(57)【要約】【課題】  本発明は、２種類以上の異なる短繊維が混在してなる複合紡績糸であって、これらの短繊維の混率の変化が豊かな複合紡績糸、およびそれぞれの品種により発揮される特徴が複合紡績糸の縦列方向に変化している繊維構造物を提供する。【解決手段】  本発明の複合紡績糸は、２種類以上の異なる短繊維が混在してなる複合紡績糸であって、無機粒子含有率は２質量％〜１０質量％の短繊維Ａからなる短繊維群と、水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群からなる短繊維群を有し、前記の複合紡績糸の縦列方向に断続的に前記の短繊維Ａからなる短繊維群と前記の水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群の混率が切替っている複合紡績糸である。前記の複合紡績糸は、いずれかの短繊維が、その複合紡績糸の縦列方向に断続的に存在しない部分を有する複合紡績糸である。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
２種類以上の異なる短繊維が混在してなる複合紡績糸であって、短繊維Ａからなる短繊維群と水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群を有し、前記複合紡績糸の縦列方向に断続的に前記短繊維Ａからなる短繊維群と前記水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群の混率が切替っていることを特徴とする複合紡績糸。
【請求項２】
短繊維Ａと水溶性短繊維Ｂのいずれかの短繊維群が、複合紡績糸の縦列方向に断続的に存在しない部分を有することを特徴とする請求項１記載の複合紡績糸。
【請求項３】
短繊維Ａが、無機粒子を２質量％〜１０質量％含有していることを特徴とする請求項１または２記載の複合紡績糸。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれかに記載の複合紡績糸を用いてなる繊維構造物。
【請求項５】
水溶性短繊維Ｂが存在しない部分を有する複合紡績糸を用いた請求項４記載の繊維構造物。
【請求項６】
短繊維Ａが存在しない部分を有する複合紡績糸を用いた請求項４記載の繊維構造物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、紡績糸の縦列方向に断続的に用いられる短繊維群の混率が切替る複合紡績糸、およびその複合紡績糸を用いてなる繊維構造物に関し、詳しくは、本発明は複合紡績糸でありながらそれぞれの品種により発揮される特徴が複合紡績糸の縦列方向に変化する複合紡績糸と、それを用いてなる繊維構造物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、２種類以上の異なる短繊維を混ぜ合わせて複合紡績糸を製造する方法には、混打綿工程で原綿を混ぜる方法や、練条工程でスライバーを混ぜる方法、精紡工程で粗糸を混ぜる方法、および出来上がった単糸を撚糸工程で撚り合わせる方法など、多種に渡って行われてきた。
【０００３】
しかしながら、これらの方法は２種類以上の短繊維を均一に混ぜることにより、異なる短繊維群の混率の変化が乏しく、特性がはっきりしないなどの課題があった。
【０００４】
一方、衣料用織編物では、通気性や防透け性というような要求特性があり、そのために、酸化チタン含有糸や有色糸を用いた防透け衣料用素材が提案されている（特許文献１参照。）。また、毛羽抑制による通気性向上と酸化チタン含有ポリエステルフィラメントの複合撚糸（特許文献２参照。）や、防透け性を狙った特殊な２層編地も提案されている（特許文献３参照）。また別に、複数種の粗糸を精紡機に仕掛けその粗糸のうち少なくとも一つが、糸軸に沿って間欠的にスラブを有する方法も提案されている（特許文献４参照。）。
【０００５】
しかしながら、これらの提案では、複合糸での混率変化が乏しく表現が平凡になることや、通気性を向上させる方向は同時に衣料の透けを助長する方向となり、下に着用している肌着や素肌が透けて見えるとういう課題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平９−４２５号公報
【特許文献２】特開２００６−２９１４２７号公報
【特許文献３】特開２０１２−６７４０４号公報
【特許文献４】特開昭６４−３３２２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
そこで本発明の目的は、上記の課題を解決すべく、短繊維群の混率の変化が豊かな複合紡績糸、およびそれぞれの品種により発揮される特徴が複合紡績糸の縦列方向に変化することにより、通気性と防スケ性に優れた複合紡績糸とそれを用いてなる繊維構造物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上記の課題を解決するものであって、本発明の複合紡績糸は、２種類以上の異なる短繊維が混在してなる複合紡績糸であって、短繊維Ａからなる短繊維群と、水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群を有し、前記の複合紡績糸の縦列方向に断続的に前記の短繊維Ａからなる短繊維群と前記の水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群の混率が切替っていることを特徴とする複合紡績糸である。
【０００９】
本発明の複合紡績糸の好ましい態様によれば、前記の短繊維Ａと前記の水溶性短繊維Ｂのいずれかの短繊維群が、前記の複合紡績糸の縦列方向に断続的に存在しない部分を有することである。
【００１０】
本発明の複合紡績糸の好ましい態様によれば、前記の短繊維Ａは、無機粒子を２質量％〜１０質量％含有していることである。
【００１１】
本発明の繊維構造物は、前記の複合紡績糸を用いてなる繊維構造物である。
【００１２】
また、本発明の繊維構造物の好ましい態様によれば、繊維構造物上において、前記の複合紡績糸の短繊維Ａもしくは水溶性短繊維Ｂを有しない、または短繊維Ａおよび水溶性短繊維Ｂを有しない部分がある繊維構造物である。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、異なる短繊維群の混率の変化が豊かな複合紡績糸、およびそれぞれの複合紡績糸の縦列方向に変化する複合紡績糸とそれからなる繊維構造物が得られる。本発明の縦列方向に異なる短繊維群の混率が変化する複合紡績糸を用いることにより、通気性と防スケ性に優れた繊維構造物を製造するに適した繊維構造物が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、本発明の複合紡績糸の構造を説明するための模式縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の複合紡績糸は、２種類以上の異なる短繊維が混在してなる複合紡績糸であって、短繊維Ａからなる短繊維群と、水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群を有し、前記の複合紡績糸の縦列方向に断続的に前記の短繊維Ａからなる短繊維群と前記の水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群の混率が切替っている複合紡績糸である。
【００１６】
次に、複合紡績糸の縦列方向に断続的に異なる短繊維群の混率が切替る複合紡績糸と、その複合紡績糸を用いてなる繊維構造物の実施の形態について説明する。
【００１７】
本発明の複合紡績糸は、２種類以上の短繊維が混在している。ここで記載される種類とは、繊維素材はもちろんのこと、同繊維素材でも繊維長、単繊維繊度、または断面形状が異なるものや染色差が異なるものも一つの種類として数えられる。すなわち、例えば、同じ繊維素材であるポリエステル繊維でも、酸化チタン率が異なる短繊維であれば２種類であり、単繊維繊度も１．０ｄｔｅｘと２．０ｄｔｅｘであれば２種類であり、例えば、単繊維繊度が０．１ｄｔｅｘ違う場合も２種類となることがあり、また原綿染色した黒色と原綿染色していない白色も２種類として数えることができる。
【００１８】
本発明の複合紡績糸を構成する短繊維Ａの素材としては、例えば、通常のあらゆる合成繊維はもとより、再生セルロース系繊維なども適用することができる。
具体的には、ポリエステル繊維、ビスコースレーヨン繊維、キュプラレーヨン繊維、ポリアミド繊維、アセテート繊維、ポリアミド繊維、ポリトリメチレンテレフタール繊維、ポリプロピレン繊維およびナイロン繊維からなる短繊維等が挙げられる。
【００１９】
複合紡績糸を構成する短繊維Ａの断面形状としては、丸型、繭型、三角型、Ｙ型、十字型、星型、扁平型および多葉型が挙げられる。
【００２０】
また、本発明の複合紡績糸を構成する水溶性短繊維Ｂの素材としては、好ましくは水溶性の合成繊維が用いられ、断面形状としては、丸形や繭型などあらゆる断面形状のものを使用することができる。水溶性合成繊維としては、例えば、クラロンＫ−II（株式会社クラレ製）、ソルブロン（株式会社ニチビ製）等のビニロン繊維やポリビニルアルコール繊維等が用いられる。
【００２１】
本発明においては、水溶性短繊維Ｂを含有する繊維構造物において、水溶性短繊維Ｂを溶解することにより、通気性に優れた繊維構造物とすることができる。
【００２２】
本発明の複合紡績糸は、２種類以上の異なる短繊維が混在してなる複合紡績糸であって、少なくとも１種類の短繊維において無機粒子を２質量％〜１０質量％含有することが好ましく、より好ましくは５質量％〜９質量％である。中でも、短繊維Ａに無機粒子を含有することが好ましく、無機粒子を含有する短繊維Ａの複合割合は、複合紡績糸の質量に対して好ましくは３０質量％〜７０質量％である。
【００２３】
無機粒子としては、シリカゾル、シリカ、アルキルコートシリカ、アルミナゾル酸化チタンおよび炭酸カルシウムなどが挙げられる。好ましくは化学的安定性、耐凝集性およびコストの面から、二酸化チタン（以下、酸化チタンと略記することがある。）が好ましく用いられる。
【００２４】
本発明の複合紡績糸を構成する短繊維Ａと水溶性短繊維Ｂの単繊維繊度は、好ましくは通常の複合紡績糸で使用される単繊維繊度であり、具体的には好ましくは０．５〜１０ｄｔｅｘの範囲であり、より好ましくは０．７〜４．０ｄｔｅｘの範囲である。また、短繊維Ａと水溶性短繊維Ｂの繊維長は、好ましくは２５〜２００ｍｍの範囲であり、より好ましくは３０〜１００ｍｍの範囲である。また、短繊維Ａと水溶性短繊維Ｂが、異なる単繊維繊度または／および異なる繊維長であることも許容される。
【００２５】
また、本発明の複合紡績糸の糸番手は、１０〜１００番手（綿式）の範囲が好ましいが、用途に応じて適宜選ぶことができる。例えば、衣料用の織編物であれば、２０〜１００番手（綿式）がより好ましい態様である。また、カーペットなどのパイル織物であれば、１０〜３０番手（綿式）がより好ましい態様である。また、糸番手は、用途に応じて複合紡績糸の縦列方向で変更することができるが、複合紡績糸の縦列方向に一定である方が繊維構造物の品位が良くなる。
【００２６】
本発明の複合紡績糸のヨリ係数は、２．０〜５．０の範囲であることが好ましいが、用途に応じて適宜選ぶことができる。また、ヨリ係数は一定である必要はなく、用途に応じて複合紡績糸の縦列方向に変更することができる。
【００２７】
本発明の複合紡績糸は、用途に応じてスラブ糸にして用いることができる。例えば、スラブ太さや長さは、基準とする番手の１００％未満であると糸強力が劣り、紡績糸が製造できないことがあることや、５００％を超えると次工程の織機や編機等で番手変動による糸切れが発生する恐れがあることから、スラブ太さや長さは、１００〜５００％の範囲であることが好ましい態様である。
【００２８】
また、スラブ長さは、３０ｍｍ未満であると短繊維長より短くスラブ形成が不可能であることや、２０００ｍｍを超えると生地にした場合スラブが強調されないなどのことから、スラブ長さは、３０〜２０００ｍｍの範囲であることが好ましい態様である。
【００２９】
本発明の複合紡績糸は、単糸だけでなく、双糸や三子糸など撚糸加工や長繊維と複合加工することができる。
【００３０】
本発明において、複合紡績糸の縦列方向に断続的に、短繊維Ａからなる短繊維群と水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群の混率が切替るとは、用途や目的に応じて種類の異なる短繊維群の混率が切り替わるものであるが、それぞれの種類の短繊維混率が同等ではなくどちらかに偏っていることが好ましく、さらには、それぞれの種類の短繊維が存在しない部分を有すること、即ち、他の種類の短繊維のみで形成される部分を有することが更に好ましい態様である。これは、それぞれの種類の短繊維の特徴がより発揮されるためである。
また、本発明の繊維構造物においては、本発明の複合紡績糸の短繊維Ａもしくは水溶性短繊維Ｂを有しない複合紡績糸、または短繊維Ａおよび水溶性短繊維Ｂを有しない部分がある複合紡績糸を用いた繊維構造物であることが好ましい態様である。
【００３１】
短繊維（短繊維Ａと水溶性短繊維Ｂ）の質量％は、採取するサンプルを複合紡績糸の長さで１０ｍｍとすること以外は、ＪＩＳ  Ｌ１０３０−２（２０１２年版）に準じて定量することができ、また、複合紡績糸の断面を電子顕微鏡もしくはマイクロスコープで写真を撮影し、それぞれの種の短繊維数を数え、またそれぞれの種の単繊維繊度をＪＩＳ法（合成繊維であればＪＩＳ  Ｌ１０１５（２０１０年版））で求め、比重を掛けて求めることもできる。また、ある種の短繊維が存在しない部分とは、複合紡績糸や繊維構造物から分解した複合紡績糸の断面写真からそれぞれの短繊維の有無によって評価される。
【００３２】
具体的に、長さが２００ｍｍの複合紡績糸５本を用意し、その複合紡績糸を端から２０ｍｍでカットし、その複合紡績糸の断面を電子顕微鏡もしくはマイクロスコープで写真を撮影し、それぞれの種類の短繊維の存在を確認する。カットした端からまた２０ｍｍでカットし、同様な方法で、それぞれの種の短繊維の存在を確認する。これを繰り返し、長さ２００ｍｍの複合紡績糸で１０回、断面写真で短繊維の存在を確認する。同様の方法で残った４本の複合紡績糸を評価し、合計５０回の評価を行い、それぞれの種類の短繊維の存在有無を確認する。５０回の評価の中で、1回でもその短繊維が存在しないことが確認される場合、本発明のそれぞれの短繊維が存在しない部分を有する複合紡績糸とする。
【００３３】
次に、図面に基づいて、本発明の複合紡績糸について説明する。図１は、本発明の複合紡績糸の構造を例示説明するための模式縦断面図である。
【００３４】
図１において、本発明の複合紡績糸４は、短繊維Ａからなる短繊維群１、水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群２、および短繊維Ａからなる短繊維群１と水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群２が混在してなる複合短繊維群（複合部）３で構成されている。
【００３５】
本発明の複合紡績糸４は、縦列方向に断続的に前記の短繊維Ａからなる短繊維群１と前記の水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群２の混率が切替っており、縦列方向に断続的に変化することにより、通気性と防スケ性に優れた繊維構造物が得られる。また、短繊維群１は水溶性短繊維Ｂを有さず、短繊維群２は短繊維Ａを有しない部分である。
【００３６】
本発明の複合紡績糸は、必要に応じて短繊維Ａと水溶性短繊維Ｂ以外の短繊維を加えた３種類以上の短繊維との混紡やフィラメント糸と複合紡績糸にすることができる。
【００３７】
ここで、フィラメント糸の割合が５質量％以下であるとフィラメント糸の特徴が発揮できないことや、逆にその割合が５０質量％以上であると短繊維側の特徴が発現できないことから、フィラメント糸の複合割合は、複合紡績糸に対し５〜５０質量％の範囲であることが好ましい態様である。
【００３８】
本発明で用いられるフィラメント糸としては、具体的には、ポリエステル繊維、ＰＶＡ繊維や水溶性繊維、ビスコースレーヨン繊維、キュプラレーヨン繊維、ポリウレタン繊維、ポリアミド繊維、アセテート繊維、ポリアミド繊維、ポリトリメチレンテレフタール繊維、ポリプロピレン繊維およびナイロン繊維からなるフィラメント糸等が挙げられる。また、フィラメント糸の形態としては、仮撚り加工糸、加工を施されていない原糸および先染め糸等のいずれでもよく、これらの複合糸を用いることもできる。
【００３９】
複合紡績糸の形態については、リング紡績糸でも良く、空気紡績糸や結束紡績糸とすることもできる。
【００４０】
また、本発明の複合紡績糸は、フィラメント糸との交編もしくは交織はもちろん、１００％織物や１００％編物に用いることができる。
【００４１】
次に、本発明の複合紡績糸の製造方法について説明する。
【００４２】
本発明の複合紡績糸を得る方法としては、例えば、練条機やギル機などの練条工程で、２種類以上のスライバーを用意し、精紡工程で２本の粗糸をそれぞれミドルローラーとバックローラーから供給し、独立したエプロン機構とドラフトローラー駆動により紡績糸を縦列方向に断続的に切替えるモザイクヤーンシステム（豊田自動織機(株)製）を有する精紡機を用いて複合紡績糸を得る方法が挙げられる。
【００４３】
それぞれの粗糸の切り替えピッチ長は、４０ｍｍ〜１５００ｍｍの範囲であることが好ましく、更に好ましくは５０ｍｍ〜１０００ｍｍの範囲である。切り替えピッチ長が４０ｍｍ未満では、編物の場合はループがあるため、外観変化に乏しくなる場合がある。また、切り替えピッチ長が１５００ｍｍを超えると、同じ素材が長く続くため、変化に乏しい繊維構造物となる場合がある。
【００４４】
次に、本発明の複合紡績糸を使用してなる繊維構造物について説明する。
【００４５】
本発明の複合紡績糸を用いてなる繊維構造物は、パイル織物を含めた織物や編物など、用途によって選ぶことができる。
【００４６】
例えば、本発明の複合紡績糸を織物に用いる場合は、織物の経糸および／または緯糸として使用することができ、通常の製織工程で製織することができる。また、本発明の複合紡績糸を編物に用いる場合は、通常の丸編みや経編工程で編成することができる。
【００４７】
製織編工程は、一般的に使用される工程で良く、織機および編機の種類は特に限定されない。また、織編物の組織や密度は、求められる風合いや物性および機能性により選択される。
【００４８】
製織編工程で得られた生機は、使用される素材によって選別されるが、一般的な染色工程と条件で染色仕上げ加工され、最終の仕上げにより織編物となる。その際、織編物において上記の短繊維Ａもしくは水溶性短繊維Ｂを有しない部分がある複合紡績糸、または短繊維Ａおよび水溶性短繊維Ｂを有しない部分がある複合紡績糸を用いることが好ましい。
【００４９】
また、本発明の複合紡績糸は、繊維構造物の一部に使っても繊維構造物全体に使用しても構わず、その用途や目的に沿って決めることができる。例えば、シャツ類、インナー、ユニフォーム、カットソー、肌着類、靴下類、裏地類、手袋、マフラー類等の衣料用途およびマットやタオル等の家庭用途などに用いることができ、特にシャツ地やジャッケト側地などで好適に利用することができる。
【実施例】
【００５０】
次に、本発明の複合紡績糸と繊維構造物について、実施例により説明する。本発明における測定方法および評価方法は、次のとおりである。
【００５１】
（１）それぞれの種類の短繊維の存在しない箇所：
織物（繊維構造物）から分解した複合紡績糸の断面写真から、それぞれの種類の短繊維の有無を評価した。
【００５２】
織物の緯糸方向に幅に２００ｍｍで、長さ方向で１０ｍｍの大きさにカットしサンプルを作製する。そのサンプルから、糸を５本抜き取る。その際、５本は複合紡績糸の長さ方向で２００ｍｍあると共に、織物になっている際に糸として並びあった複合紡績糸とする。複合紡績糸を端から２０ｍｍでカットし、その複合紡績糸の断面をマイクロスコープによって２０倍で写真を撮影し、それぞれの種類の短繊維の存在を確認した。カットした端からまた２０ｍｍでカットし、同様の方法で、それぞれの種類の短繊維の存在を確認し、これを繰り返し、長さ２００ｍｍの複合紡績糸で１０回、断面写真でそれぞれの種類の短繊維の存在を確認した。同様の方法で、残った４本の複合紡績糸を評価し、合計５０回の評価を行い、それぞれの種類の短繊維の存在しない箇所を確認した。５０回の中で1回でも存在しないことが確認される場合、本発明のそれぞれの種類の短繊維の存在しない部分を有する複合紡績糸とする。
【００５３】
（２）防透け性試験：
防スケ性の評価について、防スケ度（％）として測色計を用いて数値的な評価を行った。この数値が大きいほど防スケ性があり、計算式は次のとおりである。
・防スケ度（％）＝１００−[（Ｌｗｆ−Ｌｂｆ）／（Ｌｗ−Ｌｂ）]×１００
（式中、Ｌｗｆは標準白板＋試料のＬ値、Ｌｂｆは標準黒板＋試料のＬ値、Ｌｗは標準白板のＬ値、Ｌｂは標準黒板のＬ値を、それぞれ表す。）。
【００５４】
（３）通気性試験：
ＪＩＳ  Ｌ  １０９６  Ａ法（ブラジール形法）（２０１５年改訂）に準じ、測定した。
【００５５】
（実施例１）
酸化チタンを８質量％含有する短繊維Ａとして、単繊維繊度が１．７ｄｔｅｘで、繊維長が３８ｍｍのポリエステル短繊維（東レ(株)製、原綿タイプＴ７７２）を準備し、別に、水溶性短繊維Ｂとして、単繊維繊度が１．７ｄｔｅｘで、繊維長が３８ｍｍの水溶性短繊維（クラレ(株)製、原綿タイプクラロンＫ−II）を準備した。
【００５６】
前記の酸化チタン含有率が８質量％の短繊維Ａを１００質量％使用し、通常の紡績工程を経て、０．５５ｇ／ｍの粗糸（Ａ）を作製した。また、前記の水溶性短繊維Ｂを１００質量％使用し、通常の紡績工程を経て、０．５５ｇ／ｍの粗糸（Ｂ）を作製した。それぞれの粗糸（Ａ）と粗糸（Ｂ）を豊田自動織機(株)製のモザイクヤーンシステムを有する精紡機で、粗糸（Ａ）をミドルローラーから供給し、また、粗糸（Ｂ）をバックローラーからそれぞれ供給し、それぞれの切り替えピッチ長が短繊維Ａは３０ｍｍで短繊維Ｂが７０ｍｍとなる綿方式の番手で４０‘Ｓの複合紡績糸を得た。糸切れの発生も少なく、紡績性は良好であった。
【００５７】
得られた複合紡績糸は、縦列方向に断続的に、前記の酸化チタンを８質量％含有する短繊維Ａからなる短繊維群と前記の水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群が切り替わり、短繊維Ａが３０質量％と短繊維Ｂが７０質量％の混率となる複合紡績糸であった。
【００５８】
次に、得られた複合紡績糸を緯糸に使用し、経糸にはポリエステルフィラメント（５６Ｔ−１８Ｆ）を使用し、通常のレピア織機を用いて、織組織を平織りとし、織密度を経が１１２本／２．５４ｃｍで緯が１００本／２．５４ｃｍの織物を得た。
【００５９】
得られた織物を９８℃の温度の熱水で約３０分間煮沸し水溶性短繊維Ｂを溶解して得られた織物は、通気性と防スケ性に優れた繊維構造物であった。結果を表１に示す。
【００６０】
（実施例２）
実施例１と同じ短繊維Ａと水溶性短繊維Ｂを準備し、実施例１と同じ粗糸（Ａ）と粗糸（Ｂ）を作製した。それぞれの粗糸（Ａ）と粗糸（Ｂ）を豊田自動織機(株)製のモザイクヤーンシステムを有する精紡機を用いて、粗糸（Ａ）をミドルローラーから供給し、粗糸（Ｂ）をバックローラーからそれぞれ供給し、それぞれの切り替えピッチ長が短繊維Ａは５０ｍｍで短繊維Ｂが５０ｍｍとなる綿方式の番手で４０‘Ｓの複合紡績糸を得た。糸切れの発生も少なく、紡績性は良好であった。
【００６１】
得られた複合紡績糸は、縦列方向に断続的に、酸化チタンを８質量％含有する短繊維Ａからなる短繊維群と水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群が切り替わり、短繊維Ａが５０質量％と短繊維Ｂが５０質量％の混率となる複合紡績糸であった。
【００６２】
次に、得られた複合紡績糸を緯糸に使用し、経糸にはポリエステルフィラメント（５６Ｔ−１８Ｆ）を使用し通常のレピア織機を用いて、織組織を平織りとし、織密度を経が１１２本／２．５４ｃｍで緯が１００本／２．５４ｃｍの織物を得た。
【００６３】
得られた織物を９８℃の熱水で約３０分間煮沸し水溶性短繊維Ｂを溶解して得られた織物は、通気性と防スケ性に優れた繊維構造物であった。結果を表１に示す。
【００６４】
（実施例３）
実施例１と同じ短繊維Ａと水溶性短繊維Ｂを準備し、実施例１と同じ粗糸（Ａ）と粗糸（Ｂ）を作製した。それぞれの粗糸（Ａ）と粗糸（Ｂ）を豊田自動織機(株)製のモザイクヤーンシステムを有する精紡機で、粗糸（Ａ）をミドルローラーから供給し、粗糸（Ｂ）をバックローラーからそれぞれ供給し、それぞれの切り替えピッチ長が短繊維Ａは７０ｍｍで短繊維Ｂが３０ｍｍとなる綿方式の番手で４０‘Ｓの複合紡績糸を得た。糸切れの発生も少なく、紡績性は良好であった。
【００６５】
得られた複合紡績糸は、縦列方向に断続的に、酸化チタンを８質量％含有する短繊維Ａからなる短繊維群と水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群の混率が切り替わり、短繊維Ａが７０質量％と短繊維Ｂが３０質量％の混率となる複合紡績糸であった。
【００６６】
次に、得られた複合紡績糸を緯糸で使用し、経糸にはポリエステルフィラメント（５６Ｔ−１８Ｆ）を使用し通常のレピア織機を用いて、織組織を平織りとし、織密度を経が１１２本／２．５４ｃｍで緯が１００本／２．５４ｃｍの織物を得た。
【００６７】
得られた織物を９８℃の熱水で約３０分間煮沸し水溶性短繊維Ｂを溶解して得られた織物は、通気性と防スケ性に優れた繊維構造物であった。結果を表１に示す。
【００６８】
（比較例１）
短繊維Ａとして、酸化チタン含有率が１質量％で、単繊維繊度が１．４５ｄｔｅｘで、繊維長が３８ｍｍのポリエステル短繊維（東レ(株)製、原綿タイプＴ４０３）を準備し、水溶性短繊維Ｂに代わる短繊維として、通常綿花を準備した。
【００６９】
練条工程において、質量比で短繊維Ａを６５質量％、通常綿花Ｂを３５質量％で投入し、０．５５ｇ／ｍの粗糸（Ｃ）を作製した。作成した粗糸（Ｃ）を、豊田自動織機(株)製の精紡機のバックローラーから供給し、綿方式の番手で４０‘Ｓの複合紡績糸を得た。糸切れの発生も少なく、紡績性は良好であった。
【００７０】
次に、得られた複合紡績糸を緯糸で使用し、経糸にはポリエステルフィラメント（５６Ｔ−１８Ｆ）を使用し通常のレピア織機を用いて、織組織を平織りとし、織密度を経が１１２本／２．５４ｃｍで緯が１００本／２．５４ｃｍとした織物を得た。得られた織物は、通気性に特徴のない織物であった。結果を表１に示す。
【００７１】
（比較例２）
短繊維Ａとして、酸化チタン含有率が１質量％で、繊維繊度が１．４５ｄｔｅｘで、繊維長が３８ｍｍのポリエステル短繊維（東レ(株)製、原綿タイプＴ４０３）を準備し、１００質量％の短繊維Ａを混打綿工程で通常の混綿をした後、通常の紡績工程を経て、０．５５ｇ／ｍの粗糸（Ｄ）を作製した。その粗糸（Ｄ）を通常のリング精紡機に仕掛け、綿方式の番手で４０‘Ｓの複合紡績糸を得た。この複合紡績糸も糸切れの発生も少なく、紡績性は良好であった。
【００７２】
得られた複合糸を緯糸に用い、実施例１と同様の方法によって織物を得た。得られた織物は、通気性に特徴のない織物であった。結果を表１に示す。
【００７３】
（比較例３）
実施例１と同じ酸化チタン含有率が８質量％の短繊維Ａ準備し、１００質量％の短繊維Ａを混打綿工程で通常の混綿をした後、通常の紡績工程を経て、０．５５ｇ／ｍの粗糸（Ａ）を作製した。その粗糸（Ａ）を通常のリング精紡機に仕掛け、綿方式の番手で４０‘Ｓの複合紡績糸を得た。この複合紡績糸も糸切れの発生も少なく、紡績性は良好であった。
【００７４】
得られた複合糸を緯糸に用い、実施例１と同様の方法によって織物を得た。得られた織物は、縦列方向に断続的に変化することはなく、良好な防透け性を得たものの通気性に特徴のない織物であった。結果を表１に示す。
【００７５】
【表１】
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【符号の説明】
【００７６】
１：短繊維Ａからなる短繊維群１
２：水溶性短繊維Ｂからなる短繊維群２
３：短繊維群１と、短繊維群２が混在してなる複合短繊維群（複合部）
４：複合紡績糸
【図１】
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