(57)【要約】【課題】トンネルの切羽における人手作業を回避し、安全性および作業性を向上することができる鋼製支保工の連結構造に関する技術を提供する。【解決手段】トンネル坑壁に沿って建て込まれる円弧状に分割された一対の鋼製支保工をそれぞれの天端部同士で相互に連結するための鋼製支保工の連結構造であって、一方の鋼製支保工の天端部に設けられると共に雄型連結部を有する雄型継手板と、他方の鋼製支保工の天端部に設けられると共に雌型連結部を有する雌型継手板と、を備え、雄型継手板及び雌型継手板の当接面同士が当接した状態で当接面の横幅方向に相対スライドすることで、雌型連結部に雄型連結部が係止される。【選択図】図２
2018178452.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トンネル坑壁に沿って建て込まれる円弧状に分割された一対の鋼製支保工をそれぞれの天端部同士で相互に連結するための鋼製支保工の連結構造であって、
一方の前記鋼製支保工の天端部に設けられると共に雄型連結部を有する雄型継手板と、
他方の前記鋼製支保工の天端部に設けられると共に雌型連結部を有する雌型継手板と、
を備え、
前記雄型継手板及び前記雌型継手板の当接面同士が当接した状態で当該当接面の横幅方向に相対スライドすることで、前記雌型連結部に前記雄型連結部が係止される、
鋼製支保工の連結構造。
【請求項２】
前記雄型連結部は、
前記雄型継手板の前記当接面から垂直に立設すると共に当該当接面の横幅方向に沿って延在する挿通壁部と、
前記挿通壁部における前記当接面との接続端と反対側の端部に連設されると共に、前記当接面の高さ方向に沿った幅寸法が前記挿通壁部の壁厚よりも大きな係止頭部と、
を含み、
前記雌型連結部は、前記雌型継手板における一方の側縁に開口すると共に前記当接面の横幅方向に沿って延在すると共に前記雌型継手板を厚さ方向に貫通する係止溝孔を含み、
前記係止溝孔の溝幅は、前記挿通壁部の壁厚よりも大きく且つ前記係止頭部の幅寸法よりも小さく、
前記係止溝孔に前記挿通壁部を挿通させつつ前記雌型継手板における前記係止溝孔の縁部に前記係止頭部を係止可能である、
請求項１に記載の鋼製支保工の連結構造。
【請求項３】
前記雄型連結部は、前記雄型継手板における上縁及び下縁によって形成され、
前記雌型連結部は、前記雌型継手板における上縁及び下縁にそれぞれ設けられると共に当該上縁及び下縁に沿って延在する一対の係止枠部を含み、
前記一対の係止枠部は、前記雌型継手板の前記当接面から垂直に立設すると共に当該当接面の横幅方向に沿って延在する外壁部と、前記外壁部における前記当接面との接続端と反対側の端部から直交方向に折れ曲って形成された係止壁部と、を有し、前記係止壁部は、前記当接面との間に形成される内空部に前記雄型連結部を収容することで前記雄型連結部を係止可能である、
請求項１に記載の鋼製支保工の連結構造。
【請求項４】
前記雄型連結部は、
前記雄型天端継手板の前記当接面から垂直に立設する棒状の挿通軸部と、
前記挿通壁部における前記当接面との接続端と反対側の端部に連設されると共に、前記当接面の高さ方向に沿った幅寸法が前記挿通軸部よりも大きな係止頭部と、
を含み、
前記雌型連結部は、前記雌型継手板を厚さ方向に貫通すると共に前記係止頭部を挿入可能な頭部挿入口と、
前記頭部挿入口と連通すると共に前記当接面の横幅方向に沿って延在し、且つ前記雌型継手板を厚さ方向に貫通する係止溝孔と、
を含み、
前記係止溝孔の溝幅は、前記挿通軸部の軸幅よりも大きく且つ前記係止頭部の幅寸法よりも小さく、
前記係止溝孔に前記挿通軸部を挿通させつつ前記雌型継手板における前記係止溝孔の縁部に前記係止頭部を係止可能である、
請求項１に記載の鋼製支保工の連結構造。
【請求項５】
トンネル坑壁に沿って建て込まれる円弧状に分割された一対の鋼製支保工をそれぞれの天端部同士で相互に連結する鋼製支保工の連結方法であって、
一方の前記鋼製支保工の天端部に、雄型連結部を有する雄型継手板が設けられ、
他方の前記鋼製支保工の天端部に、雌型連結部を有する雄型継手板が設けられ、
前記鋼製支保工の連結方法は、前記雄型継手板及び前記雌型継手板の当接面同士が当接した状態で当該当接面の横幅方向に相対スライドすることで、前記雌型連結部に前記雄型連結部が係止される、
鋼製支保工の連結方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鋼製支保工の連結構造、及び鋼製支保工の連結方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
トンネルを構築する工法として、ＮＡＴＭ工法(New Austrian Tunneling Method)が知
られている。ＮＡＴＭ工法は、地山が有する支保能力、強度を有効に利用してトンネルの安定を保つという考え方のもとに、吹付けコンクリート、ロックボルト、鋼製支保工を適宜に用いて、地山と一体化したトンネル構造物を建設する工法である。
【０００３】
ＮＡＴＭ工法においてトンネルを構築する際に、アーチ状の鋼製支保工を設置する場合、通常、以下に説明する手順により行われている。まず、切羽の近傍に吹付け機をセットして、切羽にコンクリートを一次吹き付けし、これが完了すると、吹付け機を退出させる。次いで、切羽近傍に支保工を建て込むエレクタを備えた作業車を配置し、エレクタによりアーチ状の鋼製支保工を切羽近傍のトンネル坑壁に建て込み、これが完了すると作業車を退出させる。次に、切羽に吹付け機を再び配置し、建て込まれたトンネル支保工を埋め込むようにして、コンクリートの二次吹付けを行い、吹付け機を退出させる。
【０００４】
鋼製支保工の建て込みに際しては、主にエレクタ装置やドリルジャンボ等といった重機のブーム先端で左右の鋼製支保工を把持して建て込み作業を行った後、左右の鋼製支保工の天端に設けられている継手板同士を突き合わせてボルト接合をすることでアーチ状に建て込む方法が一般的である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３３８１６０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、従来の鋼製支保工の連結構造によれば、左右の鋼製支保工に設けられた継手板同士を当接させた状態で、トンネル坑壁付近に組まれた作業足場や重機のブームに設けられたマンケージ等に人員を配置して、トンネル天端付近まで人員を移動させ、その天端付近に位置する鋼製支保工の継手板同士にボルトを挿通し、かかるボルトをナットにて締結するといった連結作業を行う必要があった。
【０００７】
本発明は、上記のような問題点に鑑みてなされたものであって、その目的は、トンネルの切羽における人手作業を回避し、安全性および作業性を向上することができる鋼製支保工の連結構造に関する技術を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、トンネル坑壁に沿って建て込まれる円弧状に分割された一対の鋼製支保工をそれぞれの天端部同士で相互に連結するための鋼製支保工の連結構造において、一方の鋼製支保工の天端部に設けられる雄型継手板と他方の鋼製支保工の天端部に設けられる雌型継手板の当接面同士を当接させた状態で当該当接面の横幅方向に相対スライドした際に雌型継手板の雌型連結部に雄型継手板の雄型連結部が係止される構造を採用した。
【０００９】
より詳しくは、本発明は、トンネル坑壁に沿って建て込まれる円弧状に分割された一対の鋼製支保工をそれぞれの天端部同士で相互に連結するための鋼製支保工の連結構造であ
って、一方の前記鋼製支保工の天端部に設けられると共に雄型連結部を有する雄型継手板と、他方の前記鋼製支保工の天端部に設けられると共に雌型連結部を有する雌型継手板と、を備え、前記雄型継手板及び前記雌型継手板の当接面同士が当接した状態で当該当接面の横幅方向に相対スライドすることで、前記雌型連結部に前記雄型連結部が係止される。
【００１０】
ここで、前記雄型連結部は、前記雄型継手板の前記当接面から垂直に立設すると共に当該当接面の横幅方向に沿って延在する挿通壁部と、前記挿通壁部における前記当接面との接続端と反対側の端部に連設されると共に、前記当接面の高さ方向に沿った幅寸法が前記挿通壁部の壁厚よりも大きな係止頭部と、を含み、前記雌型連結部は、前記雌型継手板における一方の側縁に開口すると共に前記当接面の横幅方向に沿って延在すると共に前記雌型継手板を厚さ方向に貫通する係止溝孔を含み、前記係止溝孔の溝幅は、前記挿通壁部の壁厚よりも大きく且つ前記係止頭部の幅寸法よりも小さく、前記係止溝孔に前記挿通壁部を挿通させつつ前記雌型継手板における前記係止溝孔の縁部に前記係止頭部を係止可能であっても良い。
【００１１】
また、前記雄型連結部は、前記雄型継手板における上縁及び下縁によって形成され、前記雌型連結部は、前記雌型継手板における上縁及び下縁にそれぞれ設けられると共に当該上縁及び下縁に沿って延在する一対の係止枠部を含み、前記一対の係止枠部は、前記雌型継手板の前記当接面から垂直に立設すると共に当該当接面の横幅方向に沿って延在する外壁部と、前記外壁部における前記当接面との接続端と反対側の端部から直交方向に折れ曲って形成された係止壁部と、を有し、前記係止壁部は、前記当接面との間に形成される内空部に前記雄型連結部を収容することで前記雄型連結部を係止可能であっても良い。
【００１２】
また、前記雄型連結部は、前記雄型天端継手板の前記当接面から垂直に立設する棒状の挿通軸部と、前記挿通壁部における前記当接面との接続端と反対側の端部に連設されると共に、前記当接面の高さ方向に沿った幅寸法が前記挿通軸部よりも大きな係止頭部と、を含み、前記雌型連結部は、前記雌型継手板を厚さ方向に貫通すると共に前記係止頭部を挿入可能な頭部挿入口と、前記頭部挿入口と連通すると共に前記当接面の横幅方向に沿って延在し、且つ前記雌型継手板を厚さ方向に貫通する係止溝孔と、を含み、前記係止溝孔の溝幅は、前記挿通軸部の軸幅よりも大きく且つ前記係止頭部の幅寸法よりも小さく、前記係止溝孔に前記挿通軸部を挿通させつつ前記雌型継手板における前記係止溝孔の縁部に前記係止頭部を係止可能であっても良い。
【００１３】
また、本発明は、鋼製支保工の連結方法として特定することもできる。すなわち、本発明は、トンネル坑壁に沿って建て込まれる円弧状に分割された一対の鋼製支保工をそれぞれの天端部同士で相互に連結する鋼製支保工の連結方法であって、一方の前記鋼製支保工の天端部に、雄型連結部を有する雄型継手板が設けられ、他方の前記鋼製支保工の天端部に、雌型連結部を有する雄型継手板が設けられ、前記鋼製支保工の連結方法は、前記雄型継手板及び前記雌型継手板の当接面同士が当接した状態で当該当接面の横幅方向に相対スライドすることで、前記雌型連結部に前記雄型連結部が係止される。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、トンネルの切羽における人手作業を回避し、安全性および作業性を向上することができる鋼製支保工の連結構造に関する技術を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は、実施形態１に係るトンネル支保工の側面図である。
【図２】図２は、実施形態１に係る左側鋼製支保工及び右側鋼製支保工の連結構造を説明する図である。
【図３】図３は、実施形態１に係る雌型継手板を示す図である。（ａ）に、図２におけるＡ矢視図を示す。（ｂ）に、（ａ）におけるＢ−Ｂ矢視断面図を示す。
【図４】図４は、実施形態１に係る雄型継手板を示す図である。（ａ）に、図２におけるＣ矢視図を示す。（ｂ）に、（ａ）におけるＤ−Ｄ矢視断面図を示す。
【図５】図５は、実施形態１に係る左側鋼製支保工及び右側鋼製支保工を連結する直前の雌型継手板及び雄型継手板の位置関係を説明する図である。
【図６】図６は、エレクタ装置を搭載する作業車の上面図である。
【図７】図７は、実施形態１に係る左側鋼製支保工及び右側鋼製支保工を連結している途中の状況を示す図である。
【図８】図８は、実施形態１に係る左側鋼製支保工及び右側鋼製支保工の連結が完了した状態を示す図である。
【図９】図９は、実施形態１に係る左側鋼製支保工及び右側鋼製支保工の連結が完了した状態を示す図である。
【図１０】図１０は、実施形態２に係る左側鋼製支保工及び右側鋼製支保工の連結構造を説明する図である。
【図１１】図１１は、実施形態２に係る雌型継手板を示す図である。（ａ）に、図１０におけるＥ矢視図を示す。（ｂ）に、（ａ）におけるＦ−Ｆ矢視断面図を示す。
【図１２】図１２は、実施形態２に係る雄型継手板を示す図である。（ａ）に、図１０におけるＧ矢視図を示す。（ｂ）に、（ａ）におけるＨ−Ｈ矢視断面図を示す。
【図１３】図１３は、実施形態３に係る左側鋼製支保工及び右側鋼製支保工の連結構造を説明する図である。
【図１４】図１４は、実施形態３に係る雌型継手板を示す図である。（ａ）に、図１３におけるＩ矢視図を示す。（ｂ）に、（ａ）におけるＪ−Ｊ矢視断面図を示す。
【図１５】図１５は、実施形態３に係る雄型継手板を示す図である。（ａ）に、図１４におけるＫ矢視図を示す。（ｂ）に、（ａ）におけるＬ−Ｌ矢視断面図を示す。
【図１６】図１６は、実施形態３に係る鋼製支保工の連結方法を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。
【００１７】
＜実施形態１＞
図１は、実施形態１に係るトンネル支保工１０の側面図である。トンネル支保工１０は、トンネル掘削に伴い露出する地山の崩落防止のために、掘削直後の坑壁に沿って建て込まれるアーチ状の鋼製支保工であり、トンネル軸方向に沿って一定間隔毎に設置される。本実施形態におけるトンネル支保工１０は、Ｈ形断面を有するＨ形鋼によって形成されている。より詳しくは、トンネル支保工１０は、一対の円弧状の鋼製支保工１０Ｌ，１０Ｒの天端部（上端部）同士を一体に連結することでアーチ状に形成されている。以下、鋼製支保工１０Ｌを「左側鋼製支保工」と呼び、鋼製支保工１０Ｒを「右側鋼製支保工」と呼ぶ。
【００１８】
左側鋼製支保工１０Ｌは、第１本体部１１１、雌型継手板１２１、第１底板１３１を有する。第１本体部１１１は、ウェブ１１１ａ、当該ウェブ１１１ａに直交する一対の地山側フランジ１１１ｂ及び内空側フランジ１１１ｃから構成されるＨ形鋼である。また、第１本体部１１１における一端には雌型継手板１２１が溶接され、他端には第１底板１３１が溶接されている。雌型継手板１２１及び第１底板１３１は四角形の鋼製平板であり、第１本体部１１１のＨ形断面に対して直交方向に延在している。
【００１９】
右側鋼製支保工１０Ｒについても同様に、第２本体部１１２、雄型継手板１２２、第２底板１３２を有する。第２本体部１１２は、ウェブ１１２ａ、当該ウェブ１１２ａに直交する一対の地山側フランジ１１２ｂ及び内空側フランジ１１２ｃから構成されるＨ形鋼である。また、第２本体部１１２における一端には雄型継手板１２２が溶接され、他端には
第２底板１３２が溶接されている。雄型継手板１２２、第２底板１３２は四角形の鋼製平板であり、第２本体部１１２のＨ形断面に対して直交方向に延在している。本実施形態では、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２は合同の矩形平面を有している。図１に示すように、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒは、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２が互いに突き合わされた状態で連結されている。また、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２は、大きさ及び形状が同一であり、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒが連結された状態において、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２の当接面同士がちょうど重ね合せられた状態で当接している。
【００２０】
以下、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結構造について説明する。図２は、実施形態１に係る左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結構造を説明する図である。図２には、左側鋼製支保工１０Ｌにおける雌型継手板１２１及びその周辺構造と、右側鋼製支保工１０Ｒにおける雄型継手板１２２及びその周辺構造を概略的に示している。図２に示すように、雌型継手板１２１には、一対の雌型連結部４０ａ，４０ｂが設けられている。また、雄型継手板１２２には、一対の雄型連結部５０ａ，５０ｂが設けられている。詳しくは後述するが、本実施形態における左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結構造は、トンネルの軸方向に左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを相対スライドさせることで、雌型連結部４０ａ，４０ｂに雄型連結部５０ａ，５０ｂをそれぞれ係止することで、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを連結する。
【００２１】
図３（ａ）は、図２におけるＡ矢視図であり、雌型継手板１２１の当接面１２１ａ側を示す図である。図３（ｂ）は、図３（ａ）におけるＢ−Ｂ矢視断面図である。図４（ａ）は、図２におけるＣ矢視図であり、雄型継手板１２２の当接面１２２ａ側を示す図である。図４（ｂ）は、図４（ａ）におけるＤ−Ｄ矢視断面図である。
【００２２】
ここで、雌型継手板１２１の当接面（外面）１２１ａ及び雄型継手板１２２の当接面（外面）１２２ａは、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを連結する際に突き合わされ、互いに当接する面である。雌型継手板１２１の当接面１２１ａ及び雄型継手板１２２の当接面１２２ａにおける外形とその大きさは互いに等しい。符号１２１ｂは、雌型継手板１２１の裏面（内面）である。符号１２２ｂは、雄型継手板１２２の裏面（内面）である。また、符号１２１ｃは雌型継手板１２１の上縁、符号１２１ｄは雌型継手板１２１の下縁、符号１２１ｅは雌型継手板１２１の坑口側縁、符号１２１ｆは雌型継手板１２１の切羽側縁である。また、符号１２２ｃは雄型継手板１２２の上縁、符号１２２ｄは雄型継手板１２２の下縁、符号１２２ｅは雄型継手板１２２の坑口側縁、符号１２２ｆは雄型継手板１２２の切羽側縁である。図３（ａ）及び図４（ａ）に、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２の高さ方向及び横幅方向を図示する。
【００２３】
雌型継手板１２１の高さ方向は、坑口側縁１２１ｅ及び切羽側縁１２１ｆの延伸方向と平行である。また、雌型継手板１２１と第１本体部１１１とが連結される端部において、ウェブ１１１ａの延伸方向に雌型継手板１２１の高さ方向が一致している。また、雌型継手板１２１の横幅方向は上縁１２１ｃ及び下縁１２１ｄの延伸方向と平行である。また、雌型継手板１２１と第１本体部１１１とが連結される端部において、地山側フランジ１１１ｂ及び内空側フランジ１１１ｃの延伸方向に雌型継手板１２１の横幅方向が一致している。また、雄型継手板１２２の高さ方向は坑口側縁１２２ｅ及び切羽側縁１２２ｆの延伸方向と平行である。また、雄型継手板１２２と第２本体部１１２が連結される端部において、ウェブ１１２ａの延伸方向に雄型継手板１２２の高さ方向が一致している。また、雄型継手板１２２の横幅方向は上縁１２２ｃ及び下縁１２２ｄの延伸方向と平行である。また、雄型継手板１２２と第２本体部１１２が連結される端部において、地山側フランジ１１２ｂ及び内空側フランジ１１２ｃの延伸方向に雄型継手板１２２の横幅方向が一致して
いる。
【００２４】
なお、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを連結する際、雌型継手板１２１における上縁１２１ｃ及び雄型継手板１２２における上縁１２２ｃはトンネルの地山側に面する。また、雌型継手板１２１における下縁１２１ｄ及び雄型継手板１２２における下縁１２２ｄはトンネルの内空側に面する。また、雌型継手板１２１における坑口側縁１２１ｅ及び雄型継手板１２２における坑口側縁１２２ｅはトンネルの坑口側に面する。また、雌型継手板１２１における切羽側縁１２１ｆ及び雄型継手板１２２における切羽側縁１２２ｆはトンネルの切羽側に面する。また、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを連結する際、雌型継手板１２１の当接面１２１ａにおける横幅方向と、雄型継手板１２２の当接面１２２ａにおける横幅方向は、トンネルの軸方向に対して平行である。
【００２５】
図３（ａ）及び（ｂ）に示すように、雌型継手板１２１に設けられる一対の雌型連結部４０ａ，４０ｂは、雌型継手板１２１における坑口側縁１２１ｅに開口すると共に当接面１２１ａの横幅方向に沿って延在する直線状の係止溝孔４１ａ，４１ｂを有する。係止溝孔４１ａ，４１ｂは、雌型継手板１２１を厚さ方向に貫通している。ここで、係止溝孔４１ａ，４１ｂのうち、雌型継手板１２１における坑口側縁１２１ｅに開口する方の一端を挿入口４１０と呼ぶ。また、図３（ａ）に示すように、係止溝孔４１の他端側は、雌型継手板１２１の切羽側縁１２１ｆまで到達しておらず、切羽側縁１２１ｆの近傍に溝孔終端部４１１が形成されている。
【００２６】
また、一対の雌型連結部４０ａ，４０ｂにおける係止溝孔４１ａ，４１ｂの溝幅Ｗ３は、一対の雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける挿通壁部５１ａ，５１ｂの壁厚Ｗ２よりも大きく、且つ、係止頭部５２ａ，５２ｂの幅寸法Ｗ１よりも小さい。また、左側鋼製支保工１０Ｌにおける第１本体部１１１のウェブ１１１ａには、雌型継手板１２１の裏面１２１ｂとの接続位置に一対の切欠き４２ａ，４２ｂが形成されている。一対の切欠き４２ａ，４２ｂは、一対の雌型連結部４０ａ，４０ｂにおける係止溝孔４１ａ，４１ｂにそれぞれ連通している。第１本体部１１１のウェブ１１１ａに形成された一対の切欠き４２ａ，４２ｂは、雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける係止頭部５２ａ，５２ｂの縦断面を若干拡大した縦断面を有している。一対の切欠き４２ａ，４２ｂは、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結時において、第１本体部１１１のウェブ１１１ａに対して係止頭部５２ａ，５２ｂが干渉しないようにするために設けた開口である。また、本実施形態においては、一対の雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける挿通壁部５１ａ，５１ｂの当接面１２２ａからの突出寸法は、雌型継手板１２１の厚さ寸法と等しいか、それよりも若干大きな寸法に設定されている。
【００２７】
次に、雄型継手板１２２に設けられている一対の雄型連結部５０ａ，５０ｂは、雄型継手板１２２の当接面１２２ａから垂直に立設すると共に、当接面１２２ａの横幅方向に沿って延在する挿通壁部５１ａ，５１ｂと、この挿通壁部５１ａ，５１ｂの先端部に連設される係止頭部５２ａ，５２ｂと、を有している。図４（ａ）に示すように当接面１２２ａの横幅方向は、当接面１２２ａ内において地山側フランジ１１２ｂ及び内空側フランジ１１２ｃフランジの延在方向と平行に伸びている。また、図４（ａ）に示すように、雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける挿通壁部５１及び係止頭部５２は、雄型継手板１２２の全幅に亘って形成されてはおらず、坑口側縁１２２ｅから切羽側縁１２２ｆの手前までの範囲に形成されている。また、一対の雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける係止頭部５２ａ，５２ｂの幅寸法Ｗ１は、挿通壁部５１ａ，５１ｂの壁厚Ｗ２よりも大きい。係止頭部５２ａ，５２ｂの幅寸法Ｗ１及び挿通壁部５１ａ，５１ｂの壁厚Ｗ２は共に、当接面１２２ａの高さ方向に沿った寸法である。
【００２８】
次に、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結方法について説明する。
図５は、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを連結する直前の左側鋼製支保工１０Ｌの雌型継手板１２１及び右側鋼製支保工１０Ｒの雄型継手板１２２の位置関係を説明する図である。図５において、雌型継手板１２１については当接面１２１ａ側から眺めた状態を示し、雄型継手板１２２については裏面１２２ｂ側から眺めた状態を示している。
【００２９】
左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結に際しては、まず、図５に示すように、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２がトンネル軸方向における前後にずれた状態となるように左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを配置する。図５に示す状態では、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２の上縁１２１ｃ，１２２ｃ同士の位置、下縁１２１ｄ，１２２ｄ同士の位置は互いに一致している。また、本実施形態では、雌型継手板１２１における坑口側縁１２１ｅに係止溝孔４１ａ，４１ｂの挿入口４１０が開口しており、雌型継手板１２１の坑口側縁１２１ｅ側から雄型継手板１２２の雄型連結部５０ａ，５０ｂを雌型連結部４０ａ，４０ｂにスライド係合させてゆく。そのため、図５に示すように、雄型継手板１２２における切羽側縁１２２ｆが、雌型継手板１２１における坑口側縁１２１ｅよりも若干坑口側に位置した状態で近接するように、左側鋼製支保工１０Ｌの雌型継手板１２１と右側鋼製支保工１０Ｒの雄型継手板１２２の相対位置について調整する。なお、図５に示す状態において、雌型継手板１２１の当接面１２１ａ及び雄型継手板１２２の当接面１２２ａは、トンネルの軸方向において同一面内に位置している。
【００３０】
なお、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結及び建て込み作業は、例えば、図６に示すようなエレクタ装置１００を用いて行うことができる。図６は、エレクタ装置１００を搭載する作業車２００の上面図である。エレクタ装置１００は、同一構成の一対のブーム１７Ｌ，１７Ｒを備えている。一対のブーム１７Ｌ，１７Ｒは、これらに付設される駆動機構の作動によって伸縮動作、傾動動作、揺動動作、回動動作が自在である。また、各ブーム１７Ｌ，１７Ｒの先端には、同一構成の一対のハンド１８Ｌ，１８Ｒが連結されている。一対のハンド１８Ｌ，１８Ｒは、これらに付設される駆動機構の作動によって回転動作および揺動動作が自在であり、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒをそれぞれ着脱自在に挟圧把持（保持）することができる。エレクタ装置１００は、一対のハンド１８Ｌ，１８Ｒに左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを把持し、各ハンド１８Ｌ，１８Ｒを駆動することで左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを連結すると共に、所定の建て込み位置に建て込むことができる。
【００３１】
本実施形態に係る左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結方法においては、エレクタ装置１００の各ハンド１８Ｌ，１８Ｒにそれぞれ把持した左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを、図５に示すような初期位置から、一対のハンド１８Ｌ，１８の少なくとも何れかを駆動させ、トンネル軸方向に沿って雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２を互いに接近させていく。すなわち、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２の当接面１２１ａ，１２２ａ同士を同一面内に保持した状態で、エレクタ装置１００におけるハンドを駆動することで、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２をトンネル軸方向に沿って相対スライドさせる。
【００３２】
図７は、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを連結している途中の状況を示す図である。図７において、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２の当接面１２１ａ，１２２ａ同士を当接させながら、坑口側縁１２１ｅと坑口側縁１２２ｅ同士の位置が合致し、切羽側縁１２１ｆと切羽側縁１２２ｆ同士の位置が合致するように、トンネルの軸方向すなわち当接面１２１ａ，１２２ａの横幅方向に沿って雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２を相対スライドさせてゆく。そして、雄型連結部５０ａ，５０ｂの挿通壁部５１ａ，５１ｂにおける端部５１０が雌型連結部４０ａ，４０ｂの係止溝孔４１ａ，４１ｂ
における挿入口４１０に到達すると、挿通壁部５１ａ，５１ｂが係止溝孔４１ａ，４１ｂ内へ挿入される。
【００３３】
上記のように、係止溝孔４１ａ，４１ｂの溝幅Ｗ３は挿通壁部５１の壁厚Ｗ２よりも大きな寸法に設定されているため、係止溝孔４１ａ，４１ｂ内へと挿通壁部５１ａ，５１ｂを円滑に進入させることができる。また、雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける挿通壁部５１ａ，５１ｂの突出寸法は、雌型継手板１２１の板厚と等しいか、若干大きな寸法に設定されているため、係止溝孔４１ａ，４１ｂに挿通壁部５１ａ，５１ｂを挿通させた状態で、挿通壁部５１ａ，５１ｂの先端部に連設された幅広の係止頭部５２ａ，５２ｂを雌型継手板１２１の裏面１２１ｂ側に配置させることができる。すなわち、雌型連結部４０ａ，４０ｂの係止溝孔４１ａ，４１ｂに雄型連結部５０ａ，５０ｂの挿通壁部５１ａ，５１ｂを挿通させつつ、雌型継手板１２１の係止溝孔４１ａ，４１ｂの縁部１２１ｇに係止頭部５２ａ，５２ｂが係止される。
【００３４】
このように、係止溝孔４１ａ，４１ｂにおける縁部１２１ｇに係止頭部５２ａ，５２ｂが係止された状態においては、トンネルの軸方向すなわち当接面１２１ａ，１２２ａの横幅方向に沿った雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２の相対スライドは許容されつつ、係止頭部５２が係止溝孔４１から（雌型継手板１２１と垂直方向に）抜け出すことにより雌型連結部４０ａ，４０ｂと雄型連結部５０ａ，５０ｂの連結が規制されることが抑制される。ここで、第１本体部１１１のウェブ１１１ａには、係止溝孔４１ａ，４１ｂと連通する一対の切欠き４２が形成されているため、係止頭部５２ａ，５２ｂがウェブ１１１ａと干渉することなく、雌型連結部４０ａ，４０ｂの係止溝孔４１ａ，４１ｂに沿って雄型連結部５０ａ，５０ｂを円滑に挿入できる。
【００３５】
そして、図８に示すように、雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける挿通壁部５１ａ，５１ｂの端部５１０が、雌型連結部４０ａ，４０ｂの係止溝孔４１ａ，４１ｂにおける溝孔終端部４１１に到達すると、それ以上のスライドが規制される。なお、図８において、雄型継手板１２２を破線で示している。図８に示す状態において、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２の四辺が互いに重なっている。すなわち、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２の上縁１２１ｃ，１２２ｃ同士、下縁１２１ｄ，１２２ｄ同士、坑口側縁１２１ｅ，１２２ｅ同士、切羽側縁１２１ｆ，１２２ｆ同士の位置が互いに合致した状態となっている。
【００３６】
ここで、図９は、雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける挿通壁部５１の端部５１０が、雌型連結部４０ａ，４０ｂの係止溝孔４１ａ，４１ｂにおける溝孔終端部４１１に当接するまで挿通壁部５１ａ，５１ｂを係止溝孔４１ａ，４１ｂにスライドさせた状態の雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２の断面を示したものである。図９に示されるように、雌型連結部４０ａ，４０ｂの係止溝孔４１ａ，４１ｂに雄型連結部５０ａ，５０ｂの挿通壁部５１ａ，５１ｂが挿通した状態で、係止溝孔４１ａ，４１ｂの縁部１２１ｇに係止頭部５２ａ，５２ｂが係止された状態となっている。これにより、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２の当接面１２１ａ，１２２ａ同士を全面的に当接させた状態で、雌型連結部４０ａ，４０ｂに対して雄型連結部５０ａ，５０ｂが係止された状態となり、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結が完了する。
【００３７】
また、本実施形態によれば、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒをトンネル軸方向に相対スライドさせるだけでこれらを簡単に連結することができる。つまり、本実施形態における鋼製支保工の連結構造によれば、従来のように、トンネル坑壁付近に組まれた作業足場やエレクタ装置１００のマンケージ等に人員を配置してトンネル天端付近まで人員を移動させ、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの天端に位置する雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２同士をボルト締結するといった連結作業を行う必
要がない。従って、本実施形態におけるトンネル支保工１０の連結構造によれば、従来に比べて、より短時間で簡単に、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結作業を行うことができる。また、本実施形態における鋼製支保工の連結構造によれば、エレクタ装置１００における一対のブーム１７Ｌ，１７Ｒに取り付けられたハンド１８Ｌ，１８Ｒの操作によって、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを連結することができるため、トンネルの切羽における人手作業を回避することができ、従来に比してより一層安全性及び作業性を向上することができる。
【００３８】
また、本実施形態におけるトンネル支保工１０の連結構造によれば、左側鋼製支保工１０Ｌの雌型継手板１２１及び右側鋼製支保工１０Ｒの雄型継手板１２２をトンネル軸方向に相対スライドさせることでこれらを連結する方式を採用したので、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結作業時において、トンネル坑壁（地山）の天頂部に左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒが干渉（衝突）し難くすることができる。そのため、安全性及び施工性をより一層向上することができる。なお、上記実施形態において、左側鋼製支保工１０Ｌの継手板に雌型連結部４０ａ，４０ｂを設置し、右側鋼製支保工１０Ｒの継手板に雄型連結部５０ａ，５０ｂを設置しているが、これには限られず、雌型連結部４０ａ，４０ｂと雄型連結部５０ａ，５０ｂを入れ替えても良い。また、左側鋼製支保工１０Ｌの継手板に配置する雌型連結部４０ａ，４０ｂの数と、右側鋼製支保工１０Ｒの継手板に配置する雄型連結部５０ａ，５０ｂの数は、適宜変更することができる。
【００３９】
＜実施形態２＞
次に、本発明の実施形態２について説明する。図１０は、実施形態２に係る左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結構造を説明する図である。図１０には、左側鋼製支保工１０Ｌにおける雌型継手板１２１及びその周辺構造と、右側鋼製支保工１０Ｒにおける雄型継手板１２２及びその周辺構造を概略的に示している。図１１（ａ）は、図１０におけるＥ矢視図であり、雌型継手板１２１の当接面１２１ａ側を示す図である。図１１（ｂ）は、図１１（ａ）におけるＦ−Ｆ矢視断面図である。図１２（ａ）は、図１０におけるＧ矢視図である。図１２（ｂ）は、図１２（ａ）におけるＨ−Ｈ矢視断面図である。以下、実施形態２に係る左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結構造について、実施形態１との相違点を中心に説明する。
【００４０】
本実施形態においても、左側鋼製支保工１０Ｌの雌型継手板１２１には一対の雌型連結部４０ａ，４０ｂが設けられている。同様に、右側鋼製支保工１０Ｒの雄型継手板１２２には、一対の雄型連結部５０ａ，５０ｂが設けられている。本実施形態における雄型連結部５０ａ，５０ｂは、雄型継手板１２２の上縁１２２ｃ及び下縁１２２ｄによって形成されている。また、一対の雌型連結部４０ａ，４０ｂは、雌型継手板１２１における上縁１２１ｃ及び下縁１２１ｄにそれぞれ設けられた係止枠部４３ａ，４３ｂを有している。係止枠部４３ａ，４３ｂは、雌型継手板１２１における上縁１２１ｃ及び下縁１２１ｄに沿って延在している。
【００４１】
係止枠部４３ａ，４３ｂは、雌型継手板１２１の当接面１２１ａから垂直に立設すると共に、当接面１２１ａの横幅方向に沿って延在する外壁部４３０と、外壁部４３０の先端部から直交方向にＬ字状に折れ曲って形成された係止壁部４３１を有する。そして、係止枠部４３ａ，４３ｂにおける係止壁部４３１と当接面１２１ａとの間には、雄型連結部５０ａ，５０ｂ（雄型継手板１２２の上縁１２２ｃ、又は下縁１２２ｄ）を収容可能な内空部４３２が形成されている。また、係止枠部４３ａ，４３ｂにおける坑口側縁１２１ｅ側の端部には、内空部４３２の挿入口４３２ａが形成されている。また、雌型継手板１２１の切羽側縁１２１ｆ側には、塞ぎ板４３３が設けられている。
【００４２】
以上のように構成される本実施形態における鋼製支保工の連結構造は、実施形態１と同様に、左側鋼製支保工１０Ｌの雌型継手板１２１及び右側鋼製支保工１０Ｒの雄型継手板１２２をトンネル軸方向に相対スライドさせることでこれらを連結する。すなわち、実施形態１と同様、図５に示すような初期位置に雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２を配置した状態から、エレクタ装置１００における各ハンド１８Ｌ，１８Ｒを駆動することで、トンネル軸方向に沿って雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２を互いに接近させてゆき、雌型継手板１２１における係止枠部４３ａ，４３ｂの内側に形成された内空部４３２に、挿入口４３２ａから雄型継手板１２２の上縁１２２ｃ及び下縁１２２ｄによって形成された雄型連結部５０ａ，５０ｂをそれぞれ挿入する。
【００４３】
そして、雄型連結部５０ａ，５０ｂが、係止枠部４３ａ，４３ｂの内側に形成された内空部４３２の奥部に配置された塞ぎ板４３３に当接すると、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結が完了する。この状態において、雄型継手板１２２の上縁１２２ｃ及び下縁１２２ｄによって形成される雄型連結部５０ａ，５０ｂが、雌型継手板１２１における一対の係止枠部４３ａ，４３ｂの係止壁部４３１に係止されることで、雌型継手板１２１と垂直方向に内空部４３２から抜け出すことが規制される。また、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結が完了した状態において他、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２の上縁１２１ｃ，１２２ｃ同士、下縁１２１ｄ，１２２ｄ同士、坑口側縁１２１ｅ，１２２ｅ同士、切羽側縁１２１ｆ，１２２ｆ同士の位置が互いに合致した状態となっている。これにより、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２を全面的に当接させた状態で左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを連結することができる。
【００４４】
本実施形態においても、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒをトンネル軸方向に相対スライドさせることで左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを簡単に連結することができるため、実施形態１と同様、安全性及び作業性の優れた鋼製支保工の連結構造及び連結方法を提供することができる。
【００４５】
＜実施形態３＞
次に、本発明の実施形態３について説明する。図１３は、実施形態３に係る左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結構造を説明する図である。図１３には、左側鋼製支保工１０Ｌにおける雌型継手板１２１及びその周辺構造と、右側鋼製支保工１０Ｒにおける雄型継手板１２２及びその周辺構造を概略的に示している。図１４（ａ）は、図１３におけるＩ矢視図であり、雌型継手板１２１の当接面１２１ａ側を示す図である。図１４（ｂ）は、図１４（ａ）におけるＪ−Ｊ矢視断面図である。図１５（ａ）は、図１４におけるＫ矢視図であり、雄型継手板１２２の当接面１２２ａ側を示す図である。図１５（ｂ）は、図１５（ａ）におけるＬ−Ｌ矢視断面図である。以下、実施形態３に係る左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結構造について、実施形態１との相違点を中心に説明する。
【００４６】
本実施形態においても、左側鋼製支保工１０Ｌの雌型継手板１２１には一対の雌型連結部４０ａ，４０ｂが設けられている。同様に、右側鋼製支保工１０Ｒの雄型継手板１２２には、一対の雄型連結部５０ａ，５０ｂが設けられている。ここで、一対の雌型連結部４０ａ，４０ｂは雌型継手板１２１の横幅方向に配列されており、一対の雄型連結部５０ａ，５０ｂは、雄型継手板１２２の横幅方向に配列されている。また、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結時において、雌型連結部４０ａと雄型連結部５０ａが係合し、雌型連結部４０ｂと雄型連結部５０ｂが係合する。
【００４７】
一対の雄型連結部５０ａ，５０ｂは、雄型継手板１２２の当接面１２２ａからから垂直に立設する棒状の挿通軸部５３ａ，５３ｂと、挿通軸部５３ａ，５３ｂにおける先端側連
設される係止頭部５４ａ，５４ｂを有している。係止頭部５４ａ，５４ｂは、雄型継手板１２２の当接面１２２ａの高さ方向に延伸しており、雌型継手板１２１の当接面１２１ａの高さ方向に沿った幅寸法Ｗ４は、挿通軸部５３ａ，５３ｂの幅寸法Ｗ５よりも大きい。なお、挿通軸部５３ａ，５３ｂの幅寸法Ｗ５は、雌型継手板１２１の当接面１２１ａの高さ方向に沿った寸法を指す。本実施形態において、雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける挿通軸部５３ａ，５３ｂ及び係止頭部５４ａ，５４ｂは四角柱形状を有しているが、これには限られない。また、本実施形態においては、雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける挿通軸部５３ａ，５３ｂの当接面１２２ａからの突出寸法は、雌型継手板１２１の板厚と等しいか、若干大きな寸法に設定されている。
【００４８】
次に、一対の雌型連結部４０ａ，４０ｂは、雌型継手板１２１を厚さ方向に貫通すると共に雄型連結部５０ａ，５０ｂの係止頭部５４ａ，５４ｂを挿入可能な頭部挿入口４４ａ，４４ｂと、当該頭部挿入口４４ａ，４４ｂと連通する係止溝孔４５ａ，４５ｂを含んでいる。雌型連結部４０ａ，４０ｂにおける頭部挿入口４４ａ，４４ｂは、雄型連結部５０ａ，５０ｂの係止頭部５４ａ，５４ｂを円滑に挿入できるように、係止頭部５４ａ，５４ｂよりも一回り大きな矩形平断面形状を有していても良い。また、雌型連結部４０ａ，４０ｂにおける係止溝孔４５ａ，４５ｂは、雌型継手板１２１における当接面１２１ａの横幅方向に沿って延在しており、且つ雌型継手板１２１を厚さ方向に貫通している。より具体的には、係止溝孔４５ａ，４５ｂは、頭部挿入口４４ａ，４４ｂの長手方向中央部から、直交方向に伸びており、全体で略Ｔ形状の雌型連結部４０ａ，４０ｂを形成している。なお、図１４（ａ）に示す例では、雌型連結部４０ａにおける頭部挿入口４４ａが雌型継手板１２１の坑口側縁１２１ｅに連なって開口しているが、坑口側縁１２１ｅに開口していなくても良い。
【００４９】
ここで、一対の雌型連結部４０ａ，４０ｂにおける係止溝孔４５ａ，４５ｂの溝幅Ｗ６は、一対の雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける挿通軸部５３ａ，５３ｂの幅寸法Ｗ５よりも大きく、且つ、係止頭部５４ａ，５４ｂの幅寸法Ｗ４よりも小さい。なお、係止溝孔４５ａ，４５ｂの溝幅Ｗ６は、雌型継手板１２１における当接面１２１ａの高さ方向に沿った溝寸法を指す。また、図１４（ａ）における符号４５１は、係止溝孔４５ａ，４５ｂの溝孔終端部である。係止溝孔４５ａ，４５ｂの溝孔終端部４５１は、係止溝孔４５ａ，４５ｂにおいて頭部挿入口４４ａ，４４ｂと接続されていない方の端部である。
【００５０】
次に、本実施形態における鋼製支保工の連結方法について説明する。本実施形態においても、上述までの実施形態と同様、エレクタ装置１００の各ハンド１８Ｌ，１８Ｒに左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを把持した状態で、図１６に示すように雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２を対向させた状態で近接させる。この状態において、図１６に示すように、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２の上縁１２１ｃ，１２２ｃ同士の位置、下縁１２１ｄ，１２２ｄ同士の位置は互いに一致している。また、図１６に示す状態において、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２は、雌型継手板１２１に比べて雄型継手板１２２よりもトンネル軸方向において若干坑口側に位置している。具体的には、雌型継手板１２の雌型連結部４０ａにおける頭部挿入口４４ａと雄型継手板１２２の雄型連結部５０ａにおける係止頭部５４ａが正対し、且つ、雌型継手板１２の雌型連結部４０ｂにおける頭部挿入口４４ｂと雄型継手板１２２の雄型連結部５０ｂにおける係止頭部５４ｂが正対している。
【００５１】
図１６に示す状態から、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２の高さ方向及び横幅方向における相対位置を保持した状態で、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２を接近させてゆくことで、雌型継手板１２の雌型連結部４０ａ，４０ｂにおける頭部挿入口４４ａ，４４ｂに、雄型継手板１２２の雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける係止頭部５４ａ，５４ｂ及び挿通軸部５３ａ，５３ｂをそれぞれ挿入する。各頭部挿入口４４ａ，４４ｂに対
する係止頭部５４ａ，５４ｂの挿入が完了した後、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２を当接面１２１ａ，１２２ａの横幅方向に沿って（トンネル軸方向に沿って）相対スライドさせることで、雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける挿通軸部５３ａ，５３ｂを雌型連結部４０ａ，４０ｂにおける頭部挿入口４４ａ，４４ｂから係止溝孔４５ａ，４５ｂに進入させる。本実施形態においては、例えば左側鋼製支保工１０Ｌをトンネル軸方向における坑口側にスライドさせ、或いは、右側鋼製支保工１０Ｒをトンネル軸方向における切羽側にスライドさせることで、雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける挿通軸部５３ａ，５３ｂを雌型連結部４０ａ，４０ｂにおける係止溝孔４５ａ，４５ｂに進入させることができる。なお、上記のように、係止溝孔４５ａ，４５ｂの溝幅Ｗ６は挿通軸部５３ａ，５３ｂの幅寸法Ｗ５よりも大きな寸法に設定されているため、係止溝孔４５ａ，４５ｂ内へと挿通軸部５３ａ，５３ｂを円滑に進入させることができる。
【００５２】
また、雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける挿通軸部５３ａ，５３ｂの当接面１２２ａからの突出寸法は、雌型継手板１２１の板厚と等しいか、当該板厚よりも若干大きな寸法に設定されている。そのため、雌型連結部４０ａ，４０ｂにおける係止溝孔４５ａ，４５ｂに雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける挿通軸部５３ａ，５３ｂを挿通させた状態で、係止頭部５４ａ，５４ｂを雌型継手板１２１の裏面１２１ｂ側に配置させることができる。これにより、雌型継手板１２１の係止溝孔４５ａ，４５ｂの縁部１２１ｇに、雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける係止頭部５２ａ，５２ｂを係止することができる。そして、雄型連結部５０ａ，５０ｂにおける挿通軸部５３ａ，５３ｂが、雌型連結部４０ａ，４０ｂの係止溝孔４５ａ，４５ｂにおける溝孔終端部４５１に到達すると、それ以上の相対スライドが規制される。これにより、雌型連結部４０ａ，４０ｂに対して雄型連結部５０ａ，５０ｂが係止された状態で、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結が完了する。なお、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒの連結が完了した状態で、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２の上縁１２１ｃ，１２２ｃ同士、下縁１２１ｄ，１２２ｄ同士、坑口側縁１２１ｅ，１２２ｅ同士、切羽側縁１２１ｆ，１２２ｆ同士の位置が互いに合致している。これにより、雌型継手板１２１及び雄型継手板１２２を全面的に当接させた状態で左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを連結することができる。
【００５３】
以上のように、本実施形態においても、左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒをトンネル軸方向に相対スライドさせることで左側鋼製支保工１０Ｌ及び右側鋼製支保工１０Ｒを簡単に連結することができるため、実施形態１及び２と同様、安全性及び作業性の優れた鋼製支保工の連結構造及び連結方法を提供することができる。
【００５４】
以上、本発明の実施形態を説明したが、本発明に係る鋼製支保工の連結構造はこれらに限られず、可能な限りこれらを組み合わせることができる。
【符号の説明】
【００５５】
１０・・・トンネル支保工
１０Ｌ・・・左側鋼製支保工
１０Ｒ・・・右側鋼製支保工
４０ａ，４０ｂ・・・雌型連結部
５０ａ，５０ｂ・・・雄型連結部
１１１・・・第１本体部
１１２・・・第２本体部
１２１・・・雌型継手板
１２２・・・雄型継手板
【図１】
2018178452.tif 000003
【図２】
2018178452.tif 000004
【図３】
2018178452.tif 000005
【図４】
2018178452.tif 000006
【図５】
2018178452.tif 000007
【図６】
2018178452.tif 000008
【図７】
2018178452.tif 000009
【図８】
2018178452.tif 000010
【図９】
2018178452.tif 000011
【図１０】
2018178452.tif 000012
【図１１】
2018178452.tif 000013
【図１２】
2018178452.tif 000014
【図１３】
2018178452.tif 000015
【図１４】
2018178452.tif 000016
【図１５】
2018178452.tif 000017
【図１６】
2018178452.tif 000018