(57)【要約】【課題】隣接している磁気素子と伝導素子を牽引することによって相対変位を発生させて磁気抵抗を生じ、ユニットの摩擦及び慣性の発生を避ける運動器具を提供する。【解決手段】運動器具１００は、ベース１１０と、移動可能にベース１１０に設けられる作動装置１３０と、作動装置１３０とベース１１０に接続されて、作動装置１３０の操作によって磁気抵抗を提供するための少なくとも１つの磁気抵抗装置１４０と、を備える。運動器具１００は、使用されている間に、ユーザーの牽引によって磁気抵抗を発生させることができ、帰還による慣性を発生させなくて使用の安全性を向上させる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベースと、
移動可能に前記ベースに設けられる作動装置と、
前記作動装置と前記ベースに接続されて、前記作動装置の作動によって磁気抵抗を提供するための少なくとも１つの磁気抵抗装置と、
を備える運動器具。
【請求項２】
前記作動装置は、
前記ベースに枢支される２つの作動ユニットと、
それぞれ各作動ユニットに設けられる２つのペダルと、
を含む請求項１に記載の運動器具。
【請求項３】
前記磁気抵抗装置は、
前記ベースに設けられるエアシリンダー外殻と、
少なくとも１つの磁気素子と、前記磁気素子と隣接している少なくとも１つの伝導素子と、を含み、前記エアシリンダー外殻の中に設けられる磁気抵抗ユニットグループと、
一端が前記作動装置に連動して、前記磁気素子と前記伝導素子を牽引して互いに相対変位させることによって磁気抵抗を発生させるためのピストン棒と、
を含む請求項１に記載の運動器具。
【請求項４】
前記磁気素子は、前記ピストン棒の外側に環設され、且つ前記伝導素子は、前記エアシリンダー外殻の内壁に設けられる請求項３に記載の運動器具。
【請求項５】
前記磁気素子と前記伝導素子との相対位置を変えるための調整装置を更に含む請求項３に記載の運動器具。
【請求項６】
前記調整装置は、
前記伝導素子と前記エアシリンダー外殻の内壁との間に設けられ前記伝導素子に接続される回転ベースと、
前記エアシリンダー外殻に回転可能に接続され前記回転ベースに連動する調整カバー部と、
を含む請求項５に記載の運動器具。
【請求項７】
前記磁気抵抗装置の前記ピストン棒は、ボールネジであり、且つ前記磁気抵抗装置は、
移動可能に前記エアシリンダー外殻に嵌め設けられる伸縮管体と、
前記伸縮管体の中に設けられ、前記ボールネジによって貫設されることによって前記ボールネジを牽引して回転させるボールナットと、
を更に含む請求項３に記載の運動器具。
【請求項８】
前記ピストン棒は、歯ざおであり、且つ前記磁気抵抗装置は、
前記歯ざおに牽引されて回転し前記伝導素子に連動する歯車を更に含む請求項３に記載の運動器具。
【請求項９】
前記ピストン棒は、ツイストネジであり、且つ、前記磁気抵抗装置は、
前記エアシリンダー外殻に移動可能に埋め込まれる伸縮管体と、
前記伸縮管体の中に設けられ、ボールネジによって貫設されることによって前記ボールネジを牽引して回転させるツイストナットと、
を更に含む請求項３に記載の運動器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、運動器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
運動器具が室内に設置されることで、天気又は場所からの影響を受けずに、いつでも運動できる。運動することが流行っていることに従って、体の各部位を完璧にする運動器具や、けが人のリハビリテーションに用いられる様々な運動器具がよく見られる。
【０００３】
一般的に言えば、運動器具は、ユーザーの操作中に、ある程度の抵抗を発生させ、ユーザーがその抵抗を克服しながら、体の各部位を鍛えることができる。しかしながら、一般的な運動器具は、２つのユニットの摩擦によって抵抗を発生させるため、運動器具が摩損しやすく寿命が短くなるだけではなく、この方式でできた抵抗が容易に運動器具に慣性を発生させてユーザーをけがさせることとなる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の目的は、隣接している磁気素子と伝導素子を牽引することによって相対変位を発生させて磁気抵抗を生じ、ユニットの摩擦及び慣性の発生を避ける運動器具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の一態様による運動器具は、ベースと、ベースに設けられる軌道と、軌道に沿って作動する作動装置と、少なくとも１つの磁気抵抗装置とを備える。磁気抵抗装置は、作動装置の作動によって磁気抵抗を提供し、且つ少なくとも１つの第１のユニット及び第１のユニットと隣接しており作動装置に連動する少なくとも１つの第２のユニットを含む。第１のユニットと第２のユニットは、互いに相対変位することによって磁気抵抗を生じる運動器具を提供する。
【０００６】
前記運動器具によると、磁気抵抗装置の第１のユニットは、伝導素子であってもよく、磁気抵抗装置の第２のユニットは、磁気素子であってもよい。磁気抵抗装置は、作動装置に接続される磁気台座を更に含んでもよく、磁気素子が磁気台座に設けられる。また、運動器具は、磁気素子と伝導素子との相対位置を調整するための調整装置を更に含んでもよく、調整装置が磁気抵抗装置の磁気台座を牽引するための少なくとも１つの牽引装置と、牽引装置に接続される制御素子と、磁気台座に接続されて磁気台座を復帰させるように牽引するための少なくとも１つの復帰素子と、を含んでもよい。
【０００７】
前記運動器具によると、伝導素子の材質は、銅、銀、アルミ又は鉄であってもよい。軌道は、輪形であってもよい。作動装置は、それぞれベースの両側に枢支される２つのドライブシャフトと、それぞれ各ドライブシャフトに接続される２つのペダルと、を含んでもよい。磁気抵抗装置の第１のユニットは、伝導素子であってもよく、第２のユニットは、複数の磁気素子であってもよい。なお、磁気抵抗装置は、それぞれ各ドライブシャフトに接続される２つの磁気台座を更に含んでもよく、磁気素子がそれぞれ２つの磁気台座に設けられる。運動器具は、各ペダルと前記各磁気台座に接続され、各磁気台座における磁気素子と伝導素子との相対位置を調整するための２つの調整装置を更に含んでもよい。各調整装置は、ペダルに接続される調整レバーと、調整レバーに連動して磁気台座における磁気素子と前記伝導素子との相対位置を調整するためのコネクティングロッドと、を含んでもよい。
【０００８】
前記運動器具によると、ベースは、台座と、台座に設けられる第１の支持台と、台座に設けられる第２の支持台と、を含む。作動装置は、第２の支持台に枢支される２つのドライブシャフトと、それぞれ各ドライブシャフトに枢支される２つの第１の連動柄と、一端が各第１の連動柄に枢支され、他端がそれぞれ２つのハンドルに枢支される２つの第２の連動柄と、それぞれ各第２の連動柄に接続される２つのペダルと、を含んでもよい。なお、磁気抵抗装置は２つあってもよく、１つの磁気抵抗装置がドライブシャフトに設けられ、もう１つの磁気抵抗装置が第１の連動柄に設けられる。詳しく言えば、ドライブシャフトに設けられる磁気抵抗装置は、第１の磁気抵抗装置であって、第１の磁気抵抗装置の第１のユニットが軌道に設けられる。第１の連動柄に設けられる磁気抵抗装置は、第２の磁気抵抗装置であって、第２の磁気抵抗装置の第１のユニットがベースの台座に設けられ、且つ第２の磁気抵抗装置が作動装置の第１の連動柄に連動する複数の第２のユニットを含む。
【０００９】
前記運動器具によると、前記ベースに回転可能に接続されるとともに、前記ベースの中心軸に対してそれぞれ前記ベースの両側へ０度〜４０度である角度Φを回転するサドルを更に含む。
【００１０】
本発明の別の態様による運動器具は、ベースと、移動可能にベースに設けられる作動装置と、作動装置とベースに接続されて作動装置の作動によって磁気抵抗を提供するための少なくとも１つの磁気抵抗装置と、を備える。
【００１１】
前記運動器具によると、作動装置は、ベースに枢支される２つの作動ユニットと、それぞれ各作動ユニットに設けられる２つのペダルと、を含んでもよい。また、磁気抵抗装置は、ベースに設けられるエアシリンダー外殻と、エアシリンダー外殻の中に設けられて、少なくとも１つの磁気素子及び磁気素子と隣接している少なくとも１つの伝導素子を含んでもよい磁気抵抗ユニットグループと、一端が作動装置に連動して、磁気素子と伝導素子を互いに相対変位させるように牽引することによって磁気抵抗を生じるためのピストン棒と、を含んでもよい。磁気素子は、ピストン棒の外側に環設されてもよく、伝導素子は、エアシリンダー外殻の内壁に設けられてもよい。
【００１２】
前記運動器具によると、磁気素子と伝導素子との相対位置を変えるための調整装置を更に含んでもよい。調整装置は、伝導素子とエアシリンダー外殻の内壁との間に設けられて伝導素子に接続される回転ベースと、エアシリンダー外殻に回転可能に接続されて回転ベースに連動する調整カバー部と、を含んでもよい。
【００１３】
前記運動器具によると、ピストン棒は、ネジ、ボールネジ又はコイルネジであってもよい。ピストン棒がボールネジである場合、磁気抵抗装置は、移動可能にエアシリンダー外殻に嵌め設けられる伸縮管体と、伸縮管体の中に設けられ、ボールネジによって貫設されることによってボールネジを牽引して回転させるボールナットと、を更に含んでもよい。ピストン棒が歯ざおである場合、磁気抵抗装置は、歯ざおに牽引されて回転して伝導素子に連動する歯車を更に含んでもよい。ピストン棒がツイストネジである場合、磁気抵抗装置は、移動可能にエアシリンダー外殻に嵌め設けられる伸縮管体と、伸縮管体の中に設けられ、ボールネジによって貫設されることによってボールネジを牽引して回転させるツイストナットを更に含んでもよい。
【発明の効果】
【００１４】
上記から、本発明に係る運動器具は、ユーザーの操作中に直接磁気抵抗を発生させ、無慣性運動器具であるため、操作プロセスにおける安全性を向上させることが分かる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第一実施形態に係る運動器具を示す模式図である。
【図２】本発明の第一実施形態に係る運動器具の局部を示す拡大図である。
【図３Ａ】本発明の第一実施形態に係る運動器具の一つの使用状態における磁気素子と伝導素子との相対位置を示す模式図である。
【図３Ｂ】本発明の第一実施形態に係る運動器具の別の使用状態における磁気素子と伝導素子との相対位置を示す模式図である。
【図３Ｃ】本発明の第一実施形態に係る運動器具の更に他の使用状態における磁気素子と伝導素子との相対位置を示す模式図である。
【図４】本発明の第二実施形態に係る運動器具を示す模式図である。
【図５Ａ】本発明の第二実施形態に係る調整装置を示す模式図である。
【図５Ｂ】本発明の第二実施形態に係るペダルを示す模式図である。
【図６Ａ】本発明の第二実施形態に係る運動器具の一使用状態における磁気素子と伝導素子との相対位置を示す模式図である。
【図６Ｂ】本発明の第二実施形態に係る運動器具の別の使用状態における磁気素子と伝導素子との相対位置を示す模式図である。
【図６Ｃ】本発明の第二実施形態に係る運動器具の更に他の使用状態における磁気素子と伝導素子との相対位置を示す模式図である。
【図７Ａ】本発明の第二実施形態の変形例に係る運動器具における磁気素子と伝導素子との隣接関係を示す模式図である。
【図７Ｂ】本発明の第二実施形態の変形例に係る運動器具における磁気素子と伝導素子との隣接関係を示す模式図である。
【図７Ｃ】本発明の第二実施形態の変形例に係る運動器具における磁気素子と伝導素子との隣接関係を示す模式図である。
【図７Ｄ】本発明の第二実施形態の変形例に係る運動器具における磁気素子と伝導素子との隣接関係を示す模式図である。
【図７Ｅ】本発明の第二実施形態の変形例に係る運動器具における磁気素子と伝導素子との隣接関係を示す模式図である。
【図８】本発明の第三実施形態に係る運動器具を示す模式図である。
【図９】本発明の第四実施形態に係る運動器具を示す模式図である。
【図１０】本発明の第五実施形態に係る運動器具を示す模式図である。
【図１１】本発明の第五実施形態に係る磁気抵抗装置を示す断面図である。
【図１２】本発明の第六実施形態に係る運動器具を示す模式図である。
【図１３Ａ】本発明の第六実施形態に係る運動器具における磁気抵抗装置及び調整装置を示す断面図である。
【図１３Ｂ】図１３Ａにおける１３Ｂ‐１３Ｂ線に沿った断面図である。
【図１３Ｃ】図１３Ａにおける１３Ｂ‐１３Ｂ線に沿った別の状態での断面図である。
【図１４】本発明の第七実施形態に係る運動器具における磁気抵抗装置を示す模式図である。
【図１５】本発明の第八実施形態に係る運動器具における磁気抵抗装置を示す模式図である。
【図１６】本発明の第九実施形態に係る運動器具における磁気抵抗装置を示す模式図である。
【図１７】本発明の第十実施形態に係る運動器具における磁気抵抗装置を示す模式図である。
【図１８】本発明の第十一実施形態に係る運動器具を示す模式図である。
【図１９】本発明の第十二実施形態に係る運動器具を示す模式図である。
【図２０】本発明の第十三実施形態に係る運動装置を示す模式図である。
【図２１Ａ】本発明の第十三実施形態に係る運動器具の一つの使用状態の平面図である。
【図２１Ｂ】本発明の第十三実施形態に係る運動器具の別の使用状態の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
（第一実施形態）
図１を参照されたい。図１は、本発明の第一実施形態に係る運動器具１００を示す模式図である。図１から、運動器具１００は、ベース１１０と、２つの軌道１２０と、作動装置１３０と、磁気抵抗装置１４０と、を含む室内自転車であることが分かる。
【００１７】
詳しく言えば、ベース１１０は、台座１１１と、第１の支持台１１２と、第２の支持台１１３と、を含む。第１の支持台１１２の一端及び第２の支持台１１３の一端はそれぞれ台座１１１に接続される。第１の支持台１１２の他端はサドル１１４に接続され、第２の支持台１１３の他端はハンドル１１５に接続される。第１の支持台１１２及び第２の支持台１１３は、それぞれ伸縮式支持台であってもよく、つまり、第１の支持台１１２及び第２の支持台１１３の何れも高さが調整可能であるため、それらにそれぞれ接続されるサドル１１４及びハンドル１１５も異なるユーザーの要求によって調整されることができる。
【００１８】
２つの軌道１２０は、それぞれベース１１０の両側に設けられる。図１から、軌道１２０は輪形であることが分かるが、これに限定されない（図１に軌道１２０のみが示された）。
【００１９】
作動装置１３０は、軌道１２０に沿って作動する。図１から、作動装置１３０は、２つのドライブシャフト１３１と、２つのペダル１３２と、（図１にドライブシャフト１３１及びペダル１３２のみが示された）を含むことが分かる。各ドライブシャフト１３１の一端はそれぞれ台座１１１の第１の支持台１１２の両側に枢支され、各ペダル１３２は各ドライブシャフト１３１の他端に接続される。ユーザーは、ペダル１３２を踏むことによってドライブシャフト１３１を牽引して軌道１２０に沿って作動させることができる。
【００２０】
磁気抵抗装置１４０は、作動装置１３０の作動によって磁気抵抗を提供し、２つの第１のユニットと、２つの第２のユニットと、を含む。２つの第１のユニットは、それぞれ２つの軌道１２０に設けられ、２つの第２のユニットは、それぞれ各第１のユニットと隣接しており作動装置１３０に連動し、隣接している第１のユニットと第２のユニットが互いに相対変位することによって磁気抵抗を発生させる。詳しく言えば、第１のユニットは伝導素子１４３であり、材質が銅、銀、アルミ又は鉄であってもよいが、これらに限定されない。第２のユニットは、磁気素子１４２である。磁気抵抗装置１４０は、各ドライブシャフト１３１に接続される２つの磁気台座１４１を更に含んでもよく、磁気素子１４２が磁気台座１４１の中に設けられる。図１から、磁気素子１４２は、磁気台座１４１の内壁に設けられて伝導素子１４３の一側と隣接していることが分かる。ユーザーがペダル１３２によってドライブシャフト１３１を駆動する場合、磁気台座１４１は連動され、伝導素子１４３と磁気素子１４２を互いに相対変位させるように牽引することによって磁気抵抗を発生させる。本発明に係る運動器具は、ユーザーの操作中に直接磁気抵抗を発生させる無慣性運動器具であるため、操作プロセスにおける安全性を向上させる。なお、磁気素子１４２と伝導素子１４３とは、隣接して設けられ、抵抗が発生している間に相対変位するが、互いに直接接触することがなく摩擦を生じないため、ユニットが摩損されずに耐用年数が長くなる。
【００２１】
図２を参照されたい。図２は、第一実施形態に係る運動器具１００の局部を示す拡大図である。運動器具１００は、磁気素子１４２と伝導素子１４３との相対位置を調整するための調整装置１５０を含んでもよい。詳しく言えば、調整装置１５０は、２つの牽引装置１５１と、２つの復帰素子１５２と、制御素子１５３（図１に示される）と、を含む。各牽引装置１５１は、磁気抵抗装置１４０の各磁気台座１４１に連動し、各復帰素子１５２は、磁気台座１４１に接続されて、磁気台座１４１を牽引して復帰させることに用いられる。制御素子１５３は、牽引装置１５１に接続され、ユーザーが制御素子１５３によって牽引装置１５１を制御することができる。本実施形態において、牽引装置１５１は、スチール・ケーブルであり、制御素子１５３によって電気制御又は機械的方式で牽引されてもよいが、これらに限定されない。復帰素子１５２は、スプリングであるが、これに限定されない。制御素子１５３は、第２の支持台１１３に設けられハンドル１１５と隣接しており、ユーザーが運動器具１００を使用している間に制御素子１５３をコントロールすることに寄与する。
【００２２】
図３Ａ、図３Ｂ及び図３Ｃを更に参照されたい。図３Ａ、図３Ｂ及び図３Ｃは、それぞれ図１に示す運動器具１００の三つの使用状態における磁気素子１４２と伝導素子１４３との相対位置を示す模式図である。図３Ａに示すように、磁気素子１４２と伝導素子１４３との隣接面積は最も大きく、磁気抵抗装置１４０が作動装置１３０に従って作動する場合、生じる磁気抵抗が最も大きい。制御素子１５３がユーザーに引っ張られる場合、牽引装置１５１は連動して磁気台座１４１を引いて磁気素子１４２と伝導素子１４３との隣接面積を調整する。図３Ｂに示すように、磁気素子１４２と伝導素子１４３との隣接面積は、図３Ａに示すものよりも小さい場合、つまり、図３Ｂの状態になった場合、生じた磁気抵抗が図３Ａの状態で生じた磁気抵抗より小さい。図３Ｃに示すように、ユーザーは更に制御素子１５３を引くことによって、磁気素子１４２と伝導素子１４３との隣接面積が更に小さくなり、磁気抵抗も更に小さくなる。図３Ａから図３Ｃまでの状態変化の間に、復帰素子１５２は、次第に圧縮されつつある。図３Ａに示すように、制御素子１５３が復帰し牽引装置１５１への引きを釈放する場合、復帰素子１５２の復帰力によって磁気台座１４１を原始位置に戻らせる。
【００２３】
（第二実施形態）
図４を参照されたい。図４は、本発明の第二実施形態に係る運動器具２００を示す模式図である。図４に示すように、ベース２１０は、第１の支持台２１２と、第２の支持台２１３と、を含み、第１の支持台２１２が第２の支持台２１３に横方向に接続される。サドル２１４は、第１の支持台２１２に摺動可能に接続されることによってサドル２１４と第２の支持台２１３との間の距離を調整する。ハンドル２１５は、サドル２１４の両側及び第２の支持台２１３に設けられてもよい。本実施形態において、サドル２１４は、底部サドル２１４ａと、バッククッション２１４ｂと、を含み、ユーザーが操作する時の快適さを向上させる。
【００２４】
図４から、２つの軌道２２０が第２の支持台２１３の両側に設けられることが分かる。作動装置２３０は、２つのドライブシャフト２３１と、２つのペダル２３２と、を含む。磁気抵抗装置２４０は、２つの磁気台座２４１と、複数の磁気素子２４２と、２つの伝導素子２４３と、を含む。本実施形態において、軌道２２０と作動装置２３０と磁気抵抗装置２４０との間の接続関係及び作動関係は、何れも第一実施形態に係る軌道１２０、作動装置１３０及び磁気抵抗装置１４０と同じであり、ここで贅言をしない。
【００２５】
図５Ａは、第二実施形態に係る調整装置２５０を示す模式図である。図５Ｂは、第二実施形態に係るペダル２３２を示す模式図である。５Ａ及び図５Ｂから、運動器具２００は、それぞれ各ペダル２３２及び各磁気台座２４１に接続される（図５Ａに調整装置２５０のみが示された）２つの調整装置２５０を更に含んでもよいことが分かる。各ペダル２３２は、各調整装置２５０と各磁気台座２４１によって連動でき、これによって各磁気台座２４１の中に設けられる磁気素子２４２と各伝導素子２４３との相対隣接面積を調整する。各調整装置２５０は、調整レバー２５１と、コネクティングロッド２５２と、を含む。調整レバー２５１の一端はペダル２３２に接続され、ユーザーがペダル２３２を踏むと同時に調整レバー２５１に連動する。コネクティングロッド２５２の一端が調整レバー２５１に接続され、他端が磁気台座２４１に接続される。これによって、コネクティングロッド２５２は、調整レバー２５１に連動し磁気台座２４１を牽引して変位させることができ、磁気素子２４２と伝導素子２４３との隣接面積が調整され、磁気抵抗の大きさを調整することができる。
【００２６】
図６Ａ、図６Ｂ及び図６Ｃを更に参照されたい。図６Ａ、図６Ｂ及び図６Ｃは、それぞれ第二実施形態に係る運動器具１００の三つの使用状態における磁気素子２４２と伝導素子２４３との相対位置を示す模式図である。図６Ａ、図６Ｂ及び図６Ｃから、ペダル２３２が調整レバー２５１及びコネクティングロッド２５２に連動することに従って磁気素子２４２と伝導素子２４３との隣接面積を調整できることが分かる。磁気素子２４２と伝導素子２４３との隣接面積が変わる場合、運動器具２００から発生する磁気抵抗も調整される。
【００２７】
磁気素子２４２の少なくとも１つの表面と伝導素子２４３の少なくとも１つの表面とは隣接して設けられ、互いに相対変位すると同時に磁気抵抗を発生させることができる。図７Ａ、図７Ｂ、図７Ｃ、図７Ｄ及び図７Ｅを合わせて参照されたい。図７Ａ、図７Ｂ、図７Ｃ、図７Ｄ及び図７Ｅは、それぞれ本発明の異なる実施形態に係る運動器具における磁気素子２４２と伝導素子２４３との隣接関係（隣接面積）を示す模式図であるが、磁気台座２４１がその中に示されていない。図７Ａに示すように、磁気素子２４２は、磁気台座２４１の内壁に設けられ、伝導素子２４３の表面と磁気素子２４２とは隣接している。図７Ｂに示すように、複数の磁気素子２４２は、それぞれ磁気台座２４１の２つの内壁に設けられ、伝導素子２４３が２つの内壁における磁気素子２４２の中間に位置し、つまり、伝導素子２４３の２つの表面の何れも磁気素子２４２と隣接している。図７Ｃに示すように、磁気素子２４２がＵ字型であり、伝導素子２４３が磁気素子２４２のＵ型溝に設けられることによって、伝導素子２４３の三つの表面と磁気素子２４２とは隣接している。図７Ｄに示すように、磁気素子２４２はＵ字型であるが、伝導素子２４３はＴ字型である。伝導素子２４３は磁気素子２４２に嵌め設けられ四つの表面が磁気素子２４２と隣接している。図７Ｅに示すように、磁気素子２４２はＵ字型であり、開口の両側が内へ延伸するが、伝導素子２４３はＴ字型であり、磁気素子２４２に嵌め設けられ五つの表面が磁気素子２４２と隣接している。上記から、磁気素子２４２と伝導素子２４３との形によって両者の隣接面積を決められ、更に磁気抵抗の大きさを変えられることが分かる。
【００２８】
（第三実施形態）
続いて図８を参照されたい。図８は、本発明の第三実施形態に係る運動器具３００を示す模式図である。図８から、ベースは、台座３１１と、第１の支持台３１２と、第２の支持台３１３と、を含み、第１の支持台３１２及び第２の支持台３１３が台座３１１に設けられることが分かる。２つのハンドル３１５は、第１の支持台３１２の両側に枢設される。軌道３２０は、第２の支持台３１３の両側に設けられる。図８に示すように、軌道３２０は輪形であるが、これに限定されない。
【００２９】
図８に示すように、作動装置３３０は、２つのドライブシャフト３３１と、２つのペダル３３２と、２つの第１の連動柄３３３と、２つの第２の連動柄３３４と、を含む。各ドライブシャフト３３１は、一端が第２の支持台３１３に枢支され、他端が各第１の連動柄３３３の一端に枢支されるが、第１の連動柄３３３の他端が摺動可能に台座３１１に接続される。各第２の連動柄３３４は、各ハンドル３１５及び各第１の連動柄３３３に接続され、各ハンドル３１５が第２の連動柄３３４によって第１の連動柄３３３を牽引することができる。各ペダル３３２は、各第２の連動柄３３４に接続され各第１の連動柄３３３に位置し、ペダル３３２が地面に平行に設けられる。
【００３０】
図８に示すように、運動器具３００は、２つの磁気抵抗装置を含み、それぞれ第１の磁気抵抗装置３４０ａ及び第２の磁気抵抗装置３４０ｂである。第１の磁気抵抗装置３４０ａは、２つの磁気台座３４１ａと、複数の磁気素子３４２ａと、２つの伝導素子３４３ａと、を含み、各磁気台座３４１ａが各ドライブシャフト３３１に接続されてペダル３３２及び第１の連動柄３３３によってドライブシャフト３３１を駆動して磁気台座３４１ａに連動する。これによって、磁気台座３４１ａにおける磁気素子３４２ａと伝導素子３４３ａとの間に相対変位が発生して磁気抵抗を発生させる。
【００３１】
本実施形態において、運動器具３００は、第２の磁気抵抗装置３４０ｂを更に含んでもよい。第２の磁気抵抗装置３４０ｂは、２つの磁気台座３４１ｂと、複数の磁気素子３４２ｂと、２つの伝導素子３４３ｂと、を含み、伝導素子３４３ｂがそれぞれ台座３１１の両側に設けられ、磁気台座３４１ｂが第１の連動柄３３３の一端に接続されて摺動可能に台座３１１の両側に設けられる。磁気素子３４２ｂは、各磁気台座３４１ｂの中に位置し伝導素子３４３ｂと隣接している。ユーザーがペダル３３２を踏んで第１の連動柄３３３を駆動する場合、各第１の連動柄３３３の一端は台座３１１の両側に沿って摺動することができる。従って、磁気台座３４１ｂは、牽引されて台座３１１の両端に設けられる伝導素子３４３ｂに沿って摺動し、磁気台座３４１ｂにおける磁気素子３４２ｂは、伝導素子３４３ｂと相対変位を発生させ、磁気抵抗を発生させる。
【００３２】
なお、図８に示す運動器具は、第１の支持台３１２に位置する制御素子３５３に制御されてもよい調整装置を含んでもよく、第１の磁気抵抗装置３４０ａの発生する磁気抵抗を調整することに用いられる。本実施形態において、調整装置は、第一実施形態に係る調整装置１５０と同じであり、ここで説明を加えず、そして示さない。
【００３３】
（第四実施形態）
続いて図９を参照されたい。図９は、本発明の第四実施形態に係る運動器具４００を示す模式図であり、本実施形態に係る運動器具４００はユーザーの手で操作される。図９に示す運動器具４００において、作動装置４３０は、駆動軸素子４３１と、２つのドライブシャフト４３２と、操作ロープ４３３と、を含む。駆動軸素子４３１は、ベース４１０に設けられ、ドライブシャフト４３２の一端が駆動軸素子４３１に枢支される。操作ロープ４３３は、駆動軸素子４３１に巻設されて一端がハンドル４１５に接続される。各磁気抵抗装置４４０は、２つの磁気台座４４１と、複数の磁気素子４４２と、２つの伝導素子４４３と、を含み、構造設置及び作動方式の何れも前記実施形態と同じであり、ここで贅言をしない。
【００３４】
図９に示すように、ユーザーがハンドル４１５を引く場合、操作ロープ４３３はドライブシャフト４３２に連動し、ドライブシャフト４３２が磁気台座４１１を牽引して軌道４２０に沿って枢転させる。
【００３５】
（第五実施形態）
更に図１０を参照されたい。図１０は、本発明の第五実施形態に係る運動器具５００を示す模式図である。図１０に示すように、運動器具５００は、ベース５１０と、作動装置５２０と、２つの磁気抵抗装置５３０（図１０に磁気抵抗装置５３０のみが示された）と、を含む。
【００３６】
ベース５１０は、台座５１１と、第１の支持台５１２と、を含む。第１の支持台５１２は台座５１１に接続される。ハンドルは、第１の支持台５１２の両側（本図にハンドル５１５のみが示された）に接続される。
【００３７】
作動装置５２０は、移動可能に台座５１１に設けられる。詳しく言えば、作動装置５２０は、２つの作動ユニット５２１と、２つのペダル５２２と、を含む。各作動ユニット５２１の一端は台座５１１に枢設され、各ペダル５２２は各作動ユニット５２１の他端に設けられる。ユーザーはペダル５２２を踏んで作動ユニット５２１を相互に牽引する。
【００３８】
磁気抵抗装置５３０は、作動ユニット５２１及びベース５１０に接続される。図１１を合わせて参照されたい。図１１は、第五実施形態に係る磁気抵抗装置５３０を示す断面図である。磁気抵抗装置５３０は、エアシリンダー外殻５３１と、磁気素子５３２と伝導素子５３３とを含む磁気抵抗ユニットグループと、ピストン棒５３４と、を備える。エアシリンダー外殻５３１の一端は作動ユニット５２１に接続される。磁気抵抗ユニットグループはエアシリンダー外殻５３１の中に設けられ、伝導素子５３３がエアシリンダー外殻５３１の内壁に接続され、磁気素子５３２がピストン棒５３４に環設され伝導素子５３３と隣接している。ピストン棒５３４は、一端がハンドル５１５に接続され、他端が移動可能にエアシリンダー外殻５３１の中に設けられる。従って、ユーザーが往復に作動ユニット５２１を作動させる場合、ピストン棒５３４が力を受けてエアシリンダー外殻５３１に対して伸縮し移動することによってエアシリンダー外殻５３１における磁気素子５３２及び伝導素子５３３が相対変位して磁気抵抗を発生させる。
【００３９】
（第六実施形態）
図１２を参照されたい。図１２は、本発明の第六実施形態に係る運動器具６００を示す模式図である。図１２に示すように、運動器具６００は、ベース（符号が付けられず）と、作動装置（符号が付けられず）と、２つの磁気抵抗装置６３０と、を含む。
【００４０】
第六実施形態に係る運動器具６００において、ベースは、台座６１１と、第１の支持台６１２と、第２の支持台６１３と、を含む。第１の支持台６１２及び第２の支持台６１３は、台座６１１に設けられる。第１の支持台６１２は、Ｌ型であり、サドル６１４及びバッククッション６１６が第１の支持台６１２に設けられ、ユーザーがサドル６１４に座って運動器具６００を操作できて、バッククッション６１６によってユーザーの背部が支持されることができ、操作する時の姿勢をより正確且つ快適にする。
【００４１】
作動装置は、同軸に第１の支作６１２に枢設される２つの作動ユニット６２１を含む。作動ユニット６２１の一端は、ユーザーに牽引されて相互に揺れ動くことができる。
【００４２】
２つの磁気抵抗装置６３０は、それぞれ各作動ユニット６２１の他端及び第２の支持台６１３に接続される。図１２及び下記は、その中の１つの磁気抵抗装置６３０のみについて説明する。図１２に示すように、磁気抵抗装置６３０は、エアシリンダー外殻６３１と、磁気抵抗ユニットグループと、ピストン棒６３４と、を備え、磁気抵抗ユニットグループが磁気素子６３２と、伝導素子６３３と、磁気台座６３５（図１３Ａを参照されたい）と、を含み、磁気台座６３５が複数の層状ラックを含んでもよく、磁気素子６３２に対する牽引変位をより安定にするように、磁気素子６３２が均一に層状ラックに分配され設けられる。エアシリンダー外殻６３１は、第２の支持台６１３に接続され、ピストン棒６３４がエアシリンダー外殻６３１の外部に暴露される一端が作動ユニット６２１に連動する。作動ユニット６２１が力を受けて交替に揺れ動く場合、ピストン棒６３４は、作動ユニット６２１に連動して磁気素子６３２及び伝導素子６３３を相対変位させるように牽引して磁気抵抗を発生させる。
【００４３】
更に磁気抵抗の大きさを調整するために、運動器具６００は、調整装置（符号が付けられず）を含んでもよい。図１３Ａは、図１２に示す運動器具６００における磁気抵抗装置６３０及び調整装置を示す断面図である。図１３Ａに示すように、調整装置は、回転ベース６３６と、調整カバー部６３７と、を含む。回転ベース６３６は、回転可能に伝導素子６３３とエアシリンダー外殻６３１の内壁との間に設けられ、且つ伝導素子６３３が回転ベース６３６に接続される。調整カバー部６３７は、回転可能にエアシリンダー外殻６３１の開口側に接続されて回転ベース６３６に連動して、ピストン棒６３４が調整カバー部６３７を貫通してエアシリンダー外殻６３１に設けられる。
【００４４】
図１３Ｂを合わせて参照されたい。図１３Ｂは、図１３Ａのハッチン１３Ｂ‐１３Ｂによる断面図を示す。図１３Ｂに示すように、伝導素子６３３は、数が三つであり均一に回転ベース６３６に設けられる。磁気台座６３５の各層状ラックには何れも三つの磁気素子６３２が均一に設けられる。各磁気素子６３２が伝導素子６３３に向かう面が伝導素子６３３と完全に隣接している場合、磁気抵抗装置は、最も大きい磁気抵抗を提供できる。
【００４５】
更に図１３Ｃを参照されたい。図１３Ｃは、図１３Ａのハッチン１３Ｂ‐１３Ｂによる別の状態での断面図を示す。調整カバー部６３７が力を受けて回転し（回転方向は図１３Ｃ図に示す矢印のようである）回転ベース６３６を回転させるように牽引する場合、伝導素子６３３も連動されて変位される。従って、伝導素子６３３と磁気素子６３２との隣接面積が変わることによって、磁気抵抗装置の提供する磁気抵抗が調整され、磁気抵抗が小さくなる。
【００４６】
（第七実施形態）
図１４を参照されたい。図１４は、本発明の第七実施形態に係る運動器具の磁気抵抗装置７３０を示す模式図であるが、磁気抵抗装置７３０のエアシリンダー外殻が示されない。図１４に示すように、ピストン棒７３４はネジであり、磁気抵抗ユニットグループは、複数の磁気素子７３２と、伝導素子７３３と、磁気抵抗ユニットケース７３１と、を含み、磁気素子７３２及び伝導素子７３３の何れも磁気抵抗ユニットケース７３１に設けられる。磁気素子７３２は、磁気抵抗ユニットケース７３１の相対する２つの内側に接続され、磁気素子７３２及び伝導素子７３３の表面が隣接している。ピストン棒７３４は、伝導素子７３３及び磁気抵抗ユニットケース７３１に貫設され、伝導素子７３３がピストン棒７３４に連動する。従って、ピストン棒７３４が駆動される場合、伝導素子７３３もそれに従って回転して、伝導素子７３３と磁気素子７３２とを相対変位させて磁気抵抗を発生させる。特に、本実施形態において、ピストン棒７３４がネジであるため、伝導素子７３３の回転速度はピストン棒７３４の牽引によって増加し、磁気抵抗も相応に増加する。
【００４７】
（第八実施形態）
図１５を参照されたい。図１５は、本発明の第八実施形態に係る運動器具における磁気抵抗装置８３０を示す模式図である。図１５に示すように、磁気抵抗装置８３０は、エアシリンダー外殻８３１と、磁気抵抗ユニット外殻８３８と、磁気素子８３２と、伝導素子８３３と、磁気台座８３５と、ピストン棒８３４と、伸縮管体８３６と、ボールナット８３７と、を含む。磁気抵抗ユニット外殻８３８は、エアシリンダー外殻８３１の一端に接続されて、伝導素子８３３が磁気抵抗ユニット外殻８３８の内壁に設けられ、磁気素子８３２が磁気抵抗ユニット外殻８３８の中に設けられ磁気台座８３５に接続される。伝導素子８３３の一側面は磁気素子８３２の一側面と隣接している。ピストン棒８３４は、ボールネジでありエアシリンダー外殻８３１の中に設けられ、一端が磁気抵抗ユニット外殻８３８の中に貫設され磁気台座８３５に接続され、従って、磁気台座８３５に接続される磁気素子８３２がピストン棒８３４に牽引されて回転することができる。伸縮管体８３６は、移動可能にエアシリンダー外殻８３１に嵌め設けられる。ボールナット８３７は、伸縮管体８３６の中に位置しピストン棒８３４によって貫設される。伸縮管体８３６が力を受けて移動する場合、ピストン棒８３４もボールナット８３７に牽引されて回転し、磁気台座８３５に位置する磁気素子８３２に連動する。従って、磁気素子８３２と伝導素子８３３との間に相対変位を発生させて磁気抵抗を発生させる。
【００４８】
（第九実施形態）
図１６を参照されたい。図１６は、本発明の第九実施形態に係る運動器具における磁気抵抗装置９３０を示す模式図である。図１６に示すように、磁気抵抗装置９３０は、エアシリンダー外殻（示せず）と、複数の磁気素子９３２と、伝導素子９３３と、ピストン棒９３４と、歯車９３７と、を含む。磁気素子９３２は、エアシリンダー外殻の内壁に設けられ、伝導素子９３３の両側と隣接している（図１６図には一側のみが示された）。歯車９３７は、伝導素子９３３の中心に位置し、ピストン棒９３４は、歯ざおであり歯車９３７と噛み合っている。ピストン棒９３４が牽引されて変位する場合、歯車９３７は力を受けて伝導素子９３３に連動して回転する。従って、磁気素子９３２と伝導素子９３３を牽引して互いに相対変位させることによって磁気抵抗を発生させる。
【００４９】
（第十実施形態）
図１７を参照されたい。図１７は、本発明の第十実施形態に係る運動器具における磁気抵抗装置１０３０を示す模式図である。図１７に示すように、磁気抵抗装置１０３０は、エアシリンダー外殻１０３１と、磁気抵抗ユニットケース１０３８と、複数の磁気素子１０３２と、伝導素子１０３３と、ピストン棒１０３４と、伸縮管体１０３６と、ツイストナット１０３７と、を含む。磁気抵抗ユニットケース１０３８は、運動器具の台座（示せず）及びエアシリンダー外殻１０３１の一端に接続される。磁気抵抗ユニットケース１０３８において、磁気素子１０３２は、その両端の内壁に設けられ伝導素子１０３３の２つの表面と隣接している。本実施形態において、ピストン棒１０３４は、ツイストネジでありエアシリンダー外殻の中に設けられ、一端が磁気抵抗ユニットケース１０３８の中に貫設されて伝導素子１０３３に同軸に接続される。ツイストナット１０３７は、伸縮管体１０３６の中に位置しピストン棒１０３４によって貫設される。伸縮管体１０３６が力を受けて移動する場合、ピストン棒１０３４は、ツイストナット１０３７に牽引されて回転し、磁気抵抗ユニットケース１０３８における伝導素子１０３３に連動してもよい。従って、磁気素子１０３２と伝導素子１０３３との間に相対変位を発生させ磁気抵抗を発生させる。
【００５０】
（第十一実施形態）
続いて図１８を参照されたい。図１８は、本発明の第十一実施形態に係る運動器具１１００を示す模式図である。図１８から、ユーザーが操作している間、サドル１０１４に座り、作動装置１１２０を引いて磁気抵抗装置１１３０を駆動して磁気抵抗を発生させることができることが分かる。
【００５１】
図１８に示すように、作動装置１１２０は、ハンドル１１２１と、ロープ１１２２と、複数の滑車１１２３と、を含み、滑車１１２３が運動器具１１１０のベース（符号が付けられず）に枢設され、ロープ１１２２が滑車１１２３に巻かれている。ロープ１１２２は、一端がハンドル１１２１に接続され、他端が磁気抵抗装置１１３０に接続される。本実施形態に係る磁気抵抗装置１１３０は、前記図１０図から図１８に示す実施形態に係る何れかの磁気抵抗装置に適用されてもよく、ここで贅言をしない。
【００５２】
（第十二実施形態）
図１９を参照されたい。図１９は、本発明の第十二実施形態に係る運動器具１２００を示す模式図である。図１９に示すように、運動器具１２００は、２つの磁気抵抗装置を含んでもよく、それぞれ第１の磁気抵抗装置１２３０ａ及び第２の磁気抵抗装置１２３０ｂである。第１の磁気抵抗装置１２３０ａは、図８の第１の磁気抵抗装置３４０ａと同じであり、第２の磁気抵抗装置１２３０ｂは、第１０図の磁気抵抗装置５３０と同じであり、ここで更に贅言をしない。
【００５３】
（第十三実施形態）
図２０を参照されたい。図２０は、本発明の第十三実施形態に係る運動器具１３００を示す模式図である。図２０に示すように、運動器具１３００は、室内自転車であり、ベース（符号が付けられず）が、Ｉ字型の台座１３１１と、それぞれそれに設けられる第１の支持台１３１２及び第２の支持台１３１３と、を含む。特に、本実施形態に係る運動器具１３００は、サドル１３１４を含み、回転可能に第１の支持台１３１２に接続される。
【００５４】
図２１Ａ及び図２１Ｂを合わせて参照されたい。図２１Ａ及び図２１Ｂは、それぞれ第十三実施形態に係る運動器具１３００の使用状態における平面図である。詳しく言えば、サドル１３１４は、底部サドル１３１４ａと、バッククッション１３１４ｂと、を含み、底部サドル１３１４ａによって第１の支持台１３１２に接続され、且つ底部サドル１３１４ａが第１の支持台１３１２に対して回転することができる。台座１３１１の中心軸を運動器具１３００全体の中心軸とし、底部サドル１３１４ａが中心軸に対してそれぞれ台座１３１１の両側へ０度〜４０度に介してもよい角度Φを回転する。ユーザーが底部サドル１３１４ａに座ってペダル１３３２を踏んで運動器具１３００を駆動する場合、両足の踏む動作に従って体が底部サドル１３１４ａを牽引して左右に回転させる。これによって、踏む動作が更に順調となり、踏むプロセスにおける踏む停頓の発生が克服されることとなる。
【００５５】
また、図２０、図２１Ａ及び図２１Ｂ図に示すように、磁気抵抗装置１３４０は、磁気台座１３４１と、磁気素子（符号が付けられず）と、伝導素子１３４３と、を含み、磁気素子が磁気台座１３４１の内側に設けられて伝導素子１３４３と隣接している。駆動作動装置１３３０のペダル１３３２及びドライブシャフト１３３１によって伝導素子１３４３を牽引して磁気素子に対して回転変位されて磁気抵抗を発生させる。詳細な作動方式は、上記実施形態と同じであり、ここで贅言をしない。
【００５６】
本発明を実施形態で前述の通り開示したが、これは本発明を限定するためのものではなく、当業者であれば、本発明の精神と範囲から逸脱しない限り、各種の変更や修正を加えることができる。従って、本発明の保護範囲は、特許請求の範囲で指定した内容を基準とするものである。
【符号の説明】
【００５７】
１００、２００、３００、４００、５００、６００、１１００、１２００  運動器具
１１０、２１０、４１０、５１０  ベース
１１１、３１１、５１１、６１１、１３１１  台座
１１２、２１２、３１２、５１２、６１２、１３１２  第１の支持台
１１３、２１３、３１３、６１３、１３１３  第２の支持台
１１４、２１４、６１４、１１１４、１３１４  サドル
２１４ａ、１３１４ａ  底部サドル
２１４ｂ、６１４、１３１４ｂ  バッククッション
１１５、２１５、３１５、４１５、５１５、１１２１  ハンドル
１２０、２２０、３２０、４２０  軌道
１３０、２３０、３３０、４３０、５２０、１１２０、１３３０  作動装置
１３１、２３１、３３１、４３２、１３３１  ドライブシャフト
１３２、２３２、３３２、５２２、１３３２  ペダル
３３３  第１の連動柄
３３４  第２の連動柄
４３１  駆動軸素子
４３３  操作ロープ
５２１、６２１  作動ユニット
１１２２  ロープ
１１２３  滑車
１４０、２４０、４４０、５３０、６３０、７３０、８３０、９３０、１０３０、１３４０  磁気抵抗装置
３４０ａ、１２３０ａ  第１の磁気抵抗装置
３４０ｂ、１２３０ｂ  第２の磁気抵抗装置
１４１、２４１、３４１ａ、３４１ｂ、４４１、６３５、８３５、１３４１  磁気台座
１４２、２４２、３４２ａ、３４２ｂ、４４２、５３２、６３２、７３２、８３２、９３２、１０３２  磁気素子
１４３、２４３、３４３ａ、３４３ｂ、４４３、５３３、６３３、７３３、８３３、９３３、１０３３、１３４３  伝導素子
５３１、６３１、８３１、１０３１  エアシリンダー外殻
５３４、６３４、７３４、８３４、９３４、１０３４  ピストン棒
６３６  回転ベース
６３７  調整カバー部
７３８、８３８、１０３８  磁気抵抗ユニット外殻
８３６、１０３６  伸縮管体
８３７  ボールナット
９３７  歯車
１０３７  ツイストナット
１５０、２５０  調整装置
１５１  牽引装置
１５２  復帰素子
１５３  制御素子
２５１  調整レバー
２５２  コネクティングロッド
Φ  角度
【図１】
2018086475.tif 000003
【図２】
2018086475.tif 000004
【図３Ａ】
2018086475.tif 000005
【図３Ｂ】
2018086475.tif 000006
【図３Ｃ】
2018086475.tif 000007
【図４】
2018086475.tif 000008
【図５Ａ】
2018086475.tif 000009
【図５Ｂ】
2018086475.tif 000010
【図６Ａ】
2018086475.tif 000011
【図６Ｂ】
2018086475.tif 000012
【図６Ｃ】
2018086475.tif 000013
【図７Ａ】
2018086475.tif 000014
【図７Ｂ】
2018086475.tif 000015
【図７Ｃ】
2018086475.tif 000016
【図７Ｄ】
2018086475.tif 000017
【図７Ｅ】
2018086475.tif 000018
【図８】
2018086475.tif 000019
【図９】
2018086475.tif 000020
【図１０】
2018086475.tif 000021
【図１１】
2018086475.tif 000022
【図１２】
2018086475.tif 000023
【図１３Ａ】
2018086475.tif 000024
【図１３Ｂ】
2018086475.tif 000025
【図１３Ｃ】
2018086475.tif 000026
【図１４】
2018086475.tif 000027
【図１５】
2018086475.tif 000028
【図１６】
2018086475.tif 000029
【図１７】
2018086475.tif 000030
【図１８】
2018086475.tif 000031
【図１９】
2018086475.tif 000032
【図２０】
2018086475.tif 000033
【図２１Ａ】
2018086475.tif 000034
【図２１Ｂ】
2018086475.tif 000035