(57)【要約】      （修正有）【課題】フィルタ再生時にエンジンの燃費性能の向上を図る。【解決手段】エンジンの低負荷運転状態を検出する低負荷運転状態検出部１３０と、酸化触媒が活性温度未満であり、且つ、エンジンの低負荷運転状態が検出されると、排気バルブの開弁時期をエンジンの中高負荷時の開弁時期よりも進角させると共に、排気バルブの閉弁時期をエンジンの中高負荷時の閉弁時期と略同じ閉弁時期で閉弁させることで、エンジンから排出される排気の温度を上昇させて酸化触媒を昇温させる触媒昇温制御を実施する触媒昇温制御部１４０と、ＨＣを酸化触媒に供給することで、フィルタに流入する排気の温度をＰＭ燃焼温度まで上昇させてＰＭを燃焼除去するＰＭ燃焼制御を実施するＰＭ燃焼制御部１５０とを備えるようにした。【選択図】図２
2018178883.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両に搭載されたエンジンの排気バルブの少なくとも開弁時期を調整可能な可変バルブタイミング機構と、
前記エンジンの排気系に設けられ、未燃燃料を酸化して前記エンジンから排出される排気の温度を上昇させる酸化触媒と、
前記エンジンの前記酸化触媒よりも下流側の排気系に設けられ、前記エンジンから排出される排気中に含まれる粒子状物質を捕集するフィルタと、
前記エンジンの低負荷運転状態を検出する低負荷運転状態検出手段と、
前記酸化触媒が活性温度未満であり、且つ、前記エンジンの低負荷運転状態が検出されると、前記排気バルブの開弁時期を前記エンジンの中高負荷時の開弁時期よりも進角させると共に、前記排気バルブの閉弁時期を前記エンジンの中高負荷時の閉弁時期と略同じ閉弁時期で閉弁させることで、前記エンジンから排出される排気の温度を上昇させて前記酸化触媒を昇温させる触媒昇温制御を実施する第１制御手段と、
前記未燃燃料を前記酸化触媒に供給することで、前記フィルタに流入する排気の温度を前記粒子状物質の燃焼温度まで上昇させて前記粒子状物質を燃焼除去する粒子状物質燃焼制御を実施する第２制御手段と
を備えることを特徴とするエンジンシステム。
【請求項２】
前記第１制御手段は、開弁後に直ちに前記排気バルブのバルブリフト量が最大バルブリフト量となるように前記排気バルブを開弁させる
ことを特徴とする請求項１に記載のエンジンシステム。
【請求項３】
前記第１制御手段は、前記排気バルブの開弁時期を圧縮上死点近傍に進角させる
ことを特徴とする請求項１又は２に記載のエンジンシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エンジンシステムに関し、特に、排気後処理装置を備えたエンジンシステムの制御に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、エンジンの排気系に排気上流側から順に、ＨＣ・ＣＯ酸化能を有する酸化触媒及び、排気中に含まれる粒子状物質（以下、ＰＭ）を捕集するパティキュレイト・フィルタ（以下、フィルタ）を備える排気後処理装置が広く実用化されている。
【０００３】
この種の排気後処理装置においては、フィルタのＰＭ捕集能力に限界があるため、ＰＭ堆積量が所定量に達すると、フィルタ上流の酸化触媒にレイトポスト噴射（膨張行程の下死点近傍で行うポスト噴射）や排気管噴射によって未燃燃料（以下、ＨＣ）を供給し、フィルタに流入する排気の温度をＰＭ燃焼温度まで上昇させることで、フィルタに堆積したＰＭを燃焼除去する所謂フィルタ再生が定期的に実施されるようになっている。
【０００４】
ところで、エンジンの低負荷運転時は、エンジンから排出される排気の温度が低いため、このような低負荷運転が継続されると、酸化触媒が活性温度よりも低下する場合がある。このような場合には、アーリーポスト噴射（主噴射後にアーリータイミングで行うポスト噴射）によって筒内の燃焼温度を上昇させることで、酸化触媒を昇温させる触媒昇温制御を行うものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−３１８３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、酸化触媒が活性温度未満に低下した場合にアーリーポスト噴射を行うと、フィルタ再生に必要な総ポスト噴射量が増大するため、エンジンの燃費性能に影響を及ぼすという課題がある。また、低負荷運転時には、エンジンの燃料噴射量が減少するため、アーリーポスト噴射によるポスト噴射量を適量に制御するのが困難となり、酸化触媒の昇温効果を十分に得られない可能性がある。
【０００７】
本開示の技術は、フィルタ再生時にエンジンの燃費性能の向上を図ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本開示の技術は、車両に搭載されたエンジンの排気バルブの少なくとも開弁時期を調整可能な可変バルブタイミング機構と、前記エンジンの排気系に設けられ、未燃燃料を酸化して前記エンジンから排出される排気の温度を上昇させる酸化触媒と、前記エンジンの前記酸化触媒よりも下流側の排気系に設けられ、前記エンジンから排出される排気中に含まれる粒子状物質を捕集するフィルタと、前記エンジンの低負荷運転状態を検出する低負荷運転状態検出手段と、前記酸化触媒が活性温度未満であり、且つ、前記エンジンの低負荷運転状態が検出されると、前記排気バルブの開弁時期を前記エンジンの中高負荷時の開弁時期よりも進角させると共に、前記排気バルブの閉弁時期を前記エンジンの中高負荷時の閉弁時期と略同じ閉弁時期で閉弁させることで、前記エンジンから排出される排気の温度を上昇させて前記酸化触媒を昇温させる触媒昇温制御を実施する第１制御手段と、前記未燃燃料を前記酸化触媒に供給することで、前記フィルタに流入する排気の温度を前記粒子状物質の燃焼温度まで上昇させて前記粒子状物質を燃焼除去する粒子状物質燃焼制御を実施する第２制御手段とを備えることを特徴とする。
【０００９】
また、前記第１制御手段は、開弁後に直ちに前記排気バルブのバルブリフト量が最大バルブリフト量となるように前記排気バルブを開弁させることが好ましい。
【００１０】
さらに、前記第１制御手段は、前記排気バルブの開弁時期を圧縮上死点近傍に進角させることが好ましい。
【発明の効果】
【００１１】
本開示の技術によれば、フィルタ再生時にエンジンの燃費性能の向上を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の一実施形態に係るエンジンの吸排気系を示す模式的な全体構成図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る電子制御ユニットの機能ブロック図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る排気バルブの開弁時期を説明する図である。
【図４】本発明の一実施形態に係るフィルタ再生処理を説明するタイミングチャート図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、添付図面に基づいて、本発明の一実施形態に係るエンジンシステムについて説明する。同一の部品には同一の符号を付してあり、それらの名称および機能も同じである。したがって、それらについての詳細な説明は繰返さない。
【００１４】
[エンジン吸排気系]
図１に示すように、車両に搭載されたエンジン１０のシリンダヘッド１１には、吸気バルブ１２、吸気マニホールド１３、排気バルブ１４、排気マニホールド１５、筒内インジェクタ１６等が設けられている。筒内インジェクタ１６の燃料噴射量や燃料噴射タイミングは、電子制御ユニット（以下、ＥＣＵ）１００から入力される指示信号に応じて制御される。なお、図示の関係上、図１にはエンジン１０の複数気筒のうち１気筒のみを示し、他の気筒については図示を省略している。
【００１５】
吸気マニホールド１３には吸気を導入する吸気通路２０が接続され、排気マニホールド１５には排気を大気に放出する排気通路２１が接続されている。吸気通路２０には、吸気上流側から順に、エアクリーナ２２、吸入空気流量センサ（以下、ＭＡＦセンサ）９３、過給機３０のコンプレッサ３２、インタークーラ２３、ブースト圧センサ９４等が設けられている。排気通路２１には、排気上流側から順に、過給機３０のタービン３１、排気インジェクタ２４、排気後処理装置２５等が設けられている。
【００１６】
排気インジェクタ２４は、排気後処理装置２５の排気上流側の排気通路２１内にＨＣを噴射する。排気インジェクタ２４の燃料噴射量は、ＥＣＵ１００から入力される指示信号に応じて制御される。
【００１７】
排気後処理装置２５は、排気上流側から順に、酸化触媒２６と、フィルタ２７とを備えている。また、酸化触媒２６の直下流には排気温度センサ９５が設けられ、フィルタ２７の前後には差圧センサ９６が設けられている。
【００１８】
酸化触媒２６は、例えば、コーディエライトハニカム構造体等のセラミック製担体表面に酸化触媒成分等を担持して形成されている。酸化触媒２６は、筒内インジェクタ１６のポスト噴射及び、又は排気インジェクタ２４の排気管噴射によって未燃状態のＨＣが供給されると、これを酸化して排気温度を上昇させる。
【００１９】
フィルタ２７は、例えば、多孔質性の隔壁で区画された多数のセルを排気の流れ方向に沿って配置し、これらセルの上流側と下流側とを交互に目封止して形成されている。フィルタ２７は、排気中に含まれるＰＭ等を隔壁の細孔や表面に捕集すると共に、ＰＭ堆積量が所定の上限閾値に達すると、これを燃焼除去するフィルタ再生が実施されるようになっている。
【００２０】
排気再循環装置（以下、ＥＧＲ装置）４０は、タービン３１よりも上流側の排気通路２１とコンプレッサ３２よりも下流側の吸気通路２０とを接続するＥＧＲ通路４１と、ＥＧＲガスを冷却するＥＧＲクーラ４２と、ＥＧＲ量を調整可能なＥＧＲバルブ４３とを備えている。
【００２１】
本実施形態のエンジン１０は、排気バルブ１４の開閉時期を任意の時期に調整可能な可変バルブタイミング機構５０を備えている。可変バルブタイミング機構５０としては、例えば、カムプロフィールの異なる複数のカム（不図示）を選択的に切り替え可能なカム切替式バルブタイミング機構や、電磁ソレノイドの電磁力により排気バルブ１４を直接的に開閉動作させる電磁駆動式バルブタイミング機構を用いることができる。可変バルブタイミング機構５０は、ＥＣＵ１００から入力される指示信号に応じて制御される。
【００２２】
エンジン回転数センサ９０は、エンジン１０の図示しないクランクシャフトからエンジン回転数Ｎｅ（クランク角）を取得する。アクセル開度センサ９１は、図示しないアクセルペダルの踏み込み量からエンジン１０の燃料噴射量Ｑを取得する。車速センサ９２は、図示しないプロペラシャフト又は変速機の出力シャフトから車両の車速Ｖを取得する。ＭＡＦセンサ９３は、エアクリーナ２２から吸気通路２０に導入される吸入空気流量ｑを取得する。ブースト圧センサ９４は、コンプレッサ３２により圧送される吸気の圧力（以下、ブースト圧ＰＢ）を取得する。排気温度センサ９５は、酸化触媒２６を通過した排気温度（以下、酸化触媒出口温度Ｔ＿ＤＯＣ＿ｅｘ）を取得する。差圧センサ９６は、フィルタ２７の前後差圧ＰＦを取得する。これら各種センサ類９０〜９６は、ＥＣＵ１００と電気的に接続されている。
【００２３】
[制御部]
次に、図２に基づいて、本実施形態のＥＣＵ１００の詳細について説明する。ＥＣＵ１００は、エンジン１０等の各種制御を行うもので、公知のＣＰＵやＲＯＭ、ＲＡＭ、入力ポート、出力ポート等を備え構成されている。これら各種制御を行うため、ＥＣＵ１００には、各種センサ類９０〜９６のセンサ値が入力される。また、ＥＣＵ１００は、フィルタ再生判定部１１０と、触媒昇温判定部１２０と、低負荷運転状態検出部１３０と、触媒昇温制御部１４０と、ＰＭ燃焼制御部１５０とを一部の機能要素として有する。これら各機能要素は、一体のハードウェアであるＥＣＵ１００に含まれるものとして説明するが、これらのいずれか一部を別体のハードウェアに設けることもできる。
【００２４】
フィルタ再生判定部１１０は、差圧センサ９６により取得されるフィルタ２７の前後差圧ＰＦからフィルタ２７のＰＭ堆積量を推定すると共に、ＰＭ堆積量が所定の上限閾値に達すると、フィルタ２７から堆積したＰＭを燃焼除去させるフィルタ再生処理を実施すると判定する。フィルタ再生処理を実施すると判定されている間は、フィルタ再生フラグＦ１がオンにされる。なお、フィルタ再生処理を実施するか否かの判定は、差圧センサ９６のセンサ値に基づいた判定に限定されず、フィルタ再生終了から次のフィルタ再生開始までの再生インターバル（走行時間や走行距離）が所定の閾値に達したか否かで判定してもよい。フィルタ再生処理は、ＰＭ堆積量が所定の下限閾値まで低下すると終了される。
【００２５】
触媒昇温判定部１２０は、排気温度センサ９５により取得される酸化触媒出口温度Ｔ＿ＤＯＣ＿ｅｘに基づいて酸化触媒温度Ｔ＿ＤＯＣを推定すると共に、酸化触媒温度Ｔ＿ＤＯＣが酸化触媒２６の活性温度未満である場合に、酸化触媒２６を昇温させる触媒昇温処理を実施すると判定する。触媒昇温処理を実施すると判定されている間は、触媒昇温判定フラグＦ２がオンにされる。なお、酸化触媒温度Ｔ＿ＤＯＣは、排気温度センサ９５のセンサ値に基づいた推定値に限定されず、さらに酸化触媒２６の上流側に排気温度センサを備えていれば、これら各センサ値の平均値等から推定してもよく、或は、エンジン１０の運転状態に基づいて推定してもよい。
【００２６】
低負荷運転状態検出部１３０は、エンジン回転数センサ９０から入力されるエンジン回転数Ｎｅ、アクセル開度センサ９１から入力される燃料噴射量Ｑ等に基づいて、停車中のアイドリング状態を含むエンジン１０の「低負荷運転状態」を検出する。エンジン１０が「低負荷運転状態」にあるか否かは、例えば、エンジン回転数Ｎｅ及び燃料噴射量Ｑに基づく要求トルクが所定の下限閾値以下であるか否かに基づいて検出すればよい。「低負荷運転状態」が検出されている間は、低負荷フラグＦ３がオンにされる。
【００２７】
触媒昇温制御部１４０は、触媒昇温判定フラグＦ２がオンであり、且つ、低負荷フラグＦ３がオンである間、排気バルブ１４の開弁時期をエンジン１０の中高負荷時の開弁時期（例えば、膨張行程の下死点近傍）よりも圧縮上死点側に進角させると共に、排気バルブ１４の閉弁時期をエンジン１０の中高負荷時の閉弁時期（例えば、排気上死点近傍）と略同じ閉弁時期で閉弁させる（図３参照）ことで、エンジン１０から排出される排気の温度を上昇させて酸化触媒２６を昇温させる「触媒昇温制御」を実施する。「触媒昇温制御」が実施されている間は、触媒昇温制御フラグＦ４がオンにされる。
【００２８】
このように、エンジン１０の低負荷時に排気バルブ１４の開弁時期を進角すると、エンジン１０の膨張行程で燃焼された高温の燃焼ガスが排気として排気通路２１に排出されることで排気エネルギが増大し、「低負荷運転状態」において酸化触媒２６が効果的に昇温されるようになる。また、膨張行程の短縮によりエンジン１０の出力が低下するため、エンジン１０の出力が「低負荷運転状態」のまま維持されることになる。さらに、エンジン１０の低負荷時に排気バルブ１４の閉弁時期を変えずに、開弁期間をエンジン１０の中高負荷時よりも長くすると、排気バルブ１４の開弁時期の進角により増大した排気エネルギが効率よく排気通路２１に排出されることとなり、エンジン１０の負荷が増大することが防止されることとなる。
【００２９】
以下、本実施形態の「触媒昇温制御」の詳細につき、電磁駆動式バルブタイミング機構を用いた場合及び、カム切替式バルブタイミング機構を用いた場合についてそれぞれ説明する。
【００３０】
電磁駆動式バルブタイミング機構の場合には、触媒昇温制御部１４０は、触媒昇温判定フラグＦ２がオンであり、且つ、低負荷フラグＦ３がオンである間、エンジン回転数センサ９０により取得されるクランク角に基づき、排気バルブ１４の開弁時期進角量（エンジン１０の中高負荷時に対する進角量）が略９０度（圧縮上死点近傍）となるように開弁動作させる指示信号を可変バルブタイミング機構５０に出力する。カム切替式バルブタイミング機構の場合には、触媒昇温制御部１４０は、触媒昇温判定フラグＦ２がオンであり、且つ、低負荷フラグＦ３がオンである間、カム切替式バルブタイミング機構のカムを、排気バルブ１４の開弁時期進角量が略９０度となるように開弁動作させるカムプロフィールの進角用カムに切り替える指示信号を可変バルブタイミング機構５０に出力する。
【００３１】
ＰＭ燃焼制御部１５０は、フィルタ再生フラグＦ１がオンであり、且つ、触媒昇温判定フラグＦ２がオフである、すなわち、酸化触媒温度Ｔ＿ＤＯＣが酸化触媒２６の活性温度以上である間、筒内インジェクタ１６にポスト噴射を実行させる指示信号及び、又は排気インジェクタ２４に排気管噴射を実行させる指示信号を出力して酸化触媒２６にＨＣを供給し、フィルタ２７に流入する排気の温度をＰＭ燃焼温度（例えば、約６００℃）まで上昇させてフィルタ２７から堆積したＰＭを燃焼除去させる「ＰＭ燃焼制御」を実施する。「ＰＭ燃焼制御」が実施されている間は、ＰＭ燃焼制御フラグＦ５がオンにされる。「ＰＭ燃焼制御」時のＨＣ供給量は、例えば、排気温度センサ９５により取得される酸化触媒出口温度Ｔ＿ＤＯＣ＿ｅｘがＰＭ燃焼温度まで上昇するようにフィードバック制御される。
【００３２】
次に、図４のタイミングチャート図に基づいて、本実施形態に係るフィルタ再生処理の一例について説明する。
【００３３】
図４の時刻ｔ０は、酸化触媒温度Ｔ＿ＤＯＣが酸化触媒２６の活性温度未満であり、且つ、エンジン１０が低負荷運転状態であるタイミングを示しており、該タイミングでＰＭ堆積量が所定の上限閾値に達したので、フィルタ再生フラグＦ１がオンにされる。その結果、本実施形態では、触媒昇温判定フラグＦ２，低負荷フラグＦ３がオンの状態でフィルタ再生処理が開始される。これに伴い、触媒昇温制御フラグＦ４がオンにされて、「触媒昇温制御」が実施される。これにより、酸化触媒温度Ｔ＿ＤＯＣが上昇される。
【００３４】
図４の時刻ｔ１は、酸化触媒２６が未活性の状態のまま、エンジン１０が低負荷運転状態から中高負荷運転状態となったタイミングを示しており、触媒昇温判定フラグＦ２がオンのまま、低負荷フラグＦ３がオフにされる。これに伴い、触媒昇温制御フラグＦ４がオフにされて、「触媒昇温制御」が中断され、再びエンジン１０が低負荷運転状態となるまで中断状態が維持される。エンジン１０が中高負荷運転状態である場合にも、酸化触媒温度Ｔ＿ＤＯＣが少しずつ上昇される。なお、中断期間では、筒内の燃焼温度を上昇させて酸化触媒２６を昇温するアーリーポスト噴射（アフタ噴射に近いタイミングで行うポスト噴射）が併用されてもよい。
【００３５】
図４の時刻ｔ２は、酸化触媒２６が未活性の状態のまま、再び、エンジン１０が低負荷運転状態となったタイミングを示しており、触媒昇温判定フラグＦ２がオンのまま、再び、低負荷フラグＦ３がオンにされる。これに伴い、触媒昇温制御フラグＦ４がオンにされて、「触媒昇温制御」が再開される。
【００３６】
図４の時刻ｔ３〜ｔ５は、酸化触媒２６が未活性の状態のまま、エンジン１０が中高負荷運転状態又は低負荷運転状態となるタイミングを示しており、エンジン１０の運転状態に応じて低負荷フラグＦ３のオン／オフが切り替わる。これに伴い、触媒昇温制御フラグＦ４がオン／オフにされて、「触媒昇温制御」が中断／再開される。このとき、酸化触媒温度Ｔ＿ＤＯＣはさらに上昇されることとなる。
【００３７】
図４の時刻ｔ５は、酸化触媒温度Ｔ＿ＤＯＣが酸化触媒２６の活性温度に達したタイミングを示しており、触媒昇温判定フラグＦ２がオフにされると共に、ＰＭ燃焼制御フラグＦ５がオンにされる。これに伴い、「触媒昇温制御」が終了されると共に、「ＰＭ燃焼制御」が開始される。これにより、フィルタ２７に流入する排気の温度がＰＭ燃焼温度まで上昇されて、ＰＭが燃焼除去される。
【００３８】
図４の時刻ｔ６は、ＰＭ堆積量が所定の下限閾値まで低下したタイミングを示しており、フィルタ再生フラグＦ１，ＰＭ燃焼制御フラグＦ５がオフにされる。これに伴い、「ＰＭ燃焼制御」の実施が終了され、フィルタ再生処理が終了される。
【００３９】
以上詳述したように、本実施形態によれば、酸化触媒温度Ｔ＿ＤＯＣが酸化触媒２６の活性温度未満であり、且つ、「低負荷運転状態」が検出されると、排気バルブ１４の開弁時期をエンジン１０の中高負荷時の開弁時期よりも圧縮上死点側に進角させると共に、排気バルブ１４の閉弁時期をエンジン１０の中高負荷時の閉弁時期と略同じ閉弁時期で閉弁させることで、エンジン１０から排出される排気の温度が上昇されるようになっている。これにより、膨張行程で燃焼された高温の燃焼ガスが排気として排気通路２１に排出されることで排気エネルギが増大し、「低負荷運転状態」において酸化触媒２６が効果的に昇温されるため、「低負荷運転状態」におけるアーリーポスト噴射が不要となり、エンジン１０の燃費性能を向上させることができる。
【００４０】
なお、本発明は、上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、適宜変形して実施することが可能である。
【００４１】
例えば、触媒昇温制御部１４０は、排気バルブ１４の開弁時期をエンジン１０の中高負荷時の開弁時期よりも圧縮上死点側に進角させることに限定されず、同時に、開弁後に直ちに排気バルブ１４のバルブリフト量が最大バルブリフト量となるように排気バルブ１４を開弁させてもよい。これにより、排気バルブ１４の開弁時期の進角により増大した排気エネルギを効率よく排気通路２１に排出することができる。
【００４２】
この場合の詳細については、電磁駆動式バルブタイミング機構の場合には、触媒昇温制御部１４０は、エンジン回転数センサ９０により取得されるクランク角に基づき、排気バルブ１４の開弁時期進角量が略９０度となるように開弁動作させると共に、開弁後に直ちに排気バルブ１４のバルブリフト量が最大バルブリフト量となるように排気バルブ１４を開弁動作させる指示信号を可変バルブタイミング機構５０に出力する。カム切替式バルブタイミング機構の場合には、触媒昇温制御部１４０は、カム切替式バルブタイミング機構のカムを、排気バルブ１４の開弁時期進角量が略９０度となるように開弁動作させると共に、開弁後に直ちに排気バルブ１４のバルブリフト量が最大バルブリフト量となるように排気バルブ１４を開弁動作させるカムプロフィールの進角用カムに切り替える指示信号を可変バルブタイミング機構５０に出力する。
【００４３】
さらに、触媒昇温制御部１４０は、「触媒昇温制御」を実施することに限定されず、「触媒昇温制御」を実施すると共に、アーリーポスト噴射を実施してもよい。このような場合は、「低負荷運転状態」におけるアーリーポスト噴射の実行頻度を効果的に削減することが可能となり、酸化触媒２６の昇温時間を短縮しつつ、エンジン１０の燃費性能を向上させることができる。
【００４４】
さらに、可変バルブタイミング機構５０は、カム切替式バルブタイミング機構や電磁駆動式バルブタイミング機構に限定されず、排気バルブ１４の少なくとも開弁時期を調整可能な機構であれば、公知のベーン式可変バルブタイミング機構等の位相変化式バルブタイミング機構とカム切替式バルブタイミング機構とを組み合わせた機構等、他の公知の機構を用いることができる。
【００４５】
さらに、エンジン１０の気筒数は、単気筒又は複数気筒のいずれであってもよい。
【符号の説明】
【００４６】
１０  エンジン
１４  排気バルブ
２１  排気通路
２６  酸化触媒
２７  フィルタ
５０  可変バルブタイミング機構
１００  ＥＣＵ
１１０  フィルタ再生判定部
１２０  触媒昇温判定部
１３０  低負荷運転状態検出部
１４０  触媒昇温制御部（第１制御手段）
１５０  ＰＭ燃焼制御部（第２制御手段）
【図１】
2018178883.tif 000003
【図２】
2018178883.tif 000004
【図３】
2018178883.tif 000005
【図４】
2018178883.tif 000006