(57)【要約】【課題】通信端末の温度に応じて、通信に利用する周波数帯域を自動的に決定することで、通信に使用する周波数帯域を適切に決定することを可能にした通信端末装置を提供すること。【解決手段】複数の周波数帯域を使用して通信可能な通信装置において、前記通信装置の温度を検出する温度検出手段と、温度検出手段により検出された温度に基づいて、通信に利用する周波数帯域を決定する決定手段と、前記決定手段により決定した周波数帯域で通信を起動する通信起動手段とを備えることを特徴とする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の周波数帯域を使用して通信可能な通信装置において、
前記通信装置の温度を検出する温度検出手段と、
前記温度検出手段により検出された温度に基づいて、通信に利用する周波数帯域を決定する決定手段と、
前記決定手段により決定した周波数帯域で通信を起動する通信起動手段と、を有することを特徴とする通信装置。
【請求項２】
複数の周波数帯域を使用して通信可能な通信装置において、
前記通信装置の温度を検出する温度検出手段と、
前記通信装置の通信モードを判定する通信モード判定手段と、
前記通信装置の通信モードと前記温度検出手段により検出された温度に基づいて、通信に利用する周波数帯域を決定する決定手段と、
前記決定手段により決定した周波数帯域で通信を起動する通信起動手段と、を有することを特徴とする通信装置。
【請求項３】
複数の周波数帯域を使用して通信可能な通信装置において、
前記通信装置の温度を検出する温度検出手段と、
前記通信装置が相手通信装置の使用可能周波数帯域情報を保持しているか否かを判定する判定手段と、
前記判定手段と前記温度検出手段により検出された温度に基づいて、通信に利用する周波数帯域を決定する決定手段と、
前記決定手段により決定した周波数帯域で通信を起動する通信起動手段と、を有することを特徴とする通信装置。
【請求項４】
複数の周波数帯域を使用して通信可能な通信装置において、
前記通信装置の温度を検出する温度検出手段と、
前記温度検出手段により検出された温度に基づいて、通信チャネルとして利用できる周波数帯域を決定する決定手段と、
前記決定手段により決定した周波数帯域の通信チャネルを表示する表示手段と、を有することを特徴とする通信装置。
【請求項５】
複数の周波数帯域を使用して通信可能な通信装置において、
前記通信装置の温度を検出する温度検出手段と、
前記温度検出手段により検出された温度に基づいて、通信に使用する周波数帯域を決定する決定手段と、
前記決定手段により決定した周波数帯域の通信チャネルを近距離無線通信部に書込みを行う書込み手段と、を有することを特徴とする通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信端末装置に関し、特に無線通信を開始する際の端末装置の温度に応じた通信制御に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、無線通信の高速化が進み、それと共に通信端末の消費電力の増加を伴う。そのため通信時に多くの熱を発生し、通信端末の筺体表面が高温になるため、発熱を抑える必要がある。また熱により端末装置の誤作動を起こしかねない。
【０００３】
従来技術として、通信端末の発熱を抑えることに関して様々な技術が提案されている。特許文献１には、複数の通信方式に対応した通信端末間で通信を行う場合に、通信可能な複数の通信方式の中から、消費電力の少ない通信方式や、通信で発生する発熱量が小さい通信方式を選択する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−１１９０２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述の特許文献１に開示された従来技術では、通信端末の温度が低い場合においても、消費電力の少ない通信方式や、通信で発生する発熱量が小さい通信方式を選択してしまう。つまり、消費電力や発熱量が大きくてもいいような場合においても、通信速度の低い通信方式を選択してしまう可能性がある。
【０００６】
そこで、本発明の目的は、通信端末の温度に応じて、通信に利用する周波数帯域を自動的に決定することで、通信に使用する周波数帯域を適切に決定することを可能にした通信端末装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の目的を達成するために、本発明に係る通信装置は、
複数の周波数帯域を使用して通信可能な通信装置において、前記通信装置の温度を検出する温度検出手段と、前記温度検出手段により検出された温度に基づいて、通信に利用する周波数帯域を決定する決定手段と、前記決定手段により決定した周波数帯域で通信を起動する通信起動手段とを備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、通信端末の温度に応じて、通信に利用する周波数帯域を自動的に決定することで、通信に使用する周波数帯域を適切に決定することを可能にした通信端末装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】第１の実施形態における通信端末のブロック図である。
【図２】第１の実施形態における通信端末の動作を示すフローチャートを示す図である。
【図３】第２の実施形態における通信端末の動作を示すフローチャートを示す図である。
【図４】第３の実施形態における通信端末の動作を示すフローチャートを示す図である。
【図５】第４の実施形態における通信端末の動作を示すフローチャートを示す図である。
【図６】第４の実施形態における通信チャネルを表示を示す図である。
【図７】第５の実施形態における通信端末の動作を示すフローチャートを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に、本発明の好ましい実施の形態を、添付の図面に基づいて説明する。
【００１１】
＜実施例１＞
図１は、本発明の実施形態における通信端末の構成を示す図である。
【００１２】
以下、本発明の実施形態における通信端末の構成について説明する。
【００１３】
通信端末１００は、中央処理装置（ＣＰＵ）１０１、表示装置１０２、操作部１０３、画像処理装置１０４、不揮発性メモリ１０５、主記憶装置１０６、記憶媒体１０７、通信インターフェース１０８、無線通信用アンテナ１０９、温度検出部１１０、近距離無線通信部１１１を備えている。
【００１４】
中央処理装置（ＣＰＵ）１０１は、後述する各種処理を実行するマイクロプロセッサ等から構成されており、図２のフローチャートに示す処理を実行する。また、中央処理装置１０１は、温度検出部１１０から取得した温度情報を、不揮発性メモリ１０５に蓄積する。
【００１５】
表示装置１０２は、撮影した画像や撮影している動画、ユーザ設定画面、ライブビュー画像の表示等を行う。
【００１６】
操作部１０３は、実際の静止画や動画の撮影の操作を行う場合やユーザ設定画面から所望の設定を入力する場合に用いる。操作部１０３には、静止画撮影ボタン、ＡＦボタン等がある。
【００１７】
画像処理装置１０４は、撮影した画像や動画の画像解析等の画像処理を行う。
【００１８】
不揮発性メモリ１０５は、フラッシュメモリ等で構成されており、ユーザの設定情報等の撮像装置の電源がＯＦＦの間も保持すべき情報、画像データを転送する度に生成される転送済み情報、等を記憶するものである。また、不揮発性メモリ１０５は、撮像等の機器制御を行うプログラムコードやオペレーティングシステム（ＯＳ）等も格納している。
【００１９】
主記憶装置１０６は、ＲＡＭ等で構成されており、画像処理部１０４のデータを一時的に保存するために使われる。
【００２０】
記憶媒体１０７は、取り外し可能な記録媒体等から構成されており、撮影した画像データを保存する。
【００２１】
通信インターフェース１０８は、無線通信用アンテナ１０９を介して外部機器と接続する際のインターフェースを司る。また、通信インターフェース１０８は、イーサネットやＵＳＢ等と接続する際のインターフェースも司る。
【００２２】
温度検出部１１０は、温度センサなどから構成され、温度センサで読み取った温度を取得して、通信端末の温度を検出する。
【００２３】
近距離無線通信部１１１は、近距離無線通信タグなどから構成され、外部機器と近距離無線通信を行う。
【００２４】
以下、この通信端末の構成をもとに、本実施形態において通信端末の温度を検出して、検出した温度に応じて通信に利用する周波数帯域を自動的に決定し、通信に使用する周波数帯域を適切に決定する動作について説明する。
【００２５】
図２に、通信端末１００の温度を検出し、検出した温度に応じて通信に利用する周波数帯域を自動的に決定する通信端末１００の動作のフローチャートを示す。
【００２６】
通信端末１００がアクセスポイント機能の起動指示を受けることにより、本フローチャートは開始される。ここで、アクセスポイント機能とは、自機器以外の通信末端からの接続要求を受け付け、通信端末間で通信を行うことができるようにする機能である。
【００２７】
ステップＳ２０１において、通信端末１００の中央処理装置１０１は、温度検出部１１０から通信端末１００の温度情報を取得し、主記憶装置１０６に蓄積する。
【００２８】
ステップＳ２０２において、通信端末１００の中央処理装置１０１は、ステップＳ２０１で取得した通信端末の温度が閾値以上か否かを判定する。通信端末１００の温度が閾値以上である場合、処理をステップＳ２０３に進める。通信端末の温度が閾値よりも小さい場合、処理をステップＳ２０４に進める。
【００２９】
ステップＳ２０３において、通信端末１００の中央処理装置１０１は、通信速度は遅いが発熱量の小さい周波数帯である２．４ＧＨｚ帯を利用してアクセスポイント機能を起動する。
【００３０】
ステップＳ２０４において、通信端末１００の中央処理装置１０１は、発熱量は大きいが通信速度が速い周波数帯である５ＧＨｚ帯を利用してアクセスポイント機能を起動する。
【００３１】
以上説明したように本実施形態によれば、通信端末１００がアクセスポイント機能を起動する際に、通信端末１００の温度と閾値に基づいて、どの周波数帯域を利用するかを判定することで、通信に利用する周波数帯域を決定することができる。
【００３２】
これにより、通信端末の温度が高い時には、発熱量の小さい周波数帯域を通信に利用するよう選択することができ、通信端末の温度上昇を小さくすることができる。また、通信端末の温度が低い時には、通信速度の速い周波数帯域を通信に利用するよう選択することができ、通信速度を速くすることができる。
【００３３】
本実施形態では、通信に使用する周波数帯として２．４ＧＨｚ帯と５ＧＨｚ帯の２つの周波数帯を用いて説明した。しかし、本発明はこの例に限定されるものではなく、通信に使用する周波数帯として他の周波数帯であってもよい。
【００３４】
＜実施例２＞
次に、第２の実施形態を説明する。
【００３５】
第１の実施形態では、通信端末１００の温度を検出して、検出した温度に応じて通信に利用する周波数帯域を自動的に決定する動作について述べた。
【００３６】
本実施形態では、通信端末１００の温度を検出して、通信端末１００の通信モードに基づいて決定された閾値と検出した温度に応じて通信に利用する周波数帯域を自動的に決定する通信端末１００の動作について説明する。ここで、通信モードとは、例えばリモートコントロールが可能なモードや、ファイル転送が可能なモードなどである。
【００３７】
なお、本実施形態は第１の実施形態と共通する部分が多い。したがって、第１の実施形態と共通する部分については説明を省略し、本実施形態に特有の部分について主に説明する。
【００３８】
図３に、通信端末１００の温度を検出し、検出した温度と通信機器の通信モードに応じて通信に利用する周波数帯域を自動的に決定する通信端末１００の動作のフローチャートを示す。
【００３９】
ステップＳ３０１、ステップＳ３０３、ステップＳ３０４の処理は、図２のステップＳ２０１、ステップＳ２０３、ステップＳ２０４と同様の処理であるため、ここでは説明しない。
【００４０】
ステップＳ３０５において、通信端末１００の中央処理装置１０１は、通信端末１００の通信モードが通信モード１であるか、通信モード１よりも転送量の多い通信モード２であるかを判定する。通信端末１００の通信モードが通信モード１である場合、処理をステップＳ３０６に進める。通信端末１００の通信モードが通信モード２である場合、処理をステップＳ３０７に進める。
【００４１】
ステップＳ３０６において、通信端末１００の中央処理装置１０１は、通信端末１００の温度が閾値１以上であるか否かを判定する。通信端末１００の温度が閾値１以上である場合、処理をステップＳ３０３に進める。通信端末１００の温度が閾値１よりも小さい場合、処理をステップＳ３０４に進める。
【００４２】
ステップＳ３０７において、通信端末１００の中央処理装置１０１は、通信端末１００の温度が閾値１よりも小さい閾値２以上であるか否かを判定する。通信端末１００の温度が閾値２以上である場合、処理をステップＳ３０３に進める。通信端末１００の温度が閾値２よりも小さい場合、処理をステップＳ３０４に進める。
【００４３】
以上説明したように本実施形態によれば、通信端末１００がアクセスポイント機能を起動する際に、通信端末１００の通信モードに応じて決定される閾値に応じて、どの周波数帯域を利用するかを判定することで、通信に利用する周波数帯域を決定することができる。
【００４４】
これにより、通信量の多い通信モードの場合には、発熱量の小さい周波数帯域を通信に利用するように選択しやすくすることができ、通信端末の温度上昇を小さくすることができる。また、通信量の少ない通信モードの場合には、通信速度の速い周波数帯域を通信に利用するように選択しやすくすることができ、通信速度を速くすることができる。
【００４５】
本実施形態では、通信モードが通信モード１と通信モード２の２つのモードのどちらであるかを判定するとして説明した。しかし、本発明はこの例に限定されるものではなく、任意の数の通信モードのうちのいずれであるかを判定してもいい。
【００４６】
また、本実施形態では通信端末の温度と比較する閾値として、閾値１と閾値２の２つを用いて説明した。しかし、本発明はこの例に限定されるものではなく、通信端末の温度と比較する閾値は、任意の数の通信モードにそれぞれ対応する閾値を有していてもいい。
【００４７】
＜実施例３＞
次に、第３の実施形態を説明する。
【００４８】
第２の実施形態では、通信端末１００の温度を検出して、通信端末１００の通信モードに基づいて決定された閾値と検出した温度に応じて通信に利用する周波数帯域を自動的に決定する通信端末１００の動作について述べた。
【００４９】
本実施形態では、通信端末１００が相手通信端末と通信を確立した際に、相手通信端末の使用可能な通信周波数帯域が何かという使用可能周波数帯域情報を取得する。そして、一度接続したことのある機器と接続するためにアクセスポイント機能を起動する場合に、通信端末１００の検出した温度に加えて、相手通信端末の使用可能周波数帯域情報を基に、通信に使用する周波数帯域を決定する通信端末１００の動作について説明する。
【００５０】
なお、本実施形態は第１の実施形態と共通する部分が多い。したがって、第１の実施形態と共通する部分については説明を省略し、本実施形態に特有の部分について主に説明する。
【００５１】
図４に、通信端末１００の温度を検出し、検出した温度と相手通信端末の使用可能周波数帯域情報に応じて通信に利用する周波数帯域を自動的に決定する通信端末１００の動作のフローチャートを示す。
【００５２】
ステップＳ４０１〜ステップＳ４０４の処理は、図２のステップＳ２０１〜ステップＳ２０４と同様の処理であるため、ここでは説明しない。
【００５３】
ステップＳ４０８において、通信端末１００の中央処理装置１０１は、通信する相手通信端末と既に一度接続したことがあるか否かを判定する。通信端末１００が相手通信端末と既に一度接続したことがある場合、処理をステップＳ４０３に進める。通信端末１００が相手通信端末と一度も接続したことが無い場合、処理をステップＳ４０９に進める。
【００５４】
ステップＳ４０９において、通信端末１００の中央処理装置１０１は、相手通信端末と以前に接続した時に取得した使用可能周波数帯域情報から、相手通信端末が２．４ＧＨｚ帯の通信に対応しているか否かを判定する。相手通信端末が２．４ＧＨｚ帯の通信に対応している場合、処理をステップＳ４０３に進める。相手通信端末が２．４ＧＨｚ帯の通信に対応していない場合、処理をステップＳ４０４に進める。ここで、相手通信端末が２．４ＧＨｚ帯に対応していない場合、通信端末１００の中央処理装置１０１は、相手通信端末が発熱量の大きい５ＧＨｚ帯の通信にしか対応していないことを通知する。通知の方法は、表示装置１０２に警告画面や、「本当にアクセスポイント機能を起動しますか？」という表示を行う等である。
【００５５】
ステップＳ４１０において、通信端末１００の中央処理装置１０１は、通信する相手通信端末と既に一度接続したことがあるか否かを判定する。通信端末１００が相手通信端末と既に一度接続したことがある場合、処理をステップＳ４０４に進める。通信端末１００が相手通信端末と一度も接続したことが無い場合、処理をステップＳ４１１に進める。
【００５６】
ステップＳ４１１において、通信端末１００の中央処理装置１０１は、相手通信端末と以前に接続した時に取得した使用可能周波数帯域情報から、相手通信端末が５ＧＨｚ帯の通信に対応しているか否かを判定する。相手通信端末が５ＧＨｚ帯の通信に対応している場合、処理をステップＳ４０４に進める。相手通信端末が５ＧＨｚ帯の通信に対応していない場合、処理をステップＳ４０３に進める。
【００５７】
以上説明したように本実施形態によれば、通信端末１００の検出した温度に加えて、相手通信端末の使用可能周波数帯域情報を基に、通信に使用する周波数帯域を決定することで、通信に利用する周波数帯域を決定することができる。
【００５８】
これにより、通信端末の温度に応じて通信に利用する周波数帯域を選択する一方で、相手通信端末が対応していない周波数帯域は通信に利用しないようにすることができる。
【００５９】
＜実施例４＞
次に、第４の実施形態を説明する。
【００６０】
第３の実施形態では、通信端末１００が、相手通信端末の使用可能周波数帯域情報を基に、通信に使用する周波数帯域を決定することで、通信に利用する周波数帯域を決定する通信端末１００の動作について述べた。
【００６１】
本実施形態では、通信端末１００の検出した温度に応じて、アクセスポイント機能で使用する通信チャネル設定画面において、表示を行う通信チャネルを決定する通信端末１００の動作について説明する。
【００６２】
なお、本実施形態は第１の実施形態と共通する部分が多い。したがって、第１の実施形態と共通する部分については説明を省略し、本実施形態に特有の部分について主に説明する。
【００６３】
図５に、通信端末１００の温度を検出し、検出した温度に応じて、アクセスポイント機能で使用する通信チャネル設定画面において、表示を行う通信チャネルを自動的に決定する通信端末１００の動作のフローチャートを示す。
【００６４】
ステップＳ５０１、ステップＳ５０２の処理は、図２のステップＳ２０１、ステップＳ２０２と同様の処理であるため、ここでは説明しない。
【００６５】
ステップＳ５１２において、通信端末１００の中央処理装置１０１は、通信速度は遅いが発熱量の小さい周波数帯である２．４ＧＨｚ帯の通信チャネルのみを、アクセスポイント機能で使用する通信チャネルとして選択できるように表示する。
【００６６】
図６（ａ）は、ステップＳ５１２において、通信端末１００の中央処理装置１０１が、表示装置１０２に２．４ＧＨｚ帯の通信チャネルを表示する例である。
【００６７】
ステップＳ５１３において、通信端末１００の中央処理装置１０１は、発熱量の小さい周波数帯である２．４ＧＨｚ帯の通信チャネルと、通信速度が速い周波数帯である５ＧＨｚ帯の通信チャネルを選択できるように表示する。
【００６８】
図６（ｂ）は、ステップＳ５１３において、通信端末１００の中央処理装置１０１が、表示装置１０２に２．４ＧＨｚ帯と５ＧＨｚ帯の通信チャネルを表示する例である。
【００６９】
以上説明したように本実施形態によれば、通信端末１００の検出した温度に応じて、アクセスポイント機能で使用する通信チャネル設定画面において、表示を行う通信チャネルを決定することができる。
【００７０】
これにより、通信端末の温度に応じて通信に利用する通信チャネルを選択する画面において、通信端末の温度が高い場合は、発熱量の多い通信チャネルを選択させないようにすることができる。
【００７１】
＜実施例５＞
次に、第５の実施形態を説明する。
【００７２】
第４の実施形態では、通信端末１００の検出した温度に応じて、アクセスポイント機能で使用する通信チャネル設定画面において、表示を行う通信チャネルを決定する通信端末１００の動作について述べた。
【００７３】
本実施形態では、通信端末１００の検出した温度に応じて、近距離無線通信部１１１に書き込むアクセスポイント機能で使用する周波数帯域を決定する動作について説明する。ここで、通信端末１００の近距離無線通信部１１１に周波数帯域が書き込まれていることで、通信端末１００は、相手通信端末にどの周波数帯域で通信しようとしているかを通知することができる。
【００７４】
なお、本実施形態は第１の実施形態と共通する部分が多い。したがって、第１の実施形態と共通する部分については説明を省略し、本実施形態に特有の部分について主に説明する。
【００７５】
図７に、通信端末１００の温度を検出し、検出した温度に応じて、近距離無線通信部１１１に書き込むアクセスポイント機能で使用する周波数帯域を決定する通信端末１００の動作のフローチャートを示す。
【００７６】
ステップＳ７０１、ステップＳ７０２の処理は、図２のステップＳ２０１、ステップＳ２０２と同様の処理であるため、ここでは説明しない。
【００７７】
ステップＳ７１４において、通信端末１００の中央処理装置１０１は、近距離無線通信部１１１に、発熱量の小さい周波数帯である２．４ＧＨｚ帯を、アクセスポイント機能で使用する周波数帯域として書き込みする。
【００７８】
ステップＳ７１５において、通信端末１００の中央処理装置１０１は、近距離無線通信部１１１に、通信速度が速い周波数帯である５ＧＨｚ帯を、アクセスポイント機能で使用する周波数帯域として書き込みする。
【００７９】
以上説明したように本実施形態によれば、通信端末１００の検出した温度に応じて、近距離無線通信部１１１に書き込むアクセスポイント機能で使用する周波数帯域を決定することができる。
【００８０】
これにより、通信端末１００は、相手通信端末が通信端末１００と近距離無線通信を行った際に、相手通信端末に、通信端末１００がどの周波数帯域で通信しようとしているかを通知することができる。そして、相手通信端末において通信しようとしている周波数帯域を表示することなどができるようになる。
【００８１】
＜他の実施形態＞
また、本発明の目的は、以下の処理を実行することによっても達成される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェアのプログラムコードを記録した記憶媒体を、システム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータ（またはＣＰＵやＭＰＵ等）が記憶媒体に格納されたプログラムコードを読み出す処理である。供給の形態はシステムあるいは装置記憶媒体に直接アクセスすることで供給されてもよいし、他の装置を介して供給されてもよい。
【符号の説明】
【００８２】
１００  通信端末、１０１  中央処理装置（ＣＰＵ）、１０２  表示装置、
１０３  操作部
【図１】
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【図２】
2018207421.tif 000004
【図３】
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【図４】
2018207421.tif 000006
【図５】
2018207421.tif 000007
【図６】
2018207421.tif 000008
【図７】
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