(57)【要約】【課題】アッパー部材を、使用者の足に対して前後方向及び足胴回り方向の段差なく接する編地で一体編成して、「製造工程・製造コスト」等を低減させる。【解決手段】使用者Ｕが履く靴２０のアッパー部材１である。アッパー部材１は、編地２で一体編成され、編地２は、使用者Ｕの足Ｆの前後方向Ｌにおける全ての位置で、使用者Ｕの足Ｆにおける一方の側部ＦＳ１から底部ＦＢを経由して他方の側部ＦＳ２までを含む足胴回りＷを覆い、編地２は、使用者Ｕの足Ｆに対して、前後方向Ｌ及び足胴回り方向Ｃの段差なく接する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者が履く靴のアッパー部材であって、
当該アッパー部材は、編地で一体編成され、
この編地は、前記使用者の足の前後方向における全ての位置で、前記使用者の足における一方の側部から底部を経由して他方の側部までを少なくとも含む足胴回りを覆い、
前記編地は、前記使用者の足に対して、前記前後方向及び前記足胴回り方向の段差なく接することを特徴とするアッパー部材。
【請求項２】
前記編地は、その編組織、編目の数、編目の大きさ、及び、使われる糸のうち少なくとも１つがその他の部分と異なる異編部を有していることを特徴とする請求項１に記載のアッパー部材。
【請求項３】
前記異編部は、前記編地における前記使用者の足の爪先側を覆う爪先部分と、前記編地における前記使用者の足の踵側を覆う踵部分と、前記編地において上方開口した履き口と、前記編地における前記使用者の足の裏側を覆う足裏部分のうちの何れか１つを、その他の部分より使われる糸の総繊度が小さくした、及び／又は、その他の部分より所定長さにおける編目の数が少なくした疎異編部を有していることを特徴とする請求項２に記載のアッパー部材。
【請求項４】
前記異編部は、その他の部分と伸度が異なる異伸度部を有していることを特徴とする請求項２又は３に記載のアッパー部材。
【請求項５】
前記異伸度部は、前記使用者の足におけるＭＰ関節より所定の前後方向長さだけ前方へ進んだ位置から、前記爪先までの所定の前後幅を覆う爪先・ＭＰ異伸度部を有し、
この爪先・ＭＰ異伸度部は、使われる糸に、ポリウレタン樹脂製の糸を含んでいることを特徴とする請求項４に記載のアッパー部材。
【請求項６】
前記異伸度部は、使われる糸に、熱融着性部分及び非熱融着性部分を有した熱融着糸を含み、
この熱融着糸は、前記熱融着性部分の含有率が２０質量％以上６０質量％以下であることを特徴とする請求項４又は５に記載のアッパー部材。
【請求項７】
前記熱融着糸は、前記非熱融着性部分である芯糸に対して、前記熱融着性部分である鞘糸を巻き付けたカバリング構造であることを特徴とする請求項６に記載のアッパー部材。
【請求項８】
前記異伸度部は、前記使用者の足のリスフラン関節近傍からショパール関節近傍までの所定の前後幅を覆うリスフラン・ショパール関節異伸度部を有し、
このリスフラン・ショパール関節異伸度部は、その他の部分より伸度が低いことを特徴とする請求項４〜７の何れか１項に記載のアッパー部材。
【請求項９】
前記異伸度部は、前記使用者の足のＭＰ関節から踵に向けた所定の前後幅を覆うＭＰ関節異伸度部を有し、
このＭＰ関節異伸度部は、前記リスフラン・ショパール関節異伸度部より伸度が高い又は前記リスフラン・ショパール関節異伸度部と伸度が略同一、且つ、前記リスフラン・ショパール関節異伸度部以外の部分より伸度が低いことを特徴とする請求項８に記載のアッパー部材。
【請求項１０】
前記異伸度部は、前記使用者の足の爪先から、前記ＭＰ関節より爪先寄りの位置までを覆う爪先異伸度部を有し、
この爪先異伸度部は、前記リスフラン・ショパール関節異伸度部及びＭＰ関節異伸度部より伸度が高い又は前記リスフラン・ショパール関節異伸度部とＭＰ関節異伸度部のうち少なくとも何れか一方と伸度が略同一、且つ、前記リスフラン・ショパール関節異伸度部及びＭＰ関節異伸度部以外の部分より伸度が低いことを特徴とする請求項９に記載のアッパー部材。
【請求項１１】
前記編地における踵後面が前傾し、
この踵後面と鉛直方向とが成す踵前傾角度は６５°以上８５°以下であることを特徴とする請求項１〜１０の何れか１項に記載のアッパー部材。
【請求項１２】
請求項１〜１１の何れか１項に記載のアッパー部材と、このアッパー部材を取り付けるソール部材を備え、
前記アッパー部材の前後方向長さは、前記ソール部材の前後方向長さより短いことを特徴とする靴。
【請求項１３】
使用者が履く靴のソール部材であって、
当該ソール部材の踵側の周縁から立設したヒールカウンターを有し、
このヒールカウンターには、当該ヒールカウンターを上方から切り欠く切欠部が形成されていることを特徴とするソール部材。
【請求項１４】
請求項１〜１１の何れか１項に記載のアッパー部材と、このアッパー部材を取り付ける請求項１３に記載のソール部材を備えていることを特徴とする靴。
【請求項１５】
使用者が履く靴のアッパー部材の製造方法であって、
当該アッパー部材として、前記使用者の足の前後方向における全ての位置で、前記使用者の足における一方の側部から底部を経由して他方の側部までを少なくとも含む足胴回りを覆う編地を一体編成し、
この一体編成は、前記使用者の足の爪先側を覆う爪先部分と、前記使用者の足の踵側を覆う踵部分と、上方開口した履き口と、前記使用者の足の裏側を覆う足裏部分のうちの何れか１つから開始し、
この開始した部分を、その他の部分より所定長さにおける編目の数が少なく一体編成していることを特徴とするアッパー部材の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、使用者が履く靴のアッパー部材、靴、ソール部材、及び、アッパー部材の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、平編み甲部構成または他の甲部構成を有する履物物品が知られている（特許文献１参照）。
この履物物品は、甲部が、機械的に操作された少なくとも１本の糸から形成された編み要素を含み、編み要素が、第１の層および第１の層と少なくとも部分的に同一の広がりを持つ第２の層を有する領域を有し、第１の層が第２の層と一体の構成で形成され、第２の層が第２の層の両側で第１の層に連結される、甲部と、甲部に固定されたソール構造とを有する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２０１０−５０８９９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載された履物物品は、特許文献１の図５〜８Ｅ等に示されるように、中央部分と、その両側に連結している外側布地要素と内側布地要素が一体の構成で形成されているものの、外側布地要素の下縁を中央部分の外側縁に縫い合わし、内側布地要素の下縁を中央部分の内側縁に縫い合わしており、このような縫い合わせ（縫製）が必須となるため、製造工程・製造コストの増加を招く。
更に、特許文献１の履物物品は、上述した縫い合わせのために、布地が重なる部分が必ず生じ、この重なる部分によって、使用者における違和感を生じ易くなる。
【０００５】
本発明は、このような点に鑑み、アッパー部材を、使用者の足に対して前後方向及び足胴回り方向の段差なく接する編地で一体編成することで、「製造工程・製造コスト」を低減し、「使用者の違和感」を生じ難くさせるアッパー部材、靴、ソール部材、及び、アッパー部材の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係るアッパー部材１は、使用者が履く靴のアッパー部材であって、当該アッパー部材は、編地で一体編成され、この編地は、前記使用者の足の前後方向における全ての位置で、前記使用者の足における一方の側部から底部を経由して他方の側部までを少なくとも含む足胴回りを覆い、前記編地は、前記使用者の足に対して、前記前後方向及び前記足胴回り方向の段差なく接することを第１の特徴とする。
【０００７】
本発明に係るアッパー部材１の第２の特徴は、上記第１の特徴に加えて、前記編地は、その編組織、編目の数、編目の大きさ、及び、使われる糸のうち少なくとも１つがその他の部分と異なる異編部を有している点にある。
【０００８】
本発明に係るアッパー部材１の第３の特徴は、上記第２の特徴に加えて、前記異編部は、前記編地における前記使用者の足の爪先側を覆う爪先部分と、前記編地における前記使用者の足の踵側を覆う踵部分と、前記編地において上方開口した履き口と、前記編地における前記使用者の足の裏側を覆う足裏部分のうちの何れか１つを、その他の部分より使われる糸の総繊度が小さくした、及び／又は、その他の部分より所定長さにおける編目の数が少なくした疎異編部を有している点にある。
【０００９】
本発明に係るアッパー部材１の第４の特徴は、上記第２又は３の特徴に加えて、前記異編部は、その他の部分と伸度が異なる異伸度部を有している点にある。
【００１０】
本発明に係るアッパー部材１の第５の特徴は、上記第４の特徴に加えて、前記異伸度部は、前記使用者の足におけるＭＰ関節より所定の前後方向長さだけ前方へ進んだ位置から、前記爪先までの所定の前後幅を覆う爪先・ＭＰ異伸度部を有し、この爪先・ＭＰ異伸度部は、使われる糸に、ポリウレタン樹脂製の糸を含んでいる点にある。
【００１１】
本発明に係るアッパー部材１の第６の特徴は、上記第４又は５の特徴に加えて、前記異伸度部は、使われる糸に、熱融着性部分及び非熱融着性部分を有した熱融着糸を含み、この熱融着糸は、前記熱融着性部分の含有率が２０質量％以上６０質量％以下である点にある。
【００１２】
本発明に係るアッパー部材１の第７の特徴は、上記第６の特徴に加えて、前記熱融着糸は、前記非熱融着性部分である芯糸に対して、前記熱融着性部分である鞘糸を巻き付けたカバリング構造である点にある。
【００１３】
本発明に係るアッパー部材１の第８の特徴は、上記第４〜７の何れかの特徴に加えて、前記異伸度部は、前記使用者の足のリスフラン関節近傍からショパール関節近傍までの所定の前後幅を覆うリスフラン・ショパール関節異伸度部を有し、このリスフラン・ショパール関節異伸度部は、その他の部分より伸度が低い点にある。
【００１４】
本発明に係るアッパー部材１の第９の特徴は、上記第８の特徴に加えて、前記異伸度部は、前記使用者の足のＭＰ関節から踵に向けた所定の前後幅を覆うＭＰ関節異伸度部を有し、このＭＰ関節異伸度部は、前記リスフラン・ショパール関節異伸度部より伸度が高い又は前記リスフラン・ショパール関節異伸度部と伸度が略同一、且つ、前記リスフラン・ショパール関節異伸度部以外の部分より伸度が低い点にある。
【００１５】
本発明に係るアッパー部材１の第１０の特徴は、上記第９の特徴に加えて、前記異伸度部は、前記使用者の足の爪先から、前記ＭＰ関節より爪先寄りの位置までを覆う爪先異伸度部を有し、この爪先異伸度部は、前記リスフラン・ショパール関節異伸度部及びＭＰ関節異伸度部より伸度が高い又は前記リスフラン・ショパール関節異伸度部とＭＰ関節異伸度部のうち少なくとも何れか一方と伸度が略同一、且つ、前記リスフラン・ショパール関節異伸度部及びＭＰ関節異伸度部以外の部分より伸度が低い点にある。
【００１６】
本発明に係るアッパー部材１の第１１の特徴は、上記第１〜１０の何れかの特徴に加えて、前記編地における踵後面が前傾し、この踵後面と鉛直方向とが成す踵前傾角度は６５°以上８５°以下である点にある。
【００１７】
これらの特徴により、アッパー部材１を編地２で一体編成し、この編地２で、使用者Ｕの足Ｆの前後方向Ｌにおける全ての位置で、使用者Ｕの足Ｆにおける一方の側部ＦＳ１から底部ＦＢを経由して他方の側部ＦＳ２までを含む足胴回りＷを覆い、編地２を、使用者Ｕの足Ｆに対して、前後方向Ｌ及び足胴回り方向Ｃの段差なく接することによって、特許文献１のように、外側布地要素の下縁を中央部分の外側縁に縫い合わせたり、内側布地要素の下縁を中央部分の内側縁に縫い合わす必要がなく、製造工程・製造コストを低減できる。
これは同時に、縫い合わせが必須でないため、布地が重なって生じる段差がないことを意味しており、使用者Ｕの足Ｆには、段差による違和感を生じ難くなる。
つまり、「製造工程・製造コストの低減」と「使用者の違和感の抑制」の両立が可能となる。
【００１８】
又、編地２に、編組織、編目の数、編目の大きさ、及び、使われる糸等をその他の部分と異なる異編部３を設けることによって、使用者Ｕが靴２０を履いた際に、使用者Ｕの足Ｆの皮膚に、アッパー部材１を追従させ易くなったり、編地２の編始め部分（編成開始部分）を土台と出来、その後に編成される部分を安定して編成できる。
【００１９】
更に、編地２の爪先部分２ｔ、踵部分２ｈ、履き口２ｒ、又は、足裏部分２ｓを、その他の部分より使われる糸の総繊度を小さく、及び／又は、その他の部分より所定長さにおける編目の数を少なくすることによって、例えば、編地２を爪先側から編み始める場合には、最初に一体編成される爪先部分２ｔを土台と出来、その後に編成される爪先部分２ｔ以外の部分を安定して編成できる。
【００２０】
そして、編地２にその他の部分と伸度Ｄが異なる異伸度部４を設けることによって、使用者Ｕが靴２０を履いた際に、使用者Ｕの足Ｆの皮膚に、アッパー部材１を追従させ易くなる。
【００２１】
更に加えて、異伸度部４に爪先・ＭＰ異伸度部４ｄを設け、この爪先・ＭＰ異伸度部４ｄにポリウレタン樹脂製の糸を含ませることによって、従来の靴であれば使用者Ｕの走行時（使用者Ｕが靴２０を履いて走行している時）に屈曲して「皺」が発生していた部分に相当するにも関わらず、例えば、後述するように、アッパー部材１の前後方向長さ１Ｌを、ソール部材３０の前後方向長さ３０Ｌより短くすることで、アッパー部材１をソール部材３０に取り付けた際には、編地２が伸びた状態となる。
このように編地２が伸びた状態の靴２０を履いて使用者Ｕが走行した時には、この爪先・ＭＰ異伸度部４ｄが屈曲しても、伸びていた編地２（爪先・ＭＰ異伸度部４ｄ）が元に戻るに過ぎないため「皺」が生じ難い。
この「皺の抑制」により、靴２０を履いた使用者Ｕが感じる走行時の不快感や、違和感を低減できる。
【００２２】
そして、異伸度部４に、熱融着性部分５ａ及び非熱融着性部分５ｂを有した熱融着糸５を含ませ、熱融着糸５における熱融着性部分５ａの含有率Ｇを２０質量％以上６０質量％以下とすることによって、アッパー部材１の保形効果と履き心地を両立（又は、横ブレ性、保形性及び風合いを同時に実現）できる。
尚、熱融着性部分５ａの含有率Ｇが６０質量％を越えた場合には、保形効果は大きい（又は、横ブレ性及び保形性は高い）ものの、風合いが硬くなり、履き心地を阻害する。
一方、熱融着性部分５ａの含有率Ｇが２０質量％を下回った場合には、十分な保形効果（又は、十分な横ブレ性及び保形性）が得られない。
【００２３】
又、熱融着糸５を、非熱融着性部分５ｂである芯糸５Ｂに対して、熱融着性部分５ａである鞘糸５Ａを巻き付けたカバリング構造とすることによって、熱融着性部分５ａが連続せず繊維上（芯糸５Ｂの表面上）に点在した状態で残るため、この点在する熱融着性部分５ａによりアッパー部材１の保形効果を発揮すると同時に、使用者Ｕが靴２０を履いて走行している際に発生する融着部分の崩壊・破断が抑制され、アッパー部材１の寸法が所定距離延びた後には、殆ど変化しない。
【００２４】
更に、異伸度部４にリスフラン・ショパール関節異伸度部４ａを設け、このリスフラン・ショパール関節異伸度部４ａの伸度Ｄ（Ｄａ）を、その他の部分より低くすることによって、足Ｆにおいて、リスフラン関節からショパール関節の間の付近は他の部分より間隔が鈍いため、異伸度部４による拘束力を上げても問題がなく、使用者Ｕの足Ｆの皮膚に、アッパー部材１をより追従させ易くなる。
【００２５】
そして、異伸度部４にＭＰ関節異伸度部４ｂを設け、このＭＰ関節異伸度部４ｂの伸度Ｄ（Ｄｂ）を、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａより高い又は略同一、且つ、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａ以外の部分より低くすることによって、ＭＰ関節後方の動きを抑制して靴２０の横ブレを防ぎつつ、ＭＰ関節を必要以上に拘束することはない。
【００２６】
そして、異伸度部４に爪先異伸度部４ｃを設け、この爪先異伸度部４ｃの伸度Ｄ（Ｄｃ）を、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａ及びＭＰ関節異伸度部４ｂより高い又はくリスフラン・ショパール関節異伸度部４ａとＭＰ関節異伸度部４ｂの少なくとも一方と略同一、且つ、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａ及びＭＰ関節異伸度部４ｂ以外の部分より低くすることによって、人の感覚において繊細な箇所の１つである足Ｆの爪先を過度に拘束せずに、アッパー部材１の保形効果を発揮できると言える。
【００２７】
そして、踵後面２ｈ’の踵前傾角度αを６５°以上８５°以下とすることで、靴２０を履く使用者Ｕの足Ｆが、当該靴２０から脱げにくくなると同時に、使用者Ｕの踵Ｈに対する締付けを過度に強くしなくとも良くなる（「靴脱げ抑制」と「踵締付け適正化」の両立が図れる）。
【００２８】
本発明に係るソール部材３０は、使用者が履く靴のソール部材であって、当該ソール部材の踵側の周縁から立設したヒールカウンターを有し、このヒールカウンターには、当該ヒールカウンターを上方から切り欠く切欠部が形成されていることを第１の特徴とする。
【００２９】
この特徴により、ヒールカウンター３２を上方から切り欠く切欠部３３が形成されることで、使用者Ｕが靴２０を脱ぎ易くなったり、又は、アッパー部材１の加熱成形後にラスト（後述する足型）Ｋからアッパー部材１を外し易くなると共に、使用者Ｕの踵Ｈを保持（ホールド）するカウンター機能の確保も可能となる（「脱ぎ易さ」等と「カウンター機能の確保」が両立できる）。
【００３０】
本発明に係る靴２０は、上記第１〜１１の特徴を有したアッパー部材と、このアッパー部材を取り付けるソール部材を備え、前記アッパー部材の前後方向長さは、前記ソール部材の前後方向長さより短いことを第１の特徴とする。
【００３１】
本発明に係る靴２０の第２の特徴は、上記第１〜１１の特徴を有したアッパー部材と、このアッパー部材を取り付ける上記第１の特徴を有したソール部材を備えている点にある。
【００３２】
これらの特徴により、アッパー部材１の前後方向長さ１Ｌを、ソール部材３０の前後方向長さ３０Ｌより短くすることによって、アッパー部材１をソール部材３０に取り付けた際に、アッパー部材１全体で、使用者Ｕの足Ｆを緩やかに拘束でき、使用者Ｕが靴２０を履いた際に、使用者Ｕの足Ｆの皮膚に、アッパー部材１を更に追従させ易くなる。
尚、本発明における「アッパー部材１の前後方向長さ１Ｌ」とは、アッパー部材１をソール部材３０に取り付ける前（アッパー部材１が単独で存在している時（一旦、アッパー部材１をソール部材３０に取り付けた後に、敢えてソール部材３０から取り外した時も含む））の当該アッパー部材１の前後方向長さ１Ｌを意味する。
同様に、本発明における「ソール部材３０の前後方向長さ３０Ｌ」とは、アッパー部材１をソール部材３０に取り付ける前（アッパー部材１が単独で存在している時（一旦、アッパー部材１をソール部材３０に取り付けた後に、敢えてソール部材３０から取り外した時も含む））の当該ソール部材３０の前後方向長さ３０Ｌを意味する。
尚、上記第１〜１１の特徴を有したアッパー部材と、上記第１の特徴を有したソール部材を備えていても良い。
【００３３】
本発明に係るアッパー部材１の製造方法は、使用者が履く靴のアッパー部材の製造方法であって、当該アッパー部材として、前記使用者の足の前後方向における全ての位置で、前記使用者の足における一方の側部から底部を経由して他方の側部までを少なくとも含む足胴回りを覆う編地を一体編成し、この一体編成は、前記使用者の足の爪先側を覆う爪先部分と、前記使用者の足の踵側を覆う踵部分と、上方開口した履き口と、前記使用者の足の裏側を覆う足裏部分のうちの何れか１つから開始し、この開始した部分を、その他の部分より所定長さにおける編目の数が少なく一体編成していることを第１の特徴とする。
【００３４】
この特徴により、アッパー部材１を、使用者Ｕの足Ｆの前後方向Ｌにおける全ての位置で、使用者Ｕの足Ｆにおける一方の側部ＦＳ１から底部ＦＢを経由して他方の側部ＦＳ２までを含む足胴回りＷを覆う編地２の爪先部分２ｔ、踵部分２ｈ、履き口２ｒ、又は、足裏部分２ｓから一体編成を開始し、この一体編成を開始した部分の編目の数をその他の部分より少なくすることで、最初に一体編成される爪先部分２ｔ等を土台と出来、その後に編成される爪先部分２ｔ等以外の部分を安定して編成できる。
【発明の効果】
【００３５】
本発明に係るアッパー部材、靴、ソール部材、及び、アッパー部材の製造方法によると、アッパー部材を、使用者の足に対して前後方向及び足胴回り方向の段差なく接する編地で一体編成することで、「製造工程・製造コスト」を低減し、「使用者の違和感」を生じ難くさせるアッパー部材、靴、及び、アッパー部材の製造方法を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明に係るアッパー部材（編地）を示す図面代用写真である。
【図２】アッパー部材（編地）を示す平面図である。
【図３】アッパー部材（編地）を示す側面図である。
【図４】アッパー部材（編地）を示す正面図である。
【図５】アッパー部材（編地）の変形例を示す図面代用写真である。
【図６】アッパー部材（編地）に使われる熱融着糸のカバリング構造を示す概要斜視図である。
【図７】アッパー部材をソール部材に取り付けた靴を示す側面図である。
【図８】アッパー部材をソール部材に取り付けた靴を示す背面図である。
【図９】試験２−１において比較した試料（実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−１３）を示す図であって、（ａ）は試料を示す概要図であり、（ｂ）は試料のサンプルを示す図面代用写真である。
【図１０】試験２−１において比較した試料（実施例２−１−１〜２−１−５）の伸びに対する負荷を示すグラフである。
【図１１】試験２−２において耐久性を確認した試料（実施例２−１−２）のサンプルを示す図面代用写真である。
【図１２】試験２−２におけるモミ加工前後の試料（実施例２−１−２）を示し、（ａ）はモミ加工前の試料を示す図面代用拡大写真であり、（ｂ）はモミ加工後の試料を示す図面代用拡大写真である。
【図１３】試験２−２においてモミ加工前後で比較した試料（実施例２−１−２）の伸びに対する負荷を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
＜アッパー部材１の全体構成＞
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
図１〜５には、本発明に係るアッパー部材１が示されており、このアッパー部材１は、使用者Ｕが履く靴２０の一部である。
【００３８】
アッパー部材１は、後述する編地２で一体編成されており、後述するソール部材３０に取り付けられて靴２０を構成する。
この靴２０におけるアッパー部材１は、使用者Ｕの足Ｆを覆う部分であることから、まずは、靴２０を履く使用者Ｕの足Ｆについて、以下に詳解する。
【００３９】
＜使用者Ｕの足Ｆ＞
図２、３に示したように、使用者Ｕの足Ｆは、爪先Ｔから踵（かかと）Ｈに向かって順番に、指骨、中足骨、足根骨を有している。
使用者Ｕの足Ｆにおける指骨は、人差し指（第２趾）・中指（第３趾）・薬指（第４趾）・小指（第５趾）においては、爪先Ｔから踵Ｈに向かって順番に、末節骨と中節骨と基節骨で構成されているものの、親指（第１趾）においてだけは、中節骨がなく、末節骨と基節骨で構成されている。
【００４０】
足Ｆの指骨における関節は、人差し指・中指・薬指・小指については、爪先Ｔから踵Ｈに向かって順番に、末節骨と中節骨の間にある遠位趾節間関節（Distal InterPhalangeal joint（ＤＩＰ関節））と、中節骨と基節骨の間にある近位趾節間関節（Proximal InterPhalangeal joint（ＰＩＰ関節））を有している。
尚、上述したように、親指は、末節骨と基節骨で構成されるため、これらの間にある趾節間関節（InterPhalangeal joint （ＩＰ関節））のみを有している。
【００４１】
使用者Ｕの足Ｆは、指骨と中足骨の間にあるＭＰ関節（中足趾節間関節（MetaTarsoPharangeal joint ））を有している。
尚、足ＦにおけるＭＰ関節は、詳解すれば、親指の基節骨（第１基節骨）と親指に対応する中足骨（第１中足骨）の間にある関節と、人差し指の基節骨（第２基節骨）と人差し指に対応する中足骨（第２中足骨）の間にある関節と、中指の基節骨（第３基節骨）と中指に対応する中足骨（第３中足骨）の間にある関節と、薬指の基節骨（第４基節骨）と薬指に対応する中足骨（第４中足骨）の間にある関節と、小指の基節骨（第５基節骨）と小指に対応する中足骨（第５中足骨）の間にある関節を合わせた関節であると言え、手におけるＭＰ関節（中手指節間関節（MetaCarpoPhalangeal joint （ＭＣＰ関節））と区別するためＭＴＰ関節とも言う。
【００４２】
又、ＭＰ関節は、足Ｆにおいて、平面視で最も左右幅が広い（左右方向の長さが長い）とも言える。
ここで、足Ｆにおける左右方向とは、後述する足Ｆの前後方向Ｌに対して、当該前後方向Ｌが略沿う水平面内で、略直交する方向であるとも言える。
一方、足Ｆにおける上下方向とは、後述する足Ｆの前後方向Ｌに対して、当該前後方向Ｌが略沿う鉛直平面内で、略直交する方向であるとも言える。
【００４３】
使用者Ｕの足Ｆにおける足根骨は、爪先Ｔ寄りから踵（かかと）Ｈ寄りに向かって順番に、内側楔状骨、中間楔状骨、外側楔状骨、立方骨、舟状骨、距骨、踵骨で構成されている。
足Ｆの足根骨における関節は、爪先Ｔから踵Ｈに向かって順番に、中足骨（親指・人差し指・中指・薬指・小指に対応する５本の中足骨）と足根骨（内側楔状骨・中間楔状骨・外側楔状骨・立方骨）の間にあるリスフラン関節や、足根骨内における（立方骨及び舟状骨と距骨及び踵骨の間にある）ショパール関節などを有している。
【００４４】
尚、上述したリスフラン関節は、親指に対応する中足骨（第１中足骨）と内側楔状骨の間にある関節と、人差し指に対応する中足骨（第２中足骨）と中側楔状骨の間にある関節と、中指に対応する中足骨（第３中足骨）と外側楔状骨の間にある関節と、薬指に対応する中足骨（第４中足骨）及び小指に対応する中足骨（第５中足骨）と立方骨の間にある関節を合わせた関節であると言え、足根中足関節とも言う。
又、ショパール関節は、舟状骨と距骨の間にある距舟関節と、立方骨と踵骨の間にある踵立方関節を合わせた関節であると言え、横足根関節とも言う。
その他、使用者Ｕの足Ｆの足根骨における関節は、上述したリスフラン関節やショパール関節以外にも、外側楔状骨と立方骨の間にある楔立方関節や、楔状骨（内側楔状骨・中側楔状骨・外側楔状骨）と舟状骨の間にある楔舟関節、距骨と踵骨の間にある距骨下関節などを有している。
【００４５】
＜使用者Ｕの足Ｆの前後方向Ｌ＞
図２、３に示したように、本発明における使用者Ｕの足Ｆの「前後方向Ｌ」とは、使用者Ｕの足Ｆにおける爪先Ｔ（親指・人差し指・中指・薬指・小指のうち、最も前方へ突出した指の先端）と踵Ｈ（踵Ｈにおいて最も後方へ突出した先端）を結ぶ方向を意味する。
よって、使用者Ｕの足Ｆは、前後方向Ｌに沿って前から順番に（爪先Ｔから踵Ｈに向かって順番に）、ＭＰ関節、リスフラン関節、ショパール関節を有していると言える。
又、本発明では、このような使用者Ｕの足Ｆについて、その一方の側部をＦＳ１とし、足Ｆの底部をＦＢ、他方の側部をＦＳ２とする。
【００４６】
＜使用者Ｕの足Ｆの足胴回りＷ、足胴回り方向Ｃ＞
図２、３に示したように、本発明における使用者Ｕの足Ｆの「足胴回りＷ」とは、使用者Ｕの足Ｆにおける一方の側部ＦＳ１から底部ＦＢを経由して他方の側部ＦＳ２までを少なくとも含む部分を意味する。
詳解すれば、足胴回りＷは、上述した使用者Ｕの足Ｆの前後方向Ｌの各位置に応じており、例えば、足Ｆの爪先Ｔ近傍（爪先ＴからＭＰ関節まで）における足胴回りＷとは、親指・人差し指・中指・薬指・小指を纏めた部分の一方側の側部ＦＳ１（親指の一方側の側部）から、親指・人差し指・中指・薬指・小指の底部ＦＢを経由して、親指・人差し指・中指・薬指・小指を纏めた部分の他方側の側部ＦＳ２（小指の他方側の側部）も経由して、親指・人差し指・中指・薬指・小指の上部ＦＴも含み、親指・人差し指・中指・薬指・小指を纏めた部分の一方側の側部ＦＳ１まで１周して戻ってくるまでを含む部分であると言える。
【００４７】
又、足Ｆの甲部分（ＭＰ関節からショパール関節まで）における足胴回りＷとは、甲部分の一方側の側部ＦＳ１から、甲部分の底部ＦＢを経由して、甲部分の他方側の側部ＦＳ２も経由して、甲部分の上部ＦＴも含み、甲部分の一方側の側部ＦＳ１まで１周して戻ってくるまでを含む部分であると言える。
一方、足Ｆの足首下方部分から踵Ｈまで（ショパール関節から踵Ｈまで）における足胴回りＷとは、足首下方部分の一方側の側部ＦＳ１から、足首下方部分の底部ＦＢを経由して、足首下方部分の他方側の側部ＦＳ２までを含む部分と言え、足首下方部分の上部は当然含まない（つまり、１周して戻ってはこない）。
【００４８】
よって、本発明における使用者Ｕの足Ｆの「足胴回り方向Ｃ」は、使用者Ｕの足Ｆにおける一方の側部ＦＳ１から底部ＦＢを経由して他方の側部ＦＳ２までの各表面は少なくとも略沿う周方向（上述の前後方向Ｌを略中心として囲む周方向）であるとも言える。
詳解すれば、足Ｆの爪先Ｔ近傍における足胴回り方向Ｃとは、親指・人差し指・中指・薬指・小指を纏めた部分の一方側の側部ＦＳ１から、親指・人差し指・中指・薬指・小指の底部ＦＢと、親指・人差し指・中指・薬指・小指を纏めた部分の他方側の側部ＦＳ２と、親指・人差し指・中指・薬指・小指の上部ＦＴを経由して、親指・人差し指・中指・薬指・小指を纏めた部分の一方側の側部ＦＳ１の各表面まで略沿って戻る（１周回る）周方向であると言える。
【００４９】
又、足Ｆの甲部分における足胴回り方向Ｃとは、甲部分の一方側の側部ＦＳ１から、甲部分の底部ＦＢと、甲部分の他方側の側部ＦＳ２と、甲部分の上部ＦＴを経由して、甲部分の一方側の側部ＦＳ１の各表面まで略沿って戻る（１周回る）周方向であると言える。
一方、足Ｆの足首下方部分から踵Ｈまでにおける足胴回り方向Ｃとは、足首下方部分の一方側の側部ＦＳ１から、足首下方部分の底部ＦＢを経由して、足首下方部分の他方側の側部ＦＳ２までの各表面に略沿う周方向であり、足首下方部分の上部は当然略沿わない（つまり、１周回る周方向ではない）。
【００５０】
＜アッパー部材１の前後方向Ｌ’、前後方向長さ１Ｌなど＞
図２、３、７に示すように、アッパー部材１の前後方向Ｌ’は、当該アッパー部材１が足Ｆを覆った際、その足Ｆの前後方向Ｌに略沿う方向であると言えると共に、アッパー部材１における爪先部分１ｔ（爪先部分１ｔ（編地２の爪先部分２ｔ）において最も前方へ突出した部分の先端）と踵部分１ｈ（踵部分１ｈ（編地２の踵部分２ｈ）において最も後方へ突出した部分の先端）を結ぶ方向であるとも言える。
又、アッパー部材１の前後方向長さ（前後長さ）１Ｌは、当該アッパー部材１が足Ｆを覆った際、当該アッパー部材１における足Ｆの前後方向Ｌに略沿った長さであるとも言えると共に、アッパー部材１における爪先部分１ｔ（爪先部分１ｔにおいて最も前方へ突出した部分の先端）から踵部分１ｈ（踵部分１ｈにおいて最も後方へ突出した部分の先端）までの長さとも言える。
ここで、本発明における「アッパー部材１の前後方向長さ１Ｌ」とは、アッパー部材１をソール部材３０に取り付ける前（アッパー部材１が単独で存在している時（一旦、アッパー部材１をソール部材３０に取り付けた後に、敢えてソール部材３０から取り外した時も含む））の当該アッパー部材１の前後方向長さ１Ｌを意味し、当該アッパー部材１に後述する加熱成形をした後におけるアッパー部材１の前後方向長さ１Ｌであっても、当該加熱成形をする前におけるアッパー部材１の前後方向長さ１Ｌであっても良い。
尚、アッパー部材１である一体編成された編地２が、後述するように、丸編で構成されている場合には、アッパー部材１（編地２）の前後方向Ｌ’が丸編のコース方向であり、アッパー部材１（編地２）の前後方向長さ１Ｌが丸編のコース方向長さである。
その他、アッパー部材１における左右方向とは、上述したアッパー部材１の前後方向Ｌ’に対して、当該前後方向Ｌ’が略沿う水平面内で、略直交する方向であるとも言える。
【００５１】
＜アッパー部材１の足胴回り方向Ｃ’、足胴回りＷ’＞
図２、３、７に示すように、アッパー部材１の足胴回り方向Ｃ’は、当該アッパー部材１が足Ｆを覆った際、その足Ｆの足胴回り方向Ｃに略沿う方向であり、アッパー部材１の足胴回りＷ’は、当該アッパー部材１が足Ｆを覆った際、その足Ｆの足胴回り方向Ｃに略沿った長さであるとも言える。
尚、アッパー部材１である一体編成された編地２が、後述するように、丸編で構成されている場合には、アッパー部材１（編地２）の足胴回り方向Ｃ’がウェール方向であり、アッパー部材１（編地２）の足胴回りＷ’がウェール方向長さである。
【００５２】
＜編地２＞
図１〜５に示されたように、編地２は、アッパー部材１として一体編成されており、この編地１枚で、上述した使用者Ｕの足Ｆの全体を覆っている。
つまり、編地２は、使用者Ｕの足Ｆの前後方向Ｌにおける全ての位置で、使用者Ｕの足Ｆにおける一方の側部ＦＳ１から底部ＦＢを経由して他方の側部ＦＳ２までを少なくとも含む足胴回りＷを覆っていると言える。
【００５３】
詳解すれば、編地２は、使用者Ｕの足Ｆの爪先Ｔ近傍（爪先ＴからＭＰ関節まで）に対しては、親指・人差し指・中指・薬指・小指を纏めた部分の一方側の側部ＦＳ１から、親指・人差し指・中指・薬指・小指の底部ＦＢと、親指・人差し指・中指・薬指・小指を纏めた部分の他方側の側部ＦＳ２と、親指・人差し指・中指・薬指・小指の上部ＦＴを経由して、親指・人差し指・中指・薬指・小指を纏めた部分の一方側の側部ＦＳ１までを、１周回る部分（有底状で略筒状の前筒部分２ａ）で覆っていると言える。
編地２は、足Ｆの甲部分に対しては、甲部分の一方側の側部ＦＳ１から、甲部分の底部ＦＢと、甲部分の他方側の側部ＦＳ２と、甲部分の上部ＦＴを経由して、甲部分の一方側の側部ＦＳ１の各表面までを、１周回る部分（略筒状の中筒部分２ｂ）で覆っていると言える。
【００５４】
一方、編地２は、足Ｆの足首下方部分から踵Ｈまでに対しては、足首下方部分の一方側の側部ＦＳ１から、足首下方部分の底部ＦＢを経由して、足首下方部分の他方側の側部ＦＳ２までを覆い、足首下方部分の上部ＦＴは当然覆わない（つまり、足Ｆの足首下方部分から踵Ｈまでを、１周回らず、上方開口した（履き口２ｒが上方に形成された）有底状の後開口部分２ｃで覆っている）。
このようにアッパー部材１を編地２で一体編成し、この編地２で、使用者Ｕの足Ｆの前後方向Ｌにおける全ての位置で、使用者Ｕの足Ｆにおける一方の側部ＦＳ１から底部ＦＢを経由して他方の側部ＦＳ２までを含む足胴回りＷを覆うことにより、換言すれば、編地２は、使用者Ｕの足Ｆに対して、前後方向Ｌ及び足胴回り方向Ｃの段差なく接することとなる。
【００５５】
編地２における前後方向Ｌ’及び足胴回り方向Ｃの段差がないことによって、特許文献１のように、外側布地要素の下縁を中央部分の外側縁に縫い合わせたり、内側布地要素の下縁を中央部分の内側縁に縫い合わす必要がなく、製造工程・製造コストを低減できる。
これは同時に、縫い合わせが必須でないため、布地が重なって生じる段差がないことを意味しており、使用者Ｕの足Ｆには、段差による違和感が生じ難くなる。
つまり、「製造工程・製造コストの低減」と「使用者の違和感の抑制」の両立が可能となる。
【００５６】
ここまで述べたように、使用者Ｕの足Ｆを覆う編地２は、一体編成されているのであれば、何れの編組織でも良いが、例えば、天竺編（平編）やスムース編（両面編、二重ゴム編）の他、ゴム編、パール編、タック編、浮き編、レース編、両畦編、片畦編、ペレリン編、アイレット編、多衝程両面編、ダブル・ジャージー編、振り編、針抜き編、パイル編、フリース編、添え糸編、からみ添え糸編、ラーベン編、ひねり編、アーガイル編などの丸編（緯編）であっても良く、この編組織は、後述するように、部分的に異なっていても構わず、２種類以上の編組織で、１つの編地２を編成しても良い（例えば、２種類など）。
又、編地２は、上述した編組織を複数重ねて、一部又は全部を構成しても（２重編地や３重編地などでも）良いが、上述した編組織１重で構成して、軽量化を図っても構わない。
このように、１つの編地２が一体編成されているため、多種の材料を積層せず、又、接着剤も使用しないことから、常に外気を取り入れ易く、靴２０内部の湿気を放出し易く、蒸れを抑制できる。更には、編地２は、複数種の糸で一体編成されていることから、交編素材であるとも言え、靴２０内の汗を発散し易く、水に濡れても排水性が良いため、乾燥も速いに優れているため、靴２０内を快適に保ち易い。
【００５７】
編地２は、上述した前筒部分２ａや中筒部分２ｂ、後開口部分２ｃ、履き口２ｒを有し、その他、後述する爪先部分２ｔ、後開口部分２ｃにおける最も後方に位置する部分（踵部分）２ｈを有している。
尚、編地２は、羽根部分１０やタン部分１１を有していても良い。
又、編地２の重量も、特に限定はないが、例えば、１５ｇ以上３５ｇ以下、好ましくは１８ｇ以上３２ｇ以下、更に好ましくは２０ｇ以上３０ｇ以下（２５ｇなど）であっても良い。
【００５８】
＜一体編成の開始部分（爪先部分２ｔ・踵部分２ｈなど）＞
尚、編地２における一体編成の開始部分は、使用者Ｕの足Ｆの爪先Ｔ側を覆う爪先部分２ｔであっても良い（図１〜５）。
つまり、編地２を、爪先部分２ｔから踵部分２ｈにかけて一体編成しても良く、最初に編成するこの爪先部分２ｔから、その他の部分を放射状に編成（連結）しても構わない。
【００５９】
この爪先部分２ｔは、上述した使用者Ｕの足Ｆの爪先ＴからＭＰ関節までを覆う編地２の有底状の略筒部分において、足Ｆの爪先Ｔ前方側の略中央位置（左右方向且つ上下方向における略中央位置）を覆う部分である。
又、爪先部分２ｔは、換言すれば、編地２において最も前方へ突出した部分である。
【００６０】
爪先部分２ｔが一体編成の開始部分である場合には、当該爪先部分２ｔは、他の部分（爪先部分２ｔ以外の部分）より使われる糸の総繊度が小さい、及び／又は、他の部分（爪先部分２ｔ以外の部分）より所定長さ（編地２が丸編で構成されている場合には、当該編地２の前後方向Ｌ’（コース方向）での所定長さ、又は、編地２の足胴回り方向Ｃ’（ウェール方向）での所定長さ）における編目の数が少なくても良い。
このように、編目の数が少なければ、爪先部分２ｔの具体的な編目の数は何れでも良いが、例えば、編地２の前後方向Ｌ’（コース方向）においては、５コース以上であったり、編地２の足胴回り方向Ｃ’（ウェール方向）においては、３ウェール以上であっても良い。
【００６１】
従って、この爪先部分２ｔも、後述する異編部３（特に、疎異編部３ａ）であるとも言える。
このように、編地２における一体編成の開始部分を、その他の部分より使われる糸の総繊度が小さい、又は、編目の数が少ない爪先部分２ｔとすることで、この爪先部分２ｔを、最初に一体編成される爪先部分２ｔを土台と出来、その後に編成される爪先部分２ｔ以外の部分を安定して編成できる。
【００６２】
尚、このような爪先部分２ｔを起点として、編地２における底部を経由し、底部と踵部分２ｈ後面との境界までは、左右幅が１ウェール分（編目１つ分）の部分が、前後方向Ｌ’に沿って繋がっていても良い。
又、編地２における踵部分２ｈは、左右幅が少なくとも５ウェール分（編目５つ分）の部分が、上下方向に略沿って伸び、使用者Ｕの足Ｆの踵Ｈ後面を覆っていても良い。
更に、踵部分２ｈのうち、編地２（アッパー部材１）をソール部材３０に取り付けた際に出来る当該ソール部材３０の踵部分上縁（後述するヒールカウンター３２の上縁）とアッパー部材１の境界近傍部分（編地２（アッパー部材１）をソール部材３０に取り付けた際に、当該ソール部材３０の踵部分上縁（ヒールカウンター３２の上縁）に当るアッパー部材１の部分）については、おって詳解するが、少なくとも後述のＰＵ糸を含むこととしても良い。
これまでとは逆に、編地２を、踵部分２ｈから爪先部分２ｔにかけて一体編成しても良く、最初に編成する踵部分２ｈを、その他の部分より使われる糸の総繊度を小さく、又は、その他の部分より所定長さにおける編目の数を少なくすることによって、最初に一体編成される踵部分２ｈを土台と出来、その後に編成される踵部分２ｈ以外の部分を安定して編成できる。
これ以外にも、編地２の一体編成の開始部分を、上方開口した履き口２ｒとし、この履き口２ｒから使用者Ｕの足Ｆの底部（裏）ＦＢ側を覆う足裏部分２ｓにかけて（平面視で当該履き口２ｒの周方向に沿って足Ｆを回るように）一体編成しても良い。
又、これとは逆に、編地２の一体編成の開始部分を、上述した足裏部分２ｓ（特に、足裏部分２の左右方向中央部）とし、この足裏部分２ｓから上述の履き口２ｒにかけて（使用者Ｕの平面視における足Ｆの周方向に沿って、当該足Ｆを回るように）一体編成しても良い。
【００６３】
＜編地２の踵後面２ｈ’＞
編地２において、使用者Ｕの踵Ｈ側を覆う踵部分２ｈの後面（踵後面）２ｈ’は、その構成に特に限定はないが、例えば、この踵後面２ｈ’が前傾していても良い。
つまり、踵後面２ｈ’は、側面視において、踵後面２ｈ’の上端が踵後面２ｈ’の下端より前方に位置していると言え、更に換言すれば、踵後面２ｈ’は、側面視において、踵後面２ｈ’の何れか（任意）の部位が、当該部位より下方にある部位より前方に位置しているとも言える。
【００６４】
上述した踵後面２ｈ’と鉛直方向とが成す踵前傾角度αも、踵後面２ｈ’自体が前傾しているのであれば、何度でも良いが、例えば、６５°以上８５°以下であっても良く、好ましくは７０°以上８５°以下、更に好ましくは７０°以上８０°以下（７５°など）であっても構わない。
ここで、本発明における「踵前傾角度α」とは、上述したように、側面視において、踵後面２ｈ’の上端と踵後面２ｈ’の下端とを結ぶ直線と、鉛直方向とが成す角度であったり、側面視において、踵後面２ｈ’の何れか（任意）の部位と当該部位より下方にある部位とを結ぶ直線と、鉛直方向とが成す（との間の）角度であっても良く、又、「踵前傾角度α」とは、側面視において、踵後面２ｈ’の何れか（任意）の部位（点）における接線と、鉛直方向とが成す角度であっても構わない。
その他、「踵前傾角度α」とは、特に、踵後面２ｈ’の中途部又は下部２ｈ”が鉛直方向と成す角度であっても良く、側面視において、踵後面の中途部又は下部２ｈ”の上端と踵後面の中途部又は下部２ｈ”の下端とを結ぶ直線と、鉛直方向とが成す角度であったり、側面視において、踵後面の中途部又は下部２ｈ”の何れか（任意）の部位と当該部位より下方にある部位とを結ぶ直線と、鉛直方向とが成す角度であったり、側面視において、踵後面の中途部又は下部２ｈ”の何れか（任意）の部位（点）における接線と、鉛直方向とが成す角度であっても良い。
更に、本発明における「踵前傾角度α」とは、アッパー部材１をソール部材３０に取り付けた後における上述した何れかの踵前傾角度αであったり、アッパー部材１をソール部材３０に取り付ける前であっても、アッパー部材１に対して後述する加熱成形をした後における上述した何れかの踵前傾角度αであったり、当該加熱成形をする前における上述した何れかの踵前傾角度αであっても良い。
このような踵後面２ｈ’の踵前傾角度αを６５°以上８５°以下とすることで、靴２０を履く使用者Ｕの足Ｆが、当該靴２０から脱げにくくなると同時に、使用者Ｕの踵Ｈに対する締付けを過度に強くしなくとも良くなる（「靴脱げ抑制」と「踵締付け適正化」の両立が図れる）。
【００６５】
＜異編部３＞
図１〜５に示すように、異編部３は、その編組織、編目の数、編目の大きさ、及び、使われる糸のうち少なくとも１つがその他の部分と異なる部分である。
異編部３は、上述した一体編成の開始部分である編地２における爪先部分２ｔや踵部分２ｈ、履き口２ｒ、足裏部分２ｓのように、その他の部分より使われる糸の総繊度が小さくした、及び／又は、その他の部分より所定長さにおける編目の数が少なくした疎異編部３ａを含むと共に、以下に述べる異伸度部４も含む。
【００６６】
＜異伸度部４＞
図１〜５に示すように、異伸度部４は、編地２において、その他の部分と伸度Ｄが異なる部分である。
つまり、編地２は、一体編成されているが、その伸度Ｄが全体で一様でなくとも良く、編地２の一部が、その他の部分より伸度Ｄが低かったり、その他の部分より伸度Ｄが高い場合に、当該伸度Ｄの低い部分や高い部分を、異伸度部４とする。
【００６７】
尚、編地２における異伸度部４以外の部分は、言わば、伸度Ｄの標準となる部分であると言え、これを伸度ベース部４’とする。
この伸度ベース部４’は、上述した「その他の部分」であるとも言え、より詳しく述べれば、編地２において最も広い部分、又は、後述する具体的な異伸度部４ａ〜４ｇ以外の部分を言う。
【００６８】
つまり、編地２は、異伸度部４と伸度ベース部４’から構成されている。
又、異伸度部４は、後述する異伸度部４ａ〜４ｇのうち、少なくとも１つを有していれば良く、更には、異伸度部４自体が、編地２において存在しなくとも良い。
【００６９】
異伸度部４は、その他の部分と伸度Ｄが異なるのであれば、何れの構成であっても良いが、例えば、上述した異編部３のように、異伸度部４における編組織や編目の数、編目の大きさ、及び、使われる糸のうち少なくとも１つがその他の部分と異なる（相違点が編組織や編目の数、編目の大きさ、及び、使われる糸のうち少なくとも１つである）ことで、異伸度部４が構成されていても良い。
異伸度部４とその他の部分の相違点が「編組織」である際に、例えば、上述した天竺編やスムース編で編地２を編成していれば、異伸度部４をスムース編として、その他の部分を天竺編としたり、又、その逆としても良い。
【００７０】
尚、天竺編とスムース編は、表面上大差はなく、肉眼では識別し難いため、一体編成された編地２であるにも関わらず、異伸度部４ごとに機能（伸び抑制など）を持たせることが可能となる。
又、伸び抑制の異伸度部４（伸び難い異伸度部４、又は、伸び止めのための異伸度部４）であれば、スムース編を含ませたり、編目（ループ）を極力小さくしても良い。
【００７１】
異伸度部４とその他の部分の相違点が「編目の数、編目の大きさ」である際に、例えば、アッパー部材１である一体編成された編地２が丸編で構成されている場合には、当該編地２の前後方向Ｌ’（コース方向）における略同じ位置にある異伸度部４とその他の部分編地２で、足胴回り方向Ｃ’（ウェール方向）の所定長さにおいて、異伸度部４に使われる編目の数をその他の部分より多く又は少なくしたり、異伸度部４に使われる編目の大きさをその他の部分より小さく又は大きくしても良い。
これ以外にも、例えば、アッパー部材１である一体編成された編地２が丸編で構成されている場合には、当該編地２の足胴回り方向Ｃ’（ウェール方向）における略同じ位置にある異伸度部４とその他の部分編地２で、前後方向Ｌ’（コース方向）の所定長さにおいて、異伸度部４に使われる編目の数をその他の部分より多く又は少なくしたり、異伸度部４に使われる編目の大きさをその他の部分より小さく又は大きくしても良い。
【００７２】
尚、所定長さで使われる編目の数が多くなれば、その編目１つ１つの大きさは大きくなり、編目の数が少なくなれば、その編目１つ１つの大きさは小さくなる傾向にあると言える。
これは逆に、所定長さで使われる編目１つ１つの大きさが大きくなれば、その編目の数は少なくなり、編目１つ１つの大きさが小さくなれば、その編目の数は多くなる傾向にあるとも言える。
又、編目の数は「度目」とも言え、ＪＩＳ−Ｌ−１０９６：２０１０には、「度目」とは、１．２７ｃｍ（１／２（２分の１）インチ）当りのウェ−ル数及びコ−ス数を求め、この両者の和を意味する。この度目の値も、特に限定はないが、例えば、３３以上３７以下（例えば、３５）であっても良い。
【００７３】
異伸度部４とその他の部分の相違点が「使われる糸」である際に、より詳しくは、使われる糸の総繊度、１本の糸に含まれる繊維（フィラメント）の本数及び単繊維繊度、撚数、素材、色などが相違点となる。
特に、異伸度部４とその他の部分の相違点として、使われる糸の素材が異なる場合には、異伸度部４が、後述の熱融着性部分５ａを有した熱融着糸５を含んでいても良い。
【００７４】
異伸度部４に使われる糸の素材は、この熱融着糸５の他、ポリウレタン樹脂製の糸（ＰＵ糸）や、ウーリー糸（捲縮糸）、レギュラー糸（通常の紡績糸（スパン糸（単繊維糸））やフィラメント糸（長繊維糸））などを含んでいても良い。
このような各素材の糸は、異伸度部４の位置や機能に応じて、含まれる量を変更しても構わない。
【００７５】
例えば、異伸度部４の位置や機能を踏まえ、異伸度部４に伸び難い糸（伸度Ｄが低い糸）を使う場合には、当該異伸度部４の少なくとも一部に、後述の熱融着糸５や、レギュラー糸（例えば、ポリエステル樹脂製のレギュラー糸（ポリトリメチレンテレフタレート樹脂製の糸（ＰＴＴ糸）など）、ウーリー糸（例えば、ポリアミド（ナイロン）樹脂製のウーリー糸（ウーリーナイロン糸）など）等を含んでも良い。
ここで、ウーリーナイロン糸について詳解すると、ウーリーナイロン糸は、通常の状態で捲縮しているため、編み上がりより編目が小さくなり、編地２にボリュームが出て風合いも向上する。
このようなウーリーナイロン糸が使われた異伸度部４（編地２）を引っ張ると、捲縮したウーリーナイロン糸が伸び且つ編目も開くため、当該異伸度部（編地２）はある程度までは伸びるが、ナイロン樹脂自体は伸び難い素材であるため、ある程度まで伸びた後は、当該異伸度部４の伸びが抑制される。
従って、異伸度部４にウーリーナイロン糸を使うことによって、当該異伸度部４は、使用者Ｕの走行時には適度に伸び、それ以上は伸びない（使用者Ｕの足Ｆをホールドする）という性質を持たせることが出来ると言える。
【００７６】
尚、１つの編地２において使われる糸の種類も、１種類や２種類以上など何種類であっても良く、又、１つの異伸度部４に、２種類以上の糸が使われていても良い（例えば、６種類など）。
異伸度部４について、ここまで述べた編組織や編目の数、編目の大きさ、及び、使われる糸の４つの相違点は、何れか１つだけが、その他の部分と異なっていても良いが、４つの相違点のうち、２つや３つだけが同時に異なっていたり、４つ全てが異なっていても良い。
又、異伸度部４と伸度ベース部４’の境界や、異伸度部４同士の境界においては、上述した編組織や編目の数、編目の大きさ、使われる糸などを徐々に変化（連続的に変化）させても良い。
【００７７】
又、異伸度部４は、編地２において、何れの位置に設けられていても良いが、例えば、上述した使用者Ｕの足Ｆの各関節や爪先Ｔなどに応じた位置であっても良い（後述するリスフラン・ショパール関節異伸度部４ａやＭＰ関節異伸度部４ｂ、爪先異伸度部４ｃ、爪先・ＭＰ異伸度部４ｄなど）。
これ以外にも、異伸度部４としては、左右一対の靴２０における編地２（アッパー部材１）が、左右方向の内側部分（左右の靴２０で互いに近接している（向き合う）側の部分）と、左右方向の外側（左右の靴２０で互いに離間している（向き合わない）側の部分）において、伸度Ｄが異なっていても良く、例えば、編地２の内側部分の伸度Ｄを、外側部分より高くしたり、又、その逆でも良い。尚、編地２における左右方向の外側（足Ｆの小指側）には、上述したウーリー糸を使っても良い。
【００７８】
このように、伸度Ｄが内側部分と外側部分で異なる異伸度部４は、後述するリスフラン・ショパール関節異伸度部４ａ内においても設けることが出来（例えば、当該リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａ内で、内側部分の伸度Ｄが外側部分より高いなど）、これは、後述するＭＰ関節異伸度部４ｂや爪先異伸度部４ｃ、爪先・ＭＰ異伸度部４ｄなどでも同様である。
ここまで述べたように、編組織や編目の数、編目の大きさ、使われる糸等がその他の部分と異なる異伸度部４を編地２に設けることで、使用者Ｕが靴２０を履いた際に、使用者Ｕの足Ｆの皮膚に、アッパー部材１を追従させ易くなる。
【００７９】
＜伸度Ｄ＞
ここまで述べた異伸度部４とは伸度Ｄによって区別されるが、ここで、この伸度Ｄ自体について述べる。
本発明において「伸度Ｄ」とは、編地２に使われている糸を、所定方向（編地２の前後方向Ｌ’（コース方向）又は足胴回り方向Ｃ’（ウェール方向））に引っ張った際の伸び易さ（伸び難さ）を意味する。
【００８０】
例えば、後に詳解する熱融着糸５等が使用される糸に含まれていれば、熱処理（加熱成形など）をすることで、編地２（当該異伸度部４）の手触りが硬くなり、硬くなれば当然に編地２（当該異伸度部４）自体は伸び難くなることから、伸度Ｄは、硬さを表すとも言える。
又、伸度Ｄは、伸び易さを表現できるのであれば何れでも良いが、例えば、ＪＩＳ−Ｋ−６９００：１９９４に規定された応力−ひずみ曲線（stress-strain curve 、ＳＳカーブ）で表しても良い。
【００８１】
尚、実際に編地２に使われる糸においては、伸長する時に必要とされる応力（伸長時のＳＳカーブの形状）と、収縮する時に自然に生じる応力（収縮時のＳＳカーブの形状）が異なる（ヒステリシスループ（履歴曲線）となる）。
よって、このＳＳカーブにあれば、編地２に使われる糸において、伸張時に必要な応力と共に、収縮時に生じる応力も把握でき、使用者Ｕが靴２０を履いて編地２を伸張する時に必要な応力だけでなく、靴２０を履いた後に、編地２が収縮して使用者Ｕの足Ｆを拘束する様子が明確になり、アッパー部材１の伸度Ｄを表すものとして適切であると言える。
【００８２】
ここで、この応力−ひずみ曲線（ＳＳカーブ）は、ＪＩＳ−Ｋ−６９００：１９９４では「応力とひずみの対応する数値を互いに対照させて曲線で表した図表。注−通常応力の数値は縦軸（垂直）に、ひずみの数値は横軸（水平）にプロットされる」と規定されている。
伸度Ｄを示す応力−ひずみ曲線を、例えば、縦軸に応力（単位：Ｎ（ニュートン））とし、横軸に伸長長さ（単位：ｍ）としても良い。
【００８３】
又、上述した「ヒステリシスループ（履歴曲線）」は、ＪＩＳ−Ｋ−６９００：１９９４では「材料の周期的変形の間に作り出されるひずみに対する応力（又はこれらの関数）の閉鎖曲線図」と規定されている。
このようなヒステリシスループとなる応力−ひずみ曲線（ＳＳカーブ）で伸度Ｄを表した場合、その高低（大小）関係については、例えば、収縮時の傾き平均値（収縮時の区間におけるＳＳカーブ全体の傾き（例えば、単位はＮ／ｍ）を平均した値）で高低を比較したり、その他、伸長時の傾き平均値（伸長時の区間におけるＳＳカーブ全体の傾きを平均した値）や、収縮時の傾き平均値と伸長時の傾き平均値を足して２で割った値などで高低を比較しても良い。
【００８４】
その他、伸度Ｄを表すものとして、同じくＪＩＳ−Ｋ−６９００：１９９４で規定されたヤング率（引張弾性率）を用いても良い。
ここで、このヤング率は、ＪＩＳ−Ｋ−６９００：１９９４では「応力とひずみの商（割線弾性率）Ｅ＝σ／ε、又は、応力−ひずみ曲線に対する接線（接線弾性率）Ｅ＝ｄσ／ｄε」と規定されている。
【００８５】
尚、上記式中の「σ」とは、ＪＩＳ−Ｋ−６９００：１９９４において「応力（stress）」と規定され、「物体内部のある一点を通る一定の平面の単位面積に作用する内力又は内力の成分のその点における強さ」を意味しており、又、上記式中の「ε」とは、ＪＩＳ−Ｋ−６９００：１９９４において「ひずみ（strain）」と規定され、「物体のもとの寸法又は形状と比べた外力に基づく長さの寸法又は形状における変化」を意味する。
このヤング率の単位は、Ｎ（ニュートン）／ｍ2 （平方メートル）などとなる。
【００８６】
このようなヤング率は、上述した応力−ひずみ曲線（ＳＳカーブ）において言えば、例えば、収縮時や伸長時におけるＳＳカーブの傾きや、ヒステリシスループとなるＳＳカーブ上の任意の点における接線の傾きを意味することとなり、何れの区間や何れの点とするかで値が違ってくる。
従って、ヤング率で伸度Ｄを表した場合、その高低関係についても、例えば、ヒステリシスループの収縮時の傾き平均値を表すヤング率同士で高低を比較したり、伸長時の傾き平均値を表すヤング率同士や、収縮時の傾き平均値と伸長時の傾き平均値を表す各ヤング率を足して２で割った値同士、ヒステリシスループ上の所定の点における接線の傾きを表すヤング率同士などで高低を比較することとなる。
【００８７】
＜リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａ＞
図１〜５に示されたように、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａは、編地２における異伸度部４の１つであり、使用者Ｕの足Ｆにおける上述のリスフラン関節近傍からショパール関節近傍までの所定の前後幅４ａＷの部分を覆う略帯状のものである。
この前後幅４ａＷは、使用者Ｕの足Ｆにおけるリスフラン関節近傍からショパール関節近傍までの所定の前後方向長さの幅の部分を覆うのであれば、その値に特に限定はないが、例えば、４ｍｍ以上３０ｍｍ以下（靴２０の前後方向長さ２０Ｌに対してであれば、２％以上１２％以下の長さ）であっても良く、好ましくは４ｍｍ以上２７ｍｍ以下（同２％以上１１％以下の長さ）、更に好ましくは４ｍｍ以上２４ｍｍ以下（同２％以上１０％以下の長さ）でも構わない。
【００８８】
尚、このリスフラン・ショパール関節異伸度部４ａは、編地２が後述するタン部分１１を有する場合には、足Ｆの甲部分に対して、甲部分の一方側の側部ＦＳ１から、甲部分の底部ＦＢを経由して、甲部分の他方側の側部ＦＳ２の各表面までのみを覆い、甲部分の上部ＦＴの表面は覆わない（つまり、足胴回り方向Ｃ’に１周回らない）こととなる。
一方、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａは、編地２が後述するタン部分１１を有さない場合には、足Ｆの甲部分に対して、甲部分の一方側の側部ＦＳ１から、甲部分の底部ＦＢと、甲部分の他方側の側部ＦＳ２と、甲部分の上部ＦＴを経由して、甲部分の一方側の側部ＦＳ１の各表面までを覆う（つまり、足胴回り方向Ｃ’に１周回る）こととなる。
【００８９】
リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａは、編地２におけるその他の部分より伸度Ｄ（Ｄａ）が低い（つまり、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａの伸度Ｄａが、編地２において最も低い）。
このように、最も伸度Ｄａが低いリスフラン・ショパール関節異伸度部４ａを設けることで、足Ｆにおいて、リスフラン関節からショパール関節の間の付近は他の部分より間隔が鈍いため、異伸度部４による拘束力を上げても問題がなく、使用者Ｕの足Ｆの皮膚に、アッパー部材１をより追従させ易くなる。
又、このような伸度Ｄ（Ｄａ）を実現するために、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａは、後述の熱融着糸５を含んでいても良い。
【００９０】
＜ＭＰ関節異伸度部４ｂ＞
図１〜５に示されたように、ＭＰ関節異伸度部４ｂも、編地２における異伸度部４の１つであり、使用者Ｕの足Ｆにおける上述のＭＰ関節（中足趾節間関節）から踵Ｈに向けた所定の前後幅４ｂＷの部分を覆う略帯状のものである。
この前後幅４ｂＷは、使用者Ｕの足ＦにおけるＭＰ関節から踵Ｈに向けた所定の前後方向長さの幅の部分を覆うのであれば、その値に特に限定はないが、例えば、４ｍｍ以上３６ｍｍ以下（ＭＰ関節から踵Ｈに向けて後方へ４ｍｍ以上３６ｍｍ以下とも言え、又、靴２０の前後方向長さ２０Ｌに対してであれば、２％以上１４％以下の長さ）であっても良く、好ましくは４ｍｍ以上３３ｍｍ以下（同後方へ４ｍｍ以上３３ｍｍ以下、同２％以上１３％以下の長さ）、更に好ましくは４ｍｍ以上３０ｍｍ以下（同後方へ４ｍｍ以上３０ｍｍ以下、同２％以上１２％以下の長さ）でも構わない。
【００９１】
ここで、足ＦにおけるＭＰ関節は、平面視で最も左右幅が広い（左右方向の長さが長い）ことから、編地２（アッパー部材１）においても、このＭＰ関節異伸度部４ｂが、平面視で最も左右幅が広い（左右方向の長さ）とも言える。
尚、ＭＰ関節異伸度部４ｂは、編地２が後述するタン部分１１の有無に関わらず、足Ｆの甲部分に対して、甲部分の一方側の側部ＦＳ１から、甲部分の底部ＦＢと、甲部分の他方側の側部ＦＳ２と、甲部分の上部ＦＴを経由して、甲部分の一方側の側部ＦＳ１の各表面までを覆う（つまり、足胴回り方向Ｃ’に１周回る）こととなる。
更に、ＭＰ関節異伸度部４ｂが覆う部分を詳解すれば、ＭＰ関節異伸度部４ｂは、使用者Ｕの足ＦにおけるＭＰ関節自体を覆っていても、ＭＰ関節自体を覆っていなくとも良い。又、ＭＰ関節異伸度部４ｂが使用者Ｕの足ＦにおけるＭＰ関節自体を覆っている場合において、当該ＭＰ関節を実際に覆っている部分の伸度Ｄは、連続的に（グラデーション様に）変化する構成であったり、略一様であっても良い。
【００９２】
ＭＰ関節異伸度部４ｂは、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａより伸度Ｄ（Ｄｂ）が高い又はリスフラン・ショパール関節異伸度部４ａと伸度Ｄが略同一、且つ、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａ以外の部分より伸度Ｄ（Ｄｂ）が低い（つまり、ＭＰ関節異伸度部４ｂの伸度Ｄｂが、編地２において、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａの次に低い（２番目に低い）、又は、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａと同様に編地２において最も低い）。
このように、２番目に（又は最も）伸度Ｄｂが低いＭＰ関節異伸度部４ｂを設けることで、ＭＰ関節後方の動きを抑制して靴２０の横ブレを防ぎつつ、ＭＰ関節を必要以上に拘束することはない。
又、このような伸度Ｄ（Ｄａ）を実現するために、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａは、後述の熱融着糸５を含んでいても良い。
【００９３】
尚、ＭＰ関節異伸度部４ｂは、所定の前後幅４ｂＷを有することから、編地２において左右方向に帯状に延びる部分（帯状部分）であることが分かるが、この帯状部分は１つ（１本）でなくとも良く、複数本が集まってＭＰ関節異伸度部４ｂを形成していても良い。
詳解すれば、ＭＰ関節異伸度部４ｂは、その伸度Ｄｂの複数本の帯状部分と、伸度Ｄｂより伸度Ｄが高い複数本の帯状部分が、前後方向に交互に配置されたもの（縞々状となったもの）全体を指しても良く、この場合の各帯状部分の前後幅は、それぞれ違っていたり、全て同じ幅であるなど何れでも構わない。
又、ＭＰ関節異伸度部４ｂにおける帯状部分それぞれは、何れの色であっても良く、それらの色の出現する順番や位置なども、周期的であったり、グラデーションをつける（色を連続的に変化させる）等でも良い。
【００９４】
＜爪先異伸度部４ｃ＞
図１〜５に示されたように、爪先異伸度部４ｃも、編地２における異伸度部４の１つであり、使用者Ｕの足Ｆの爪先Ｔから、ＭＰ関節より爪先Ｔ寄りの位置までを覆うものである。
爪先異伸度部４ｃは、上述したようなリスフラン・ショパール関節異伸度部４ａやＭＰ関節異伸度部４ｂと同様に、所定の前後幅（前後幅４ｃＷ）を持つ略帯状であっても良い。
【００９５】
これ以外にも、爪先異伸度部４ｃは、例えば、使用者Ｕの足Ｆの爪先Ｔから、ＭＰ関節より爪先Ｔ寄りの位置までの上部（上面）ＦＴのみを覆うものとして、その平面視形状が略台形状や略三角形状などでも良い。
このとき、略台形状や略三角形状の爪先異伸度部４ｃにおける高さ（前後方向Ｌ’の長さ）が、上述した前後幅４ｃＷと略同じでも構わない。
【００９６】
その他、爪先異伸度部４ｃは、足Ｆの爪先Ｔ近傍における上面ではなく、左右外側部や左右内側部、底部のうち少なくとも１つを覆っても良い。
詳解すれば、爪先異伸度部４ｃは、使用者Ｕの足Ｆの爪先Ｔから、ＭＰ関節より爪先Ｔ寄りの位置までにおける、一方側の側部ＦＳ１（親指・人差し指・中指・薬指・小指を纏めた部分の一方側の側部ＦＳ１（親指の一方側の側部））から、底部ＦＢ（親指・人差し指・中指・薬指・小指の底部ＦＢ）を経由して、他方側の側部ＦＳ２（親指・人差し指・中指・薬指・小指を纏めた部分の他方側の側部ＦＳ２（小指の他方側の側部））までのみを覆い、上部（上面）ＦＴ（親指・人差し指・中指・薬指・小指の上部ＦＴ）は覆わなくても良い（つまり、足胴回り方向Ｃ’に１周回らなくても良い）。
これ以外にも、爪先異伸度部４ｃは、使用者Ｕの足Ｆの爪先Ｔから、ＭＰ関節より爪先Ｔ寄りの位置までにおける、一方側の側部ＦＳ１や、他方側の側部ＦＳ２、上部（上面）ＦＴのうち、少なくとも１つを覆っても良い。
尚、爪先異伸度部４ｃにおいても、左右方向の外側（足Ｆの小指側（小指の他方側の側部）ＦＳ２）には、上述したウーリー糸を使っても良い。
【００９７】
このように、爪先異伸度部４ｃが爪先Ｔ近傍の上部（上面）ＦＴを覆わない場合であっても、当該爪先異伸度部４ｃの前後方向Ｌ’の長さは、上述した前後幅４ｃＷと略同じで良い。
ここで、前後幅４ｃＷ（高さ、又は、前後方向Ｌ’の長さ）は、使用者Ｕの足Ｆの爪先Ｔから、ＭＰ関節より爪先Ｔ寄りの位置までの部分を覆うのであれば、その値に特に限定はないが、例えば、４ｍｍ以上３６ｍｍ以下（靴２０の前後方向長さ２０Ｌに対してであれば、２％以上１４％以下の長さ）であっても良く、好ましくは４ｍｍ以上３３ｍｍ以下（同２％以上１３％以下の長さ）、更に好ましくは４ｍｍ以上３０ｍｍ以下（同２％以上１２％以下の長さ）でも構わない。
【００９８】
爪先異伸度部４ｃは、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａ及びＭＰ関節異伸度部４ｂより伸度Ｄ（Ｄｃ）が低い又はリスフラン・ショパール関節異伸度部４ａとＭＰ関節異伸度部４ｂのうち少なくとも何れか一方と伸度Ｄが略同一、且つ、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａ及びＭＰ関節異伸度部４ｂ以外の部分より伸度Ｄ（Ｄｃ）が低い（つまり、爪先異伸度部４ｃの伸度Ｄｃが、編地２において、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａとＭＰ関節異伸度部４ｂの次に低い（３番目に低い）、又は、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａとＭＰ関節異伸度部４ｂのうち少なくとも何れか一方と同様に編地２において最も低い若しくは２番目に低い）。
このように、３番目に（最も、又は、２番目に）伸度Ｄｃが低い爪先異伸度部４ｃを設けることで、人の感覚において最も繊細な箇所の１つである足Ｆの爪先を過度に拘束せずに、アッパー部材１の保形効果を発揮できる。
又、このような伸度Ｄ（Ｄａ）を実現するために、リスフラン・ショパール関節異伸度部４ａは、後述の熱融着糸５を含んでいても良い。
【００９９】
＜爪先・ＭＰ異伸度部４ｄ＞
図１〜５に示されたように、爪先・ＭＰ異伸度部４ｄも、編地２における異伸度部４の１つであり、ＭＰ関節異伸度部４ｂと爪先異伸度部４ｃの間（前後方向Ｌ’における間）に存在し、使用者Ｕの足ＦにおけるＭＰ関節より所定の前後方向長さ（例えば、０ｍｍ以上１０ｍｍ以下（靴２０の前後方向長さ２０Ｌに対してであれば、０％以上４％以下の長さ））だけ前方へ進んだ位置から、爪先Ｔまでの所定の前後幅４ｄＷの部分を覆うものである。
この前後幅４ｄＷは、使用者Ｕの足ＦにおけるＭＰ関節から所定の前後方向長さ（だけ前方へ進んだ位置から、爪先Ｔにかけた所定の前後方向長さの幅の部分を覆うのであれば、その値に特に限定はないが、例えば、４ｍｍ以上３６ｍｍ以下（ＭＰ関節から所定の前後方向長さだけ前方へ進んだ位置から爪先Ｔに向けて前方へ４ｍｍ以上３６ｍｍ以下とも言え、又、靴２０の前後方向長さ２０Ｌに対してであれば、２％以上１４％以下の長さ）であっても良く、好ましくは４ｍｍ以上３３ｍｍ以下（同２％以上１３％以下の長さ）、更に好ましくは４ｍｍ以上３０ｍｍ以下（同２％以上１２％以下の長さ）でも構わない。
【０１００】
このような爪先・ＭＰ異伸度部４ｄも、編地２が後述するタン部分１１の有無に関わらず、足Ｆの甲部分に対して、甲部分の一方側の側部ＦＳ１から、甲部分の底部ＦＢと、甲部分の他方側の側部ＦＳ２と、甲部分の上部ＦＴを経由して、甲部分の一方側の側部ＦＳ１の各表面までを覆う（つまり、足胴回り方向Ｃ’に１周回る）こととなる。
又、爪先・ＭＰ異伸度部４ｄも、ＭＰ関節異伸度部４ｂと爪先異伸度部４ｃの間（使用者Ｕの足ＦにおけるＭＰ関節より所定の前後方向長さだけ前方へ進んだ位置から、爪先Ｔまでの所定の前後幅４ｄＷの部分を覆う部分）における上面ではなく、左右外側部や左右内側部、底部のうち少なくとも１つを覆っても良い。
爪先・ＭＰ異伸度部４ｄは、その他の部分と伸度Ｄが異なるのであれば、その値について特に限定はないが、伸び易い素材であるポリウレタン樹脂製の糸（ＰＵ糸）が使われている。
その結果、爪先・ＭＰ異伸度部４ｄの伸度Ｄｄは、上述したリスフラン・ショパール関節異伸度部４ａやＭＰ関節異伸度部４ｂ、爪先異伸度部４ｃをはじめ、それら以外の部分（その他の部分（伸度ベース部４’））より高くなるとも言える。
【０１０１】
このように、伸び易い素材であるＰＵ糸が使われた爪先・ＭＰ異伸度部４ｄを有することによって、従来の靴であれば使用者Ｕの走行時に屈曲して「皺」が発生していた部分に相当するにも関わらず、例えば、後述するように、アッパー部材１の前後方向長さ１Ｌを、ソール部材３０の前後方向長さ３０Ｌより短くすることで、アッパー部材１をソール部材３０に取り付けた際には、編地２が伸びた状態となる。
このように編地２が伸びた状態の靴２０を履いて使用者Ｕが走行した時には、この爪先・ＭＰ異伸度部４ｄが屈曲しても、伸びていた編地２（爪先・ＭＰ異伸度部４ｄ）が元に戻るに過ぎないため「皺」が生じ難い。
このような「皺の抑制」により、靴２０を履いた使用者Ｕが感じる走行時の不快感や、違和感を低減できる。
尚、爪先・ＭＰ異伸度部４ｄは、使用者Ｕが履いていない時（未使用時）には、逆に凹んだ状態となっても良い。
【０１０２】
＜その他の異伸度部４＞
図１〜５に示したように、異伸度部４は、上述したリスフラン・ショパール関節異伸度部４ａやＭＰ関節異伸度部４ｂ、爪先異伸度部４ｃ、爪先・ＭＰ異伸度部４ｄ以外の異伸度部を有していても良く、例えば、足Ｆの左右の側部を覆う異伸度部４（サイド異伸度部４ｅ）を有していても良い。
このサイド異伸度部４ｅは、足Ｆの甲部分の上部から、左右の踝（くるぶし）近傍を通る前後方向Ｌ’に略沿った所定の前後方向長さを持つ部分を覆うものである。
サイド異伸度部４ｅにおける前端や後端の位置を詳解すれば、まず、サイド異伸度部４ｅにおける前端は、後述するシューホール（貫通孔）１０ａにおいて最も上方に位置するもの（第１ハトメとも言う）の近傍であったり、この第１ハトメの後方に隣接する部分であっても良い。一方、サイド異伸度部４ｅにおける後端は、足Ｆの踝近傍としたり、この踝よりも後方に位置していても良い。
【０１０３】
尚、サイド異伸度部４ｅの前後方向長さは、特に限定はないが、例えば、４ｍｍ以上７０ｍｍ以下（靴２０の前後方向長さ２０Ｌに対してであれば、２％以上２７％以下の長さ）であっても良く、好ましくは４ｍｍ以上６０ｍｍ以下（同２％以上２３％以下の長さ）、更に好ましくは４ｍｍ以上５０ｍｍ以下（同２％以上２０％以下の長さ）でも構わない。
又、サイド異伸度部４ｅは、甲部分の上部から左右の踝近傍までを覆うものであったり、甲部分の上部から左右の踝近傍までを覆い且つ踝近傍でカーブして上下方向に略沿った部分を覆うものであっても良い。
【０１０４】
その他の異伸度部４としては、編地２（アッパー部材１）における履き口２ｒを形成する部分である履き口異伸度部４ｆが存在していても良い。
この履き口異伸度部４ｆに使われる糸は、特に限定はないが、例えば、ゴム糸（ＰＵ糸など）であっても良い。
【０１０５】
そして、それ以外の異伸度部４としては、編地２（アッパー部材１）における履き口２ｒと、踵部分Ｈ（後述するヒールカウンター３２）との間を覆う履き口・踵異伸度部４ｇが存在していても良い。
この履き口・踵異伸度部４ｇも、使われる糸に特に限定はないが、例えば、ゴム糸（ＰＵ糸など）であっても良い。
【０１０６】
＜熱融着糸５＞
図６等に示したように、熱融着糸５は、上述した異伸度部４に使われる糸の１種である（つまり、熱融着糸５は、異伸度部４に使われる糸として含まれている）。
熱融着糸５は、熱融着性部分５ａ及び非熱融着性部分５ｂを有している。
【０１０７】
従って、熱融着糸５は、編地２（アッパー部材１）に熱処理（加熱成形など）をすることによって熱融着性部分５ａが溶融し、熱融着糸５における後述の含有率Ｇ等に応じて、異伸度部４の伸度Ｄを所定の値とすることが出来る。
そこで、まず熱融着性部分５ａと非熱融着性部分５ｂについて述べる。
【０１０８】
＜熱融着性部分５ａと非熱融着性部分５ｂ＞
図６等に示したように、熱融着糸５における熱融着性部分５ａは、熱処理をすることで溶融する部分であって、後述する非熱融着性部分５ｂより融点が低い。
この熱融着性部分５ａと非熱融着性部分５ｂの素材は、非熱融着性部分５ｂの方が先に熱処理によって溶融する（換言すれば、熱融着性部分５ａより非熱融着性部分５ｂの融点の方が低い）のであれば、特に限定はないが、例えば、熱融着性部分５ａと非熱融着性部分５ｂが、ポリエチレン（ＰＥ）樹脂とポリプロピレン（ＰＰ）樹脂であっても良い。
【０１０９】
この他の素材としては、熱融着性部分５ａと非熱融着性部分５ｂが、ポリエステル樹脂（ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）樹脂、ポリトリメチレンテレフタレート（ＰＴＴ）樹脂、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）樹脂など）とポリエチレン（ＰＥ）樹脂であったり、通常のポリエステル樹脂（高融点ポリエステル樹脂）と低融点ポリエステル樹脂などであっても構わない。
このような熱融着性部分５ａと非熱融着性部分５ｂが、１本の熱融着糸５において所定の割合（含有率Ｇ）で存在する。
【０１１０】
＜熱融着性部分５ａの含有率Ｇ＞
熱融着糸５における熱融着性部分５ａの含有率Ｇとは、１本の熱融着糸５における熱融着性部分５ａの質量を、熱融着糸５における熱融着性部分５ａと非熱融着性部分５ｂを合計した質量で割った値を１００倍したものである。
この含有率Ｇは、後述の実施例１−１〜１−４にて詳解するが、２０質量％以上６０質量％以下であっても良く（後述する実施例を参照）、好ましくは３０質量％以上５０質量％以下、更に好ましくは３５質量％以上４５質量％以下（３９．７質量％や、４０質量％など）であっても構わない。
逆に言えば、この場合、熱融着糸５における非熱融着性部分５ｂの含有率Ｇ’は、０質量％より大きく２０質量％未満且つ６０質量％より大きく１００質量％未満となる。
【０１１１】
このような含有率Ｇ、Ｇ’となることによって、アッパー部材１の保形効果と履き心地を両立（又は、横ブレ性、保形性及び風合いを同時に実現）できる。
尚、熱融着性部分５ａの含有率Ｇが６０質量％を越えた場合には、保形効果は大きい（又は、横ブレ性及び保形性は高い）ものの、風合いが硬くなり、履き心地を阻害する。
一方、熱融着性部分５ａの含有率Ｇが２０質量％を下回った場合には、十分な保形効果（又は、十分な横ブレ性及び保形性）が得られない。
【０１１２】
ここまで述べた含有率Ｇ、Ｇ’や上述した素材を含む熱融着糸５は、熱融着性部分５ａ及び非熱融着性部分５ｂを有するのであれば、何れの構成でも良いが、例えば、芯鞘構造や、後述するカバリング構造などでも良い。
例えば、熱融着糸５が芯鞘構造であれば、融点の異なる熱融着性部分５ａと非熱融着性部分５ｂのうち、融点がより高い非熱融着性部分５ｂを芯とし、融点がより低い熱融着性部分５ａを鞘として、１本の糸（単繊維）中に芯と鞘の状態で紡糸することで形成される。
次に、熱融着糸５がカバリング構造である場合について、以下に述べる。
【０１１３】
＜熱融着糸５のカバリング構造（鞘糸５Ａ、芯糸５Ｂ）＞
図６等に示したように、熱融着糸５は、非熱融着性部分５ｂである芯糸５Ｂに対して、熱融着性部分５ａである鞘糸５Ａを巻き付けたカバリング構造であっても良い。
このようなカバリング構造とすることによって、熱融着性部分５ａが連続せず繊維上（芯糸５Ｂの表面上）に点在した状態で残るため、この点在する熱融着性部分５ａによりアッパー部材１の保形効果を発揮すると同時に、使用者Ｕが靴２０を履いて走行している際に発生する融着部分の崩壊・破断が抑制され、アッパー部材１の寸法が所定距離延びた後には、殆ど変化しない。
【０１１４】
又、このカバリング構造とした熱融着糸５においても、熱融着性部分５ａの含有率Ｇを２０質量％以上６０質量％以下とすることが好ましい。
このようにすることで、点在する熱融着性部分５ａによりアッパー部材１の保形効果を発揮することと、走行時に発生する融着部分の崩壊・破断の抑制が、バランス良く実現できる。
【０１１５】
＜羽根部分１０＞
図１〜５に示したように、羽根部分１０は、靴２０の靴紐３１を通すシューホール１０ａを備えたものであって、編地２に一体編成されている。
羽根部分１０は、シューホール１０ａを備え、編地２に一体編成されていれば、その構成に特に限定はないが、例えば、成形前（加熱成形前、又は、加熱成形後でも２重等になった羽根部分１０を開いた時（成形を解いた時））は、この羽根部分１０も含めた編地２全体では、使用者Ｕの足Ｆの前後方向Ｌにおける全ての位置で、使用者Ｕの足Ｆにおける一方の側部ＦＳ１から底部ＦＢを経由して他方の側部ＦＳ２までを少なくとも含む足胴回りＣを覆い、編地２は、使用者Ｕの足Ｆに対して、前後方向Ｌ及び足胴回り方向Ｃの段差なく接する構成としても良い。
【０１１６】
逆に言えば、羽根部分１０は、成形によって、２重に重ね合せられる部分（２重編地）等を指す。尚、成形後の羽根部分１０は、２重編地だけでなく、３重に重ねあわせた３重編地や、４重以上に重ね合わされていても良い。
このように、重ね合せられた際には、羽根部分１０自体だけでなく、後述するシューホール１０ａも、２つ（又は３つ以上）が１つに重なるように構成する。
【０１１７】
羽根部分１０は、その編組織も特に限定はないが、例えば、天竺編としても良い。
又、羽根部分１０において、成形時に山折り（又は谷折り）をする部分（尾根部分又は谷部分）は、その周囲の部分より、疎に編んでいても良い（編目を大きくしても良い）。
これにより、羽根部分１０における折り目（尾根部分等）を認識し易く、又、折り易くなる。
【０１１８】
羽根部分１０は、使用者Ｕが靴紐３１を通せるのであれば、その位置にも特に限定はないが、例えば、使用者Ｕの足Ｆの甲部分（ＭＰ関節からショパール関節まで）における上面（上部）ＦＴの左右方向中央位置に、後述するタン部分１１を挟むように、左右一対に設けられていても良い。
このように、シューホール１０ａを備えた羽根部分１０が、編地２に一体編成で設けられることによって、羽根の生地を縫い合わす必要がなく、更に製造工程・製造コストを低減できると共に、羽根の生地との縫い合わせで生じる段差がないため、より違和感が生じ難くなる。
【０１１９】
＜シューホール（貫通孔）１０ａ＞
図１〜５に示したように、シューホール１０ａは、羽根部分１０に設けられ、靴２０の靴紐３１を通す貫通孔である。
シューホール１０ａは、靴紐３１を通せるのであれば、何れの構成でも良いが、例えば、羽根部分１０が成形される前から、編地２の足胴回り方向Ｃ’（ウェール方向）に孔が、２つで１対となるように形成されていても良い。
【０１２０】
この場合、２つの孔の中間点を結ぶ線で山折りする成形を、羽根部分１０に対して行うことで、成形後には、１つのシューホール１０ａが形成される。
尚、上述したように、羽根部分１０が３重以上に重ね合さるように成形される場合には、同様に、足胴回り方向Ｃ’（ウェール方向）に３つ以上の孔を形成し、３つ以上の各孔の中間点を結ぶ線で山折り又は谷折りする成形を、羽根部分１０に行うことで、１つのシューホール１０ａを形成しても良い。
【０１２１】
尚、１つの羽根部分１０に設けられるシューホール１０ａの数も、特に限定はないが、例えば、３つであったり、６つ、４つ、５つや、７つ以上などであっても良い。
各シューホール１０ａの直径も、特に限定はないが、例えば、例えば、編目を幾つか飛ばして（前後方向Ｌ’（コース方向）及び／又は足胴回り方向Ｃ’（ウェール方向）に幾つか飛ばして）、３ｍｍ以上５ｍｍ以下（４ｍｍ程度）であっても良い。
ここで、編目を飛ばすとは、シューホール１０ａとなる位置に本来あるはずの編目（例えば、２つ）を、隣接する編目と重なるような位置に移動させることを意味したり、又は、シューホール１０ａとなる位置に本来あるはずの編目を、ループではなく、直線状の浮き糸（浮き目）を形成させることを意味しても良い。
【０１２２】
更には、成形後、シューホール１０ａにハトメ（鳩目）その他の樹脂製、金属製等の部材を嵌め込んでいても良い。
これによって、シューホール１０ａを通る靴紐３１が引っ張られた際に、シューホール１０ａに負荷がかかっても、編目（シューホール１０ａ自体）の崩れを抑制できる。
【０１２３】
尚、各シューホール１０ａにハトメを嵌め込んだ場合、上から下に向かって順に、第１ハトメ、第２ハトメ、第３ハトメ・・・と呼んでも良く、これらの各ハトメ部分（各シューホール１０ａの周辺部分）における少なくとも一部に、上述した熱融着糸５を使っても良い。
又、一番下の第１ハトメ部分（一番下のシューホール１０ａ周辺部分）は、靴紐３１を通した際に持ち上がり易くするために、その他の部分（他のハトメ部分）よりも伸び易くしても良い。
【０１２４】
＜タン部分１１＞
図１〜５に示したように、タン部分１１は、使用者Ｕの足Ｆの上面（上部）ＦＴを覆う舌片状のものであって、編地２に一体編成されている。
タン部分１１は、使用者Ｕの足Ｆの上面（上部）ＦＴを覆う舌片状のものであれば、その構成に特に限定はないが、例えば、その他の部分より所定長さにおける編目の数が少なく一体編成（ざっくり編成し隙間を有するように）しても良い。
【０１２５】
又、タン部分１１は、使われる糸も特に限定はないが、例えば、ウーリー糸（特に、ウーリーナイロン糸）を使って、編地２と一体編成されていても良い。
このようなウーリー糸を使うことによって、タン部分１１の伸縮性が向上し、よりざっくりとした編上がりとなる。
【０１２６】
このようなタン部分１１が使用者Ｕの足Ｆの上面（上部）ＦＴを覆っているが、より具体的な位置は、例えば、使用者Ｕの足Ｆの甲部分（ＭＰ関節からショパール関節まで）において、上面（上部）ＦＴの左右方向中央位置で、且つ、タン部分１１は、ＭＰ関節の後方近傍から、履き口２ｒの下方までを覆う位置であると言える。
又、タン部分１１は、使われる糸及び／又は編組織を、その他の部分とは異なっていることから、当然、タン部分１１の伸度Ｄも、その他の部分とは異なる。
【０１２７】
つまり、タン部分１１も、異伸度部４の１つであるとも言える。
このようなタン部分１１を編地２と一体編成で設けることによっても、タンの生地を縫い合わす必要がなく、更に製造工程・製造コストを低減できると共に、タンの生地との縫い合わせで生じる段差がないため、より違和感が生じ難くなる。
【０１２８】
＜加熱成形・ラストＫ＞
ここまで述べた編地２は、加熱（熱処理）されることによって、成形される（加熱成形）。
又、この加熱成形では、編地２を、人の平均的な足型である「ラスト（Last）Ｋ」に履かせた（被せた）状態で熱処理している。
【０１２９】
このようなラストＫに、上述した編地２を履かせて（被せて）加熱成形することで、編地２が各部分ごとに所定の伸度Ｄを有する（伸び縮みする）ために、編地２がラストＫ表面に密着した状態で成形される。
つまり、使用者Ｕの足Ｆへの密着性が向上した編地２（アッパー部材１）の加熱成形が可能となり、使用者Ｕが履いた時（使用時）には、使用者Ｕの足Ｆと編地２（アッパー部材１）とのズレが少なく、靴擦れを起こし難く、違和感を低減できる。
【０１３０】
ラストＫの形状は、様々な特徴があっても良いが、水平面上に載置したラストＫにおける踵後面と、鉛直線とが成す角度は、例えば、６５°以上８５°以下、好ましくは７０°以上８５°以下、更に好ましくは７０°以上８０°以下（７５°など）であっても良く、これにより、加熱成形された編地２（アッパー部材１）も、踵部分２ｈの後面が所定の角度（踵前傾角度）で前傾している。これにより、使用者Ｕが履くアッパー部材１（靴２０）が、その足Ｆから脱げ難くなる。
加熱成形においては、上述したラストＫに編地２を履かせて、アーチャー（樹脂製のスペーサ部材）を入れ、所定の温度条件（例えば、１２０℃で、３０秒間から１０分間ほど、湿熱又は乾熱）にて加熱し、その後、冷却する。
【０１３１】
尚、この加熱成形で、上述した羽根部分１０は、２重等に重ね合せられて、２重編地等となる。
このような加熱成形を経て、編地２はアッパー部材１になるとも言える。
【０１３２】
＜靴２０の全体構成＞
図７、８には、本発明に係る靴２０が示されている。
この靴２０は、使用者Ｕが履くものであり、当該使用者Ｕの足Ｆを覆うこととなる。
【０１３３】
靴２０は、上述したアッパー部材１と、このアッパー部材１を取り付けるソール部材３０を備えており、その他、靴紐３１、ヒールカウンター３２等を備えて居ても良い。
又、靴２０全体としての重量も、特に限定はないが、例えば、８０ｇ以上１７０ｇ以下、好ましくは１００ｇ以上１５０ｇ以下、更に好ましくは１１０ｇ以上１４０ｇ以下（１２５ｇなど）であっても良い。
【０１３４】
＜ソール部材３０＞
図７、８に示すように、ソール部材３０は、靴２０において、上述のアッパー部材１の下方から取り付けられる（貼り付けられる）部材である。
ソール部材３０は、その素材について、特に限定はないが、例えば、合成ゴムやポリウレタン樹脂などの合成樹脂、又は、合成ゴムやポリウレタン樹脂などの合成樹脂を発泡させたもの、天然ゴム、天然皮革などであっても良い。
【０１３５】
ソール部材３０は、その硬さ（上述した伸度Ｄ）についても、特に限定はないが、例えば、アッパー部材１より硬く（アッパー部材１より伸度Ｄが低く）構成されていても良い（アッパー部材１のみでは靴２０を使用し難いため）。
ソール部材３０の形状などは、靴２０の使用用途に応じて、特に限定はないが、例えば、使用者Ｕの踵Ｈに対する所定のカウンター機能を有していても良い（詳細は、後述するヒールカウンター３２参照）。
ソール部材３０の重量も、特に限定はないが、例えば、７０ｇ以上１３０ｇ以下、好ましくは８０ｇ以上１２０ｇ以下、更に好ましくは９０ｇ以上１１０ｇ以下（１００ｇなど）であっても良い。
【０１３６】
＜ソール部材３０の前後方向長さ３０Ｌ＞
ソール部材３０の前後方向長さ３０Ｌは、特に限定はないが、例えば、上述したアッパー部材１の前後方向長さ１Ｌより長くても構わない。
このように、ソール部材３０の前後方向長さ３０Ｌを、アッパー部材１の前後方向長さ１Ｌより長くすることによって、アッパー部材１をソール部材３０に取り付けた際に、アッパー部材１全体で、使用者Ｕの足Ｆを緩やかに拘束でき、使用者Ｕが靴２０を履いた際に、使用者Ｕの足Ｆの皮膚に、アッパー部材１を更に追従させ易くなる。
ここで、本発明における「ソール部材３０の前後方向長さ３０Ｌ」とは、アッパー部材１をソール部材３０に取り付ける前（アッパー部材１が単独で存在している時（一旦、アッパー部材１をソール部材３０に取り付けた後に、敢えてソール部材３０から取り外した時も含む））の当該ソール部材３０の前後方向長さ３０Ｌを意味する。
【０１３７】
＜靴紐３１＞
図１、７に示すように、靴紐（シューレース）３１は、アッパー部材１において、上述した羽根部分１０のシューホール１０ａに通す紐状の部材である。
靴紐３１は、シューホール１０ａに通すことが出来るのであれば、何れの色・素材・太さ・長さ・構成であっても良い。
【０１３８】
＜ヒールカウンター３２、切欠部３３＞
図７、８で示したように、ヒールカウンター３２は、上述したソール部材３０に一体的に形成されているものであって、使用者Ｕの踵Ｈを保持（ホールド）するカウンター機能を有する。
ヒールカウンター３２は、使用者Ｕの踵Ｈを保持するのであれば、特に限定はないが、例えば、ソール部材３０の踵側の周縁から所定高さ立設して、使用者Ｕの踵Ｈを、後方や左右側方から支える構成でも良い。
【０１３９】
ヒールカウンター３２は、使用者Ｕの踵Ｈの後方側が、背面視において、略Ｕ字状など所定の形状・大きさに、所定の方向から（例えば、上方から）切り欠かかれた（先割れ形状の）切欠部３３が形成されていても良い。
このような切欠部３３により、使用者Ｕが靴２０を脱ぎ易くなったり、又は、アッパー部材１の加熱成形後にラストＫからアッパー部材１を外し易くなると共に、使用者Ｕの踵Ｈを保持（ホールド）するカウンター機能の確保も可能となる（「脱ぎ易さ」等と「カウンター機能の確保」が両立できる）。
又、切欠部３３で切り欠かれた範囲は、編地２（踵部分２ｈ）のみが存在することとなり、上述の加熱成形で編地２の踵部分２ｈ後面が所定の角度（踵前傾角度）で前傾している場合であっても、使用者Ｕの足Ｆから靴２０が脱げ難くなると同時に、靴２０を脱ぐ時は、この切欠きで露出した編地２（踵部分２ｈ）を持って履き口２ｒを広げることでも、脱ぎ易さも両立できると言える。
この他、上述したように、編地２（アッパー部材１）をソール部材３０に取り付けた際、ヒールカウンター３２の上縁と、この上縁に対応する（略沿う）編地２の所定部分が、当たる（当接する）ため、編地２の所定部分（対応部分）にＰＵ糸などを使っても良い。  
【０１４０】
＜実施例と試験＞
ここからは、本発明に係るアッパー部材１の実施例１−１〜１−４については試験１で比較し、アッパー部材１の実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−１３については試験２−１で比較し、特に、実施例２−１−２については試験２−２で耐久性を確認する。
そして、最後にアッパー部材１の実施例３についても言及する。
【０１４１】
＜試験１＞
試験１では、熱融着性部分５ａの含有率Ｇがそれぞれ異なる熱融着糸５をアッパー部材１（編地２）の所定箇所に用いて実施例１−１〜１−４を作成し、各実施例の横ブレ性、保形性及び風合いについて評価を行った。
尚、「横ブレ性」とは、使用者Ｕが各実施例のアッパー部材１をソール部材３０に取り付けた靴２０を履いて使用した際に、当該靴２０（特に、ソール部材３０）に対して、使用者Ｕの足Ｆが横にズレる（又は、横にズレると感じる）か否かの評価（官能評価）であり、「保形性」とは、アッパー部材１を加熱成形した後、当該加熱成形された形状を保てるか否かの評価であり、「風合い」とは、使用者Ｕが各実施例のアッパー部材１をソール部材３０に取り付けた靴２０を履いた際に、当該使用者Ｕの足Ｆがアッパー部材１（編地２）に触った感じや見た感じであり、足Ｆの肌ざわり、履き心地など、当該使用者Ｕが足Ｆでアッパー部材１（編地２）に触れた時に感じる材質感の評価（官能評価）である。
まずは、実施例１−１〜１−４それぞれを詳解する。
【０１４２】
＜実施例１−１＞
実施例１−１のアッパー部材１（編地２）は、所定箇所に使われた熱融着糸５における熱融着性部分５ａの含有率Ｇは０．０質量％である。
実施例１−１の所定箇所において使われる糸には、非熱融着性部分５ｂとして、ポリトリメチレンテレフタレート（ＰＴＴ）樹脂製の糸（ＰＴＴ糸）のみが含まれている（つまり、熱融着性部分５ａは含まれていない）。
この実施例１−１における含有率Ｇや、非熱融着性部分５ｂであるＰＴＴ糸の繊度、熱融着性部分５ａの繊度、横ブレ性、保形性及び風合いについて評価は、後述の表１に示している。
【０１４３】
＜実施例１−２＞
実施例１−２のアッパー部材１（編地２）は、実施例１−１と同じ所定箇所に使われた熱融着糸５における熱融着性部分５ａの含有率Ｇは、後述するナイロン糸とＰＴＴ糸の比重が略同じとすれば、（１１０ｄｔｅｘ）÷（１１０ｄｔｅｘ＋１６７ｄｅｔｅｘ）≒３９．７質量％（約４０．０質量％）である（後述の表１参照）。
実施例１−２の同じ所定箇所において使われる糸には、実施例１−１と異なり、熱融着性部分５ａとして、ナイロン（ポリアミド）樹脂製の糸（ナイロン糸）が含まれ、非熱融着性部分５ｂとして、ＰＴＴ糸が含まれている。
この実施例１−１における含有率Ｇや、熱融着性部分５ａであるナイロン糸の繊度、非熱融着性部分５ｂであるＰＴＴ糸の繊度、横ブレ性、保形性及び風合いについて評価も、同じく後述の表１に示している。
【０１４４】
＜実施例１−３＞
実施例１−３のアッパー部材１（編地２）は、実施例１−１や１−２と同じ所定箇所に使われた熱融着糸５における熱融着性部分５ａの含有率Ｇは、ナイロン糸とＰＴＴ糸の比重が略同じとすれば、（１１０ｄｔｅｘ×３）÷（１１０ｄｔｅｘ×３＋１６７ｄｅｔｅｘ）≒６６．４質量％（約６６．０質量％）である（後述の表１参照）。
実施例１−３の同じ所定箇所において使われる糸には、実施例１−２と同様に、熱融着性部分５ａとして、ナイロン糸が含まれ、非熱融着性部分５ｂとして、ＰＴＴ糸が含まれている。
この実施例１−３における含有率Ｇや、熱融着性部分５ａであるナイロン糸の繊度、非熱融着性部分５ｂであるＰＴＴ糸の繊度、横ブレ性、保形性及び風合いについて評価も、後述の表１に示している。
【０１４５】
＜実施例１−４＞
実施例１−４のアッパー部材１（編地２）は、実施例１−１〜１−３と同じ所定箇所に使われた熱融着糸５における熱融着性部分５ａの含有率Ｇは、ナイロン糸とＰＴＴ糸の比重が略同じとすれば、（１１０ｄｔｅｘ×５）÷（１１０ｄｔｅｘ×５＋１６７ｄｅｔｅｘ）≒７６．７質量％（約７７．０質量％）である（後述の表１参照）。
実施例１−４の同じ所定箇所において使われる糸には、実施例１−２、１−３と同様に、熱融着性部分５ａとして、ナイロン糸が含まれ、非熱融着性部分５ｂとして、ＰＴＴ糸が含まれている。
この実施例１−４における含有率Ｇや、熱融着性部分５ａであるナイロン糸の繊度、非熱融着性部分５ｂであるＰＴＴ糸の繊度、横ブレ性、保形性及び風合いについて評価も、後述の表１に示している。
【０１４６】
【表１】
2018050792.tif 000003
【０１４７】
＜試験１の評価＞
表１で示されたように、実施例１−１で含有率Ｇが０．０質量％の場合の評価は、風合いは「◎」であるものの、横ブレ性と保形性は「×」であり、実施例１−４で含有率Ｇが７６．７質量％の場合の評価は、横ブレ性と保形性は「◎」であるものの、風合いは「×」である。
つまり、適切な含有率Ｇでなければ、横ブレ性、保形性及び風合いの全てで所定の評価（例えば、「△」以上の評価）を得ること（つまり、横ブレ性、保形性及び風合いの同時実現）は出来ないことがわかる。
適切な含有率Ｇについて詳解すれば、横ブレ性、保形性及び風合いの評価の全てが「△」以上となる場合における含有率Ｇの下限値は、実施例１−１で風合いは「◎」且つ横ブレ性と保形性が「×」である含有率Ｇ「０．０質量％」と、実施例１−２で横ブレ性と保形性と風合いの全てが「○」以上である含有率Ｇ「３９．７質量％」との間に必ず存在し、含有率Ｇの下限値は、「０．０質量％」と「３９．７質量％」の略中間である「２０．０質量％」であるとも言える。
一方、横ブレ性、保形性及び風合いの評価の全てが「△」以上となる場合における含有率Ｇの上限値は、少なくとも、実施例１−３で横ブレ性と保形性が「○」且つ風合いが「△」である含有率Ｇ「６６．４質量％」であるとも言えるが、より厳しく見て、含有率Ｇの上限値は、「６６．４質量％」より小さい「６０．０質量％」であるとも言える。
従って、上述したように、熱融着糸５における熱融着性部分５ａの含有率Ｇは、２０．０質量％以上６０．０質量％以下であっても良く、好ましくは３０．０質量％以上５０．０質量％以下、更に好ましくは３５．０質量％以上４５．０質量％以下（３９．７質量％や、４０．０質量％など）であっても構わない。
逆に言えば、この場合、熱融着糸５における非熱融着性部分５ｂの含有率Ｇ’は、０．０質量％より大きく２０．０質量％未満且つ６０．０質量％より大きく１００．０質量％未満となる。
このような含有率Ｇ、Ｇ’となることによって、アッパー部材１の横ブレ性、保形性及び風合いを同時に実現できる。
尚、熱融着性部分５ａの含有率Ｇが６０．０質量％を越えた場合には、横ブレ性及び保形性は高いものの、風合いが硬くなり、履き心地を阻害する。
一方、熱融着性部分５ａの含有率Ｇが２０．０質量％を下回った場合には、十分な横ブレ性及び保形性が得られない。
【０１４８】
＜試験２−１＞
試験２−１では、使われる糸等がそれぞれ異なる所定の大きさの編地を編成して実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−１３を作成し、各実施例における所定の伸びに対する負荷を測定した。
尚、「所定の伸びに対する負荷」とは、各実施例を、アッパー部材１の足胴回り方向Ｃに相当する方向（図９（ａ）における横方向）に略沿って、つかみ間隔１００ｍｍ・つかみ幅５０ｍｍ・引張速度２００ｍｍ／ｍｉｎ（分）である定速伸長型試験機にて引っ張った場合において、実施例２−１−１〜２−１−５については、つかみ間隔である１００ｍｍから８０ｍｍまで伸びた際の当該試験機のつかみ部材にかかる負荷（Ｎ（ニュートン））を意味し、実施例２−２−１〜２−２−１３については、つかみ間隔である１００ｍｍから５％、１０％、２０％伸びた際に、当該試験機のつかみ部材にかかる負荷を意味する。
まずは、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−１３それぞれを詳解する。
【０１４９】
＜実施例２−１−１＞
図９（ａ）で示されたように、実施例２−１−１の編地は、まず、試験用サンプル（サンプル部分を、そのサンプルの縦（経）方向の両側（上下側）に出来る捨て編み（捨て編み部分）と一緒に編成した後、捨て編み部分を切り離したサンプルのみを測定する。尚、サンプルは、横（緯）方向が縦（経）方向より長くなるように編成されていて、編組織は、例えば、スムース編や天竺編などであっても良い。
図９（ｂ）で示されたように、実施例２−１−１のサンプル（編地）は、上述した試験機によって横（緯）に引っ張られることとなる。尚、サンプルが引っ張られる時のテンター幅は、約２００ｍｍである。
この実施例２−１−１は、その使われた糸が熱融着糸５であり、熱融着性部分５ａとして、ナイロン（ポリアミド）樹脂製の糸（ナイロン糸）が含まれ、非熱融着性部分５ｂとして、ポリトリメチレンテレフタレート（ＰＴＴ）樹脂製の糸（ＰＴＴ糸）が含まれていることから、編地２における異伸度部４に相当するとも言える。
尚、ナイロン糸の総繊度は１１０ｄｔｅｘであり、ＰＴＴ糸は７２フィラメントの総繊度１６７ｄｔｅｘであり、例えば、非熱融着性部分５ｂであるＰＴＴ糸を芯糸５Ｂとし、この芯糸５Ｂの周囲に、熱融着性部分５ａであるナイロン糸を鞘糸５Ａとして、所定回数（２００回／ｍなど）巻き付けている。又、実施例２−１−１は、例えば、所定温度（１２０℃など）で加熱成形されており、この加熱成形された際に、実施例２−１−１中の熱融着性部分５ａであるナイロン糸が全て溶融するものであっても良い。
実施例２−１−１における熱融着糸５の本数（引き揃え本数）は３本であり、この熱融着糸５における熱融着性部分５ａの含有率Ｇは、上述したように、ナイロン糸とＰＴＴ糸の比重が略同じとすれば、（１１０ｄｔｅｘ）÷（１１０ｄｔｅｘ＋１６７ｄｅｔｅｘ）≒３９．７質量％（約４０．０質量％）である。
この実施例２−１−１において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さ（編地の厚さ）は、後述の表２に示し、実施例２−１−１の伸びに対する負荷は、図１０に示している。
【０１５０】
＜実施例２−１−２＞
実施例２−１−２も、その使われた糸が、実施例２−１−１において使われた糸と同じ熱融着糸５であるため、編地２における異伸度部４に相当するとも言える。
実施例２−１−２における熱融着糸５の本数を４本にしたことが、実施例２−１−１との主な変更点である。
この本数の変化に伴って、実施例２−１−２は、度目、目数、寸法、密度、厚さも、実施例２−１−１と異なっており、実施例２−１−２において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さも、後述の表２に示し、実施例２−１−２の伸びに対する負荷も、図１０に示している。
その他、実施例２−１−２は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方、含有率Ｇなどは、実施例２−１−１と同様である。
【０１５１】
＜実施例２−１−３＞
実施例２−１−３は、その使われた糸が、実施例２−１−１、２−１−２において使われた熱融着糸５ではなく、ウーリーなナイロン糸（ウーリーナイロン糸、又は、嵩高加工をしたナイロン糸（嵩高加工ナイロン糸））であることが、実施例２−１−１、２−１−２との主な変更点である。
尚、実施例２−１−３におけるウーリーナイロン糸は、繊度７８ｄｔｅｘの糸の双糸で総繊度が１５６ｄｔｅｘであり、ウーリーナイロン糸の本数は、４本である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−１−３は、度目、目数、寸法、密度、厚さも、実施例２−１−１、２−１−２と異なっており、実施例２−１−３において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さも、後述の表２に示し、実施例２−１−３の伸びに対する負荷も、図１０に示している。
その他、実施例２−１−３は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１、２−１−２と同様である。
【０１５２】
＜実施例２−１−４＞
実施例２−１−４は、その使われた糸が、実施例２−１−１〜２−１−３において使われた熱融着糸５やウーリーナイロン糸ではなく、ＰＴＴ糸のみであることが、実施例２−１−１〜２−１−３との主な変更点である。
尚、実施例２−１−４におけるＰＴＴ糸も７２フィラメントの総繊度１６７ｄｔｅｘであり、ＰＴＴ糸の本数も、４本である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−１−４は、度目、目数、寸法、密度、厚さも、実施例２−１−１〜２−１−３と異なっており、実施例２−１−４において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さも、後述の表２に示し、実施例２−１−４の伸びに対する負荷も、図１０に示している。
その他、実施例２−１−４は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１〜２−１−３と同様である。
【０１５３】
＜実施例２−１−５＞
実施例２−１−５は、その使われた糸が、実施例２−１−１〜２−１−４において使われた熱融着糸５やウーリーナイロン糸、ＰＴＴ糸ではなく、ウーリーなポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）樹脂製の糸（ウーリーＰＥＴ糸１、又は、嵩高加工をしたＰＥＴ糸（嵩高加工ＰＥＴ糸））であることが、実施例２−１−１〜２−１−４との主な変更点である。
尚、実施例２−１−５におけるウーリーＰＥＴ糸１は４８フィラメントの総繊度１６７ｄｔｅｘであり、ウーリーＰＥＴ糸の本数も、４本である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−１−５は、度目、目数、寸法、密度、厚さも、実施例２−１−１〜２−１−４と異なっており、実施例２−１−５において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さも、後述の表２に示し、実施例２−１−５の伸びに対する負荷も、図１０に示している。
その他、実施例２−１−５は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１〜２−１−４と同様である。
【０１５４】
【表２】
2018050792.tif 000004
【０１５５】
＜試験２−１（実施例２−１−１〜２−１−５）の評価＞
図１０で示されたように、熱融着糸５を使用した実施例２−１−１及び２−１−２は、実施例２−１−３〜２−１−５と比べて傾きが急であることから、同じ距離伸びる（変位する）際に必要な負荷は、実施例２−１−１及び２−１−２の方が、実施例２−１−３〜２−１−５より大きい（つまり、熱融着糸５を使用した実施例２−１−１及び２−１−２は、実施例２−１−３〜２−１−５より伸び難い）ことがわかる。
よって、実施例２−１−１及び２−１−２の熱融着糸５と、実施例２−１−３〜２−１−５のウーリーナイロン糸やＰＴＴ糸、ウーリーＰＥＴ糸１を混ぜて（編地２における異伸度部４に相当する部分を）編成することで、伸びが一定まで達すると、それ以上は変位を抑制する方向に働く伸び止め効果がある（熱融着糸５が伸び止めに寄与している）とも言える。
尚、ウーリーナイロン糸やウーリーＰＥＴ糸１を使用した実施例２−１−３や２−１−５も、それぞれの糸自体の捲縮と各実施例の編地における組織伸びによって、上記と同様の伸び止め効果があるとも考えられる。
又、例えば、熱融着糸５と、ウーリーナイロン糸やウーリーＰＥＴ糸１などのウーリー糸を交互にレイアウトして編成した編地においては、当該編地が引っ張られたとしても、熱融着糸５による編地部分とウーリー糸による編地部分の界面において、各編地部分における編組織が分断されていて、熱融着糸５による上記の伸び止め効果を確保できるとも言える。
更には、熱融着糸５を含むことで、横ブレ性も向上（横ブレも抑制）していると言え、風合い（履き心地）を考慮しながら、所定の編地部分における熱融着糸５を含ませる比率を上げることで、伸び止め効果と共に横ブレ性にも効果があると考えられる。
そして、何れの実施例も、変位が０〜８０ｍｍである範囲内では、変位が大きくなればなるほど、かかる負荷も大きくなっている。これは、各実施例に相当する靴２０を使用者Ｕが実際に履いた場合でも、アッパー部材１（編地２）において発生する変位は大きくとも８０ｍｍより小さいことから、変位が大きくなればなるほど、かかる負荷も大きくなる傾向は同じであると言える。
【０１５６】
＜実施例２−２−１＞
実施例２−２−１は、その使われた糸が実施例２−１−３において使われたウーリーナイロン糸であるものの、実施例２−２−１におけるウーリーナイロン糸の本数（引き揃え本数）を３本にしたことが、実施例２−１−３との主な変更点である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−２−１は、度目、目数、寸法、密度、厚さ（編地の厚さ）、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、実施例２−１−３と異なっており、実施例２−２−１において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷は、後述の表３に示している。
その他、実施例２−２−１は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１〜２−１−５と同様である。
【０１５７】
＜実施例２−２−２＞
実施例２−２−２は、その使われた糸が実施例２−１−４において使われたＰＴＴ糸であるものの、実施例２−２−２におけるＰＴＴ糸の本数を３本にしたことが、実施例２−１−４との主な変更点である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−２−２は、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、実施例２−１−４と異なっており、実施例２−２−２において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、後述の表３に示している。
その他、実施例２−２−２は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１と同様である。
【０１５８】
＜実施例２−２−３＞
実施例２−２−３は、その使われた糸が実施例２−１−５において使われたウーリーＰＥＴ糸１であるものの、実施例２−２−３におけるウーリーＰＥＴ糸１の本数を３本にしたことが、実施例２−１−５との主な変更点である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−２−３は、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、実施例２−１−５と異なっており、実施例２−２−３において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、後述の表３に示している。
その他、実施例２−２−３は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１、２−２−２と同様である。
【０１５９】
＜実施例２−２−４＞
実施例２−２−４は、その使われた糸が実施例２−１−５において使われたウーリーＰＥＴ糸１とはまた別のウーリーＰＥＴ糸２を使ったことが、実施例２−１−５、２−２−３との主な変更点である。
尚、実施例２−２−４におけるウーリーＰＥＴ糸２の本数は、３本である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−２−４は、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、実施例２−１−５、２−２−３と異なっており、実施例２−２−４において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、後述の表３に示している。
その他、実施例２−２−４は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−３と同様である。
【０１６０】
＜実施例２−２−５＞
実施例２−２−５は、その使われた糸が、実施例２−２−４において使われた糸と同じウーリーＰＥＴ糸２であるものの、ウーリーＰＥＴ糸２の本数を４本にしたことが、実施例２−２−４との主な変更点である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−２−５は、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、実施例２−２−４と異なっており、実施例２−２−５において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、後述の表３に示している。
その他、実施例２−２−５は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−４と同様である。
【０１６１】
＜実施例２−２−６＞
実施例２−２−６は、その使われた糸が実施例２−１−５や２−２−３〜２−２−５において使われたウーリーＰＥＴ糸１、２とは更に別のウーリーＰＥＴ糸３を使ったことが、実施例２−１−５や２−２−３〜２−２−５との主な変更点である。
尚、実施例２−２−６におけるウーリーＰＥＴ糸３の本数は、３本である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−２−６は、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、実施例２−１−５や２−２−３〜２−２−５と異なっており、実施例２−２−６において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、後述の表３に示している。
その他、実施例２−２−６は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−５と同様である。
【０１６２】
＜実施例２−２−７＞
実施例２−２−７は、その使われた糸が、実施例２−２−６において使われた糸と同じウーリーＰＥＴ糸３であるものの、ウーリーＰＥＴ糸３の本数を４本にしたことが、実施例２−２−６との主な変更点である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−２−７は、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、実施例２−２−６と異なっており、実施例２−２−７において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、後述の表３に示している。
その他、実施例２−２−７は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−６と同様である。
【０１６３】
＜実施例２−２−８＞
実施例２−２−８は、その使われた糸が、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−７において使われた熱融着糸５やウーリーナイロン糸、ＰＴＴ糸、ウーリーＰＥＴ糸１〜３ではなく、ポリウレタン（ＰＵ）樹脂製の糸（ＰＵ糸１）であることが、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−７との主な変更点である。
又、この実施例２−２−８は、その使われた糸がＰＵ糸１であることから、編地２における異伸度部４に相当するとも言え、更に、この異伸度部４が、使用者Ｕの足ＦにおけるＭＰ関節より所定の前後方向長さだけ前方へ進んだ位置から、爪先Ｔまでの所定の前後幅４ｄＷを覆う場合には、爪先・ＭＰ異伸度部４ｄであるとも言える。
尚、実施例２−２−８におけるＰＵ糸１は、例えば、強撚タイプの総繊度３１１ｄｔｅｘ（２８０ｄ）のポリウレタン樹脂製の糸を芯糸として、このポリウレタン樹脂製の糸の周囲に、３６フィラメントの総繊度８３ｄｔｅｘ（７５ｄ）であるＰＴＴ糸を鞘糸として、Ｓ方向とＺ方向に巻き付けている（ダブルカバリングしている）。
又、実施例２−２−８のＰＵ糸１の本数（引き揃え本数）は、２本である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−２−８は、度目、目数、寸法、密度、厚さ（編地の厚さ）、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−７と異なっており、実施例２−２−８において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、後述の表３に示している。
その他、実施例２−２−８は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−７と同様である。
【０１６４】
＜実施例２−２−９＞
実施例２−２−９は、その使われた糸が実施例２−２−８において使われたＰＵ糸１とはまた別のＰＵ糸２を使ったことが、実施例２−２−８との主な変更点である。
又、この実施例２−２−９も、その使われた糸がＰＵ糸２であることから、異伸度部４や、爪先・ＭＰ異伸度部４ｄに相当するとも言える。
尚、実施例２−２−９におけるＰＵ糸２は、例えば、強撚タイプの総繊度２３３ｄｔｅｘ（２１０ｄ）のポリウレタン樹脂製の糸を芯糸として、このポリウレタン樹脂製の糸の周囲に、３６フィラメントの総繊度８３ｄｔｅｘ（７５ｄ）であるＰＴＴ糸を鞘糸として、Ｓ方向とＺ方向に巻き付けている。
又、実施例２−２−９のＰＵ糸２の本数も、２本である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−２−９は、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−８と異なっており、実施例２−２−９において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、後述の表３に示している。
その他、実施例２−２−９は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−８と同様である。
【０１６５】
＜実施例２−２−１０＞
実施例２−２−１０は、その使われた糸が実施例２−２−８、２−２−９において使われたＰＵ糸１、２とは更に別のＰＵ糸３を使ったことが、実施例２−２−８、２−２−９との主な変更点である。
又、この実施例２−２−１０も、その使われた糸がＰＵ糸３であることから、異伸度部４や、爪先・ＭＰ異伸度部４ｄに相当するとも言える。
尚、実施例２−２−１０におけるＰＵ糸３は、例えば、強撚タイプの総繊度１５６ｄｔｅｘ（１４０ｄ）のポリウレタン樹脂製の糸を芯糸として、このポリウレタン樹脂製の糸の周囲に、３６フィラメントの総繊度８３ｄｔｅｘ（７５ｄ）であるＰＴＴ糸を鞘糸として、Ｓ方向とＺ方向に巻き付けている。
又、実施例２−２−１０のＰＵ糸３の本数も、２本である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−２−１０は、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−９と異なっており、実施例２−２−１０において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、後述の表３に示している。
その他、実施例２−２−１０は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−９と同様である。
【０１６６】
＜実施例２−２−１１＞
実施例２−２−１１は、その使われた糸が実施例２−２−８〜２−２−１０において使われたＰＵ糸１〜３とは別のＰＵ糸４を使ったことが、実施例２−２−８〜２−２−１０との主な変更点である。
又、この実施例２−２−１１も、その使われた糸がＰＵ糸４であることから、異伸度部４や、爪先・ＭＰ異伸度部４ｄに相当するとも言える。
尚、実施例２−２−１１におけるＰＵ糸４は、例えば、強撚タイプの総繊度６２２ｄｔｅｘ（５６０ｄ）のポリウレタン樹脂製の糸を芯糸として、このポリウレタン樹脂製の糸の周囲に、３６フィラメントの総繊度８３ｄｔｅｘ（７５ｄ）であるＰＴＴ糸を鞘糸として、Ｓ方向とＺ方向に巻き付けている。
又、実施例２−２−１１のＰＵ糸４の本数は、１本である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−２−１１は、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−１０と異なっており、実施例２−２−１１において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、後述の表３に示している。
その他、実施例２−２−１１は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−１０と同様である。
【０１６７】
＜実施例２−２−１２＞
実施例２−２−１２は、その使われた糸が実施例２−２−８〜２−２−１１において使われたＰＵ糸１〜４とは別のＰＵ糸５を使ったことが、実施例２−２−８〜２−２−１１との主な変更点である。
又、この実施例２−２−１２も、その使われた糸がＰＵ糸５であることから、異伸度部４や、爪先・ＭＰ異伸度部４ｄに相当するとも言える。
尚、実施例２−２−１２におけるＰＵ糸５は、例えば、強撚タイプの総繊度６２２ｄｔｅｘ（５６０ｄ）のポリウレタン樹脂製の糸と、強撚タイプの総繊度３１１ｄｔｅｘ（２８０ｄ）のポリウレタン樹脂製の糸を引き揃えている。
当然、実施例２−２−１２のＰＵ糸５の引き揃え本数は、２本である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−２−１２は、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−１１と異なっており、実施例２−２−１２において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、後述の表３に示している。
その他、実施例２−２−１２は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−１１と同様である。
【０１６８】
＜実施例２−２−１３＞
実施例２−２−１３は、その使われた糸が実施例２−２−８〜２−２−１２において使われたＰＵ糸１〜５とは別のＰＵ糸６を使ったことが、実施例２−２−８〜２−２−１２との主な変更点である。
又、この実施例２−２−１３も、その使われた糸がＰＵ糸５であることから、異伸度部４や、爪先・ＭＰ異伸度部４ｄに相当するとも言える。
尚、実施例２−２−１３におけるＰＵ糸６は、例えば、強撚タイプの総繊度６２２ｄｔｅｘ（５６０ｄ）のポリウレタン樹脂製の糸を芯糸として、このポリウレタン樹脂製の糸の周囲に、３６フィラメントの総繊度８３ｄｔｅｘ（７５ｄ）であるＰＴＴ糸を鞘糸として、Ｓ方向とＺ方向に巻き付けている。
又、実施例２−２−１３のＰＵ糸６の本数は、２本である。
この使われる糸の変化に伴って、実施例２−２−１３は、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−１２と異なっており、実施例２−２−１３において使われる糸の種類、本数、度目、目数、寸法、密度、厚さ、及び、５％、１０％、２０％伸びた際の負荷も、後述の表３に示している。
その他、実施例２−２−１３は、図９（ａ）、（ｂ）で示した試験用サンプルの構成や編組織、測定箇所、引っ張り方などは、実施例２−１−１〜２−１−５、２−２−１〜２−２−１２と同様である。
【０１６９】
【表３】
2018050792.tif 000005
【０１７０】
＜試験２−１（実施例２−２−１〜２−２−１３）の評価＞
表３で示されたように、ＰＵ糸１〜６を使用した実施例２−２−８〜２−２−１３は、ウーリーナイロン糸やウーリーＰＥＴ糸１〜３などのウーリー糸、ＰＴＴ糸を使用した実施例２−２−１〜２−２−７と比べて、各変位における負荷が低いことから、同じ距離伸びる（変位する）際に必要な負荷は、実施例２−２−８〜２−２−１３の方が、実施例２−２−１〜２−２−７より大きい（つまり、ＰＵ糸１〜６を使用した実施例２−２−８〜２−２−１３は、実施例２−２−１〜２−２−７より伸び難い）ことがわかる。
又、何れの実施例も、変位が５％〜２０％である範囲内では、変位が大きくなればなるほど、かかる負荷も大きくなっている。これは、各実施例に相当する靴２０を使用者Ｕが実際に履いた場合でも、アッパー部材１（編地２）において発生する変位は大きくとも５％〜２０％より小さいことから、変位が大きくなればなるほど、かかる負荷も大きくなる傾向は同じであると言える。
【０１７１】
＜試験２−２＞
試験２−２では、上述の熱融着糸５を使用した実施例２−１−２における耐久性を確認した。
図１１で示されたように、熱融着糸５を使用し且つ加熱成形された実施例２−１−２の試験用サンプル（編地、サンプル）は、所定のチャック位置（チャック位置の間隔が２ｃｍの位置など）を把持（チャック）された状態で、所定の振幅（４ｃｍなど）で引張・弛緩（モミ動作）を１００００回繰り返された（モミ加工をされた）。
このモミ加工の前後における実施例２−１−２の表面を拡大したものは、図１２の（ａ）、（ｂ）で示し、モミ加工の前後における実施例２−１−２の伸びに対する負荷は、図１３に示している。
【０１７２】
＜試験２−２の評価＞
図１２（ａ）で示されたように、モミ加工前における実施例２−１−２は、加熱成形により融着した（溶融した後に固着した）熱融着糸５における熱融着性部分５ａ（融着部分５ａ’）が、連続して（隣接する糸同士で融着して）いると言える。
一方、図１２（ｂ）で示されたように、モミ加工（モミ動作１００００回）後における実施例２−１−２では、融着部分５ａ’が分断されている箇所もあるものの、比較的長い融着部分５ａ’も残っている箇所もあるため、試験２−１で述べた伸び止め効果（伸び抑制効果）は、モミ加工後にも残っている（所定の耐久性はある）と言える。
これは、図１３で示されたように、モミ加工の前後における実施例２−１−２の伸びに対する負荷を示すグラフの形状も大差がなく、モミ加工（モミ動作１００００回）後においても、伸び止め効果（伸び抑制効果）を有していると言える。
更には、実施例２−１−２のように、熱融着糸５を含むことで、横ブレ性も向上（横ブレも抑制）していると言え、風合い（履き心地）を考慮しながら、所定の編地部分における熱融着糸５を含ませる比率を上げることで、伸び止め効果と共に横ブレ性にも効果があると考えられる。
【０１７３】
＜実施例３＞
最後に、実施例３である編地２について言及する。
実施例３で使用される糸は、何れのものでも構わないが、例えば、ウーリーナイロン糸、熱融着糸５、ＰＵ糸、また別のＰＵ糸の４種類でも良く、各糸を以下に詳解する。
【０１７４】
まず、ウーリーナイロン糸は、上述したように、ウーリーなナイロン（ポリアミド）樹脂製の糸（嵩高加工をしたナイロン糸（嵩高加工ナイロン糸））で、且つ、繊度７８ｄｔｅｘの糸の双糸で総繊度が１５６ｄｔｅｘであり、別のポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）樹脂製の糸（ＰＥＴ糸）に置き換えても良い。
次に、熱融着糸５も、上述したように、熱融着性部分５ａとしてナイロン糸が含まれ、非熱融着性部分５ｂとしてＰＴＴ糸が含まれており、ナイロン糸の総繊度は１１０ｄｔｅｘであり、ＰＴＴ糸は７２フィラメントの総繊度１６７ｄｔｅｘであり、例えば、非熱融着性部分５ｂであるＰＴＴ糸を芯糸５Ｂとし、この芯糸５Ｂの周囲に、熱融着性部分５ａであるナイロン糸を鞘糸５Ａとして、所定回数（２００回／ｍなど）巻き付けており、この熱融着糸５における熱融着性部分５ａの含有率Ｇは、上述したように、ナイロン糸とＰＴＴ糸の比重が略同じとすれば、（１１０ｄｔｅｘ）÷（１１０ｄｔｅｘ＋１６７ｄｅｔｅｘ）≒３９．７質量％（約４０．０質量％）である。又、この熱融着糸５は、例えば、加熱成形された際に、その熱融着性部分５ａであるナイロン糸が全て溶融するものであっても良い。
そして、ＰＵ糸は、上述したＰＵ糸１のように、例えば、強撚タイプの総繊度３１１ｄｔｅｘ（２８０ｄ）のポリウレタン樹脂製の糸を芯糸として、このポリウレタン樹脂製の糸の周囲に、３６フィラメントの総繊度８３ｄｔｅｘ（７５ｄ）であるＰＴＴ糸を鞘糸として、Ｓ方向とＺ方向に巻き付けて（ダブルカバリングして）おり、このＰＵ糸全体としての総繊度は４７８ｄｔｅｘ（４３０ｄ）である。
最後に、また別のＰＵ糸は、例えば、ポリウレタン樹脂製の糸で、且つ、繊度７８ｄｔｅｘ（７０ｄ）の糸の双糸で総繊度が１５６ｄｔｅｘであり、別の糸に置き換えても良い。
【０１７５】
これら４種類の糸を、１０個のキャリアを有する編機で一体編成することで、実施例３の編地２が出来るが、各キャリアの番号と、当該キャリアに給糸する糸の種類、本数（引き揃え本数）、編組織、目数、編地２における使用部分、１つの編地２における使用量及び使用率を、以下の表４に示す。
ここで、この表４で示すように、全部で１０個のキャリアのうち、Ｎｏ．１とＮｏ．１０のキャリアは使用しなかった。
又、ウーリーナイロン糸のキャリアであるＮｏ．４、６、７を合計した糸の編地２における使用量（使用重量）は１０．９ｇで使用率は４０．５％であって、熱融着糸５のキャリアであるＮｏ．３、２（異伸度部４とも言える）を合計した糸の編地２における使用量は１１．２ｇで使用率は４１．６％、ＰＵ糸のキャリアであるＮｏ．９、８（別の異伸度部４とも言える）を合計した糸の編地２における使用量は４．３ｇで使用率は１６．０％、また別のＰＵ糸のキャリアであるＮｏ．５（これも、また別の異伸度部４）の編地２における使用量は０．５ｇで使用率は１．９％であった。
尚、実施例３の編地２におけるシューホール１０ａの個数も、何れの数でも構わないが、例えば、５個（５つ孔）や、３個（３つ孔）、６個（６つ孔）であっても良く、使用者Ｕの足ＦにおけるＭＰ関節の後方部分の締付調整をするか否かや、タン部分１１やアッパー部材１（編地２）のホールド性などで決められる。
【０１７６】
【表４】
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【０１７７】
＜実施例３の編地２における熱融着性部分５ａの割合・グラデーション配置など＞
表４や上述で示したように、熱融着糸５を使用した部分の合計の割合（使用率）は４１．６％であって、これに含有率Ｇである３９．７％をかけると、実施例３の編地２における熱融着性部分５ａの割合は、４１．６％×３９．７％＝０．４１６×０．３９７＝０．１６５１５２・・・≒０．１７で、約１７％となる。
又、実施例３の編地２には、熱融着糸５を使用した部分（図１中の黒色部分であり、伸び止めさせる部分）と、ウーリーナイロン糸を使用した部分（図１中の白色部分であり、伸ばす部分）が存在するが、これら伸び止めさせる部分と、伸ばす部分が急に切り替わると、履き心地が悪くなる（使用者Ｕにおける違和感を生じる）ため、２つの部分をなだらかに切り替える配置、つまり、グラデーション配置をしている。
このグラデーション配置の例としては、図１に示したように、実施例３の編地２は、爪先部分２ｔから踵部分２ｈにかけて徐々に伸ばす部分（白色部分）の割合が高くなっている。
尚、図１中の点線で囲った部分は、ＰＵ糸を使用した部分（屈曲時のしわ防止部分）であり、表４中の使用部分のうち、履き口２ｒ下部とは、使用者Ｕの足Ｆの足首を覆う部分であるとも言える。
【０１７８】
＜その他＞
本発明は、前述した実施形態に限定されるものではない。アッパー部材１、靴２０、ソール部材３０等の各構成又は全体の構造、形状、寸法などは、本発明の趣旨に沿って適宜変更することが出来る。
アッパー部材１（編地２）は、羽根部分１０やタン部分１１を有さなくとも良い。
【０１７９】
アッパー部材１には、撥水防汚などの機能性樹脂を塗布しても良い。
アッパー部材１には、プリントを施したり、シールを張り付ける等をしても良い。
靴２０は、靴紐３１、ヒールカウンター３２を有さなくとも良い。
【産業上の利用可能性】
【０１８０】
本発明に係るアッパー部材、靴、及び、アッパー部材の製造方法は、競技会に出場するアスリート用だけでなく、市民ランナー用やリハビリ用など、老若男女を問わず何れの使用者にも利用可能である。
【符号の説明】
【０１８１】
１        アッパー部材
１Ｌ      アッパー部材の前後方向長さ
２        編地
２ｔ      編地における爪先部分
２ｈ      編地における踵部分
２ｒ      編地における履き口
２ｓ      編地における足裏部分
２ｈ’    編地における踵後面
３        異編部
３ａ      疎異編部
４        異伸度部
４ａ      リスフラン・ショパール関節異伸度部
４ａＷ    リスフラン・ショパール関節異伸度部の前後幅
４ｂ      ＭＰ異伸度部
４ｂＷ    ＭＰ異伸度部の前後幅
４ｃ      爪先異伸度部
４ｄ      爪先・ＭＰ異伸度部
４ｄＷ    爪先・ＭＰ異伸度部の前後幅
５        熱融着糸
５ａ      熱融着性部分
５ｂ      非熱融着性部分
５Ａ      鞘糸
５Ｂ      芯糸
２０      靴
３０      ソール部材
３０Ｌ    ソール部材の前後方向長さ
３２      ソール部材のヒールカウンター
３３      ソール部材のヒールカウンターの切欠部
Ｕ        使用者
Ｆ        使用者の足
ＦＳ１    使用者の足の一方の側部
ＦＳ２    使用者の足の他方の側部
ＦＢ      使用者の足の底部
Ｌ        前後方向
Ｗ        足胴回り
Ｃ        足胴回り方向
Ｄ        伸度
Ｇ        熱融着糸における熱融着性部分の含有率
α        踵前傾角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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