(57)【要約】      （修正有）【課題】高い非付着性および高い耐傷付き性の両特性に優れた、調理器具用部材を提供する。【解決手段】調理器具用部材１は、基材２と、基材上に設けられたコーティング層３と、を備え、コーティング層は、樹脂と、ステンレスフレークとを含む。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材と、
前記基材上に設けられたコーティング層と、を備え、
前記コーティング層は、樹脂と、ステンレスフレークとを含む、調理器具用部材。
【請求項２】
前記ステンレスフレークの体積平均メジアン径Ｄ50は、５μｍ以上１００μｍ以下である、請求項１に記載の調理器具用部材。
【請求項３】
前記ステンレスフレークの平均厚みｔは、０．１μｍ以上１μｍ以下である、請求項１または請求項２に記載の調理器具用部材。
【請求項４】
前記樹脂は、ポリアミドイミド樹脂を含む、請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の調理器具用部材。
【請求項５】
前記コーティング層における前記ステンレスフレークの含有量は、１００重量部の前記樹脂に対して１０重量部以上２００重量部以下である、請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の調理器具用部材。
【請求項６】
前記コーティング層の厚みは、５μｍ以上１００μｍ以下である、請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の調理器具用部材。
【請求項７】
前記コーティング層と前記基材との間に、プライマー層を備える、請求項１から請求項６のいずれか１項に記載の調理器具用部材。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項に記載のコーティング層を構成するための樹脂組成物であって、
樹脂と、ステンレスフレークとを含む樹脂組成物。
【請求項９】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の調理器具用部材を備える調理器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理器具用部材、樹脂組成物、および調理器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
調理器具には、調理時の焦げ付き防止や洗浄の容易さから、高い非付着性（調理時の食品の調理面表面への付着し難さ）が求められる。従来より、高い非付着性を有する調理器具として、基材の表面に、フッ素樹脂を含むフッ素樹脂層が設けられた調理器具が知られている。しかし、フッ素樹脂層は、摩耗し易いために、耐傷付き性（傷の付き難さ）が低いという欠点がある。このため、調理器具の使用頻度に比例して、フッ素樹脂層の損傷および／または剥離が頻繁に発生する、といった問題があった。
【０００３】
上記問題に対応すべく、たとえば特表２００８−５０１５０１号公報（特許文献１）には、フッ素樹脂層にポリエーテルエーテルケトン、シリカ、カーボンブラック等を含有させる方法が開示されている。また特開２０１１−１１６０７５号公報（特許文献２）には、フッ素樹脂層にダイヤモンド粉末等の硬質粒子を含有させる方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２００８−５０１５０１号公報
【特許文献２】特開２０１１−１１６０７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１および特許文献２の技術では、フッ素樹脂層の欠点を十分に補うことができていないのが実情である。特に、特許文献２の技術では、ダイヤモンド粉末のような高価な材料を用いる必要があり、コスト面からも現実的ではない。このため、従来の技術では、高い非付着性と、高い耐傷付き性とを発揮し得る調理器具用部材を提供するには至っていない。
【０００６】
本発明は、上記のような現状に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、高い非付着性および高い耐傷付き性の両特性に優れた、調理器具用部材、樹脂組成物、および調理器具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
〔１〕本発明の調理器具用部材は、基材と、基材上に設けられたコーティング層と、を備え、コーティング層は、樹脂と、ステンレスフレークとを含む、調理器具用部材である。
【０００８】
〔２〕上記調理器具用部材において、ステンレスフレークの体積平均メジアン径Ｄ50は、５μｍ以上１００μｍ以下であることが好ましい。
【０００９】
〔３〕上記調理器具用部材において、ステンレスフレークの平均厚みｔは、０．１μｍ以上１μｍ以下であることが好ましい。
【００１０】
〔４〕上記調理器具用部材において、樹脂は、ポリアミドイミド樹脂を含むことが好ましい。
【００１１】
〔５〕上記調理器具用部材において、コーティング層におけるステンレスフレークの含有量は、１００重量部の樹脂に対して１０重量部以上２００重量部以下であることが好ましい。
【００１２】
〔６〕上記調理器具用部材において、コーティング層の厚みは、５μｍ以上１００μｍ以下であることが好ましい。
【００１３】
〔７〕上記調理器具用部材において、コーティング層と基材との間に、プライマー層を備えることが好ましい。
【００１４】
〔８〕本発明の樹脂組成物は、上記コーティング層を構成するための樹脂組成物であって、樹脂と、ステンレスフレークとを含む樹脂組成物である。
【００１５】
〔９〕本発明の調理器具は、上記調理器具用部材を備える調理器具である。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の調理器具用部材によれば、高い非付着性および高い耐傷付き性の両特性に優れるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】実施形態の調理器具用部材の模式的な断面図である。
【図２】コーティング層の部分拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の実施形態について、図を参照して詳細に説明する。なお、以下に示す実施形態においては、同一または共通する部分について図中同一の符号を付し、その説明は繰り返さない。
【００１９】
〈第１の実施形態：調理器具用部材〉
図１および図２を参照しながら、本発明の実施形態（以下、「本実施形態」ともいう）の調理器具用部材について詳述する。本実施形態の調理器具用部材１は、基材２と、コーティング層３とを含み、さらに、プライマー層とを備える。
【００２０】
ここで、調理器具用部材とは、食品を加熱調理する際に、食品を収容または載せるために使用する調理器具用の部材を指す。たとえば、フライパン、中華鍋、ホットプレート、グリル鍋、炊飯器の内釜、製パン用の型およびケーキ用の型等のうち、食品と接する部分（調理面）を構成する部材が挙げられる。
【００２１】
本実施形態の調理器具用部材１によれば、この構成を備えることにより、高い非付着性および高い耐傷付き性の両特性に優れることができる。これは、コーティング層３内に存在するステンレスフレーク３２が、非付着性の向上と耐傷付き性の向上とに寄与しているためである。以下、各構成要素について詳述する。
【００２２】
《基材》
基材２の形状は、調理器具に適用可能な形状であれば特に制限されない。図１には、一例として調理器具であるフライパンの調理面の断面が示されているが、たとえば平面状の形状であってもよい。また基材２の材料は、調理器具用部材に用いられる材料であれば特に制限されない。たとえば、鉄、鋳鉄、銅、アルミニウム、ステンレス、チタン等の金属およびそれらを含む合金、セラミック、ガラスならびにホーローが挙げられる。特にアルミニウムおよびその合金は、熱伝導性が高く、軽量であるため、調理時の扱いが容易である点で好ましい。また、基材２の製造方法も特に限定されず、プレス成形、鋳造、鍛造、および焼結など種々の方法が採用できる。
【００２３】
《コーティング層》
コーティング層３は、基材２の調理面上に設けられる。コーティング層３は、調理面の一部に設けられていても良いが、調理面の全面に設けられていることが好ましい。全面に設けられることにより、繰り返しの調理に起因するコーティング層３の剥離を抑制することができる。
【００２４】
コーティング層３は、樹脂３１とステンレスフレーク３２とを含んでいる。ステンレスフレークを含有するコーティング層３は、高い硬度はもちろん、食品に対する高い非付着性と、ヘラ等の衝撃に対する高い耐傷付き性とを有することができる。図２において、コーティング層３は、調理器具用部材１の調理面となる表面３ａと、基材２またはプライマー層４に密着する表面３ｂとを有する。
【００２５】
またステンレスフレーク３２は、後述するように、長径Ｌと、長径Ｌよりも小さい短径である厚みＤとを有するフレーク形状を有する。このような特徴的な形状のステンレスフレーク３２は、コーティング層３において、長径Ｌがコーティング層３の面方向（コーティング層３の厚みに平行な方向に直交する方向）に沿って平行に配向することができる。また、このようなステンレスフレーク３２は、図２に示されるように、コーティング層３の厚み方向に幾重にも積層されることができる。
【００２６】
このようなコーティング層３は、酸、アルカリ、水分などの腐食物質に対する遮蔽効果を有することができる。また、仮にコーティング層３の表面３ａの一部が金属製ヘラなどの使用により剥がれ落ちたり、傷が発生したりした場合であっても、コーティング層３には、ステンレスフレーク３２が依然存在し続けることができる。このため、コーティング層３の非付着性および耐傷付き性の両特性は低下しない、または、低下の程度が十分に抑制される。
【００２７】
コーティング層３の厚みは、５〜１００μｍ（５μｍ以上１００μｍ以下）であることが好ましい。コーティング層３の厚みが５μｍ未満の場合、後述するステンレスフレーク３２の配向性が低下し、これに伴い、コーティング層３におけるステンレスフレーク３２の積層度合いが低くなる傾向がある。積層度合いが低いと、コーティング層３の表面に発生した僅かな傷が、コーティング層３内に伸展し易くなるため、結果的にコーティング層３の非付着性の低下、耐傷付き性の低下、耐摩耗性の低下、または耐剥離性の低下が引き起こされる恐れがある。また積層度合いが低いと、遮蔽性が低下し、これにより酸、アルカリ等の腐食物質のコーティング層３内への浸透が起こり易くなる恐れがある。一方、コーティング層３の厚みが１００μｍを超える場合、コーティング層３による効果のさらなる上昇はあまり期待できず、むしろ製造コストが増大する傾向がある。コーティング層３の厚みは、より好ましくは１０〜５０μｍである。
【００２８】
ここで、ステンレスフレークの配向性とは、図２に示されるように、ステンレスフレーク３２の長径Ｌがコーティング層３の面方向（コーティング層３の厚みに平行な方向に直交する方向）に沿って平行に配向する性質をいう。すなわち、ステンレスフレーク３２の長径Ｌがコーティング層３の面方向と略平行である場合、ステンレスフレーク３２は、高い配向性を示していることとなる。一方、ステンレスフレーク３２の長径Ｌがコーティング層３の面方向に略平行でない場合、ステンレスフレーク３２は、低い配向性を示していることとなる。
【００２９】
《樹脂》
樹脂３１は、加熱調理に耐え得る樹脂、たとえば２００℃以上の耐熱性を有する樹脂であれば特に制限されない。具体的には、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、テトラフルオロエチレン・ペルフルオロプロピルビニルエーテル共重合体（ＰＦＡ）、テトラフルオロエチレン・ヘキサフルオロプロピレン共重合体（ＦＥＰ）などのフッ素樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリエーテルイミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエーテルケトン樹脂、ポリエーテルエーテルケトン樹脂、ポリエーテルサルフォン樹脂、およびポリフェニレンサルファイド樹脂などが挙げられる。
【００３０】
樹脂３１は、好ましくは、ポリイミド樹脂、ポリアミド樹脂およびポリアミドイミド樹脂の少なくともいずれかである。これらの樹脂は、基材２への密着性および耐熱性に特に優れるため、たとえばフッ素樹脂と比して基材２からの脱落が起こり難く、また、より高い耐傷付き性を有することができる。また、健康面への懸念が問題視されていない点でも好ましい。なかでも、基材２への高い密着性と、酸およびアルカリに対する高い耐性とを有する点から、ポリアミドイミド樹脂が好ましい。
【００３１】
また、ポリイミド樹脂、ポリアミド樹脂およびポリアミドイミド樹脂は、フッ素樹脂と比べて高い耐傷付き性を有する一方で、フッ素樹脂と比べて非付着性が劣る傾向がある。近年の調理器具用部材におけるトレンドは非付着性の強化であったために、これらの樹脂は調理器具用部材の樹脂としては敬遠される傾向にあった。しかし本発明によれば、これらの樹脂を用いた場合であっても、コーティング層３は高い非付着性を発揮することができる。換言すれば、これらの樹脂を用いた場合、フッ素樹脂を用いた場合と比して、さらに高い耐傷付き性を発揮することができるため、より好適であると言える。
【００３２】
《ステンレスフレーク》
ステンレスフレーク３２は、フレーク状の形状を有するステンレス粒子である。ステンレスの種類は特に制限されず、従来公知のステンレスを用いることができる。従来公知のステンレスとしては、たとえば、フェライト系ステンレス、オーステナイト系ステンレス、マルテンサイト系ステンレス、２相系ステンレスなどが挙げられる。
【００３３】
特に、高い耐食性および高い加工性（フレーク形状への加工性）を有する点で、フェライト系ステンレスまたはオーステナイト系ステンレスを用いることが好ましい。フェライト系ステンレスのなかでも、ＳＵＳ４３０ならび日新製鋼株式会社製のＮＳＳ４４５Ｍ２およびＮＳＳ４４７Ｍ１が好ましく、オーステナイト系ステンレスのなかでも、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３１６、ＳＵＳ３１６Ｌが好ましい。上記ステンレスは、本発明の効果を発揮する限り、不可避不純物を含んでいてもよい。ただし、高い耐食性および高い加工性の観点から、不可避不純物の含有量は、１重量％以下であることが好ましい。
【００３４】
ここでフレーク状とは、粒子の一般的な形状である球状とは異なる。具体的にはフレーク状とは、図２に示されるように、長径Ｌと、長径Ｌよりも小さい短径である厚みＤとを有する形状である。なお、図２には外形が円滑なフレーク形状を示すが、これに限定されない。
【００３５】
ステンレスフレーク３２において、体積平均メジアン径Ｄ50は、５〜１００μｍであることが好ましい。Ｄ50が５μｍ未満の場合、ステンレスフレーク３２による遮蔽性が低下する傾向があり、これにより、コーティング層３の耐傷付き性の低下、耐摩耗性の低下、または耐剥離性の低下が引き起こされる恐れがある。Ｄ50が１００μｍを超える場合、コーティング層３の表面からステンレスフレーク３２が突出する恐れがある。体積平均メジアン径Ｄ50は、より好ましくは１０〜８０μｍであり、さらに好ましくは２０〜６０μｍであり、特に好ましくは２０〜４０μｍである。
【００３６】
ここで、体積平均メジアン径Ｄ50とは、体積累積粒度分布（縦軸：累積頻度（％）、横軸：粒子径（μｍ））において、累積度５０％の粒子径を意味する。累積頻度および粒子径は、レーザー回折散乱法を測定原理とする粒子径分布測定装置（たとえば「マイクロトラックＭＴ３３００ＩＩ」、日機装株式会社製）を用いて測定することができる。
【００３７】
また、体積平均メジアン径Ｄ50が上記範囲の場合、コーティング層３の非付着性と耐傷付き性との両特性に優れる傾向がある。この理由は明確ではないが、上記範囲の場合に、ステンレスフレーク３２のうちの大きな平面（長径方向に略平行な表面）が、コーティング層３の表面３ａの一部を構成し易くなることが関係していると考えられる。このことから、コーティング層３の表面３ａは、樹脂３１とステンレスフレーク３２との両方から構成されていることが好ましいと言うことができる。
【００３８】
ステンレスフレーク３２において、平均厚みｔは、０．１〜１μｍであることが好ましい。この場合、ステンレスフレーク３２は、図２に示されるように、コーティング層３内において高い配向性を示しつつ、コーティング層３の厚み方向において積層構造を有するように配列することができる。また、積層度合いを高めることも可能となる。ステンレスフレーク３２がこのように配列することにより、ステンレスフレーク３２による遮蔽性をより向上させることができる。また、併せてコーティング層３の耐傷付き性も向上させることができる。上記平均厚みｔは、より好ましくは０．１〜０．５μｍである。
【００３９】
ステンレスフレーク３２の平均厚みｔは、次のように測定することができる。まず、予め、ＪＩＳ  Ｋ５９０６：１９９８の手順に従って水面拡散面積（ｃｍ2／ｇ）が測定された標準試料（リーフィングアルミニウムペースト、「０１００Ｍ」、東洋アルミニウム株式会社製、固形分６５％、水面拡散面積Ｓ0は２５０００ｃｍ2／ｇ）を準備する。
【００４０】
次に、上記標準試料を０．５ｇ秤量（固形分として）し、これをアクリルクリヤーラッカー（「オートクリヤー」、日本ペイント社製）４９．５ｇに加え（全量５０ｇ）、撹拌脱泡機（「マゼルスターＫＫ−４００Ｗ」、クラボウ社製）により３分間攪拌混合する。これにより塗料を調製する。
【００４１】
調製した塗料を、１ミル（２５μｍ）のドクターブレードを用いて厚み１２μｍの透明ＰＥＴフィルムに塗布し、塗膜を形成する。そして、紫外可視近赤外分光光度計（製品名：「Ｖ−５７０」、日本分光社製）を用い、透過測定モードにて、波長４００ｎｍ〜８００ｎｍの光に対する塗膜の透過率を測定し、その平均値を標準試料の透過率とする。
【００４２】
次に、ステンレスフレーク３２について、固形分配合量の異なる５点以上の塗料を調製する。すなわち、ペーストＷ（ｇ）（固形分として）に上記アクリルクリヤーラッカーを[５０−Ｗ]（ｇ）加え、上記撹拌脱泡機により３分間攪拌混合する。これにより、固形分配合量（ペースト配合量）の異なる塗料を５０ｇずつ調製する。そして、上記と同様の方法により、各塗料を用いて塗膜を形成した後、各塗膜の透過率を測定する。
【００４３】
測定された透過率が、標準試料の透過率と同じ値となる塗膜の形成に用いられたペーストの質量Ｗ（ｇ）を下記式（式１）に代入する。これにより、ステンレスフレーク３２の水面拡散面積Ｓが算出される。
Ｓ＝Ｓ0×０．５／Ｗ・・・（式１）。
【００４４】
算出された水面拡散面積Ｓを下記式（式２）に代入する。これにより、ステンレスフレーク３２の平均厚みｔを算出することができる。なお、ρはステンレスの密度であってその値は７．８となる。
ｔ＝１００００／Ｓ×ρ・・・（式２）。
【００４５】
また、コーティング層３におけるステンレスフレーク３２の含有量は、１００重量部の樹脂３１に対して１０〜２００重量部であることが好ましい。この場合に、非付着性と耐傷付き性との両特性のバランスに優れることができる。上記含有量が１０重量部未満の場合、コーティング層３の硬度が低下し、これによりコーティング層３の耐傷付き性が低下する傾向がある。上記含有量が２００重量部を超える場合、ステンレスフレーク３２がコーティング層３の表面から突出し、これによりコーティング層３の耐久性が不十分となる傾向がある。耐久性が低下すると、たとえばコーティング層３におけるクラックの発生や、剥離が起こり易くなり、調理器具用部材１の繰り返しの使用が困難となる恐れがある。上記含有量は、より好ましくは３０〜１７０重量％である。
【００４６】
《その他の成分》
コーティング層３は、本発明の効果を奏し得る限り、樹脂３１およびステンレスフレーク３２以外の他の成分を含んでいても良い。
【００４７】
《プライマー層》
本実施形態の調理器具用部材１は、基材２とコーティング層３との間に、プライマー層４を備えていてもよい。プライマー層４は、基材２とコーティング層３との両者に対して高い密着性を有する層である。したがって、調理器具用部材１がプライマー層４を備えることにより、繰り返しの使用によるコーティング層３の剥離やクラックの発生を、より効果的に低減させることができる。
【００４８】
特にコーティング層３の食品に対する非付着性を高めるべく、コーティング層３におけるステンレスフレークの含有量を高めた場合、コーティング層３の基材２に対する密着性の低下をも引き起こされてしまう場合がある。この場合に、プライマー層４を設けることにより、コーティング層３の食品に対する高い非付着性と、プライマー層４を介在させたコーティング層３の基材に対する高い密着性とを両立することが可能となる。
【００４９】
プライマー層４を構成する樹脂は、コーティング層３を構成する樹脂と同様に、加熱調理に耐え得る樹脂、たとえば２００℃以上の耐熱性を有する樹脂であれば特に制限されない。特に、プライマー層４を構成する樹脂は、コーティング層３を構成する樹脂と同じ樹脂であることが好ましい。プライマー層４とコーティング層３との密着性により優れるためである。
【００５０】
プライマー層４の厚みは、１〜１０μｍであることが好ましい。プライマー層４の厚みが１μｍ未満の場合、プライマー層４による効果が不十分となる場合がある。プライマー層４の厚みが１０μｍを超える場合、プライマー層４により効果のさらなる上昇はあまり期待できず、むしろ製造コストが増大する傾向がある。プライマー層４の厚みは、より好ましくは３〜７μｍである。
【００５１】
〈第２の実施形態：樹脂組成物〉
本発明の実施形態に係る樹脂組成物は、上述のコーティング層３を構成するための樹脂組成物である。すなわち、樹脂組成物を所定の厚みで基材２の表面に配置した後にこれを焼き付けてなる層が、上述のコーティング層３となり得る場合、その樹脂組成物は、本実施形態に係る樹脂組成物とみなされる。
【００５２】
具体的には、樹脂組成物は、コーティング層３を構成する樹脂と、ステンレスフレークとを含むものであり、基材２の表面へのコーティング層３の形成が容易なように、その粘度が調整されているものである。粘度を調整するための成分としては、溶剤（希釈剤）、粘度調整剤等が挙げられる。溶剤の種類は特に制限されないが、たとえば、Ｎ−メチルピロリドンが好ましい。なお、上記溶剤は、樹脂組成物を焼き付けることにより消失するため、コーティング層３には含まれていない。
【００５３】
〈第３の実施形態：調理器具〉
本発明の実施形態に係る調理器具は、第１の実施形態に係る調理器具用部材を備える調理器具である。たとえば、調理器具用部材１に取手等、調理器具として必要な他の部品を取り付けることにより、本発明の実施形態に係る調理器具を得ることができる。また、調理面を有する調理器具用部材によって調理が可能となる場合、該調理器具用部材を調理器具とみなすこともできる。
【００５４】
〈第４の実施形態：調理器具用部材の製造方法〉
本発明の実施形態に係る調理器具用部材の製造方法は、第１の実施形態に係る調理器具用部材を製造する方法である。調理器具用部材１は、たとえば以下の工程を経ることによって製造することができる。
【００５５】
《基材を準備する工程》
まず、基材２を準備する（基材準備工程）。本工程においては、基材２の材料を所望の形状に加工することにより、基材２を準備する。
【００５６】
《プライマー層を形成する工程》
次に、基材２のうち調理面となる面に、プライマー層４を形成する（プライマー層形成工程）。なお、プライマー層４を有さない調理器具用部材を製造する場合には、本工程は実施せず、後述するコーティング層形成工程を実施する。
【００５７】
プライマー層４は、次のようにして形成することができる。まず、プライマー層４を構成するための樹脂組成物を、基材２の調理面となる面に塗布する。そして、樹脂組成物が塗布された基材２を、高温条件下（たとえば２００〜２５０℃）で焼き付ける。これにより、プライマー層４が形成される。
【００５８】
プライマー層４を構成するための樹脂組成物の組成は特に制限されないが、たとえば、プライマー層４を構成する樹脂（たとえば、ポリアミドイミド樹脂）と、樹脂の粘度を調整するための溶剤（たとえば、Ｎ−メチルピロリドン）とからなる組成が挙げられる。また塗布の方法も特に制限されず、スプレーを用いて塗布する方法、および刷毛を用いて塗布する方法等、従来公知の方法を用いることができる。
【００５９】
《コーティング層を形成する工程》
次に、コーティング層３を形成する（コーティング層形成工程）。なお、プライマー層４が形成されていない場合には、基材２の調理面となる面上にコーティング層３を形成する。
【００６０】
コーティング層３は、次のようにして形成することができる。まず、コーティング層３を構成するための樹脂組成物（たとえば、第２の実施形態に係る樹脂組成物）を、プライマー層４の表面に塗布する。塗布する方法は特に制限されず、従来公知の方法を用いることができる。そして、樹脂組成物が塗布された基材２を、高温条件下（たとえば２００〜２５０℃）で焼き付ける。これにより、コーティング層３が形成される。以上により、調理器具用部材が製造される。
【００６１】
製造された調理器具用部材１に対し、必要に応じて取手等を取り付けることにより、本発明の調理器具用部材を備える加熱調理器具を製造することができる。また、既に、調理器具としての形状を有する調理器具における調理面に、上記工程を実施することにより、調理器具を製造してもよい。
【実施例】
【００６２】
以下に実施例および比較例を示し、本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれらに何ら限定されるものではない。
【００６３】
〈調理器具の作製〉
《実施例１》
基材として、直径１８０ｍｍ、深さ７０ｍｍの鋳造したアルミニウム製の鍋を準備した。そして、プライマー層を構成するための下記樹脂組成物Ａを、基材の調理面にスプレー塗布した。このとき塗布される樹脂組成物Ａからなる層の厚みは、焼き付け後の厚みが１０μｍとなるように調製した。その後、２００〜２３０℃に熱したオーブンで２０分間焼き付け処理を行うことにより、プライマー層を形成した。
【００６４】
（樹脂組成物Ａ）
（１）「ブリジノールＡＩ６０２−３０」（大日精化工業株式会社製）：１００ｇ
（２）Ｎ−メチルピロリドン（三菱化学株式会社製）：７０ｇ
上記（１）のポリアミドイミド樹脂および上記（２）の希釈剤を混合させた後、ディゾルバーにて撹拌した。
【００６５】
次に、コーティング層を構成するための下記樹脂組成物Ｂを、プライマー層上にスプレー塗布した。このとき塗布される樹脂組成物Ｂからなる層の厚みは、焼き付け後の厚みが２０μｍとなるように調製した。その後、２３０℃に熱したオーブンで２０分間焼き付け処理を行うことにより、コーティング層を形成した。
【００６６】
（樹脂組成物Ｂ）
（１）「ブリジノールＡＩ６０２−３０」（大日精化工業株式会社製）：１００ｇ
（２）「ＲＦＡ４５００」（東洋アルミニウム株式会社製、Ｄ50＝３０μｍ、固形分は８１％）：１００ｇ（固形分として）
（３）Ｎ−メチルピロリドン（三菱化学株式会社製）：１２０ｇ
上記（１）のポリアミドイミド樹脂および上記（２）のステンレスフレークを混合させてディゾルバーにて撹拌し、その後上記（３）の希釈剤を加えてさらに撹拌した。
【００６７】
以上により、実施例１の調理器具を作製した。実施例１の調理器具は、ポリアミドイミド樹脂からなるプライマー層と、ポリアミドイミド樹脂とステンレスフレークとを含むコーティング層とを含む調理器具用部材を備える調理器具である。
【００６８】
《実施例２》
プライマー層を形成しなかった以外は、実施例１と同様の方法により、調理器具を作製した。
【００６９】
《実施例３》
樹脂組成物Ｂにおいて、ステンレスフレークを商品名「ＲＦＡ２１５０」（東洋アルミニウム株式会社製、Ｄ50＝６０μｍ、固形分は９０％）に変更し、かつその配合量を９０ｇ（固形分として）とした以外は、実施例１と同様の方法により、調理器具を作製した。
【００７０】
《実施例４》
プライマー層を形成せず、かつ樹脂組成物Ｂにおいて、ポリアミドイミド樹脂に代えてフッ素樹脂塗料（「ＥＭ−７００ＣＬ」、三井・デュポンフロロケミカル株式会社製）を用い、さらにＮ−メチルピロリドンを用いなかった以外は、実施例１と同様の方法により、調理器具を作製した。
【００７１】
《実施例５》
樹脂組成物Ｂにおけるステンレスフレークの配合量を８ｇ（固形分として）とした以外は、実施例１と同様の方法により、調理器具を作製した。
【００７２】
《実施例６》
樹脂組成物Ｂにおけるステンレスフレークの配合量を４０ｇ（固形分として）とした以外は、実施例１と同様の方法により、調理器具を作製した。
【００７３】
《実施例７》
樹脂組成物Ｂにおけるステンレスフレークの配合量を１３０ｇ（固形分として）とした以外は、実施例１と同様の方法により、調理器具を作製した。
【００７４】
《実施例８》
樹脂組成物Ｂにおけるステンレスフレークの配合量を２００ｇ（固形分として）とした以外は、実施例１と同様の方法により、調理器具を作製した。
【００７５】
《比較例１》
プライマー層を形成せず、かつ樹脂組成物Ｂに代えてフッ素樹脂塗料（「ＥＭ−７００ＣＬ」、三井・デュポンフロロケミカル株式会社製）を用いてコーティング層を形成した以外は、実施例１と同様の方法により、調理器具を作製した。
【００７６】
《比較例２》
未処理の鋳造したアルミニウム製の鍋、すなわちプライマー層およびコーティング層のいずれも備えない基材を、比較例２の調理器具とした。
【００７７】
《比較例３》
樹脂組成物Ｂにおけるステンレスフレークの配合量を０とした（すなわち、ステンレスフレークを配合しなかった）以外は、実施例１と同様の方法により、調理器具を作製した。
【００７８】
《比較例４》
基材がアルミニウムであり、かつダイヤモンド粒子を含むフッ素系樹脂によるコーティングが施された市販の鍋（「スイスダイヤモンド」、スイスダイヤモンドインターナショナル、直径１８０ｍｍ×深さ４ｍｍ）を、比較例４の調理器具とした。
【００７９】
《比較例５》
樹脂組成物Ｂにおけるステンレスフレークを粒状のステンレス粒子（Ｄ50＝１０μｍ、固形分は１００％）とした以外は、実施例１と同様の方法により、調理器具を作製した。
【００８０】
〈評価〉
《非付着性》
各調理器具の非付着性を、以下の方法により評価した。まず、各調理器具をガスコンロ上に配置して点火し、各調理器具の調理面の温度が１８０℃になるまで加熱した。調理面の温度が１８０℃に達した後、醤油（「丸大豆しょうゆ」、キッコーマン株式会社）１００ｍｌを投入して加熱を続け、醤油の水分を完全に蒸発させた後、各調理器具を水道水にて急冷させた。
【００８１】
上記処理後の各調理器具の表面において、各種洗浄方法を実施し、焦げ付きの程度を確認した。具体的な評価基準は以下のとおりである。なお、Ａ評価が最も非付着性に優れ、次いでＢ評価、Ｃ評価の順となる。
Ａ評価：水道水での洗浄によって、表面の焦げ付きが落ちた。
Ｂ評価：食器洗い用のスポンジで軽くこすることによって、表面の焦げ付きが落ちた。
Ｃ評価：食器洗い用のスポンジで軽くこすっても、表面の焦げ付きが落ちなかった。
【００８２】
《耐傷付き性》
各調理器具の耐傷付き性を、以下の方法により評価した。まず、各調理器具をガスコンロ上に配置して点火し、各調理器具の調理面の温度が１８０℃になるまで加熱した。調理面の温度が１８０℃に達した後、調理面に丸釘ＦＮ釘（「１３５０Ｆ」、ＫＮフジニッティ株式会社製）１００ｇを投入し、ステンレス製のへらを用いて丸釘ＦＮ釘を１０分間かき混ぜた。かき混ぜ後、火を止めた。
【００８３】
上記処理後の各調理器具の表面において、傷の有無を確認した。具体的な評価基準は以下のとおりである。なお、Ａ評価が最も耐傷付き性に優れ、次いでＢ評価、Ｃ評価の順となる。
Ａ評価：基材の露出が目視されなかった。
Ｂ評価：基材の露出部分が点在していた。
Ｃ評価：基材の露出部分が連続した線状に存在していた。
【００８４】
【表１】
2018050754.tif 000003
【００８５】
各調理器具における調理器具用部材の構成および各評価結果を表１に示す。表１において、「ＰＡＩ」はポリアミドイミド樹脂を意味し、「フッ素」はフッ素樹脂を意味する。また「ＳＵＳ（Ｆ）」ステンレスフレークを意味し、「Ｄｉａｍｏｎｄ」はダイヤモンド粒子を意味し、「ＳＵＳ（Ｓ）」は粒状のステンレス粒子を意味する。
【００８６】
また、「構成」の欄に各硬質粒子（ステンレスフレークおよびステンレス粒子）の体積平均メジアン径Ｄ50および平均厚みｔを示す。なお、ダイヤモンド粒子の測定は実施しなかった。
【００８７】
表１に示されるように、実施例１〜８の各調理器具は、比較例１〜５の調理器具と比較して、非付着性および耐傷付き性の両特性のバランスに優れることが確認された。
【００８８】
また実施例１と実施例４とを比較すると、実施例１のほうが耐傷付き性に優れることが確認された。このことから、コーティング層の樹脂に関し、フッ素樹脂よりもポリアミドイミド樹脂のほうが好適であることが分かった。
【００８９】
また比較例６の結果から、ステンレスフレークに代えて、粒状のステンレスを用いた場合には、両特性に優れることができないことが確認された。
【００９０】
また、実施例１〜３および５〜８に関し、非付着性を確認するための試験後の各調理器具の表面を目視により確認したところ、実施例２および実施例８において、コーティング層の浮きがわずかに確認された。実施例２の結果から、調理器具用部材はプライマー層を備えることが好ましいことが分かった。また実施例８の結果から、コーティング層におけるステンレスフレークの含有量を大きくし過ぎると、コーティング層の浮きが生じる恐れがあることが分かった。
【００９１】
なお、非付着性を確認するための試験および耐傷付き性を確認するための試験は、いずれも加速試験である。
【００９２】
今回開示された実施の形態および実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【符号の説明】
【００９３】
１  調理器具用部材、２  基材、３  コーティング層、４  プライマー層、３１  樹脂、３２  ステンレスフレーク。
【図１】
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【図２】
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