(57)【要約】【課題】  ガス管が吸気管に接続されているか否かを判断する。【解決手段】  内燃機関システムは、吸気管と、吸気管に設けられている過給機と、過給機よりも上流側で吸気管に設けられている第１バルブと、過給機よりも下流側で吸気管に設けられている第２バルブと、第１バルブと過給機の間で吸気管に接続されているガス管と、ガス管に設けられている第３バルブを備えている。内燃機関システムは、第３バルブの開度が等しいときにおける、第１バルブと過給機の間を大気圧に制御するときに第３バルブを通過するガス流量に基づく第１特性値と、第１バルブと過給機の間を負圧に制御するときに第３バルブを通過するガス流量に基づく第２特性値との差に基づき、ガス管が吸気管に接続されているか否かを判断する。【選択図】  図１
2018091166.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関に供給される空気が通過する吸気管と、
吸気管に設けられている過給機と、
過給機よりも上流側で吸気管に設けられており、過給機への空気の供給量を制御する第１バルブと、
過給機よりも下流側で吸気管に設けられており、内燃機関の吸気量を制御する第２バルブと、
第１バルブと過給機の間で吸気管に接続されており、車両で発生したガスが通過するガス管と、
ガス管に設けられており、吸気管へのガス供給量を制御する第３バルブと、を備えており、
第３バルブの開度が等しいときの、第１バルブと過給機の間を大気圧に制御するときに第３バルブを通過するガス流量に基づく第１特性値と、第１バルブと過給機の間を負圧に制御するときに第３バルブを通過するガス流量に基づく第２特性値との差に基づき、ガス管が吸気管に接続されているか否かを判断する内燃機関システム。
【請求項２】
第３バルブの上流に第１圧力計が設けられており、
第１特性値および第２特性値は、第１圧力計の検出値に基づく値である請求項１に記載の内燃機関システム。
【請求項３】
第１特性値および第２特性値は、第１圧力計の検出値と第１バルブと過給機の間の圧力との差で示される第３バルブの圧力損失である請求項２に記載の内燃機関システム。
【請求項４】
第３バルブの上流にポンプが設けられており、
第１圧力計が、ポンプの上流に設けられている請求項１又は２に記載の内燃機関システム。
【請求項５】
第１特性値および第２特性値は、第１圧力計の検出値と大気圧との差で示されるポンプ上流に設けられている部品の圧力損失である請求項４に記載の内燃機関システム。
【請求項６】
第１圧力計がゲージ圧を検出するタイプである請求項５に記載の内燃機関システム。
【請求項７】
第１バルブの開度に基づいて、第１バルブと過給機の間の圧力を決定する請求項１から６のいずれか一項に記載の内燃機関システム。
【請求項８】
第２圧力計が、第１バルブと過給機の間で吸気管に設けられている請求項１から６のいずれか一項に記載の内燃機関システム。
【請求項９】
第１バルブと過給機の間を大気圧に制御するときの、第３バルブの開度に応じた第１特性値を記憶する記憶手段を備えている請求項１から８のいずれか一項に記載の内燃機関システム。
【請求項１０】
前記記憶手段は、第３バルブの開度に応じた第１特性値が記されたテーブルを記憶している請求項９に記載の内燃機関システム。
【請求項１１】
第１バルブと過給機の間を大気圧に制御するときに第１特性値を検出し、検出結果を前記テーブルに記す請求項１０に記載の内燃機関システム。
【請求項１２】
第１バルブと過給機の間を大気圧に制御するときに第１特性値を検出し、第３バルブの開度と第１特性値を用いて、第１特性値と第３バルブの開度に関する関数を作成する請求項９に記載の内燃機関システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書は、内燃機関システムに関する。特に、過給機を備えた内燃機関システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に、過給機を備えた内燃機関システムが開示されている。特許文献１の内燃機関システムは、過給機の上流と下流の双方で、吸気管にバルブが設けられている。特許文献１は、過給機の上流側バルブと下流側バルブの開放タイミングを変化させ、過給機の応答性を改善している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２２９８８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
車両で発生したガスを吸気管に導入し、内燃機関で処理することがある。この場合、車両で発生したガスを供給するためのガス管を、吸気管に接続する。ガス管が吸気管から外れると、発生ガスが大気中へ放出される。そのため、ガス管が吸気管に接続されているか否かを判断することが必要である。本明細書は、ガス管が吸気管に接続されているか否かを判断することが可能な内燃機関システムを開示する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本明細書で開示する内燃機関システムは、吸気管と、過給機と、第１バルブと、第２バルブと、ガス管と、第３バルブを備えていてよい。吸気管には、内燃機関に供給される空気が通過してよい。過給機は、吸気管に設けられていてよい。第１バルブは、過給機よりも上流側で吸気管に設けられており、過給機への空気の供給量を制御してよい。第２バルブは、過給機よりも下流側で吸気管に設けられており、内燃機関の吸気量を制御してよい。ガス管は、第１バルブと過給機の間で吸気管に接続されており、車両で発生したガスが通過してよい。第３バルブは、ガス管に設けられており、吸気管へのガス供給量を制御してよい。上記内燃機関システムでは、第３バルブの開度が等しいときの、第１バルブと過給機の間を大気圧に制御するときに第３バルブを通過するガス流量に基づく第１特性値と、第１バルブと過給機の間を負圧に制御するときに第３バルブを通過するガス流量に基づく第２特性値との差に基づき、ガス管が吸気管に接続されているか否かを判断してよい。
【０００６】
なお、本明細書でいう「車両で発生したガス」として、燃料タンク内の燃料が蒸発した「蒸発燃料ガス」、内燃機関からの「排気ガス」、内燃機関の燃焼室から漏れた「ブローバイガス」等が挙げられる。これらの「ガス」が、ガス管より吸気管に供給され、内燃機関で処理される。
【０００７】
本明細書でいう「第１バルブと過給機の間を負圧に制御するとき」とは、実際に第１バルブと過給機の間が負圧であることを意味するものではない。ガス管が吸気管から外れていると、第１バルブと過給機の間を負圧に制御しようとしても、ガス管と吸気管の接続部分から空気が流入し、第１バルブと過給機の間が負圧にならない。「第１バルブと過給機の間を負圧に制御するとき」とは、正常（ガス管が吸気管に接続されている）であれば第１バルブと過給機の間を負圧にすることができる条件の制御を行うことであり、例えば、第１バルブを閉じる（または開度を小さくする）等の制御を行うことである。以下、第１バルブと過給機の間の吸気管内を、「圧力制御部」と称することがある。また、「第３バルブを通過するガス流量に基づく特性値（第１特性値，（第２特性値）」とは、ガス流量自体であることもあるし、ガス管に取り付けられている部品（第３バルブ等）をガスが通過することによる部品前後の差圧（ガスが通過する部品の圧力損失）等が挙げられる。
【０００８】
上記内燃機関システムは、ガス管が、第１バルブと過給機の間で吸気管に接続されている。第１バルブと過給機の間（圧力制御部）は、第１バルブの開度を調整することにより、大気圧又は負圧に調整することができる。他の条件が同じ場合、圧力制御部が負圧のときは、圧力制御部が大気圧のときと比較して、第３バルブを通過してガス管から吸気管に供給されるガス流量が増える。ガス管が吸気管から外れていると、ガス管の出口が大気に露出している。そのため、圧力制御部が負圧になる条件で制御しても、第３バルブを通過するガス流量は、圧力制御部が大気圧のときと変わらない。上記内燃機関システムは、第３バルブの開度と、第３バルブを通過するガス流量に基づき、ガス管が吸気管に接続されているか否かを判断する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】第１実施例の内燃機関システムを示す。
【図２】第２実施例の内燃機関システムを示す。
【図３】第３実施例の内燃機関システムを示す。
【図４】第４実施例の内燃機関システムを示す。
【図５】ガス管の接続状態を判断する方法のフローチャートを示す。
【図６】ガス管の接続状態を判断する方法のフローチャートを示す。
【図７】ガス管の接続状態を判断する方法のフローチャートを示す。
【図８】ガス管の接続状態を判断する方法のフローチャートを示す。
【図９】ガス管の接続状態を判断する方法のフローチャートを示す。
【図１０】ガス管の接続状態を判断する方法のフローチャートを示す。
【図１１】デューティ比Ｄと圧力損失Ｐ１が記されたテーブルを示す。
【図１２】デューティ比Ｄと所定値αの関係の一例を示す。
【図１３】テーブルの圧力損失Ｐ１を更新する工程を示す。
【図１４】デューティ比Ｄと圧力損失Ｐ１のテーブルを作成する工程を示す。
【図１５】デューティ比Ｄと圧力損失Ｐ１の関数より得られる近似線を示す。
【図１６】デューティ比Ｄとガス流量Ｑ１が記されたテーブルを示す。
【図１７】テーブルのガス流量Ｑ１を更新する工程を示す。
【図１８】デューティ比Ｄとガス流量Ｑ１のテーブルを作成する工程を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本明細書で開示する内燃機関システムの主要な特徴を以下に列記する。なお、以下に記載する技術要素は、それぞれ独立した技術要素であって、単独であるいは各種の組合せによって技術的有用性を発揮するものである。
【００１１】
本明細書は、過給機を備えた内燃機関システムを開示する。その内燃機関システムは、は、内燃機関に供給される空気が通過する吸気管と、吸気管に設けられている過給機と、過給機よりも上流側で吸気管に設けられており、過給機への空気の供給量を制御する第１バルブと、過給機よりも下流側で吸気管に設けられており、内燃機関の吸気量を制御する第２バルブと、第１バルブと過給機の間で吸気管に接続されており、車両で発生したガスが通過するガス管と、ガス管に設けられており、吸気管へのガス供給量を制御する第３バルブを備えていてよい。内燃機関システムは、第３バルブの開度が等しいときの、第１バルブと過給機の間を大気圧に制御するときに第３バルブを通過するガス流量に基づく第１特性値と、第１バルブと過給機の間を負圧に制御するときに第３バルブを通過するガス流量に基づく第２特性値との差に基づき、ガス管が吸気管に接続されているか否かを判断してよい。
【００１２】
第１特性値及び第２特性値は、第３バルブを通過するガス流量自体であってよい。第３バルブを通過するガス流量は、ガス管に流量計を設け、その流量計で検出してよい。あるいは、第３バルブを通過するガス流量は、第３バルブの上流でガス管に第１圧力計を設け、その第１圧力計の検出値に基づいて推定したものであってもよい。
【００１３】
また、第１特性値及び第２特性値は、ガス流量自体でなくてもよい。第１特性値及び第２特性値は、圧力又は差圧であってよい。具体的には、第１特性値及び第２特性値は、第１圧力計の検出値と第１バルブと過給機の間（圧力制御部）の圧力との差で示される第３バルブの圧力損失であってよい。第３バルブの圧力損失は、第３バルブを通過するガス流量が増加するにしたがって増大する。そのため、ガス管が吸気管に接続されていれば、圧力制御部を負圧に制御するときの第３バルブの圧力損失（第２特性値）は、圧力制御部を大気圧に制御するときの第３バルブの圧力損失（第１特性値）より大きくなる。一方、ガス管が吸気管から外れていると、第２特性値は、第１特性値とほぼ等しいか、ガス管が吸気管に接続されている場合の第２特性値より小さくなる。
【００１４】
第３バルブの上流にポンプが設けられていてもよい。ポンプを設けることにより、圧力制御部が大気圧の場合であっても、吸気管（圧力制御部）にガスを十分に供給することができる。また、第３バルブの上流にポンプを設ける場合、第１圧力計は、第３バルブとポンプの間に設けてもよいし、ポンプの上流に設けてよい。あるいは、第１圧力計を、第３バルブとポンプの間、ポンプの上流の各々に設けてもよい。
【００１５】
第１圧力計をポンプの上流に設ける場合においても、第１特性値および第２特性値は、第１圧力計の検出値に基づく値であってよい。第３バルブの上流にポンプが設けられている場合であっても、ガス管が吸気管から外れていると、第１圧力計の周囲を流れるガス流量は、ガス管が吸気管に接続されているときよりも減少する。すなわち、ガス管が吸気管から外れていると、第１圧力計の周囲の圧力と大気圧との差は、ガス管が吸気管に接続されているときよりも小さくなる。第１圧力計の周囲の圧力と大気圧との差は、ポンプ上流に設けられている部品の圧力損失と表現することもできる。なお、第１圧力計がゲージ圧を検出するタイプである場合、第１圧力計の検出値が、ポンプ上流に設けられている部品の圧力損失を示す。
【００１６】
内燃機関システムは、第１バルブと過給機の間（圧力制御部）で吸気管に設けられている第２圧力計を備えていてもよい。上記したように、第１特性値および第２特性値が第３バルブの圧力損失の場合、圧力制御部の圧力を検出することが必要である。圧力制御部に第２圧力計を設けることにより、圧力制御部の正確な圧力を検出することができる。なお、圧力検出部の圧力は、第１バルブの開度に基づいて推定してもよい。この場合、内燃機関システムの部品数を少なくすることができる。なお、上記した圧力計（第１圧力計，第２圧力計）は、抵抗線式，静電容量式，機械式等であってよい。
【００１７】
内燃機関システムは、エアクリーナを備えていてよい。エアクリーナは、吸気管の上流端に配置されていてよい。エアクリーナは、エアフィルタを有しており、吸気管内に異物が流入することを防止することができる。
【００１８】
内燃機関システムは、エアフローメータ（流量計）を備えていてよい。吸気管に導入される（内燃機関に導入される）空気量を測定することができる。エアフローメータは、フラップ式，熱線式，カルマン流式等を用いることができる。エアフローメータは、第１バルブの上流又は下流に配置されていてよい。内燃機関システムがエアクリーナを備えている場合、エアフローメータは、エアクリーナと一体であってもよいし、エアクリーナと別体であってもよい。別体の場合、エアフローメータは、エアクリーナと第１バルブの間（すなわち、第１バルブの上流）で吸気管に設けられていてよい。
【００１９】
上記したように、内燃機関システムは、第１特性値と第２特性値の差に基づき、ガス管が吸気管に接続されているか否かを判断することができる。第１特性値は、吸気管内（圧力制御部）が大気圧制御されているときの値なので、第３バルブの開度が変化しなければ、ガス管が吸気管に接続されているか否かに関わらず変化しない。そのため、内燃機関システムは、第３バルブの開度に応じた第１特性値を記憶する記憶手段を備えていてよい。圧力制御部を負圧制御するときに、第２特性値を測定し、記憶手段から第１特性値を読み込み、第２特性値と第１特性値の差を計算することにより、ガス管の状態（吸気管に接続されているか否か）を判断することができる。
【００２０】
記憶手段は、第３バルブの開度に応じた第１特性値が記されたテーブル（１次元マップ）を記憶していてよい。テーブルは、予め作成されていてもよいし、内燃機関システムを駆動している間に第１特性値を測定して作成してもよい。あるいは、予め第１特性値が記述されたテーブルに対し、内燃機関システムを駆動している間に第１特性値を測定し、第１特性値の値を更新してもよい。
【００２１】
第３バルブの開度と第１特性値を用いて、第１特性値と第３バルブの関数を作成してもよい。この場合、第１バルブと過給機の間（圧力制御部）が大気圧に制御されるときに、異なる２以上の第３バルブの開度において第１特性値を測定し、第１特性値と第３バルブの開度の関数を作成する。その後、圧力制御部が負圧のときに、第２特性値を測定し、第３バルブの開度を関数に代入して第１特性値を算出し、第２特性値と第１特性値の差を計算することにより、ガス管が吸気管に接続されているか否かを判断することができる。
【実施例】
【００２２】
（第１実施例）
図１を参照し、内燃機関システム１０を説明する。内燃機関システム１０は、燃料供給システム２と蒸発燃料処理装置８を備えている。内燃機関システム１０は、自動車等の車両に搭載される。蒸発燃料処理装置８は、燃料タンクＦＴに貯留される燃料をエンジンＥＮに供給する燃料供給システム２に接続される。
【００２３】
燃料供給システム２は、燃料タンクＦＴ内に収容される燃料ポンプ（図示省略）から圧送された燃料をインジェクタＩＪに供給する。インジェクタＩＪは、後述するＥＣＵ(Engine Control Unitの略)１００によって開度が調整される電磁弁を有する。インジェクタＩＪは、燃料をエンジンＥＮに噴射する。
【００２４】
エンジンＥＮには、吸気管ＩＰと排気管ＥＰが接続されている。吸気管ＩＰは、エンジンＥＮの負圧あるいは過給機ＣＨの作動によって、エンジンＥＮに空気を供給するための配管である。吸気管ＩＰには、スロットルバルブＴＶが配置されている。スロットルバルブＴＶは、第２バルブの一例である。スロットルバルブＴＶは、過給機ＣＨよりも下流側で、インテークマニホールドＩＭより上流側に配置されている。スロットルバルブＴＶの開度を調整することによって、エンジンＥＮに流入する空気量を制御する。すなわち、スロットルバルブＴＶは、エンジンＥＮの吸気量を制御する。スロットルバルブＴＶは、ＥＣＵ１００によって制御される。
【００２５】
吸気管ＩＰのスロットルバルブＴＶよりも上流側には、過給機ＣＨが配置されている。過給機ＣＨは、いわゆるターボチャージャーであり、エンジンＥＮから排気管ＥＰに排気された気体によってタービンを回転させ、それにより、吸気管ＩＰ内の空気を加圧してエンジンＥＮに供給する。過給機ＣＨは、ＥＣＵ１００によって、エンジンＥＮの回転数Ｎが予め決められた回転数（例えば２０００回転）を超えると作動するように制御される。
【００２６】
吸気管ＩＰの過給機ＣＨよりも上流側には、上流スロットルバルブ５４が配置されている。上流スロットルバルブ５４は、第１バルブの一例である。上流スロットルバルブ５４は、過給機ＣＨへの吸気の供給量を制御する。上流スロットルバルブ５４の開度を調整することによって、上流スロットルバルブ５４と過給機ＣＨの間の吸気管ＩＰ内の圧力を制御することができる。すなわち、上流スロットルバルブ５４の開度を調整することによって、上流スロットルバルブ５４と過給機ＣＨの間の吸気管ＩＰ内を、大気圧に調整したり、負圧に調整することができる。以下、上流スロットルバルブ５４と過給機ＣＨの間の吸気管ＩＰ内を圧力制御部５６と称する。圧力制御部５６は、大気圧または負圧に制御される。圧力制御部５６には、第２圧力計５８が設けられている。第２圧力計５８の検出値は、ＥＣＵ１００に送信される。圧力制御部５６の圧力は、ＥＣＵ１００によって制御される。
【００２７】
吸気管ＩＰの上流スロットルバルブ５４よりも上流側には、エアクリーナＡＣが配置されている。エアクリーナＡＣは、吸気管ＩＰに流入する空気から異物を除去するフィルタを有する。吸気管ＩＰでは、スロットルバルブＴＶが開弁すると、空気がエアクリーナＡＣを通過してエンジンＥＮに向けて吸気される。エンジンＥＮは、燃料と空気とを内部で燃焼し、燃焼後に排気管ＥＰに排気する。
【００２８】
ＥＣＵ１００は、排気管ＥＰ内に配置される空燃比センサ５０に接続されている。ＥＣＵ１００は、空燃比センサ５０の検出結果から排気管ＥＰ内の空燃比を検出し、インジェクタＩＪからの燃料噴射量を制御する。
【００２９】
また、ＥＣＵ１００は、エアクリーナＡＣ付近に配置されるエアフローメータ５２に接続されている。エアフローメータ５２は、いわゆるホットワイヤ式のエアロフローメータであるが、他の構成であってもよい。ＥＣＵ１００は、エアフローメータ５２から検出結果を示す信号を受信して、吸気管ＩＰに供給される空気量（上流スロットルバルブ５４を通過する空気量）を検出する。
【００３０】
過給機ＣＨが停止している状況では、エンジンＥＮの駆動により、インテークマニホールドＩＭ内に負圧が発生している。なお、自動車の停止時にエンジンＥＮのアイドリングを停止したり、ハイブリッド車のようにエンジンＥＮを停止してモータで走行する場合、言い換えると、環境対策のためにエンジンＥＮの駆動を制御する場合、エンジンＥＮの駆動によるインテークマニホールドＩＭ内の負圧が発生しないか、あるいは小さい状況が生じる。一方、過給機ＣＨが作動している状況では、過給機ＣＨよりも下流側は正圧であり、過給機ＣＨよりも上流側は大気圧又は負圧である。
【００３１】
蒸発燃料処理装置８は、燃料タンクＦＴ内の蒸発燃料（パージガス）を、吸気管ＩＰを介してエンジンＥＮに供給する。蒸発燃料処理装置８は、キャニスタ１４と、ポンプ１２と、ガス管３２と、パージ制御弁３４と、第１圧力計３０を備える。パージ制御弁３４は、第３バルブの一例である。キャニスタ１４は、燃料タンクＦＴ内で発生した蒸発燃料を吸着する。キャニスタ１４は、活性炭１４ｄと、活性炭１４ｄを収容するケース１４ｅを備える。ケース１４ｅは、タンクポート１４ａと、パージポート１４ｂと、大気ポート１４ｃを有する。タンクポート１４ａは、燃料タンクＦＴの上端に接続されている。これにより、燃料タンクＦＴの蒸発燃料がキャニスタ１４に流入される。活性炭１４ｄは、燃料タンクＦＴからケース１４ｅに流入する気体から蒸発燃料を吸着する。これにより、蒸発燃料が大気に放出されることを防止することができる。
【００３２】
大気ポート１４ｃは、エアフィルタＡＦを介して大気に連通している。エアフィルタＡＦは、大気ポート１４ｃを介してキャニスタ１４内に流入する空気から異物を除去する。
【００３３】
パージポート１４ｂは、ガス管３２に連通している。ガス管３２は、第１ホース２２と第２ホース２６を備えている。第１ホース２２はキャニスタ１４とポンプ１２を接続しており、第２ホース２６はポンプ１２と吸気管ＩＰを接続している。第２ホース２６（ガス管３２）は、上流スロットルバルブ５４と過給機ＣＨの間で吸気管ＩＰに接続されている。すなわち、第２ホース２６は、圧力制御部５６に接続されている。第１及び第２ホース２２，２６は、ゴム、樹脂等の可撓性の材料で作製されている。
【００３４】
キャニスタ１４内のパージガスは、キャニスタ１４からパージポート１４ｂを介して第１ホース２２内に流入する。第１ホース２２内のパージガスは、ポンプ１２，パージ制御弁３４，第２ホース２６を経て、過給機ＣＨの上流側の吸気管ＩＰ（圧力制御部５６）内に供給される。
【００３５】
ポンプ１２は、キャニスタ１４と吸気管ＩＰとの間に配置されている。ポンプ１２は、いわゆる渦流ポンプ（カスケードポンプ、ウエスコポンプとも呼ぶ）、又は、遠心式ポンプである。ポンプ１２は、ＥＣＵ１００によって制御される。ポンプ１２の吸入口は、第１ホース２２を介してキャニスタ１４に連通している。
【００３６】
ポンプ１２の吐出口は、第２ホース２６に接続されている。第２ホース２６上に、パージ制御弁３４が設けられている。第２ホース２６は、吸気管ＩＰに連結されている。
【００３７】
メンテナンス等のために第２ホース２６を吸気管ＩＰから取り外した後、再度取り付けることを忘れたり、走行中に第２ホース２６が吸気管ＩＰから脱落する場合がある。内燃機関システム１０は、後述するように、第２ホース２６が吸気管ＩＰに接続されているか否かを判断することができる。
【００３８】
第２ホース２６上には、パージ制御弁３４が配置されている。パージ制御弁３４が閉弁状態である場合には、パージガスはパージ制御弁３４によって停止され、第２ホース２６に流れない。一方、パージ制御弁３４が開弁されると、パージガスは第２ホース２６を通過して吸気管ＩＰ内に流入する。パージ制御弁３４は、電子制御弁であり、ＥＣＵ１００によって制御される。
【００３９】
第２ホース２６上には、第１圧力計３０が配置されている。第１圧力計３０は。ポンプ１２とパージ制御弁３４の間に配置されている。第１圧力計３０と第２圧力計５８によって、パージ制御弁３４の圧力損失を測定することができる。パージ制御弁３４の圧力損失は、パージ制御弁３４を通過するパージガスの流量の変化に伴って変化する。具体的には、パージ制御弁３４を通過するパージガスの流量が増えるに従って、パージ制御弁３４の圧力損失は増大する。
【００４０】
ＥＣＵ１００は、内燃機関システム１０を制御する制御部１０２を備えている。制御部１０２は、ＥＣＵ１００の他の部分（例えばエンジンＥＮを制御する部分）と一体的に配置されている。なお、制御部１０２は、ＥＣＵ１００の他の部分と別に配置されていてもよい。制御部１０２は、ＣＰＵとＲＯＭ，ＲＡＭ等のメモリとを含む。制御部１０２は、メモリに予め格納されているプログラムに応じて、内燃機関システム１０を制御する。具体的には、制御部１０２は、ポンプ１２に信号を出力し、ポンプ１２を制御する。また、制御部１０２は、スロットルバルブＴＶ，上流スロットルバルブ５４を操作し、パージ制御弁３４に信号を出力し、デューティ制御を実行する。制御部１０２は、パージ制御弁３４に出力する信号のデューティ比を調整することによって、パージ制御弁３４の開弁時間を調整する。
【００４１】
（第２実施例）
図２を参照し、内燃機関システム１０ａを説明する。内燃機関システム１０ａは、内燃機関システム１０の変形例である。内燃機関システム１０ａについて、内燃機関システム１０と同一の構成については、同じ参照番号を付すことにより説明を省略することがある。内燃機関システム１０ａは、第１圧力計３０ａが、ポンプ１２の上流に配置されている。より具体的には、第１圧力計３０ａは、ポンプ１２とキャニスタ１４の間で、第２ホース２６上に配置されている。第１圧力計３０ａの値と大気圧の値により、キャニスタ１４及びエアフィルタＡＦの圧力損失を測定することができる。キャニスタ１４及びエアフィルタＡＦの圧力損失は、キャニスタ１４及びエアフィルタＡＦを通過する気体量が増えるに従って増大する。
【００４２】
（第３実施例）
図３を参照し、内燃機関システム１０ｂを説明する。内燃機関システム１０ｂは、内燃機関システム１０の変形例である。内燃機関システム１０ｂについて、内燃機関システム１０と同一の構成については、同じ参照番号を付すことにより説明を省略することがある。内燃機関システム１０ｂは、第１圧力計３０ｂが、キャニスタ１４の上流に配置されている。より具体的には、第１圧力計３０ｂは、キャニスタ１４とエアフィルタＡＦの間で、第２ホース２６上に配置されている。第１圧力計３０ｂの値と大気圧の値により、エアフィルタＡＦの圧力損失を測定することができる。エアフィルタＡＦの圧力損失は、エアフィルタＡＦを通過する気体量（空気量）が増えるに従って増大する。
【００４３】
（第４実施例）
図４を参照し、内燃機関システム１０ｃを説明する。内燃機関システム１０ａは、内燃機関システム１０の変形例である。内燃機関システム１０ａについて、内燃機関システム１０と同一の構成については、同じ参照番号を付すことにより説明を省略することがある。内燃機関システム１０ｃでは、ガス管３２が、中間位置の分岐点３２ａで、第２ホース２６と第３ホース２４に分岐している。第２ホース２６は、逆止弁８０を介して、圧力制御部５６に接続されている。逆止弁８０は、第２ホース２６から吸気管ＩＰへの気体の供給を許容する一方、吸気管ＩＰから第２ホース２６への気体の供給を禁止する。第３ホース２４は、スロットルバルブＴＶとエンジンＥＮの間で、吸気管ＩＰに接続されている。第３ホース２４は、インテークマニホールドＩＭに着脱可能に連結されている。第３ホース２４の中間位置には、逆止弁８３が配置されている。逆止弁８３は、第３ホース２４内を気体がインテークマニホールドＩＭ側に向かって流れることを許容し、キャニスタ１４側に向かって流れることを禁止する。
【００４４】
内燃機関システム１０ｃでは、過給機ＣＨが作動していない状況で、制御部１０２がパージ制御弁３４を開弁すると、パージガスは、キャニスタ１４から第１ホース２２及び第３ホース２４を通過して、過給機ＣＨよりも下流側のインテークマニホールドＩＭに供給される。このとき、制御部１０２は、インテークマニホールドＩＭの負圧の状況（例えばエンジンＥＮの回転数）に応じて、ポンプ１２を駆動又は停止の制御を実行する。
【００４５】
過給機ＣＨが作動していない状況から、過給機ＣＨが作動している状況に移行する場合、パージガスは、キャニスタ１４から第１ホース２２及び第２ホース２６を通過して、過給機ＣＨの上流側の吸気管ＩＰに供給される。このとき、吸気管ＩＰ内（圧力制御部５６）が大気圧に制御される場合、制御部１０２は、ポンプ１２を駆動して、パージガスを送出することがある。これにより、過給機ＣＨが作動している状況において、正圧である過給機ＣＨの下流側のインテークマニホールドＩＭにパージガスを供給せずに済む。
【００４６】
一方、過給機ＣＨが作動している状況から、過給機ＣＨが作動していない状況に移行する場合、パージガスは、キャニスタ１４から第１ホース２２及び第３ホース２４を通過して、インテークマニホールドＩＭに供給される。
【００４７】
なお、ガス管３２が第２ホース２６と第３ホース２４に分岐し、パージガスを圧力制御部５６とインテークマニホールドＩＭの双方に供給する形態は、内燃機関システム１０ａ，１０ｂに適用することもできる（図２，図３も参照）。
【００４８】
以下、ガス管３２（第２ホース２６）が吸気管ＩＰ（圧力制御部５６）に接続されているか否かを判断する方法を説明する。図５〜図７は、パージガスを吸気管ＩＰに供給しているときの、蒸発燃料処理装置８の構成部品の圧力損失に基づいてガス管３２の接続を確認するフローを示している。すなわち、第１特性値及び第２特性値が圧力損失である例を示している。また、図８〜図１０は、パージガスを吸気管ＩＰに供給しているときの、蒸発燃料処理装置８の構成部品を通過するガス流量に基づいてガス管３２の接続を確認するフローを示している。すなわち、第１特性値及び第２特性値がガス流量である例を示している。
【００４９】
図５を参照し、内燃機関システム１０，１０ａ，１０ｂ及び１０ｃにおいて、ガス管３２が吸気管ＩＰに接続されているか否かを判断する手順を説明する。図５は、圧力制御部５６が大気圧のときのパージ制御弁３４の開度に対するパージ制御弁３４の圧力損失が、予めＥＣＵ１００に記憶されている場合の手順を示している。図５に示すフローは、およそ１６ｍ秒周期で実行される。
【００５０】
まず、吸気管ＩＰへのパージガスの供給が開始されているか否かを判断する（ステップＳ２）。パージガスの供給が開始されていない場合（ステップＳ２：ＮＯ）、ステップＳ２の判定を繰り返す。パージガスの供給が開始されている場合（ステップＳ２：ＹＥＳ）、パージ制御弁３４のデューティ比Ｄを読み込み（ステップＳ４）、過給機ＣＨの上流側の吸気管ＩＰ内（圧力制御部５６）が負圧に制御される状態か否かを判定する（ステップＳ６）。なお、ステップＳ６では、圧力制御部５６の圧力自体を測定する必要はなく、圧力制御部５６が負圧に調整する制御が行われているか否かを判定する。
【００５１】
圧力制御部５６が負圧制御ではない（すなわち、大気圧制御）の場合（ステップＳ６：ＮＯ）、処理を終了する。圧力制御部５６が負圧制御の場合（ステップＳ６：ＹＥＳ）、パージ通路の特定部品の圧力損失Ｐ２を測定する（ステップＳ８）。具体的には、内燃機関システム１０及び１０ｃの場合、第１圧力計３０の値と第２圧力計５８の値との差より、パージ制御弁３４の圧力損失Ｐ２を測定する（図１，４を参照）。内燃機関システム１０ａの場合、第１圧力計３０ａの値と大気圧との差より、キャニスタ１４及びエアフィルタＡＦの圧力損失Ｐ２を測定する（図２を参照）。内燃機関システム１０ｂの場合、第１圧力計３０ｂの値と大気圧との差より、エアフィルタＡＦの圧力損失Ｐ２を測定する（図３を参照）。なお、内燃機関システム１０ａ及び１０ｂにおいて、第１圧力計３０ａ，３０ｂとしてゲージ圧を測定するタイプの圧力計を用いれば、第１圧力計３０ａ，３０ｂの値が圧力損失Ｐ２を表す。
【００５２】
次に、図１１に示すテーブルより、ステップＳ４で読み込んだデューティ比Ｄに対応する圧力損失Ｐ１を読み込む（ステップＳ１０）。図１１のテーブルは、過給機ＣＨの上流側の吸気管ＩＰ内（圧力制御部５６）が大気圧のときの、各デューティ比Ｄにおける、パージ通路の特定部品の圧力損失Ｐ１を記している。例えば、ステップＳ４で読み込んだデューティ比Ｄが４０％のときはＡ４を圧力損失Ｐ１として読み込み、デューティ比Ｄが６０％のときはＡ６を圧力損失Ｐ１として読み込む。図１１のテーブルは、ＥＣＵ１００に記憶されている。
【００５３】
次に、圧力損失Ｐ１と圧力損失Ｐ２の比較を行う。具体的には、「圧力損失Ｐ２＞圧力損失Ｐ１＋所定値α」であるか否かを判定する（ステップＳ１２）。第２ホース２６が吸気管ＩＰに接続されている場合、パージ制御弁３４の開度（デューティ比Ｄ）が同じであれば、パージ制御弁３４の圧力損失は、圧力制御部５６内が負圧制御されているとき（圧力損失Ｐ２）の方が圧力制御部５６内が大気圧制御されているとき（圧力損失Ｐ１）より大きい。そのため、「圧力損失Ｐ２＞圧力損失Ｐ１＋所定値α」を満足する場合（ステップＳ１２：ＹＥＳ）、第２ホース２６（ガス管３２）が吸気管ＩＰに正常に接続されていると判断する（ステップＳ１４）。
【００５４】
一方、第２ホース２６が吸気管ＩＰから外れている場合、第２ホース２６の端部は大気に露出している。そのため、パージ制御弁３４の圧力損失Ｐ２は、吸気管ＩＰ内を大気圧制御しているときの圧力損失（圧力損失Ｐ１）とほぼ等しくなる。そのため、「圧力損失Ｐ２＞圧力損失Ｐ１＋所定値α」を満足しない。「圧力損失Ｐ２＞圧力損失Ｐ１＋所定値α」を満足しない場合（ステップＳ１２：ＮＯ）、第２ホース２６が吸気管ＩＰから外れる異常が発生していると判断する（ステップＳ１６）。
【００５５】
なお、理論的には、第２ホース２６が吸気管ＩＰにから外れると、圧力損失Ｐ２と圧力損失Ｐ１は等しくなる。しかしながら、誤差等によって、第２ホース２６が吸気管ＩＰにから外れているにも関わらず、圧力損失Ｐ２が圧力損失Ｐ１より大きくなることがあり得る。所定値αは、第２ホース２６が吸気管ＩＰにから外れているにも関わらず正常と判断しないための余裕代である。
【００５６】
図１２に、所定値αの一例を示している。所定値αは、固定値ではなく、デューティ比Ｄの大きさによって異なる。典型的に、パージ制御弁３４のデューティ比Ｄが大きくなるほど、パージ制御弁３４を通過するパージガス量が増加し、パージ制御弁３４の圧力損失は大きくなる。そのため、所定値αは、デューティ比Ｄが大きくなるに従い、大きな値が設定されている。所定値αは、例えば、圧力損失Ｐ１の１０〜３０％の値で設定される。
【００５７】
次に、図６を参照し、ガス管３２が吸気管ＩＰに接続されているか否かを判断する他の手順を説明する。図５では、圧力制御部５６が大気圧制御の場合（ステップＳ６：ＮＯ）、次のステップに進まず、処理を終了した。本方法では、圧力制御部５６が大気圧制御のときに圧力損失Ｐ１を測定し、テーブルに記憶されている圧力損失Ｐ１の値を更新する。なお、図６のステップＳ２〜Ｓ１６の処理は、図５に示す処理と同一のため説明を省略することがある。
【００５８】
図６に示すように、本処理では、圧力制御部５６が負圧制御であっても（ステップＳ６：ＹＥＳ）、負圧制御でなくても（ステップＳ６：ＮＯ）、パージ通路の特定部品の圧力損失を測定する（ステップＳ８，ステップＳ２０）。ステップＳ８〜Ｓ１６の処理は説明を省略する。ステップＳ２０で得られた値（圧力損失Ｐ１）は、パージ制御弁３４のデューティ比Ｄと関連付けて記憶する（ステップＳ２２）。
【００５９】
具体的には、図１３に示すように、ステップＳ４で得られたデューティ比Ｄが４０％であり、ステップＳ２０で得られた圧力損失Ｐ１がＡ４．１の場合、元のテーブルをテーブル（ａ）のように更新し、次にガス管３２の状態を判断するときに（ステップＳ１２）、テーブル（ａ）から読み込んだ圧力損失Ｐ１に基づいてガス管３２の状態を判断する。また、さらにステップＳ４でデューティ比Ｄ＝７０％，ステップＳ２０で圧力損失Ｐ１＝Ａ７．１が得られた場合、テーブル（ａ）をテーブル（ｂ）のように更新し、次にガス管３２の状態を判断するとき、テーブル（ｂ）から読み込んだ圧力損失Ｐ１に基づいてガス管３２の状態を判断する（ステップＳ１２）。
【００６０】
なお、図６に示す処理の場合、図１３に示すような予め圧力損失Ｐ１が記されているテーブルを記憶してなくてもよい。例えば、図１４に示すように、圧力制御部５６が大気圧制御のときのデューティ比Ｄと圧力損失Ｐ１の関係が得られる毎にテーブルに記憶し、テーブルを完成させていってもよい。この場合、図６のステップＳ１０で対応する圧力損失Ｐ１がテーブルに存在しないとき、例えば、ステップＳ４でデューティ比Ｄ＝８０％を読み込み、テーブルにデューティ比Ｄ＝８０％に対応する圧力損失Ｐ１が存在しないときは、ステップＳ１２の処理に進まず、処理を終了する。
【００６１】
次に、図７を参照し、ガス管３２が吸気管ＩＰに接続されているか否かを判断するさらに他の手順を説明する。本方法では、図５又は図６で説明した圧力損失Ｐ１に関するテーブルを必要としない。本方法では、圧力制御部５６が大気圧制御のときのデューティ比Ｄと圧力損失Ｐ１を関数を作成し、その関数より圧力損失Ｐ１を決定する。なお、図７のステップＳ２〜Ｓ１６の処理は、図５及び図６に示す処理と同一のため説明を省略することがある。
【００６２】
図７に示すように、本処理では、圧力制御部５６が負圧制御であっても（ステップＳ６：ＹＥＳ）、負圧制御でなくても（ステップＳ６：ＮＯ）、パージ通路の特定部品の圧力損失を測定する（ステップＳ８，ステップＳ３０）。ステップＳ８〜Ｓ１６の処理は、説明を省略する。ステップＳ３０で得られた値（圧力損失Ｐ１）は、パージ制御弁３４のデューティ比Ｄと関連付けて記憶する（ステップＳ３２）。
【００６３】
次に、デューティ比Ｄと圧力損失Ｐ１の関連データを２以上記憶しているか否かを判断する（ステップＳ３４）。例えば、デューティ比Ｄ＝４０％に対する圧力損失Ｐ１と、デューティ比Ｄ＝７０％に対する圧力損失Ｐ１を記憶している場合は、関連データを２以上記憶していると判断する。過去にステップＳ３０でデューティ比Ｄ＝４０％に対する圧力損失Ｐ１を測定し、今回デューティ比Ｄ＝４０％に対する圧力損失Ｐ１を測定した場合は、関連データは１であり、２以上記憶していると判断しない。関連データを２以上記憶していない場合（ステップＳ３４：ＮＯ）、処理を終了する。
【００６４】
関連データを２以上記憶している場合（ステップＳ３４：ＹＥＳ）、デューティ比Ｄと圧力損失Ｐ１の関数Ｐ１＝ｆ（Ｄ）を作成する（ステップＳ３６）。この関数は、次にガス管３２の状態を判断するときに（ステップＳ１２）、ステップＳ１０で読み込む圧力損失Ｐ１を決定するときに利用する。例えば、図１５に示すように、ステップＳ３２で得たデューティ比Ｄ＝４０％，８０％に対する圧力損失Ｐ１の値より、関数Ｐ１＝ｆ（Ｄ）を作成する。次にガス管３２の状態を判断するときにステップＳ４でデューティ比Ｄ＝６０％であった場合、ステップＳ１０でＰ１＝ｆ（６０）より算出した値を読み込む。
【００６５】
この方法によると、現在のデューティ比Ｄに対する圧力損失Ｐ１の値が記憶されていなくても、関数Ｐ１＝ｆ（Ｄ）より圧力損失Ｐ１を算出し、ガス管３２の状態を判断することができる。テーブルを作成する方法と比較して、ガス管３２の状態を判断しやすい。
【００６６】
次に、図８を参照し、蒸発燃料処理装置８のパージ通路（パージ制御弁３４）を通過するガス流量に基づいて、ガス管３２が吸気管ＩＰに接続されているか否かを判断する手順を説明する。図８に示すフローも、およそ１６ｍ秒周期で実行される。図８のステップＳ５２〜ステップＳ６６の工程は、図５〜７のステップＳ２〜Ｓ１６と実質的に同一のため説明を省略することがある。
【００６７】
圧力制御部５６が負圧制御の場合（ステップＳ５６：ＹＥＳ）、パージ制御弁３４を通過するガス流量Ｑ２を測定する（ステップＳ５８）。なお、ガス流量Ｑ２は、ガス管３２に流量計を設けて測定してもよいし、パージ制御弁３４の開度と第１圧力計３０,３０ａ又は３０ｂの値から推定してもよい（図１〜４も参照）。
【００６８】
次に、図１６に示すテーブルより、ステップＳ５４で読み込んだデューティ比Ｄに対応するガス流量Ｑ１を読み込み（ステップＳ６０）、ガス流量Ｑ１とガス流量Ｑ２の比較を行う（ステップＳ６２）。例えば、ステップＳ５４で読み込んだデューティ比Ｄが６０％のときはＢ６をガス流量Ｑ１として読み込む。「ガス流量Ｑ２＞ガス流量Ｑ１＋所定値α」を満足する場合（ステップＳ６２：ＹＥＳ）、第２ホース２６が吸気管ＩＰに正常に接続されていると判断し（ステップＳ６４）、「ガス流量Ｑ２＞ガス流量Ｑ１＋所定値α」を満足しない場合（ステップＳ６２：ＮＯ）、第２ホース２６が吸気管ＩＰから外れる異常が発生していると判断する（ステップＳ６６）。なお、所定値αは、例えば、ガス流量Ｑ１の１０〜３０％の値で設定される。また、所定値αは、第２ホース２６が吸気管ＩＰにから外れているにも関わらず正常と判断しないための余裕代である。
【００６９】
次に、図９を参照し、蒸発燃料処理装置８のパージ通路（パージ制御弁３４）を通過するガス流量に基づいて、ガス管３２が吸気管ＩＰに接続されているか否かを判断する他の手順を説明する。図９のステップＳ５２〜ステップＳ６６の工程は、図８のステップＳ５２〜Ｓ６６と同一のため説明を省略することがある。
【００７０】
図９に示すように、本処理では、圧力制御部５６が負圧制御であっても（ステップＳ５６：ＹＥＳ）、負圧制御でなくても（ステップＳ５６：ＮＯ）、パージ通路のガス流量（パージ制御弁３４を通過するガス流量）を測定する（ステップＳ５８，ステップＳ７０）。ステップＳ６０〜Ｓ６６の処理は説明を省略する。ステップＳ７０で得られた値（ガス流量Ｑ１）は、パージ制御弁３４のデューティ比Ｄと関連付けて記憶する（ステップＳ７２）。すなわち、図１７に示すように、ステップＳ７０、Ｓ７２で得られたガス流量Ｑ１は、測定する毎に更新する。次にガス管３２の状態を判断するときは、最新のテーブルに基づいてガス管３２の状態を判断する（ステップＳ６２）。
【００７１】
なお、図９に示す処理の場合、図１７に示すような予めガス流量Ｑ１が記されているテーブルを記憶してなくてもよい。図１８に示すように、圧力制御部５６が大気圧制御のときのデューティ比Ｄとガス流量Ｑ１の関係が得られる毎にテーブルに記憶し、テーブルを完成させていってもよい。この場合、図９のステップＳ６０で対応するガス流量Ｑ１がテーブルに存在しないときは、ステップＳ６２の処理に進まず、処理を終了する。
【００７２】
次に、図１０を参照し、蒸発燃料処理装置８のパージ通路（パージ制御弁３４）を通過するガス流量に基づいて、ガス管３２が吸気管ＩＰに接続されているか否かを判断するさらに他の手順を説明する。本方法では、図８又は図９で説明したガス流量Ｑ１に関するテーブルを必要としない。本方法では、図７で説明した処理のように、圧力制御部５６が大気圧制御のときのデューティ比Ｄとガス流量Ｑ１を関数を作成し、その関数よりガス流量Ｑ１を決定する。なお、図１０のステップＳ５２〜ステップＳ６６の処理は、図８及び図９のステップＳ５２〜Ｓ６６と同一のため説明を省略することがある。
【００７３】
図１０に示すように、本処理では、圧力制御部５６が負圧制御であっても（ステップＳ５６：ＹＥＳ）、負圧制御でなくても（ステップＳ５６：ＮＯ）、パージ通路のガス流量（パージ制御弁３４を通過するガス流量）を測定する（ステップＳ５８，ステップＳ８０）。ステップＳ６０〜Ｓ６６の処理は説明を省略する。ステップＳ８０で得られた値（ガス流量Ｑ１）は、パージ制御弁３４のデューティ比Ｄと関連付けて記憶する（ステップＳ８２）。
【００７４】
次に、デューティ比Ｄとガス流量Ｑ１の関連データを２以上記憶しているか否かを判断する（ステップＳ８４）。関連データを２以上記憶していない場合（ステップＳ８４：ＮＯ）、処理を終了する。関連データを２以上記憶している場合（ステップＳ８４：ＹＥＳ）、デューティ比Ｄとガス流量Ｑ１の関数Ｑ１＝ｆ（Ｄ）を作成する（ステップＳ８６）。この関数は、次にガス管３２の状態を判断するときに（ステップＳ６２）、ステップＳ６０で読み込むガス流量Ｑ１を決定するときに利用する。具体的には、図１５のグラフの縦軸をガス流量Ｑ１と読み替え、関数をＱ１＝ｆ（Ｄ）と読み替え、ステップＳ８２得たデューティ比Ｄに対するガス流量Ｑ１の値より、関数Ｑ１＝ｆ（Ｄ）を作成し、次にガス管３２の状態を判断するときに、ステップＳ５４で得たデューティ比Ｄを関数Ｑ１＝ｆ（Ｄ）に代入し、算出した値をステップＳ６０で読み込む。この方法によると、現在のデューティ比Ｄに対するガス流量Ｑ１の値が記憶されていなくても、関数Ｑ１＝ｆ（Ｄ）よりガス流量Ｑ１を算出し、ガス管３２の状態を判断することができる。
【００７５】
なお、上記実施例では、吸気管に導入されるガスが燃料タンク内で蒸発したガス（以下、パージガスと称することがある）である例について説明したが、吸気管に導入されるガスは、内燃機関の排気ガスの一部（ＥＧＲ）であってもよいし、内燃機関の燃焼室から漏れたガス（ブローバイガス）であってもよい。また、蒸発燃料処理装置は、ポンプを備えていなくてもよい。蒸発燃料処理装置が過給機より上流側で吸気管に接続されているので、過給機より上流側の吸気管内が負圧のときに、蒸発燃料を吸気管に供給することができる。
【００７６】
以上、本発明の実施形態について詳細に説明したが、これらは例示に過ぎず、特許請求の範囲を限定するものではない。特許請求の範囲に記載の技術には、以上に例示した具体例を様々に変形、変更したものが含まれる。また、本明細書または図面に説明した技術要素は、単独であるいは各種の組合せによって技術的有用性を発揮するものであり、出願時請求項記載の組合せに限定されるものではない。また、本明細書または図面に例示した技術は複数目的を同時に達成するものであり、そのうちの一つの目的を達成すること自体で技術的有用性を持つものである。
【符号の説明】
【００７７】
１０：内燃機関システム
３２：ガス管
３４：第３バルブ
５４：第１バルブ
ＣＨ：過給機
ＥＮ：内燃機関
ＩＰ：吸気管
ＴＶ：第２バルブ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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