(57)【要約】【課題】強度の向上したビルジキールを有する減揺装置、及びこれを備える船舶を提供する。【解決手段】減揺装置は、船体１と、船体１の外面に設けられたフィンスタビライザー３と、船体１の進行方向におけるフィンスタビライザー３の前方に設けられた前方ビルジキール２１、及び後方に設けられた後方ビルジキール２２と、を備える。前方ビルジキール２１は、外面に設けられ、前方から後方に延び、かつ、外面から突出する方向に延びた板形状のキール本体２１Ａと、キール本体２１Ａにおける外面とは反対側の端部に設けられ、キール本体２１Ａの板形状の面積が最も大きい面に対する法線方向における寸法がキール本体２１Ａの他の部分よりも大きい拡大部２１Ｂと、を有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
船体の揺れを低減する減揺装置であって、
前記船体の外面に設けられたフィンスタビライザーと、
前記船体の進行方向における前記フィンスタビライザーの前方に設けられた前方ビルジキール、及び後方に設けられた後方ビルジキールと、
を備え、
前記前方ビルジキールは、
前記外面に設けられ、前方から後方に延び、かつ、前記外面から突出する方向に延びた板形状のキール本体と、
前記キール本体における前記外面とは反対側の端部に設けられ、前記キール本体の板形状の面積が最も大きい面に対する法線方向における寸法が前記キール本体の他の部分よりも大きい拡大部と、
を有する減揺装置。
【請求項２】
前記拡大部は、前記キール本体に取り付けられ、該キール本体の板形状の面積が最も大きい面に配置され、前方から後方に延びた追加板材を有し、かつ、前記キール本体の端部を含む請求項１に記載の減揺装置。
【請求項３】
前記前方ビルジキールは、前記追加板材が配置された部分の前記法線方向における寸法が、前記キール本体の他の部分の前記法線方向における寸法よりも、３０ｍｍ以上１００ｍｍ以下の範囲で大きい請求項２に記載の減揺装置。
【請求項４】
前記拡大部は、前記船体の進行方向から見て断面が円形である請求項１に記載の減揺装置。
【請求項５】
前記拡大部は、前記キール本体の前記端部から前記法線方向の少なくとも一方に延びる板形状の延長部を有する請求項１に記載の減揺装置。
【請求項６】
前記外面と前記キール本体とを接続する支持部材をさらに備える請求項１から４のいずれか一項に記載の減揺装置。
【請求項７】
前記キール本体における前記外面側から前記端部までの寸法が、５００ｍｍ以上である請求項６に記載の減揺装置。
【請求項８】
前記前方ビルジキールは、前記船体の前後方向における中央位置から、船長の１／１０以上前方に設けられている請求項１から７のいずれか一項に記載の減揺装置。
【請求項９】
前記後方ビルジキールは、前記外面に設けられ、前方から後方に延び、かつ、前記外面から突出方向に延びた板形状である請求項１から８のいずれか一項に記載の減揺装置。
【請求項１０】
請求項１から９のいずれか一項に記載の減揺装置を備える船舶。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、減揺装置、及びこれを備えた船舶に関する。
【背景技術】
【０００２】
航行中の船舶の揺れを低減するための減揺装置としてビルジキールが知られている。ビルジキールは、船底付近に設けられ、船首側から船尾側に向かって延びるヒレ状の部材である。ビルジキールを設けることによって、船舶の横揺れ（ロール）を低減することができる。このようなビルジキールの具体例として、例えば下記特許文献１に記載された装置が提唱されている。
【０００３】
特許文献１に記載されたビルジキールは、船首から船尾に向かって延びるとともに、断面が略Ｔ字型をなしている。このようなビルジキールにより、比較的に低速で航行する船舶のロールを効率的に低減することができるとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２００４−５１３８３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、比較的高速で航行する船舶では、船体側面の中央にフィンスタビライザーを設け、当該フィンスタビライザーの船長方向両側に１つずつのビルジキール（前方ビルジキール、後方ビルジキール）を設けることがある。ここで、荒天時の航行に際しては、風浪により船舶の船首部が浮き上がることから、前方ビルジキールは水面から露出する場合がある。水面から露出した後、再度着水する際に、前方ビルジキールが水面から衝撃を受け、端部が損傷する可能性がある。
【０００６】
上記特許文献１に記載されたビルジキールは、断面Ｔ字型であることから、ある程度の強度は確保されている。しかしながら、当該特許文献１に記載されたビルジキールでは、端部が非常に大きな形状を有しているため、かえって波浪の衝撃を受けやすい。また、端部が水の抵抗を受けやすくなることから、航行性能に影響を及ぼす可能性もある。このため、特許文献１に記載されたビルジキールは、特に高速で航行する船舶には適用しにくいという課題がある。
【０００７】
本発明は上記課題を解決するためになされたものであって、強度が向上したビルジキールを有する減揺装置、及びこれを備えた船舶を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の減揺装置は、  船体の揺れを低減する減揺装置であって、前記船体の外面に設けられたフィンスタビライザーと、前記船体の進行方向における前記フィンスタビライザーの前方に設けられた前方ビルジキール、及び後方に設けられた後方ビルジキールと、
を備え、前記前方ビルジキールは、前記外面に設けられ、前方から後方に延び、かつ、前記外面から突出する方向に延びた板形状のキール本体と、前記キール本体における前記外面とは反対側の端部に設けられ、前記キール本体の板形状の面積が最も大きい面に対する法線方向における寸法が前記キール本体の他の部分よりも大きい拡大部と、を有する。
【０００９】
この構成によれば、前方ビルジキールに拡大部が設けられていることから、当該前方ビルジキールの強度を向上させることができる。さらに、拡大部は前方ビルジキールのみに設けられていることから、前方ビルジキール及び後方ビルジキールの双方に拡大部を設けた構成に比べて、航行性能を向上させることができる。
【００１０】
本発明の減揺装置では、前記拡大部は、前記キール本体に取り付けられ、該キール本体の板形状の面積が最も大きい面に配置され、前方から後方に延びた追加板材を有し、かつ、前記キール本体の端部を含んでもよい。
【００１１】
この構成によれば、追加板材を用いることのみによって拡大部を構成することができる。すなわち、前方ビルジキールを容易に構成することができる。さらに、拡大部の外形を比較的小さく抑えたまま、前方ビルジキールの強度を向上させることができるため、船舶の航行性能を向上させることができる。
【００１２】
本発明の減揺装置では、前記前方ビルジキールは、前記追加板材が配置された部分の前記法線方向における寸法が、前記キール本体の他の部分の前記法線方向における寸法よりも、３０ｍｍ以上１００ｍｍ以下の範囲で大きくてもよい。
【００１３】
この構成によれば、拡大部の外形を比較的小さく抑えたまま、前方ビルジキールの強度を向上させることができるため、船舶の航行性能を向上させることができる。
【００１４】
本発明の減揺装置では、前記拡大部は、前記船体の進行方向から見て断面が円形であってもよい。
【００１５】
この構成によれば、前方ビルジキールを容易に構成することができる。さらに、拡大部の外形を比較的小さく抑えたまま、前方ビルジキールの強度を向上させることができるため、船舶の航行性能を向上させることができる。
【００１６】
本発明の減揺装置では、前記拡大部は、前記キール本体の前記端部から前記法線方向の少なくとも一方に延びる板形状の延長部を有してもよい。
【００１７】
この構成によれば、前方ビルジキールを容易に構成することができる。さらに、拡大部の外形を比較的小さく抑えたまま、前方ビルジキールの強度を向上させることができるため、船舶の航行性能を向上させることができる。
【００１８】
本発明の減揺装置は、前記外面と前記キール本体とを接続する支持部材をさらに備えてもよい。
【００１９】
この構成によれば、前方ビルジキールの強度をさらに向上させることができるとともに、当該前方ビルジキールをさらに安定的に支持することができる。
【００２０】
本発明の減揺装置では、前記キール本体における前記外面側から前記端部までの寸法が、５００ｍｍ以上であってもよい。
【００２１】
この構成によれば、前方ビルジキールの強度をより効果的に向上させることができる。
【００２２】
本発明の減揺装置では、前記前方ビルジキールは、前記船体の前後方向における中央位置から、船長の１／１０以上前方に設けられていてもよい。
【００２３】
ここで、フィンスタビライザーを有する船舶では、船首側の１／１０船長以上の部分で、特に波浪荷重の影響が大きくなる。上記の構成によれば、波浪荷重が特に大きな部分に前方ビルジキールが設けられることから、航行性能への影響を最低限に抑え、かつ前方ビルジキールの強度を向上させることができる。
【００２４】
本発明の減揺装置では、前記後方ビルジキールは、前記外面に設けられ、前方から後方に延び、かつ、前記外面から突出する方向に延びた板形状であってもよい。
【００２５】
この構成によれば、拡大部は前方ビルジキールのみに設けられ、後方ビルジキールには当該拡大部が設けられていないことから、前方ビルジキール及び後方ビルジキールの双方に拡大部を設けた構成に比べて、航行性能を向上させることができる。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、強度の向上したビルジキールを有する減揺装置、及びこれを備えた船舶を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】図１は、本発明の第一実施形態に係る船舶の構成を示す模式図である。
【図２】図２は、本発明の第一実施形態に係る前方ビルジキールの構成を示す断面図である。
【図３】図３は、本発明の第一実施形態に係る後方ビルジキールの構成を示す断面図である。
【図４】図４は、本発明の第一実施形態に係る前方ビルジキールの変形例を示す断面図である。
【図５】図５は、本発明の第二実施形態に係る前方ビルジキールの構成を示す断面図である。
【図６】図６は、本発明の第二実施形態に係る前方ビルジキールの変形例を示す断面図である。
【図７】図７は、本発明の第三実施形態に係る前方ビルジキールの構成を示す断面図である。
【図８】図８は、本発明の第三実施形態に係る前方ビルジキールの変形例を示す断面図である。
【図９】図９は、本発明の第四実施形態に係る前方ビルジキールの構成を示す断面図である。
【図１０】図１０は、本発明の第四実施形態に係る前方ビルジキールの変形例を示す断面図である。
【図１１】図１１は、本発明の第五実施形態に係る前方ビルジキールの構成を示す断面図である。
【図１２】図１２は、本発明の第五実施形態に係る前方ビルジキールの変形例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
［第一実施形態］
以下、添付図面を参照して、本発明の好適な実施形態を詳細に説明する。なお、この実施形態により本発明が限定されるものではなく、また、実施形態が複数ある場合には、各実施形態を組み合わせて構成するものも含むものである。図１に示すように、本実施形態に係る船舶１００は、船体１と、ビルジキール２と、フィンスタビライザー３と、を備えている。船舶１００としては、小型船、高速船などの船舶が適用される。
【００２９】
船体１は、貨客等を搭載するための筐体である。船体１の上部には、不図示の甲板構造物が設けられている。なお、以下の説明では、船体１の進行方向前方側を船首側、または単に前方側と呼び、進行方向後方側を船尾側、または単に後方側と呼ぶことがある。さらに、船首から船尾に向かう方向を船長方向と呼び、船長方向に直交する水平方向を幅方向と呼ぶことがある。
【００３０】
ビルジキール２と、フィンスタビライザー３は、船体１の側面であって、船底に近接する所定の位置に設けられている。ビルジキール２は、前方ビルジキール２１と、後方ビルジキール２２と、を含む。船舶１００は、船首側から船尾側に向かって、前方ビルジキール２１、フィンスタビライザー３、後方ビルジキール２２が、この順で設けられている。前方ビルジキール２１、フィンスタビライザー３、後方ビルジキール２２は、いずれも船舶の揺れを低減するための減揺装置である。
【００３１】
フィンスタビライザー３は、船長方向における船体１の中央部に設けられている。フィンスタビライザー３は、船体１の外面１Ｓから幅方向に張り出す板形状である。フィンスタビライザー３は、幅方向から見た断面が翼型形状を有している。このような翼断面形状を有することから、船舶１００の航行中に水流がフィンスタビライザー３にぶつかることによって、当該フィンスタビライザー３には下方から上方に向かう揚力が発生する。この揚力によって、航行中における船舶１００の横揺れを減殺することができる。フィンスタビライザー３は、船舶１００の左右両舷に１つずつ設けられている。なお、詳しくは図示しないが、フィンスタビライザー３は、幅方向に延びる回動軸３１によって支持されている。船舶１００の揺れに応じて、フィンスタビライザー３を当該回動軸３１回りに回動させる制御を適宜行うことで、揺れをより効率的に低減することができる。
【００３２】
前方ビルジキール２１は、フィンスタビライザー３の設けられる位置、すなわち、船長方向における船体の中央部よりも前方側に設けられている。より具体的には、前方ビルジキール２１の船尾側の端部は、船長方向における中央部よりも、船長の１／１０以上の距離だけ前方に位置している。前方ビルジキール２１は、具体的には図１又は図２に示すように、船体の外面１Ｓから突出し、かつ、船首側（前方側）から船尾側（後方側）に向かって延びる板形状のキール本体２１Ａと、キール本体２１Ａの端部に設けられた拡大部２１Ｂと、を有している。
【００３３】
キール本体２１Ａは、船長方向から見て、船体１の外面１Ｓから離間するにしたがって次第に鉛直下方に向かうように、鉛直方向に対して傾斜している。拡大部２１Ｂは、キール本体２１Ａにおける船体１の外面１Ｓとは反対側の端部に設けられている。拡大部２１Ｂは、前方側から後方側にかけて延在している。拡大部２１Ｂは、キール本体２１Ａの端部の全域に設けられていることが好ましい。拡大部２１Ｂは、キール本体２１Ａの端部のみに設けられた追加板材２３を有している。また、本実施形態の拡大部２１Ｂは、キール本体２１Ａの端部を含む。追加板材２３は、キール本体２１Ａの表面（板形状をなす各面のうち、面積が最も大きい面）に配置され、前方側から後方側に延びた板形状である。なお、追加部材２３は、棒状の部材であるともいえる。
【００３４】
追加板材２３は、キール本体２１Ａの端部を含む部分に重なるようにして取り付けられている。前方ビルジキール２１は、拡大部２１Ｂが設けられている部分の厚さが、キール本体２１Ａの他の部分の厚さよりも大きい。言い換えると、拡大部２１Ｂは、キール本体２１Ａの法線方向における寸法が、他の部分よりも大きく設定されている。なお、キール本体２１Ａは、法線方向における寸法（厚さ寸法）が一定である。さらに、追加板材２３は、キール本体２１Ａの延在方向の全域にわたって設けられている。追加板材２３が設けられている部分のキール本体２１Ａの厚さ方向における寸法は、キール本体２１Ａの他の部分（拡大部２１Ｂ以外の部分）の厚さ寸法よりも、３０ｍｍ以上１００ｍｍ以下の範囲で大きい形状とすることが好ましい。つまり、追加板部２３は、厚みを３０ｍｍ以上１００ｍｍ以下とすることが好ましい。
【００３５】
後方ビルジキール２２は、図３に示すように、前方ビルジキール２１とは異なり、全体が一様な厚さの板形状である。言い換えると、後方ビルジキール２２には、上述の拡大部２２Ｂが設けられていない。すなわち、本実施形態では、前方ビルジキール２１のみに拡大部２１Ｂが設けられている。
【００３６】
ここで、荒天時における船舶の航行に際しては、風浪により船舶１００の船首部が浮き上がることから、前方ビルジキール２１は水面から露出する場合がある。水面から露出した後、再度着水する際に、前方ビルジキール２１が水面から衝撃を受ける。上記の構成では、前方ビルジキール２１に拡大部２１Ｂが設けられていることから、当該前方ビルジキール２１の強度を向上させることができる。これにより、前方ビルジキール２１が損傷する可能性を低減することができる。また、前方ビルジキール２１の強度を高くできることで、前方ビルジキール２１を長くした場合、航行性能を向上させ、かつ、損傷の発生を少なくすることができる。さらに、拡大部２１Ｂは前方ビルジキールのみに設けられていることから、前方ビルジキール２１及び後方ビルジキール２２の双方に拡大部２１Ｂを設けた構成に比べて、航行性能を向上させることができる。
【００３７】
さらに、上記の構成では、拡大部２１Ｂは、キール本体２１Ａに取り付けられ、該キール本体２１Ａの表面に配置された追加板材２３を有している。
【００３８】
この構成によれば、追加板材２３を用いることのみによって拡大部２１Ｂを構成することができる。すなわち、前方ビルジキール２１を容易に構成することができる。さらに、拡大部２１Ｂの外形を比較的小さく抑えたまま、前方ビルジキール２１の強度を向上させることができるため、船舶１００の航行性能を向上させることができる。
【００３９】
上記の構成では、追加板材２３が配置された部分の厚さが、キール本体２１Ａの他の部分の厚さよりも、３０ｍｍ以上１００ｍｍ以下の範囲で大きいことが好ましい。
この構成によれば、拡大部２１Ｂの外形を比較的小さく抑えたまま、前方ビルジキール２１の強度を向上させることができるため、船舶１００の航行性能を向上させることができる。
【００４０】
上記の構成では、前方ビルジキール２１は、船体１の前後方向における中央位置から、船長の１／１０以上前方に設けられている。ここで、フィンスタビライザー３を有する船舶１００では、船首側の１／１０船長以上の部分で、特に波浪荷重の影響が大きくなる。上記の構成によれば、波浪荷重が特に大きな部分に前方ビルジキール２１が設けられることから、航行性能への影響を最低限に抑え、かつ前方ビルジキール２１の強度を向上させることができる。
【００４１】
さらに、上記の構成では、後方ビルジキール２２は、船体１の外面１Ｓに設けられ、前方から後方に延びる板形状である。この構成によれば、拡大部２１Ｂは前方ビルジキール２１のみに設けられ、後方ビルジキール２２には当該拡大部２１Ｂが設けられていないことから、前方ビルジキール２１及び後方ビルジキール２２の双方に拡大部を設けた構成に比べて、航行性能を向上させることができる。
【００４２】
以上、本発明の第一実施形態について図面を参照して説明した。なお、本発明の要旨を逸脱しない限りにおいて、上記構成に種々の変更を加えることが可能である。例えば、第一実施形態では、前方キール２１の拡大部２１Ｂとして、追加板材２３を用いた構成を例に説明を行った。しかしながら、拡大部２３の構成は上記に限定されない。拡大部２３の他の例として、図４に示すように、キール本体２１Ａの端部に設けられ、船舶１００の進行方向から見た断面が円形の部材を設けることも可能である。このような構成によっても前方ビルジキール２１を容易に構成することができる。さらに、拡大部２１Ｂの外形を比較的小さく抑えたまま、前方ビルジキール２１の強度を向上させることができる。
【００４３】
［第二実施形態］
次に、本発明の第二実施形態について、図５を参照して説明する。同図に示すように、本実施形態に係る船舶１００は、船体１の外面１Ｓと、前方ビルジキール２１のキール本体２１Ａとを接続する支持部材２４をさらに備えている。詳細には、支持部材２４は、船体１におけるキール本体２１Ａの一端が取り付けられる位置よりもさらに下方の位置と、キール本体２１Ａの延在中途の位置とを直線的に接続している。支持部材２４は、前方ビルジキール２１の構造強度を増すために設けられている。
【００４４】
この構成によれば、前方ビルジキール２１の強度をさらに向上させることができるとともに、当該前方ビルジキール２１をさらに安定的に外面１Ｓ上で支持することができる。例えば荒天時の航行中等に、波浪等によって前方ビルジキール２１に幅方向からの力が加わった場合であっても、支持部材２４が設けられていることにより、前方ビルジキール２１はこの力に対して十分に抗することができる。
【００４５】
なお、図５では、前方ビルジキール２１の拡大部２１Ｂとして、第一実施形態で説明した追加板材２３を用いる構成を示している。しかしながら、本実施形態の前方ビルジキール２１として、第一実施形態の変形例で説明した構成を用いることも可能である。すなわち、図６に示すように、拡大部２１Ｂとして円形の断面を有する構成を用いるとともに、上記支持部材２４を備えた構成を採ることが可能である。なお、図６に示す構成は、前方ビルジキールの構造強度の確保、及び建造のし易さに鑑みて、最も好適である。
【００４６】
［第三実施形態］
次に、本発明の第三実施形態について、図７を参照して説明する。同図に示すように、本実施形態では、前方ビルジキール２１の拡大部２１Ｂとして、延長部２５が設けられている。延長部２５は、キール本体２１Ａの端部、すなわち船体１の外面１Ｓから離間する側の端部から、キール本体２１Ａに直交する方向に延びる板形状をなしている。言い換えると、船長方向から見て、延長部２５は、キール本体２１Ａの端部から、キール本体２１Ａの法線方向一方側のみに向かって延びている。さらに言い換えると、延長部２５は、船長方向から見て、キール本体２１Ａの端部から、鉛直下方に向かうにしたがって次第に外面１Ｓに近接する方向に向かって斜めに延びている。すなわち、前方ビルジキール２１は、船長方向から見て略Ｌ字型の断面形状を有している。なお、延長部２５は、船長方向におけるキール本体２１Ａの全域にわたって延びている。
【００４７】
この構成によれば、前方ビルジキール２１の強度をさらに向上させることができる。これにより、前方ビルジキール２１が損傷する可能性を低減することができる。また、前方ビルジキール２１の強度を高くできることで、前方ビルジキール２１を長くした場合、航行性能を向上させ、かつ、損傷の発生を少なくすることができる。さらに、拡大部２１Ｂは前方ビルジキールのみに設けられていることから、前方ビルジキール２１及び後方ビルジキール２２の双方に拡大部２１Ｂを設けた構成に比べて、航行性能を向上させることができる。
【００４８】
なお、図８に示すように、前方ビルジキール２１に、上述の第二実施形態で説明した支持部材２４を設けることも可能である。このような構成によれば、前方ビルジキール２１の強度を高めることができることに加えて、当該前方ビルジキール２１をさらに安定的に外面１Ｓ上で支持することができる。例えば荒天時の航行中等に、波浪等によって前方ビルジキール２１に幅方向からの力が加わった場合であっても、支持部材２４が設けられていることにより、前方ビルジキール２１はこの力に対して十分に抗することができる。
【００４９】
［第四実施形態］
次に、本発明の第四実施形態について、図９を参照して説明する。同図に示すように、本実施形態では、前方ビルジキール２１の拡大部２１Ｂとして、延長部２６が設けられている。延長部２６は、キール本体２１Ａの端部、すなわち船体１の外面１Ｓから離間する側の端部から、キール本体２１Ａに直交する方向に延びる板形状をなしている。言い換えると、船長方向から見て、延長部２６は、キール本体２１Ａの端部から、キール本体２１Ａの法線方向他方側のみに向かって延びている。さらに言い換えると、延長部２５は、船長方向から見て、キール本体２１Ａの端部から、鉛直上方に向かうにしたがって次第に外面１Ｓから離間する方向に向かって斜めに延びている。すなわち、前方ビルジキール２１は、船長方向から見て略Ｌ字型の断面形状を有している。なお、延長部２６は、船長方向におけるキール本体２１Ａの全域にわたって延びている。
【００５０】
この構成によれば、前方ビルジキール２１の強度をさらに向上させることができる。これにより、前方ビルジキール２１が損傷する可能性を低減することができる。また、前方ビルジキール２１の強度を高くできることで、前方ビルジキール２１を長くした場合、航行性能を向上させ、かつ、損傷の発生を少なくすることができる。さらに、拡大部２１Ｂは前方ビルジキールのみに設けられていることから、前方ビルジキール２１及び後方ビルジキール２２の双方に拡大部２１Ｂを設けた構成に比べて、航行性能を向上させることができる。
【００５１】
なお、図１０に示すように、前方ビルジキール２１に、上述の第二実施形態で説明した支持部材２４を設けることも可能である。このような構成によれば、前方ビルジキール２１の強度を高めることができることに加えて、当該前方ビルジキール２１をさらに安定的に外面１Ｓ上で支持することができる。例えば荒天時の航行中等に、波浪等によって前方ビルジキール２１に幅方向からの力が加わった場合であっても、支持部材２４が設けられていることにより、前方ビルジキール２１はこの力に対して十分に抗することができる。
【００５２】
［第五実施形態］
次に、本発明の第五実施形態について、図１１を参照して説明する。同図に示すように、本実施形態では、前方ビルジキール２１の拡大部２１Ｂとして、延長部２７が設けられている。延長部２７は、キール本体２１Ａの端部、すなわち船体１の外面１Ｓから離間する側の端部から、キール本体２１Ａに直交する方向に延びる板形状をなしている。言い換えると、船長方向から見て、延長部２７は、キール本体２１Ａの端部から、キール本体２１Ａの法線方向両側に向かって延びている。すなわち、前方ビルジキール２１は、船長方向から見て略Ｔ字型の断面形状を有している。なお、延長部２７は、船長方向におけるキール本体２１Ａの全域にわたって延びている。
【００５３】
この構成によれば、前方ビルジキール２１の強度をさらに向上させることができる。これにより、前方ビルジキール２１が損傷する可能性を低減することができる。また、前方ビルジキール２１の強度を高くできることで、前方ビルジキール２１を長くした場合、航行性能を向上させ、かつ、損傷の発生を少なくすることができる。さらに、拡大部２１Ｂは前方ビルジキールのみに設けられていることから、前方ビルジキール２１及び後方ビルジキール２２の双方に拡大部２１Ｂを設けた構成に比べて、航行性能を向上させることができる。
【００５４】
なお、図１２に示すように、前方ビルジキール２１に、上述の第二実施形態で説明した支持部材２４を設けることも可能である。このような構成によれば、前方ビルジキール２１の強度を高めることができることに加えて、当該前方ビルジキール２１をさらに安定的に外面１Ｓ上で支持することができる。例えば荒天時の航行中等に、波浪等によって前方ビルジキール２１に幅方向からの力が加わった場合であっても、支持部材２４が設けられていることにより、前方ビルジキール２１はこの力に対して十分に抗することができる。
【符号の説明】
【００５５】
１００  船舶
１  船体
１Ｓ  船体の外面
２  ビルジキール
３  フィンスタビライザー
２１  前方ビルジキール
２１Ａ  キール本体
２１Ｂ  拡大部
２２  後方ビルジキール
２３  追加板材
２４  支持部材
２５，２６，２７  延長部
３１  回動軸
【図１】
2018122710.tif 000003
【図２】
2018122710.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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