(57)【要約】【課題】繰り返し使用に向いており、かつ、着脱時にほとんど音が発生しないプラグ抜け防止具を提供する。【解決手段】保持具２０は、ベース部材１０の内部に挿入可能な一対の延設部２１と、一対の延設部２１の端部を折り曲げて形成されたＵ字形の引掛部２５と、を備え、一対の延設部２１には、外向きに突出した係合部２２が設けられ、ベース部材１０の両側には、係合部２２が係合可能な係合孔１５が設けられている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子機器のソケットからのプラグの抜けを防止するために使用されるプラグ抜け防止具であって、
電子機器に固定される角筒状のベース部材と、線材で形成された保持具と、を備え、
前記保持具は、前記ベース部材の内部に挿入可能な一対の延設部と、前記一対の延設部の端部を折り曲げて形成されたＵ字形の引掛部と、を備え、
前記一対の延設部には、外向きに突出した係合部が設けられ、
前記ベース部材の両側には、前記係合部が係合可能な係合孔が設けられていることを特徴とする、プラグ抜け防止具。
【請求項２】
前記係合部は、平面視で矢尻形に形成されていることを特徴とする、請求項１記載のプラグ抜け防止具。
【請求項３】
前記一対の延設部には、前記係合部よりも反先端側において外向きに突出した張り出し部が設けられ、
前記ベース部材に前記一対の延設部を挿入したときに、前記張り出し部が前記ベース部材の開口部に臨むことを特徴とする、請求項１又は２記載のプラグ抜け防止具。
【請求項４】
前記ベース部材の開口部に、開口を狭める折り返し部が設けられていることを特徴とする、請求項１〜３のいずれか１項に記載のプラグ抜け防止具。
【請求項５】
前記一対の延設部には、前記係合部が複数設けられていることを特徴とする、請求項１〜４のいずれか１項に記載のプラグ抜け防止具。
【請求項６】
前記一対の延設部には、前記係合部よりも反先端側において外向きに突出した突っ張り部が設けられ、
前記ベース部材に前記一対の延設部を挿入したときに、前記突っ張り部が前記ベース部材の内壁に押し当てられることを特徴とする、請求項１〜５のいずれか１項に記載のプラグ抜け防止具。
【請求項７】
前記ベース部材は、前記係合孔を複数備えることを特徴とする、請求項１〜６のいずれか１項に記載のプラグ抜け防止具。
【請求項８】
前記ベース部材の内部に挿入された前記一対の延設部が互いに接近する方向へ弾性変形できないように抑止するためのストッパを備えることを特徴とする、請求項１〜７のいずれか１項に記載のプラグ抜け防止具。
【請求項９】
前記ストッパを前記ベース部材から取り外すための取り外し具を備えることを特徴とする、請求項８記載のプラグ抜け防止具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、電子機器のソケットからのプラグの抜けを防止するために使用されるプラグ抜け防止具に関する。
【背景技術】
【０００２】
接続したプラグが誤って抜けてしまう問題の対策として、例えば特許文献１記載のようなプラグ抜け防止具が存在する。この特許文献１記載のプラグ抜け防止具は、面ファスナーによってプラグを保持するようになっているので、頻繁に着脱するようなプラグにも使用することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−６２７６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、面ファスナーを使用した場合、面ファスナーの着脱音が大きいため、公共の場での着脱がためらわれる可能性がある。例えば、喫茶店などでパソコンやスマートフォンに挿し込んだプラグが抜けないようにしたい場合、着脱のたびに大きな音が発生するのは望ましくない。
【０００５】
そこで、本発明は、繰り返し使用に向いており、かつ、着脱時にほとんど音が発生しないプラグ抜け防止具を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上記した課題を解決するためになされたものであり、以下を特徴とする。
【０００７】
請求項１記載の発明は、電子機器のソケットからのプラグの抜けを防止するために使用されるプラグ抜け防止具であって、電子機器に固定される角筒状のベース部材と、線材で形成された保持具と、を備え、前記保持具は、前記ベース部材の内部に挿入可能な一対の延設部と、前記一対の延設部の端部を折り曲げて形成されたＵ字形の引掛部と、を備え、前記一対の延設部には、外向きに突出した係合部が設けられ、前記ベース部材の両側には、前記係合部が係合可能な係合孔が設けられていることを特徴とする。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、上記した請求項１に記載の発明の特徴点に加え、前記係合部は、平面視で矢尻形に形成されていることを特徴とする。
【０００９】
請求項３に記載の発明は、上記した請求項１又は２に記載の発明の特徴点に加え、前記一対の延設部には、前記係合部よりも反先端側において外向きに突出した張り出し部が設けられ、前記ベース部材に前記一対の延設部を挿入したときに、前記張り出し部が前記ベース部材の開口部に臨むことを特徴とする。
【００１０】
請求項４に記載の発明は、上記した請求項１〜３のいずれかに記載の発明の特徴点に加え、前記ベース部材の開口部に、開口を狭める折り返し部が設けられていることを特徴とする。
【００１１】
請求項５に記載の発明は、上記した請求項１〜４のいずれかに記載の発明の特徴点に加え、前記一対の延設部には、前記係合部が複数設けられていることを特徴とする。
【００１２】
請求項６に記載の発明は、上記した請求項１〜５のいずれかに記載の発明の特徴点に加え、前記一対の延設部には、前記係合部よりも反先端側において外向きに突出した突っ張り部が設けられ、前記ベース部材に前記一対の延設部を挿入したときに、前記突っ張り部が前記ベース部材の内壁に押し当てられることを特徴とする。
【００１３】
請求項７に記載の発明は、上記した請求項１〜６のいずれかに記載の発明の特徴点に加え、前記ベース部材は、前記係合孔を複数備えることを特徴とする。
【００１４】
請求項８に記載の発明は、上記した請求項１〜７のいずれかに記載の発明の特徴点に加え、前記ベース部材の内部に挿入された前記一対の延設部が互いに接近する方向へ弾性変形できないように抑止するためのストッパを備えることを特徴とする。
【００１５】
請求項９に記載の発明は、上記した請求項８記載の発明の特徴点に加え、前記ストッパを前記ベース部材から取り外すための取り外し具を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１６】
請求項１に記載の発明は上記の通りであり、保持具は、ベース部材の内部に挿入可能な一対の延設部と、一対の延設部の端部を折り曲げて形成されたＵ字形の引掛部と、を備え、一対の延設部には、外向きに突出した係合部が設けられ、ベース部材の両側には、係合部が係合可能な係合孔が設けられている。このような構成によれば、係合部を係合孔に係合させることで、保持具をベース部材に取り付けることができる。このとき、Ｕ字形の引掛部でプラグを抑え込むようにすれば、プラグの抜けを防止することができる。プラグを抜きたい場合には、一対の延設部を挟み込むように手で摘めば、一対の延設部が互いに接近する方向へ弾性変形し、係合部を係合孔から外すことができる。この状態で保持具をベース部材から引き抜けば、保持具をベース部材から取り外すことができる。このように、保持具を弾性変形させることでベース部材に着脱自在としたので、繰り返し使用に向いており、かつ、着脱時にほとんど音が発生しないプラグ抜け防止具を提供することができる。
【００１７】
また、請求項２に記載の発明は上記の通りであり、係合部は、平面視で矢尻形に形成されている。このような構成によれば、係合部を係合孔に係合させるときには、矢尻形の傾斜面がベース部材に押されて一対の延設部が徐々に互いに接近する方向へと弾性変形するので、保持具の取り付けが容易である。また、係合部を係合孔に係合させた状態では、矢尻形の立ち上がり面がベース部材に係合するので、保持具の脱落を有効に防止することができる。
【００１８】
また、請求項３に記載の発明は上記の通りであり、ベース部材に一対の延設部を挿入したときに、張り出し部がベース部材の開口部に臨む。このような構成によれば、保持具をベース部材に取り付けた後で、保持具を左右に振るような力が加わったとしても、張り出し部がベース部材の開口縁にあたるので、保持具の左右へのガタつきを防止することができる。よって、左右へガタつくことによるプラグの抜けを防止することができる。
【００１９】
また、請求項４に記載の発明は上記の通りであり、ベース部材の開口部に、開口を狭める折り返し部が設けられている。このような構成によれば、保持具が折り返し部に係合することで、保持具が抜けにくく、かつ、左右にガタつきにくくなるので、プラグの抜け防止効果を高めることができる。
【００２０】
また、請求項５に記載の発明は上記の通りであり、一対の延設部には、係合部が複数設けられている。このような構成によれば、複数の係合部を係合させることで、保持具が抜けにくくなるので、プラグの抜け防止効果を高めることができる。
【００２１】
また、請求項６に記載の発明は上記の通りであり、ベース部材に一対の延設部を挿入したときに、突っ張り部がベース部材の内壁に押し当てられる。このような構成によれば、保持具をベース部材に取り付けた後で、保持具を左右に振るような力が加わったとしても、突っ張り部がベース部材の内壁にあたるので、保持具の左右へのガタつきを防止することができる。よって、左右へガタつくことによるプラグの抜けを防止することができる。
【００２２】
また、請求項７に記載の発明は上記の通りであり、ベース部材は、係合孔を複数備える。このような構成によれば、どの係合孔に係合させるかを変えることで、引掛部の突出度を段階的に変えることができる。よって、大きさの異なる複数のプラグに対応することができる。
【００２３】
また、請求項８に記載の発明は上記の通りであり、ベース部材の内部に挿入された一対の延設部が互いに接近する方向へ弾性変形できないように抑止するためのストッパを備える。このような構成によれば、ストッパによって保持具の取り外しができないようにロックすることができるので、意図せずに保持具がベース部材から外れてしまうことを防止できる。
【００２４】
また、請求項９に記載の発明は上記の通りであり、ストッパをベース部材から取り外すための取り外し具を備える。このような構成によれば、容易にストッパをベース部材から取り外すことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】保持具の（ａ）平面図、（ｂ）側面図、（ｃ）正面図である。
【図２】ベース部材の（ａ）平面図、（ｂ）側面図、（ｃ）正面図である。
【図３】プラグ抜け防止具の使用状態を示す斜視図であって、（ａ）保持具を取り付ける前の図、（ｂ）保持具を取り付けた後の図である。
【図４】プラグ抜け防止具をＬ字プラグに使用した状態を示す平面図であって、（ａ）保持具を取り付ける前の図、（ｂ）保持具を取り付けた後の図である。
【図５】変形例１に係るプラグ抜け防止具の使用方法を説明する図であって、（ａ）保持具を取り付ける前の図、（ｂ）保持具を取り付けた後の図である。
【図６】（ａ）変形例２に係る保持具の平面図、（ｂ）変形例３に係る保持具の平面図、（ｃ）変形例４に係る保持具の平面図である。
【図７】変形例５に係るプラグ抜け防止具の（ａ）使用状態を示す斜視図、（ｂ）ベース部材の断面図、（ｃ）保持具を取り付けた状態の断面図である。
【図８】変形例６に係るプラグ抜け防止具の（ａ）ベース部材の斜視図、（ｂ）保持具を手前の係合孔に取り付けた状態の平面図、（ｃ）保持具を中間の係合孔に取り付けた状態の平面図、（ｄ）保持具を奥の係合孔に取り付けた状態の平面図である。
【図９】ストッパの斜視図である。
【図１０】変形例７に係るプラグ抜け防止具の（ａ）ストッパ取り付け前の図、（ｂ）ストッパ取り付け後の図である。
【図１１】変形例７に係るプラグ抜け防止具の（ａ）ストッパ取り外し前の図、（ｂ）ストッパ取り外し後の図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
本発明の実施形態について、図を参照しながら説明する。
【００２７】
本実施形態に係るプラグ抜け防止具は、電子機器３０のソケットからのプラグ３１の抜けを防止するために使用されるものである。このプラグ抜け防止具は、図１〜３に示すように、電子機器３０に固定される角筒状のベース部材１０と、線材で形成された保持具２０と、からなる。
【００２８】
ベース部材１０は、図２に示すように、上壁１１と下壁１２と一対の側壁１３とで四方を覆う角筒状の部材であり、端部が開口することで保持具２０を挿入可能な開口部１４を形成している。このベース部材１０は、図３に示すように、下壁１２の下面を電子機器３０の表面に当接させた状態で、電子機器３０に固定されて使用される。ベース部材１０の取り付け位置は、ベース部材１０の開口部１４の延長線上に電子機器３０のソケットがくる位置である。なお、ベース部材１０を電子機器３０に固定する方法は特に問わないが、例えば下壁１２の表面に接着シール等を設ければ、容易にベース部材１０を電子機器３０に固定することができる。
【００２９】
このベース部材１０の一対の側壁１３には、図２（ｂ）に示すように、係合孔１５が設けられている。この係合孔１５は、一対の側壁１３において互いに対向する位置に、後述する係合部２２が係合可能な大きさで、穿設されている。
【００３０】
保持具２０は、針金などの線材で形成されており、弾性変形可能となっている。この保持具２０は、図１に示すように、ベース部材１０の内部に挿入可能な一対の延設部２１と、この一対の延設部２１の端部を折り曲げて形成されたＵ字形の引掛部２５と、を備える。
【００３１】
一対の延設部２１は、図１（ａ）に示すように、先端方向に行くに従ってやや外側に開くように形成されている。理想的には、一対の延設部２１の間隔は、最も広いところ（先端側）においてはベース部材１０の一対の側壁１３の間隔よりも大きい間隔が形成され、最も狭いところ（反先端側）においてはベース部材１０の一対の側壁１３の間隔よりも小さい間隔が形成されている。
【００３２】
この一対の延設部２１には、外向きに突出した係合部２２と、係合部２２よりも反先端側において外向きに突出した張り出し部２３と、が設けられている。
【００３３】
係合部２２は、図１（ａ）に示すように、平面視で矢尻形に形成されている。すなわち、係合部２２の先端側は、延設部２１の延設方向に対して傾斜した傾斜面２２ａとなっており、係合部２２の反先端側は、延設部２１の延設方向に対してほぼ垂直な立ち上がり面２２ｂとなっている。この係合部２２は、一対の延設部２１にそれぞれ１つずつ設けられている。この一対の係合部２２は、ベース部材１０の一対の側壁１３の間隔よりも大きく外側に張り出している。
【００３４】
張り出し部２３は、ベース部材１０に一対の延設部２１を挿入したときに、ベース部材１０の開口部１４に臨むように設けられている。この張り出し部２３は、一対の延設部２１にそれぞれ１つずつ設けられている。この一対の張り出し部２３は、ベース部材１０の一対の側壁１３の間隔よりも大きく外側に張り出している。
【００３５】
このプラグ抜け防止具を使用するときには、図３に示すように、Ｕ字形の引掛部２５にプラグ３１のケーブル３３を引っ掛けて、ベース部材１０の開口部１４から延設部２１を挿入する。このとき、必要であれば一対の延設部２１を手で両側から摘むようにして、内側に弾性変形させる。延設部２１を挿入していくと、係合部２２の傾斜面２２ａに開口部１４が当たり、一対の延設部２１が互いに内側に弾性変形することで、係合部２２が開口部１４を通過する。係合部２２が係合孔１５に係合する位置まで延設部２１を挿入すれば、係合孔１５に立ち上がり面２２ｂが引っ掛かるので、保持具２０がベース部材１０から抜けなくなる。このとき、引掛部２５がプラグ３１の根元３２を電子機器３０から外れないように抑え込む。よって、プラグ３１の抜けが防止される。また、プラグ３１が保持具２０によって補強されるため、例えばプラグ３１に対して横方向から力が加わった場合でも、その力を保持具２０が受け止めるので、プラグ３１の折れ曲がりや破損を防止することができる。
【００３６】
しかも、図３（ｂ）に示すように、張り出し部２３がベース部材１０の開口部１４に臨むので、ベース部材１０に対して保持具２０を左右に振るような力が働いたときでも、張り出し部２３がベース部材１０の開口部１４に当たり、保持具２０のガタつきを防止する。よって、例えばプラグ３１を斜めに引っ張るような力が働いても、プラグ３１の抜けを防止することができる。
【００３７】
なお、電子機器３０からプラグ３１を抜きたい場合には、保持具２０をベース部材１０から外せばよい。すなわち、一対の延設部２１を両側から手で摘むようにして内側に弾性変形させれば、係合部２２を係合孔１５から外すことができるので、この状態で保持具２０を引き抜けばよい。
【００３８】
なお、図３に示す例では、プラグ抜け防止具をプラグ３１の根元３２がケーブル３３と同じ方向に延びるＩ字形のプラグ３１に使用した例について説明したが、これに限らず、例えば図４に示すように、プラグ３１の根元３２がケーブル３３に対して直交するＬ字形のプラグ３１にも、同じプラグ抜け防止具を使用できる。Ｌ字形のプラグ３１に使用する場合には、引掛部２５にプラグ３１のケーブル３３を引っ掛けずに、引掛部２５でプラグ３１の根元３２を抑え込めばよい。
【００３９】
本実施形態は上記の通りであり、保持具２０は、ベース部材１０の内部に挿入可能な一対の延設部２１と、一対の延設部２１の端部を折り曲げて形成されたＵ字形の引掛部２５と、を備え、一対の延設部２１には、外向きに突出した係合部２２が設けられ、ベース部材１０の両側には、係合部２２が係合可能な係合孔１５が設けられている。このような構成によれば、係合部２２を係合孔１５に係合させることで、保持具２０をベース部材１０に取り付けることができる。このとき、Ｕ字形の引掛部２５でプラグ３１を抑え込むようにすれば、プラグ３１の抜けを防止することができる。プラグ３１を抜きたい場合には、一対の延設部２１を挟み込むように手で摘めば、一対の延設部２１が互いに接近する方向へ弾性変形し、係合部２２を係合孔１５から外すことができる。この状態で保持具２０をベース部材１０から引き抜けば、保持具２０をベース部材１０から取り外すことができる。このように、保持具２０を弾性変形させることでベース部材１０に着脱自在としたので、繰り返し使用に向いており、かつ、着脱時にほとんど音が発生しないプラグ抜け防止具を提供することができる。
【００４０】
また、係合部２２は、平面視で矢尻形に形成されている。このような構成によれば、係合部２２を係合孔１５に係合させるときには、矢尻形の傾斜面２２ａがベース部材１０に押されて一対の延設部２１が徐々に互いに接近する方向へと弾性変形するので、保持具２０の取り付けが容易である。また、係合部２２を係合孔１５に係合させた状態では、矢尻形の立ち上がり面２２ｂがベース部材１０に係合するので、保持具２０の脱落を有効に防止することができる。
【００４１】
また、ベース部材１０に一対の延設部２１を挿入したときに、張り出し部２３がベース部材１０の開口部１４に臨む。このような構成によれば、保持具２０をベース部材１０に取り付けた後で、保持具２０を左右に振るような力が加わったとしても、張り出し部２３がベース部材１０の開口縁にあたるので、保持具２０の左右へのガタつきを防止することができる。よって、左右へガタつくことによるプラグ３１の抜けを防止することができる。
【００４２】
なお、上記した実施形態に限らず、図５に示すような態様としてもよい。この図５に示す実施例では、一対の延設部２１には、係合部２２よりも反先端側において外向きに突出した突っ張り部２４が設けられている。この突っ張り部２４は、一対の延設部２１にそれぞれ１つずつ設けられている。この一対の突っ張り部２４は、ベース部材１０の一対の側壁１３の間隔とほぼ同じだけ、外側に張り出している。この図５に示すプラグ抜け防止具は、ベース部材１０に一対の延設部２１を挿入したときに、突っ張り部２４がベース部材１０の内壁１７に押し当てられるようになっている。このような構成によれば、保持具２０をベース部材１０に取り付けた後で、保持具２０を左右に振るような力が加わったとしても、突っ張り部２４がベース部材１０の内壁１７にあたるので、保持具２０の左右へのガタつきを防止することができる。よって、左右へガタつくことによるプラグ３１の抜けを防止することができる。
【００４３】
また、図６（ａ）に示すような保持具２０を使用してもよい。この保持具２０は、張り出し部２３や突っ張り部２４を備えておらず、シンプルな構造とすることができる。
【００４４】
また、図６（ｂ）に示すような保持具２０を使用してもよい。この保持具２０は、延設部２１に複数の係合部２２が設けられている。この保持具２０を取り付けるベース部材１０にも複数の係合孔１５を設ければ、複数の係合部２２を係合させることで、保持具２０が抜けにくくなるので、プラグ３１の抜け防止効果を高めることができる。
【００４５】
また、図６（ｃ）に示すような保持具２０を使用してもよい。この保持具２０の係合部２２は、平面視で矢尻形ではなく、略半円形状となっている。このような保持具２０であっても、プラグ３１の抜けを防止することができる。
【００４６】
また、図７に示すように、ベース部材１０の開口部１４に、開口を狭める折り返し部１６を設けてもよい。このような構成によれば、保持具２０が折り返し部１６に係合することで、保持具２０が抜けにくく、かつ、左右にガタつきにくくなるので、プラグ３１の抜け防止効果を高めることができる。
【００４７】
また、図８（ａ）に示すように、ベース部材１０に複数の係合孔１５を設けてもよい。また、保持具２０には、それぞれの延設部２１に１つだけ係合部２２を設けてもよい。このような構成によれば、どの係合孔１５に係合させるかを変えることで、引掛部２５の突出度を段階的に変えることができる。例えば、プラグ３１の大きさが大きいときには、図８（ｂ）に示すように、係合部２２を一番手前の係合孔１５に係合させて引掛部２５の突出度を大きくすればよい。また、プラグ３１の大きさが中ぐらいのときには、図８（ｃ）に示すように、係合部２２を中間の係合孔１５に係合させて引掛部２５の突出度を中程度とすればよい。また、プラグ３１の大きさが小さいときには、図８（ｄ）に示すように、係合部２２を最も奥の係合孔１５に係合させて引掛部２５の突出度を小さくすればよい。このようにすれば、大きさの異なる複数のプラグ３１に対応することができる。
【００４８】
また、ベース部材１０の内部に挿入された一対の延設部２１が互いに接近する方向へ弾性変形できないように抑止するためのストッパ４０を備えていてもよい。ストッパ４０の形状としては様々の形状が考えられるが、例えば図９に示すような形状であってもよい。図９に示すストッパ４０は、ベース部材１０の内部に挿入可能な挿入部４２と、挿入部４２よりも大きな断面積で形成され、ベース部材１０の内部に挿入できない頭部４１と、を備える。このストッパ４０は、図１０（ａ）に示すように、延設部２１の挿入方向とは逆方向からベース部材１０に挿入される。ストッパ４０がベース部材１０に挿入されると、図１０（ｂ）に示すように、ストッパ４０の先端部（面取りされた挿入部４２の先端）が一対の延設部２１の間に入り込み、一対の延設部２１が互いに接近する方向へ弾性変形することを妨げるようになっている。このようにストッパ４０を取り付けることで、一対の延設部２１を弾性変形させて係合部２２を係合孔１５から外す動作を行えないようにすることができる。すなわち、ストッパ４０によって保持具２０の取り外しができないようにロックすることができるので、意図せずに保持具２０がベース部材１０から外れてしまうことを防止できる。
【００４９】
なお、このストッパ４０によるロックを解除したい場合には、ストッパ４０をベース部材１０から取り外せばよい。ストッパ４０の取り外しは、例えば図１１に示すような取り外し具４５を使用することで容易に行うことができる。本実施形態に係る取り外し具４５は、ベース部材１０よりも長尺の棒状部材であり、図１１（ａ）に示すように、ストッパ４０の挿入方向とは異なる方向（すなわち一対の延設部２１の挿入方向）からベース部材１０の内部へ挿入される。そして、図１１（ｂ）に示すように、ストッパ４０をベース部材１０の内部から押しだすようにすれば、容易にストッパ４０をベース部材１０から取り外すことができる。
【符号の説明】
【００５０】
１０  ベース部材
１１  上壁
１２  下壁
１３  側壁
１４  開口部
１５  係合孔
１６  折り返し部
１７  内壁
２０  保持具
２１  延設部
２２  係合部
２２ａ  傾斜面
２２ｂ  立ち上がり面
２３  張り出し部
２４  突っ張り部
２５  引掛部
３０  電子機器
３１  プラグ
３２  根元
３３  ケーブル
４０  ストッパ
４１  頭部
４２  挿入部
４５  取り外し具
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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