(57)【要約】      （修正有）【課題】振動によるコンタクトの摩耗から改善された方法で保護されたプラグを特定することである。さらに、特に拡張性のある取付け方法において自動車技術の要件にとって十分な振動保護をプラグに容易に付与する方法を特定しようとするものである。【解決手段】プラグハウジングおよび相手側プラグ要素のための導電性プラグ要素（１２）を有するプラグに関し、確実に付与することができる本発明による振動保護は、プラグ要素（１２）と協働するコンタクト本体（２８）と、プラグハウジングに形成された摺動ガイド内で変位可能に案内されるスライダ（３０）とを有する。スライダ（３０）は、斜面（７６）を介してコンタクト本体（２８）と協働し、それによりコンタクト本体（２８）は、スライダ（３０）がプラグハウジング内へ摺動するとプラグ要素（１２）に押し付けられる。【選択図】図４−４
2018190727.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プラグハウジング（２）および相手側プラグ要素のための導電性プラグ要素（１２）を有するプラグであって、
前記プラグ要素（１２）と協働するコンタクト本体（２８）と、
前記ハウジングに形成された摺動ガイド（９０）内で変位可能に案内されるスライダ（３０）とを有し、
前記スライダ（３０）は、斜面（７６）を介して前記コンタクト本体（２８）と協働し、
前記コンタクト本体（２８）は、前記スライダ（３０）が前記プラグハウジング（２）内へ摺動すると前記コンタクト本体（２８）が前記プラグ要素（１２）に押し付けられるように形成されていることを特徴とするプラグ。
【請求項２】
前記プラグハウジング（２）に形成された傾斜面（１０４）を有し、
前記傾斜面（１０４）によって、前記コンタクト本体（２８）の軸方向カム（６８）が挿入中に持ち上げられ、
前記コンタクト本体（２８）の保持縁部（４５）が、前記プラグハウジング（２）によって形成されたロック面（１０８）の後ろに動かされることを特徴とする、
請求項１に記載のプラグ。
【請求項３】
前記コンタクト本体（２８）および前記スライダ（３０）は、互いに関連する接続要素（６２、６４、４５、８４、４８、８６）を有しており、前記接続要素（６２、６４、４５、８４、４８、８６）を介して、前記コンタクト本体（２８）および前記スライダ（３０）を接合してユニット（３２）を形成することができ、
前記接続要素（６２、６４、４５、８４、４８、８６）は、前記コンタクト本体が前記ユニット（３２）の前記挿入中に中間位置で止ったときに、前記スライダ（３０）をさらに挿入すると、前記ユニット（３２）が解除され、前記スライダ（３０）が前記コンタクト本体（２８）に対して動くように形成されていることを特徴とする、
請求項１または２に記載のプラグ。
【請求項４】
前記ユニット（３２）は、ラッチ接続（５４、６０、６８）を介して形成されていることを特徴とする、
請求項３に記載のプラグ。
【請求項５】
前記スライダ（３０）は、前記コンタクト本体（２８）の前記保持カム（６８）を受け取るためのキャッチ（８４）と、前記保持カム（５４）が前記キャッチ（８４）内に受け取られている場合、弾性予圧を受けて前記コンタクト本体（２８）に支えられるばねリム（６０）とを形成していることを特徴とする、
請求項４に記載のプラグ。
【請求項６】
前記コンタクト本体（２８）は、２つのコンタクトアーム（４８）によってＵ字状に形成されており、前記コンタクトアーム（４８）はそれぞれ、端位置で、前記ケーブルレセプタクル（１８）と前記プラグハウジング（２）の嵌合面（９６）との間に押し込まれることを特徴とする、
請求項１から５のいずれか一項に記載のプラグ。
【請求項７】
前記コンタクトアーム（４８）はそれぞれ、クランプ部分（５０）を形成し、前記クランプ部分（５０）はそれぞれ、前記スライダ（３０）とは反対側で前記コンタクトアーム（４８）上に突出し、断面で角度をなす形状に形成されていることを特徴とする、
請求項１から６のいずれか一項に記載のプラグ。
【請求項８】
前記コンタクト本体（２８）は、前記端位置で前記プラグ要素（１２）の接触領域（１６）と協働する凸状に湾曲した接触面（４０）を有し、
前記接触面（４０）は、前記接触領域（１６）の方向に円錐形に先細りする前記コンタクト本体（２８）の頂部領域（３４）上に設けられていることを特徴とする、
請求項１から７のいずれか一項に記載のプラグ。
【請求項９】
前記スライダ（３０）は、前記端位置で前記軸方向カム（６８）を受け取る受容凹部（６６）を形成していることを特徴とする、
請求項１から８のいずれか一項に記載のプラグ。
【請求項１０】
プラグに振動保護を付与する方法であって、
最初に、ケーブルレセプタクル（１８）を形成するプラグ要素（１２）が、ケーブル（２０）に電気的に接続され、プラグハウジング（２）内へ挿入され、
次いで、スライダ（３０）およびコンタクト本体（２８）から構成された一時的に接合されたユニット（３２）が、前記プラグハウジング（２）内へ摺動され、
その後、前記コンタクト本体（２８）は、中間位置で前記プラグハウジング（２）に当接し、前記プラグハウジング（２）内における前記スライダ（３０）のさらなる変位中、前記ユニット（３２）が解除され、この過程で、前記コンタクト本体は、前記スライダ（３０）の相対的な変位運動によって前記プラグ要素（１２）に押し付けられて、前記プラグ要素（１２）を前記プラグハウジング（２）内に端位置で耐振動的に固定する方法。
【請求項１１】
前記スライダ（３０）の前記相対的な変位運動によって、前記コンタクト本体（２８）は、前記プラグハウジング（２）内で旋回されることを特徴とする、
請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記ユニット（３２）を解除する前に、前記コンタクト本体（２８）に形成された保持縁部（４５）が、前記ハウジング側のロック面（１０８）の後ろへ案内されることを特徴とする、
請求項１０または１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記端位置に接近すると、摺動方向（Ｓ）に対して実質上平行に延びる前記コンタクト本体（２８）のコンタクトアーム（４８）が、前記変位方向に対して実質上平行に延びる旋回軸（ＳＷ）および／または前記摺動方向（Ｓ）に対して実質上直角に延びる旋回軸の周りで旋回することを特徴とする、
請求項１０から１２のいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラグハウジングおよび導電性プラグ要素を有するプラグに関する。そのようなプラグは、よく知られており、様々な用途がある。導電性プラグ要素は、通常、板金から形成されており、相手側プラグの相手側プラグ要素と協働してこのプラグ接続相手内に導電性経路を形成する表面を有する。
【背景技術】
【０００２】
導電性プラグ要素の寸法設定、特にケーブル断面は、プラグ接続を介して伝達される電流の強度に依存する。導電性プラグ要素は、通常、打抜き加工および曲げ加工によってシート材料から形成されるため、これはまた、プラグコンタクトの安定した電気的な伝達および機械的な固定のために板金上に一体成形された弾性の突起および他の要素を形成することによって、プラグ要素と相手側プラグ要素との間の良好な電気接触の可能性にも影響を与える。
【０００３】
動作中にプラグおよび相手側プラグが切り離されないように、プラグ要素および相手側プラグ要素の電気的接続に加えて、プラグのプラグハウジングおよび相手側プラグのプラグハウジングを互いに機械的に接続するさらなる方策も知られている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は特に、たとえば電動車両内の電源電流の経路上で自動車内の様々な構成要素を互いに接続するために使用することができるエレクトロモビリティ向けのプラグを特定しようとするものである。原則的に、自動車内では振動が発生する。この度、本発明は、振動荷重を考慮に入れて安定した電流伝達を可能にする解決策を提供しようとするものである。また、プラグの個々の構成要素の拡張性のある確実な取付けが考慮される。
【０００５】
いわゆるボックススプリングを使用して、プラグ要素および相手側プラグ要素の機械的および電気的接触を確実にすることが知られている。ボックススプリングは、プラグ要素および相手側プラグ要素の少なくとも一方の上に係合し、これらのコンタクト要素を互いに対して、かつ／またはプラグハウジングに対してさらに固定する。しかし、そのような解決策は、欠陥のある取付けに対する必要な安全性を提供しないことが多い。また、特に自動車業界における生産工程は、大幅に自動化して検証可能にする必要があるが、これはボックススプリングで完全に成功しているとは言えない。さらに、ボックススプリングは通常、導電性材料からなり、導電性材料は、高電圧の応用例において、空間距離および沿面距離に関して常に問題がないわけではない。
【０００６】
また本技術分野では、プラグ要素をプラグハウジングまたは相手側プラグ要素もしくはそのハウジングに接続するようにプラグ要素を介して案内される別個のプラスチッククリップも知られている。しかし、これらの以前から知られている解決策は、振動に十分に耐えないことが分かっている。これは特に、高電圧の適用分野におけるプラグに該当し、そのようなプラグは、比較的大きい電源電流を案内するために壁の厚さが比較的大きい導電性プラグ要素を有する。したがって、それらのプラグ要素自体が比較的硬く、その場合、プラスチックから形成されるクリップは、プラグ要素を安定させて固定するには弱い追加の力しか寄与することができない。
【０００７】
プラグ要素とハウジングおよび／または相手側プラグの相手側プラグ要素との不十分な接触の結果、プラグ要素がプラグハウジング内で浮動し、したがってプラグ要素と相手側プラグ要素との間のコンタクトに著しい摩耗が生じる。最終的に、この結果、プラグ要素と相手側プラグ要素との間の接触面に接触抵抗がかかり、その結果、故障につながる可能性があり、該当する場合、強い伝達抵抗が生じ、したがってプラグ接続内で臨界温度を超える可能性がある。  
【０００８】
本発明の根本的な問題は、振動によるコンタクトの摩耗から改善された方法で保護されたプラグを特定することである。さらに、本発明は、特に拡張性のある取付け方法において自動車技術の要件にとって十分な振動保護をプラグに容易に付与する方法を特定しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
このデバイスに関係する問題に関して、請求項１からの機構を有するプラグについて、本発明によって特定する。このプラグは、コンタクト本体およびスライダを有する。本発明によるプラグのコンタクト本体は、プラグ要素と協働して、プラグ要素をプラグハウジングに耐振動的に締結する。スライダは、ハウジングに形成された摺動ガイド内で変位可能に案内される。この摺動ガイドは、概して、導電性プラグ要素に接続されたケーブルの長手方向の延長に対して実質上平行に延びる。スライダは、斜面を介してコンタクト本体と協働し、コンタクト本体は、スライダがプラグハウジング内へ摺動するとコンタクト本体がプラグ要素に押し付けられるように形成される。斜面は、スライダとコンタクト本体との間に変位運動（displacement movement）が生じた際、スライダとコンタクト本体との間の距離を増大させ、それによりコンタクト本体をプラグ要素の方向に押して並進および／または回転させるように形成される。
【００１０】
この構成により、最初は実質上力をかけずにスライダをプラグハウジング内へ摺動させることが可能になり、その後、斜面の構成のため、コンタクト本体とスライダとの間の相互作用が明らかになり、その結果、相反する力が生じる。これらの力は、プラグハウジングに対してスライダから除去され、コンタクト本体を介してプラグ要素上へ伝達されて、プラグ要素をプラグハウジング内で耐振動的に固定する。
【００１１】
したがって、コンタクト本体は、初めからすでにプラグハウジング内に設けておくことができ、通常は、概してすでにケーブルに接続されている導電性プラグ要素の取付けが最初にコンタクト本体によって妨げられない位置に設けることができる。制御されて、該当する場合は自動化されて実施されるプラグハウジング内へのスライダの導入の結果、プラグ要素に対するコンタクト本体の所望の引張りまたは締結、したがってその振動保護が得られる。
【００１２】
本発明による解決策は、プラグハウジング内のプラグ要素の確実かつ容易に得られる振動保護を可能にする。本発明によってプラグ内に得られる振動保護は、摩擦ロックおよび／または摩擦によってコンタクト本体およびスライダをプラグハウジング内に受け取って固定することによって得ることができる。
【００１３】
一方、振動保護をもたらす要素が、ハウジング内において、やはりハウジング内に形状フィット式（form-fitting manner）に固定される解決策が好ましい。特に、そのような構成の結果、ハウジング内のプラグ要素の保持が改善され、コンタクト引抜力が大きくなる。堅固な形状フィット接続はまた、コンタクト本体および／もしくはスライダまたはプラグ要素が振動応力によりハウジング内で変位するリスクを最小にする。
【００１４】
本発明の好ましいさらなる発展形態によれば、プラグハウジングは、コンタクト本体レセプタクルを備えることが提案される。コンタクト本体レセプタクルは、コンタクト本体を変位可能に支承するように適合されて形成されており、斜面を形成し、この斜面によって、コンタクト本体をプラグハウジング内へ摺動させると、コンタクト本体の軸方向カムが持ち上げられて、コンタクト本体の保持縁部が、プラグハウジングによって形成されるロック面の後ろに動かされる。このさらなる発展形態の目的で、「持ち上げる（raising）」とは、コンタクト本体レセプタクル内のコンタクト要素および／または摺動ガイド内のスライダの摺動方向に対するコンタクト本体の横断方向の動きを意味すると特に理解される。それに応じて、このさらなる発展形態の目的で、ロック面は概して、摺動ガイドまたはコンタクト本体レセプタクルの長手方向の延長に対して実質上直角に延びる。
この長手方向の延長は、通常、プラグ要素に電気的に接続されたケーブルの長手方向の延長に実質上対応する。それに応じて、この好ましいさらなる発展形態により、ケーブルにかかる引抜力が除去され、ロック面を介してプラグハウジングにかかり、そこで固定される。
【００１５】
簡略化された組立てに関して、コンタクト本体およびスライダは、互いに関連する接続要素を有しており、これらの接続要素を介して、コンタクト本体とスライダの両方を接合してユニットを形成することができる。このユニットは、ユニットがプラグハウジング内へ摺動する際、ユニットを中間位置に動かすことができ、その後、さらなる摺動の結果、ユニットが解除され、スライダが相対的に動くように形成される。このさらなる発展形態から、概してユニットは、コンタクト本体が前にある状態でプラグハウジング内へ摺動することが想定される。それに応じて、ユニットの摺動は、概して、スライダの取扱いおよび案内によって行われる。
これは、好ましくは、スライダ内へ差し込むことができる挿入工具と協働する機能表面を有する。挿入工具は、必要な位置精度でユニットをプラグハウジング内へ挿入することができ、必要な押圧力でスライダをコンタクト本体に対して変位させることができ、プラグ要素に対してコンタクト本体を引っ張ることができる。中間位置で、コンタクト本体は、振動保護を得た後でもコンタクト本体がハウジング内に位置するその端位置を実質上見出す。これは、摺動方向の動きに特に依存する。コンタクト本体は、概して、中間位置とその端位置との間で変位方向にわずかにしか変位しない。実際には、コンタクト本体とスライダとの間の相対運動のため、通常は主にコンタクト本体の旋回運動がプラグハウジング内で生じ、それを使用してコンタクト本体を引っ張り、振動保護を確立する。
【００１６】
コンタクト本体およびスライダから構成されたユニットが、プラグハウジング内へ摺動する際、可能な限り簡単に解放されることに関して、ユニットは、好ましくは、ラッチ接続を介して接合されている。ラッチ接続は、コンタクト本体が中間位置に位置し、したがってプラグハウジングの嵌合面と協働し、それによりラッチ接続を解放するのに少なくとも十分な特定の量のコンタクト本体のさらなる摺動運動に対する抵抗が提供される場合、必然的に解放される。ラッチ接続は、作用力のみによって解放することができる。加えて、プラグハウジング内でのスライダおよび／またはコンタクト本体の案内は、中間位置に接近すると特定の相対的な旋回運動が生じるように形成することができ、それによってラッチ接続の解除が容易になる。
この相対運動は、特に前述の傾斜面によって実施することができ、この傾斜面によって、概してロック面を備えるプラグ要素の前端が持ち上げられる。コンタクト本体は、概して、プラグハウジング内でのプラグ要素の所望の引張り、該当する場合はくさび嵌めに関して形成されるが、他の機能は、概して、スライダに割り当てられる。
【００１７】
これは通常、弾性支承によってラッチ接続をコンタクト本体に対して固定するばねリムを有する。このばねリムは、概して、摺動方向に対して実質上平行に延びる表面から形成され、コンタクト本体とスライダのためにプラグハウジングによって形成される摺動ガイドの境界面との間に延びる。この場合、スライダは、概して、ばねリムを越えて突出するフランクを有する。フランクは、ばねリムの両側に設けられており、ばねリムと摺動ガイドの境界面との間に特定の距離をあけ、それによりばねリムは、摺動ガイド内で弾性的に撓んでプラグハウジング内でラッチ接続を解放することができる。スライダは、好ましくは、ユニットを形成するキャッチを有する。コンタクト本体は、キャッチ内に受け取ることができる保持カムを有する。キャッチは、概して、保持カムの寸法に適合されたレセプタクルによって形成される。
キャッチ自体がばねリムを形成する必要はない。実際には、キャッチは、概して、ばねリムの力によって保持カムの境界面に押し付けられ、保持カムを反対に支承する働きをするだけである。スライダとコンタクト本体との間のユニットは、少なくとも２点支持を介して固定される。
【００１８】
ユニットは、好ましくは、概してコンタクト本体の自由後方リム（free, rear limb）をスライダの嵌合面に押し付けることによって形成される第３の点によって固定される。したがって、キャッチおよび保持カムは、概してヒンジ点を形成し、ばねリムのばね力は、このヒンジ点の周りにトルクをもたらす。このトルクは、コンタクト本体の自由後方端によってスライダに対して反対に支承される。この例で、２点または３点支持に注目した場合、これは、保持カムによって形成される理論上の旋回軸に対して平行な視野をたどる。コンタクト本体および／またはスライダは、この旋回軸の方向に、複数の同一に形成されたリムまたは領域を有することができ、ただしこれらのリムまたは領域は、概して、前記軸と同じレベルに位置する。
【００１９】
保持保護を増大させるために、コンタクト本体は、好ましくは、切下げ（undercut）を有しており、ばねリムは、この切下げに形状フィット式に支えられる。このため、ばねリムは、好ましくは、その自由端に、切下げの輪郭に適合された輪郭を有する。それにより、切下げおよびばねリムの前端の協調によって、堅固な形状フィット式のロック機構が形成され、ロック機構は、中間位置に到達するまで、ユニットを接合した状態で維持する。前述のキャッチは、摺動方向に対して横断方向に位置するキャッチ開口チャネルを必ずしも有しているわけではない。実際には、キャッチ開口チャネルは、概して、摺動方向に対して斜めに延びており、与えられるスライダとコンタクト本体との間の好ましい旋回運動に関して、中間位置に接近するときに傾斜し、この旋回運動の結果、ユニットの分離を容易にする。
【００２０】
中間位置から端位置へのコンタクト本体の旋回運動は、特に、斜面の構成によってもたらされる。この斜面は、コンタクト本体および／またはスライダに形成することができる。この場合、摺動方向において保持縁部とは実質上反対側に位置するコンタクト本体の自由後方端は、概して、スライダの嵌合面と協働し、それによりスライダとコンタクト本体との間の相対運動の際、コンタクト本体は最初、少なくとも中間位置から旋回し、したがってプラグ要素の方向に接近する。この旋回運動の際、摺動方向において前に位置するコンタクト本体の前側面が、好ましくは最初に嵌合面に接近する。この嵌合面は、好ましくは、相手側プラグの相手側プラグ要素とのプラグ接触が行われるプラグ要素の接触領域によって形成される。したがって、コンタクト本体とプラグ要素との間に第２の接点を形成することができ、それによりプラグ要素の振動保護を増大させる。
【００２１】
凸状に湾曲した接触面は、概して、コンタクト本体のうち接触領域の方向に円錐形に先細りする頂部領域上に設けられている。この頂部領域は、概して、コンタクト本体をプラグハウジングに対して形状フィット式にロックする働きをする。このため、頂部領域は通常、前述の保持縁部を形成するのに対して、コンタクト本体およびスライダの相対運動中、スライダは、概して、コンタクト本体の反対側の端部と協働する。この端部は、たとえば前記頂部領域を介して互いに接続された２つのコンタクトアームによって形成することができる。コンタクト本体は、好ましくは、これらの２つのコンタクトアームによってＵ字状に形成されており、これらの２つのコンタクトアームは、端位置で、プラグ要素のケーブルレセプタクルとプラグハウジングの嵌合面との間に押し込まれる。この構成により、圧着スリーブによって形成することができるケーブルレセプタクルが引っ張られ、２つのコンタクトアーム間でクランプされる。
【００２２】
このため、コンタクトアームは、好ましくは、クランプ部分を有し、クランプ部分は、スライダとは反対側でコンタクトアームから突出する。クランプ部分は、好ましくは、断面で角度をなし、それによってそれぞれのクランプ部分の端部上に成形されたクランプウエブが、実際のコンタクトアームとは反対に幅方向に外方にずれて設けられる。したがって、このずれは、好ましくは、クランプウエブを実際のコンタクトアームに接続する接続ウエブによって形成され、接続ウエブは、実質上コンタクトアームの断面図で、摺動方向に対して横断方向に、コンタクトアームの主延長方向に横断して延びる。ケーブルレセプタクルの方向におけるスライダの摺動運動の際、コンタクトアームが押された場合、接続ウエブと実際のコンタクトアームとの間の遷移領域が、ケーブルレセプタクルに最初に当たる。
スライダのさらなる変位運動の結果、クランプ部分がこの支承点の周りで変位する。旋回運動は、変位運動に対して実質上平行に延びる旋回軸の周りで行われる。この旋回運動によって、クランプウエブは、ケーブルレセプタクルに接近し、一方、クランプウエブのうち接続ウエブとクランプウエブの自由端との間に位置する部分は、ケーブルレセプタクルのための区切り壁に当たる。この区切り壁は、プラグハウジングによって形成される。この相対運動を通して、クランプウエブは、スライダの摺動運動の終わりに、区切り壁とケーブルレセプタクルとの間で、くさびのように動かされる。
コンタクト本体のＵ字状の構成のため、コンタクトアームは、それぞれのクランプ部分によってケーブルレセプタクルを両側で囲み、クランプ部分間のくさび嵌めによってケーブルレセプタクルをクランプする。この結果、コンタクトの非常に確実な固定が得られる。クランプ部分は、概して、コンタクトアームの中心領域内に位置し、コンタクトアームは、端位置で、自由端によりスライダと協働し、スライダは、コンタクトアームをプラグ要素の方向に予圧された状態で維持する。したがって、コンタクトアームは、特定の弾性予圧を受け、それを保持する。この弾性予圧は、振動保護をさらに改善する。コンタクト本体の頂部領域に対して、コンタクトアームはまた、摺動方向に対して実質上横断方向に位置する平面内に位置しかつコンタクトアームと垂直方向に交差する軸の周りで旋回する。アームの自由端は、この旋回運動によって押し開かれる。
【００２３】
端位置に到達すると、コンタクト本体の軸方向カムは、好ましくは、スライダに形成された受容凹部内に係合する。したがって、端位置で、軸方向カムは概して、張力下でプラグハウジングの嵌合面に支えられていない。実際には、軸方向カムはまた、端位置を形状フィット式に固定するように、受容凹部内に設けられる。この受容凹部は、スライダの端部リム上に設けることができ、断面で脆弱化されており、その脆弱化のため、変形によるある種の引張りを弾性的に受けることができる。ただし、製造公差のため、軸方向カムが受容凹部上に当たった後、コンタクト本体に対する端位置へのスライダのさらなる変位運動が行われる。
【００２４】
本発明のさらなる詳細および利点は、例示的な実施形態の以下の説明と図面の組合せから明らかになる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】プラグの例示的な実施形態の斜視分解図である。
【図２】例示的な実施形態のコンタクト本体およびスライダから構成されたユニットの斜視側面図である。
【図３Ａ】スライダおよびコンタクト本体から構成されたユニットを解除する様々な段階の斜視側面図である。
【図３Ｂ】スライダおよびコンタクト本体から構成されたユニットを解除する様々な段階の斜視側面図である。
【図３Ｃ】スライダおよびコンタクト本体から構成されたユニットを解除する様々な段階の斜視側面図である。
【図４−１】図４Ａおよび図４Ｂは、例示的な実施形態による振動保護を付与する方法の様々な段階を示す図である。
【図４−２】図４Ｃおよび図４Ｄは、例示的な実施形態による振動保護を付与する方法の様々な段階を示す図である。
【図４−３】図４Ｅおよび図４Ｆは、例示的な実施形態による振動保護を付与する方法の様々な段階を示す図である。
【図４−４】図４Ｇおよび図４Ｈは、例示的な実施形態による振動保護を付与する方法の様々な段階を示す図である。
【図５】考えられる端位置における例示的な実施形態の斜視断面図である。
【図６】プラグハウジングの他の部分を除いた端位置におけるコンタクト本体およびスライダの斜視側方正面図である。
【図７】図６に示した例示的な実施形態の詳細の斜視下面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
図１は、例示的な実施形態の斜視図を示し、プラグハウジング２が、相手側プラグに対する液密封止のためのシール４を前面に備えており、シール４は、シールリテーナ６を介してプラグハウジング２に接続されている。この例示的な実施形態では、プラグハウジング２は、接続要素１０を旋回可能に支承するレバー８を支持しており、図示の例示的な実施形態では、プラグ接続相手が解放されるのを防止するために、接続要素１０によって相手側プラグのハウジングに機械的に結合することができる。
【００２７】
本明細書では、プラグハウジング２は、２つのプラグ要素を受け取り、したがって２つのプラグ要素受容チャンバ１４を有している。２つのプラグ要素受容チャンバ１４は、互いから隔置されており、プラグ要素受容チャンバ１４間にレバー８のための旋回可能な支承部を成形する。
【００２８】
プラグ要素１２は、打抜き加工および曲げ加工された板金から成形されており、この場合メス要素として、矩形の断面で実質上円筒形に成形された接触領域１６と、圧着スリーブの形状で接触領域１６上に一体成形されたケーブルレセプタクル１８とを有する。知られているやり方で、ケーブル２０のむき出しにした端部が、ケーブルレセプタクル内で露出され、圧着によってケーブルレセプタクル１８に接続される。ケーブル２０は、個別導体シール２２を通って案内され、カバーキャップ２４を通ってプラグハウジング２から外へ出される。カバーキャップ２４と個別導体シール２２との間にストレインリリーフ２６が位置し、ストレインリリーフ２６は、ケーブル２０の外装と協働し、プラグハウジング２内にストレインリリーフ２６を保持するように、カバーキャップ２４を介してケーブル２０の外装上で径方向に予圧される。
【００２９】
プラグハウジング２内でケーブル２０を振動保護するユニット３２の部品を、参照番号２８（コンタクト本体）および３０（スライダ）によって識別し、これらの部品について、以下でより詳細に説明する。見て取れるように、各ケーブル２０が、ユニット３２を備える。
【００３０】
図２は、ユニット３２をその詳細および相対的な位置合わせに関して示す。
【００３１】
コンタクト本体２８は、この平面図でその自由端の方へ円錐形に先細りするように形成された頂部領域３４を有する。互いの方へ円錐形に先細りしている相互に反対側のフランク表面３６が、対向面（facing surface）３８によって区切られ、対向面３８によって接続される。対向面３８は、実質上平面に形成されており、その下端では、凸状に湾曲した接触面４０が、対向面３８を越えて突出する。接触面４０の反対側に屋根面４２が設けられ、２つのフランク表面３６を互いに接続しており、くさび部分４４が、屋根面４２を越えて突出する。くさび部分４４は、平面図で矩形でありかつフランク表面３６に対して内方へ窪んでいる表面領域を有する。くさび部分４４は、屋根面４２上に直交して起立する保持縁部４５と、屋根面４２から直角に離れるくさび案内面４６とを形成する。これらのくさび案内面４６は、図２以降でＳによって識別する摺動方向に対して平行に位置する。摺動方向については、以下でより詳細に説明する。
【００３２】
コンタクト本体２８の頂部領域３４は、互いに対して実質上平行に延びる２つのコンタクトアーム４８をつなぎ合わせており、クランプ部分５０が、コンタクトアーム４８を越えてその下側に突出する。コンタクトアーム４８は、クランプ部分接続ウエブ５２を介してクランプ部分５０に一体的に接続される。クランプ部分５０と関連するコンタクトアーム４８との間の接続は、実際には、表面全体にわたる。しかし、クランプ部分接続ウエブ５２を越えて、比較的薄壁の接続が提供され、したがってコンタクトアーム４８に対してクランプ部分５０は、摺動方向Ｓに対して実質上平行に延びる図５に示す旋回軸ＳＷの周りで旋回可能である。
【００３３】
クランプ部分５０を除いて、コンタクトアーム４８は、実質上矩形の断面幾何形状を有しており、保持カム５４（図３Ａ〜図３Ｃ参照）が、各コンタクトアーム４８を越えてその内側に突出しており、スライダ３０は、保持カム５４を介してコンタクト本体２８に接合され、ユニット３２を形成する。
【００３４】
平面図で、スライダ３０は、実質上矩形に形成され、フランク５６を接続する上部の両面の屋根面５８が、スライダ３０の前端でばねリム６０に遷移し、ばねリム６０は、フランク５６に対して横方向に自由に切断されており、屋根面５８によって形成される平面に対して内方にずれて配置される。ばねリム６０は、その自由端に、ユニット３２の接合状態でコンタクト本体２８の切下げ６４内に係合するラッチ突起６２を形成する。
【００３５】
フランク５６の前端は、凹面状の受容凹部６６を備え、受容凹部６６は、参照番号６８によって識別する軸方向カムの輪郭に適合されて形成されている。軸方向カム６８は、コンタクト本体２８のフランク表面３６とコンタクトアーム４８との間の交差部で、コンタクト本体２８から突出し、摺動方向Ｓに対して横断方向に延びる。コンタクト本体２８は、外側に設けられた２つの軸方向カム６８を有する。受容凹部６６は、スライダ３０のそれぞれのフランク５６の対向面に形成され、具体的には自由パンチ７２を介して故意に脆弱化させた端部リム７０に形成される。
【００３６】
側面図で、スライダ３０は、後方端を越えて突出する締付けカム７４によって、実質上Ｌ字状に形成される。締付けカム７４は、凸状に湾曲した斜面７６を有する。斜面７６は、図４Ｈに示す端位置で、コンタクトアーム４８の自由端と協働する（図６、図７参照）。
【００３７】
スライダ３０は、外側フランク５６に対して平行に延びる内側フランク７８を有する。内側フランク７８間にコンタクトアームレセプタクル８０が形成され、接合ユニット３２の場合、コンタクトアームレセプタクル８０内に、コンタクトアーム４８の自由端が主として受け取られる（図３Ａ参照）。コンタクトアームレセプタクル８０は、締付けカム７４によって区切られたその端部に、コンタクトアーム４８をコンタクトアームレセプタクル８０から押し出すのに好ましい幾何形状を有し、コンタクトアームレセプタクル８０に段を付けた対向支承部８１を形成し、接合ユニット３２の場合、対向支承部８１内に、コンタクトアームの自由端がその端縁部によって受け取られる（図３Ａ参照）。
【００３８】
外側フランク５６の方を向いている内側フランク７８の外面はそれぞれ、内側フランク７８の下端に開いているキャッチ開口チャネル８２を備えている。キャッチ開口チャネル８２は、内側フランク７８の主延長方向、したがって摺動方向Ｓに対して斜めに構成され、キャッチ８４につながっており、キャッチ８４は、保持カム５４を受け取るように適合されて形成される。対応するキャッチ８４は、本質的にＣ字状の構成を有し、図３Ａ〜図３Ｃから類推される。
【００３９】
図２および図３Ａに示すスライダ３０およびコンタクト本体２８から構成された接合ユニットの場合、保持カム５４は、キャッチ８４内に位置する。ばねリム６０は、そのラッチ突起６２によって切下げ６４内に支えられる。それぞれのコンタクトアーム４８の自由端は、コンタクトアームレセプタクル８０内に形成された対向支承部８１に形状フィット式に支えられる（図３Ａ参照）。スライダ３０とコンタクト本体２８との間のユニットは、これらの３つの接点によって、解放可能であるがそれにもかかわらず形状フィット式に接続される。したがって、図４Ａ〜図４Ｈで強調するように、ケーブル２０に接続されたプラグ要素１２とプラグハウジング２との事前組立て後、このユニットを取り扱うことができ、プラグハウジング２内へ摺動させることができる。
このため、スライダ３０は、その後方端に、図示しないがこの目的のために形成された工具を受け取るように形成されたスロット工具レセプタクル８８を有する。ユニット３２は、この工具を介して正確な位置でプラグハウジング２内へ摺動させることができる。
【００４０】
この摺動運動の際、スライダ３０は、摺動ガイド９０内で案内される。図５を参照されたい。摺動ガイド９０は、プラグハウジング２によって形成されたプラグ要素受容チャンバ１４の上部区切り壁によって区切られる（範囲を定められる）。図５に示すように、プラグ要素受容チャンバ１４は、実質上矩形に成形される。参照番号９４によって識別する上部区切り壁に加えて、さらなる説明のために、プラグ要素受容チャンバ１４の側方区切り壁９６および下部区切り壁９８について記載する。案内リブ１００が、側方区切り壁９６を越えて突出する。上部区切り壁９４からこの案内リブ１００までの距離は、摺動ガイド９０を形成するように、外側フランク５６の垂直方向の延長に適合されて形成される。図５で、左のプラグ要素受容チャンバ１４は、プラグ要素１２なしで示されており、ケーブル２０が、その自由端でケーブル外装の周りに自由になっている。
プラグ要素受容チャンバ１４を形成するすべての区切り壁９４、９６、９８および案内リブ１００は、摺動方向Ｓに対して平行に延びる。支承ウエブ１０２が下部区切り壁９８から突出し、支承ウエブ１０２は、管状のケーブルレセプタクル１８を支承する働きをする。
【００４１】
図４Ｄが示すように、案内リブ１００の端部上で案内リブ１００と上部区切り壁９４との間に、傾斜面１０４が位置する。ユニット３２の摺動の際、コンタクト本体２８は、スライダ３０とともにプラグ要素１２の方向に前方へ摺動する。したがって、くさび案内面４６は、コンタクト本体２８を変位可能に支承するように、プラグハウジング２によって形成されたコンタクト本体レセプタクル１０３の外周面によって案内される。ユニット３２の摺動方向Ｓにおけるこの直線運動は、軸方向カム６８が傾斜面１０４に当接した場合、摺動方向Ｓに対して直角の運動部分を受ける。次いで、コンタクト本体２８の頂部領域３４は、図４Ａ〜図４Ｆに示すように持ち上げられる。
【００４２】
軸方向カム６８は、最終的に、摺動方向Ｓに対して横断方向に延びる摺動ガイド９０の端部側区切り壁１０６を押し付け、それによりスライダ３０のさらなる摺動の結果、コンタクト本体２８に対する動きが生じるはずであり、この際、ユニット３２が最初に解除される。
【００４３】
コンタクト本体２８がハウジング側の止め具に当接した後、次いでスライダ３０の変位の結果、スライダ３０およびコンタクト本体２８の相対運動が生じ、それによって、以下でさらに詳述するように、スライダ３０に対するコンタクト本体２８の旋回運動が発生する。
【００４４】
傾斜面１０４に対して滑ることによって、くさび部分４４によって形成された保持縁部４５は、図４Ａに示すロック面１０８の後ろに案内される。ロック面１０８は、プラグハウジング２によって形成され、摺動方向Ｓに延びる支承面１１０の上側で区切られる。したがって、表面１０８、１１０は、コンタクト本体レセプタクル１０３を区切る。この動きは、図３Ａ〜図３Ｂのシーケンスにも示されており、プラグハウジング２の案内リブ１００および傾斜面１０４によって形成される案内面ＦＦが、軸方向カム６８に対して概略的に加えられている。
【００４５】
摺動運動の際、円錐形に先細りするフランク表面３６は、プラグハウジング２によって形成された円錐形のレセプタクル内へ押し込まれ、それにより、摺動方向Ｓに延びるプラグハウジング２によって、中心長手方向軸に対するコンタクト本体２８の強制的な中心合わせ（forced centering）を容易にすることができる。
【００４６】
したがって、旋回運動中、屋根面４２が上部区切り壁９４に接近する。同時に、コンタクト本体２８の縁部４５は、摺動方向に対して横断しかつ直交して起立するプラグハウジング２の表面１０８に接近し、コンタクト本体２８の球状に形成された止め面４０およびプラグコンタクト１６によって、プラグコンタクト１６がプラグハウジング２から引き抜かれないように、ほぼ越えられない障壁を形成する。さらに、コンタクト本体２８上に位置するアーム４８の表面７６の明確なくさび嵌めを行うこと、ならびに上部区切り壁９４上に支持されるスライダ３０のカム７４に関連して、上部区切り面９４によって対向支承部として、コンタクト本体２８の屋根面４２を引っ張ることによって、軸方向カム６８および傾斜面１０４を対にすることが実現される。限界公差位置の場合、軸方向カム６８はまた、区切り壁１０６で支えることができる。
したがってさらに、コンタクト本体２８の球状に形成された止め面４０とプラグコンタクト１６との間の引張りが、縁部４５およびプラグハウジング２の表面１０８を介して実現される。その結果、プラグコンタクト１６は、プラグハウジング２にしっかりと接続され、その結果、プラグコンタクト１６の耐振動性が大幅に改善される。
【００４７】
くさび部分４４がこの支承面１１０に当接した場合、傾斜面１０４の上の頂部領域３４の持上げが終了する。コンタクト本体２８を前進させると、コンタクト本体２８は摺動し、その頂部領域３４が、プラグハウジング２によって長い表面に対応して形成された円錐形のレセプタクルに入る。この結果、端位置で、コンタクト本体２８の中心合わせが固定される。コンタクト本体２８を前進させると、頂端に位置するコンタクト本体２８の前端が、くさび案内面４６によってコンタクト本体レセプタクル１０３の嵌合面へ案内されて、コンタクト本体２８を発端から端位置内の中心合わせされた構成へ位置合わせする。
【００４８】
ユニット３２を弾性変形により解除すると、ばねリム６０は、切下げ６４内の形状フィット係合を解放する。同時に、保持カム５４は、キャッチ８４から押し出され、キャッチ開口チャネル８２の構成により、摺動方向Ｓに対する旋回運動が、コンタクト本体２８に与えられる。この旋回運動を、図３Ａ〜図３Ｃに時計回りで旋回運動ＳＢとして示す。この旋回運動ＳＢの際、コンタクトアーム４８の自由端は、対向支承部８１から出て、斜面４６の方向に旋回する。それに応じて、コンタクトアーム４８は、スライダ３０の関連するコンタクトアームレセプタクル８０を離れる（図３Ａ〜図３Ｃ、図４Ｄ、図４Ｅのシーケンス参照）。
【００４９】
コンタクト本体２８の旋回運動ＳＢ（図３Ｂ、図３Ｃ参照）の際、スライダ３０のさらなる前進中、凸状接触面４０が、接触領域１６によって形成された摺動方向Ｓに対して実質上横断方向に延びるプラグ要素１２の輪郭に当たる（図４Ｆおよび図４Ｇ）。さらに、コンタクトアーム４８の自由端は、コンタクト本体２８の旋回運動ＳＢによって、ケーブルレセプタクル１８に接近する。クランプ部分５０は、ケーブルレセプタクル１８とプラグ要素受容チャンバ１４の側方区切り壁９６との間の残りの間隙内へ押し込まれる（図４Ｆ〜図４Ｈ、図５）。摺動運動の進行中、締付けカム７４およびその中に設けられたスライダ３０の輪郭を介してコンタクトアーム４８の自由端に作用する押圧力のため、増大した押圧力によって、クランプ部分５０が間隙内へ押し込まれる。
【００５０】
図５は、例示的な実施形態で実現されるクランプ部分５０の断面構成を示す。クランプ部分５０の自由端は、コンタクトアーム４８の垂直方向の延長に対して実質上平行に延び、クランプウエブ１１２を形成する。コンタクトアーム４８の垂直方向に対して横断方向に延びる接続ウエブ１１４を介して、クランプウエブ１１２は、フランク状に形成された実際のコンタクトアーム５８内へ遷移する。
【００５１】
実際のコンタクトアーム４８と接続ウエブ１１４との間の遷移領域は、ケーブルレセプタクル１８の方向におけるコンタクト本体２８の旋回運動の際、ケーブルレセプタクル１８に対して外方に当たる。その結果、コンタクトアームが広がり、すなわちクランプ部分５０の領域内のコンタクトアーム４８の距離が増大する。言い換えれば、コンタクトアーム４８は、摺動方向Ｓに対して直角に延びる旋回軸ＳＡの周りで旋回する（図５参照）。それに応じて、それぞれのコンタクトアーム４８は、頂部領域３４に対して外方に、プラグ要素受容チャンバの幅方向に旋回する。したがって、コンタクトアーム４８の自由端は、摺動方向Ｓに対して横断方向に、締付けカム７４の表面の上を滑る。コンタクトアーム４８のこの変形は、コンタクト本体２８のＵ字状の構成によって可能になり、この構成は、コンタクトアーム４８が自由端ではなく頂部領域３４のみを介して互いに接続されることによって保障される。
【００５２】
引張り力に応じて、クランプ部分５０は、図５に示す旋回軸ＳＷの周りでさらに旋回することができる。この旋回運動は、一方ではケーブルレセプタクル１８上および他方では側方区切り壁９６上に位置するそれぞれのコンタクトアーム４８の支承部間の垂直方向の距離によって生じる。したがって、クランプ部分５０は、弾性的に作用するくさびのように、ケーブルレセプタクル１８と、ケーブルレセプタクル１８の表面に対する嵌合面である隣接する側方区切り壁９６との間の間隙内へ押し込まれて、そこで引っ張られる。支承ウエブ１０２は、ケーブルレセプタクル１８をやや直線的に支持し、それによってコンタクトアーム４８を介して外方に印加されるクランプ力と、支承ウエブ１０２に対する追跡力との間にトルクが生じる。
したがって、本明細書に記載する振動保護の引張りの状況では、金属板金から形成される圧着スリーブもまた、制限範囲内で弾性的に変形することができ、これは、プラグ要素１２がプラグハウジング２内でさらに締結されることに寄与する。
【００５３】
スライダ３０のこの摺動運動の終わりに、コンタクト本体２８は、図４Ｈに示すその端位置に到達する。図６および図７に強調するように、軸方向カム６８は、この端位置で受容凹部６６に支えられる。端部リム７０の脆弱化によって、軸方向カム６８は、自由パンチ７２の方向に旋回し、製造公差に応じて端位置で軸方向カム６８とスライダ３０との間に生じうる電位を弾性的に遮断することができる。
【００５４】
図示の構成により、強い押圧力でプラグハウジング２内にプラグ要素１２を静的に締結することが可能になる。これらの押圧力は、特にコンタクト本体２８内で弾性変形によって生成され、その弾性によって保持される。コンタクト本体２８は、ＰＡまたはＰＥなどの実用プラスチックから形成される。同じことがスライダ３０にも当てはまる。これら２つの構造上の構成要素は、射出成形によって複雑な物体として経済的に形成することができる。
【００５５】
図４に示す端位置で、３つの力ベクトルがコンタクト本体２８に本質的に作用しており、これらの力ベクトルを図４Ｈに文字Ａ、Ｂ、およびＣで示す。Ａは、プラグハウジング２から支承面１１０を介してくさび部分４４上へ伝達される力である。Ｂは、スライダ３０を介してプラグハウジング２からコンタクトアーム４８の自由端上へ印加される力を示す。Ｃは、クランプ部分５０に対するクランプ力に対応し、したがってケーブルレセプタクル１８に対するコンタクト本体２８の保持力に対応する。力Ａ−ＣまたはＣ−Ｂの作用線間に認識されるレバーアームは、ケーブルレセプタクル１８に作用するクランプ力を設定するように、必要に応じて当業者によって選択することができる。
【００５６】
特に図６でスライダ３０上に認識される凹部および開口は、スライダ３０内に前述の機能表面を成形する射出成形工具の可動コアによって引き起こされるものである。
【符号の説明】
【００５７】
２  プラグハウジング
４  シール
６  シールリテーナ
８  レバー
１０  接続要素
１２  プラグ要素
１４  プラグ要素受容チャンバ
１６  接触領域
１８  ケーブルレセプタクル
２０  ケーブル
２２  個別導体シール
２４  カバーチャンバ
２６  ストレインリリーフ
２８  コンタクト本体
３０  スライダ
３２  ユニット
３４  頂部領域
３６  フランク表面
３８  対向面
４０  接触面
４２  屋根面
４４  くさび部分
４５  保持縁部
４６  くさび案内面
４８  コンタクトアーム
５０  クランプ部分
５２  クランプ部分接続ウエブ
５４  保持カム
５６  外側フランク
５８  屋根面
６０  ばねリム
６２  ラッチ突起
６４  切下げ
６６  受容凹部
６８  軸方向カム
７０  端部リム
７２  自由パンチ
７４  締付けカム
７６  斜面
７８  内側フランク
８０  コンタクトアームレセプタクル
８１  対向支承部
８２  キャッチ開口チャネル
８４  キャッチ
８８  工具レセプタクル
９０  摺動ガイド
９４  上部区切り壁
９６  側方区切り壁／嵌合面
９８  下部区切り壁
１００  案内リブ
１０２  支承ウエブ
１０３  コンタクト本体レセプタクル
１０４  傾斜面
１０６  端部側区切り壁
１０８  ロック面
１１０  支承面
１１２  クランプウエブ
１１４  接続ウエブ
Ｓ  摺動方向
ＳＡ  旋回軸
ＳＷ  旋回軸
ＦＦ  案内面
ＳＢ  旋回運動
【図１】
2018190727.tif 000003
【図２】
2018190727.tif 000004
【図３Ａ】
2018190727.tif 000005
【図３Ｂ】
2018190727.tif 000006
【図３Ｃ】
2018190727.tif 000007
【図４−１】
2018190727.tif 000008
【図４−２】
2018190727.tif 000009
【図４−３】
2018190727.tif 000010
【図４−４】
2018190727.tif 000011
【図５】
2018190727.tif 000012
【図６】
2018190727.tif 000013
【図７】
2018190727.tif 000014
【外国語明細書】
2018190727000001.pdf