(57)【要約】【課題】  地震動や建造物に応じて適切な振動抑制効果が得られる直動転がり支承を提供しようとする。【解決手段】  従来の直動転がり支承にかわって、前記中間板構造が板状の輪郭を形成し該輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を有し、前記電気回路が前記中間板構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続され、前記中間板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みが変化すると前記中間板構造の前記圧電素子の一対の電極に電位差が生じ、地震が発生したと判断したとき、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて前記電気回路が前記中間板構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記中間板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる。【選択図】    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
上下一対の構造である上部構造と下部構造との間に設けられ構造物を支持する直動転がり支承であって、
仮想のＸ軸と仮想のＹ軸とが水平面内で直交し、
上部構造を支持する基礎板構造である上部基礎板構造と、
前記上部基礎板構造に支持され前記Ｘ軸方向に延びるレール構造である上部レール構造と、
前記上部レール構造に前記Ｘ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造である上部ブロック構造と、
下部構造に支持される基礎板構造である下部基礎板構造と、
前記下部基礎板構造に支持され前記Ｙ軸方向に延びるレール構造である下部レール構造と、
前記下部レール構造に前記Ｙ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造である下部ブロック構造と、
板状の輪郭をもつ構造である中間板構造と、
電気回路と、
を備え、
前記上部ブロック構造と前記下部ブロック構造とが前記中間板構造を挟んで連結され、
前記中間板構造が板状の輪郭を形成し該輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を有し、
前記電気回路が前記中間板構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続され、
前記中間板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みが変化すると前記中間板構造の前記圧電素子の一対の電極に電位差が生ずる、
ことを特徴とする直動転がり支承。
【請求項２】
地震が発生したと判断したとき、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて前記電気回路が前記中間板構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記中間板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる、
ことを特徴とする請求項１に記載の直動転がり支承。
【請求項３】
前記基礎板構造が上下一対の板状の構造である第一基礎板構造と第二基礎板構造と該第一基礎板構造と該第二基礎板構造とに挟まれる板状の構造である第三基礎板構造とを有し、
前記第三基礎板構造が板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を持ち、
前記電気回路が前記第三基礎板構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続され、
前記第三基礎板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みが変化する変形をすると前記第三基礎板構造の前記圧電素子の一対の電極に電位差が生ずる、
ことを特徴とする請求項２に記載の直動転がり支承。
【請求項４】
地震が発生したと判断したとき、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて前記電気回路が前記第三基礎板構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記第三基礎板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる、
ことを特徴とする請求項３に記載の直動転がり支承。
【請求項５】
前記レール構造と前記基礎板構造との間に挟まれる板状の構造であるレール支持構造とを備え、
前記レール支持構造が板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を持ち、
前記電気回路が前記レール支持構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続され、
前記レール支持構造の前記圧電素子部材の板状の厚みが変化する変形をすると前記レール支持構造の前記圧電素子の一対の電極に電位差が生ずる、
ことを特徴とする請求項４に記載の直動転がり支承。
【請求項６】
地震が発生したと判断したとき、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて前記電気回路が前記前記レール支持構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記レール支持構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる、
ことを特徴とする請求項５に記載の直動転がり支承。
【請求項７】
前記レール構造が軸方向に延びる平滑面であるレール平滑面を形成し、
前記レール平滑面に接触して摺動できるレール摩擦部材と前記ブロック構造に支持され前記レール摩擦部材を前記レール平滑面に押し付けるレール押し付け構造とを有するレール摩擦構造と、
を備えることを特徴とする請求項６に記載の直動転がり支承。
【請求項８】
前記レール押し付け構造が板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を持ち、
前記電気回路が前記前記レール押し付け構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続され、
地震が発生したと判断すると前記電気回路が前記レール押し付け構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記レール押し付け構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる、
ことを特徴とする請求項７に記載の直動転がり支承。
【請求項９】
前記基礎板構造が軸方向に延びる平滑面である基礎板平滑面を形成し、
前記基礎板平滑面に接触して摺動できる基礎板摩擦部材と前記ブロック構造に支持され前記基礎板摩擦部材を前記基礎板平滑面に押し付ける基礎板押し付け構造とを有する基礎板摩擦構造と、
を備えることを特徴とする請求項８に記載の直動転がり支承。
【請求項１０】
前記基礎板押し付け構造が板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を持ち、
前記電気回路が前記基礎板押し付け構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続され、
地震が発生したと判断すると前記電気回路が前記基礎板押し付け構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記基礎板押し付け構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる、
ことを特徴とする請求項９に記載の直動転がり支承。
【請求項１１】
前記ブロック構造の温度を検知する温度センサと
を備え、
前記電気回路は前記温度センサの検知する前記ブロック構造の温度の値の変化に応じて前記圧電素子の一対の電極に印可する電圧の値を変化させる、
ことを特徴とする請求項１０に記載の直動転がり支承。
【請求項１２】
上下一対の構造である上部構造と下部構造との間に設けられ構造物を支持する直動転がり支承であって、
仮想のＸ軸と仮想のＹ軸とが水平面内で直交し、
上部構造を支持する基礎板構造である上部基礎板構造と、
前記上部基礎板構造に支持され前記Ｘ軸方向に延びるレール構造である上部レール構造と、
前記上部レール構造に前記Ｘ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造である上部ブロック構造と、
下部構造に支持される基礎板構造である下部基礎板構造と、
前記下部基礎板構造に支持され前記Ｙ軸方向に延びるレール構造である下部レール構造と、
前記下部レール構造に前記Ｙ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造である下部ブロック構造と、
電気回路と、
を備え、
前記上部ブロック構造と前記下部ブロック構造とが連結され、
前記基礎板構造が上下一対の板状の構造である第一基礎板構造と第二基礎板構造と該第一基礎板構造と該第二基礎板構造とに挟まれる板状の構造である第三基礎板構造とを有し、
前記第三基礎板構造が板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を持ち、
前記電気回路が前記第三基礎板構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続され、
前記第三基礎板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みが変化する変形をすると前記第三基礎板構造の前記圧電素子の一対の電極に電位差が生ずる、
ことを特徴とする直動転がり支承。
【請求項１３】
地震が発生したと判断したとき、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて前記電気回路が前記第三基礎板構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記第三基礎板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる、
ことを特徴とする請求項１２に記載の直動転がり支承。
【請求項１４】
上下一対の構造である上部構造と下部構造との間に設けられ構造物を支持する直動転がり支承であって、
仮想のＸ軸と仮想のＹ軸とが水平面内で直交し、
上部構造を支持する基礎板構造である上部基礎板構造と、
前記上部基礎板構造に支持され前記Ｘ軸方向に延びるレール構造である上部レール構造と、
前記上部レール構造に前記Ｘ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造である上部ブロック構造と、
下部構造に支持される基礎板構造である下部基礎板構造と、
前記下部基礎板構造に支持され前記Ｙ軸方向に延びるレール構造である下部レール構造と、
前記下部レール構造に前記Ｙ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造である下部ブロック構造と、
前記レール構造と前記基礎板構造との間に挟まれる板状の構造であるレール支持構造と、
電気回路と、
を備え、
前記上部ブロック構造と前記下部ブロック構造とが連結され、
前記レール支持構造が板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を持ち、
前記電気回路が前記レール支持構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続され、
前記レール支持構造の前記圧電素子部材の板状の厚みが変化する変形をすると前記レール支持構造の前記圧電素子の一対の電極に電位差が生ずる、
ことを特徴とする直動転がり支承。
【請求項１５】
地震が発生したと判断したとき、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて前記電気回路が前記前記レール支持構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記レール支持構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる、
ことを特徴とする請求項１４に記載の直動転がり支承。
【請求項１６】
上下一対の構造である上部構造と下部構造との間に設けられ構造物を支持する直動転がり支承であって、
仮想のＸ軸と仮想のＹ軸とが水平面内で直交し、
上部構造を支持する基礎板構造である上部基礎板構造と、
前記上部基礎板構造に支持され前記Ｘ軸方向に延びるレール構造である上部レール構造と、
前記上部レール構造に前記Ｘ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造である上部ブロック構造と、
下部構造に支持される基礎板構造である下部基礎板構造と、
前記下部基礎板構造に支持され前記Ｙ軸方向に延びるレール構造である下部レール構造と、
前記下部レール構造に前記Ｙ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造である下部ブロック構造と、
前記レール構造が軸方向に延びる平滑面であるレール平滑面を形成し、前記レール平滑面に接触して摺動できるレール摩擦部材と前記ブロック構造に支持され前記レール摩擦部材を前記レール平滑面に押し付けるレール押し付け構造とを有するレール摩擦構造と、
を備え、
前記上部ブロック構造と前記下部ブロック構造とが連結され、
ことを特徴とする直動転がり支承。
【請求項１７】
電気回路と、
を備え、
前記レール押し付け構造が板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を持ち、
前記電気回路が前記前記レール押し付け構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続され、
地震が発生したと判断すると前記電気回路が前記レール押し付け構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記レール押し付け構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる、
ことを特徴とする請求項１６に記載の直動転がり支承。
【請求項１８】
上下一対の構造である上部構造と下部構造との間に設けられ構造物を支持する直動転がり支承であって、
仮想のＸ軸と仮想のＹ軸とが水平面内で直交し、
上部構造を支持する基礎板構造である上部基礎板構造と、
前記上部基礎板構造に支持され前記Ｘ軸方向に延びるレール構造である上部レール構造と、
前記上部レール構造に前記Ｘ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造である上部ブロック構造と、
下部構造に支持される基礎板構造である下部基礎板構造と、
前記下部基礎板構造に支持され前記Ｙ軸方向に延びるレール構造である下部レール構造と、
前記下部レール構造に前記Ｙ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造である下部ブロック構造と、
前記基礎板構造が軸方向に延びる平滑面である基礎板平滑面を形成し、前記基礎板平滑面に接触して摺動できる基礎板摩擦部材と前記ブロック構造に支持され前記基礎板摩擦部材を前記基礎板平滑面に押し付ける基礎板押し付け構造とを有する基礎板摩擦構造と、
を備え、
前記上部ブロック構造と前記下部ブロック構造とが連結される、
ることを特徴とする直動転がり支承。
【請求項１９】
電気回路と、
を備え、
前記基礎板押し付け構造が板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を持ち、
前記電気回路が前記基礎板押し付け構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続され、
地震が発生したと判断すると前記電気回路が前記基礎板押し付け構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記基礎板押し付け構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる、
ことを特徴とする請求項１８に記載の直動転がり支承。
【請求項２０】
前記ブロック構造の温度を検知する温度センサと
を備え、
前記電気回路は前記温度センサの検知する前記ブロック構造の温度の値の変化に応じて前記圧電素子の一対の電極に印可する電圧の値を変化させる、
ことを特徴とする請求項１７または請求項１９のうちのひとつに記載の直動転がり支承。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、上下一対の構造である上部構造と下部構造との間に設けられる直動転がり支承に係る。特に、地震の態様の変化に対応できる直動転がり支承に関する。
【背景技術】
【０００２】
地震が発生すると、建物、構造物等の対象構造物が水平、垂直に揺すられる。
地震等による加速度レベルが大きいと、対象構造物が損傷をうけたり、対象構造物の中にあるものが予想を越えて加速度を受けたり、予想を超える変位をうけたりする。
そこで、基礎から対象構造物へ伝達する振動エネルギーを減少させて振動を免震する免震装置、または対象構造物が振動した際に振動エネルギーを吸収し振動レベルを小さくして振動を制振する制振装置として各種の構造の装置が試されている。
構造とその構造を構成する要素の諸元を適正に設定することにより、所望の免震性能や制振性能を発揮できる。
例えば、直動転がり支承がその目的で用いられる。
【０００３】
直動転がり支承は、主にリニアレール、リニアブロック、ゴムシム、フランジプレートで構成される。直動転がり支承構造はリニアガイドをゴムシムを介してガイド方向を直交させて組んだものである。直動転がり支承構造は、建造物の鉛直軸力を支えながら、少ない転がり摩擦抵抗で３６０°水平方向に可動する。
一般に、直動転がり支承は、免震機能のうち支持機構と周期調整機能のみを有しているため、別途復元材が必要となる。復元材には積層ゴムが用いられることがある。鉛直剛性の異なる部材を一つの免震装置に配置するため不陸が生じるという不都合があった。また、過大な変形を抑制するためには、ダンパーが必要になる。
さらに近年、長周期地震動の発生が懸念されており、これらの影響により直動転がり支承が長時間揺すられて、レール又はブロックが発熱することにより、摩擦抵抗が増加して水平性能を保持しにくくなる恐れがあった。
【０００４】
従来の直動転がり支承として、特許文献１に公開されるダンパーが知られている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は以上に述べた問題点に鑑み案出されたもので、地震動や建造物に応じて適切な振動抑制効果が得られる直動転がり支承を提供しようとする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、本発明に係る上下一対の構造である上部構造と下部構造との間に設けられ構造物を支持する直動転がり支承を、仮想のＸ軸と仮想のＹ軸とが水平面内で直交し、上部構造を支持する基礎板構造である上部基礎板構造と、前記上部基礎板構造に支持され前記Ｘ軸方向に延びるレール構造である上部レール構造と、前記上部レール構造に前記Ｘ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造である上部ブロック構造と、下部構造に支持される基礎板構造である下部基礎板構造と、前記下部基礎板構造に支持され前記Ｙ軸方向に延びるレール構造である下部レール構造と、前記下部レール構造に前記Ｙ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造である下部ブロック構造と、板状の輪郭をもつ構造である中間板構造と、を備え、前記上部ブロック構造と前記下部ブロック構造とが前記中間板構造を挟んで連結される、ものとした。
【０００７】
上記本発明の構成により、仮想のＸ軸と仮想のＹ軸とが水平面内で直交する。上部基礎板構造は、上部構造を支持する基礎板構造である。上部レール構造は、前記上部基礎板構造に支持され前記Ｘ軸方向に延びるレール構造である。上部ブロック構造は、前記上部レール構造に前記Ｘ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造である。下部基礎板構造は、下部構造に支持される基礎板構造である。下部レール構造は、前記下部基礎板構造に支持され前記Ｙ軸方向に延びるレール構造である。下部ブロック構造は、前記下部レール構造に前記Ｙ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造である。中間板構造は、板状の輪郭をもつ構造である。前記上部ブロック構造と前記下部ブロック構造とが前記中間板構造を挟んで連結される。
その結果、地震が発生すると構造物が水平方向に移動できる。
【０００８】
以下に、本発明の実施形態に係る直動転がり支承を説明する。本発明は、以下に記載した実施形態のいずれか、またはそれらの中の二つ以上が組み合わされた態様を含む。
【０００９】
本発明の実施形態に係る直動転がり支承は、電気回路と、を備え、前記中間板構造が板状の輪郭を形成し該輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を有し、前記電気回路が前記中間板構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続され、前記中間板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みが変化すると前記中間板構造の前記圧電素子の一対の電極に電位差が生ずる。
上記本発明に係る実施形態の構成により、前記中間板構造の圧電素子部材は、板状の輪郭を形成し該輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ。前記電気回路が前記中間板構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続される。前記中間板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みが変化すると前記中間板構造の前記圧電素子の一対の電極に電位差が生ずる。
その結果、地震が発生し構造物が水平方向に移動する際に上下振動により電位差が電気回路にかかる。
【００１０】
本発明の実施形態に係る直動転がり支承は、地震が発生したと判断したとき、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて前記電気回路が前記中間板構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記中間板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる。
上記本発明に係る実施形態の構成により、地震が発生したと判断したとき、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて前記電気回路が前記中間板構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記中間板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる。
その結果、他の支承との間の不陸の程度を減らす機能を実現できる。
【００１１】
また、本発明の実施形態に係る直動転がり支承は、前記基礎板構造が上下一対の板状の構造である第一基礎板構造と第二基礎板構造と該第一基礎板構造と該第二基礎板構造とに挟まれる板状の構造である第三基礎板構造とを有し、前記第三基礎板構造が板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を持ち、前記電気回路が前記第三基礎板構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続され、前記第三基礎板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みが変化する変形をすると前記第三基礎板構造の前記圧電素子の一対の電極に電位差が生ずる。
上記本発明に係る実施形態の構成により、前記基礎板構造が上下一対の板状の構造である第一基礎板構造と第二基礎板構造と該第一基礎板構造と該第二基礎板構造とに挟まれる板状の構造である第三基礎板構造とを有する。前記第三基礎板構造が板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を持つ。前記電気回路が前記第三基礎板構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続される。前記第三基礎板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みが変化する変形をすると前記第三基礎板構造の前記圧電素子の一対の電極に電位差が生ずる。
その結果、地震が発生し構造物が水平方向に移動する際に上下振動により電流が電気回路に流れる。
【００１２】
また、本発明の実施形態に係る直動転がり支承は、地震が発生したと判断したとき、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて、前記電気回路が前記第三基礎板構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記第三基礎板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる。
上記本発明に係る実施形態の構成により、地震が発生したと判断したとき、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて、前記電気回路が前記第三基礎板構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記第三基礎板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる。
その結果、構造体を支持する支承の間の不陸を解消する機能を実現することができる。
【００１３】
また、本発明の実施形態に係る直動転がり支承は、前記レール構造と前記基礎板構造との間に挟まれる板状の構造であるレール支持構造と、を備え、前記レール支持構造が板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を持ち、前記電気回路が前記レール基礎板構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続され、前記レール支持構造の前記圧電素子部材の板状の厚みが変化する変形をすると前記レール基礎板構造の前記圧電素子の一対の電極に電位差が生ずる。
上記本発明に係る実施形態の構成により、前記レール支持構造が前記レール構造本体と前記基礎板構造との間に挟まれる板状の構造である。前記レール支持構造の圧電素子部材は、板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ。前記電気回路が前記レール支持構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続される。前記レール支持構造の前記圧電素子部材の板状の厚みが変化する変形をすると前記レール支持構造の前記圧電素子の一対の電極に電位差が生ずる。
その結果、地震が発生し構造物が水平方向に移動する際に上下振動により電流が電気回路に流れる。
【００１４】
また、本発明の実施形態に係る直動転がり支承は、地震が発生したと判断したとき、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて、前記電気回路が前記前記レール支持構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記レール支持構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる。
上記本発明に係る実施形態の構成により、地震が発生したと判断したとき、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて、前記電気回路が前記前記レール支持構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記レール支持構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる。
その結果、構造体を支持する支承の間の不陸を解消する機能を与えることができる。
【００１５】
本発明の実施形態に係る直動転がり支承は、前記レール構造が軸方向に延びる平滑面であるレール平滑面を形成し、前記レール平滑面に接触して摺動できるレール摩擦部材と前記ブロック構造に支持され前記レール摩擦部材を前記レール平滑面に押し付けるレール押し付け構造とを有するレール摩擦構造と、を備える。
上記本発明に係る実施形態の構成により、前記レール構造が軸方向に延びる平滑面であるレール平滑面を形成する。レール摩擦構造は、前記レール平滑面に接触して摺動できるレール摩擦部材と前記ブロック構造に支持され前記レール摩擦部材を前記レール平滑面に押し付けるレール押し付け構造とを有する。
その結果、地震が発生し構造物が水平方向に相対移動するとレール摩擦部材とレール平滑面との間に発生する摩擦力が構造物の振動を減衰できる。
【００１６】
本発明の実施形態に係る直動転がり支承は、  前記レール押し付け構造が板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を持ち、前記電気回路が前記前記レール押し付け構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続され、地震が発生したと判断すると前記電気回路が前記レール押し付け構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記レール押し付け構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる。
上記本発明に係る実施形態の構成により、前記レール押し付け構造の圧電素子部材は、板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ。前記電気回路が前記前記レール押し付け構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続される。地震が発生したと判断すると前記電気回路が前記レール押し付け構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記レール押し付け構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる。
その結果、圧電素子の一対の電極に印可する電圧を変化させてレール摩擦部材とレール平滑面との間に発生する摩擦力を調整できる。
【００１７】
本発明の実施形態に係る直動転がり支承は、前記基礎板構造が軸方向に延びる平滑面である基礎板平滑面を形成し、前記基礎板平滑面に接触して摺動できる基礎板摩擦部材と前記ブロック構造に支持され前記基礎板摩擦部材を前記基礎板平滑面に押し付ける基礎板押し付け構造とを有する基礎板摩擦構造と、を備える。
上記本発明に係る実施形態の構成により、前記基礎板構造が軸方向に延びる平滑面である基礎板平滑面を形成する。基礎板摩擦構造は、前記基礎板平滑面に接触して摺動できる基礎板摩擦部材と前記ブロック構造に支持され前記基礎板摩擦部材を前記基礎板平滑面に押し付ける基礎板押し付け構造とを有する。
その結果、地震が発生し構造物が水平方向に相対移動すると基礎板摩擦部材と基礎板平滑面との間に発生する摩擦力が構造物の振動を減衰できる。
【００１８】
本発明の実施形態に係る直動転がり支承は、前記基礎板押し付け構造が板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を持ち、前記電気回路が前記基礎板押し付け構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続され、地震が発生したと判断すると前記電気回路が前記基礎板押し付け構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記基礎板押し付け構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる。
上記本発明に係る実施形態の構成により、前記基礎板押し付け構造の圧電素子部材は、が板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ。前記電気回路が前記基礎板押し付け構造の複数の該圧電素子の一対の電極に電気的に接続される。地震が発生したと判断すると前記電気回路が前記基礎板押し付け構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記基礎板押し付け構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる。
その結果、圧電素子の一対の電極に印可する電圧を変化させて基礎板摩擦部材と基礎板平滑面との間に発生する摩擦力を調整できる。
【００１９】
また、本発明の実施形態に係る直動転がり支承は、前記ブロック構造の温度を検知する温度センサと、を備え、前記電気回路は前記温度センサの検知する前記ブロック構造の温度の値の変化に応じて前記圧電素子の一対の電極に印可する電圧の値を変化させる。
上記本発明に係る実施形態の構成により、温度センサは、前記ブロック構造の温度を検知する。前記電気回路は前記温度センサの検知する前記ブロック構造の温度の値の変化に応じて前記圧電素子の一対の電極に印可する電圧の値を変化させる。
その結果、ブロック構造の温度の値に応じて摩擦力を変化させる機能を実現させることができる。
【発明の効果】
【００２０】
以上説明したように、本発明に係る直動転がり支承は、その構成により、以下の効果を有する。
前記下部構造が前記下部基礎板構造を支持し、前記下部基礎板構造が前記Ｙ軸方向に延びる前記下部レール構造を支持し、前記下部レール構造が前記下部ブロック構造をＹ軸方向に相対移動自在に案内し、前記下部ブロック構造が中間板構造を挟んで前記上部ブロック構造に連結され、前記上部レール構造が前記上部ブロック構造をＸ軸方向に相対移動自在に案内し、前記上部レール構造が前記上部基礎板構造に支持され、前記上部基礎板構造が上部構造を支持する様にしたので、地震が発生すると構造物が水平方向に移動できる。
前記中間板構造の圧電素子部材が板条の輪郭のなかに複数の圧電素子をもち、圧電素子部材の板状の厚みが変化すると圧電素子の一対の電極に電位差が生じ、電位差により電気回路に電流が流れる様にしたので、地震が発生し構造物が水平方向に移動する際に上下振動により電位差が電気回路にかかる。
地震が発生し、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて前記中間板構造の前記圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記中間板構造の前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる様にしたので、他の支承との間の不陸の程度を減らす機能を実現できる。
板状の輪郭のなかに整列される複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を持つ第三基礎板部材が第一基礎板構造と第二基礎板構造とに挟まれ、前記圧電素子部材の板状の厚みが変化すると圧電素子の一対の端子に電位差が生じる様にしたので、地震が発生し構造物が水平方向に移動する際に上下振動により電流が電気回路に流れる。
地震が発生し、構造物を支持する他の支承との間に不陸の程度に応じて記第三基礎板構造の圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる様にしたので、構造体を支持する支承の間の不陸を解消する機能を実現することができる。
前記レール支持構造が板状の輪郭のなかに整列される複数の圧電素子をもつ圧電素子部材を持ち、前記圧電素子部材の板状の厚みが変化すると圧電素子の一対の端子に電位差が生じる様にしたので、地震が発生し構造物が水平方向に移動する際に上下振動により電流が電気回路に流れる。
地震が発生し、構造物を支持する他の支承との間に不陸の程度に応じてレール支持構造の圧電素子の一対の電極に電圧を印可して前記圧電素子部材の板状の厚みを変化させる様にしたので、構造体を支持する支承の間の不陸を解消する機能を与えることができる。
ブロック構造に支持されるレール押付け機構がレール摩擦部材をレール構造に形成されるレール平滑面に押付ける様にしたので、地震が発生し構造物が水平方向に相対移動するとレール摩擦部材とレール平滑面との間に発生する摩擦力が構造物の振動を減衰できる。
前記レール押し付け構造が圧電素子部材の板状の輪郭の中に複数の圧電素子をもち、複数の圧電素子の一対の電力に電圧を印可して圧電素子部材の板状の厚みを変化させる様にしたので、圧電素子の一対の電極に印可する電圧を変化させてレール摩擦部材とレール平滑面との間に発生する摩擦力を調整できる。
ブロック構造に支持される基礎板押付け機構が基礎板摩擦部材を基礎板構造に形成される基礎板平滑面に押付ける様にしたので、地震が発生し構造物が水平方向に相対移動すると基礎板摩擦部材と基礎板平滑面との間に発生する摩擦力が構造物の振動を減衰できる。
前記基礎板押し付け構造が圧電素子部材の板状の輪郭の中に複数の圧電素子をもち、複数の圧電素子の一対の電力に電圧を印可して圧電素子部材の板状の厚みを変化させる様にしたので、圧電素子の一対の電極に印可する電圧を変化させて基礎板摩擦部材と基礎板平滑面との間に発生する摩擦力を調整できる。
前記温度センサの検知する前記ブロック構造の温度の値の変化に応じて前記圧電素子の一対の電極に印可する電圧の値を変化させる様にしたので、ブロック構造の温度の値に応じて摩擦力を変化させる機能を実現させることができる。
従って、簡易な構造により動特性または振動特性を調整できる直動転がり支承を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の第一の実施形態に係る直動転がり支承の側面概念図である。
【図２】本発明の第一の実施形態に係る直動転がり支承の平面概念図である。
【図３】本発明の第一の実施形態に係る圧電素子部材その１の平面概念図である。
【図４】本発明の第一の実施形態に係る圧電素子部材その１の断面図、側面概念図である。
【図５】本発明の第一の実施形態に係る圧電素子部材その２の断面図、側面概念図である。
【図６】本発明の第一の実施形態に係る圧電素子部材その３の断面図、側面概念図である。
【図７】本発明の第二の実施形態に係る直動転がり支承の側面概念図である。
【図８】本発明の第二の実施形態に係る直動転がり支承の平面概念図である。
【図９】本発明の第二の実施形態に係るレール摩擦構造の作用説明図である。
【図１０】構造物の概念図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明を実施するための最良の形態を、図面を参照して説明する。
本発明は、上下一対の構造である上部構造と下部構造との間に設けられ構造物を支持する直動転がり支承にかかるものである。
説明の便宜のため、直動転がり支承を建物に取り付ける場合を例に説明する。
上階構造Ｒは、建物の下部構造である。
下階構造Ｂは、建物の基礎構造である。
仮想のＸ軸と仮想のＹ軸とが水平面内で直交する。
【００２３】
最初に、本発明の第一実施形態に係る直動転がり支承を、図を基に、説明する
図１は、本発明の第一の実施形態に係る直動転がり支承の側面概念図である。図２は、本発明の第一の実施形態に係る直動転がり支承の平面概念図である。図３は、本発明の第一の実施形態に係る圧電素子部材の平面概念図である。図４は、本発明の第一の実施形態に係る圧電素子部材の断面図、側面概念図である。
【００２４】
本発明の第一の実施形態にかかる直動転がり支承は、上部基礎板構造１００ｘと上部レール構造２１０ｘと上部ブロック構造２２０ｘと下部基礎板構造１００ｙと下部レール構造２１０ｙと下部ブロック構造２２０ｙと中間板構造３００と電気回路４００とで構成される。
【００２５】
上部基礎板構造１００ｘは、上部構造Ｒを支持する基礎板構造１００である。
基礎板構造は、板状の構造である。
例えば、上部基礎板構造１００ｘは、上部構造Ｒの下面にアンカーボルト１４０により固定される。
【００２６】
下部基礎板構造１００ｙは、下部構造Ｂに支持される基礎板構造１００である。
基礎板構造は、板状の構造である。
例えば、下部基礎板構造１００ｙは、下部構造Ｂの上面にアンカーボルト１４０により固定される。
【００２７】
上部レール構造２１０ｘは、上部基礎板構造１００ｘに支持されＸ軸方向に延びるレール構造２１０である。
例えば、上部レール構造２１０ｘは、下部基礎板構造１００ｙの下面にボルト結合される。
上部ブロック構造２２０ｘは、上部レール構造２１０ｘにＸ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造２２０である。
例えば、上部ブロック構造２２０ｘは、上部レール構造２１０ｘの下部に案内される。
エンドレスに連なった一連の鉄球がレール構造２１０に設けられたレール溝とブロック構造２２０に設けられたトンネル状の孔の中を転がり、上部ブロック構造２２０ｘが上部レール構造２１０ｘにＸ軸方向に相対移動できる。
【００２８】
下部レール構造２１０ｙは、下部基礎板構造１００ｙに支持されＹ軸方向に延びるレール構造である。
例えば、下部レール構造２１０ｙは、下部基礎板構造１００ｙの上面にボルト結合される。
下部ブロック構造２２０ｙは、下部レール構造２１０ｙにＹ軸方向に相対移動自在に案内されるブロック構造である。
例えば、下部ブロック構造２２０ｙは、下部レール構造２１０ｙの上部に案内される。
エンドレスに連なった一連の鉄球がレール構造２１０に設けられたレール溝とブロック構造２２０に設けられたトンネル状の孔の中を転がり、下部ブロック構造２２０ｙが下部レール構造２１０ｙにＹ軸方向に相対移動できる。
【００２９】
中間板構造３００は、板状の輪郭をもつ構造である。
上部ブロック構造２２０ｘと下部ブロック構造２２０ｙとが中間板構造３００を挟んで連結される。
中間板構造３００は、圧電素子部材３１０を含む。
中間板構造３００は、圧電素子部材３１０と一対の金属板部材３２０とで構成されてもよい。
圧電素子部材３１０は、一対の金属板部材３２０に上下から挟まれる。
圧電素子部材３１０は、板状の輪郭を形成し、輪郭の中に整列する複数の圧電素子３１０ａをもつ。
【００３０】
以下に、圧電素子部材の構造の３つのタイプを、図を基に説明する。
最初に、圧電素子部材の構造その１を説明する。
図３、図４は、圧電素子部材３１０の構造その１を例示する。
圧電素子部材３１０は、複数の圧電素子３１０ａと一対の仕切り板３１０ｂとで構成されてもよい。
複数の圧電素子３１０ａが、一対の仕切り板３１０ｂに上下方向から挟まれてもよい。
中間板構造３００の圧電素子部材３１０の板状の厚みが変化すると中間板構造３００の圧電素子３１０ａの一対の電極に電位差が生ずる
例えば、複数の圧電素子３１０ａは、一対の仕切り板３１０ｂの間に整列する。
中間板構造３００の圧電素子部材３１０の板状の厚みが変化すると中間板構造３００の圧電ゴム板３１０ｃに内在する圧電素子に圧縮歪みまたは伸長歪みが生じて一対の電極に電位差が生ずる。
【００３１】
次に、圧電素子の構造その２を説明する。
図５は、圧電素子部材３１０の構造その２を例示する。
圧電素子部材３１０は、圧電ゴム板３１０ｃで構成されてもよい。
圧電素子部材３１０は、圧電ゴム板３１０ｃと一対の仕切り板３１０ｂとで構成されてもよい。
圧電ゴム板３１０ｃは、ゴム製の厚板の中に圧電素子が埋め込まれたものであってもよい。
圧電ゴム板３１０ｃは、ゴム製の厚板に圧電素子を貼り付けられたものであってもよい。
一枚の  圧電ゴム板３１０ｃが、一対の仕切り板３１０ｂに上下方向から挟まれてもよい。
中間板構造３００の圧電素子部材３１０の板状の厚みが変化すると中間板構造３００の圧電ゴム板３１０ｃに内在する圧電素子の一対の電極に電位差が生ずる
中間板構造３００の圧電素子部材３１０の板状の厚みが変化すると中間板構造３００の圧電素子３１０ａに圧縮歪みまたは伸長歪みが生じて一対の電極に電位差が生ずる。
【００３２】
次に、圧電素子の構造その３を説明する。
図６は、圧電素子部材３１０の構造その３を例示する。
圧電素子部材３１０は、圧電ゴム板３１０ｃで構成されてもよい。
圧電素子部材３１０は、圧電ゴム板３１０ｃと一対の仕切り板３１０ｂとで構成されてもよい。
圧電ゴム板３１０ｃは、ゴム製の厚板の中に圧電素子が埋め込まれたものである。
圧電ゴム板３１０ｃは、ゴム製の厚板に圧電素子が貼り付けられたものであってもよい。
複数の圧電ゴム板３１０ｃが、一対の仕切り板３１０ｂに上下方向から挟まれてもよい。
中間板構造３００の圧電素子部材３１０の板状の厚みが変化すると中間板構造３００の複数の圧電ゴム板３１０ｃに内在する圧電素子の一対の電極に電位差が生ずる
中間板構造３００の圧電素子部材３１０の板状の厚みが変化すると中間板構造３００の圧電ゴム板３１０ｃに内在する圧電素子に圧縮歪みまたは伸長歪みが生じて一対の電極に電位差が生ずる。
【００３３】
電気回路４００は、電気回路本体４１０と不陸検知センサ４３０とで構成されてもよい。
電気回路４００は、中間板構造３００の複数の圧電素子３１０ａの一対の電極に電気的に接続される。
電気回路４００は、中間板構造３００の複数の圧電素子３１０ａの一対の電極に電気的に接続されるコンデンサを持っていてもよい。
この様にすると、中間板構造３００の圧電素子部材３１０の板状の厚みが変化すると中間板構造３００の圧電素子３１０ａに圧縮歪みまたは伸長歪みが生じて一対の電極に電位差が生じ、電気回路に電位差に起因してで電流が流れる。
不陸検知センサ４３０は造物を支持する他の支承との間に発生した不陸を検知するセンサである。
例えば、不陸検知センサ４３０は、支承毎に支承が支持する上部構造と下部構造との離間距離を検知する。
支承毎の上部構造と下部構造との離間距離に差が生じたときに、不陸検知センサ４３０は、不陸を検知する。
【００３４】
地震が発生したと判断したとき、電気回路４００が中間板構造３００の圧電素子３１０ａの一対の電極に電圧を印可して中間板構造３００の圧電素子部材３１０の板状の厚みを変化させる。
地震が発生したと判断したとき、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて電気回路４００が中間板構造３００の圧電素子３１０ａの一対の電極に電圧を印可して中間板構造３００の圧電素子部材３１０の板状の厚みを変化させてもよい。
例えば、他の支承のうちの特定の支承の支持する下部構造と上部構造の離間距離を基準として、直動転がり支承の支持する下部構造と上部構造の離間距離を基準に対して所定の値になる様にする。
この様にすると、複数の支承の支持する構造物の上部構造の不陸を抑制し、直動転がり支承が安定してＸ軸方向とＹ軸方向に移動できる。
【００３５】
次に、本発明の第二の実施形態にかかる直動転がり支承を、図を基に、説明する。
図７は、本発明の第二の実施形態に係る直動転がり支承の側面概念図である。図８は、本発明の第二の実施形態に係る直動転がり支承の平面概念図である。図９は、本発明の第二の実施形態に係るレール摩擦構造の作用説明図である。
【００３６】
本発明の第二の実施形態にかかる直動転がり支承は、上部基礎板構造１００ｘと上部レール構造２１０ｘと上部ブロック構造２２０ｘと下部基礎板構造１００ｙと下部レール構造２１０ｙと下部ブロック構造２２０ｙと中間板構造３００と電気回路４００とで構成される。
本発明の第二の実施形態にかかる直動転がり支承は、上部基礎板構造１００ｘと上部レール構造２１０ｘと上部ブロック構造２２０ｘと下部基礎板構造１００ｙと下部レール構造２１０ｙと下部ブロック構造２２０ｙと中間板構造３００と電気回路４００とレール摩擦構造５００とで構成されてもよい。
本発明の第二の実施形態にかかる直動転がり支承は、上部基礎板構造１００ｘと上部レール構造２１０ｘと上部ブロック構造２２０ｘと下部基礎板構造１００ｙと下部レール構造２１０ｙと下部ブロック構造２２０ｙと中間板構造３００と電気回路４００と基礎板摩擦構造６００とで構成されてもよい。
本発明の第二の実施形態にかかる直動転がり支承は、上部基礎板構造１００ｘと上部レール構造２１０ｘと上部ブロック構造２２０ｘと下部基礎板構造１００ｙと下部レール構造２１０ｙと下部ブロック構造２２０ｙと中間板構造３００と電気回路４００とレール支持構造２３０とで構成されてもよい。
本発明の第二の実施形態にかかる直動転がり支承は、上部基礎板構造１００ｘと上部レール構造２１０ｘと上部ブロック構造２２０ｘと下部基礎板構造１００ｙと下部レール構造２１０ｙと下部ブロック構造２２０ｙと中間板構造３００と電気回路４００とレール摩擦構造５００とレール支持構造２３０と基礎板摩擦構造６００で構成されてもよい。
【００３７】
上部レール構造２１０ｘと上部ブロック構造２２０ｘと下部レール構造２１０ｙと下部ブロック構造２２０ｙの構造は、第一の実施形態にかかるものの構造と同じなので、説明を省略し、中間板構造３００と電気回路４００とレール摩擦構造５００とレール支持構造２３０と基礎板摩擦構造６００を順に説明する。
【００３８】
中間板構造３００は、板状の輪郭をもつ構造である。
中間板構造３００は、ゴム製の板状の輪郭をもつ構造であってもよい。
中間板構造３００の構造は、第一の実施形態にかかる直動転がり支承のものの構造と同じであってもよい。
【００３９】
最初に、基礎板構造１００を説明する。
基礎板構造１００が上下一対の基礎板構造と第３基礎板構造１３０とで構成されても良い。
上下一対の基礎板構造は、第一基礎板構造１１０と第二基礎板構造１２０とである。
第三基礎板構造１３０は、第一基礎板構造１１０と第二基礎板構造１２０とに挟まれる。
第三基礎板構造１３０は、第一基礎板構造１１０と第二基礎板構造１２０とに上下方向に挟まれる。
図７に、下部基礎板構造１００ｙが上下一対の基礎板構造と第３基礎板構造１３０とで構成される様子が示される。
【００４０】
第３基礎板構造１３０は、圧電素子部材１３１で構成されてもよい。
圧電素子部材１３１の構造は、第一の実施形態にかかる直動転がり支承で説明したものと同じなので、説明を省略する。
電気回路４００が第三基礎板構造１３０の複数の圧電素子の一対の電極に電気的に接続されてもよい。
第三基礎板構造１３０の圧電素子部材１３１の板状の厚みが変化する変形をすると第三基礎板構造１３０の圧電素子１３１ａの一対の電極に電位差が生ずる。
地震が発生したと判断したとき、電気回路が第三基礎板構造１３０の圧電素子１３１ａの一対の電極に電圧を印可して第三基礎板構造１３０の圧電素子部材１３１の板状の厚みを変化させてもよい。
地震が発生したと判断したとき、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて、電気回路４００が第三基礎板構造１３０の圧電素子１３１ａの一対の電極に電圧を印可して第三基礎板構造１３０の圧電素子部材１３１の板状の厚みを変化させてもよい。
【００４１】
次に、レール支持構造２３０を説明する。
直動転がり支承は、レール支持構造２３０を備えていてもよい。
レール支持構造２３０は、レール構造２１０と基礎板構造１００との間に挟まれる板状の構造であってもよい。
図７には、レール支持構造２３０が下部レール構造２１０ｙと下部基礎板構造１００ｙとの間に挟まれる様子が示される。
レール支持構造２３０が圧電素子部材２３１を持っていてもよい。
圧電素子部材２３１は、板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ構造である。
圧電素子部材２３１は、複数の圧電素子２３１ａと複数の圧電素子２３１ａを挟む一対の仕切り板２３１ｂとで構成されてもうよい。
圧電素子部材２３１の構造は、第一の実施形態にかかる直道転がり支承の記載で説明したものと同じなので、説明を省略する。
電気回路４００がレール支持構造２３０の複数の圧電素子２３１ａの一対の電極に電気的に接続されてもよい。
レール支持構造２３０の圧電素子部材２３１の板状の厚みが変化する変形をするとレール支持構造２３０の圧電素子２３１ａの一対の電極に電位差が生ずる。
地震が発生したと判断したとき、電気回路４００がレール支持構造２３０の圧電素子２３１ａの一対の電極に電圧を印可してレール支持構造２３０の圧電素子部材２３１の板状の厚みを変化させてもうよい。
地震が発生したと判断したとき、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて、電気回路４００がレール支持構造２３０の圧電素子２３１ａの一対の電極に電圧を印可してレール支持構造２３０の圧電素子部材２３１の板状の厚みを変化させてもよい。
【００４２】
次に、レール摩擦構造５００の構造を説明する。
レール構造２１０が、軸方向に延びる平滑面であるレール平滑面Ｓ１を形成してもよい。
レール平滑面Ｓ１は、レール構造２１０の基礎板構造１００に取り付けられる面である取付面の反対側の面に形成されてもよい。
レール平滑面Ｓ１は、レール構造２１０の側面に形成されてもよい。
レール摩擦構造５００は、レール摩擦部材５１０とレール押し付け構造５２０とで構成される。
レール摩擦部材５１０は、レール平滑面Ｓ１に接触して摺動できる摩擦部材である。
レール押し付け構造５２０は、ブロック構造２２０に支持されレール摩擦部材５１０をレール平滑面Ｓ１に押し付ける構造である。
図７には、下部ブロック構造２２０ｙに固定されるレール押し付け構造５２０がレール摩擦部材５１０を、下部レール構造２１０ｙに形成されるレール平滑面Ｓ１に押付ける様子が示される。
この様にすると、下部ブロック構造２２０ｙが下部レール構造２１０ｙに対してＹ軸に沿って相対移動する際に、下部ブロック構造２２０ｙに摩擦抵抗力が作用する。
【００４３】
レール押し付け構造５２０が、圧電素子部材５２１を持っていてもよい。
レール押し付け構造５２０が、圧電素子部材５２１とレール弾性部材（図示せす）とが積層されたものであってもよい。
圧電素子部材５２１は、板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ部材である。
圧電素子部材５２１の構造は、第一の実施形態にかかる直動転がり支承の記載で説明したものと同じなので、説明を省略する。
レール弾性部材（図示せず）は、弾性素材でできた板状部材である。
レール弾性部材（図示せず）は、組み立てられた状態で与圧縮され、所定のばね定数をもつ。
例えば、圧電素子部材５２１は、レール弾性部材（図示せず）を介してレール摩擦部材５１０を押す。
電気回路４００がレール押し付け構造５２０の複数の圧電素子５２１ａの一対の電極に電気的に接続さる。
地震が発生したと判断すると、電気回路４００がレール押し付け構造５２０の圧電素子５２１ａの一対の電極に電圧を印可してレール押し付け構造６２０の圧電素子部材５２１の板状の厚みを変化させる。
電気回路４００は温度センサ４２０の検知するブロック構造２２０の温度の値の変化に応じて圧電素子５２１ａの一対の電極に印可する電圧の値を変化させてもよい。
電気回路４００は、温度センサ４２０の検知するブロック構造２２０の温度の値が大きくなると圧電素子５２１ａの一対の電極に印可する電圧の値を大きくし、温度センサ４２０の検知するブロック構造２２０の温度の値が小さくなると圧電素子５２１ａの一対の電極に印可する電圧の値を小さくしてもよい。
【００４４】
次に、基礎板摩擦構造６００の構造の説明をする。
基礎板構造１００が軸方向に延びる平滑面である基礎板平滑面Ｓ２を形成してもよい。
基礎板平滑面Ｓ２は、基礎板構造１００の上部構造Ｒまたは下部構造Ｂに取り付けられる面である取付面の反対側の面に形成されてもよい。
基礎板摩擦構造６００は、基礎板摩擦部材６１０と基板押し付け構造６２０とで構成される。
基礎板摩擦部材６１０は、基礎板平滑面Ｓ２に接触して摺動できる摩擦部材である。
基礎板押し付け構造６２０は、ブロック構造２２０に支持され基礎板摩擦部材６１０を基礎板平滑面Ｓ２に押し付ける構造である。
図７には、上部ブロック構造２２０ｘに支持される基礎板押し付け構造６２０が基礎板摩擦部材６１０を上部基礎板構造１００ｘが形成する基礎板平滑面Ｓ２に押付ける様子が示される。
この様にすると、上部ブロック構造２２０ｘが上部基礎板構造１００ｘに対してＸ軸に沿って相対移動する際に、上部ブロック構造２２０ｘに摩擦抵抗力が作用する。
【００４５】
基礎板押し付け構造６２０が、圧電素子部材６２１を持っていてもよい。
基礎板押し付け構造６２０が、圧電素子部材６２１と基礎板弾性部材（図示せず）とが積層されたものであってもよい。
圧電素子部材６２１は、板状の輪郭を形成し輪郭の中に整列する複数の圧電素子をもつ部材である。
圧電素子部材６２１の構造は、第一の実施形態にかかる直動転がり支承の記載で説明したものと同じなので、説明を省略する。
基礎板弾性部材（図示せず）は、弾性素材でできた板状部材である。
基礎板弾性部材（図示せず）は、組み立てられた状態で与圧縮され、所定のばね定数をもつ。
例えば、圧電素子部材５２１は、基礎板弾性部材（図示せず）を介して基礎板摩擦部材６１０を押す。
電気回路４００が基礎板押し付け構造６２０の複数の圧電素子６２１ａの一対の電極に電気的に接続さる。
地震が発生したと判断すると、電気回路４００が基礎板押し付け構造６２０の圧電素子６２１ａの一対の電極に電圧を印可して基礎板押し付け構造６２０の圧電素子部材６２１の板状の厚みを変化させる。
電気回路４００は温度センサ４２０の検知するブロック構造２２０の温度の値の変化に応じて圧電素子６２１ａの一対の電極に印可する電圧の値を変化させてもよい。
電気回路４００は、温度センサ４２０の検知するブロック構造２２０の温度の値が大きくなると圧電素子６２１ａの一対の電極に印可する電圧の値を大きくし、温度センサ４２０の検知するブロック構造２２０の温度の値が小さくなると圧電素子６２１ａの一対の電極に印可する電圧の値を小さくしてもよい。
【００４６】
以下に、直動転がり支承の摩擦構造の作用を、レール摩擦構造を例に、図を基に、説明する。
図９は、本発明の実施形態に係る直動転がり支承の作用を示す。
左のグラフは、レール押し付け構造５２０がレール摩擦部材５１０をレール平滑面Ｓ１に押し付けないときにブロック構造２２０がレール構造２１０の上を往復した際の摩擦力の変化を示す。
右のグラフは、レール押し付け構造５２０がレール摩擦部材５１０をレール平滑面Ｓ１に押し付けたときにブロック構造２２０がレール構造２１０の上を往復した際の摩擦力を示す。
ここで、グラフの横軸はブロック構造２２０のレール構造２１０に対する相対移動距離を示し、グラフの縦軸はその際の摩擦力を示す。
電気回路４００がレール押し付け構造５２０の圧電素子５２１ａの一対の電極に電圧を印可しないと、レール押し付け構造５２０がレール摩擦部材５１０をレール平滑面Ｓ１に押し付ける。
電気回路４００がレール押し付け構造５２０の圧電素子５２１ａの一対の電極に電圧を印可すると、レール押し付け構造５２０がレール摩擦部材５１０をレール平滑面Ｓ１に押し付ける。
【００４７】
以下に、直動転がり支承を建造物に導入する様子を示す。
図１０は、直動転がり支承（「ＣＬＢ」と呼称する。）が建物に導入される様子を示す。
通常は、建物の基礎に直動転がり支承が設置される。
また、直動転がり支承はＴＭＤの支承として利用されることがある。
【００４８】
本願発明の直動転がり支承を採用すると、従来の直動転がり支承の不具合点であった不陸を解消できる。
また、直動転がり支承にダンパーの機能を付加できる。
また、地震により長時間揺すられた場合でも、直動転がり支承の温度上昇を抑制でき、
良好な支持機能と周期調整機能とを維持できる。
【００４９】
また、以上説明したように、本発明に係る直動転がり支承は、その構成により、以下の効果を有する。
下部構造Ｂが下部基礎板構造１００ｙを支持し、下部基礎板構造１００ｙがＹ軸方向に延びる下部レール構造２１０ｙを支持し、下部レール構造２１０ｙが下部ブロック構造２２０ｙをＹ軸方向に相対移動自在に案内し、下部ブロック構造２２０ｙが中間板構造３００を挟んで上部ブロック構造２２０ｘに連結され、上部レール構造２１０ｘが上部ブロック構造２２０ｘをＸ軸方向に相対移動自在に案内し、上部レール構造２１０ｘが上部基礎板構造１００ｘに支持され、上部基礎板構造１００ｘが上部構造Ｒを支持する様にしたので、地震が発生すると構造物が水平方向に移動できる。
中間板構造３００の圧電素子部材３１０が板状の輪郭のなかに複数の圧電素子３１０ａをもち、圧電素子部材３１０の板状の厚みが変化すると圧電素子３１０ａの一対の電極に電位差が生じ、電位差により電気回路４００に電流が流れる様にしたので、地震が発生し構造物が水平方向に移動する際に上下振動により電位差が電気回路にかかる。
地震が発生し、構造物を支持する他の支承との間に発生した不陸の程度に応じて中間板構造の圧電素子の一対の電極に電圧を印可して中間板構造の圧電素子部材の板状の厚みを変化させる様にしたので、他の支承との間の不陸を減らす機能を実現できる。
板状の輪郭のなかに整列される複数の圧電素子をもつ圧電素子部材１３１を持つ第三基礎板部材１３０が第一基礎板構造１１０と第二基礎板構造１２０とに挟まれ、圧電素子部材１３１の板状の厚みが変化すると圧電素子２３１ａの一対の端子に電位差が生じる様にしたので、地震が発生し構造物が水平方向に移動する際に上下振動により電流が電気回路４００に流れる。
地震が発生し、構造物を支持する他の支承との間に不陸の程度に応じて記第三基礎板構造１３０の圧電素子１３１ａの一対の電極に電圧を印可して圧電素子部材１３１の板状の厚みを変化させる様にしたので、構造体を支持する支承の間の不陸を解消する機能を実現することができる。
レール支持構造２３０が板状の輪郭のなかに整列される複数の圧電素子２３１ａをもつ圧電素子部材２３１を持ち、圧電素子部材２３１の板状の厚みが変化すると圧電素子２３１ａの一対の端子に電位差が生じる様にしたので、地震が発生し構造物が水平方向に移動する際に上下振動により電流が電気回路に流れる。
地震が発生し、不陸検知センサの検知する値を基に、構造物を支持する他の支承との間に不陸の程度に応じてレール支持構造２３０の圧電素子２３１ａの一対の電極に電圧を印可して圧電素子部材２３１の板状の厚みを変化させる様にしたので、構造体を支持する支承の間の不陸を解消する機能を与えることができる。
ブロック構造２２０に支持されるレール押し付け機構５２０がレール摩擦部材５１０をレール構造２１０に形成されるレール平滑面Ｓ１に押付ける様にしたので、地震が発生し構造物が水平方向に相対移動するとレール摩擦部材５１０とレール平滑面Ｓ１との間に発生する摩擦力が構造物の振動を減衰できる。
レール押し付け構造５２０が圧電素子部材５２１の板状の輪郭の中に複数の圧電素子５２１ａをもち、複数の圧電素子５２１ａの一対の電力に電圧を印可して圧電素子部材５２１の板状の厚みを変化させる様にしたので、圧電素子５２１ａの一対の電極に印可する電圧を変化させてレール摩擦部材５１０とレール平滑面Ｓ１との間に発生する摩擦力を調整できる。
ブロック構造２２０に支持される基礎板押付け機構６２０が基礎板摩擦部材６１０を基礎板構造１００に形成される基礎板平滑面Ｓ２に押付ける様にしたので、地震が発生し構造物が水平方向に相対移動すると基礎板摩擦部材６１０と基礎板平滑面Ｓ２との間に発生する摩擦力が構造物の振動を減衰できる。
基礎板押し付け構造６２０が圧電素子部材６２１の板状の輪郭の中に複数の圧電素子６２１ａをもち、複数の圧電素子６２１ａの一対の電力に電圧を印可して圧電素子部材６２１の板状の厚みを変化させる様にしたので、圧電素子６２１ａの一対の電極に印可する電圧を変化させて基礎板摩擦部材６１０と基礎板平滑面Ｓ２との間に発生する摩擦力を調整できる。
温度センサ４２０の検知するブロック構造の温度の値の変化に応じて圧電素子５２１ａ、６２１ａの一対の電極に印可する電圧の値を変化させる様にしたので、ブロック構造の温度の値に応じて摩擦力を変化させる機能を実現させることができる。
【００５０】
本発明は以上に述べた実施形態に限られるものではなく、発明の要旨を逸脱しない歯非で各種の変更が可能である。
構造物に作用する加速度の最大振幅値が変化するのに応じて、電気回路のインピーダンスを変化させてもよい。
構造物に作用する加速度の最大振幅値が変化するのに応じて、電気回路のコンデンサの静電容量を変化させてもよい。
圧電素子の一対の端子に発生する電位差により電気回路に発生する電流を蓄電器に蓄電し利用してもよい。  
下部基礎板構造１００ｙが、第一基礎板構造１１０と第二基礎板構造１２０と第三基礎板構造１３０とで構成される例で説明したが、これに限定されない。例えば、本構造を上部基礎板構造１００ｘまたは両方に適応してもよい。
レール支持構造２３０が下部レール構造２１０ｙを支持する例で説明したが、これに限定されない。例えば、本構造を上部レール構造２１０ｘまたは両方に適応してもよい。
レール摩擦構造５００を下部レール構造２１０ｙに適応する例で説明したがこれに限定されない。例えば、本構造を上部レール構造２１０ｘまたは両方に適応してもよい。
レール平滑面Ｓ１をレール構造２１０の基礎板構造１００にい固定される面の反対側に設けたが、これに限定されない。例えば、レール平滑面Ｓ１をレール構造２１０の両側面にまたは両側面に設けても良い。
基礎板摩擦構造６００を上部基礎板構造１００ｘに設ける例で説明したが、これに限定されない。例えば、基礎板摩擦構造６００を下部基礎板構造１００ｙまたは両方に設けてもよい。
【符号の説明】
【００５１】
ＣＬＢ  直動転がり支承
Ｓ１  レール平滑面
Ｓ２  基礎板平滑面
Ｒ  上部構造
Ｂ  下部構造
Ｘ  Ｘ軸
Ｙ  Ｙ軸
１００    基礎板構造
１００ｘ  上部基礎板構造
１００ｙ  下部基礎板構造
１１０  第一基礎板構造
１２０  第二基礎板構造
１３０  第三基礎板構造
１３１  圧電素子部材
１３１ａ  圧電素子
１３１ｂ  仕切り板
１４０  アンカーボルト
２１０  レール構造
２１０ｘ  上部レール構造
２１０ｙ  下部レール構造
２２０  ブロック構造
２２０ｘ  上部ブロック構造
２２０ｙ  下部ブロック構造
２３０  レール支持構造
２３１  圧電素子部材
２３１ａ  圧電素子
２３１ｂ  仕切り板
３００  中間板構造
３１０  圧電素子部材
３１０ａ  圧電素子
３１０ｂ  仕切り板
３１０ｃ  圧電ゴム板
３２０  金属板材
４００  電気回路
４１０  電気回路本体
４２０  温度センサ
４３０  不陸検知センサ
５００  レール摩擦構造
５１０  レール摩擦部材
５２０  レール押し付け構造
５２１  圧電素子部材
５２１ａ  圧電素子
５２１ｂ  仕切り板
５２２  レール弾性部材
６００  基礎板摩擦構造
６１０  基礎板摩擦部材
６２０  基礎板押し付け構造
６２１  圧電素子部材
６２１ａ  圧電素子
６２１ｂ  仕切り板
６２２  基礎板弾性部材
【先行技術文献】
【特許文献】
【００５２】
【特許文献１】特開平０８−２４００３３号
【図１】
2018091447.tif 000003
【図２】
2018091447.tif 000004
【図３】
2018091447.tif 000005
【図４】
2018091447.tif 000006
【図５】
2018091447.tif 000007
【図６】
2018091447.tif 000008
【図７】
2018091447.tif 000009
【図８】
2018091447.tif 000010
【図９】
2018091447.tif 000011
【図１０】
2018091447.tif 000012