(57)【要約】      （修正有）【課題】堅牢性の低下を極力抑え、かつ柔軟性及び通気性を向上させたパイル織物を提供する。【解決手段】３本の緯糸を挿入する毎に表裏両面にパイル出しをする織物であって、経糸方向に複数のパイル経糸と地経糸とが交互に配列され、緯糸３ｎ本と、前記パイル経糸２本と、前記地経糸２本と、により形成される第一組織と、緯糸６本と、パイル経糸２本と、地経糸２本と、により形成される第二組織と、を備え前記第一組織のパイル経糸及び前記地経糸は、緯糸に対しそれぞれ表裏一対の浮沈状態で２／１組織で織り込まれ、第二組織は、パイル経糸２本が緯糸６本に対し表裏一対の浮沈状態で、２／１組織で織り込まれ、少なくとも１本の地経糸は、緯糸６本の内の連続する３本の緯糸に対して浮き組織を形成、浮き組織を形成しない地経糸は、２／１組織で織り込まれたパイル織物。【選択図】図１
2018178324.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
パイル層とパイル層を保持するグランド層と、を備え、３本の緯糸を挿入する毎に表裏両面にパイル出しをする３ｐｉｃ組織のパイル織物であって、
経糸方向にパイル層の形成に用いられる複数のパイル経糸とグランド層の形成に用いられる複数の地経糸とが交互に配列され、
前記緯糸３ｎ（nは１以上の整数）本と、前記パイル経糸２本と、前記地経糸２本と、により形成される第一組織と、
前記緯糸６本と、前記パイル経糸２本と、前記地経糸２本と、により形成される第二組織と、を備え
前記第一組織において、前記パイル経糸２本及び前記地経糸２本は、前記緯糸３ｎ本に対しそれぞれ表裏一対の浮沈状態で、かつ２／１組織で織り込まれることにより組織され、
前記第二組織において、前記パイル経糸２本は、前記緯糸６本に対し表裏一対の浮沈状態で、かつ２／１組織で織り込まれることにより組織され、少なくとも１本の前記地経糸は、前記緯糸６本の内の連続する３本の緯糸に対して浮き組織を形成するように織り込まれ、浮き組織を形成しない前記地経糸は、２／１組織で織り込まれることにより組織され、
前記第一組織及び前記第二組織を経糸方向に所定の数交互に配置された組織が、緯糸方向に所定の数配置されていることを特徴とするパイル織物。
【請求項２】
緯糸方向に隣接する前記第二組織が、緯糸３本以上の間隔を空けて配置されていることを特徴とする、請求項１に記載のパイル織物。
【請求項３】
パイル層とパイル層を保持するグランド層と、を備え、３本の緯糸を挿入する毎に表裏両面にパイル出しをする３ｐｉｃ組織のパイル織物の製造方法であって、
経糸方向にパイル層の形成に用いられる複数のパイル経糸とグランド層の形成に用いられる複数の地経糸とを交互に配列し、
前記緯糸３ｎ（nは１以上の整数）本と、前記パイル経糸２本と、前記地経糸２本と、を用い、前記パイル経糸２本及び前記地経糸２本を、前記緯糸３ｎ本に対しそれぞれ表裏一対の浮沈状態で、かつ２／１組織で織り込むことにより第一組織を形成し、
前記緯糸６本と、前記パイル経糸２本と、前記地経糸２本と、を用い、前記パイル経糸２本を、前記緯糸６本に対し表裏一対の浮沈状態で、かつ２／１組織で織り込み、少なくとも１本の前記地経糸を、前記緯糸６本の内の連続する３本の緯糸に対して浮き組織を形成するように織り込み、浮き組織を形成しない前記地経糸を、２／１組織で織り込むことにより第二組織を形成し、
前記第一組織及び前記第二組織を経糸方向に所定の数交互に配置した組織を、緯糸方向に所定の数配置することにより製織することを特徴とするパイル織物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パイル織物及びその製造方法に係るものである。
【背景技術】
【０００２】
パイル織物とは、表面に突出する輪奈（ループ）状のパイルを複数有するパイル層と、パイル層を保持するベースの生地であるグランド層により形成される織物であり、柔軟性や肌触り、通気性、吸水性等に優れている。
このため、パイル織物は、従来から様々な場面で使用されており、例えば、バスタオルやスポーツタオル、フェイスタオル等、サイズによって多種多様に使い分けられてきた。
【０００３】
また、パイル織物は、パイル層を形成するパイル経糸及びグランド層を形成する地経糸と、緯糸とで組織を作り、テリーモーションと呼ばれる表面にパイルを突出させるための特有の工程を経て製織される。
【０００４】
また、パイル織物の性質を決定づける主な要素として、ｐｉｃ数、緯糸と地経糸とによる組織点の数が挙げられる。
ｐｉｃ数とは、一つのパイルを形成するために用いられる緯糸の本数のことであり、ｐｉｃ数の大小により、単位面積当たりのパイルの密度が変化する。通常のパイル織物は、３ｐｉｃ組織で製織される。
組織点とは、緯糸と経糸とが交差する点のことであり、例えば、一本の経糸が、ｍ本の緯糸の上を越えた後、ｎ本の緯糸の下に潜る、といった浮沈状態を繰り返す場合、このような緯糸と経糸の組織関係をｍ／ｎ組織と呼び、緯糸と地経糸との組織点の数の大小により織物の堅牢性が変化する。通常のパイル織物は、２／１組織で製織される。
【０００５】
ここで、３ｐｉｃ組織かつパイル経糸、地経糸共に２／１組織で製織された、従来のパイル織物の部分組織における（ａ）経拡大断面図及び（ｂ）織組織図を参考図として図６に示す。経拡大断面図において、パイル経糸は実線、地経糸は点線で示している。図６（ａ）において、左側が表面、右側が裏面であり、従来のパイル織物は、表面にパイルを出すための表パイル経糸Ｐ１と、裏面にパイルを出すための裏パイル経糸Ｐ２と、表パイル経糸Ｐ１を保持するための地経糸Ｇ１と、裏パイル経糸Ｐ２を保持するための地経糸Ｇ２と、を備えている。織組織図とは、升目を用いて各緯糸と各経糸との上下関係を示した図のことで、各経糸が、緯糸に対してどのように織り込まれているのかを把握することができる。図６（ｂ）において、左端の列から順番に、Ｇ１、Ｐ１、Ｇ２、Ｐ２の浮沈状態を示しており、経糸が、緯糸よりも上、即ち表面に表出している場合は升目に白丸が示され、緯糸よりも下、即ち裏面に表出している場合は空白の升目として示されている。
【０００６】
上記のような、ｐｉｃ数や組織点に関して、工夫を施したパイル織物が幾つか提案されている。
【０００７】
特許文献１には、経糸方向に、パイル経糸と地経糸とを交互に配列し、前記経糸内に裏起毛緯糸複数本とパイル緯糸複数本とを交互に配列して前記緯糸に交錯させた６ｐｉｃ織物であり、裏緯糸に起毛を施し、他面にパイル組織を織成した織物が記載されている。
【０００８】
特許文献２には、５ｐｉｃ組織であり、地経糸が緯糸に対して規則的に３／２組織で織り込まれている、パイル抜け防止を図ったパイル織物が記載されている。
【０００９】
特許文献３には、地経糸が緯糸に対して規則的に３／３組織または５／５組織で織り込まれている、カーテン生地や衣料生地に好適なパイル織物が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開１９９７−３２４３４１号公報
【特許文献２】特許第２７１９５８７号公報
【特許文献３】特開２０１５−２０３１５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、特許文献１や特許文献２のように、ｐｉｃ数が増大すると、単位面積当たりのパイルの密度が減少し、柔軟性や肌触り等の性質が低下する。また、一つのパイル当たりの緯糸の本数が増えることから、製造効率が悪化する。
【００１２】
また、特許文献３のように、地経糸と緯糸の全体的な組織関係（ｍ／ｎ組織）を、ｍ≧３かつｎ≧３として製織し、所謂「浮き組織」を多く有する状態とすると、グランド層の、パイル層を保持する力が低下する。よって、パイルの形成が困難となり、織物全体として、摩擦等の外力に対する堅牢性が低下する。
【００１３】
本発明は上記のような実状に鑑みてなされたものであり、堅牢性の低下を極力抑え、かつ柔軟性及び通気性を向上させたパイル織物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記課題を解決するために、本発明は、
パイル層とパイル層を保持するグランド層と、を備え、３本の緯糸を挿入する毎に表裏両面にパイル出しをする３ｐｉｃ組織のパイル織物であって、
経糸方向にパイル層の形成に用いられる複数のパイル経糸とグランド層の形成に用いられる複数の地経糸とが交互に配列され、
前記緯糸３ｎ（nは１以上の整数）本と、前記パイル経糸２本と、前記地経糸２本と、により形成される第一組織と、
前記緯糸６本と、前記パイル経糸２本と、前記地経糸２本と、により形成される第二組織と、を備え
前記第一組織において、前記パイル経糸２本及び前記地経糸２本は、前記緯糸３ｎ本に対しそれぞれ表裏一対の浮沈状態で、かつ２／１組織で織り込まれることにより組織され、
前記第二組織において、前記パイル経糸２本は、前記緯糸６本に対し表裏一対の浮沈状態で、かつ２／１組織で織り込まれることにより組織され、少なくとも１本の前記地経糸は、前記緯糸６本の内の連続する３本の緯糸に対して浮き組織を形成するように織り込まれ、浮き組織を形成しない前記地経糸は、２／１組織で織り込まれることにより組織され、
前記第一組織及び前記第二組織を経糸方向に所定の数交互に配置された組織が、緯糸方向に所定の数配置されていることを特徴とする。
【００１５】
本発明によれば、複数の地経糸を、緯糸に対し規則的に２／1組織で織り込みつつ、適宜３／３組織や３／１組織等、浮き組織を部分的に織り込むことが可能となる。これにより、グランド層の３／３組織や３／１組織で織り込まれた部分について、パイル保持力が低下する。即ち、本発明によれば、部分的にパイルの反発力が低下するため、パイル織物全体が２／１組織で製織されたものと比較して、柔軟性を向上させることが可能となる。
また、浮き組織は部分的に織り込まれるため、パイル織物全体の堅牢性の低下を極力抑えることが可能となる
【００１６】
さらに、地経糸と緯糸との組織点が少なくなることから、通気性が向上し、パイル織物全体が２／１組織で製織されたものと比較して、速乾性を向上させることが可能となる。
【００１７】
本発明の好ましい形態では、緯糸方向に隣接する前記第二組織が、緯糸３本以上の間隔を空けて配置されていることを特徴とする。
このような構成で製織することにより、第二組織により形成される浮き組織が特定の箇所に集中せず、分散して配置されるため、パイル織物全体の均質な乾燥を実現することが可能となる。
【００１８】
本発明は、パイル層とパイル層を保持するグランド層と、を備え、３本の緯糸を挿入する毎に表裏両面にパイル出しをする３ｐｉｃ組織のパイル織物の製造方法であって、
経糸方向にパイル層の形成に用いられる複数のパイル経糸とグランド層の形成に用いられる複数の地経糸とを交互に配列し、
前記緯糸３ｎ（nは１以上の整数）本と、前記パイル経糸２本と、前記地経糸２本と、を用い、前記パイル経糸２本及び前記地経糸２本を、前記緯糸３ｎ本に対しそれぞれ上下一対の浮沈状態で、かつ２／１組織で織り込むことにより第一組織を形成し、
前記緯糸６本と、前記パイル経糸２本と、前記地経糸２本と、を用い、前記パイル経糸２本を、前記緯糸６本に対し上下一対の浮沈状態で、かつ２／１組織で織り込み、少なくとも１本の前記地経糸を、前記緯糸６本の内の連続する３本の緯糸に対して浮き組織を形成するように織り込み、浮き組織を形成しない前記地経糸は、２／１組織で織り込むことにより第二組織を形成し、
前記第一組織及び前記第二組織を経糸方向に所定の数交互に配置した組織を、緯糸方向に所定の数配置することにより製織することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、堅牢性の低下を極力抑え、かつ柔軟性及び通気性を向上させたパイル織物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の実施形態に係るパイル織物の部分組織を示すものであって、（ａ）は経拡大断面図、（ｂ）は織組織図である。
【図２】本発明の実施形態に係るパイル織物のテリーモーション直前の状態を示す経拡大断面図であって、（ａ）は図１における緯糸ｄ１〜ｅ３までの経拡大断面図、（ｂ）は図１における緯糸ａ１〜ｂ３までの経拡大断面図である。
【図３】本発明の実施形態に係るパイル織物の一完全組織図である。
【図４】本発明の実施形態に係るパイル織物の部分組織を示すものであって、（ａ）は経拡大断面図、（ｂ）は織組織図である。
【図５】試験１の結果を示すものであって、（ａ）は乾燥開始時から乾燥終了時までの重量の経時変化を示す図、（ｂ）は（ａ）において乾燥開始１５０分から乾燥終了時までの重量の経時変化を拡大して示す図である。
【図６】従来のパイル織物の部分組織を示すものであって、（ａ）は経拡大断面図、（ｂ）は織組織図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、図面を用いて、本発明の実施形態に係るパイル織物について説明する。なお、以下に示す実施形態は本発明の一例であり、本発明を以下の実施形態に限定するものではない。
【００２２】
図１（ａ）において、左側が表面、右側が裏面であり、本実施形態に係るパイル織物は、表面にパイルを出すための表パイル経糸Ｐ１と、裏面にパイルを出すための裏パイル経糸Ｐ２と、表パイル経糸Ｐ１を保持するための地経糸Ｇ１と、裏パイル経糸Ｐ２を保持するための地経糸Ｇ２と、を備えている。パイル経糸は実線で、地経糸は点線で示している。
また、本実施形態に係るパイル織物は、３ｐｉｃ織物で、３本ごとにまとめられた緯糸ａ〜ｅを備えており、全て白丸で示している。例えば緯糸ａは、下方から順番に第一緯糸ａ１、第二緯糸ａ２、第三緯糸ａ３、というように区別される。
【００２３】
まず、表パイル経糸Ｐ１及び裏パイル経糸Ｐ２の浮沈状態について説明する。表パイル経糸Ｐ１は、第一緯糸ａ１と第二緯糸ａ２の間から第二緯糸ａ２の裏側へ沈み、この第二緯糸ａ２と第三緯糸ａ３の間から表側へ浮き出し、この第三緯糸ａ３と次の第一緯糸ｂ１の間を飛ばして第一緯糸ｂ１と第二緯糸ｂ２の間から裏側へ沈み、これを繰り返すようにして緯糸ａ〜ｅに織り込まれている。裏パイル経糸Ｐ２は表パイル経糸Ｐ１と表裏一対となるように、表パイル経糸Ｐ１とは逆の浮沈状態で緯糸ａ〜ｅに織り込まれている。
【００２４】
次に、地経糸Ｇ１及び地経糸Ｇ２の浮沈状態について説明する。地経糸Ｇ１は、緯糸ａ〜ｃに対して、第一緯糸ａ１と第二緯糸ａ２の間を飛ばして第二緯糸ａ２と第三緯糸ａ３の間から裏側へ沈み、第三緯糸ａ３と次の第一緯糸ｂ１と第二緯糸ｂ２の間を飛ばして、第二緯糸ｂ２と第三緯糸ｂ３の間から表側へ浮き出し、第三緯糸ｂ３と次の第一緯糸ｃ１と第二緯糸ｃ２の間を飛ばして、第二緯糸ｃ２と第三緯糸ｃ３の間から裏側へ沈み、第三緯糸ｃ３と次の第一緯糸ｄ１の間から表側へ浮き出すようにして織り込まれる。そして、緯糸ｄに対して、第一緯糸ｄ１と第二緯糸ｄ２の間を飛ばして第二緯糸ｄ２と第三緯糸ｄ３の間から裏側へ沈み、第三緯糸ｄ３と次の第一緯糸ｅ１の間から表側へ浮き出し、緯糸ｅに対しても同様の浮沈状態を繰り返すことにより織り込まれる。地経糸Ｇ２は地経糸Ｇ１と表裏一対となるように、地経糸Ｇ１とは逆の浮沈状態で緯糸ａ〜ｅに織り込まれている。
【００２５】
図１（ｂ）は、図１（ａ）のように織り込まれた織物の織組織図である。緯糸ｃ１〜ｅ３までが、図６に示した従来のパイル織物と同様に組織された第一組織１であり、４本の経糸（Ｐ１、Ｐ２、Ｇ１、Ｇ２）が全て規則的に２／１組織で織り込まれている。また、緯糸ａ１〜ｂ３までが第二組織２であり、地経糸Ｇ１及び地経糸Ｇ２それぞれ、緯糸ａ３〜ｂ２において浮き組織Ｗが形成されている。
【００２６】
また、図１（ｂ）では、第一組織１と第二組織２との組み合わせにより、緯糸ｂ３〜ｃ２においても浮き組織Ｗが形成されており、緯糸ａ３〜ｃ２において３／３組織で織り込まれる形態となっている。
【００２７】
次に、図２を用いて、浮き組織が形成された部分のみパイル保持力が低下する理由について説明する。
【００２８】
図２（ａ）の状態から、緯糸ｄ３を左側に移動させた場合、緯糸ｄ３と緯糸ｅ１の間に地経糸Ｇ１及び地経糸Ｇ２の交錯点が形成されていることから、緯糸ｅ１及び緯糸ｅ２は、地経糸Ｇ１及び地経糸Ｇ２により上下方向から圧迫され、かつ右側に移動する方向に力を受ける。次に、緯糸ｅ３を左側に移動させることにより、緯糸ｅ１及び緯糸ｅ２と、緯糸ｅ３とが互いに押し合う形となり、緯糸ｅ１と緯糸ｅ２、緯糸ｅ２と緯糸ｅ３、それぞれの間に挿入された表パイル経糸Ｐ１及び裏パイル経糸Ｐ２を強く挟み込む。この一連の動作により、表裏に1つずつ、地経糸Ｇ１及び地経糸Ｇ２に保持されたパイルが形成される。
【００２９】
一方、図２（ｂ）の状態から、緯糸ａ３を左側に移動させた場合、緯糸ａ３と緯糸ｂ１の間に地経糸Ｇ１及び地経糸Ｇ２の交錯点が形成されていないことから、緯糸ｂ１及び緯糸ｂ２は、右側に移動する方向に力を受けない。これにより、緯糸ｂ３を左側に移動させたとしても、図２（ａ）の状態と比較して、緯糸ｂ１及び緯糸ｂ２と、緯糸ｂ３とが互いに押し合う力が弱くなり、結果的に緯糸ｂ１〜ｂ３による表パイル経糸Ｐ１及び裏パイル経糸Ｐ２の保持力が低下する。また、緯糸ａ３の位置も固定されないことから、緯糸ａ２と緯糸ａ３の間に挿入された表パイル経糸Ｐ１及び裏パイル経糸Ｐ２の保持力も低下する。
【００３０】
図３（ａ）は、図１により説明した、第一組織１及び第二組織２を用いた一完全組織図である。一つの升目が、経糸４本×緯糸３本より形成される組織を表しており、斜線で塗りつぶされている、経糸方向に隣接した２つの升目が第二組織２である。また、一の空白の升目はｎ＝１のときの第一組織１である。図３（ｂ）に、図３（ａ）の各升目と織組織図との対応関係を示している。
【００３１】
経糸方向には、ｎ＝６の第一組織１と１つの第二組織２を一つの単位とした組織が繰り返し配置され、緯糸方向に、この組織が８つ並べて配置されている。また、緯糸方向に隣接する第二組織２は、経糸方向に、空白の升目一つ分の間隔を空けて配置されている。
【００３２】
このようにして組織された一完全組織を、経糸方向及び緯糸方向に、複数配置することで、バスタオルやスポーツタオル、フェイスタオル等様々なパイル織物が製織される。
【００３３】
図４は、図１に示した部分組織図とは異なる織り込み方により組織された部分組織図である。表パイル経糸Ｐ１及び裏パイル経糸Ｐ２の浮沈状態は、図１に示した部分組織図と同様で、地経糸Ｇ１及び地経糸Ｇ２の浮沈状態が異なっている。
【００３４】
地経糸Ｇ１は、緯糸ａ〜ｂに対して、第一緯糸ａ１と第二緯糸ａ２から裏側へ沈み、第二緯糸ａ２と第三緯糸ａ３と次の第一緯糸ｂ１の間を飛ばして、第一緯糸ｂ１と第二緯糸ｂ２の間から表側へ浮き出し、第二緯糸ｂ２と第三緯糸ｂ３の間から裏側へ沈み、第三緯糸ｂ３と次の第一緯糸ｃ１の間から表側へ浮き出すようにして織り込まれる。そして、緯糸ｃに対して、第一緯糸ｃ１と第二緯糸ｃ２の間を飛ばして第二緯糸ｃ２と第三緯糸ｃ３の間から裏側へ沈み、第三緯糸ｃ３と次の第一緯糸ｄ１の間から表側へ浮き出し、緯糸ｄ〜ｅに対しても同様の浮沈状態を繰り返すことにより織り込まれる。
【００３５】
地経糸Ｇ２は、緯糸ａに対して、第一緯糸ａ１と第二緯糸ａ２の間を飛ばして、第二緯糸ａ２と第三緯糸ａ３の間から表側へ浮き出し、第三緯糸ａ３と次の第一緯糸ｂ１の間から裏側へ沈み、緯糸ｂ〜ｃに対しても同様の浮沈状態を繰り返すことにより織り込まれる。そして、緯糸ｄ〜ｅに対して、第一緯糸ｄ１と第二緯糸ｄ２の間から表側へ浮き出し、第二緯糸ｄ２と第三緯糸ｄ３と次の第一緯糸ｅ１の間を飛ばして、第一緯糸ｅ１と第二緯糸ｅ２の間から裏側へ沈み、第二緯糸ｅ２と第三緯糸ｂ３の間から表側へ浮き出し、第三緯糸ｅ３と次の第一緯糸ｆ１（図示せず）の間から裏側へ沈むようにして織り込まれる。
【００３６】
上記の様にして、４本の経糸（Ｐ１、Ｐ２、Ｇ１、Ｇ２）が織り込まれることで、図４（ｂ）に示すように、緯糸ａ１〜ｂ３で第二組織２、緯糸ｃ１〜ｃ３で第一組織１、緯糸ｄ１〜ｅ３で第二組織２が形成されている。
緯糸ａ１〜ｂ３における第二組織２は、地経糸Ｇ１のみ、緯糸ａ２〜ｂ２において浮き組織W（３／１組織）が形成されている。緯糸ｄ１〜ｅ３における第二組織２は、地経糸Ｇ２のみ、緯糸ｄ２〜ｅ２において浮き組織W（３／１組織）が形成されている。
【００３７】
次に、本発明を用いて製織したパイル織物と、従来の技術を用いて製織したパイル織物との通気性の違いを比較する、試験１及び試験２を行った。
【００３８】
具体的には、図３において示した本発明の一完全組織を用いて製織した、３４０×８００ｍｍのパイル織物であって、表パイル経糸Ｐ１及び裏パイル経糸Ｐ２に２０番手単糸の綿糸を使用した「本発明１」及び１６番手単糸の綿糸を使用した「本発明２」と、図６において示した従来のパイル織物の部分組織を用いて製織した、３４０×８００ｍｍのパイル織物であって、表パイル経糸Ｐ１及び裏パイル経糸Ｐ２に２０番手単糸の綿糸を使用した「従来品１」及び１６番手単糸の綿糸を使用した「従来品２」の、計４種のパイル織物を用いて試験を行った。
番手とは、糸の太さを表す単位であり、数字が小さいほど太い糸となる。
なお、４種のパイル織物全て、地経糸には３０番手双糸の綿糸、緯糸には２０番手単糸の綿糸を使用しており、緯密度（１インチ当たりの緯糸の本数）は５２である。
【００３９】
＜試験１＞
上記した４種のパイル織物を、一度洗濯機に入れ、洗濯、脱水の工程を行った後、床面に互いが重ならないように並べ、上部から扇風機を当てて乾燥させていく。そして、３０分毎に各パイル織物の重量を測定し、全てのパイル織物の重量が一定となるまで乾燥の工程を続ける。
【００４０】
上記試験の結果を表１及び表２に示す。表１は、各パイル織物の乾燥による重量の経時変化をグラム表示で示したものである。また、表２は、各パイル織物全体の重量に対する各パイル織物に含まれる水分量の割合を算出し、乾燥開始時（０分）の割合を１００％として、補正した値を示したものである。各パイル織物に含まれる水分量は、表１の各値から、各パイル織物の、脱水の工程が完了した時点での重量を差し引くことで算出した。また、表２の結果をグラフにプロットし、図５を得た。
【００４１】
【表１】
2018178324.tif 000003
【００４２】
【表２】
2018178324.tif 000004
【００４３】
図５（ａ）より、全体的に、乾燥時間１５０分を境にしてグラフの傾きが減少していることから、乾燥時間１５０分で表面のパイル層が乾燥し、これ以降はグランド層が乾燥していったものと考えられる。
図５（ｂ）より、組織以外同条件である「本発明１」と「従来品１」同士、「本発明２」と「従来品１」同士を比較すると、それぞれ重量が一定となるまでの傾きは同程度であるが、「本発明１」及び「本発明２」は乾燥時間２１０分で重量が一定となっており、「従来品１」及び「従来品２」は乾燥時間２７０分で重量が一定となっている。即ち、試験１において、本発明の一完全組織を用いて製織したパイル織物である「本発明１」及び「本発明２」は、従来のパイル織物である「従来品１」及び「従来品２」よりも約１時間早く乾燥が完了した、と考えられる。このことは、「本発明１」及び「本発明２」が、「従来品１」及び「従来品２」よりも高い通気性を有していることを示唆している。
【００４４】
＜試験２＞
上記した４種のパイル織物に対して、ＪＩＳ  Ｌ  １０９６  Ａ法（フラジール形法）に基づく通気性評価の試験を行った。結果を表３に示す。
【００４５】
【表３】
2018178324.tif 000005
【００４６】
通気性は、（ｃｍ^３／（ｃｍ^２・ｓ））で表される通気度により評価され、この単位は、「１秒あたり１平方センチメートルを通過する空気の体積」を表している。即ち、この通気度の値が大きいほど、通気性が高いことを示している。
表３において、「本発明１」と「従来品１」、それぞれの通気度の値は５６．６と３９．８であり、「本発明１」は「従来品１」と比較して、約４割通気性が向上していることが分かる。また、「本発明２」と「従来品２」、それぞれの通気度の値は６３．０と４８．４であり、「本発明２」は「従来品２」と比較して、約３割通気性が向上していることが分かる。
【００４７】
本実施形態によれば、地経糸Ｇ１及び地経糸Ｇ２を、緯糸に対し規則的に２／1組織で織り込みつつ、適宜３／３組織や３／１組織等、浮き組織Wを部分的に織り込むことにより、グランド層の３／３組織や３／１組織で織り込まれた部分について、パイル保持力が低下する。これにより、部分的にパイルの反発力が低下するため、パイル織物全体が２／１組織で製織されたものと比較して、柔軟性を向上させることが可能となる。
また、浮き組織Ｗは部分的に織り込まれるため、パイル織物全体の堅牢性の低下を極力抑えることが可能となる
【００４８】
さらに、地経糸Ｇ１及び地経糸Ｇ２と緯糸との組織点が少なくなることから、通気性が向上し、パイル織物全体が２／１組織で製織されたものと比較して、速乾性を向上させることが可能となる。
【００４９】
また、緯糸方向に隣接する第二組織２が、緯糸３本の間隔を空けて配置されていることから、第二組織２により形成される浮き組織Ｗが特定の箇所に集中せず、分散して配置されるため、パイル織物全体の均質な乾燥を実現することが可能となる。
【００５０】
なお、前記実施形態において示した各構成部材の諸形状や寸法等は一例であって、設計要求等に基づき種々変更可能である。
【符号の説明】
【００５１】
１          第一組織
２          第二組織
Ｐ１        表パイル経糸
Ｐ２        裏パイル経糸
Ｇ１、Ｇ２  地経糸
Ｗ          浮き組織
ａ１、ｂ１、ｃ１、ｄ１、ｅ１  第一緯糸
ａ２、ｂ２、ｃ２、ｄ２、ｅ２  第二緯糸
ａ３、ｂ３、ｃ３、ｄ３、ｅ３  第三緯糸
【図１】
2018178324.tif 000006
【図２】
2018178324.tif 000007
【図３】
2018178324.tif 000008
【図４】
2018178324.tif 000009
【図５】
2018178324.tif 000010
【図６】
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【手続補正書】
【提出日】平成29年4月21日(2017.4.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４５】
【表３】
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