(57)【要約】【課題】アース線を複合した場合でも、アース線により生じたノイズが信号線にのり難い複合ケーブルを提供する。【解決手段】複合ケーブル１は、複数本の電線２と、複数本の電線２の外周を一括して覆うセパレータ３と、セパレータ３の外周を覆うシース４とを有している。複数本の電線２は、複数本の信号線２１と、複数本の電力線２２と、アース線２３とを含んでいる。アース線２３は、複数本の電力線２２を間に挟んで複数本の信号線２１と隔てられている。【選択図】図１
2018190524.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数本の電線と、
上記複数本の電線の外周を一括して覆うセパレータと、
上記セパレータの外周を覆うシースと、を有しており、
上記複数本の電線は、複数本の信号線と、複数本の電力線と、アース線とを含んでおり、
上記アース線は、上記複数本の電力線を間に挟んで上記複数本の信号線と隔てられている、複合ケーブル。
【請求項２】
上記複数本の信号線は、２本の信号線が撚り合わされてなるツイストペア線を少なくとも１本含んでおり、
上記ツイストペア線の外周がシールド導体で覆われている、請求項１に記載の複合ケーブル。
【請求項３】
上記複数本の電力線は、少なくとも２本の電力線を含んでいる、請求項１または２に記載の複合ケーブル。
【請求項４】
上記セパレータと上記シースとの間に介在する介在物をさらに有している、請求項１〜３のいずれか１項に記載の複合ケーブル。
【請求項５】
上記セパレータは、
ポリマーより構成されるベース層と、上記介在物側における上記ベース層の表面に形成された接着層とを有しており、
上記接着層が上記介在物に接着している、請求項４に記載の複合ケーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複合ケーブルに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、自動車等の車両分野では、特許文献１等に記載されるように、複数本の電線の外周を一括してシースにより被覆した多芯構造の複合ケーブルが知られている。同文献では、複数本の電線は、具体的には、複数本の信号線と、複数本の電力線と、１本の断線検知線とで構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−１６６４５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、多芯構造の複合ケーブルにおいて、１本のケーブルの両端部側でアースを可能にするため、複数本の信号線、複数本の電力線以外に、アース線を複合させることが考えられる。しかしながら、アース線は、そもそもノイズを発生させやすい電線である。そのため、何ら工夫しない場合には、信号線がノイズの影響を受けやすくなるという問題がある。
【０００５】
本発明は、上記背景に鑑みてなされたものであり、アース線を複合した場合でも、アース線により生じたノイズが信号線にのり難い複合ケーブルを提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様は、複数本の電線と、
上記複数本の電線の外周を一括して覆うセパレータと、
上記セパレータの外周を覆うシースと、を有しており、
上記複数本の電線は、複数本の信号線と、複数本の電力線と、アース線とを含んでおり、
上記アース線は、上記複数本の電力線を間に挟んで上記複数本の信号線と隔てられている、複合ケーブルにある。
【発明の効果】
【０００７】
上記複合ケーブルは、上記構成を有している。そして、上記複合ケーブルでは、アース線は、複数本の電力線を間に挟んで複数本の信号線と隔てられている。そのため、上記複合ケーブルによれば、複数本の電力線を間に挟むことで、アース線と信号線との間の物理的な距離が確実に確保され、アース線により生じたノイズが信号線にのり難くなる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施例１の複合ケーブルにおけるケーブル中心軸に垂直なケーブル断面を模式的に示した説明図である。
【図２】実施例２の複合ケーブルにおけるケーブル中心軸に垂直なケーブル断面を模式的に示した説明図である。
【図３】実施例３の複合ケーブルにおけるケーブル中心軸に垂直なケーブル断面を模式的に示した説明図である。
【図４】実施例４の複合ケーブルにおけるケーブル中心軸に垂直なケーブル断面を模式的に示した説明図である。
【図５】実施例５の複合ケーブルにおけるケーブル中心軸に垂直なケーブル断面を模式的に示した説明図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
上記複合ケーブルにおいて、複数本の電線は、複数本の信号線と、複数本の電力線と、アース線とを含んでいる。なお、信号線は、電気信号の伝送に用いられる電線である。電力線は、電源線等、電力の供給に用いられる電線である。
【００１０】
複数本の信号線は、２本の信号線が撚り合わされてなるツイストペア線を少なくとも１本含んでおり、ツイストペア線の外周がシールド導体で覆われている構成とすることができる。上記複合ケーブルでは、ノイズを発生する電力線の近くに信号線が配置される。上記構成によれば、２本の信号線が撚り合わされてなるので、ノイズの影響を受け難くなる。また、上記構成によれば、ツイストペア線がシールド導体により覆われているので、これによってもツイストペア線がノイズの影響を受け難くなる。そのため、上記構成によれば、電力線、アース線、信号線の上記配置によるノイズ低減効果に加え、シールド導体によるノイズ低減効果も得られることから、ノイズ対策に一層優れた複合ケーブルが得られる。また、上記構成によれば、上記複合ケーブルの一方端部側でシールド導体を接地させることができるが、上記複合ケーブルの他方端部側ではシールド導体を接地させ難い状況で使用される場合であっても、上記複合ケーブルの他方端部側でシールド導体をアース線に接続し、上記複合ケーブルの一方端部側でアース線を接地するように使用することができる。そのため、上記構成によれば、複合ケーブルの片端側での接地が制限される車両条件での使用に好適な複合ケーブルが得られる。例えば、車両の車輪側での接地が制限される後述の電動パーキングブレーキや電動ブレーキ等の車両の足回り（足廻り）用として特に好適な複合ケーブルが得られる。また他にも、上記構成によれば、信号線よりも外径が大きくなりやすい電力線ではなく、ツイストペア線がシールド導体で覆われているので、セパレータで各電線を覆った際の外径を真円状にしやすくなる。そのため、セパレータの外周に後述の介在物を形成した際の外径を小さくしやすくなる。それ故、上記構成によれば、真円状で細径化を図りやすい複合ケーブルを得やすくなる。なお、上記とは逆に、電力線がシールド導体で覆われている場合には、セパレータで各電線を覆った際の外径が楕円状になりやすい。そのため、上記楕円の長軸方向におけるセパレータの外周部分を覆う介在物の最小厚みを確保することが必要となる。それ故、この場合には、介在物によって真円状に形成した際に、介在物が占める領域が大きくなり、介在物を形成した際の外径が大きくなって、複合ケーブルの細径化を図る観点からは好ましくない。
【００１１】
シールド導体としては、具体的には、編組線、金属素線、金属箔体などを例示することができる。シールド導体は、より具体的には、ツイストペア線の外周を横巻きにて覆う金属素線より構成することができる。この構成によれば、編組線と比べ、ケーブルの揺れ動きによる繰り返し屈曲に対するシールド導体の耐久性に優れた複合ケーブルが得られる。
【００１２】
上記複合ケーブルにおいて、複数本の電力線は、少なくとも２本の電力線を含む構成とすることができる。この構成によれば、２本の電力線同士を接して配置することにより、ケーブル断面で見て、各電力線の中心軸間を結ぶ線の一方側に信号線を配置し、他方側にアース線を配置することが可能になる。そのため、この構成によれば、少なくとも２本の電力線が隔壁となり、アース線と複数本の信号線とを非接触の状態で確実に隔てて配置することができるので、上述した作用効果を発揮しやすくなる利点がある。より具体的には、複数本の電力線の表面の一部とセパレータの内周面の一部とで囲まれた空間内に、アース線を配置することができる。この場合には、上述した作用効果をより確実なものとすることができる。
【００１３】
上記複合ケーブルにおいて、信号線、電力線、および、アース線は、具体的には、いずれも、導体と、導体の外周を覆う絶縁体とを有する構成とすることができる。また、上記複合ケーブルにおいて、電力線、アース線の各外径は、具体的には、例えば、アース線の外径＜電力線の外径を満たすように構成することができる。この構成によれば、電力線によってアース線が阻まれやすく、ツイストペア線側にアース線が位置ずれし難い複合ケーブルが得られる。
【００１４】
上記複合ケーブルにおいて、セパレータは、例えば、紙類、ポリマなどの材料より構成することができる。
【００１５】
上記複合ケーブルは、セパレータとシースとの間に介在する介在物をさらに有する構成とすることができる。この構成によれば、ケーブル断面を円形状としやすく、ケーブル端末もしくはケーブル中間加工の皮剥ぎ時にシースに入る刃の量を均一にしやすくなる。そのため、この構成によれば、シースの剥ぎ取り作業性を向上させることが可能な複合ケーブルが得られる。
【００１６】
介在物を構成する材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、エチレン−エチルアクリレート共重合体（ＥＥＡ）、エチレン−メチルアクリレート共重合体（ＥＭＡ）等のポリオレフィン系樹脂、ポリ塩化ビニル等の塩化ビニル系樹脂、フッ素系樹脂、シリコン系樹脂、ポリウレタン系樹脂などを例示することができる。これらは、１種または２種以上併用することができ、また、必要に応じて架橋されていてもよい。また、介在物には、難燃剤、充填剤、老化防止剤などの添加剤が１種または２種以上含まれていてもよい。
【００１７】
上記複合ケーブルが介在物を有する場合、セパレータは、ポリマーより構成されるベース層と、介在物側におけるベース層の表面に形成された接着層とを有する構成とすることができる。そして、上記複合ケーブルでは、接着層が介在物に接着している構成とすることができる。
【００１８】
この構成によれば、上記複合ケーブルのシース剥ぎ取り時には、剥ぎ取られたシースおよび介在物にセパレータが一緒に引っ付いていく。それ故、この構成によれば、シースおよび介在物とともにセパレータを除去しやすく、薄紙からなるセパレータを用いた複合ケーブルに比べ、シース剥ぎ取り時におけるセパレータ屑の脱落を抑制しやすい。また、薄紙からなるセパレータを用いた複合ケーブルでは、薄紙がアース線に固着することがある。これは、ケーブル製造時に、シースを構成する材料の一部または介在物を構成する材料の一部が薄紙に浸透するためであると考えられる。これに対して、上記構成によれば、電線側におけるセパレータのベース層の表面にアース線が接するように配置された場合でも、セパレータとアース線とが固着することがない。そのため、上記構成によれば、シース剥ぎ取り時に、比較的強度の低いアース線がセパレータに引っ付いて引っ張られることがなく、複合したアース線が切れ難い複合ケーブルが得られる。
【００１９】
上記セパレータにおいて、ベース層を構成するポリマーとしては、具体的には、各種の樹脂を適用することができる。上記ポリマーとしては、より具体的には、ポリエチレンテレフタレート等のポリエステル系樹脂、ポリ塩化ビニル等の塩化ビニル系樹脂、ポリウレタン系樹脂などを例示することができる。上記ポリマーとしては、接着層の形成性が良好である、大きさが大きく異なるセパレータの切れ端が残り難い、耐熱性、入手容易性などの観点から、ポリエチレンテレフタレート等のポリエステル系樹脂などを好適に用いることができる。なお、上記ポリマーには、難燃剤、充填剤、老化防止剤などの添加剤が１種または２種以上含まれていてもよい。ベース層の厚みは、セパレータ強度の確保、セパレータの切れ端を残り難くするなどの観点から、具体的には、好ましくは、１０μｍ以上、より好ましくは、１５μｍ以上、さらに好ましくは、２０μｍ以上とすることができる。ベース層の厚みは、ケーブルの真円度を向上させやすくなる、ケーブル表面の周期的な凹凸抑制などの観点から、具体的には、好ましくは、２００μｍ以下、より好ましくは、１５０μｍ以下、さらに好ましくは、１００μｍ以下、さらにより好ましくは、５０μｍ以下とすることができる。
【００２０】
また、上記セパレータにおいて、接着層は、介在物およびベース層に対する接着性を有している。なお、接着層における接着には、粘着を含むものとする。接着層を構成する材料としては、具体的には、アクリル系樹脂もしくはエラストマーをベースとした樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体をベースとした樹脂などを例示することができる。これらは１種または２種以上併用することができる。アクリル系樹脂もしくはエラストマーをベースとした樹脂としては、例えば、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、エチレン−エチルアクリレート共重合体（ＥＥＡ）、ＳＥＢＳ、ＳＢＲなどを例示することができる。接着層を構成する材料としては、シースおよび介在物とともにセパレータを除去しやすく、セパレータ屑の脱落を抑制しやすくなるなどの観点から、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）や、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体をベースとした樹脂などを好適に用いることができる。なお、接着層は、ベース層の表面を表面改質することなどによって形成することもできる。接着層の厚みは、接着性の確保、介在物との接着剥がれ抑制などの観点から、具体的には、好ましくは、１μｍ以上、より好ましくは、１．５μｍ以上、さらに好ましくは、２μｍ以上とすることができる。接着層の厚みは、ベース層からはみ出した接着層と電線とのくっつきを抑制しやすくなるなどの観点から、好ましくは、３０μｍ以下、より好ましくは、１０μｍ以下、さらに好ましくは、５μｍ以下とすることができる。
【００２１】
なお、上記複合ケーブルにおいて、セパレータの内側に形成されうる隙間（空間）に、ケーブル形状を整えるなどの目的で、セパレータ内介在物を配置することができる。セパレータ内介在物としては、例えば、糸（綿糸など）、紐（ポリプロピレン紐等の樹脂紐、紐状にした紙など）、棒状材（ポリエチレンテレフタレート樹脂棒等の樹脂棒）などを例示することができる。これらは、１種または２種以上併用することができる。
【００２２】
上記複合ケーブルは、例えば、自動車等の車両に用いることができ、より具体的には、電動パーキングブレーキや電動ブレーキ等の車両の足回り（足廻り）用として好適に用いることができる。この構成によれば、アース線を複合した場合でも、アース線により生じたノイズが信号線にのり難い、電動パーキングブレーキや電動ブレーキ等の車両の足回り（足廻り）用複合ケーブルが得られる。上記複合ケーブルにおいて、電力線は、例えば、モーターの駆動に必要な電力の供給、各種車載機器に必要な電力の供給などに用いることができる。また、信号線は、例えば、モーターの制御に関する電気信号の送受信、車両における車輪の回転速度に関する電気信号の送受信、車両の車輪および車輪周囲に配置されたセンサーにより車両の状態を検出・収集するセンサーの電気信号の送受信、車両制御信号の通信等の各種車載ネットワーク通信などに用いることができる。
【００２３】
なお、上述した各構成は、上述した各作用効果等を得るなどのために必要に応じて任意に組み合わせることができる。
【実施例】
【００２４】
以下、実施例の複合ケーブルについて、図面を用いて説明する。なお、同一部材については同一の符号を用いて説明する。
【００２５】
（実施例１）
実施例１の複合ケーブルについて、図１を用いて説明する。図１に示されるように、本例の複合ケーブル１は、複数本の電線２と、複数本の電線２の外周を一括して覆うセパレータ３と、セパレータ３の外周を覆うシース４とを有している。複数本の電線２は、複数本の信号線２１と、複数本の電力線２２と、アース線２３とを含んでいる。アース線２３は、複数本の電力線２２を間に挟んで複数本の信号線２１と隔てられている。以下、詳説する。
【００２６】
本例では、複数本の電線２は、複数本の信号線２１と、複数本の電力線２２と、アース線２３とが、全体で撚り合わされている。図１では、具体的には、複数本の電線２が、２本の信号線２１と、２本の電力線２２と、１本のアース線２３とで構成されている例が示されている。また、２本の信号線２１は、互いに撚り合わされることにより、ツイストペア線として構成されている。ツイストペア線の外周は、シールド導体６で覆われている。なお、図１中、２本の信号線２１を囲む点線は、ツイストペア線の外径を意味している。本例では、アース線２３は、２本の電力線２２を間に挟んだ状態で、２本の信号線２１より構成されるツイスペア線と隔てられている。したがって、アース線２３は、２本の信号線２１と接していない。また、アース線２３は、セパレータ３と接するように配置されている。なお、複数本の電線２とセパレータ３の間には、隙間７が形成されている。
【００２７】
本例において、信号線２１は、導体２１１と、導体２１１の外周を覆う絶縁体２１２とを有している。導体２１１は、金属素線が複数本撚り合わされてなる子撚線が、複数本撚り合わされてなる撚線導体より構成されている。金属素線は、例えば、銅または銅合金、あるいは、アルミニウムまたはアルミニウム合金等より形成することができる。絶縁体２１２は、例えば、架橋ポリエチレン（ＰＥ）等より形成することができる。
【００２８】
本例において、シールド導体６は、ツイストペア線の外周を横巻きにて覆う金属素線より構成されている。金属素線は、例えば、銅または銅合金、あるいは、アルミニウムまたはアルミニウム合金等より形成することができる。
【００２９】
本例において、電力線２２は、導体２２１と、導体２２１の外周を覆う絶縁体２２２とを有している。導体２２１は、金属素線が複数本撚り合わされてなる子撚線が、複数本撚り合わされてなる撚線導体より構成されている。金属素線は、例えば、銅または銅合金、あるいは、アルミニウムまたはアルミニウム合金等より形成することができる。絶縁体２２２は、例えば、架橋ポリエチレン（ＰＥ）等より形成することができる。
【００３０】
本例において、アース線２３は、導体２３１と、導体２３１の外周を覆う絶縁体２３２とを有している。導体２３１は、金属素線が複数本撚り合わされてなる撚線導体より構成されている。金属素線は、例えば、銅または銅合金、あるいは、アルミニウムまたはアルミニウム合金等より形成することができる。絶縁体２３２は、例えば、架橋ポリエチレン（ＰＥ）等より形成することができる。
【００３１】
本例において、複合ケーブル１は、セパレータ３とシース４との間に介在する介在物５をさらに有している。介在物５は、例えば、架橋ポリエチレン（ＰＥ）等より形成することができる。
【００３２】
本例において、セパレータ３は、ポリマーより構成されるベース層３１と、介在物５側におけるベース層３１の表面に形成された接着層３２とを有している。セパレータ３の接着層３２は、介在物５に接着している。
【００３３】
本例において、セパレータ３のベース層３１は、例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）等より形成することができる。また、セパレータ３の接着層３２は、例えば、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等より形成することができる。
【００３４】
本例において、シース４は、例えば、ポリウレタン樹脂（ＰＵ）等より形成することができる。
【００３５】
次に、本例の複合ケーブルの作用効果について説明する。
【００３６】
本例の複合ケーブル１は、上記構成を有している。そして、本例の複合ケーブル１では、アース線２３は、複数本の電力線２２を間に挟んで複数本の信号線２１と隔てられている。そのため、本例の複合ケーブル１によれば、複数本の電力線２２を間に挟むことで、アース線２３と信号線２１との間の物理的な距離が確実に確保され、アース線２３と信号線２１とが同じ側にある場合に比べ、アース線２３により生じたノイズが信号線２１にのり難くなる。
【００３７】
（実施例２）
実施例２の複合ケーブルについて、図２を用いて説明する。本例の複合ケーブル１では、セパレータ３が、紙類より構成されている。その他の作用効果は、実施例１と同様である。
【００３８】
本例の複合ケーブル１によっても、実施例１と同様の作用効果を得ることができる。
【００３９】
（実施例３）
実施例３の複合ケーブルについて、図３を用いて説明する。本例の複合ケーブル１では、２本の信号線２１より構成されるツイスペア線の外周に、シールド導体６が設けられていない。その他の構成は、実施例１と同様である。
【００４０】
本例の複合ケーブル１によっても、実施例１と同様の作用効果を得ることができる。但し、実施例１の方が、実施例３よりも、ツイスペア線の外周がシールド導体６に覆われている分、アース線や電力線により生じたノイズが信号線にのり難く有利である。
【００４１】
（実施例４）
実施例４の複合ケーブルについて、図４を用いて説明する。本例の複合ケーブル１では、実施例２と同様に、セパレータ３が、紙類より構成されている。また、本例の複合ケーブル１では、実施例３と同様に、２本の信号線２１より構成されるツイスペア線の外周に、シールド導体６が設けられていない。その他の構成は、実施例１と同様である。
【００４２】
本例の複合ケーブル１によっても、実施例１と同様の作用効果を得ることができる。但し、実施例１の方が、実施例４よりも、ツイスペア線の外周がシールド導体６に覆われている分、アース線や電力線により生じたノイズが信号線にのり難く有利である。
【００４３】
（実施例５）
実施例５の複合ケーブルについて、図５を用いて説明する。本例の複合ケーブル１では、複数本の電線２が、２本の信号線２１が撚り合わされてなるツイストペア線を２本含んでいる。図５では、具体的には、複数本の電線２が、４本の信号線２１と、２本の電力線２２と、１本のアース線２３とで構成されている例が示されている。そして、４本の信号線２１のうち、２本の信号線２１が撚り合わされてツイストペア線とされ、残りの２本の信号線２１も撚り合わされて上記とは異なるツイストペア線とされている。いずれのツイストペア線の外周も、シールド導体６で覆われている。なお、アース線２３は、電力線２２を間に挟んで各ツイストペア線と隔てられている。
【００４４】
また、本例では、シールド導体６が編組線より構成されている。編組線は、複数本の金属素線が編み込まれて形成されている。金属素線は、例えば、銅または銅合金、あるいは、アルミニウムまたはアルミニウム合金等より形成することができる。その他の構成は、実施例１と同様である。
【００４５】
本例の複合ケーブル１によっても、実施例１と同様の作用効果を得ることができる。
【００４６】
＜実験例＞
以下、上記複合ケーブルを、実験例を用いてより具体的に説明する。
（実験例１）
以下の表１に示す構成の複合ケーブルを作製した。
【００４７】
−試料１、試料２−
シールド導体により外周が覆われたツイストペア線１本と、電力線２本と、アース線１本とを、図１に示されるコア線構造となるように撚り合わせた。次いで、このコア線の外周にセパレータを被覆した。なお、セパレータは、接着層が外周面となるように被覆した。次いで、押し出し成形により、セパレータの外周面上に介在物を真円状に押し出し被覆した。次いで、押し出し成形により、介在物の外周面上にシースを押し出し被覆した。以上により試料１、試料２の複合ケーブルを得た。
【００４８】
−試料３、試料４−
シールド導体により外周が覆われたツイストペア線１本と、電力線２本と、アース線１本とを、図２に示されるコア線構造となるように撚り合わせた。次いで、このコア線の外周にセパレータを被覆した。次いで、押し出し成形により、セパレータの外周面上に介在物を真円状に押し出し被覆した。次いで、押し出し成形により、介在物の外周面上にシースを押し出し被覆した。以上により試料３、試料４の複合ケーブルを得た。
【００４９】
−試料５−
シールド導体により外周が覆われていないツイストペア線１本と、電力線２本と、アース線１本とを、図３に示されるコア線構造となるように撚り合わせた。次いで、このコア線の外周にセパレータを被覆した。なお、セパレータは、接着層が外周面となるように被覆した。次いで、押し出し成形により、セパレータの外周面上に介在物を真円状に押し出し被覆した。次いで、押し出し成形により、介在物の外周面上にシースを押し出し被覆した。以上により試料５の複合ケーブルを得た。
【００５０】
−試料６−
シールド導体により外周が覆われていないツイストペア線１本と、電力線２本と、アース線１本とを、図４に示されるコア線構造となるように撚り合わせた。次いで、このコア線の外周にセパレータを被覆した。次いで、押し出し成形により、セパレータの外周面上に介在物を真円状に押し出し被覆した。次いで、押し出し成形により、介在物の外周面上にシースを押し出し被覆した。以上により試料６の複合ケーブルを得た。なお、試料３、４、６におけるセパレータは、パルプ紙である。
【００５１】
【表１】
2018190524.tif 000003
【００５２】
作製した試料の複合ケーブルでは、アース線は、２本の電力線を間に挟んで２本の信号線と隔てられている。そのため、試料の複合ケーブルによれば、２本の電力線を間に挟むことで、アース線と信号線との間の物理的な距離が確実に確保され、アース線と信号線とが同じ側にある場合に比べ、アース線により生じたノイズが信号線にのり難くなる。
【００５３】
（実験例２）
試料１、２、５の複合ケーブルを代表するものとして、試料１の複合ケーブルを選択した。そして、試料１の複合ケーブルを３０本準備した。また、試料３、４、６の複合ケーブルを代表するものとして、試料３の複合ケーブルを選択した。そして、試料３の複合ケーブルを３０本準備した。
【００５４】
各試料について全自動電線切断皮剥機（小寺電子製作所製、「キャスティングＣ３７７Ａ」）を用いて、ケーブル切断およびシースの剥ぎ取り試験を行った。ケーブル切断長の標準値は、１０００ｍｍ、シース剥ぎ取り長は３５ｍｍおよび４０ｍｍの２条件とした。その結果を、表２に示す。
【００５５】
【表２】
2018190524.tif 000004
【００５６】
表２に示されるように、ケーブル切断長、シース剥ぎ取り長ともに、セパレータをベース層および接着層より構成したことによる悪影響はないことが確認された。
【００５７】
次に、上記試験によるセパレータ屑の発生状況、セパレータの切れ端残の発生状況を確認した。
【００５８】
その結果、試料３の複合ケーブルでは、セパレータ屑（本例では、紙屑）が発生した本数が、３０本中３０本であった。これに対し、試料１の複合ケーブルでは、セパレータ屑が発生した本数が、３０本中０本であった。この結果から、セパレータを、ポリマーより構成されるベース層と、介在物側におけるベース層の表面に形成された接着層とを有する構成とすることにより、従来に比べ、シース剥ぎ取り時におけるセパレータ屑の脱落を抑制しやすくなることが確認された。これは、シース剥ぎ取り時に、剥ぎ取られたシースおよび介在物にセパレータが一緒に引っ付いていくことで、シースおよび介在物とともにセパレータを除去することができたためである。
【００５９】
また、試料３の複合ケーブルでは、セパレータの切れ端残が発生した本数が、３０本中１６本であった。これに対し、試料１の複合ケーブルでは、セパレータの切れ端残が発生した本数が、３０本中１４本であった。また、さらに、セパレータの切れ端の形状について確認したところ、試料３の複合ケーブルでは、不揃いで様々な大きさの切れ端が確認された。これに対し、試料１の複合ケーブルでは、セパレータの切れ端は、せいぜい２〜３ｍｍ程度であり、量産工程上、許容範囲内であった。また、試料１の複合ケーブルでは、セパレータの切れ端は、シース抜き取り時に除去可能であることも確認された。これらの結果から、ベース層と接着層とを有するセパレータによれば、紙類からなるセパレータのように様々な大きさの切れ端が残ることを回避しやすいことが確認された。
【００６０】
なお、試料１の複合ケーブルの構成において、ベース層の厚みを１０〜２００μｍの範囲内、接着層の厚みを１〜５０μｍの範囲内とした場合についても、同様の結果が得られた。なお、ベース層の厚みが上記範囲より薄くなると、破れやすくなって製造性が悪化する傾向が見られた。また、セパレータの端がちぎれる場合があった。ベース層の厚みが上記範囲より厚くなると、セパレータの反力から巻き径が大きくなり、ケーブルの真円度が低下する傾向が見られた。また、ケーブル表面に周期的な凹凸が生じる場合があった。接着層の厚みが上記範囲より薄くなると、介在物との接着剥がれが生じる傾向が見られた。接着層の厚みが上記範囲より厚くなると、ベース層から接着層がはみ出して電線とくっつき、加工性が低下する傾向が見られた。そのため、ベース層の厚み、接着層の厚みは、上記範囲内とすることが好ましいことが確認された。
【００６１】
以上、本発明の実施例について詳細に説明したが、本発明は上記実施例、実験例に限定されるものではなく、本発明の趣旨を損なわない範囲内で種々の変更が可能である。
【符号の説明】
【００６２】
１  複合ケーブル
２  電線
２１  信号線
２２  電力線
２３  アース線
３  セパレータ
４  シース
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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