(57)【要約】【課題】強度をより高くすると共に柱状体を連結して組み立てる場合の組立時間も短縮できる耐力壁の提供。【解決手段】床１上に設置された四隅の第１補強体２相互間に第２補強体１５を介在させながら設置し、床１上に第１及び第２補強体２、１５を固定する。第１補強体２のコーナー部上に設置された隅柱状体５に直角に交わるように柱状体６を夫々連結し、更に連結された柱状体６に次の柱状体６を順次連結する。この場合、隅柱状体５の右側面５Ａのほぞ溝７Ａに１本目の柱状体６の左側面６Ａの内方のほぞ１０Ａ２を嵌合させると共に、隅柱状体５の右側面５Ａの奥側のほぞ９Ａ１を柱状体６の左側面６Ａのほぞ溝８Ａに嵌合させ、同様に隅柱状体５の手前側の側面５Ｂのほぞ溝７Ｂに１本目の柱状体６の奥側の側面６Ａの内方のほぞ１０Ａ１を嵌合させると共に、隅柱状体５の手前側の側面５Ａの左側のほぞ９Ｂ１を柱状体６の奥側の側面６Ａのほぞ溝８Ａに嵌合させる。【選択図】図６
2018111935.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
コーナー部において交わるように組み立てる耐力壁において、
平板状の平板と、この平板の角部に上方へ立設した外方向への移動を規制する隅規制板と、前記平板の前記角部からの２辺にそれぞれの前記隅規制板から１つ置きに立設した外方への移動を規制する任意数の外規制板と、前記隅規制板と前記外規制板との間や前記外規制板同志間において、前記平板の外端部から内方に所定間隔を存して立設した内方への移動を規制する任意数の内規制板とを有する２枚の補強体と、
建物の基礎体や室内の床上に設置される一方の前記補強体の前記角部上に上方から挿入されて前記隅規制板により外方への移動が規制されると共に連結側の二側面の中間位置にほぞ溝が形成されると共にこのほぞ溝を挟んで両側にほぞが形成された木材から成る隅柱状体と、
前記外規制板又は前記内規制板により外方又は内方への移動が規制され且つ連結側の対向する両側面の中間位置にほぞ溝が形成されると共に前記ほぞ溝を挟んで両側にほぞが形成された木材から成る柱状体とを備え、
一方の前記補強体の前記角部上に上方から挿入され前記隅規制板により外方への移動を規制された前記隅柱状体の一方の面に形成された前記ほぞ溝に前記柱状体の一方の面に形成された内方のほぞを嵌合させると共に前記隅柱状体の一方の面に形成された外方の前記ほぞを前記柱状体の一方の面に形成されたほぞ溝に嵌合させて前記内規制板により内方への移動を規制しつつ前記隅柱状体の一方の面に前記柱状体を連結し、且つ前記隅柱状体の一方の面に連結した前記柱状体の他方の面に形成された前記ほぞ溝に次の前記柱状体の一方の面に形成された外方のほぞを嵌合させると共に前記隅柱状体に連結した前記柱状体の他方の面に形成され内方の前記ほぞを前記次の柱状体の一方の面に形成されたほぞ溝に嵌合させて前記外規制板により外方への移動を規制しつつ前記隅柱状体に連結した前記柱状体に次の柱状体を連結するようにして、次々に前記柱状体群を互い違いとなるように連結し、
また一方の前記補強体の前記角部上に上方から挿入され前記隅規制板により外方への移動を規制された前記隅柱状体の他方の面に形成された前記ほぞ溝に前記柱状体の一方の面に形成された内方のほぞを嵌合させると共に前記隅柱状体の他方の面に形成された外方の前記ほぞを前記柱状体の一方の面に形成されたほぞ溝に嵌合させて前記内規制板により内方への移動を規制しつつ前記隅柱状体の他方の面に前記柱状体を連結し、且つ前記隅柱状体の他方の面に連結した前記柱状体の他方の面に形成された前記ほぞ溝に次の前記柱状体の一方の面に形成された外方のほぞを嵌合させると共に前記隅柱状体に連結した前記柱状体の他方の面に形成され内方の前記ほぞを前記次の柱状体の一方の面に形成されたほぞ溝に嵌合させて前記外規制板により外方への移動を規制しつつ前記隅柱状体に連結した前記柱状体に次の柱状体を連結するようにして、次々に前記柱状体群を内外互い違いとなるように連結し、
このように一方の前記補強体上に設置した前記隅柱状体に前記柱状体を連結して、更に前記隅柱状体に連結した前記柱状体に、他の柱状体を順次連結した状態で、他方の前記補強体を上から被せる
ことを特徴とする耐力壁。
【請求項２】
複数本の柱状体を連結して組み立てて作製する耐力壁において、
連結側の対向する両側面の中間位置にほぞ溝が形成されると共に前記ほぞ溝を挟んで両側にほぞが形成され、且つ前記両側面の前記ほぞ溝同志を連通する案内溝が下面より上方に所定の深さを有するように形成された木材から成る柱状体と、
平板状の横長の平板と、前記平板の長手方向への移動を案内し且つ外方及び内方への移動を規制すると共に、上方への移動を規制すべく前記柱状体の両側面間の間隔毎に前記柱状体の両側面の前記ほぞ溝同志の間の長さを有して前記平板上に立設した複数の規制体とを備えた補強体とを備え、
建物の基礎体や室内の床上に固定される前記補強体の前記規制体に長手方向の移動が規制された状態の一の柱状体に、前記規制体相互間の位置において上方から他の柱状体を前記補強体上に落とし込んだ後、当該他の柱状体の前記案内溝に前記規制体を挿入させながら前記一の柱状体の方向へ移動させて前記一の柱状体の一方の面に形成された前記ほぞ溝に前記他の柱状体の他方の面に形成された外方の前記ほぞを嵌合させると共に前記一の柱状体の一方の面に形成された内方の前記ほぞを前記他の柱状体の他方の面に形成されたほぞ溝に嵌合させて前記規制体により外方及び内方への移動を規制すると共に上方への移動を規制しつつ前記一の柱状体に他の柱状体を連結し、且つこの連結させた前記他の柱状体の一方の面に形成された前記ほぞ溝に次の前記柱状体の他方の面に形成された内方の前記ほぞを嵌合させると共に前記次の前記柱状体の他方の面に形成されたほぞ溝に前記他の柱状体の一方の面に形成された外方の前記ほぞを嵌合させ、次々に前記柱状体群を内外互い違いとなるように連結する
ことを特徴とする耐力壁。
【請求項３】
前記柱状体群を内外互い違いとなるように連結した状態において、前記柱状体の横幅の間隔毎に複数の凸部が形成された規制体を前記柱状体群の外方に突出して形成された凹みに前記凸部を嵌合させた状態で、前記柱状体群に固定したことを特徴とする請求項１又は２に記載の耐力壁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数本の柱状体を連結して組み立てて作製する面構造体である耐力壁に関する。
【背景技術】
【０００２】
本出願人は、複数本連結される柱状体を利用しても、強度が高く、地震に強い耐力壁を提供するために、特許文献1に示すような技術を提案した。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−２３１６７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記耐力壁において、前記柱状体を複数本、直線状に連結して並設した場合に、強度の面で若干弱く、また組み立てる組立時間も長くなるという問題が生じるおそれがあった。また、特にコーナー部などにおいて、所定角度で交わるように組み立てる場合においては、強度の面で若干弱くなるおそれがあった。
【０００５】
そこで本発明は、上記問題点に鑑み、強度をより高くすると共に前記柱状体を連結して組み立てる場合の組立時間も短縮できる耐力壁を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このため第１の発明は、平板状の平板と、この平板の角部に上方へ立設した外方向への移動を規制する隅規制板と、前記平板の前記角部からの２辺にそれぞれの前記隅規制板から１つ置きに立設した外方への移動を規制する任意数の外規制板と、前記隅規制板と前記外規制板との間や前記外規制板同志間において、前記平板の外端部から内方に所定間隔を存して立設した内方への移動を規制する任意数の内規制板とを有する２枚の補強体と、
建物の基礎体や室内の床上に設置される一方の前記補強体の前記角部上に上方から挿入されて前記隅規制板により外方への移動が規制されると共に連結側の二側面の中間位置にほぞ溝が形成されると共にこのほぞ溝を挟んで両側にほぞが形成された木材から成る隅柱状体と、
前記外規制板又は前記内規制板により外方又は内方への移動が規制され且つ連結側の対向する両側面の中間位置にほぞ溝が形成されると共に前記ほぞ溝を挟んで両側にほぞが形成された木材から成る柱状体とを備え、
一方の前記補強体の前記角部上に上方から挿入され前記隅規制板により外方への移動を規制された前記隅柱状体の一方の面に形成された前記ほぞ溝に前記柱状体の一方の面に形成された内方のほぞを嵌合させると共に前記隅柱状体の一方の面に形成された外方の前記ほぞを前記柱状体の一方の面に形成されたほぞ溝に嵌合させて前記内規制板により内方への移動を規制しつつ前記隅柱状体の一方の面に前記柱状体を連結し、且つ前記隅柱状体の一方の面に連結した前記柱状体の他方の面に形成された前記ほぞ溝に次の前記柱状体の一方の面に形成された外方のほぞを嵌合させると共に前記隅柱状体に連結した前記柱状体の他方の面に形成され内方の前記ほぞを前記次の柱状体の一方の面に形成されたほぞ溝に嵌合させて前記外規制板により外方への移動を規制しつつ前記隅柱状体に連結した前記柱状体に次の柱状体を連結するようにして、次々に前記柱状体群を互い違いとなるように連結し、
また一方の前記補強体の前記角部上に上方から挿入され前記隅規制板により外方への移動を規制された前記隅柱状体の他方の面に形成された前記ほぞ溝に前記柱状体の一方の面に形成された内方のほぞを嵌合させると共に前記隅柱状体の他方の面に形成された外方の前記ほぞを前記柱状体の一方の面に形成されたほぞ溝に嵌合させて前記内規制板により内方への移動を規制しつつ前記隅柱状体の他方の面に前記柱状体を連結し、且つ前記隅柱状体の他方の面に連結した前記柱状体の他方の面に形成された前記ほぞ溝に次の前記柱状体の一方の面に形成された外方のほぞを嵌合させると共に前記隅柱状体に連結した前記柱状体の他方の面に形成され内方の前記ほぞを前記次の柱状体の一方の面に形成されたほぞ溝に嵌合させて前記外規制板により外方への移動を規制しつつ前記隅柱状体に連結した前記柱状体に次の柱状体を連結するようにして、次々に前記柱状体群を内外互い違いとなるように連結し、
このように一方の前記補強体上に設置した前記隅柱状体に前記柱状体を連結して、更に前記隅柱状体に連結した前記柱状体に、他の柱状体を順次連結した状態で、他方の前記補強体を上から被せる
ことを特徴とする。
【０００７】
また、第２の発明は、複数本の柱状体を連結して組み立てて作製する耐力壁において、
連結側の対向する両側面の中間位置にほぞ溝が形成されると共に前記ほぞ溝を挟んで両側にほぞが形成され、且つ前記両側面の前記ほぞ溝同志を連通する案内溝が下面より上方に所定の深さを有するように形成された木材から成る柱状体と、
平板状の横長の平板と、前記平板の長手方向への移動を案内し且つ外方及び内方への移動を規制すると共に、上方への移動を規制すべく前記柱状体の両側面間の間隔毎に前記柱状体の両側面の前記ほぞ溝同志の間の長さを有して前記平板上に立設した複数の規制体とを備えた補強体とを備え、
建物の基礎体や室内の床上に固定される前記補強体の前記規制体に長手方向の移動が規制された状態の一の柱状体に、前記規制体相互間の位置において上方から他の柱状体を前記補強体上に落とし込んだ後、当該他の柱状体の前記案内溝に前記規制体を挿入させながら前記一の柱状体の方向へ移動させて前記一の柱状体の一方の面に形成された前記ほぞ溝に前記他の柱状体の他方の面に形成された外方の前記ほぞを嵌合させると共に前記一の柱状体の一方の面に形成された内方の前記ほぞを前記他の柱状体の他方の面に形成されたほぞ溝に嵌合させて前記規制体により外方及び内方への移動を規制すると共に上方への移動を規制しつつ前記一の柱状体に他の柱状体を連結し、且つこの連結させた前記他の柱状体の一方の面に形成された前記ほぞ溝に次の前記柱状体の他方の面に形成された内方の前記ほぞを嵌合させると共に前記次の前記柱状体の他方の面に形成されたほぞ溝に前記他の柱状体の一方の面に形成された外方の前記ほぞを嵌合させ、次々に前記柱状体群を内外互い違いとなるように連結する
ことを特徴とする。
【０００８】
更に第３の発明は、第１又は第２の発明において、前記柱状体群を内外互い違いとなるように連結した状態において、前記柱状体の横幅の間隔毎に複数の凸部が形成された規制体を前記柱状体群の外方に突出して形成された凹みに前記凸部を嵌合させた状態で、前記柱状体群に固定したことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明は、強度をより高くすると共に前記柱状体を連結して組み立てる場合の組立時間も短縮できる耐力壁を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１補強体の斜視図である。
【図２】第２補強体の斜視図である。
【図３】左の隅柱状体と右の柱状体の斜視図である。
【図４】固定体の斜視図である。
【図５】前記第１補強体と第２補強体とを前記床上に設置した状態の平面図である。
【図６】前記第１補強体と前記第２補強体上で、前記隅柱状体及び前記柱状体群を連結した状態の平面図である。
【図７】連結した状態の前記隅柱状体及び前記柱状体群に前記固定体を取り付けた状態の部分斜視図である
【図８】他の第１補強体と前記第２補強体上で、前記隅柱状体及び前記柱状体群を連結した状態の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
１は簡易型のハウス（家屋）を構成する耐力壁を家屋の室内に設置する場合の設置面となる床で、屋外に前記耐力壁を設置する場合には前記床１に代えて鉄筋コンクリートなどで作製された上面が平面である建物の基礎体を使用する。前記耐力壁は地震時の横揺れや、台風時の横風などの横からくる力を支えられる壁であり、木造家屋に使用される。
【００１２】
図２において、２は適宜の平面の広さを有する平面視略正方形の鋼鈑製の第１補強体で、前記床１上に設置された状態で複数の取付穴３を介して固定手段であるビス(図示せず)により前記床１に固定される。前記耐力壁の第１の実施形態においては、前記第１補強体２のコーナー部（角部）上に１本の後述する隅柱状体５を載置して、この隅柱状体５に縦方向及び横方向に直角に複数本、例えば、４本の柱状体６を連結する場合のサイズを有するが、詳述すると最後の４本目の前記柱状体６は半分しか載置されない。なお、上述したサイズに限らず、必要に応じて適宜の本数の前記柱状体６を連結して載置できるサイズとすることができる。なお、前記隅柱状体５と前記柱状体６はともに概ね正四角柱であって、平面視略正方形で前記隅柱状体５と前記柱状体は最大外径寸法が同じである。
【００１３】
鋼鈑製である前記第１補強体２は略正方形の平板状の平板２Ａと、この平板２Ａのコーナー部（角部）の二辺にそれぞれ上方へ折り曲げて作製されると共に幅寸法Ｌ１が前記隅柱状体５や前記柱状体６の幅寸法Ｌ２より少し（後述するほぞ溝７Ａ、７Ｂの深さ分）短い隅規制板（外方への移動を規制する。）２Ｂ、２Ｂと、前記平板２Ａの前記コーナー部からの２辺にそれぞれ前記隅規制板２Ｂ、２Ｂの内側端部から前記柱状体６の１本分だけ離れた位置（前記幅寸法Ｌ２分離れた位置）に配設される幅寸法Ｌ３を有する第１外規制板（外方への移動を規制するもの。）２Ｃと、各第１外規制板２Ｃから前記横幅寸法Ｌ２分離れて折り曲げ作製されると共に前記横幅寸法Ｌ３の半分の幅寸法を有する第２外規制板（外方への移動を規制するもの。）２Ｄと、前記隅規制板２Ｂと前記第１外規制板２Ｃとの間や前記第１外規制板２Ｃと第２外規制板２Ｄとの間において前記内規制板２Ｅが前記平板２Ａの外面位置（外端部）から前記幅寸法Ｌ２の２／３分の長さ分だけ内方に離れた位置となるように前記平板２Ａに固定されると共に前記幅寸法Ｌ３の長さを有して前記幅寸法Ｌ２の間隔を存して設けられる内規制板（内方への移動を規制するもの。）２Ｅ、２Ｅとを備えている。そして、前記内規制板２Ｅの両端部には、内方に直角に折り曲げられた前記柱状体６の並設方向の位置規制用の折り曲げ片２Ｆが形成されている。
【００１４】
なお、一方の隅規制板２Ｂ、前記第１外規制板２Ｃ、前記第２外規制板２Ｄは及び前記内規制板２Ｅは、一方の前記柱状体６群の連結・並設方向（左右方向）と平行であり、また他方の隅規制板２Ｂ、前記第１外規制板２Ｃ、前記第２外規制板２Ｄは及び前記内規制板２Ｅは、他方の前記柱状体６群の連結・並設方向（前後方向）と平行である。
【００１５】
なお、本実施形態では前記隅規制板２Ｂ、２Ｂは溶接により一体化され、横断面がＬ字形状を呈するように作製される。また、前記内規制板２Ｅ、２Ｅは、２面が形成する角度が９０度となるように縦断面がＬ字形状を有して、一方の面が前記平板２Ａに固定される。
【００１６】
なお、前記隅規制板２Ｂ、２Ｂ、前記第１外規制板２Ｃ、前記第２外規制板２Ｄ及び前記内規制板２Ｅ、２Ｅには取付穴４が開設されている。
【００１７】
図３に示すように、前記隅柱状体５は面構造体である前記耐力壁を構成する木材で作製されたもので、前記第１補強体２の前記コーナー部上に載置される。この隅柱状体５は概ね正四角柱であって、前記柱状体６を連結して並設させる方向の連結側の両側面５Ａ、５Ｂにおける中央部には長手方向に沿ってほぞ溝７Ａ、７Ｂがそれぞれ形成されている。
【００１８】
前記柱状体６は同じく前記耐力壁を構成する木材で作製されたもので、概ね正四角柱であって、連結側の対向する両側面６Ａ、６Ｂにおける中央部には長手方向に沿ってほぞ溝８Ａ、８Ｂが、前記隅柱状体５と同様に、それぞれ形成されている。
【００１９】
前記隅柱状体５及び前記柱状体６に形成される前記ほぞ溝７Ａ、７Ｂ、８Ａ、８Ｂは平面視四角形状を呈しており、その横幅方向（溝の深さ方向と交差する方向）の寸法Ｌ４はこのほぞ溝７Ａ、７Ｂ、８Ａ、８Ｂが形成されることにより残った両隣の各ほぞ９Ａ１、９Ａ２、９Ｂ１、９Ｂ２、１０Ａ１、１０Ａ２、１０Ｂ１、１０Ｂ２の横幅寸法Ｌ５、Ｌ６とほぼ同じ寸法である。
【００２０】
また、前記ほぞ溝７Ａ、７Ｂ、８Ａ、８Ｂの前記横幅寸法Ｌ４は前記隅柱状体５及び前記柱状体６の各側面５Ａ、５Ｂ、６Ａ、６Ｂの横方向の幅寸法Ｌ２の約１／３（３分の１）であるが、前記ほぞ溝７Ａ、７Ｂ、８Ａ、８Ｂ内に前記ほぞ９Ａ１、９Ａ２、９Ｂ１、９Ｂ２、１０Ａ１、１０Ａ２、１０Ｂ１、１０Ｂ２が嵌合し易いように、前記ほぞ溝７Ａ、７Ｂ、８Ａ、８Ｂの前記横幅寸法Ｌ４の方が前記ほぞ９Ａ１、９Ａ２、９Ｂ１、９Ｂ２、１０Ａ１、１０Ａ２、１０Ｂ１、１０Ｂ２の前記横幅寸法Ｌ５、Ｌ６より僅かに長い。
【００２１】
また、前記ほぞ溝７Ａ、７Ｂ、８Ａ、８Ｂの深さ寸法Ｌ７は、このほぞ溝７Ａ、７Ｂ、８Ａ、８Ｂが形成されることにより残った各ほぞ９Ａ１、９Ａ２、９Ｂ１、９Ｂ２、１０Ａ１、１０Ａ２、１０Ｂ１、１０Ｂ２の嵌合する方向の寸法と同じ寸法である。そして、前記第１外規制板２Ｃの前記横幅寸法Ｌ３は、前記柱状体６の対向する前記ほぞ溝８Ａ、８Ｂ間の最短距離と同じ長さである。
【００２２】
図２において、１５は適宜の平面の広さを有する平面視長方形の鋼鈑製の平板状の第２補強体で、平板１５Ａが前記床１上に設置された状態で複数の取付穴１６を介して固定手段であるビス(図示せず)により前記床１に固定される。前記耐力壁の第１の実施形態においては、前記第１補強体２のコーナー部（角部）上に１本の隅柱状体５を載置すると共にこの隅柱状体５に縦方向及び横方向に直角に、例えば４本の柱状体６を連結するが、この第１補強体２に取付けられた最後の前記柱状体６に順次連結して複数本の前記柱状体６が、前記第２補強体１１上に載置される。前記柱状体６が、例えば２１本連結されるので、両端部が半分のみ載置されるサイズ、一方の端部の０．５本と２１本と他方の端部の０．５本の合計の２２本分の長さを有する。
【００２３】
そして、前記第２補強体１５は前記第１補強体２と外面を合わせるようにして該第１補強体２に突合せして前記床１に前記床１上に設置された状態で、複数の取付穴１６を介して前記ビスにより前記床１に固定される。
【００２４】
そして、前記隅柱状体５に前記柱状体６を連結し、更にこの柱状体６に３本の柱状体６を連結した状態では、最後の柱状体６は前記第１補強体２と前記第２補強体１５とに跨って設置されることになる。この跨った前記柱状体６に連結した前記柱状体６の並設する方向（前記平板１５Ａの長手方向）の移動を規制する規制体１８が前記平板１５Ａ上に前記柱状体６の前記横幅寸法Ｌ２毎に立設される。
【００２５】
前記規制体１８は前記柱状体６の両側面の前記ほぞ溝８Ａと８Ｂとの間の長さ（前記第１外規制板２Ｃの前記横幅寸法Ｌ３と同じ。）を有すると共に縦断面がＬ字形状を呈し、前記平板１５Ａに固定される固定部１８Ａと、この固定部１８Ａから上方に垂直に折り曲げられた平板状を呈する案内平板部１８Ｂと、この案内平板部１８Ｂのが丸められて円筒形を呈する抜け止め部１８Ｃとから構成される。前記規制体１８の前記案内平板部１８Ｂは前記柱状体６群の連結・並設方向と平行である。また、前記第２補強体１５の両端部の前記規制体１８は、前記第２補強体１５の端部から前記横幅寸法Ｌ２に前記横幅寸法Ｌ３の半分の長さを加えた位置に設けられる（図２参照）。
【００２６】
なお、前記第２補強体１５に設置される前記柱状体６には対向する両側面６Ａ、６Ｂに形成された前記ほぞ溝８Ａと８Ｂとを連通するように、下面より上方に所定の深さを有する案内規制溝１９を形成する。この案内規制溝１９の下部は前記規制体１８の前記案内平板部１８Ｂを案内して移動できるような幅狭な案内溝１９Ａが形成され、上端部は前記抜け止め部１８Ｃより少し大径で前記案内溝１９Ａに連通する規制溝１９Ｂが形成されている。即ち、前記案内規制溝１９の前記規制溝１９Ａは、下部が縦断面形状が縦長の長方形状を呈すると共に上端部が円形状を呈す下部る。
【００２７】
従って、前記規制体１８が前記柱状体６の前記案内規制溝１９に嵌合した状態では、前記規制体１８は前記柱状体６の前記案内平板部１８Ｂの長手方向への移動を案内し、外方及び内方への移動を規制すると共に上方への移動を規制する。
【００２８】
図４に示す２１は前記隅柱状体５及び前記柱状体６群が連結した状態を維持すべく固定する木製の固定体で、本実施形態では前記耐力壁の内側において連結された前記隅柱状体５及び前記柱状体６群の下端部に取り付けられるが、必ずしも下端部でなくともよく、この下端部より少し上部の、前記隅柱状体５及び前記柱状体６群の下部でもよい。また、このような下端部を含む下部に限らず、更に上部（上端部含む）にも設けてもよい。
【００２９】
そして、前記固定体２１は平面に所定間隔を存して凸部２１Ｂが形成されており、平板部２１Ａと前記凸部２１Ｂとが交互に形成されている。即ち、前記隅柱状体５及び前記柱状体６群とが連結されると、前記ハウスを組み立てる室内側に交互に突出して凹凸が内外に互い違いとなるのに合わせて、見映えの観点から連結された前記隅柱状体５及び前記柱状体６群が形成する凹部に前記ハウスの前記室内側から前記固定体２１の前記凸部２１Ｂを嵌合させて前記室内側が平面となるようにした状態で、前記固定体２１を前記隅柱状体５及び前記柱状体６群に取り付ける。しかし、見映えのことを考慮しなければ、必ずしも前記ハウスの前記室内側から前記固定体２１を前記隅柱状体５及び前記柱状体６群に取り付けなくともよく、室外側に取り付けてもよい。
【００３０】
詳述すると、前記固定体２１は一端部及び他端部から前記柱状体６の横幅寸法Ｌ２の1／３離れた位置に横幅寸法Ｌ３を有すると共に突出寸法が前記柱状体６の横幅寸法Ｌ２の1／３である前記凸部２１Ｂが形成され、この両端の前記凸部２１Ｂ間には前記柱状体６の横幅寸法Ｌ２毎に複数個の前記凸部２１Ｂが形成されている。
【００３１】
本実施形態では、一方の前記第１補強体２が前記隅柱状体５が１本と前記柱状体６が３．５本設置される長さで、この第１補強体２に並設される前記第２補強体１５が２２本分の長さで、前記第２補強体１５の他端側に設置される他方の前記第１補強体２が前記隅柱状体５が１本と前記柱状体６が３．５本設置される長さであるので、前記固定体２１の横幅寸法は前記隅柱状体５が２本と前記柱状体が２９本とが連結した場合の長さを有すると共に前記凸部２１Ｂは１５個形成されるものである。
【００３２】
但し、平面視四角形の簡易型の前記ハウスを建てる場合に、前記ハウスの四隅に前記第１補強体２を設置して、前記ハウスの一辺（例えば、左辺）にはこのハウス内への入口を作るために前記第２補強体１５を使用しないか又は短い第２補強体を使用するが、残りの三辺には前述したような前記第２補強体１５を設置する。
【００３３】
次に、前記ハウスを構成する面構造体である前記耐力壁の組立方法について、以下説明する。先ず、図５に示すように、家屋の室内の前記床１上に設置された、前記ハウスの四隅の前記第１補強体２相互間に前記第２補強体１５を介在させながら設置し、前記平板２Ａに開設した前記取付穴３を介して、また前記平板１５Ａに開設した前記取付穴１６を介して、前記ビスにより前記床１上に前記第１補強体２及び前記第２補強体１５を固定する。
【００３４】
但し、前記床１に代えて鉄筋コンクリートなどで作製された上面が平面である建物の前記基礎体を使用する場合には、前記基礎体にアンカーボルトを埋め込み、このアンカーボルトを介して前記基礎体に前記第１補強体２及び前記第２補強体１５や、前記隅柱状体５や前記柱状体６を固定するようにしてもよい。なお、この場合、前記床１や前記基礎体に、前記第１補強体２及び前記第２補強体１５や、前記隅柱状体５や前記柱状体６を固定する固定方法や固定構造は問わない。
【００３５】
そして、前記隅柱状体５を前記第１補強体２の図５に示す左上のコーナー部上に上方から載置し、この設置された前記隅柱状体５に横方向及び縦方向に、１８０度未満の所定角度、例えば直角に交わるように、前記柱状体６をそれぞれ連結結合し、更にこの連結結合された前記柱状体６に次の前記柱状体６を順次連結結合する。
【００３６】
詳述すると、図６に示すように、左上の前記コーナー部上に上方から載置した前記隅柱状体５の右側面５Ａの前記ほぞ溝７Ａに１本目の前記柱状体６の左側面６Ａの手前側（内方）の前記ほぞ１０Ａ２を嵌合させると共に、前記隅柱状体５の右側面５Ａの奥側の前記ほぞ９Ａ１を前記柱状体６の左側面６Ａの前記ほぞ溝８Ａに嵌合させる。
【００３７】
同様に、前記隅柱状体５の手前側の側面５Ｂの前記ほぞ溝７Ｂに１本目の前記柱状体６の奥側の前記側面６Ａの右側（内方）の前記ほぞ１０Ａ１を嵌合させると共に、前記隅柱状体５の手前側の側面５Ｂの左側の前記ほぞ９Ｂ１を前記柱状体６の奥側の前記側面６Ａの前記ほぞ溝８Ａに嵌合させる。
【００３８】
次に、図６に示す前記隅柱状体５の右側に前記柱状体６を連結結合させた場合には、この連結結合させた前記柱状体６の右側面６Ｂの前記ほぞ溝８Ｂに２本目の前記柱状体６の左側面６Ａの奥側の前記ほぞ１０Ａ１を嵌合させると共に、前記隅柱状体５に連結結合させた前記柱状体６の右側面６Ｂの手前側の前記ほぞ１０Ｂ２を２本目の前記柱状体６の左側面６Ａの前記ほぞ溝８Ａに嵌合させる。このように、右方向に順次、前後（前記ハウスの内外）が互い違いになるように、前記隅柱状体５に１本目の前記柱状体６を、更に１本目の前記柱状体６に２本目の前記柱状体を連結結合する。
【００３９】
また同様に、前記隅柱状体５の手前側の側面５Ｂに１本目の前記柱状体６を連結結合させた場合には、この連結結合させた前記柱状体６の手前側の側面６Ｂの前記ほぞ溝８Ｂに２本目の前記柱状体６の奥側の側面６Ａの左側の前記ほぞ１０Ａ２を嵌合させると共に、前記隅柱状体５に連結結合させた前記柱状体６の手前側の側面６Ｂの右側の前記ほぞ１０Ｂ１を２本目の前記柱状体６の奥側の側面６Ａの前記ほぞ溝８Ａに嵌合させる。このように、手前方向に順次、左右（前記ハウスの内外）が互い違いになるように、前記隅柱状体５に１本目の前記柱状体６を、更に１本目の前記柱状体６に２本目の前記柱状体を連結結合する。
【００４０】
以下同様に、前述したように、左右又は前後が互い違いになるように、２本目の前記柱状体６に３本目及び４本目の前記柱状体６を連結結合する。この場合、４本目の前記柱状体６は前記第１補強体２と前記第２補強体１５とに半分ずつ跨って設置されることとなる。以上のように、連結した前記隅柱状体５及び前記柱状体６群のうち、組み立てられる前記ハウスの室内側に交互に前記隅柱状体５や前記柱状体６が突出して互い違いとなって、凹凸となるように連結される。
【００４１】
以上のように、前記隅柱状体５及び前記柱状体６群が連結されると、前記隅柱状体５及び前記柱状体６群は以下のように規制されるが、以下図６に基づいて説明する。先ず、前記隅柱状体５の奥側（図６の紙面の左側）の側面５Ｃと左側面５Ｄは平面視Ｌ字形状の前記隅規制板２Ｂ、２Ｂに当接し、前記隅柱状体５は奥行方向及び左方向への移動が規制（前記ハウスの室外方向の規制）されることになる。更に、前記隅柱状体５の右側面５Ａに連結された１本目の前記柱状体６は、前記隅規制板２Ｂ及び前記第１外規制板２Ｃにより左右方向への移動が規制されると共に、前記内規制板２Ｅにより手前方向（前記ハウスの室内方向）への移動が規制される。
【００４２】
また、１本目の前記柱状体６の右側面６Ｂに連結された２本目の前記柱状体６は、前記第１外規制板２Ｃにより奥行方向（前記ハウスの室外方向）への移動が規制されると共に、前記内規制板２Ｅ、２Ｅにより左右方向への移動が規制される。
【００４３】
また、２本目の前記柱状体６の右側面６Ｂに連結された３本目の前記柱状体６は、前記内規制板２Ｅにより手前方向（前記ハウスの室内方向）への移動が規制されると共に、前記第１外規制板２Ｃ及び前記第２外規制板２Ｄにより左右方向への移動が規制される。
【００４４】
更には、３本目の前記柱状体６の右側面に連結された４本目の前記柱状体６は、前記第２外規制板２Ｄにより奥行方向（前記ハウスの室外方向）への移動が規制されると共に、前記内規制板２Ｅにより左方向への移動が規制される。
【００４５】
一方、前記隅柱状体５の手前側の側面５Ｂに連結された１本目の前記柱状体６は、前記隅規制板２Ｂ及び前記第１外規制板２Ｃにより前後方向（奥行方向又は手前方向）への移動が規制されると共に、前記内規制板２Ｅにより右方向（前記ハウスの室内方向）への移動が規制される。
【００４６】
また、１本目の前記柱状体６の手前側の側面６Ｂに連結された２本目の前記柱状体６は、前記第１外規制板２Ｃにより左方向(前記ハウスの室外方向)への移動が規制されると共に、前記内規制板２Ｅ、２Ｅにより前記前後方向（奥行方向又は手前方向）への移動が規制される。
【００４７】
また、２本目の前記柱状体６の手前側の側面６Ｂに連結された３本目の前記柱状体６は、前記内規制板２Ｅにより右方向（前記ハウスの室内方向）への移動が規制されると共に、前記第１外規制板２Ｃ及び前記第２外規制板２Ｄにより前後方向（奥行方向又は手前方向）への移動が規制される。
【００４８】
更には、３本目の前記柱状体６の手前側の側面６Ｂに連結された４本目の前記柱状体６は、前記第２外規制板２Ｄにより左方向（前記ハウスの室外方向）への移動が規制されると共に、前記内規制板２Ｅにより奥行方向への移動が規制される。
【００４９】
従って、前記隅柱状体５及び前記柱状体６は、左右方向及び前後方向が規制されることになるから、強度をより高くすることができる。
【００５０】
そして、以上のように順次連結し終えたら、前記第１補強体２を上から被せて固定する。即ち、前記床１上に設置した前記第１補強体２と同一の前記第１補強体２を上下をひっくり返して、前述したように、前記隅柱状体５及び前記柱状体６群を位置規制するように上から被せる。
【００５１】
そして、前記取付穴４を介して固定手段であるビス(図示せず)により、上下の前記第１補強体２の前記隅規制板２Ｂ、前記第１外規制板２Ｃ、前記第２外規制板２Ｄ及び前記内規制板２Ｅ、２Ｅと、前記隅柱状体５や前記柱状体６とを固定する。
【００５２】
このように、前記ハウスの四隅のうちの左上隅の前記第１補強体２上に前記隅柱状体５及び前記柱状体６群を設置して、この設置した前記隅柱状体５及び前記柱状体６群に上方から他の前記第１補強体２を被せて、上下の前記第１補強体２と前記隅柱状体５及び前記柱状体６群とを固定したが、同様に他の右上隅、左下隅及び右下隅の三隅の前記第１補強体２の上に前記隅柱状体５や前記柱状体６群を設置すると共に、設置された前記隅柱状体５や前記柱状体６群上に他の前記第１補強体２を上方から被せて、上下の前記第１補強体２の前記隅規制板２Ｂ、前記第１外規制板２Ｃ、前記第２外規制板２Ｄ及び前記内規制板２Ｅ、２Ｅと、前記隅柱状体５や前記柱状体６とを固定する。
【００５３】
なお、下の前記第１補強体２の前記隅規制板２Ｂ、前記第１外規制板２Ｃ、前記第２外規制板２Ｄ及び前記内規制板２Ｅ、２Ｅと、前記隅柱状体５や前記柱状体６とを固定した後に、上の前記第１補強体２を被せて、この後に上の前記第１補強体２の前記隅規制板２Ｂ、前記第１外規制板２Ｃ、前記第２外規制板２Ｄ及び前記内規制板２Ｅ、２Ｅと、前記隅柱状体５や前記柱状体６とを固定してもよい。
【００５４】
次に平面視四角形状の前記ハウスの入口を形成する左辺を除く他の三辺において、前記固定体２１を取り付ける作用について、図６及び図７に基づいて以下説明する。先ず、左上隅に設置された前記第１補強体２上に設置された前記隅柱状体５及び前記柱状体６群と右上隅に設置された前記第１補強体２上に設置された前記隅柱状体５及び前記柱状体６群とに跨るように、前記固定体２１を取り付け固定する。
【００５５】
即ち、前記固定体２１の前記平板部２１Ａを両端部の前記隅柱状体５の前記ハウスの室内方向に突出している前記側面及び同じく前記ハウスの室内方向に突出している前記柱状体６の側面６Ｃに当接させると共に、前記固定体２１の前記凸部２１Ｂを前記ハウスの室外方向に突出して前記ハウスの室内から見て凹んでいる前記柱状体６の前記側面６Ｃに当接させるようにして、左上隅に設置された前記第１補強体２上に設置された前記隅柱状体５及び前記柱状体６群と右上隅に設置された前記第１補強体２上に設置された前記隅柱状体５及び前記柱状体６群に前記固定体２１を固定手段であるビスや釘１７等により取り付け固定する。
【００５６】
即ち、前記第１補強体２上に設置された前記隅柱状体５及び前記柱状体６群を設置した際に、前記固定体２１をこれらに取り付け固定すると、この固定体２１が前記第２補強体１５上に前記柱状体６群を設置する際の案内の役割を果たして設置し易くなるので、その後前記第２補強体１５上に前記柱状体６群を設置し終えた段階で、前記第２補強体１５上の前記柱状体６と前記固定体２１とを前記釘１７等により固定する。しかし、前記第１補強体２及び前記第２補強体１５上に全ての前記隅柱状体５及び前記柱状体６群を設置した段階で、前記第１補強体２及び前記第２補強体１５上の前記隅柱状体５及び前記柱状体６と前記固定体２１とを前記釘１７等により固定するようにしてもよい。
【００５７】
以下同様に、右上隅に設置された前記第１補強体２上に設置された前記隅柱状体５及び前記柱状体６群と右下隅に設置された前記第１補強体２上に設置された前記隅柱状体５及び前記柱状体６群とに跨るように、前記固定体２１を取り付け固定すると共に、右下隅に設置された前記第１補強体２上に設置された前記隅柱状体５及び前記柱状体６群と左下隅に設置された前記第１補強体２上に設置された前記隅柱状体５及び前記柱状体６群とに跨るように、前記固定体２１を取り付け固定する。
【００５８】
この取り付けられた前記固定体２１により、前記第１補強体２上に半分設置された前記柱状体６に順次柱状体６を連結する際に、前記ハウスの室内方向への移動を規制して案内しながら連結を行うことができる。
【００５９】
次に、図６に基づいて、前記第２補強体１５上に前記柱状体６を設置する作用について説明する。先ず、前述したように、左上隅の前記第１補強体２と前記第２補強体１５とに半分ずつ跨って設置された４本目の前記柱状体６に５本目の前記柱状体６を連結させる作用について、以下説明する。
【００６０】
即ち、５本目の前記柱状体６を、前述した４本目の前記柱状体６と前記規制体１８との間に落とし込んで、４本目の前記柱状体６の右側面６Ｂの前記ほぞ溝８Ｂに５本目の前記柱状体６の左側面６Ａの手前側の前記ほぞ１０Ａ２を嵌合させると共に、４本目の前記柱状体６の右側面６Ｂの奥側の前記ほぞ１０Ｂ１を５本目の前記柱状体６の左側面６Ａの前記ほぞ溝８Ａに嵌合させることにより、４本目の前記柱状体６に５本目の前記柱状体６を連結結合する。
【００６１】
次に、前述した５本目の前記柱状体６に６本目を連結する場合には、前記第２補強体１５における両規制体１８、１８間の位置Ｘ（図５参照）において、６本目の前記柱状体６を上方から前記第２補強体１５上に落とし込み、次いで６本目の前記柱状体６の前記案内規制溝１９を前記連結方向の前記規制体１８に嵌合させるようにして左方へ移動させる。
【００６２】
この場合、前記規制体１８に案内されながら６本目の前記柱状体６は左方へ移動すると、５本目の前記柱状体６の右側面６Ｂの前記ほぞ溝８Ｂに６本目の前記柱状体６の左側面６Ａの奥側の前記ほぞ１０Ａ１が嵌合すると共に、５本目の前記柱状体６の右側面６Ｂの手前側の前記ほぞ１０Ｂ２が６本目の前記柱状体６の左側面６Ａの前記ほぞ溝８Ａが嵌合して、連結結合することとなる。
【００６３】
次いで、７本目の前記柱状体６を６本目の前記柱状体６に連結させるように、前記規制体１８同志の間に、この７本目の前記柱状体６の両側面の前記ほぞ１０Ａ２、１０Ｂ２が位置するように落とし込み、６本目の前記柱状体６の右側面６Ｂの前記ほぞ溝８Ｂに７本目の前記柱状体６の左側面６Ａの手前側の前記ほぞ１０Ａ２を嵌合させると共に、６本目の前記柱状体６の右側面６Ｂの奥側の前記ほぞ１０Ｂ１を７本目の前記柱状体６の左側面６Ａの前記ほぞ溝８Ａに嵌合させて、連結結合させる。
【００６４】
次に、前述した７本目の前記柱状体６に８本目を連結する場合には、前記第２補強体１５における両規制体１８、１８間の位置Ｙ（図５参照）において、８本目の前記柱状体６を上方から前記第２補強体１５上に落とし込み、次いでこの８本目の前記柱状体６の前記案内規制溝１９を前記連結方向の前記規制体１８に嵌合させるようにして左方へ移動させる。
【００６５】
この場合、前記規制体１８に案内されながら８本目の前記柱状体６は左方へ移動すると、７本目の前記柱状体６の右側面６Ｂの前記ほぞ溝８Ｂに８本目の前記柱状体６の左側面６Ａの奥側の前記ほぞ１０Ａ１が嵌合すると共に、７本目の前記柱状体６の右側面６Ｂの手前側の前記ほぞ１０Ｂ２が８本目の前記柱状体６の左側面６Ａの前記ほぞ溝８Ａが嵌合して、連結結合することとなる。
【００６６】
次いで、９本目の前記柱状体６を８本目の前記柱状体６に連結させるように、前記規制体１８同志の間に、この９本目の前記柱状体６の両側面の前記ほぞ１０Ａ２、１０Ｂ２が位置するように落とし込み、８本目の前記柱状体６の右側面６Ｂの前記ほぞ溝８Ｂに９本目の前記柱状体６の左側面６Ａの手前側の前記ほぞ１０Ａ２を嵌合させると共に、８本目の前記柱状体６の右側面６Ｂの奥側の前記ほぞ１０Ｂ１を９本目の前記柱状体６の左側面６Ａの前記ほぞ溝８Ａに嵌合させて、連結結合させる。
【００６７】
以上のように、前記規制体１８同志の間に連結しようとする前記柱状体６を落とし込んでは、前記規制体１８に案内されながら左方に移動させて左方の前記柱状体６を連結させると共に、この連結させた前記柱状体６には前記規制体１８同志の間に前記柱状体６を落とし込んで連結させるようにして、次々に前記柱状体６群を互い違いとなるように連結させる。
【００６８】
そして、右上隅に設置された前記第１補強体２と前記第２補強体１５とに跨っていた前記柱状体６に２１本目の前記柱状体６を連結することにより、左上隅に設置された前記第１補強体２と右上隅に設置された前記第１補強体２上の前記柱状体６群に順次柱状体６を連結しながら前記第２補強体１５上に、前記柱状体６群を配置することができることとなる。
【００６９】
この場合、自身の前記案内規制溝１９に前記規制体１８が嵌合している前記柱状体６は、前記抜け止め部１８Ｃにより上方への移動ができないので、前記耐力壁として強度を高めることができる。
【００７０】
その後、前記第２補強体１５上に配設された前記柱状体６群と前記固定体２１とを前記釘１７等により固定する（図７参照）。これにより前後方向、左右方向及び上方への移動が規制でき、前記耐力壁として強度をより高めることができる。
【００７１】
以下同様に、平面視四角形の前記ハウスの他の二辺、即ち右上隅の前記第１補強体２と右下隅の前記第１補強体２とを結ぶ辺及び右下隅の前記第１補強体２と左下隅の前記第１補強体２とを結ぶ辺の二辺においても、前記耐力壁を作るべく、前記第１補強体２端部の前記柱状体６に前記柱状体６群を連結させ、前記柱状体６群と前記固定体２１とを固定し、前記耐力壁の強度を高めることができる。
【００７２】
そして、前記隅柱状体５や前記柱状体６群の上に、天井体や、梁や桁などの構造体を載せた状態にして、前記耐力壁に前記構造体を固定具(図示せず)を使用して固定する。
【００７３】
なお、以上の耐力壁のコーナー部の実施形態は、前記隅柱状体５に横方向及び縦方向に直角に交わるように、前記柱状体５をそれぞれ連結結合するものであったが、これに限らず、直角に交わるものでなくともよく、任意の角度、例えば９０度未満や、後述する９０度超で交わるものにも対応できる。
【００７４】
即ち、図８に示すように、例えば概ね野球のホームベースのような五角形の他の第１補強体２５を使用して、概ね六角柱とした隅柱状体２６に前述した複数本の前記柱状体６群を、例えば約１４０度で交わるようなヘの字状に連結するようにしてもよい。但し、平面視五角形の前記ハウスの他の４隅は、前述したような構造の第１補強体及び前記隅柱状体を使用するものとする。
【００７５】
詳述すると、以下の前記耐力壁に使用する前記第１補強体２に代えて、平面視略五角形の鋼鈑製の前記他の第１補強体２５が前記床１上に設置され、必要な長さを有する前記第２補強体１５を前記他の第１補強体２５に隣設させて前記床１上に設置した状態で前記床１に固定する。
【００７６】
そして、前記他の第１補強体２５は平面視五角形の平板状の平板２５Ａと、この平板２５Ａのコーナー部（角部）の二辺にそれぞれ上方へ折り曲げて作製される隅規制板（外方への移動を規制する。）２５Ｂ、２５Ｂと、前記平板２５Ａの前記コーナー部からの２辺にそれぞれ前記隅規制板２５Ｂ、２５Ｂの内側端部から前記柱状体６の１本分だけ離れた位置（前記幅寸法Ｌ２分離れた位置）に配設される前記幅寸法Ｌ３を有する第１外規制板（外方への移動を規制するもの。）２５Ｃと、各第１外規制板２５Ｃから前記横幅寸法Ｌ２分離れて折り曲げ作製されると共に前記横幅寸法Ｌ３の半分の幅寸法を有する第２外規制板（外方への移動を規制するもの。）２５Ｄと、前記隅規制板２５Ｂと前記第１外規制板２５Ｃとの間や前記第１外規制板２５Ｃと第２外規制板２５Ｄとの間において前記平板２５Ａの外面位置から前記幅寸法Ｌ２の２／３分の長さ分だけ内方に離れた位置にて前記平板２５Ａに固定されると共に前記幅寸法Ｌ３の長さを有する内規制板（内方への移動を規制するもの。）２５Ｅ、２５Ｅとを備えている。そして、前記内規制板２５Ｅの両端部には、内方に直角に折り曲げられた前記柱状体６の並設方向の位置規制用の折り曲げ片２５Ｆが形成されている。
【００７７】
なお、前記隅規制板２５Ｂ、２５Ｂは溶接により一体化され、また前記内規制板２５Ｅ、２５Ｅは、２面が形成する角度が９０度となるように縦断面がＬ字形状を有して、一方の面が前記平板２５Ａに固定される。
【００７８】
なお、前記隅規制板２５Ｂ、前記第１外規制板２５Ｃ、前記第２外規制板２５Ｄ及び前記内規制板２５Ｅ、２５Ｅには後述する隅柱状体２６及び前記柱状体６にビスを介して取り付け固定するための取付穴が開設されている。
【００７９】
前記隅柱状体２６は面構造体である前記耐力壁を構成する木材で作製されたもので、前記他の第１補強体２５の前記コーナー部上に載置される。この隅柱状体２６は概ね変形六角柱であって、前記柱状体６を連結して並設させる方向の両側面２６Ａ、２６Ｂにおける中央部には長手方向に沿ってほぞ溝２７Ａ、２７Ｂがそれぞれ形成されている。
【００８０】
そして、前記隅柱状体２６に形成される前記ほぞ溝２７Ａ、２７Ｂは平面視四角形状を呈しており、その横幅方向（溝の深さ方向と交差する方向）長さは前記寸法Ｌ４であってこのほぞ溝２７Ａ、２７Ｂが形成されることにより残った両隣の各ほぞ２９Ａ１、２９Ａ２、２９Ｂ１、２９Ｂ２の横幅寸法Ｌ５、Ｌ６とほぼ同じ寸法である。また、への字状に約１４０度を成すように、前記隅柱状体２６に複数本の柱状体６を連結するもので、前記他の第１補強体２６は、前記隅柱状体５が１本と３．５本の前記柱状体６をそれぞれ連結する場合のサイズであるが、必要に応じて適宜の本数の前記柱状体６を連結するサイズとすることができる。
【００８１】
なお、この他の第１補強体２６に前記隅柱状体２６を設置して前記柱状体６を順次連結する作用については、前述した第１補強体２における作用と同様であるが、簡単に説明する。
【００８２】
先ず、前記他の第１補強体２５及び前記第２補強体１５などを前記床１上に設置して固定し、前記隅柱状体２６を前記他の第１補強体２５の図８に示すコーナー部上に上方から載置し、この設置された前記隅柱状体２６に前記柱状体６群が約１４０度を成すように連結させる。即ち、前記他の第１補強体２５の前記コーナー部上に上方から載置させた前記隅柱状体２６の右側面２６Ａの前記ほぞ溝２７Ａに１本目の前記柱状体６の左側面６Ａの手前側（内方）の前記ほぞ１０Ａ２を嵌合させると共に、前記隅柱状体２６の右側面２６Ａの奥側（外側）の前記ほぞ２９Ａ１を前記柱状体６の左側面６Ａの前記ほぞ溝８Ａに嵌合させる。
【００８３】
同様に、前記隅柱状体２６の左側面２６Ｂの前記ほぞ溝２７Ｂに１本目の前記柱状体６の右側面６Ａの手前側（内方）の前記ほぞ１０Ａ１を嵌合させると共に、前記隅柱状体２６の左側面２６Ｂの奥側（外側）の前記ほぞ２９Ｂ１を前記柱状体６の右側面６Ａの前記ほぞ溝８Ａに嵌合させる。
【００８４】
以下同様に、前記隅柱状体２６の右側面２６Ａ、左側面２６Ｂに連結させた１本目の前記柱状体６にそれぞれ２本目以降の前記柱状体６を前述したように、順次連結させ、４本目の前記柱状体６を連結させた状態で、前記床１上に設置した前記他の第１補強体２５と同一の前記他の第１補強体２５を上下をひっくり返して、前記隅柱状体５及び前記柱状体６群を位置規制するように上から被せて、上下の前記他の第１補強体２５と前記隅柱状体５及び前記柱状体６群とを固定する。
【００８５】
即ち、取付穴を介してビスにより、上下の前記他の第１補強体２５の前記隅規制板２５Ｂ、前記第１外規制板２５Ｃ、前記第２外規制板２５Ｄ及び前記内規制板２５Ｅ、２５Ｅと、前記隅柱状体５や前記柱状体６とを固定する。
【００８６】
このように、五隅のうちの上隅の前記他の第１補強体２５上に前記隅柱状体５及び前記柱状体６群を設置して、この設置した前記隅柱状体５及び前記柱状体６群に上方から前記他の第１補強体２５を被せて固定したが、同様に残りの四隅においても設置された第１補強体の上に前記隅柱状体５や前記柱状体６群を設置すると共に、設置された前記隅柱状体５や前記柱状体６群上に他の前記第１補強体を上方から被せて、上下の前記第１補強体の隅規制板、第１外規制板、第２外規制板及び内規制板と、前記隅柱状体５や前記柱状体６とを固定する。
【００８７】
次に平面視四角形状の前記ハウスの入口を形成する一辺を除く他の四辺において、前記固定体２１を取り付ける。
【００８８】
即ち、前記固定体２１の前記平板部２１Ａを前記ハウスの室内方向に突出している両端部の前記隅柱状体２６の側面２６Ｃ及び同じく前記ハウスの室内方向に突出している前記柱状体６の側面６Ｃに当接させると共に、前記固定体２１の前記凸部２１Ｂを前記ハウスの室外方向に突出していて、前記ハウスの室内から見て凹んでいる前記柱状体６の前記側面６Ｃに当接させるようにして、前記他の第１補強体２５上に設置された前記隅柱状体２６及び前記柱状体６群に前記固定体２１を前記釘１７等により取り付け固定する。
【００８９】
更に、他の４隅における前記第１補強体上においても前記隅柱状体５に前記柱状体６群を連結し、これら他の４隅における前記第１補強体上の前記隅柱状体５と前記柱状体６群とにそれぞれ前記固定体２１を前記釘１７等により取り付け固定する。そして、前述したように、前記他の第１補強体２５及び他の４隅における前記第１補強体に設置した最後の前記柱状体６に順次前記柱状体６を連結しながら、前記第２補強体１５上に前記柱状体６群を設置して連結すると共に前記固定体２１を固定することは、前述したとおりであり、説明は省略する。
【００９０】
なお以上説明したような本発明の耐力壁は、種々の長さの第１補強体及び第２補強体を使用することにより、また柱状体群の交わる角度が異なるようにして設置できる第１補強体を使用することにより、大きさや平面視の形状の異なる簡易型の前記ハウスの構築に好適である。即ち、前記ハウスが平面視正方形や長方形に限らず、三角形、五角形その他の多角形にも対応できる。
【００９１】
以上のように本発明によれば、耐力壁の作製に際しては、複雑な組み立てではなく、工期の短縮を図ることができて、且つ木造家屋において、筋違や板材を使用しなくとも、強度が高く、地震に強いものとすることができる。
【００９２】
以上本発明の実施態様について説明したが、上述の説明に基づいて当業者にとって種々の代替例、修正又は変形が可能であり、本発明はその趣旨を逸脱しない範囲で前述の種々の代替例、修正又は変形を包含するものである。
【符号の説明】
【００９３】
１                床
２                第１補強体
３Ａ、３Ｂ        ほぞ
５                隅柱状体
６                柱状体
７Ａ、７Ｂ、８Ａ、８Ｂ    ほぞ溝
９Ａ１、９Ａ２、９Ｂ１、９Ｂ２  ほぞ
１０Ａ１、１０Ａ２、１０Ｂ１、１０Ｂ２  ほぞ
１５              第２補強体
１８              規制体
１８Ｂ            案内平板部
１８Ｃ            抜け止め部
１９              案内規制溝
２１              固定体
２５              他の第１補強体
２６              隅柱状体
２７Ａ、２７Ｂ    ほぞ溝
２９Ａ１、２９Ａ２、２９Ｂ１、２９Ｂ２  ほぞ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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