(57)【要約】      （修正有）【課題】メディアファイルを解釈する方法を提供する。【解決手段】第１デバイスから第２デバイスに対してオリジナルメディアファイルを送信するステップと、前記第２デバイスを介して、オリジナルビデオデータを変更後ビデオデータにトランスコードするステップと、前記第２デバイスを介して、オリジナルオーディオデータを前記オリジナルオーディオデータとは異なる変更後オーディオデータにトランスコードするステップと、変更後メディアファイルを前記第２デバイスからリモートコンピュータデバイスに対して送信するステップを有する。【選択図】図２
2018129783.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
メディアファイルを解釈する方法であって、
第１デバイスから第２デバイスに対してオリジナルメディアファイルを送信するステップであって、前記オリジナルメディアファイルはオリジナルビデオデータとオリジナルオーディオデータを含む、ステップ、
前記第２デバイスを介して、前記オリジナルビデオデータを変更後ビデオデータにトランスコードするステップであって、前記変更後ビデオデータは前記オリジナルビデオデータのオリジナルビデオ解像度よりも小さい変更後ビデオ解像度を有する、ステップ、
前記第２デバイスを介して、前記オリジナルオーディオデータを前記オリジナルオーディオデータとは異なる変更後オーディオデータにトランスコードするステップ、
前記第２デバイスからリモートコンピュータデバイスに対して変更後メディアファイルを送信するステップであって、前記変更後メディアファイルは前記変更後ビデオデータと前記変更後オーディオデータを含む、ステップ、
を有することを特徴とする方法。
【請求項２】
前記オリジナルメディアファイルは、フル解像度メディアファイルを構成する
ことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記変更後ビデオ解像度は、ユーザによってリクエストされる
ことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項４】
前記変更後オーディオデータは、Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ａｕｄｉｏ  Ｃｏｄｉｎｇ（ＡＡＣ）を構成する
ことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項５】
前記方法は、前記第２デバイスを介して、前記オリジナルメディアファイルと前記変更後メディアファイルの少なくともいずれかを格納するステップを有する
ことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項６】
前記方法は、前記第２デバイスのフラッシュストレージ上に、前記オリジナルメディアファイルと前記変更後メディアファイルの少なくともいずれかを格納するステップを有する
ことを特徴とする請求項５記載の方法。
【請求項７】
前記オリジナルメディアファイルは、解像度１０８０ｐのオリジナルビデオデータ、ビデオフレームレート３０フレーム毎秒のオリジナルビデオ、およびパルス符号変調のオリジナルオーディオデータを含む
ことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項８】
前記方法は、前記リモートコンピュータデバイスのディスプレイスクリーン上に前記変更後ビデオデータに基づく画像を表示するステップを有する
ことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項９】
前記方法は、前記リモートコンピュータデバイスのスピーカから前記変更後オーディオデータに基づく音声を出力するステップを有する
ことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項１０】
前記第１および第２トランスコードステップは同時に実施され、前記第１および第２送信ステップは前記第１および第２トランスコードステップに対してリアルタイムで実施される
ことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項１１】
前記方法は、
前記第２デバイスが少なくとも前記オリジナルメディアファイルを受信したことに応じて、前記リモートコンピュータデバイスとの間で通信セッションを開始するステップ、
前記オリジナルビデオデータを変更後ビデオデータにトランスコードするステップ、
前記オリジナルオーディオデータを変更後オーディオデータにトランスコードするステップ、
前記変更後メディアファイルを前記リモートコンピュータデバイスに対して送信するステップ、
を有することを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項１２】
前記通信セッションは、前記第１デバイスの動き検出器が検出した動きの第１通知を含む
ことを特徴とする請求項１１記載の方法。
【請求項１３】
スマートホームシステムであって、
オリジナルファイルを送信するように構成された第１デバイス、
前記第１デバイスと通信可能に接続されたファイルコンバータであって、前記第１デバイスから前記オリジナルファイルを受信し、前記オリジナルファイルを変更後ファイルにトランスコードし、前記変更後ファイルを送信するように構成された、ファイルコンバータ、
前記ファイルコンバータと通信可能に接続されたリモートコンピュータデバイスであって、前記ファイルコンバータから前記変更後ファイルを受信するように構成された、リモートコンピュータデバイス、
を備えることを特徴とするシステム。
【請求項１４】
前記システムは、前記ファイルコンバータに接続されたフラッシュストレージデバイスを備え、
前記フラッシュストレージは、前記オリジナルファイルと前記変更後ファイルの少なくともいずれかを格納するように構成することができる
ことを特徴とする請求項１３記載のシステム。
【請求項１５】
前記ファイルコンバータは、電子ドアベルチャイムを備える
ことを特徴とする請求項１３記載のシステム。
【請求項１６】
前記電子ドアベルチャイムは、建物電力源と電気的に接続されている
ことを特徴とする請求項１５記載のシステム。
【請求項１７】
前記第１デバイスは電子ドアベルを備える
ことを特徴とする請求項１３記載のシステム。
【請求項１８】
スマートホームデバイスであって、
第１デバイスとリモートコンピュータデバイスに通信可能に接続され；前記第１デバイスからオリジナルファイルを受信し；前記オリジナルファイルを変更後ファイルにトランスコードし；前記変更後ファイルを前記リモートコンピュータデバイスに対して送信する；ように構成されたファイルコンバータ、
前記ファイルコンバータに接続され、前記オリジナルファイルと前記変更後ファイルの少なくともいずれかを格納するように構成された、メモリ、
を備えることを特徴とするデバイス。
【請求項１９】
前記スマートホームデバイスは、電子ドアベルチャイムを備え、
前記メモリは、フラッシュストレージデバイスを備える
ことを特徴とする請求項１８記載のデバイス。
【請求項２０】
前記デバイスは、建物の壁に接続するように配置および構成されている
ことを特徴とする請求項１８記載のデバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
＜関連出願に対する相互参照＞
以下の出願の全内容は、参照により本願に組み込まれる：米国特許出願第１４／６７１，６７７号、２０１５年３月２７日出願、発明の名称“ＤＯＯＲＢＥＬＬ  ＤＩＡＧＮＯＳＴＩＣＳ”、代理人整理番号“ＳＫＹＢＥＬＬ．０２０Ａ．Ｃ２．ＣＰ１”。
【０００２】
以下の出願の全内容は、参照により本願に組み込まれる：米国特許出願第１４／６６４，３４５号、２０１５年３月２０日出願、発明の名称“ＤＯＯＲＢＥＬＬ  ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ”、代理人整理番号“ＳＫＹＢＥＬＬ．０４３Ａ”。
【０００３】
以下の出願の全内容は、参照により本願に組み込まれる：米国特許出願第１４／６８４，３０２号、２０１５年４月１０日出願、発明の名称“ＤＯＯＲＢＥＬＬ  ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ”、代理人整理番号“ＳＫＹＢＥＬＬ．０４３Ａ．ＣＰ１”。
【０００４】
以下の出願の全内容は、参照により本願に組み込まれる：米国特許出願第１４／６９５，４３６号、２０１５年４月２４日出願、発明の名称“ＤＯＯＲＢＥＬＬ  ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ”、代理人整理番号“ＳＫＹＢＥＬＬ．０４３Ａ．ＣＰ２”。
【０００５】
以下の出願の全内容は、参照により本願に組み込まれる：米国特許出願第１４／７２４，７０２号、２０１５年５月２８日出願、発明の名称“ＤＯＯＲＢＥＬＬ  ＣＨＩＭＥ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ”、代理人整理番号“ＳＫＹＢＥＬＬ．０４３Ａ．ＣＰ３”。
【０００６】
以下の出願の全内容は、参照により本願に組み込まれる：米国特許出願第１４／７２４，７２３号、２０１５年５月２８日出願、発明の名称“ＤＯＯＲＢＥＬＬ  ＣＨＩＭＥ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ”、代理人整理番号“ＳＫＹＢＥＬＬ．０４３Ａ．ＣＰ３．Ｃ１”。
【０００７】
以下の出願の全内容は、参照により本願に組み込まれる：米国特許出願第１４／７３７，４１１号、２０１５年６月１１日出願、発明の名称“ＤＯＯＲＢＥＬＬ  ＣＨＩＭＥ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ”、代理人整理番号“ＳＫＹＢＥＬＬ．０４３Ａ．ＣＰ４”。
【０００８】
以下の出願の全内容は、参照により本願に組み込まれる：米国特許出願第１４／７４８，０５４号、２０１５年６月２３日出願、発明の名称“ＤＯＯＲＢＥＬＬ  ＣＯＭＭＵＮＩＴＩＥＳ”、代理人整理番号“ＳＫＹＢＥＬＬ．０４７Ａ”。
【０００９】
以下の出願の全内容は、参照により本願に組み込まれる：米国特許出願第１５／０６０，３３２号、２０１６年５月３日出願、発明の名称“ＧＡＲＡＧＥ  ＤＯＯＲ  ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ”、代理人整理番号“ＳＫＹＢＥＬＬ．０５５Ａ”。
【００１０】
以下の出願の全内容は、参照により本願に組み込まれる：米国特許出願第１５／２９３，３３４号、２０１６年１０月１４日出願、発明の名称“ＧＡＲＡＧＥ  ＤＯＯＲ  ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ”、代理人整理番号“ＳＫＹＢＥＬＬ．０５５Ａ．Ｃ１”。
【００１１】
以下の出願の全内容は、参照により本願に組み込まれる：米国特許出願第１４／８６１，６１３号、２０１５年９月２２日出願、発明の名称“ＤＯＯＲＢＥＬＬ  ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ”、代理人整理番号“ＳＫＹＢＥＬＬ．０６３Ａ”。
【００１２】
以下の出願の全内容は、参照により本願に組み込まれる：米国特許出願第１５／００８，３６６号、２０１６年１月２７日出願、発明の名称“ＤＯＯＲＢＥＬＬ  ＣＨＩＭＥ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ”、代理人整理番号“ＳＫＹＢＥＬＬ．０６９Ａ”。
【００１３】
以下の出願の全内容は、参照により本願に組み込まれる：米国特許出願第１５／２１４，４５１号、２０１６年７月２０日出願、発明の名称“ＤＯＯＲＢＥＬＬ  ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＳＹＳＴＥＭＳ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ”、代理人整理番号“ＳＫＹＢＥＬＬ．０８０Ａ”。
【背景技術】
【００１４】
本明細書が開示する様々な実施形態は、ホームオートメーションに関する。実施形態のうちいくつかは、ホームオートメーション通信システムおよび方法に関する。
【００１５】
家庭、オフィス、その他建物は、ホームオートメーション通信システムを備える場合があり、これにより当該建物の占有者は当該建物に関する様々なアクションを実施できる。現在のホームオートメーションシステムは、様々なスマートコンポーネントが互いに通信できるようにする、ソフトウェアとハードウェアを備える。しかしこれらスマートコンポーネントの多くは、異なるプロトコルを用いるので通信することができない。したがってスマートコンポーネントが同じプロトコルを用いることができるようにするシステムと方法に対するニーズがある。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本開示は、メディアファイルを解釈する方法を含む。前記方法は：第１デバイスから第２デバイスに対してオリジナルメディアファイルを送信するステップであって、前記オリジナルメディアファイルはオリジナルビデオデータとオリジナルオーディオデータを含む、ステップ；前記第２デバイスを介して、前記オリジナルビデオデータを変更後ビデオデータにトランスコードするステップであって、前記変更後ビデオデータは前記オリジナルビデオデータのオリジナルビデオ解像度よりも小さい変更後ビデオ解像度を有する、ステップ；前記第２デバイスを介して、前記オリジナルオーディオデータを前記オリジナルオーディオデータとは異なる変更後オーディオデータにトランスコードするステップ；前記第２デバイスからリモートコンピュータデバイスに対して変更後メディアファイルを送信するステップであって、前記変更後メディアファイルは前記変更後ビデオデータと前記変更後オーディオデータを含む、ステップ；を有することができる。
【００１７】
実施形態において、前記オリジナルメディアファイルは、フル解像度メディアファイルを構成する。また実施形態において、前記変更後ビデオ解像度は、ユーザによってリクエストされる。また実施形態において、前記変更後オーディオデータはＡｄｖａｎｃｅｄ  Ａｕｄｉｏ  Ｃｏｄｉｎｇ（ＡＡＣ）を構成する。
【００１８】
前記方法は、前記第２デバイスを介して、前記オリジナルメディアファイルと前記変更後メディアファイルの少なくともいずれかを格納するステップを有することができる。前記方法は、前記第２デバイスのフラッシュストレージ上に、前記オリジナルメディアファイルと前記変更後メディアファイルの少なくともいずれかを格納するステップを有することができる。
【００１９】
前記オリジナルメディアファイルは、解像度１０８０ｐのオリジナルビデオデータ、ビデオフレームレート３０フレーム毎秒のオリジナルビデオ、およびパルス符号変調のオリジナルオーディオデータを含むことができる。
【００２０】
前記方法は、前記リモートコンピュータデバイスのディスプレイスクリーン上に前記変更後ビデオデータに基づく画像を表示するステップを有することができる。また前記方法は、前記リモートコンピュータデバイスのスピーカから前記変更後オーディオデータに基づく音声を出力するステップを有することができる。
【００２１】
実施形態において、前記第１および第２トランスコードステップは同時に実施され、前記第１および第２送信ステップは前記第１および第２トランスコードステップに対してリアルタイムで実施される。
【００２２】
前記方法は、前記第２デバイスが少なくとも前記オリジナルメディアファイルを受信したことに応じて、前記リモートコンピュータデバイスとの間で通信セッションを開始するステップを有することができる。前記方法は：前記オリジナルビデオデータを変更後ビデオデータにトランスコードするステップ；前記オリジナルオーディオデータを変更後オーディオデータにトランスコードするステップ；前記変更後メディアファイルを前記リモートコンピュータデバイスに対して送信するステップ；を有することができる。前記通信セッションは、前記第１デバイスの動き検出器が検出した動きの第１通知を含むことができる。
【００２３】
本開示は、スマートホームシステムを含む。前記システムは：オリジナルファイルを送信するように構成された第１デバイス；前記第１デバイスと通信可能に接続されたファイルコンバータであって、前記第１デバイスから前記オリジナルファイルを受信し、前記オリジナルファイルを変更後ファイルにトランスコードし、前記変更後ファイルを送信するように構成された、ファイルコンバータ；前記ファイルコンバータと通信可能に接続されたリモートコンピュータデバイスであって、前記ファイルコンバータから前記変更後ファイルを受信するように構成された、リモートコンピュータデバイス；を備える。
【００２４】
前記システムは、前記ファイルコンバータに接続されたフラッシュストレージデバイスを備えることができる。前記フラッシュストレージは、前記オリジナルファイルと前記変更後ファイルの少なくともいずれかを格納するように構成することができる。
【００２５】
実施形態において、前記ファイルコンバータは、電子ドアベルチャイムを備える。また実施形態において、前記電子ドアベルチャイムは、建物電力源と電気的に接続されている。また実施形態において、前記第１デバイスは電子ドアベルを備える。
【００２６】
本開示は、スマートホームデバイスを含む。前記デバイスは：第１デバイスとリモートコンピュータデバイスに通信可能に接続され；前記第１デバイスからオリジナルファイルを受信し；前記オリジナルファイルを変更後ファイルにトランスコードし；前記変更後ファイルを前記リモートコンピュータデバイスに対して送信する；ように構成されたファイルコンバータを備えることができる。前記デバイスは：前記ファイルコンバータに接続され、前記オリジナルファイルと前記変更後ファイルの少なくともいずれかを格納するように構成された、メモリを備えることができる。
【００２７】
実施形態において、前記スマートホームデバイスは、電子ドアベルチャイムを備え、前記メモリは、フラッシュストレージデバイスを備える。また実施形態において、前記デバイスは、建物の壁に接続するように配置および構成されている。
【００２８】
上記実施形態は、多くのオプション的特徴と側面を有する。実施形態の特徴と側面は組み合わせることができる。
【００２９】
これらおよびその他の特徴、側面、および利点については、図面を参照して以下に説明する。これらは本発明を説明するためのものであり、限定することを意図したものではない。図面において、同様の参照符号は実施形態を通じて対応する要素を示している。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】実施形態に基づくスマートホームシステムの正面図である。
【図２】実施形態に基づく方法のフローチャートを示す。
【図３】実施形態に基づく方法のフローチャートを示す。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下に特定の実施形態と例を示すが、本発明は具体的に開示した実施形態を超えて、他の代替実施形態、変形物、および等価物にまで及んでおり、および／またはこれらを用いるものである。したがって特許請求範囲は、以下に説明する具体的実施形態によって限定されるものではない。例えば本明細書が開示する方法やプロセスにおいて、アクションや動作は任意の適当な順番で実施することができ、開示する特定の順番によって必然的に限定されるものではない。様々な動作を、特定の実施形態が理解されやすいような態様で、複数の個別の動作として記載することができる。ただし説明の順序は、これら動作が順序に依存するものとして解釈すべきではない。本明細書が記載する構造、システム、および／またはデバイスは、統合コンポーネントとして実装することもできるし、個別のコンポーネントとして実装することもできる。
【００３２】
様々な実施形態を比較するため、これら実施形態の特定の側面と利点を説明する。それらの側面と利点は、必ずしも特定の実施形態によって実現されるものではない。したがって例えば、様々な実施形態を、本明細書が記載する利点を実現しまたは最適化するような態様で、本明細書が記載する別の側面や利点を必ずしも実現することなく、実施することができる。
【００３３】
＜はじめに＞
通信システムは、遠隔地に離れた個人が、センサに対して接近している人物と通信するための、またはドアベルを鳴らした人物と通信するための、安全で便利な方法を提供することができる。センサは例えば近接センサや動きセンサである。ドアベルは、戸口、入り口近傍、ドアから１５フィート以内、などに配置することができる。通信システムにより個人は、少なくとも通信システムの一部に接近し、および／またはドアベルボタンなどのボタンを押下した訪問者の音声を聞き、姿を視認し、会話することができる。例えば通信システムは、コンピュータデバイスを用いて、遠隔地に離れた人物が訪問者の姿を視認し、音声を聞き、および／または会話できるようにすることができる。コンピュータデバイスは例えば、コンピュータ、ラップトップ、タブレット、モバイルデバイス、スマートフォン、携帯電話、無線デバイス（例：無線通信を備えた車）である。コンピュータデバイスの例としては、Ａｐｐｌｅ社のｉＰｈｏｎｅ(登録商標)、ｉＰａｄ(登録商標)、ｉＭａｃ、ＭａｃＢｏｏｋ、Ａｉｒ、ＭａｃＢｏｏｋ  Ｐｒｏが挙げられる。遠隔地に離れた人物と訪問者との間の通信は、インターネット、携帯電話ネットワーク、通信ネットワーク、無線ネットワークなどを介して生じる。
【００３４】
＜ファイル変換実施形態＞
図１に示すように、本開示は、スマートホームシステム１０を含む。スマートホームシステム１０は、本開示を通じて説明する多くの特徴を実装するように構成されている。図１に示すように、システム１０は、オリジナルファイル１８を送信するように構成された第１デバイス１４を備える。システム１０は、第１デバイス１４と通信可能に接続されたファイルコンバータ１２を備える。ファイルコンバータ１２は、第１デバイス１４からオリジナルファイル１８を受信し、オリジナルファイル１８を変更後ファイル２０にトランスコードし、変更後ファイル２０を送信するように構成することができる。実施形態においてファイルコンバータ１２は、オリジナルファイル１８を、様々なソフトウェアフレームワークと互換する変更後ファイル２０にトランスコードするように構成されている。例えばＡｐｐｌｅ  ＨｏｍｅＫｉｔ、Ｇｏｏｇｌｅ  Ｈｏｍｅ、Ａｍａｚｏｎ  Ｅｃｈｏ、などである。
【００３５】
ファイルコンバータ１２は、任意タイプのホームオートメーションデバイスまたはスマートホームデバイス内に実装することができる。例えば電子ドアベルチャイム、電子ドアベル、などである。また第１デバイス１４は、任意タイプのホームオートメーションデバイスまたはスマートホームデバイス内に実装することができる。例えば電子ドアベルチャイム、電子ドアベル、などである。実施形態において、電子ドアベルチャイムは、建物の電力源（図示せず）と電気的に接続されている。
【００３６】
図１を引き続き参照する。システム１０は、リモートコンピュータデバイス１６を備えることができる。リモートコンピュータデバイス１６は、ファイルコンバータ１２と通信可能に接続されている。リモートコンピュータデバイス１６は、ファイルコンバータ１２から変更後ファイル２０を受信するように構成することができる。この点について、リモートコンピュータデバイス１６は、例えばＡｐｐｌｅ  ＨｏｍｅＫｉｔ、Ｇｏｏｇｌｅ  Ｈｏｍｅ、Ａｍａｚｏｎ  Ｅｃｈｏ、などのソフトウェアアプリケーションを実装するように構成することができる。
【００３７】
システム１０は、例えばフラッシュストレージデバイスなどのような、ファイルコンバータ１２に接続されたメモリ２２を備えることができる。フラッシュストレージ２２は、オリジナルファイル１８と変更後ファイル２０の少なくともいずれかを格納するように構成することができる。実施形態においてフラッシュストレージ２２は、オリジナルファイル１８および／または変更後ファイル２０の一部を格納するように構成することができる。
【００３８】
実施形態において、システム１０の様々なコンポーネントは、スマートホームデバイス３０内に実装することができる。例えばスマートホームデバイス３０は、ファイルコンバータ１２とメモリ２２を備えることができる。スマートホームデバイス３０は、建物１００の壁に接続するように配置および構成することができる。
【００３９】
図２を参照する。システム１０は、メディアファイルを解釈する方法を実装するように構成することができる。実施形態において本方法は、第１デバイス１４から第２デバイス１２に対してオリジナルメディアファイル１８を送信するステップを有する（ステップ２００）。オリジナルメディアファイル１８は、オリジナルビデオデータとオリジナルオーディオデータを含むことができる。例えば電子ドアベルが受信したビデオデータとオーディオデータである。実施形態において、オリジナルメディアファイル１８はフル解像度メディアファイルを構成する。
【００４０】
本方法は、第２デバイス１２を介して、オリジナルビデオデータを変更後ビデオデータにトランスコードするステップを有する（ステップ２０２）。変更後ビデオデータは、オリジナルビデオデータのオリジナルビデオ解像度よりも少ない変更後ビデオ解像度を有することができる。本方法は、第２デバイス１２を介して、オリジナルオーディオデータをオリジナルオーディオデータとは異なる変更後オーディオデータにトランスコードするステップを有することができる（ステップ２０４）。このようにシステム１０は、オリジナルデータを実際に変更しまたは操作する。実施形態において、第１トランスコードステップ２０２と第２トランスコードステップ２０４は、同時に実施される。
【００４１】
したがって本方法は、第２デバイス１２からリモートコンピュータデバイス１６に対して変更後メディアファイル２０を送信するステップを有することができる（ステップ２０６）。実施形態において、第１送信ステップ２００と第２送信ステップ２０６は、第１トランスコードステップ２０２および第２トランスコードステップ２０４に対してリアルタイムに実施される。
【００４２】
本方法は、第２デバイス１２を介して、オリジナルメディアファイル１８と変更後メディアファイル２０の少なくともいずれかを格納するステップを有することができる（ステップ２０８）。また本方法は、オリジナルメディアファイル１８と変更後メディアファイル２０の少なくともいずれかを、第２デバイス１２のフラッシュストレージ上に格納するステップを有することができる（ステップ２１０）。
【００４３】
変更後メディアファイル２０は、変更後ビデオデータと変更後オーディオデータを含むことができる。実施形態において、変更後ビデオ解像度は、ユーザによってリクエストされる。また実施形態において、変更後オーディオデータはＡｄｖａｎｃｅｄ  Ａｕｄｉｏ  Ｃｏｄｉｎｇ（ＡＡＣ）を構成する。実施形態において、オリジナルメディアファイル１８は、解像度１０８０ｐのオリジナルビデオデータ、ビデオフレームレート３０フレーム毎秒のオリジナルビデオ、およびパルス符号変調のオリジナルオーディオデータを含む。
【００４４】
図３に示すように、本方法は、リモートコンピュータデバイス１６のディスプレイスクリーン上に、変更後ビデオデータに基づく画像を表示するステップを有することができる（ステップ３００）。本方法は、リモートコンピュータデバイス１６のスピーカから、変更後オーディオデータに基づく音声を出力するステップを有することができる（ステップ３０２）。
【００４５】
本方法は、第２デバイス１２が少なくともオリジナルメディアファイル１８を受信したことに応じて、リモートコンピュータデバイス１６との間で通信セッションを開始するステップを有することができる（ステップ３０４）。本方法は、オリジナルビデオデータを変更後ビデオデータにトランスコードするステップ（ステップ３０６）、オリジナルオーディオデータを変更後オーディオデータにトランスコードするステップ（ステップ３０８）、変更後メディアファイル２０をリモートコンピュータデバイス１６に対して送信するステップ（ステップ３１０）、を有することができる。通信セッションは、第１デバイス１４の動き検出器が検出した動きの第１通知を含むことができる。
【００４６】
＜解釈＞
語句“スマートホーム”は、占有者が自動電子デバイスのアレイを遠隔制御またはプログラムすることができるようにするシステムとデバイスを搭載した、住宅または建物を意味するものとして解釈すべきである。用語“ホーム”は、住居そのものに限定されるものではなく、屋根と壁を有し、ある場所に恒久的に立っている任意の構造であってもよい。例えば家屋、オフィス、工場、トレーラホーム、小屋、倉庫、などである。
【００４７】
本明細書が記載するステップは、必ずしも必須のものではない。いずれのステップも調整または変更することができる。その他のまたは追加ステップを用いることができる。本明細書のある実施形態、フローチャート、または例に開示または示しているステップ、プロセス、構造、および／またはデバイスの一部は、別の実施形態、フローチャート、または例に開示または示しているステップ、プロセス、構造、および／またはデバイスと組み合わせて、またはこれに代えて、用いることができる。本明細書の実施形態と例は、互いに独立し分離されていることを意図したものではない。
【００４８】
本明細書のセクション見出しとサブ見出しは、限定するためのものではない。セクション見出しとサブ見出しは、当該見出しとサブ見出しが関連するセクションが記載している実施形態の範囲を表しまたは限定するものではない。例えばセクションタイトル“トピック１”は、トピック１に関連しない実施形態を含むことができ、他セクションに記載している実施形態は、“トピック１”セクションが記載している実施形態に対して適用しあるいは組み合わせることができる。
【００４９】
デバイス、システム、実施形態、およびプロセスは、コンピュータを用いる場合がある。前のセクションが記載しているルーチン、プロセス、方法、およびアルゴリズムは、コードモジュールに実装し、または全部もしくは一部をコードモジュールによって自動化することができる。コードモジュールは、１以上のコンピュータ、コンピュータプロセッサ、またはコンピュータ命令を実行するように構成されたマシンによって実行される。コードモジュールは、任意タイプの不揮発性コンピュータ読取可能記憶媒体またはコンピュータ記憶デバイスに格納することができる。例えばハードドライブ、ソリッドステートメモリ、フラッシュメモリ、光ディスク、などである。プロセスとアルゴリズムは、その一部または全部をアプリケーション固有回路に実装することができる。開示するプロセスとステップの結果は、永続的に記憶し、あるいは任意タイプのコンピュータストレージに格納することができる。例えば揮発性または不揮発性ストレージである。
【００５０】
上述の様々な特徴やプロセスは、互いに独立して用いることができ、あるいは多様な形態で組み合わせることができる。全ての組み合わせおよび部分的組み合わせは、本開示の範囲内に含まれることを意図している。また特定の方法、イベント、状態、プロセスは、実装によっては省略することもできる。本明細書が記載している方法、ステップ、プロセスは、特定の順番に限られるものではない。これに関連するブロック、ステップ、状態は、他の適当な順番で実施することができる。例えば説明したタスクまたはイベントは、開示した順番とは異なる順番で実施することができる。複数のステップは、単一のブロックまたは状態に組み合わせることができる。例示したタスクまたはイベントは、順次実施、並列実施、またはその他態様で実施することができる。タスクまたはイベントは、開示した実施形態に対して追加し、または削除することができる。本明細書のシステムとコンポーネントは、説明したものとは異なる構成にすることができる。例えば要素を開示した実施形態に対して追加し、削除し、または再配置することができる。
【００５１】
本明細書における条件句、例えば“できる”、“し得る”、“であってもよい”、“場合がある”、“例えば”、などは、明示しない限り、あるいは文脈から理解できる場合を除いて、特定の実施形態が特定の特徴、要素、および／またはステップを含み、他の実施形態は含まないことを意図している。したがってこのような条件句は、特徴、要素、および／またはステップが１以上の実施形態において必要であることを意図するものではなく、これら特徴、要素、および／またはステップが含まれるか否かまたは特定の実施形態において実施されるか否かを決定するロジックを１以上の実施形態が必ず有することを意図するものではない。語句“備える”、“含む”、“有する”などは、同義語であり、非限定的に包括的に用いられ、別の要素、特徴、アクション、動作などを追加することを排除するものではない。語句“または”は、包括的な意味で用いられる（排他的な意味ではない）。例えば要素リストを接続するために用いるとき、語句“または”は、リスト内の要素のうち１つ、複数、または全てを指す。例えば“Ｘ、Ｙ、Ｚのうち少なくとも１つ”などの接続語は、明示しない限り、あるいは文脈から理解できる場合を除いて、ある項目、語句、などがＸ、Ｙ、またはＺのいずれであってもよいことを意味している。したがってこのような接続語は、特定の実施形態が少なくとも１つのＸ、少なくとも１つのＹ、少なくとも１つのＺを必要とすることを意図するものではない。
【００５２】
語句“および／または”は、“および”がある実施形態に適用され、“または”がある実施形態に適用されることを意味している。したがって、Ａ、Ｂ、および／またはＸは、ある文においてはＡ、Ｂ、およびＣに置き換えることができ、他の文においてはＡ、Ｂ、またはＣに置き換えることができる。Ａ、Ｂ、および／またはＣは、ある実施形態がＡとＢを含み、ある実施形態がＡとＣを含み、ある実施形態がＢとＣを含み、ある実施形態がＡのみを含み、ある実施形態がＢのみを含み、ある実施形態がＣのみを含み、ある実施形態がＡ、Ｂ、およびＣを含むことを意味している。語句“および／または”は、不要な冗長的記述を避けるために用いている。
【００５３】
特定の実施形態を説明したが、これら実施形態は例示目的のためのみに提示したものであり、本発明の範囲を限定することを意図したものではない。したがって以上の説明は、特定の特徴、特性、ステップ、モジュール、ブロックが必須であることを意図したものではない。本明細書の新規な方法およびシステムは、様々な形態で実施することができる。さらに、本明細書の方法およびシステムに対して、本発明の要旨から逸脱することなく、様々な省略、置換、変更をすることができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【外国語明細書】
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