(57)【要約】【課題】騒音レベルを低減することができる空気入りタイヤを提供する。【解決手段】タイヤトレッド部１０に、主溝１２と横溝１４により形成される陸部１６をタイヤ周方向に複数並べてなる複数の陸部列１８を備える空気入りタイヤにおいて、陸部１６と横溝１４とからなる繰り返し要素２０のタイヤ周方向長さをピッチ長Ｐとし、各陸部列におけるタイヤ１周分の要素２０の数であるピッチ数をＮとし、陸部列の数をＬとして、各陸部列１８は複数種類のピッチ長の要素２０を含むとともに、少なくとも１つの陸部列１８が他の陸部列とはピッチ長の異なる要素２０を含み、タイヤトレッド部全体でのピッチ長Ｐの種類ｋがＮ／４以上かつＮ×Ｌ以下であり、タイヤトレッド部全体でピッチ長Ｐを大きいものから順にＰ１、Ｐ２、…、Ｐｋとしたとき、Ｐｍ−１／Ｐｍ＜１．０５０、かつ、１．６０≦Ｐ１／Ｐｋ＜２．００の関係を満たす（ｍ：２〜ｋの整数）。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤトレッド部に、タイヤ周方向に延びる複数の主溝と、主溝に交差する方向に延びる複数の横溝と、主溝と横溝により形成される陸部をタイヤ周方向に複数並べてなる複数の陸部列と、を備える空気入りタイヤにおいて、
陸部と当該陸部にタイヤ周方向の一方で隣り合う横溝とからなる要素のタイヤ周方向長さをピッチ長とし、各陸部列におけるタイヤ１周分の前記要素の数であるピッチ数をＮとし、陸部列の数をＬとして、各陸部列は複数種類のピッチ長の前記要素を含むとともに、少なくとも１つの陸部列が他の陸部列とはピッチ長の異なる前記要素を含み、タイヤトレッド部全体でのピッチ長の種類ｋがＮ／４以上かつＮ×Ｌ以下であり、また、タイヤトレッド部全体でピッチ長を大きいものから順にＰ１、Ｐ２、…、Ｐｋとし、ｍを２〜ｋの整数として、Ｐｍ−１／Ｐｍ＜１．０５０、かつ、１．６０≦Ｐ１／Ｐｋ＜２．００の関係を満たす、空気入りタイヤ。
【請求項２】
各陸部列において、タイヤ周方向に隣接する前記要素のピッチ長比の上限が１．７１未満である、請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
タイヤトレッド部全体でのピッチ長の種類ｋがＮ×Ｌ／４以上かつＮ×Ｌ以下である、請求項１又は２に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、空気入りタイヤに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
タイヤの騒音として、トレッド部が接地する際に路面を叩く打撃音がある。タイヤの踏み込み時や蹴り出し時において、タイヤが路面に接地するときの接地形状とトレッドパターンとが合致するタイミングが一定であると、打撃音のピークが目立つ。例えばタイヤ周方向においてトレッドパターンのピッチ長が一定であると、ピッチノイズのピークが高くなる。タイヤの騒音には、また、トレッド部に設けられた主溝と路面との間で形成される気柱による気柱管共鳴音があり、特定の速度においてピッチノイズの周波数と気柱管共鳴の周波数が合致したときに騒音レベルが高くなる。
【０００３】
従来、ピッチノイズを低減するために、トレッドパターンにピッチバリエーションを採用したタイヤが知られている（特許文献１〜３参照）。しかしながら、従来のピッチバリアブル配列において、ピッチ長の種類（即ち、バリアブル数）は、通常３種類又は５種類に設定されており、ピッチノイズのピークを下げる効果が十分とは言えなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第５６１４５１５号公報
【特許文献２】特開２０１４−２２１５７３号公報
【特許文献３】特開２０００−０４３５０７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の実施形態は、以上の点に鑑み、ピッチノイズの周波数を分散させることでそのピークを下げ、これにより騒音レベルを低減することができる空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の実施形態に係る空気入りタイヤは、タイヤトレッド部に、タイヤ周方向に延びる複数の主溝と、主溝に交差する方向に延びる複数の横溝と、主溝と横溝により形成される陸部をタイヤ周方向に複数並べてなる複数の陸部列と、を備える空気入りタイヤにおいて、陸部と当該陸部にタイヤ周方向の一方で隣り合う横溝とからなる要素のタイヤ周方向長さをピッチ長とし、各陸部列におけるタイヤ１周分の前記要素の数であるピッチ数をＮとし、陸部列の数をＬとして、各陸部列は複数種類のピッチ長の前記要素を含むとともに、少なくとも１つの陸部列が他の陸部列とはピッチ長の異なる前記要素を含み、タイヤトレッド部全体でのピッチ長の種類ｋがＮ／４以上かつＮ×Ｌ以下であり、また、タイヤトレッド部全体でピッチ長を大きいものから順にＰ１、Ｐ２、…、Ｐｋとし、ｍを２〜ｋの整数として、Ｐｍ−１／Ｐｍ＜１．０５０、かつ、１．６０≦Ｐ１／Ｐｋ＜２．００の関係を満たすものである。
【０００７】
一実施形態において、各陸部列において、タイヤ周方向に隣接する前記要素のピッチ長比の上限が１．７１未満であることが好ましい。
【発明の効果】
【０００８】
本実施形態によれば、ピッチノイズの周波数が分散することでそのピークが下がり、騒音レベルを低減することができる。また、ピッチノイズのピークが下がることにより、ピッチノイズの周波数と気柱管共鳴の周波数が合致したときの騒音レベルも低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】一実施形態に係る空気入りタイヤのトレッドパターンの展開図
【図２】同トレッドパターンの一部拡大図
【図３】同トレッドパターンの各陸部列のピッチバリアブル配列を示す一部拡大図
【図４】面積変動の周波数解析結果を示すグラフ
【発明を実施するための形態】
【００１０】
従来のピッチバリアブル配列に対して、ピッチノイズのピークをより一層下げるためには、ピッチノイズの周波数を分散させることが効果的であり、それには、バリアブル数（即ち、ピッチ長の種類）を従来よりも大きくするとともに、バリアブル比（即ち、最小のピッチ長に対する最大のピッチ長の比）を大きくすることが有効である。その際、バリアブル比が大きすぎると、ノイズピッチのｎ次成分と２ｎ次成分が合致して大きな騒音が発生する。そのため、ノイズピッチのｎ次成分と２ｎ次成分とが合致しない範囲でバリアブル比を大きく設定しつつ、バリアブル数を大きくすることが、騒音レベルの低減には有利である。本実施形態は、かかる知見に基づいてなされたものであり、従来のピッチバリアブル配列に対して更に騒音レベルを低減することができる。
【００１１】
以下、本実施形態について図面を参照して説明する。
【００１２】
図１は、一実施形態に係る空気入りタイヤのトレッド部について、タイヤ１周分のトレッドパターンを示す展開図であり、図２はその一部拡大図である。図１，２に示すように、トレッドゴムからなるトレッド部１０の表面（即ち、走行時に路面と接触する面）には、タイヤ周方向ＣＤに延びる複数の主溝１２と、主溝１２に交差する方向に延びる複数の横溝１４と、主溝１２と横溝１４により形成される陸部１６をタイヤ周方向ＣＤに複数並べてなる複数の陸部列１８とが設けられている。
【００１３】
この例では、主溝１２は、タイヤ幅方向ＷＤに間隔をおいて４本形成されている。タイヤ幅方向ＷＤの中央部においてタイヤ赤道ＣＬを挟んで位置する左右一対のセンター主溝１２Ａ，１２Ａと、その両側に配された左右一対のショルダー主溝１２Ｂ，１２Ｂである。４本の主溝１２は、いずれもタイヤ周方向ＣＤに平行なストレート状の溝である。
【００１４】
横溝１４は、この例では、主溝１２に対して交差する方向に延びて各陸部列１８を横断する溝である。そのため、陸部１６は、横溝１４によってタイヤ周方向ＣＤにおいて分断されたブロックとして形成されている。横溝１４は、タイヤ幅方向ＷＤに延びる溝であれば、必ずしもタイヤ幅方向ＷＤに平行でなくてもよく、傾斜しつつタイヤ幅方向ＷＤに延びる溝でもよい。
【００１５】
トレッド部１０には主溝１２によって５本の陸部列１８がタイヤ幅方向ＷＤに区画形成されている。一対のセンター主溝１２Ａ，１２Ａの間に挟まれたセンター陸部列１８Ｃと、一対のショルダー主溝１２Ｂ，１２Ｂのそれぞれタイヤ幅方向ＷＤ外側に位置する左右一対のショルダー陸部列１８Ｓ，１８Ｓと、センター主溝１２Ａとショルダー主溝１２Ｂの間に挟まれた左右一対のメディエート陸部列１８Ｍ，１８Ｍである。各陸部列１８は、多数の横溝１４がタイヤ周方向ＣＤに間隔をおいて設けられることで、複数のブロックである陸部１６をタイヤ周方向ＣＤに配設してなるブロック列として形成されている。
【００１６】
各陸部列１８は、陸部１６と横溝１４とからなる繰り返し要素２０をタイヤ周方向ＣＤに並べることで構成されており、全ての陸部列１８でタイヤ１周分のピッチ数Ｎは同じ値に設定されている。そのため、タイヤ全体では、陸部列１８の数をＬとして、Ｎ×Ｌ個の要素２０を有する。
【００１７】
ここで、各陸部列１８におけるタイヤ１周分のピッチ数Ｎは、タイヤ１周分の上記要素２０の数であり、各陸部列１８においてタイヤ周方向ＣＤの全周にわたって配列された要素数である。ピッチ数Ｎは、特に限定されず、例えば３０〜１００個でもよく、４０〜８０個でもよい。図１，２に示す例では、ピッチ数Ｎ＝５６である。
【００１８】
Ｌは２〜６の整数であることが好ましく、より好ましくは３〜５の整数である。
【００１９】
上記要素２０は、陸部列１８を構成する繰り返し単位（１ピッチ）であり、そのタイヤ周方向長さをピッチ長Ｐとする。詳細には、ピッチ長Ｐは、図２に示すように、陸部１６と当該陸部１６にタイヤ周方向ＣＤの一方で隣り合う横溝１４とからなる要素２０のタイヤ周方向長さである。
【００２０】
本実施形態では、上記５本の陸部列１８において、要素２０に複数の異なるピッチ長Ｐを持たせることで、ピッチバリアブル配列を持つ陸部列が形成されている。すなわち、各陸部列１８は複数種類のピッチ長Ｐの要素２０を含み、それらをタイヤ周方向ＣＤに並べることで各陸部列１８が構成されている。また、各陸部列１８内だけでなく、陸部列１８間でも上記要素２０に異なるピッチ長Ｐが付与されており、すなわち、少なくとも１つの陸部列１８が他の陸部列１８とはピッチ長Ｐの異なる要素２０を含む。
【００２１】
本実施形態において、トレッド部１０全体でのピッチ長Ｐの種類（即ち、バリアブル数）ｋは、Ｎ／４以上かつＮ×Ｌ以下に設定されている（Ｎ／４≦ｋ≦Ｎ×Ｌ）。ピッチ長Ｐの種類ｋがＮ／４以上であることにより、ピッチノイズの周波数が分散して騒音レベルを低減する効果を高めることができる。ピッチ長Ｐの種類ｋは、騒音レベル低減効果の観点からはできるだけ多いことが好ましく、そのためＮ×Ｌ／４以上であることが好ましく、より好ましくはＮ×Ｌ／２以上であり、更に好ましくは全ての要素２０でピッチ長Ｐを変えること、即ちｋ＝Ｎ×Ｌである。
【００２２】
図１，２に示す例では、トレッド部１０における全ての要素２０でピッチ長Ｐを変えており、即ちｋ＝Ｎ×Ｌに設定されている。図３は、図１，２の各陸部列１８を分解して示した図であり、トレッド部１０に存在するＮ×Ｌ個の各要素２０のピッチ長Ｐａ１、Ｐａ２、Ｐａ３、Ｐａ４、Ｐａ５、Ｐａ６、Ｐａ７、Ｐａ８、Ｐａ９、Ｐａ１０、…、ＰａＮＬ−９、ＰａＮＬ−８、ＰａＮＬ−７、ＰａＮＬ−６、ＰａＮＬ−５、ＰａＮＬ−４、ＰａＮＬ−３、ＰａＮＬ−２、ＰａＮＬ−１、及びＰａＮＬが全て異なるピッチ長に設定されている。
【００２３】
本実施形態では、また、トレッド部１０全体において、ピッチ長Ｐの種類をｋとし、ピッチ長Ｐを大きいものから順にＰ１、Ｐ２、…、Ｐｋとしたときに、Ｐｍ−１／Ｐｍ＜１．０５０、かつ、１．６０≦Ｐ１／Ｐｋ＜２．００の関係が成立する（ここで、ｍは２〜ｋの整数である）。
【００２４】
このように最小のピッチ長Ｐｋに対する最大のピッチ長Ｐ１の比であるバリアブル比Ｐ１／Ｐｋを２．００未満に設定することにより、ノイズピッチのｎ次成分と２ｎ次成分が合致して大きな騒音が発生するのを抑えることができる。また、バリアブル比Ｐ１／Ｐｋを１．６０以上に設定することにより、ピッチノイズの周波数の分散を促進することができる。バリアブル比Ｐ１／Ｐｋは、１．８０以上であることが好ましく、より好ましくは１．９０以上であり、更に好ましくは１．９５以上である。
【００２５】
また、ピッチ長比Ｐｍ−１／Ｐｍの最大値を１．０５０よりも小さく設定することにより、上記バリアブル数及びバリアブル比の設定と相俟って、ピッチノイズの周波数を分散する効果を高めることができる。すなわち、上記のようにバリアブル数を大きくしかつバリアブル比を高く設定した条件のもとで、Ｐｍ−１／Ｐｍの最大値を小さく設定するということは、最小のピッチ長Ｐｋから最大のピッチ長Ｐ１に至るまでのピッチ長の増分に極端なバラツキをなくすことを意味し、ピッチノイズの周波数を広範に偏りなく分散させて、ピッチノイズのピークを低減する効果を高めることができる。Ｐｍ−１／Ｐｍの最大値は１．０２０以下（即ち、Ｐｍ−１／Ｐｍ≦１．０２０）であることが好ましく、また１．００２以上（即ち、Ｐｍ−１／Ｐｍ≧１．００２）であることが好ましい。
【００２６】
本実施形態において、タイヤ周方向ＣＤに隣接する要素２０のピッチ長比の上限（即ち、最大値）は１．７１未満であることが好ましい。すなわち、タイヤ周方向ＣＤに互いに隣接する２つの要素２０のうちピッチ長が大きい要素２０Ａのピッチ長をＰＬとし、ピッチ長が小さい要素２０Ｂのピッチ長をＰＳとして、ＰＬ／ＰＳで表されるピッチ長比の上限が１．７１未満であることが好ましい（ＰＬ／ＰＳ＜１．７１）。このようにタイヤ周方向ＣＤに隣接する要素２０のピッチ長比ＰＬ／ＰＳの上限を規定することにより、陸部１６の剛性が急激に変化することによる偏摩耗を抑えることができる。ＰＬ／ＰＳの上限は１．３４未満（即ち、ＰＬ／ＰＳ＜１．３４）であることが耐偏摩耗性の点からより好ましい。
【００２７】
複数種類ｋのピッチ長Ｐの要素２０の配列（即ち、並べ方）については特に限定されない。例えば、各陸部列においてピッチ長がタイヤ周方向に順次大きくなるように並べてもよい。あるいはまた、複数種類ｋのピッチ長Ｐの要素２０を、ピッチ長Ｐの大きいものから順に大、中、小の３つのグループに分け、大ピッチ長グループに属する要素と小ピッチ長グループに属する要素とが、タイヤ周方向で互いに隣接しないように各グループから選択して並べてもよい。これにより、タイヤ周方向において互いに隣接する要素２０のピッチ長比ＰＬ／ＰＳを小さく抑えながら、タイヤ周方向ＣＤに配列することができる。なお、複数種類ｋのピッチ長Ｐの各陸部列１８に対する割り振りは、タイヤ１周分のピッチ長の合計が全ての陸部列１８で同じ値になるように設定すればよい。
【００２８】
一例として、図１に示す例（ｋ＝Ｎ×Ｌ）では、上記の大ピッチ長グループと中ピッチ長グループと小ピッチ長グループから、各陸部列１８においてタイヤ周方向ＣＤに大、中、小、中、大、中、小、中、大、中、小、中の順にそれぞれ複数の要素を割り当て、ピッチ長がタイヤ周方向ＣＤにおいてなめらかに変化し、かつタイヤ幅方向ＷＤでもなめらかに変化するように配列している。すなわち、各陸部列１８において、タイヤ１周分では、周上の３箇所に大ピッチ長グループに属する複数の要素の群を設け、これら各群の間に、中ピッチ長グループに属する複数の要素の群を介在させつつ、小ピッチ長グループに属する複数の要素の群を設けた配列となっている。また、タイヤ幅方向ＷＤに隣接する要素を同じグループから選択して配置している。
【００２９】
本実施形態によれば、上記のように、ノイズピッチのｎ次成分と２ｎ次成分とが合致しない範囲でバリアブル比を大きく設定しつつ、バリアブル数を大きく設定したことにより、ピッチノイズの周波数が分散することでそのピークを下げることができる。また、ピッチノイズのピークを下げたことにより、ピッチノイズの周波数と気柱管共鳴の周波数が合致していても、騒音レベルの上昇を抑えることができる。そのため、従来にも増して騒音レベルを効果的に低減することができる。
【００３０】
図４は、本実施形態の一例である２８０ピッチバリアブル配列（ｋ＝Ｎ×Ｌ）と、比較例として等ピッチ配列及び３ピッチバリアブル配列について、面積変動の周波数解析を行った結果を示すグラフである。解析は、特開２００３−１３６９２６号公報に記載の方法に準拠して行い、路面に対するタイヤの接地パターンをトレッドパターンの周方向に沿って走査させて接地面積の変動データを取得し、この変動データに基づいて周波数分析を行うことにより、周波数に対する面積変動レベルのデータを取得した。タイヤサイズは２６５／６５Ｒ１７とし、速度は８０ｋｍ／ｈとした。タイヤパターンは、２８０ピッチバリアブル配列についてはピッチ長を２９．０７〜５７．７１ｍｍまでの０．１０ｍｍ刻みとした。３ピッチバリアブル配列では、ピッチ長を３６．７７ｍｍ、４３．７７ｍｍ、５０．３３ｍｍの３種類とした。等ピッチ配列では、ピッチ長を４３．３９ｍｍで全て一定とした。
【００３１】
図４に示すように、等ピッチ配列や３ピッチバリアブル配列に比べて、２８０ピッチバリアブル配列にすることで、ピッチノイズの周波数を分散させて、最大レベルを低減することができた。ここで、等ピッチ配列では５００Ｈｚ付近の１次成分のピークと１ｋＨｚ付近の２次成分のピークが完全に分離している。これに対し、２８０ピッチバリアブル配列では、これら各ピークが分散化されることにより最大レベルが低減しており、しかも本実施形態では、分散化された１次成分と２次成分の重なりを抑えて、両者の合成による騒音レベルの上昇が抑えられていた。このように、本実施形態によれば、ノイズピッチのｎ次成分と２ｎ次成分とが合致しない範囲でバリアブル比を大きく設定しつつ、バリアブル数を大きくしたことにより、騒音レベルを顕著に低減することができる。
【００３２】
上記実施形態では、図２に示されるように、複数の陸部列１８ごとに要素２０のタイヤ周方向ＣＤにおける位相がずらされている。一例として、図２では、右側のショルダー陸部列１８Ｓと、これに隣接するメディエート陸部列１８Ｍとの間での位相差αを示している。このように位相をずらすことにより、各陸部列１８の陸部１６が異なるタイミングで接地することになるため、ピッチノイズの周波数をより分散させることができ、騒音レベルを低減することができる。なお、複数の陸部例１８の全てにおいて位相がずらされている必要はなく、複数の陸部列１８のうち少なくとも１つの陸部列１８において、要素２０のタイヤ周方向ＣＤにおける位相が他の陸部列１８とは異なるように設定してもよい。
【００３３】
上記実施形態では、各陸部列１８を横断するように横溝１４を設けたが、横溝１４は必ずしも陸部列１８を横断して設けたものには限定されず、ピッチノイズを生成する要因となるものであれば、陸部列１８を完全には横断せずに途中で終端する溝であってもよい。従って、陸部１６は、横溝１４により完全に分断されたブロックでなくてもよく、タイヤ幅方向の一部で連結されたものであってもよい。
【実施例】
【００３４】
タイヤサイズを２６５／６５Ｒ１７とし、図１，２に示すトレッドパターンを有する空気入りタイヤを作製した（タイヤ１周分のピッチ数Ｎ＝５６、陸部列の数Ｌ＝５）。実施例１〜６において、トレッド部全体でのピッチ長Ｐの種類（バリアブル数）ｋ、バリアブル比Ｐ１／Ｐｋ、Ｐｍ−１／Ｐｍの最大値、及び、ＰＬ／ＰＳの最大値は、表１に示す通りであり、基本的なトレッドパターンは同じである。
【００３５】
詳細には、実施例１は、最小ピッチ長２９．０７ｍｍと最大ピッチ長５７．７１ｍｍの間をＮ×Ｌ＝２８０で均等に分割（０．１０ｍｍ刻み）した２８０種類のピッチ長Ｐを持つバリアブル配列であり、すなわち、トレッド部の全ての要素でピッチ長を変更した例である（配列は図１に示す通りである）。配列は、上記の大ピッチ長グループと中ピッチ長グループと小ピッチ長グループから、各陸部列１８においてタイヤ周方向ＣＤに大、中、小、中、大、中、小、中、大、中、小、中の順にそれぞれ複数の要素を割り当て、ピッチ長がタイヤ周方向ＣＤにおいてなめらかに変化し、かつタイヤ幅方向ＷＤでもなめらかに変化するように配列している。すなわち、各陸部列１８において、タイヤ１周分では、周上の３箇所に大ピッチ長グループに属する複数の要素の群を設け、これら各群の間に、中ピッチ長グループに属する複数の要素の群を介在させつつ、小ピッチ長グループに属する複数の要素の群を設けた配列となっている。また、タイヤ幅方向ＷＤに隣接する要素を同じグループから選択して配置している。
【００３６】
実施例２は、最小ピッチ長３３．３８ｍｍと最大ピッチ長５３．４０ｍｍの間を均等に１４分割したものであり、タイヤ周方向におけるバリアブル数は各陸部列ともに３種類とし、両側のショルダー陸部列では1種類だけ共通とし、それ以外は異なるピッチ長に設定した。
【００３７】
実施例３は、最小ピッチ長２９．０７ｍｍと最大ピッチ長５７．７１ｍｍの間を均等に７０分割（Ｎ×Ｌ／４）したものであり、タイヤ周方向におけるバリアブル数は各陸部列ともに１４種類とし、各陸部列で同じ種類は使用しなかった。
【００３８】
実施例４は、最小ピッチ長２９．０７ｍｍと最大ピッチ長５７．７１ｍｍの間を均等に１４０分割（Ｎ×Ｌ／２）したものであり、タイヤ周方向におけるバリアブル数は各陸部列ともに２８種類とし、各陸部列で同じ種類は使用しなかった。
【００３９】
実施例５は、最小ピッチ長を３２．８４ｍｍ、最大ピッチ長を５４．７３ｍｍとし、その他は実施例１と同様に設定したものである。実施例６は、実施例１に対して要素の並び順を変更したものである。実施例６では上記の大ピッチ長グループと中ピッチ長グループと小ピッチ長グループから、タイヤ周方向ＣＤにおいて大、中、小、大、中、小、大、中、小の順にそれぞれ複数の要素を割り当て、ピッチ長がタイヤ周方向ＣＤにおいて急激に変化するように配列している。
【００４０】
比較例１〜３についても、基本的なトレッドパターンは実施例と同じであり、比較例１では、ピッチ長＝４３．３９ｍｍで等ピッチ配列とし、比較例２では、ピッチ長＝３２．８４ｍｍ、４３．７８ｍｍ、５４．７３ｍｍの３ピッチバリアブル配列とし、比較例３では、ピッチ長＝３２．８４ｍｍ、３８．３１ｍｍ、４３．７８ｍｍ、４９．２６ｍｍ、５４．７３ｍｍの５ピッチバリアブル配列とした。
【００４１】
作製した各タイヤを１７×８．０Ｊのリムに空気圧１９３ｋＰａで組み付けて試験車両に装着し、ノイズ性能と耐偏摩耗性を評価した。評価方法は以下の通りである。
【００４２】
・ノイズ性能：ノイズ測定用コースを８０ｋｍ／ｈの速度で走行したときのオーバーオール値（ＯＡＬ）を測定し、比較例１を基準（１００）とした指数評価を行った。指数が大きいほど、騒音が小さく、ノイズ性能が良好であることを示す。
【００４３】
・耐偏摩耗性：実車にて規定距離走行後のトーヒール摩耗量を測定し、比較例１を基準（１００）として指数評価した、指数が大きいほど、トーヒール摩耗量が小さく、耐偏摩耗性が良好であることを示す。
【００４４】
【表１】
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結果は、表１に示す通りであり、実施例１〜６であると、等ピッチ配列の比較例１に対してはもちろんのこと、３ピッチバリアブル配列の比較例２及び５ピッチバリアブル配列の比較例３に対しても、ノイズ性能が改善されていた。また、ＰＬ／ＰＳの最大値を小さく設定した実施例１〜５では、実施例６に対して耐偏摩耗性も改善された。
【００４５】
以上、本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これら実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００４６】
１０…トレッド部、１２…主溝、１４…横溝、１６…陸部、１８…陸部列、２０…要素、Ｐ…ピッチ長
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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