましくは、前記ワイヤ本体の先端部は、前記軸から離れた位置に固定されたことを特徴とする。
【００２８】
前記構成によれば、ワイヤ本体の先端部は、管腔体の軸から離れた位置に固定されている。すなわち、ワイヤ本体の先端部は、管腔体の軸（中心）から偏心した位置に固定されている。そのため、ワイヤ本体の先端部が固定された部分以外の部分では、コイルは、互いに隣り合う素線同士が離れることにより曲がりやすい。すなわち、ガイドワイヤは、ワイヤ本体の先端部が固定された部分の方向に曲がりやすい。そのため、術者は、例えばワイヤ本体の先端部が平板状（リボン状）を呈していなくとも、ガイドワイヤの先端部を所望の形状（ワイヤ本体の先端部が固定された部分の方向に曲がった形状）に容易に変形（リシェイプ：形状付け）することができる。そして、術者は、所望の形状に変形させたガイドワイヤの先端部を狭窄部における開口部分に向かって移動させることで、ガイドワイヤの先端部を狭窄部に対して容易に通過させることができる。すなわち、狭窄部に対するガイドワイヤの通過性が向上する。また、ガイドワイヤの先端部が形状付けされると、ガイドワイヤに対して基端側から伝達されたトルク（回転力）は、管腔体の軸から偏心した部分（ワイヤ本体の先端部が固定された部分）に伝達される。このとき、ガイドワイヤの中心軸からより離れた部位で力が伝わる（中心軸からワイヤ本体の先端部が固定された部分までの回転半径が大きくなる）ため、ガイドワイヤの形状付けされた方向へのトルク伝達性が向上する。これにより、主管血管と側枝血管との間の角度（分岐角度）が比較的大きい場合であっても、ガイドワイヤの先端部は、側枝血管に入りやすくなり、血管の分岐部における血管選択性が向上する。
【００２９】
好ましくは、前記ワイヤ本体の先端部は、前記他の部分に固定されたことを特徴とする。
【００３０】
前記構成によれば、ワイヤ本体の先端部は、管腔体の変形部とは異なる他の部分に固定されている。そのため、管腔体が狭窄部を通過する際の管腔体の変形がワイヤ本体の先端部の固定部分により阻害されることは、抑制される。これにより、管腔体は、ワイヤ本体の先端部の固定部分（他の部分）とは異なる変形部において変形し、より確実に扁平な形状になる。
【発明の効果】
【００３１】
本発明によれば、狭窄部に対する通過性を向上させることができるとともに、ガイドワイヤの操作性を維持することができるガイドワイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本発明の第１実施形態に係るガイドワイヤを表す断面図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係るガイドワイヤを表す断面図である。
【図３】本実施形態のコイルの軸に交差する切断面における断面図である。
【図４】本実施形態の第１変形例に係るコイルを表す断面図である。
【図５】本実施形態の第２変形例に係るコイルを表す断面図である。
【図６】本変形例に係るコイルの製造方法を例示する断面図である。
【図７】本実施形態の第３変形例に係るコイルを表す断面図である。
【図８】本実施形態の第４変形例に係るコイルを表す断面図である。
【図９】本実施形態の第５変形例に係るコイルを表す断面図である。
【図１０】本発明の第２実施形態に係るガイドワイヤを表す断面図である。
【図１１】本発明の第２実施形態に係るガイドワイヤを表す断面図である。
【図１２】本実施形態のコイルの軸に交差する切断面における断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
以下に、本発明の好ましい実施形態を、図面を参照して詳しく説明する。
なお、以下に説明する実施形態は、本発明の好適な具体例であるから、技術的に好ましい種々の限定が付されているが、本発明の範囲は、以下の説明において特に本発明を限定する旨の記載がない限り、これらの態様に限られるものではない。また、各図面中、同様の構成要素には同一の符号を付して詳細な説明は適宜省略する。
【００３４】
図１および図２は、本発明の第１実施形態に係るガイドワイヤを表す断面図である。
なお、図１は、本実施形態に係るガイドワイヤのコイルが変形していないときの状態を表す断面図である。図２は、本実施形態のガイドワイヤのコイルが変形したときの状態を表す断面図である。
【００３５】
本願明細書では、管腔に挿入する側を「先端」若しくは「先端側」、操作する手元側を「基端」若しくは「基端側」と称する。具体的には、図１、図２、図１０および図１１において、左側を「先端」若しくは「先端側」、右側を「基端」若しくは「基端側」と称する。また、図１、図２、図１０および図１１では、理解を容易にするため、ガイドワイヤの長さ方向を短縮し、ガイドワイヤの太さ方向を誇張して模式的に図示している。つまり、長さ方向と太さ方向との比率は、実際とは異なる。
【００３６】
ガイドワイヤ１は、カテーテル（内視鏡も含む）の管腔に挿入して用いられるカテーテル用ガイドワイヤである。ガイドワイヤ１は、冠動脈貫通用カテーテルなどと併用されてもよい。図１に表したガイドワイヤ１は、ワイヤ本体１０と、ワイヤ本体１０の先端部に設置されたコイル（管腔体）４と、を備える。コイル４は、ワイヤ本体１０の先端部の外周に配置され、ワイヤ本体１０の先端部を覆っている。なお、管腔体としては、螺旋状のコイルだけではなく、例えばパイプなどが挙げられる。以下の説明では、説明の便宜上、管腔体が螺旋状のコイルである場合を例に挙げる。すなわち、本実施形態のコイル４は、本発明の「管腔体」に相当する。
【００３７】
ワイヤ本体１０は、可撓性を有する長尺のワイヤであり、先端側に配置された第１ワイヤ２と、第１ワイヤ２の基端側に配置された第２ワイヤ３と、を有する。第１ワイヤ２および第２ワイヤ３は、好ましくは溶接により互いに接合（連結）されている。ガイドワイヤ１の全長は、特に限定されないが、好ましくは例えば約２００〜５０００ｍｍ程度である。
【００３８】
第１ワイヤ２は、柔軟性または弾性を有する線材で形成されている。第１ワイヤ２の長さは、特に限定されないが、好ましくは例えば約２０〜１０００ｍｍ程度である。
【００３９】
本実施形態では、第１ワイヤ２は、第１径一定部２１と、第１テーパ部２２と、第２径一定部２３と、第２テーパ部２４と、第３径一定部２５と、を有する。第１径一定部２１の外径（直径）は、ほぼ一定である。第２径一定部２３は、第１径一定部２１よりも先端側に位置している。第２径一定部２３の外径（直径）は、第１径一定部２１の外径よりも小さく、ほぼ一定である。第１テーパ部２２は、第１径一定部２１と第２径一定部２３との間に位置しており、第１径一定部２１と第２径一定部２３とに接続されている。第１テーパ部２２の外径（直径）は、先端方向に向かって漸減している。第３径一定部２５は、第１径一定部２１よりも基端側に位置している。第３径一定部２５の外径（直径）は、第１径一定部２１の外径よりも大きく、ほぼ一定である。第２テーパ部２４は、第１径一定部２１と第３径一定部２５との間に位置しており、第１径一定部２１と第３径一定部２５とに接続されている。第２テーパ部２４の外径（直径）は、先端方向に向かって漸減している。第３径一定部２５、第２テーパ部２４、第１径一定部２１、第１テーパ部２２、および第２径一定部２３は、第１ワイヤ２の基端側から先端側に向かってこの順に配置されている。なお、第１ワイヤ２の形状は、これだけには限定されない。例えば、第３径一定部２３の先端部には、平板状に形成された平板部が設けられていてもよい。
【００４０】
第１ワイヤ２では、第１テーパ部２２を介して第２径一定部２３と第１径一定部２１とが形成され、第２テーパ部２４を介して第１径一定部２１と第３径一定部２５とが形成されていることにより、第１ワイヤ２の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）は、先端方向に向かって徐々に減少する。その結果、ガイドワイヤ１は、先端部において良好な柔軟性を得て、血管等への追従性、安全性を向上させると共に、折れ曲がり等を防止することができる。
【００４１】
第１テーパ部２２および第２テーパ部２４のテーパ角度（外径の減少率）は、ワイヤ本体１０の長手方向に沿って一定でもよく、長手方向に沿って変化してもよい。例えば、テーパ角度が比較的大きい箇所と、テーパ角度が比較的小さい箇所と、が複数回交互に繰り返して形成されていてもよい。
【００４２】
第１ワイヤ２の基端（第３径一定部２５の基端）には、第２ワイヤ３の先端が好ましくは溶接により接続（連結）されている。つまり、第２ワイヤ３は、接合部（接合面）６において第１ワイヤ２に接続（連結）されている。第２ワイヤ３は、柔軟性または弾性を有する線材で形成されている。
【００４３】
第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との溶接方法としては、特に限定されず、例えば、摩擦圧接、レーザを用いたスポット溶接、バットシーム溶接やアプセット溶接等の突き合わせ抵抗溶接などが挙げられる。これらの中において、突き合わせ抵抗溶接は、比較的簡単で高い接合強度が得られることから好ましい。
【００４４】
本実施形態では、第２ワイヤ３の外径（直径）は、長手方向に沿ってほぼ一定である。第２ワイヤ３の外径は、第１ワイヤ２の第３径一定部２５の外径とほぼ等しい。これにより、第１ワイヤ２の第３径一定部２５の基端と、第２ワイヤ３の先端と、が接合された際、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との間の外径差による段差は、接合部６の外周にほとんど生じない。これにより、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との接合部６において、連続した面が構成される。
【００４５】
第２ワイヤ３は、第１ワイヤ２の第１径一定部２１の外径よりも大きい外径を有する。第２ワイヤ３の外径は、例えば、第１ワイヤ２の第１径一定部２１の外径の１．０２〜５倍程度である。第２ワイヤ３の長さは、特に限定されないが、２０〜４８００ｍｍ程度であることが好ましく、１４００〜３０００ｍｍ程度であることがより好ましい。
【００４６】
第１ワイヤ２の平均外径は、第２ワイヤ３の平均外径よりも小さい。これにより、ガイドワイヤ１は、先端側に配置された第１ワイヤ２上では柔軟性に富んだ性質を有し、基端側に配置された第２ワイヤ３上では剛性が比較的高い性質を有する。そのため、ガイドワイヤ１は、先端部の柔軟性と、優れた操作性（押し込み性、トルク伝達性等）と、を両立することができる。
【００４７】
第１ワイヤ２および第２ワイヤ３の構成材料としては、特に限定されず、それぞれ、例えば、ステンレス鋼（例えば、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３０３、ＳＵＳ３１６、ＳＵＳ３１６Ｌ、ＳＵＳ３１６Ｊ１、ＳＵＳ３１６Ｊ１Ｌ、ＳＵＳ４０５、ＳＵＳ４３０、ＳＵＳ４３４、ＳＵＳ４４４、ＳＵＳ４２９、ＳＵＳ４３０Ｆ、ＳＵＳ３０２等ＳＵＳの全品種）、ピアノ線、コバルト系合金、擬弾性を示す合金（超弾性合金を含む）などの各種金属材料が挙げられる。そのなかでも、第１ワイヤ２および第２ワイヤ３の構成材料は、擬弾性を示す合金（超弾性合金を含む）であることが好ましく、より好ましくは超弾性合金である。
【００４８】
超弾性合金は、比較的柔軟であるとともに、復元性を有し、曲がり癖が付き難い性質を有する。そのため、第１ワイヤ２の材料として超弾性合金が使用されることにより、ガイドワイヤ１は、先端側の部分に十分な柔軟性と曲げに対する復元性とを得ることができる。また、複雑に湾曲・屈曲する血管等に対する追従性が向上し、ガイドワイヤ１は、より優れた操作性を得ることができる。第１ワイヤ２が湾曲・屈曲変形を繰り返しても、第１ワイヤ２に備わる復元性により曲がり癖が付かないので、ガイドワイヤ１の使用中に第１ワイヤ２に曲がり癖が付くことによる操作性の低下が防止される。
【００４９】
擬弾性合金には、引張りによる応力−ひずみ曲線のいずれの形状も含まれ、Ａｓ、Ａｆ、Ｍｓ、Ｍｆ等の変態点が顕著に測定できるものも、できないものも含まれる。また、擬弾性合金には、応力により大きく変形（歪）し、応力の除去により元の形状にほぼ戻るものは全て含まれる。
【００５０】
超弾性合金の好ましい組成としては、４９〜５２原子％ＮｉのＮｉ−Ｔｉ合金等のＮｉ−Ｔｉ系合金、３８．５〜４１．５重量％ＺｎのＣｕ−Ｚｎ合金、１〜１０重量％ＸのＣｕ−Ｚｎ−Ｘ合金（Ｘは、Ｂｅ、Ｓｉ、Ｓｎ、Ａｌ、Ｇａのうちの少なくとも１種）、３６〜３８原子％ＡｌのＮｉ−Ａｌ合金等が挙げられる。このなかでも好ましいものは、上記のＮｉ−Ｔｉ系合金である。なお、Ｎｉ−Ｔｉ系合金に代表される超弾性合金は、後述する樹脂被覆層８、９との密着性にも優れている。
【００５１】
コバルト系合金は、ワイヤとして使用されたときに高い弾性率を有し、かつ適度な弾性限度を有している。このため、コバルト系合金で構成されたワイヤは、トルク伝達性に優れ、座屈等の問題が極めて生じ難い。コバルト系合金は、構成元素としてＣｏを含むものであれば、いかなるものであってもよいが、Ｃｏを主成分として含むもの（Ｃｏ基合金：合金を構成する元素中で、Ｃｏの含有率が重量比で最も多い合金）が好ましく、Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金であることがより好ましい。このような組成の合金が用いられることにより、前述した効果がさらに顕著なものとなる。また、このような組成の合金は、高い弾性係数を有し、かつ高弾性限度としても冷間成形可能で、高弾性限度を有する。これにより、ワイヤの座屈の発生が十分に防止されつつ、ワイヤの小径化が可能である。また、ワイヤは、所定部位の挿入に対して十分な柔軟性と剛性とを備えることができる。
【００５２】
Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金は、例えば、２８〜５０ｗｔ％Ｃｏ−１０〜３０ｗｔ％Ｎｉ−１０〜３０ｗｔ％Ｃｒ−残部Ｆｅの組成からなる合金や、その一部が他の元素（置換元素）で置換された合金等であることが好ましい。置換元素の含有は、その種類に応じた固有の効果を発揮する。例えば、置換元素として、Ｔｉ、Ｎｂ、Ｔａ、Ｂｅ、Ｍｏから選択される少なくとも１種が含まれることにより、第２ワイヤ３の強度のさらなる向上等が図られる。なお、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｒ以外の元素が含まれる場合、置換元素全体の含有量は３０ｗｔ％以下であることが好ましい。
【００５３】
また、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｒの一部は、他の元素で置換されてもよい。例えば、Ｎｉの一部がＭｎで置換されてもよい。これにより、例えば、加工性のさらなる改善等が図られる。また、Ｃｒの一部がＭｏおよびＷの少なくともいずれかで置換されてもよい。これにより、弾性限度のさらなる改善等が図られる。コバルト系合金は、Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金の中でも、Ｍｏを含む、Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ−Ｍｏ系合金であることが特に好ましい。
【００５４】
Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金の具体的な組成としては、例えば、（１）４０ｗｔ％Ｃｏ−２２ｗｔ％Ｎｉ−２５ｗｔ％Ｃｒ−２ｗｔ％Ｍｎ−０．１７ｗｔ％Ｃ−０．０３ｗｔ％Ｂｅ−残部Ｆｅ、（２）４０ｗｔ％Ｃｏ−１５ｗｔ％Ｎｉ−２０ｗｔ％Ｃｒ−２ｗｔ％Ｍｎ−７ｗｔ％Ｍｏ−０．１５ｗｔ％Ｃ−０．０３ｗｔ％Ｂｅ−残部Ｆｅ、（３）４２ｗｔ％Ｃｏ−１３ｗｔ％Ｎｉ−２０ｗｔ％Ｃｒ−１．６ｗｔ％Ｍｎ−２ｗｔ％Ｍｏ−２．８ｗｔ％Ｗ−０．２ｗｔ％Ｃ−０．０４ｗｔ％Ｂｅ−残部Ｆｅ、（４）４５ｗｔ％Ｃｏ−２１ｗｔ％Ｎｉ−１８ｗｔ％Ｃｒ−１ｗｔ％Ｍｎ−４ｗｔ％Ｍｏ−１ｗｔ％Ｔｉ−０．０２ｗｔ％Ｃ−０．３ｗｔ％Ｂｅ−残部Ｆｅ、（５）３４ｗｔ％Ｃｏ−２１ｗｔ％Ｎｉ−１４ｗｔ％Ｃｒ−０．５ｗｔ％Ｍｎ−６ｗｔ％Ｍｏ−２．５ｗｔ％Ｎｂ−０．５ｗｔ％Ｔａ−残部Ｆｅ等が挙げられる。本発明でいうＣｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金とは、これらの合金を包含する概念である。
【００５５】
第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とは、互いに異なる材料で構成されていてもよく、同一または同種の金属材料で構成されていてもよい。ここで、「同種」とは、合金において主とする金属材料が等しいことをいう。これにより、接合部６の接合強度がより高くなり、接合部６の外径が小さくても、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との離脱等が生ずることが抑えられ、優れたトルク伝達性等が発揮される。
【００５６】
この場合、第１ワイヤ２および第２ワイヤ３は、それぞれ、前述した超弾性合金で構成されていることが好ましく、その中でもＮｉ−Ｔｉ系合金で構成されていることがより好ましい。これにより、ワイヤ本体１０の先端側において優れた柔軟性が確保されるとともに、ワイヤ本体１０の基端側の部分では、十分な剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）が確保される。その結果、ガイドワイヤ１は、優れた押し込み性やトルク伝達性を得て良好な操作性を確保しつつ、先端側においては良好な柔軟性、復元性を得て血管、胆管、膵管への追従性、安全性を向上させることができる。
【００５７】
第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とが互いに異なる材料で構成される場合、第１ワイヤ２は、前述した超弾性合金で構成されていることが好ましく、Ｎｉ−Ｔｉ系合金で構成されていることがより好ましい。第２ワイヤ３は、前述したステンレス鋼で構成されていることが好ましい。また、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とがそれぞれ、金属組成や物理的特性の異なる擬弾性合金同士、あるいはステンレス鋼同士で構成されていてもよい。
【００５８】
なお、上記では、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とが接合された態様を例に挙げて説明したが、ワイヤ本体１０は、接合部のない一部材のワイヤであってもよい。その場合のワイヤの構成材料としては、前述と同様の材料が挙げられる。ワイヤの構成材料は、ステンレス鋼、コバルト系合金、擬弾性合金であることが好ましい。
【００５９】
ワイヤ本体１０の先端部の外周には、ワイヤ本体１０の先端部を覆うようにコイル４が配置されている。コイル４の設置により、カテーテルの内壁や生体表面に対するワイヤ本体１０の表面の接触面積が少なくなる。これにより、摺動抵抗が低減される。その結果、ガイドワイヤ１の操作性がより向上する。また、本実施形態に係るガイドワイヤ１では、管腔体は、素線４１が螺旋状に巻回されて形成されたコイル４として設けられている。そのため、コイル４が例えば生体管腔内の壁面などに接触したときに、互いに隣り合う素線４１同士は、離れて広がることができる。これにより、ガイドワイヤ１の先端部における柔軟性が向上する。
【００６０】
コイル４は、素線（細線）４１が螺旋状に巻回された部材であり、第１ワイヤ２の少なくとも先端側の部分を覆うように設置されている。図１および図２に表したガイドワイヤ１では、第１ワイヤ２の先端側の部分は、コイル４の内側のほぼ中心部（軸１１の部分）に挿通されている。また、第１ワイヤ２の先端側の部分は、コイル４の内面と非接触で挿通されている。すなわち、コイル４は、第１ワイヤ２から離れた状態（第１ワイヤ２と非接触の状態）で第１ワイヤ２の少なくとも先端側の部分を覆っている。
【００６１】
コイル４の外径（コイル外径）は、コイル４が変形していない状態において、軸１１方向（長手方向）に沿ってほぼ一定であり、０．２５〜０．８９ｍｍ程度であることが好ましく、０．２５〜０．４６ｍｍ程度であることがより好ましい。本願明細書において「コイルの外径（コイル外径）」とは、コイルの素線の外径（線径）ではなく、素線が螺旋状に巻回されたコイル全体の外径をいう。コイル４の外径は、コイル４が変形していない状態において、第２ワイヤ３の直径とほぼ等しいことが好ましい。
【００６２】
コイル４の全長（軸１１方向に沿った長さ）は、特に限定されないが、５〜５００ｍｍ程度であることが好ましく、３０〜３００ｍｍ程度であることがより好ましい。素線４１の直径（線径）は、０．２３〜０．８７ｍｍ程度であることが好ましく、０．２３〜０．４４ｍｍ程度であることがより好ましい。
【００６３】
本実施形態の場合、素線４１の横断面の形状は、円である。但し、素線４１の横断面の形状は、円だけには限定されない。素線４１の横断面の形状は、例えば楕円や四角形等であってもよい。本願明細書において「素線の横断面」とは、素線の長手方向に延びる軸に対して垂直な平面で切断したときの切り口（切断面）をいう。
【００６４】
また、図１および図２に表したガイドワイヤ１のコイル４では、外力が付与されていない状態で、螺旋状に巻回された素線４１同士が隙間なく密に配置されている。但し、素線４１同士の配置形態は、これだけには限定されない。外力が付与されていない状態において、素線４１同士の間に隙間が形成されていてもよい。
【００６５】
コイル４（素線４１）の構成材料は、金属材料および樹脂材料のいずれでもよく、金属材料であることがより好ましい。コイル４に用いられる金属材料としては、第１ワイヤ２および第２ワイヤ３の構成材料で挙げた材料と同様のものが挙げられる。これらの中でも、前述した超弾性合金で構成されていることが好ましく、Ｎｉ−Ｔｉ系合金で構成されていることがより好ましい。これによれば、コイル４は、狭窄部を通過する際に変形を生じた場合であっても、狭窄部を通過した後に変形前の形状に戻ることができる。つまり、コイル４は、変形に対する復元性を得ることができる。
【００６６】
すなわち、図２に表したように、本実施形態のコイル４は、コイル４の外径よりも小さい開口幅を有する狭窄部を通過する際に、狭窄部の開口幅に応じた変形を生ずる。そのため、狭窄部の開口幅がコイル４の外径よりも小さい場合であっても、ガイドワイヤ１は、コイル４が狭窄部の開口幅に応じて変形することにより、狭窄部を比較的容易に通過することができる。これにより、狭窄部に対するガイドワイヤ１の通過性が向上する。また、コイル４は、狭窄部を通過した後に変形前の形状に戻る。つまり、コイル４は、狭窄部の開口幅に応じた形状を常に有しているわけではなく、狭窄部を通過する際に変形し、狭窄部を通過した後には変形前の形状に戻る。これにより、ガイドワイヤ１の操作性（押し込み性、トルク伝達性等）が維持される。コイル４の変形の詳細については、後述する。
【００６７】
コイル４に用いられるその他の金属材料として、例えば、コバルト系合金、金、白金、タングステン等の貴金属またはこれらを含む合金（例えば白金−イリジウム合金）等が挙げられる。素線４１が貴金属のようなＸ線不透過材料で構成された場合には、ガイドワイヤ１の先端部にＸ線造影性が得られる。これにより、術者は、Ｘ線透視下で先端部の位置を確認しつつガイドワイヤ１を生体内に挿入することができる。
【００６８】
コイル４（素線４１）の全てがＸ線造影性を有さない場合には、別途Ｘ線造影性を有するマーカが設置されていてもよい。後述するように、樹脂被覆層８中にＸ線不透過材料によるフィラーを分散することは、その一例である。
【００６９】
図１および図２に表したように、コイル４は、ワイヤ本体１０に対して２箇所で固定されている。すなわち、コイル４の先端部は、固定材料（固定部）５１により第１ワイヤ２の先端に固定されている。コイル４の基端部は、固定材料（固定部）５３により第１ワイヤ２の途中（第１径一定部２１と第２テーパ部２４の境界付近）に固定されている。コイル４がこのような箇所でワイヤ本体１０に固定されることにより、ガイドワイヤ１の先端部（コイル４が存在する部位）の柔軟性が損なわれることなく、コイル４が確実に固定される。なお、ワイヤ本体１０に対するコイル４の固定箇所および固定数は、これだけには限定されない。
【００７０】
固定材料５１、５３は、それぞれ、半田（ろう材）で構成されている。なお、固定材料５１、５３は、半田には限定されず、例えば接着剤であってもよい。また、ワイヤ本体１０に対するコイル４の固定方法は、固定材料による方法には限定されず、例えば溶接であってもよい。また、血管等の生体管腔の内壁の損傷を防止するために、固定材料５１の先端面は、丸みを帯びていることが好ましい。
【００７１】
図１および図２に表したように、ワイヤ本体１０は、外周面（外表面）の全部または一部を覆う被覆層として、樹脂被覆層８、９を有している。図１および図２に表したガイドワイヤ１では、樹脂被覆層８がコイル４の外周に設けられている。すなわち、コイル４の素線４１は、樹脂被覆層８の内部に設けられている。また、樹脂被覆層９が第１ワイヤ２の一部および第２ワイヤ３の外周に設けられている。
【００７２】
樹脂被覆層８、９は、種々の目的で設けられている。一例として、樹脂被覆層８、９は、ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）を低減し、摺動性を向上させる。これにより、ガイドワイヤ１の操作性が向上する。
【００７３】
ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）の低減を図るためには、樹脂被覆層８、９は、以下に述べるような摩擦を低減し得る材料で構成されていることが好ましい。これにより、ガイドワイヤ１とともに用いられるカテーテルの内壁とガイドワイヤ１との摩擦抵抗（摺動抵抗）が低減されて摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好になる。また、ガイドワイヤ１の摺動抵抗が低くなることで、ガイドワイヤ１がカテーテル内で移動したり回転したりする際に、例えば接合部６付近におけるガイドワイヤ１のキンク（折れ曲がり）やねじれがより確実に防止される。
【００７４】
このような摩擦を低減し得る材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂（ＰＴＦＥ、ＥＴＦＥ等）、またはこれらの複合材料が挙げられる。
【００７５】
その中でも、フッ素系樹脂（またはこれを含む複合材料）が用いられた場合には、ガイドワイヤ１とカテーテルの内壁との摩擦抵抗（摺動抵抗）がより効果的に低減され、摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好になる。また、これにより、ガイドワイヤ１がカテーテル内で移動したり回転したりする際に、例えば溶接部付近におけるガイドワイヤ１のキンク（折れ曲がり）やねじれがより確実に防止される。
【００７６】
また、フッ素系樹脂（またはこれを含む複合材料）が用いられた場合には、焼きつけ、吹きつけ等の方法により、樹脂材料が加熱された状態で、ワイヤ本体１０への被覆が行われる。これにより、樹脂被覆層８、９は、優れた密着性を有する。
【００７７】
また、樹脂被覆層８、９の材料としてシリコーン樹脂（またはこれを含む複合材料）が用いられた場合には、樹脂被覆層８、９は、コイル４やワイヤ本体１０に被覆される際に、加熱されなくても確実かつ強固にコイル４やワイヤ本体１０に密着する。すなわち、樹脂被覆層８、９の材料としてシリコーン樹脂（またはこれを含む複合材料）が用いられた場合には、反応硬化型の材料等の使用が可能になる。そのため、樹脂被覆層８、９は室温にて形成される。このように、室温にて樹脂被覆層８、９が形成されることにより、簡便なコーティングが可能であるとともに、接合部６における第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との接合強度が十分に維持された状態にてガイドワイヤ１の操作が可能になる。
【００７８】
また、他の一例として、樹脂被覆層８、９は、ガイドワイヤ１が血管等に挿入される際の安全性の向上を目的として設けられる。安全性の向上の目的は、基端側の樹脂被覆層９と比較して、先端側の樹脂被覆層８においてより大きい。この目的のためには、樹脂被覆層８、９は柔軟性に富む材料（軟質材料、弾性材料）で形成されていることが好ましい。
【００７９】
このような柔軟性に富む材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、シリコーン樹脂、ポリウレタンエラストマー、ポリエステルエラストマー、ポリアミドエラストマー等の熱可塑性エラストマー、ラテックスゴム、シリコーンゴム等の各種ゴム材料、またはこれらのうちに２以上を組み合わせた複合材料が挙げられる。
【００８０】
樹脂被覆層８、９の材料として前述した熱可塑性エラストマーや各種ゴム材料が用いられた場合には、ガイドワイヤ１の先端部の柔軟性がより向上する。そのため、血管等への挿入時に、血管内壁等が傷つけられることがより確実に防止され、安全性が極めて高くなる。
【００８１】
樹脂被覆層８、９のそれぞれは、２層以上の積層体であってもよい。また、樹脂被覆層８と樹脂被覆層９とは、同一材料で形成されていても、互いに異なる材料で形成されていてもよい。例えば、ガイドワイヤ１の先端側に位置する樹脂被覆層８は、前述した柔軟性に富む材料（軟質材料、弾性材料）で形成される。また、ガイドワイヤ１の基端側に位置する樹脂被覆層９は、前述した摩擦を低減し得る材料で形成される。これにより、摺動性（操作性）の向上と安全性の向上の両立が図られる。
【００８２】
樹脂被覆層８、９の厚さは、特に限定されず、樹脂被覆層８、９の形成目的や構成材料、形成方法等を考慮して適宜設定される。通常では、樹脂被覆層８、９の厚さ（平均）は、共に１〜１００μｍ程度であることが好ましく、１〜３０μｍ程度であることがより好ましい。樹脂被覆層８、９の厚さが薄すぎると、樹脂被覆層８、９の形成目的が十分に発揮されないことがあり、また、樹脂被覆層８、９の剥離が生じるおそれがある。一方で、樹脂被覆層８、９の厚さが厚すぎると、ガイドワイヤ１の物理的特性が影響を受けるおそれがあり、また、樹脂被覆層８、９の剥離が生じるおそれがある。
【００８３】
なお、本実施形態では、コイル４やワイヤ本体１０の外周面（表面）に、樹脂被覆層８、９の密着性を向上するための処理（粗面加工、化学処理、熱処理等）が施されていたり、樹脂被覆層８、９の密着性を向上し得る中間層が設けられたりしていてもよい。
【００８４】
樹脂被覆層８は、コイル４の先端（固定材料５１を含む）を露出することなく覆っていることが好ましい。また、樹脂被覆層８の先端は、丸みを帯びた形状であることが好ましい。これにより、ガイドワイヤ１が血管等の生体管腔内に挿入される際、生体管腔の内壁の損傷がより有効に防止され、安全性が高くなる。
【００８５】
また、樹脂被覆層８中には、造影性を有する材料（前記Ｘ線不透過材料等）によるフィラー（粒子）が分散されていてもよい。これにより、樹脂被覆層８に造影部が形成される。
【００８６】
ガイドワイヤ１の少なくとも先端部の外面には、親水性材料によるコーティングが施されていることが好ましい。例えば、ガイドワイヤ１の先端から第２テーパ部２４の基端付近に至るまでの領域におけるガイドワイヤ１の外周面に、親水性材料によるコーティングが施されていることが好ましい。これにより、親水性材料が湿潤して潤滑性を生じ、ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）が低減され、摺動性が向上する。従って、ガイドワイヤ１の操作性が向上する。なお、樹脂被覆層８は、このような潤滑性を生ずるコーティング層として設けられていてもよい。
【００８７】
親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミド（ＰＧＭＡ−ＤＭＡＡ）のブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。
【００８８】
このような親水性材料は、多くの場合、湿潤（吸水）により潤滑性を発揮し、ガイドワイヤ１とともに用いられるカテーテルの内壁とガイドワイヤ１との摩擦抵抗（摺動抵抗）を低減する。これにより、ガイドワイヤ１の摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好になる。
【００８９】
図３は、本実施形態のコイルの軸に交差する切断面における断面図である。
なお、図３（ａ）は、図１に表した切断面Ｃ１−Ｃ１における断面図である。つまり、図３（ａ）は、本実施形態のコイルが変形していない状態を表す断面図である。図３（ｂ）は、図２に表した切断面Ｃ２−Ｃ２における切断面である。つまり、図３（ｂ）は、本実施形態のコイルが変形したときの状態を表す断面図であって、図２に表した切断面Ｃ３−Ｃ３よりも先端側における断面図である。図３（ｃ）は、図２に表した切断面Ｃ３−Ｃ３における切断面である。つまり、図３（ｃ）は、本実施形態のコイルが変形したときの状態を表す断面図であって、図２に表した切断面Ｃ２−Ｃ２よりも基端側における断面図である。
【００９０】
例えばプラーク性病変や石灰化病変などによる狭窄部が生体管腔内に存在する場合には、狭窄部を広げることが困難であり、ガイドワイヤが狭窄部を通過することが困難であることがある。
【００９１】
これに対して、本実施形態のコイル４は、コイル４の外径よりも小さい開口幅を有する狭窄部を通過する際に、狭窄部の開口幅に応じた変形を生ずる。また、コイル４は、狭窄部を通過した後に変形前の形状に戻る。
【００９２】
具体的に説明すると、図３（ａ）〜図３（ｃ）に表したように、本実施形態のコイル４（素線４１）は、変形部４２を有する。変形部４２は、コイル４の軸１１（図１および図２参照）方向に沿って設けられている。また、図３（ｂ）および図３（ｃ）に表したように、変形部４２は、コイル４の軸１１に交差する切断面において、他の部分４３よりも変形を生じやすい。本願明細書において、「他の部分」とは、コイル（素線）のうちで変形部以外の部分をいう。
【００９３】
変形部４２には、例えば焼き鈍しなどの熱処理が施されている。そのため、変形部４２の剛性は、他の部分４３の剛性よりも低い。あるいは、変形部４２以外の他の部分４３には、例えばショットピーニングなどの加工が施されている。そのため、他の部分４３の剛性は、変形部４２の剛性よりも高い。言い換えれば、変形部４２の剛性は、他の部分４３の剛性よりも低い。
【００９４】
これにより、図３（ｂ）および図３（ｃ）に表したように、変形部４２は、コイル４の軸１１に交差する切断面において、他の部分４３よりも変形を生じやすい。すなわち、コイル４は、コイル４の外径よりも小さい開口幅を有する狭窄部を通過する際の変形方向に関して指向性を有することができる。本願明細書において、コイルの変形方向に関する「指向性」とは、コイルの軸に交差する切断面において、剛性が相対的に高く変形を生じやすい部位と、剛性が相対的に低く変形を生じにくい部位と、を有するコイルの性質、あるいは、コイルの変形の生じやすさがコイルの周方向において異なる性質をいう。また、変形部４２の剛性が他の部分４３の剛性よりも低いため、コイル４の軸１１に交差する切断面において、コイル４は、変形部４２において変形し扁平な形状になりやすい。これにより、狭窄部に対するガイドワイヤ１の通過性が向上する。
【００９５】
図３（ａ）に表したように、コイル４は、狭窄部を通過した後に変形前の形状に戻る。つまり、コイル４は、狭窄部の開口幅に応じた形状を常に有しているわけではなく、狭窄部を通過する際に変形し、狭窄部を通過した後には変形前の形状に戻る。これにより、ガイドワイヤ１の操作性（押し込み性、トルク伝達性等）が維持される。
【００９６】
また、図３（ｂ）および図３（ｃ）に表したように、相対的に先端側に位置する変形部４２が変形するときの変形量Ｄ１は、相対的に基端側に位置する変形部４２が変形するときの変形量Ｄ２よりも大きい。そして、図２に表したように、変形部４２が変形するときの変形量は、先端から基端に向かって漸減する。なお、図３（ｂ）および図３（ｃ）に表した二点鎖線は、コイル４が変形していないときの形状を表している。
【００９７】
このように、変形部４２が変形するときの変形量が、先端において相対的に大きく、基端において相対的に小さいため、ガイドワイヤ１の先端が狭窄部に進入するときの進入性が向上する。また、コイル４の基端における変形が抑えられる。これにより、ガイドワイヤ１の先端部の柔軟性が向上するとともに、ガイドワイヤ１の押し込み性が維持される。
【００９８】
コイル４は、複数の変形部４２を有する。図３（ａ）に表したコイル４では、２つの変形部４２が、周方向に沿って互いに離れた位置に設けられ、具体的には周方向に沿って互いに対向する位置に設けられている。このように、複数の変形部４２が周方向に沿って互いに離れた位置に設けられているため、コイル４は、複数の変形部４２において変形し扁平な形状になりやすい。また、複数の変形部４２が周方向に沿って互いに対向する位置に設けられているため、コイル４は、互いに対向する複数の変形部４２において変形し、より確実に扁平な形状になる。これにより、狭窄部に対するガイドワイヤ１の通過性がさらに向上する。
【００９９】
次に、本実施形態の変形例に係るコイルを、図面を参照して説明する。
なお、変形例に係るコイルの構成要素が、図１〜図３（ｃ）に関して前述したコイル４の構成要素と同様である場合には、重複する説明は適宜省略し、以下、相違点を中心に説明する。
【０１００】
図４は、本実施形態の第１変形例に係るコイルを表す断面図である。
なお、図４（ａ）は、図１に表した切断面Ｃ１−Ｃ１における断面図に相当する。つまり、図４（ａ）は、本変形例のコイルが変形していない状態を表す断面図である。図４（ｂ）は、図２に表した切断面Ｃ２−Ｃ２における切断面に相当する。つまり、図４（ｂ）は、本変形例のコイルが変形したときの状態を表す断面図である。
【０１０１】
本変形例のコイル４Ａ（素線４１Ａ）は、変形部４２Ａを有する。変形部４２Ａは、コイル４Ａの軸１１（図１および図２参照）方向に沿って設けられ、コイル４Ａの軸１１に交差する切断面において、他の部分４３よりも変形を生じやすい。具体的には、図４（ａ）に表したように、変形部４２Ａのうちの少なくとも一部の肉厚ｔ１は、他の部分４３の肉厚ｔ２よりも薄い。なお、図３（ａ）〜図３（ｃ）に関して前述したように、「他の部分」はコイル（素線）のうちで変形部以外の部分であるため、他の部分４３の肉厚は、図４（ａ）に表した肉厚ｔ２には限定されない。
【０１０２】
例えば、変形部４２Ａにおける素線４１Ａの線径は、他の部分４３における素線４１Ａの線径よりも小さい。この場合において、コイル４Ａは、相対的に細い線径の部分と、相対的に太い線径の部分と、を有する素線４１Ａが巻回されることにより形成される。コイル４Ａの形成後において、相対的に細い線径の部分が変形部４２Ａになり、相対的に太い線径の部分が他の部分４３になる。あるいは、コイル４Ａは、同一の線径を有する素線４１Ａが巻回された後に変形部４２Ａに相当する部分を削ることにより形成される。このようにして、他の部分４３の肉厚ｔ２よりも薄い肉厚ｔ１を有する変形部４２Ａが形成される。
【０１０３】
これにより、図４（ｂ）に表したように、変形部４２Ａは、コイル４Ａの軸１１に交差する切断面において、他の部分４３よりも変形を生じやすい。すなわち、コイル４Ａは、コイル４Ａの外径よりも小さい開口幅を有する狭窄部を通過する際の変形方向に関して指向性を有することができる。また、変形部４２Ａのうちの少なくとも一部の肉厚ｔ１が他の部分４３の肉厚ｔ２よりも薄いため、コイル４Ａの軸１１に交差する切断面において、コイル４Ａは、変形部４２Ａにおいて変形し扁平な形状になりやすい。これにより、狭窄部に対するガイドワイヤ１の通過性が向上する。また、他の効果についても、図３（ａ）〜図３（ｃ）に関して前述した効果と同様の効果が得られる。
【０１０４】
図５は、本実施形態の第２変形例に係るコイルを表す断面図である。
図６は、本変形例に係るコイルの製造方法を例示する断面図である。
なお、図５（ａ）は、図１に表した切断面Ｃ１−Ｃ１における断面図に相当する。つまり、図５（ａ）は、本変形例のコイルが変形していない状態を表す断面図である。図５（ｂ）は、図２に表した切断面Ｃ２−Ｃ２における切断面に相当する。つまり、図５（ｂ）は、本変形例のコイルが変形したときの状態を表す断面図である。
【０１０５】
本変形例のコイル４Ｂ（素線４１Ｂ）は、変形部４２Ｂを有する。変形部４２Ｂは、コイル４Ｂの軸１１（図１および図２参照）方向に沿って設けられ、コイル４Ｂの軸１１に交差する切断面において、他の部分４３よりも変形を生じやすい。具体的には、図５（ａ）および図５（ｂ）に表したように、変形部４２Ｂは、溝４４Ｂを有する。溝４４Ｂの断面形状は、特には限定されず、直線が底部において交差する形状（Ｖ溝形状）であってもよく、底部が湾曲した形状（Ｕ溝形状）であってもよい。そのため、図５（ａ）に表したように、変形部４２Ｂのうちの少なくとも一部の肉厚ｔ３は、他の部分４３の肉厚ｔ２よりも薄い。本具体例では、変形部４２Ｂのうちの少なくとも一部の肉厚ｔ３は、溝４４Ｂが設けられた部分の肉厚に相当する。
【０１０６】
これにより、図５（ｂ）に表したように、変形部４２Ｂは、コイル４Ｂの軸１１に交差する切断面において、他の部分４３よりも変形を生じやすい。すなわち、コイル４Ｂは、コイル４Ｂの外径よりも小さい開口幅を有する狭窄部を通過する際の変形方向に関して指向性を有することができる。また、変形部４２Ｂのうちの少なくとも一部の肉厚ｔ３が他の部分４３の肉厚ｔ２よりも薄いため、コイル４Ｂの軸１１に交差する切断面において、コイル４Ｂは、変形部４２Ｂにおいて変形し扁平な形状になりやすい。これにより、狭窄部に対するガイドワイヤ１の通過性が向上する。また、他の効果についても、図３（ａ）〜図３（ｃ）に関して前述した効果と同様の効果が得られる。
【０１０７】
図６（ａ）に表したように、コイル４Ｂの変形部４２Ｂに溝４４Ｂを形成する方法の一例としては、まず、コイル４Ｂの素線４１Ｂが芯金７１に巻き付けられる。続いて、図６（ｂ）に表した治具７２がコイル４Ｂを挟み締めることにより、コイル４Ｂの変形部４２Ｂに溝４４Ｂが形成される。
【０１０８】
すなわち、図６（ｂ）に表した治具７２は、筒状の本体部７２１と、本体部７２１の内周面から本体部７２１の内側に向かって突出した突起部７２２と、を有する。図６（ｂ）に表した治具７２では、複数の突起部７２２が、本体部７２１の周方向に沿って互いに離れた位置に設けられ、具体的には本体部７２１の周方向に沿って互いに対向する位置に設けられている。本体部７２１は、筒状の本体部７２１の外側と内側とを接続する切り欠き部７２３を有する。切り欠き部７２３は、本体部７２１の周方向に沿って例えば複数の突起部７２２同士の中間位置に設けられている。
【０１０９】
溝４４Ｂを形成する場合には、まず、図６（ｂ）に表した矢印Ａ１および矢印Ａ２のように、治具７２の本体部７２１が切り欠き部７２３の両側に広げられる。続いて、治具７２がコイル４Ｂに巻き付けられる。続いて、図６（ｂ）に表した矢印Ａ３および矢印Ａ４のように、治具７２の本体部７２１が切り欠き部７２３の両側から切り欠き部７２３に向かって押さえ付けられる。これにより、治具７２がコイル４Ｂを挟み締める。このようにして、コイル４Ｂの変形部４２Ｂに溝４４Ｂが形成される。
【０１１０】
突起部７２２の形状、設置箇所および設置数を適宜変更することにより、溝４４Ｂの形状、形成箇所および形成数は、適宜変更されてもよい。また、図６（ａ）および図６（ｂ）に関して説明したコイル４Ｂの製造方法（溝４４Ｂの形成方法）は、コイル４Ｂの製造方法（溝４４Ｂの形成方法）の一例であり、これだけには限定されない。
【０１１１】
図７は、本実施形態の第３変形例に係るコイルを表す断面図である。
なお、図７（ａ）は、図１に表した切断面Ｃ１−Ｃ１における断面図に相当する。つまり、図７（ａ）は、本変形例のコイルが変形していない状態を表す断面図である。図７（ｂ）は、図２に表した切断面Ｃ２−Ｃ２における切断面に相当する。つまり、図７（ｂ）は、本変形例のコイルが変形したときの状態を表す断面図である。
【０１１２】
本変形例のコイル４Ｃ（素線４１Ｃ）は、変形部４２Ｃを有する。変形部４２Ｃは、コイル４Ｃの軸１１（図１および図２参照）方向に沿って設けられ、コイル４Ｃの軸１１に交差する切断面において、他の部分４３よりも変形を生じやすい。具体的には、図７（ａ）および図７（ｂ）に表したように、変形部４２Ｃは、溝４４Ｃを有する。溝４４Ｃは、図５（ａ）および図５（ｂ）に関して前述した溝４４Ｂの幅よりも狭い幅を有し、細隙（スリット）として設けられている。図７（ａ）に表したように、変形部４２Ｃのうちの少なくとも一部の肉厚ｔ４は、他の部分４３の肉厚ｔ２よりも薄い。本具体例では、変形部４２Ｃのうちの少なくとも一部の肉厚ｔ４は、溝４４Ｃが設けられた部分の肉厚に相当する。
【０１１３】
これにより、図７（ｂ）に表したように、変形部４２Ｃは、コイル４Ｃの軸１１に交差する切断面において、他の部分４３よりも変形を生じやすい。すなわち、コイル４Ｃは、コイル４Ｃの外径よりも小さい開口幅を有する狭窄部を通過する際の変形方向に関して指向性を有することができる。このように、変形部が有する溝の断面形状は、特には限定されず、図６（ａ）および図６（ｂ）に関して前述したＶ溝形状またはＵ溝形状であってもよく、あるいは本変形例の細隙形状（Ｉ溝形状）であってもよい。
【０１１４】
変形部４２Ｃのうちの少なくとも一部の肉厚ｔ４が他の部分４３の肉厚ｔ２よりも薄いため、コイル４Ｃの軸１１に交差する切断面において、コイル４Ｃは、変形部４２Ｃにおいて変形し扁平な形状になりやすい。これにより、狭窄部に対するガイドワイヤ１の通過性が向上する。また、他の効果についても、図３（ａ）〜図３（ｃ）に関して前述した効果と同様の効果が得られる。
【０１１５】
図８は、本実施形態の第４変形例に係るコイルを表す断面図である。
なお、図８（ａ）は、図１に表した切断面Ｃ１−Ｃ１における断面図に相当する。つまり、図８（ａ）は、本変形例のコイルが変形していない状態を表す断面図である。図８（ｂ）は、図２に表した切断面Ｃ２−Ｃ２における切断面に相当する。つまり、図８（ｂ）は、本変形例のコイルが変形したときの状態を表す断面図である。
【０１１６】
本変形例のコイル４Ｄ（素線４１Ｄ）は、変形部４２Ｄを有する。変形部４２Ｄは、コイル４Ｄの軸１１（図１および図２参照）方向に沿って設けられ、コイル４Ｄの軸１１に交差する切断面において、他の部分４３よりも変形を生じやすい。具体的には、図８（ａ）および図８（ｂ）に表したように、変形部４２Ｄは、複数の溝４４Ｄを有する。複数の溝４４Ｄは、コイル４Ｄの周方向に沿って並んで配置されている。複数の溝４４Ｄの断面形状は、特には限定されず、互いに同じであってもよく、互いに異なっていてもよい。図８（ａ）に表したように、変形部４２Ｄのうちの少なくとも一部の肉厚ｔ５は、他の部分４３の肉厚ｔ２よりも薄い。本具体例では、変形部４２Ｄのうちの少なくとも一部の肉厚ｔ５は、複数の溝４４Ｄが設けられた部分の肉厚に相当する。
【０１１７】
図８（ｂ）に表したように、変形部４２Ｄは、周方向に沿って並んで配置された複数の溝４４Ｄを有するため、コイル４Ｄの軸１１に交差する切断面において、他の部分４３よりも変形を生じやすい。すなわち、コイル４Ｄは、コイル４Ｄの外径よりも小さい開口幅を有する狭窄部を通過する際の変形方向に関して指向性を有することができる。また、変形部４２Ｄが周方向に沿って並んで配置された複数の溝４４Ｄを有するとともに、変形部４２Ｄのうちの少なくとも一部の肉厚ｔ５が他の部分４３の肉厚ｔ２よりも薄いため、コイル４Ｄの軸１１に交差する切断面において、コイル４Ｄは、変形部４２Ｄにおいて変形し扁平な形状になりやすい。これにより、狭窄部に対するガイドワイヤ１の通過性が向上する。また、他の効果についても、図３（ａ）〜図３（ｃ）に関して前述した効果と同様の効果が得られる。
【０１１８】
図９は、本実施形態の第５変形例に係るコイルを表す断面図である。
なお、図９（ａ）は、図１に表した切断面Ｃ１−Ｃ１における断面図に相当する。つまり、図９（ａ）は、本変形例のコイルが変形していない状態を表す断面図である。図９（ｂ）は、図２に表した切断面Ｃ２−Ｃ２における切断面に相当する。つまり、図９（ｂ）は、本変形例のコイルが変形したときの状態を表す断面図である。
【０１１９】
本変形例のコイル４Ｅ（素線４１Ｅ）は、変形部４２Ｅを有する。変形部４２Ｅは、コイル４Ｅの軸１１（図１および図２参照）方向に沿って設けられ、コイル４Ｅの軸１１に交差する切断面において、他の部分４３よりも変形を生じやすい。具体的には、図９（ａ）および図９（ｂ）に表したように、本変形例の変形部４２Ｅは、コイル４Ｅの外面４５Ｅからコイル４Ｅの内側に向かって窪んだ凹部である。すなわち、変形部４２Ｅは、素線４１Ｅに形成された溝ではなく、素線４１Ｅが屈曲して形成された凹部である。
【０１２０】
これにより、図９（ｂ）に表したように、変形部４２Ｅは、コイル４Ｅの軸１１に交差する切断面において、他の部分４３よりも変形を生じやすい。具体的には、図９（ｂ）に表した矢印Ａ５、矢印Ａ６、矢印Ａ７および矢印Ａ８のように、変形部４２Ｅの両側に配置された他の部分４３が変形部４２Ｅに向かって互いに接近することにより、変形部４２Ｅは、他の部分４３よりも変形を生じやすい。すなわち、コイル４Ｅは、コイル４Ｅの外径よりも小さい開口幅を有する狭窄部を通過する際の変形方向に関して指向性を有することができる。また、変形部４２Ｅの両側に配置された他の部分４３が変形部４２Ｅに向かって互いに接近することにより、コイル４Ｅの軸１１に交差する切断面において、コイル４Ｅは、変形部４２Ｅにおいて変形し扁平な形状になりやすい。これにより、狭窄部に対するガイドワイヤ１の通過性が向上する。また、他の効果についても、図３（ａ）〜図３（ｃ）に関して前述した効果と同様の効果が得られる。
【０１２１】
次に、本発明の第２実施形態に係るガイドワイヤを、図面を参照して説明する。
なお、第２実施形態に係るガイドワイヤ１Ａの構成要素が、図１および図２に関して前述した第１実施形態に係るガイドワイヤ１の構成要素と同様である場合には、重複する説明は適宜省略し、以下、相違点を中心に説明する。
【０１２２】
図１０および図１１は、本発明の第２実施形態に係るガイドワイヤを表す断面図である。
なお、図１０は、本実施形態に係るガイドワイヤのコイルが変形（リシェイプ：形状付け）される前の状態を表す断面図である。図１１は、本実施形態のガイドワイヤのコイルが変形（リシェイプ：形状付け）された後の状態を表す断面図である。
【０１２３】
第１実施形態に係るガイドワイヤ１では、第１ワイヤ２の先端部は、コイル４の内側の中心部（軸１１の部分）に挿通され、固定材料５１の中心部（軸１１の部分）に固定されている。一方で、図１０に表したように、本実施形態（第２実施形態）に係るガイドワイヤ１Ａでは、第１ワイヤ２Ａの先端部（ワイヤ本体１０の先端部）は、コイル４の内側の中心部（軸１１の部分）から離れた位置に挿通され、固定材料５１の中心部（軸１１の部分）から離れた位置において固定材料５５により固定されている。すなわち、第１ワイヤ２Ａの先端部（ワイヤ本体１０の先端部）は、コイル４の内側の中心部（軸１１の部分）から偏心した位置において固定材料５５により固定されている。この点において、第２実施形態に係るガイドワイヤ１Ａは、第１実施形態に係るガイドワイヤ１とは異なる。
【０１２４】
また、第１ワイヤ２Ａは、第１径一定部２１と、第１テーパ部２２Ａと、第２テーパ部２４と、第３径一定部２５と、を有する。第１テーパ部２２Ａは、第１径一定部２１よりも先端側に位置しており、基端側において第１径一定部２１に接続され、先端側において固定材料５５により固定されている。すなわち、第１テーパ部２２Ａの先端部が、コイル４の内側の中心部（軸１１の部分）から偏心した位置において固定材料５５により固定されている。第１テーパ部２２Ａの外径（直径）は、先端方向に向かって漸減している。他の構造は、第１実施形態に係るガイドワイヤ１と同様である。
【０１２５】
固定材料５５は、半田（ろう材）で構成されている。第１ワイヤ２Ａの先端部には、フラックスが設けられていてもよい。これによれば、第１ワイヤ２Ａの先端部は、半田（ろう材）で構成された固定材料５５により確実に固定される。なお、固定材料５５は、半田には限定されず、例えば接着剤であってもよい。また、第１ワイヤ２Ａの先端部の固定方法は、固定材料による方法には限定されず、例えば溶接であってもよい。
【０１２６】
本実施形態に係るガイドワイヤ１Ａでは、管腔体は、素線４１が螺旋状に巻回されて形成されたコイル４として設けられている。そのため、図１１に表したように、コイル４が例えば生体管腔内の壁面などに接触したときに、互いに隣り合う素線４１同士は、離れて広がることができる。これにより、ガイドワイヤ１Ａの先端部における柔軟性が向上する。
【０１２７】
また、前述したように、第１ワイヤ２Ａの先端部は、コイル４の軸１１から偏心した位置において固定材料５５により固定されている。そのため、図１１に表したように、第１ワイヤ２Ａの先端部が固定された部分（固定材料５５が設けられた部分）以外の部分では、コイル４は、互いに隣り合う素線４１同士が離れることにより曲がりやすい。すなわち、ガイドワイヤ１Ａは、第１ワイヤ２Ａの先端部が固定された部分の方向に曲がりやすい。そのため、術者は、例えば第１ワイヤ２Ａの先端部が平板状（リボン状）を呈していなくとも、ガイドワイヤ１Ａの先端部を所望の形状（第１ワイヤ２Ａの先端部が固定された部分の方向に曲がった形状）に容易に変形（リシェイプ：形状付け）することができる。そして、術者は、所望の形状に変形させたガイドワイヤ１Ａの先端部を狭窄部における開口部分に向かって移動させることで、ガイドワイヤ１Ａの先端部を狭窄部に対して容易に通過させることができる。すなわち、狭窄部に対するガイドワイヤ１Ａの通過性が向上する。
【０１２８】
なお、図１および図２に関して前述したように、本実施形態の管腔体は、コイルには限定されず、パイプであってもよい。管腔体が可撓性を有するパイプである場合であって、例えばスリットなどの切り欠きがパイプに設けられている場合には、管腔体は、切り欠きの両側の部分が互いに離れることにより曲がりやすい。そのため、管腔体がパイプである場合であっても、管腔体がコイルである場合と同様に、術者は、ガイドワイヤの先端部を所望の形状に容易に変形することができる。これにより、狭窄部に対するガイドワイヤの通過性が向上する。
【０１２９】
先端部が形状付けされたガイドワイヤ１Ａでは、ガイドワイヤ１Ａの基端側から伝達されたトルク（回転力）は、形状付けされた方向にかかりやすい。本実施形態に係るガイドワイヤ１Ａでは、第１ワイヤ２Ａの先端部がコイル４の軸１１から偏心した位置に固定されているため、ガイドワイヤ１Ａの基端側から伝達されたトルク（回転力）は、コイル４の軸１１から偏心した部分（固定材料５５により固定された部分）に伝達される。そのため、本実施形態に係るガイドワイヤ１Ａでは、第１ワイヤ２の先端部が固定材料５１の中心部（コイル４の軸１１の部分）に固定された場合（第１実施形態に係るガイドワイヤ１の場合）と比較して、形状付けされた方向へのトルク伝達性が向上する。これにより、ガイドワイヤ１Ａの先端部が側枝血管に少し掛かった状態でガイドワイヤ１Ａが押し進められた場合であっても、第１ワイヤ２の先端部が固定材料５１の中心部（コイル４の軸１１の部分）に固定された場合（第１実施形態に係るガイドワイヤ１の場合）と比較して、偏心した側（固定材料５５により固定された側）に力がかかりやすい。そのため、ガイドワイヤ１Ａの先端部は、主管血管に逃げることなく側枝血管に進入することができる。また、病変部が生体管腔内の偏った位置に存在する場合であっても、第１実施形態に係るガイドワイヤ１に関して前述したようにコイル４が扁平な形状に変形しやすいときには、第１ワイヤ２Ａの先端部が偏心位置に固定されたことによる効果と、コイル４が扁平形状に変形することによる効果と、の相乗効果により、コイル４の先端部が扁平形状に変形しないガイドワイヤと比較し病変部の通過性が向上する。
【０１３０】
さらに、図１１に表したように、外観が互いに同じ先端形状（曲がり具合）になるように先端部の形状付けが行われた場合において、第１ワイヤ２Ａの先端部がコイル４の軸１１から偏心した位置に固定された場合（第２実施形態に係るガイドワイヤ１Ａの場合）の第１ワイヤ２Ａの湾曲位置は、第１ワイヤ２の先端部が固定材料５１の中心部（軸１１の部分）に固定された場合（第１実施形態に係るガイドワイヤ１の場合）の第１ワイヤ２の湾曲位置よりも基端側に存在する。なお、図１１に表した二点鎖線の第１テーパ部２２および第２径一定部２３は、第１実施形態に係るガイドワイヤ１に関して前述した第１テーパ部および第２径一定部である。そうすると、本実施形態に係るガイドワイヤ１Ａの第１ワイヤ２Ａは、第１実施形態に係るガイドワイヤ１の第１ワイヤ２と比較して、外径がより太い基端側の部分から曲がることになる。これにより、第１ワイヤがより細い外径の部分から曲がる場合と比較して、トルクが屈曲部で減衰する度合いが小さくなり、ガイドワイヤ１Ａのトルク伝達性が向上する。
【０１３１】
このように、第１ワイヤ２Ａの先端部がコイル４の軸１１から偏心した位置において固定材料５５により固定されているため、本実施形態に係るガイドワイヤ１Ａのコイル４は、第１実施形態に係るガイドワイヤ１のコイル４と比較して、互いに隣り合う素線４１同士が離れることにより曲がりやすい。そのため、術者がガイドワイヤ１Ａの先端部の形状付けを容易に行うことができる。また、ガイドワイヤ１Ａの先端部が形状付けされると、ガイドワイヤ１Ａに対して基端側から伝達されたトルク（回転力）は、コイル４の軸１１から偏心した部分（固定材料５５により固定された部分）に伝達される。このとき、ガイドワイヤ１Ａの中心軸からより離れた部位で力が伝わる（中心軸から固定材料５５により固定された部分までの回転半径Ｒ１が大きくなる）ため、ガイドワイヤ１Ａの形状付けされた方向へのトルク伝達性は、第１実施形態に係るガイドワイヤ１よりも向上する。これにより、主管血管と側枝血管との間の角度（分岐角度）が比較的大きい場合であっても、ガイドワイヤ１Ａの先端部は、側枝血管に入りやすくなり、血管の分岐部における血管選択性が向上する。
【０１３２】
図１２は、本実施形態のコイルの軸に交差する切断面における断面図である。
なお、図１２（ａ）は、図１０に表した切断面Ｃ４−Ｃ４における断面図である。つまり、図１２（ａ）は、本実施形態のコイルが変形していない状態を表す断面図である。図１２（ｂ）は、本実施形態のコイルが変形したときの状態を表す断面図であって、図１０に表した切断面Ｃ４−Ｃ４における切断面に相当する。
【０１３３】
本実施形態のコイル４（素線４１）は、変形部４２を有する。変形部４２は、図３（ａ）〜図３（ｃ）に関して前述した通りである。第１ワイヤ２Ａの先端部（ワイヤ本体１０の先端部）は、他の部分４３に固定されている。つまり、第１ワイヤ２Ａの先端部を固定する固定材料５５は、変形部４２とは異なる他の部分４３に設けられている。図１２（ａ）に表したように、固定材料５５は、コイル４の周方向に沿って例えば複数の変形部４２同士の中間位置に設けられている。
【０１３４】
これによれば、コイル４が狭窄部を通過する際のコイル４の変形が第１ワイヤ２Ａの先端部を固定する固定材料５５により阻害されることは、抑制される。すなわち、第１ワイヤ２Ａの先端部を固定する固定材料５５が設けられた部分の剛性は、固定材料５５が設けられた部分以外の部分の剛性よりも高い。そのため、固定材料５５が設けられた部分は、固定材料５５が設けられた部分以外の部分と比較して変形し難い。これに対して、本実施形態に係るガイドワイヤ１Ａでは、固定材料５５が、変形部４２とは異なる他の部分４３に設けられている。そのため、コイル４が狭窄部を通過する際のコイル４の変形が固定材料５５により阻害されることは、抑制される。これにより、図１２（ｂ）に表したように、コイル４（素線４１）が変形部４２を有する場合には、コイル４は、固定材料５５が設けられた部分（他の部分４３）とは異なる変形部４２において変形し、より確実に扁平な形状になる。また、コイル４（素線４１）が変形部４２を有する場合には、コイル４が狭窄部を通過する際に狭窄部の開口幅に応じた変形を生ずるとともに、第１ワイヤ２Ａの先端部がコイル４の軸１１から偏心した位置において固定材料５５により固定されているため、狭窄部に対するガイドワイヤ１Ａの通過性がさらに向上する。
【０１３５】
なお、本実施形態に係るガイドワイヤ１Ａでは、変形部４２を有するコイル４が例に挙げられている。但し、本実施形態に係るガイドワイヤ１Ａが備えるコイルは、これだけには限定されず、図４（ａ）〜図５（ｂ）および図７（ａ）〜図９（ｂ）に関して前述した変形例に係るコイル４Ａ、４Ｂ、４Ｃ、４Ｄ、４Ｅであってもよい。この場合であっても、第１ワイヤ２Ａの先端部を固定する固定材料５５は、変形部４２Ａ、４２Ｂ、４２Ｃ、４２Ｄ、４２Ｅとは異なる他の部分４３に設けられている。これにより、本実施形態に係るガイドワイヤ１Ａに関して前述した効果と同様の効果が得られる。
【０１３６】
以上、本発明の実施形態について説明した。しかし、本発明は、上記実施形態に限定されず、特許請求の範囲を逸脱しない範囲で種々の変更を行うことができる。上記実施形態の構成は、その一部を省略したり、上記とは異なるように任意に組み合わせたりすることができる。
【符号の説明】
【０１３７】
１、１Ａ・・・ガイドワイヤ、  ２、２Ａ・・・第１ワイヤ、  ３・・・第２ワイヤ、  ４、４Ａ、４Ｂ、４Ｃ、４Ｄ、４Ｅ・・・コイル、  ６・・・接合部、  ８、９・・・樹脂被覆層、  １０・・・ワイヤ本体、  １１・・・軸、  ２１・・・第１径一定部、  ２２、２２Ａ・・・第１テーパ部、  ２３・・・第２径一定部、  ２４・・・第２テーパ部、  ２５・・・第３径一定部、  ４１、４１Ａ、４１Ｂ、４１Ｃ、４１Ｄ、４１Ｅ・・・素線、  ４２、４２Ａ、４２Ｂ、４２Ｃ、４２Ｄ、４２Ｅ・・・変形部、  ４３・・・他の部分、  ４４Ｂ、４４Ｃ、４４Ｄ・・・溝、  ４５Ｅ・・・外面、  ５１、５３、５５・・・固定材料、  ７１・・・芯金、  ７２・・・治具、  ７２１・・・本体部、  ７２２・・・突起部、  ７２３・・・切り欠き部、  Ｄ１、Ｄ２・・・変形量、  Ｒ１・・・回転半径、  ｔ１、ｔ２、ｔ３、ｔ４、ｔ５・・・肉厚
【図１】
2018187225.tif 000003
【図２】
2018187225.tif 000004
【図３】
2018187225.tif 000005
【図４】
2018187225.tif 000006
【図５】
2018187225.tif 000007
【図６】
2018187225.tif 000008
【図７】
2018187225.tif 000009
【図８】
2018187225.tif 000010
【図９】
2018187225.tif 000011
【図１０】
2018187225.tif 000012
【図１１】
2018187225.tif 000013
【図１２】
2018187225.tif 000014