(57)【要約】【課題】大断面トンネルを効率良く施工するためのシールド掘進機の発進方法を提供する。【解決手段】シールド掘進機の発進方法は、螺旋シールド掘進機３０によって軸線Ｐ周りを周回するように地山を掘進して、軸線Ｐ周りを周回して延びる螺旋シールドトンネル１００を形成する第１の工程と、軸線Ｐに並行して延びるルーフシールドトンネル１０１〜１２６を形成するためのルーフシールド掘進機４０を螺旋シールドトンネル１００内に搬入する第２の工程と、ルーフシールド掘進機４０を螺旋シールドトンネル１００から発進させる第３の工程と、を含む。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のシールド掘進機によって第１の軸線周りを周回するように地山を掘進して、前記第１の軸線周りを周回して延びる第１のシールドトンネルを形成する第１の工程と、
前記第１の軸線に並行して延びる第２のシールドトンネルを形成するための第２のシールド掘進機を前記第１のシールドトンネル内に搬入する第２の工程と、
前記第２のシールド掘進機を前記第１のシールドトンネルから発進させる第３の工程と、
を含む、シールド掘進機の発進方法。
【請求項２】
前記第１の工程では、前記第１のシールド掘進機によって地山を前記第１の軸線周りに螺旋状に掘進して、前記第１の軸線周りに螺旋状に延びる前記第１のシールドトンネルを形成する、請求項１に記載のシールド掘進機の発進方法。
【請求項３】
前記第１のシールドトンネルの前側部分は、前記第２のシールド掘進機によって切削される切削可能セグメントを含んで構成され、
前記第３の工程は、前記第１のシールドトンネルの前側部分を前記第２のシールド掘進機によって切削することを含む、請求項１又は請求項２に記載のシールド掘進機の発進方法。
【請求項４】
前記第１の工程にて前記第１のシールドトンネルを形成するに先立って、第３のシールドトンネル内に前記第１のシールド掘進機を搬入する第４の工程と、
前記第３のシールドトンネルの一部を前記第１のシールド掘進機によって切削して、前記第１のシールド掘進機を前記第３のシールドトンネルから発進させる第５の工程と、
を更に含み、
前記第３のシールドトンネルは前記第１の軸線に並行して延び、
前記第１の工程にて形成される前記第１のシールドトンネルは、前記第３のシールドトンネルの周りを周回して延びる、請求項１〜請求項３のいずれか１つに記載のシールド掘進機の発進方法。
【請求項５】
前記第５の工程では、前記第１のシールド掘進機を前記第３のシールドトンネルから下向きに発進させる、請求項４に記載のシールド掘進機の発進方法。
【請求項６】
前記第２の工程にて前記第２のシールド掘進機を前記第１のシールドトンネル内に搬入するに先立って、前記第３のシールドトンネルの側部と、前記第１のシールドトンネルのうち前記側部に隣接する部分との間に連絡通路を設ける第６の工程を更に含み、
前記連絡通路は、前記第３のシールドトンネルの内部と前記第１のシールドトンネルの内部とを連通する、請求項４又は請求項５に記載のシールド掘進機の発進方法。
【請求項７】
前記第２の工程では、前記第２のシールド掘進機を前記第３のシールドトンネル内から前記連絡通路内を経て前記第１のシールドトンネル内に搬入する、請求項６に記載のシールド掘進機の発進方法。
【請求項８】
複数の前記第２のシールドトンネルが、前記第３のシールドトンネルの周りに並列に形成される、請求項４〜請求項７のいずれか１つに記載のシールド掘進機の発進方法。
【請求項９】
複数の前記第２のシールドトンネルが、前記第１の軸線周りに並列に形成される、請求項１〜請求項８のいずれか１つに記載のシールド掘進機の発進方法。
【請求項１０】
前記第３の工程にて前記第２のシールド掘進機を前記第１のシールドトンネルから発進させるに先立って、前記第１のシールド掘進機を、前記第２のシールド掘進機による地山の掘進に干渉しない位置まで移動する、請求項１〜請求項９のいずれか１つに記載のシールド掘進機の発進方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地山を掘進してシールドトンネルを形成するシールド掘進機の発進方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１及び２はシールドトンネルの分岐合流部（例えば、本線シールドトンネルと支線シールドトンネルとの合流領域）に大断面トンネルを施工する方法を開示している。
【０００３】
特許文献１に開示の大断面トンネルの施工方法では、ルーフシールドトンネルと呼ばれる小径のシールドトンネルを、前記分岐合流部を取り囲むようにそのトンネル軸線方向に沿って複数本配置し、それらを周方向に相互連結することで外殻躯体を形成して、外殻躯体の内側領域を掘削する。
【０００４】
特許文献２に開示の大断面トンネルの施工方法では、小径のシールドトンネルを、前記分岐合流部を取り囲むようにそのトンネル軸線周りに螺旋状に形成し、当該小径シールドトンネルのうち前記トンネル軸線に沿って互いに対向する外周面の間に連結用鋼材を配置することで外殻躯体を形成して、外殻躯体の内側領域を掘削する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−２１７９１１号公報
【特許文献２】特開２０１５−２０６２１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に開示の技術では、特許文献１の図２に示すように、小径シールドトンネルを形成するためのシールド掘進機が、支線シールドトンネルのうち前記分岐合流部から離れた箇所から発進することになる。それゆえ、大断面トンネルの施工領域がトンネル軸線方向にて広範囲になり、これが工期あるいはコストの面で大きな負担になっていた。
【０００７】
一方、特許文献２に開示の技術では、前記分岐合流部の全域を取り囲むように１本の螺旋状の小径のシールドトンネルを形成するので、この小径のシールドトンネルの形成に時間がかかる。これが工期あるいはコストの面で大きな負担になっていた。
【０００８】
本発明は、このような実状に鑑み、大断面トンネルを効率良く施工するためのシールド掘進機の発進方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
そのため本発明に係るシールド掘進機の発進方法は、第１のシールド掘進機によって第１の軸線周りを周回するように地山を掘進して、第１の軸線周りを周回して延びる第１のシールドトンネルを形成する第１の工程と、第１の軸線に並行して延びる第２のシールドトンネルを形成するための第２のシールド掘進機を第１のシールドトンネル内に搬入する第２の工程と、第２のシールド掘進機を第１のシールドトンネルから発進させる第３の工程と、を含む。
【００１０】
尚、本発明における「螺旋」とは、３次元曲線の１種として知られているものであり、「つる巻線」又は「へリックス（helix）」と称させるものである。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、第２のシールド掘進機を第１のシールドトンネルから発進させる。これにより、例えば、第１のシールドトンネルを前記分岐合流部の近傍に形成する場合には、前記分岐合流部の近傍にて第２のシールド掘進機を発進させることができるので、第２のシールド掘進機の発進のために大断面トンネルの施工領域がトンネル軸線方向に拡大することを抑制することができる。また、前述のように前記分岐合流部の全域を取り囲むように１本の螺旋状の小径のシールドトンネルを形成する場合に比べて、短時間で大断面トンネルの施工を行うことができる。従って、大断面トンネルを効率良く施工することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の一実施形態における螺旋シールドトンネルの斜視図
【図２】同上実施形態における螺旋シールドトンネルの正面図
【図３】同上実施形態における螺旋シールドトンネルの背面図
【図４】同上実施形態における螺旋シールドトンネルの左側面図
【図５】図２のＡ−Ａ断面図
【図６】同上実施形態における螺旋シールド掘進機の発進準備方法を示す図
【図７】同上実施形態における螺旋シールド掘進機の発進準備方法を示す図
【図８】同上実施形態における螺旋シールド掘進機の発進準備方法を示す図
【図９】同上実施形態におけるルーフシールドトンネルの形成順序の一例を示す図
【図１０】同上実施形態におけるルーフシールドトンネルの形成順序の一例を示す図
【図１１】同上実施形態におけるルーフシールド掘進機が内部に配置された筒状部材を示す図
【図１２】同上実施形態におけるルーフシールド掘進機の発進準備方法を示す図
【図１３】同上実施形態におけるルーフシールド掘進機の発進準備方法を示す図
【図１４】同上実施形態におけるルーフシールド掘進機の発進準備方法を示す図
【図１５】同上実施形態におけるルーフシールドトンネルの形成方法を示す図
【図１６】同上実施形態におけるルーフシールドトンネルの形成方法を示す図
【図１７】同上実施形態におけるルーフシールドトンネルの形成方法を示す図
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図１は、本発明の一実施形態における螺旋シールドトンネル１００の斜視図である。図２〜図４は、螺旋シールドトンネル１００の正面図、背面図、及び、左側面図である。図５は図２のＡ−Ａ断面図である。ここで、図１、図４、及び、図５では、図示簡略化のため、発進坑口形成予定部２０１〜２２６の図示を省略している。また、図４及び図５では、図示簡略化のため、本線シールドトンネル１の図示を省略している。また、図４では、図示簡略化のため、螺旋シールド掘進機３０の図示を省略している。
【００１４】
尚、図１にはルーフシールド掘進機４０及び形成途中のルーフシールドトンネル１０１，１０２，１２４〜１２６が図示されているが、この図示はルーフシールドトンネル１０１〜１２６（後述する図１０参照）の施工順序を特定するものではない。本実施形態におけるルーフシールドトンネル１０１〜１２６の施工順序については図９及び図１０を用いて後述する。また、説明の便宜上、図１に示すように上下・前後・左右を規定している。
【００１５】
本実施形態では、本発明に係るシールド掘進機の発進方法の一例として、大断面トンネルの施工におけるルーフシールド掘進機４０の発進方法を挙げて以下説明するが、本発明に係るシールド掘進機の発進方法はこれに限らない。ここで、本実施形態において、前述の大断面トンネルは、本線シールドトンネル１と支線シールドトンネル２との合流領域（分岐合流部）に形成されるものであり、螺旋シールドトンネル１００と複数（本実施形態では２６本）のルーフシールドトンネル１０１〜１２６とを含んで構成される。この大断面トンネルの外殻躯体を構成するルーフシールドトンネル１０１〜１２６は、本線シールドトンネル１と支線シールドトンネル２との双方を取り囲むように形成される（後述する図１０参照）。
【００１６】
前述の大断面トンネルの施工は、以下の工程〔１〕〜〔４〕を含む。
〔１〕螺旋シールド掘進機３０の発進準備を行い、螺旋シールド掘進機３０を支線シールドトンネル２の拡幅部３内から下向きに拡幅部３外に発進させて、螺旋シールドトンネル１００を形成する（螺旋シールドトンネル形成工程）。
〔２〕螺旋シールドトンネル１００の内部と支線シールドトンネル２の内部とを連通する連絡通路７１，７２を形成する（連絡通路形成工程）。
〔３〕螺旋シールドトンネル１００におけるルーフシールド掘進機４０用の複数（本実施形態では２６箇所）の発進坑口形成予定部２０１〜２２６の各々に対応するように、螺旋シールドトンネル１００に複数（本実施形態では２６本）の連通路３００を形成する（連通路形成工程）。
〔４〕ルーフシールド掘進機４０の発進準備を行い、ルーフシールド掘進機４０を螺旋シールドトンネル１００内から螺旋シールドトンネル１００外に発進させることで、ルーフシールドトンネル１０１〜１２６を形成する（ルーフシールドトンネル形成工程）。ここで、ルーフシールドトンネル１０１〜１２６は、本線シールドトンネル１、支線シールドトンネル２、及び、螺旋シールドトンネル１００の各々よりも小径である。
【００１７】
ここにおいて、螺旋シールド掘進機３０が本発明の「第１のシールド掘進機」に対応する。螺旋シールドトンネル１００が本発明の「第１のシールドトンネル」に対応する。ルーフシールド掘進機４０が本発明の「第２のシールド掘進機」に対応する。ルーフシールドトンネル１０１〜１２６の各々が本発明の「第２のシールドトンネル」に対応する。支線シールドトンネル２が本発明の「第３のシールドトンネル」に対応する。図２及び図３に示すように、螺旋シールドトンネル１００を前方又は後方から見た円形状の中心となる軸線Ｐが、本発明の「第１の軸線」に対応する。軸線Ｐは前後方向に延びており、本線シールドトンネル１と支線シールドトンネル２とは、各々が、軸線Ｐに並行して延びる。ルーフシールドトンネル１０１〜１２６は、軸線Ｐに並行して延びる。ルーフシールドトンネル１０１〜１２６は、軸線Ｐ周りに並列に並ぶように形成される。ルーフシールドトンネル１０１〜１２６は、本線シールドトンネル１及び支線シールドトンネル２の周りに並列に並ぶように形成される。
【００１８】
前記工程〔１〕（螺旋シールドトンネル形成工程）の説明に先立って、本線シールドトンネル１及び支線シールドトンネル２について説明する。
本実施形態において、前述の分岐合流部では、本線シールドトンネル１の左側方に支線シールドトンネル２が並設されている。
【００１９】
本線シールドトンネル１及び支線シールドトンネル２は各々がシールド工法により形成される。シールド工法では、例えば、地山に発進立坑と到達立坑とを形成し、発進立坑から到達立坑へ向けてシールド掘進機で地山を掘削しながら、シールド掘進機の後部で次々にセグメントをトンネル周方向に組み立ててセグメントリングを形成すると共に、隣接するセグメントリング同士をトンネル軸線方向で連結することで円筒状の覆工体を形成する。この工法では、シールド掘進機は、その後方の既設セグメントリングを推進ジャッキで後方へ押圧し、その反力として発生する推力によって、地山を掘削しながら前進する。
【００２０】
支線シールドトンネル２は拡幅部３を有している。拡幅部３は、支線シールドトンネル２において螺旋シールド掘進機３０の発進に必要なスペースを確保するために形成されたものである。拡幅部３では支線シールドトンネル２が左側方に拡幅されている。
【００２１】
拡幅部３の外殻をなして断面形状が角丸長方形である筒状の覆工体３ａの下部には切削可能セグメント３ｂが配置されている（図５、及び、後述する図６〜図８参照）。切削可能セグメント３ｂは、螺旋シールド掘進機３０によって切削され得るものである。換言すれば、切削可能セグメント３ｂは、螺旋シールド掘進機３０のカッタヘッド３１で直接切削可能である。切削可能セグメント３ｂは例えば樹脂製や低強度コンクリート製である。切削可能セグメント３ｂとしては、例えば、特許第４８５１１３３号公報に開示の切削可能セグメント、及び、特許４９３４４１６号に開示の切削可能セグメントを挙げることができる。
【００２２】
ここで、支線シールドトンネル２の一部（本実施形態では拡幅部３）は、螺旋シールド掘進機３０によって切削される切削可能セグメント３ｂを含んで構成されている。切削可能セグメント３ｂは、支線シールドトンネル２の一部の下部（本実施形態では拡幅部３の下部）に配置されている。
【００２３】
前記工程〔１〕（螺旋シールドトンネル形成工程）では、まず、支線シールドトンネル２内（本実施形態では拡幅部３内）に螺旋シールド掘進機３０を搬入して、螺旋シールド掘進機３０の発進準備を行う。この螺旋シールド掘進機３０の発進準備について、図６〜図８を用いて説明する。
図６〜図８は、螺旋シールド掘進機３０の発進準備方法を示す図であり、図４のＢ−Ｂ断面及び図５のＣ−Ｃ断面に対応している。
【００２４】
螺旋シールド掘進機３０の発進準備では、まず図６（ａ）に示すように、鋼製の筒状部材４を拡幅部３の下部に連結する。筒状部材４は、その下側の開口端部が、拡幅部３の下部の内周面（本実施形態では切削可能セグメント３ｂの上面）に液密に連結される。このため、本実施形態では、筒状部材４の周囲を囲むように、拡幅部３の下部に坑口コンクリート５が形成される。尚、本実施形態では、坑口コンクリート５を介して、筒状部材４の下側の開口端部を拡幅部３の下部の内周面に液密に連結しているが、この他、拡幅部３の下部を構成する鋼製のセグメントが筒状部材４の下側の開口端部に近接している場合には、当該鋼製のセグメントと筒状部材４の下側の開口端部とを溶接固定することで、筒状部材４の下側の開口端部を拡幅部３の下部の内周面に液密に連結してもよい。この場合には、坑口コンクリート５を形成しなくてもよい。また、筒状部材４の下側の開口端部と、拡幅部３の下部の内周面との間の間隙を塞ぐための鉄板が適宜配置され得る。
【００２５】
次に、図６（ｂ）に示すように、螺旋シールド掘進機３０のうち、カッタヘッド３１を有する前胴３２を、カッタヘッド３１を下向きにした状態で、筒状部材４内に挿入する。
【００２６】
次に、図７（ａ）に示すように、螺旋シールド掘進機３０の後胴３３を、中折れジャッキ（図示せず）を介して、前胴３２に連結する。ここで、螺旋シールド掘進機３０は、カッタヘッド３１を有する前胴３２と、図示しない推進ジャッキを有する後胴３３と、前述の中折れジャッキとを含む。螺旋シールド掘進機３０の掘進方向の変更・調整時（例えば、螺旋シールドトンネル１００の形成途中における曲率変更・調整時）には前述の中折れジャッキの伸長量が変更・調整される。
【００２７】
次に、図７（ｂ）に示すように、螺旋シールド掘進機３０のうち、筒状部材４によって取り囲まれていない部分（つまり露出している部分）を取り囲むように、鋼製の筒状部材６を設置する。筒状部材６の下端部は筒状部材４の上端部に液密に連結される。ここで、発進用筒部７は筒状部材４，６を含む。発進用筒部７内には、螺旋シールド掘進機３０が下向きに挿入されている。発進用筒部７は、螺旋シールド掘進機３０の発進時の曲率に応じて湾曲している。
【００２８】
次に、図７（ｂ）に示すように、螺旋シールド掘進機３０の推進ジャッキによって押圧され得る仮セグメントリング８を筒状部材６の上側の開口端部内に配置し、筒状部材６の上側の開口端部の内周面と仮セグメントリング８の外周面との間を塞ぐように筒状部材６に仮セグメントリング８を固定する。ここで、仮セグメントリング８については、鋼製の仮セグメントをリング状に組み立てることで形成され得る。また、筒状部材６の上側の開口端部の内周面と仮セグメントリング８の外周面との間を塞ぐように筒状部材６に仮セグメントリング８を溶接固定することで両者が液密に固定され得る。
【００２９】
次に、図８に示すように、仮セグメントリング８の上方に反力受け９を設置する。
このようにして、螺旋シールド掘進機３０の発進準備が行われる。
【００３０】
この後、螺旋シールドトンネル１００を形成する際には、まず、螺旋シールド掘進機３０が、仮セグメントリング８及び反力受け９を介して、拡幅部３から反力を取って、下向きに発進する。この発進の初期には、螺旋シールド掘進機３０のカッタヘッド３１が切削可能セグメント３ｂを切削する。これにより、拡幅部３の覆工体３ａの下部には坑口３ｃ（図５参照）が形成される。
【００３１】
坑口３ｃから拡幅部３外に進んで地山の掘進を開始した螺旋シールド掘進機３０は、地山を掘進しながら、次々にセグメントをリング状に組み立ててセグメントリングを形成すると共に、隣接するセグメントリング同士を連結することで、螺旋状の覆工体１００ａを形成する。この螺旋状の覆工体１００ａが螺旋シールドトンネル１００に対応する（図１〜図５参照）。
【００３２】
本実施形態では、筒状部材４の下側の開口端部が拡幅部３の下部の内周面に液密に連結されている。また、筒状部材４の上側の開口端部が筒状部材６の下側の開口端部に液密に連結されている。また、筒状部材６の上側の開口端部の内周面と仮セグメントリング８の外周面との間を塞ぐように筒状部材６に仮セグメントリング８を溶接固定することで両者が液密に固定されている。また、螺旋シールド掘進機３０の後胴３３に設けられたテールシールが、後胴３３の内周面と、仮セグメントリング８及び覆工体１００ａの外周面との間の間隙をシールする。それゆえ、螺旋シールド掘進機３０によって地山の掘進が行われているときに、地山からの地下水が螺旋シールド掘進機３０の内部、螺旋シールドトンネル１００の内部、及び、拡幅部３の内部に流入することを防止することができる。従って、本実施形態では、坑口３ｃにエントランスパッキンなどの止水装置を設ける必要がない。
【００３３】
本実施形態では、螺旋シールド掘進機３０が坑口３ｃから下向きに発進して、軸線Ｐ、本線シールドトンネル１及び支線シールドトンネル２の周りを周回するように地山を掘進して、軸線Ｐ、本線シールドトンネル１及び支線シールドトンネル２の周りを周回して延びる螺旋シールドトンネル１００を形成する。周回する螺旋シールドトンネル１００は本線シールドトンネル１及び支線シールドトンネル２と離隔している。
【００３４】
また、本実施形態では、螺旋シールド掘進機３０が坑口３ｃから下向きに発進して、地山を軸線Ｐ周りに、かつ、本線シールドトンネル１及び支線シールドトンネル２の周りを約２巻半（約２周半）螺旋状に掘進して、軸線Ｐ周りに螺旋状に延び、かつ、本線シールドトンネル１及び支線シールドトンネル２の周りを螺旋状に延びる螺旋シールドトンネル１００を形成する。ゆえに螺旋シールドトンネル１００は軸線Ｐの延在方向に重層されている。
【００３５】
尚、本実施形態では、螺旋シールド掘進機３０の発進用の坑口３ｃを支線シールドトンネル２の下部に配置して螺旋シールド掘進機３０を下向きに発進させているが、この他、坑口３ｃを支線シールドトンネル２の上部に配置して螺旋シールド掘進機３０を上向きに発進させてもよい。
【００３６】
螺旋シールド掘進機３０は、ルーフシールド掘進機４０による地山の掘進に干渉しない位置（存置位置）に達するまで地山の掘進を行い、その位置に存置される。すなわち、前述の工程〔４〕（ルーフシールドトンネル形成工程）に先立って、螺旋シールド掘進機３０は、ルーフシールド掘進機４０による地山の掘進に干渉しない位置（存置位置）まで移動される。この存置位置は、ルーフシールドトンネル１０１〜１２６を含む前述の大断面トンネルの外殻躯体より径方向外方の位置である（後述する図１０参照）。
【００３７】
螺旋シールド掘進機３０が前述の存置位置に達すると、螺旋シールド掘進機３０の推進ジャッキ、エレクタ装置、カッタヘッド３１駆動用の電動モータなどが取り外されて回収され得る。また、螺旋シールドトンネル１００における螺旋シールド掘進機３０の近傍にて、螺旋シールドトンネル１００内に地下水が流入することを防止するための密閉処置が施される。
【００３８】
螺旋シールドトンネル１００（覆工体１００ａ）における発進坑口形成予定部２０１〜２２６は、螺旋シールドトンネル１００の前側部分に位置している。発進坑口形成予定部２０１〜２２６には、それぞれ、切削可能セグメント２５０が配置されている。すなわち、螺旋シールドトンネル１００の前側部分は切削可能セグメント２５０を含んで構成されている。この切削可能セグメント２５０は、ルーフシールド掘進機４０によって切削され得るものである。換言すれば、切削可能セグメント２５０は、ルーフシールド掘進機４０のカッタヘッド４１で直接切削可能である。切削可能セグメント２５０は例えば樹脂製や低強度コンクリート製である。切削可能セグメント２５０としては、例えば、特許第４８５１１３３号公報に開示の切削可能セグメント、及び、特許４９３４４１６号に開示の切削可能セグメントを挙げることができる。
【００３９】
ここで、発進坑口形成予定部２０４〜２２６については、螺旋シールドトンネル１００における前側から１巻き目の前側部分に設定されている。一方、発進坑口形成予定部２０１〜２０３については、螺旋シールドトンネル１００における前側から２巻目の前側部分に設定されている。それゆえ、発進坑口形成予定部２０１〜２０３については、その前方に螺旋シールドトンネル１００の螺旋シールド掘進機３０側部分が位置しており、この部分にも切削可能セグメント２５０が配置されている。
【００４０】
前記工程〔２〕（連絡通路形成工程）では、支線シールドトンネル２の左側部と、螺旋シールドトンネル１００のうち、支線シールドトンネル２の左側部に隣接する部分との間に、例えば矩形筒状の連絡通路７１，７２を形成する。連絡通路７１，７２は、各々が、支線シールドトンネル２の内部と螺旋シールドトンネル１００の内部とを左右方向（支線シールドトンネル２の幅方向）に連通する。前側の連絡通路７１は、支線シールドトンネル２と螺旋シールドトンネル１００における前側から１巻き目の部分とを直接的に連結する。後側の連絡通路７２は、支線シールドトンネル２と螺旋シールドトンネル１００における前側から２巻き目の部分とを直接的に連結する。
【００４１】
本実施形態において、連絡通路７１は主としてルーフシールド掘進機４０の搬送に用いられる。連絡通路７２は主としてルーフシールドトンネル１０１〜１２６の形成に必要な資材の搬送に用いられる。しかしながら、連絡通路７１，７２の用途はこれらに限らない。
【００４２】
前記工程〔３〕（連通路形成工程）では、螺旋シールドトンネル１００の発進坑口形成予定部２０１〜２２６の各々に対応するように、螺旋シールドトンネル１００に連通路３００を形成する。連通路３００は、螺旋シールドトンネル１００の重層部分に設けられており、前後方向に延びている。
【００４３】
次に、前記工程〔４〕（ルーフシールドトンネル形成工程）について、図９〜図１７を用いて説明する。
図９及び図１０は、ルーフシールドトンネル１０１〜１２６の形成順序の一例を示す図である。図１１は、ルーフシールド掘進機４０が内部に配置された筒状部材５０を示す図である。図１２〜図１４は、ルーフシールド掘進機４０の発進準備方法を示す図である。図１５〜図１７はルーフシールドトンネルの形成方法を示す図である。ここで、図１３〜図１７は、ルーフシールドトンネル１０１〜１２６の形成の一例としてルーフシールドトンネル１０７の形成について図示している。
【００４４】
本実施形態では、図９に示すように、まず、ルーフシールドトンネル１０１，１０３，１０５，１０７，１０９，１１１，１１３，１１５，１１７，１１９，１２１，１２３，１２５の計１３本のルーフシールドトンネルを形成し、この後に、図１０に示すように、ルーフシールドトンネル１０２，１０４，１０６，１０８，１１０，１１２，１１４，１１６，１１８，１２０，１２２，１２４，１２６の計１３本のルーフシールドトンネルを形成する。尚、ルーフシールドトンネル１０１〜１２６の形成順序はこれに限らない。
【００４５】
前記工程〔４〕（ルーフシールドトンネル形成工程）では、まず、螺旋シールドトンネル１００から離れた場所（例えば支線シールドトンネル２の発進立坑又は到達立坑）にて、鋼製の筒状部材５０内にルーフシールド掘進機４０を配置する（図１１参照）。ここで、図１１（ａ）は、ルーフシールド掘進機４０が内部に配置された筒状部材５０の縦断面図である。図１１（ｂ）は、図１１（ａ）のＥ−Ｅ断面におけるスペーサー５５の設置位置を示す図である。
【００４６】
図１１に示すように、筒状部材５０は、第１筒体５１と第２筒体５２とにより構成されている。第１筒体５１の後端には外フランジ５１ａが設けられており、この外フランジ５１ａには、図示しない複数のボルト挿通孔が形成されている。第２筒体５２の前端には外フランジ５２ａが設けられており、この外フランジ５２ａには、図示しない複数のボルト挿通孔が形成されている。外フランジ５１ａのボルト挿通孔と外フランジ５２ａのボルト挿通孔とが相対するように外フランジ５１ａ，５２ａ同士を重ね合わせて当該ボルト挿通孔にボルトを挿入し、ナットで締め付けることで、第１筒体５１の後端と第２筒体５２の前端とが連結される。つまり、第１筒体５１は第２筒体５２に着脱可能に固定されている。
【００４７】
筒状部材５０内に配置されるルーフシールド掘進機４０は、第１筒体５１の内周面に溶接固定されるストッパー部材５３と、第２筒体５２の内周面に溶接固定されるストッパー部材５４とによって、筒状部材５０に対する前後方向の移動が制限される。すなわち、ルーフシールド掘進機４０は、ストッパー部材５３，５４によって、筒状部材５０に対してその軸方向に移動できないように固定される。尚、ルーフシールド掘進機４０を筒状部材５０に固定する手法はこれに限らない。例えば、第１筒体５１と第２筒体５２との少なくとも一方にルーフシールド掘進機４０を連結することにより（例えば溶接で連結することにより）、ルーフシールド掘進機４０を筒状部材５０に固定してもよい。
【００４８】
筒状部材５０の内周面とルーフシールド掘進機４０の外周面との間には複数のスペーサー５５が介装されている。これらスペーサー５５は、筒状部材５０及びルーフシールド掘進機４０の周方向に互いに間隔を空けて配置されている。
【００４９】
筒状部材５０の後側の開口端部（第２筒体５２の後側の開口端部）５０ａ内には、鋼製の仮セグメントを組み立てて形成された仮セグメントリング５８が配置されている。仮セグメントリング５８は、ルーフシールド掘進機４０の推進ジャッキ４２によって押圧され得る。筒状部材５０の後側の開口端部５０ａには全周にわたって内フランジ５０ｂが設けられており、この内フランジ５０ｂと仮セグメントリング５８とが全周にわたって溶接固定されている。ゆえに、筒状部材５０の後側の開口端部５０ａの内周面と仮セグメントリング５８の外周面との間を塞ぐように、仮セグメントリング５８が内フランジ５０ｂを介して筒状部材５０に液密に固定されている。
【００５０】
以上のように、螺旋シールドトンネル１００から離れた場所にて、ルーフシールド掘進機４０が筒状部材５０内に配置されて、ストッパー部材５３，５４によって筒状部材５０に固定される。また、仮セグメントリング５８が筒状部材５０に固定される。すなわち、ルーフシールド掘進機４０、筒状部材５０、及び、仮セグメントリング５８からなるルーフシールド発進ユニット６０が形成される。本実施形態では計１３個のルーフシールド発進ユニット６０が形成される。
【００５１】
また、螺旋シールドトンネル１００から離れた場所（例えば支線シールドトンネル２の発進立坑又は到達立坑）にて、各ルーフシールド発進ユニット６０は、それぞれ、搬送台車６４に搭載される（図１２及び図１３参照）。搬送台車６４は、螺旋シールドトンネル１００の内周面に敷設されたレール６５，６６に沿って走行可能に構成されている。ここで、レール６５，６６は、螺旋シールドトンネル１００の螺旋形状に沿って、発進坑口形成予定部２０１から連絡通路７１を経て発進坑口形成予定部２２６まで延びている。
【００５２】
次に、図１２及び図１３に示すように、ルーフシールド発進ユニット６０を搭載した搬送台車６４を、支線シールドトンネル２内から連絡通路７１を経て螺旋シールドトンネル１００内に搬入し、レール６５，６６に沿って発進坑口形成予定部まで移動させる。この搬送台車６４の螺旋シールドトンネル１００内への搬入と発進坑口形成予定部までの移動とは、発進坑口形成予定部２０１，２０３，２０５，２０７，２０９，２１１，２１３，２１５，２１７，２１９，２２１，２２３，２２５の各々について行われる。この搬送台車６４の搬入・移動時において、ルーフシールド掘進機４０は筒状部材５０の内部に配置されて筒状部材５０に固定されているので、この搬入・移動中にルーフシールド掘進機４０が筒状部材５０の内部で筒状部材５０に対して移動したりずれたりしてルーフシールド掘進機４０が破損することを防止できる。
【００５３】
ここで、図１２（ａ）及び（ｂ）は、図５のＤ−Ｄ断面に対応する。図１２（ａ）は、搬送台車６４が支線シールドトンネル２内に位置する状態を示す。図１２（ｂ）は、搬送台車６４が連絡通路７１から螺旋シールドトンネル１００内に搬入された状態を示す。図１２（ａ）に示すように、搬送台車６４の車輪ユニット６４ａについては、搬送台車６４が螺旋シールドトンネル１００内に搬入されるに先立って、レール６６に仮固定しておき、搬送台車６４が螺旋シールドトンネル１００内に搬入された後に、搬送台車６４の本体６４ｂに取り付けて、前記仮固定を解除してもよい。また、図１２（ａ）及び（ｂ）に示すように、レール６５のうち、搬送台車６４が螺旋シールドトンネル１００内に搬入されるときに邪魔になる部分６５ａについては、着脱可能な構成としておき、当該部分６５ａを、搬送台車６４が螺旋シールドトンネル１００内に搬入されるに先立って、搬送台車６４の車輪ユニット６４ｃに仮固定しておいてもよい。
【００５４】
発進坑口形成予定部２０１，２０３，２０５，２０７，２０９，２１１，２１３，２１５，２１７，２１９，２２１，２２３，２２５の各々に、ルーフシールド発進ユニット６０を搭載した搬送台車６４が移動されて配置されると（図１３参照）、次に、図１４に示すように、ルーフシールド発進ユニット６０を前方に移動して、発進坑口形成予定部２０１，２０３，２０５，２０７，２０９，２１１，２１３，２１５，２１７，２１９，２２１，２２３，２２５の各々に連結する。筒状部材５０の前側の開口端部（第１筒体５１の前側の開口端部）は、発進坑口形成予定部２０１，２０３，２０５，２０７，２０９，２１１，２１３，２１５，２１７，２１９，２２１，２２３，２２５の各々の背面（螺旋シールドトンネル１００の内周面）に液密に連結される。このため、本実施形態では、第１筒体５１の周囲を囲むように、螺旋シールドトンネル１００内に坑口コンクリート６８が形成される。尚、本実施形態では、坑口コンクリート６８を介して、筒状部材５０の前側の開口端部を螺旋シールドトンネル１００の内周面に液密に連結しているが、この他、螺旋シールドトンネル１００を構成する鋼製のセグメントが筒状部材５０の前側の開口端部に近接している場合には、当該鋼製のセグメントと筒状部材５０の前側の開口端部とを溶接固定することで、筒状部材５０の前側の開口端部を螺旋シールドトンネル１００の内周面に液密に連結してもよい。この場合には、坑口コンクリート６８を形成しなくてもよい。また、筒状部材５０の前側の開口端部と、螺旋シールドトンネル１００の内周面との間の間隙を塞ぐための鉄板が適宜配置され得る。
【００５５】
次に、図１４に示すように、ルーフシールド発進ユニット６０の仮セグメントリング５８の後方に反力受け６９を設置する。
次に、ストッパー部材５３，５４のうち少なくともストッパー部材５３（ルーフシールド掘進機４０の前側の固定に用いられているもの）を撤去する。これにより、ルーフシールド掘進機４０の筒状部材５０への固定が解除される。尚、前述のように第１筒体５１と第２筒体５２との少なくとも一方にルーフシールド掘進機４０が連結されている場合には、当該連結を解くことで、ルーフシールド掘進機４０の筒状部材５０への固定が解除され得る。
【００５６】
このようにして、発進坑口形成予定部２０１，２０３，２０５，２０７，２０９，２１１，２１３，２１５，２１７，２１９，２２１，２２３，２２５の各々について、ルーフシールド掘進機４０の発進準備が行われる。
【００５７】
この後、図９に示したようにルーフシールドトンネル１０１，１０３，１０５，１０７，１０９，１１１，１１３，１１５，１１７，１１９，１２１，１２３，１２５を形成する際には、発進坑口形成予定部２０１，２０３，２０５，２０７，２０９，２１１，２１３，２１５，２１７，２１９，２２１，２２３，２２５の各々において、まず、ルーフシールド掘進機４０が、仮セグメントリング５８及び反力受け６９を介して、螺旋シールドトンネル１００から反力を取って、前方に向かって発進する（図１５参照）。この発進の初期には、ルーフシールド掘進機４０のカッタヘッド４１が、発進坑口形成予定部２０１，２０３，２０５，２０７，２０９，２１１，２１３，２１５，２１７，２１９，２２１，２２３，２２５の各々の切削可能セグメント２５０を切削する。これにより、発進坑口形成予定部２０１，２０３，２０５，２０７，２０９，２１１，２１３，２１５，２１７，２１９，２２１，２２３，２２５の各々には坑口（例えば、図１５に示す坑口１０７ｃ）が形成される。
【００５８】
これら坑口から螺旋シールドトンネル１００外に進んで地山の掘進を開始したルーフシールド掘進機４０は、地山を掘進しながら、次々にセグメントをリング状に組み立ててセグメントリングを形成すると共に、隣接するセグメントリング同士を連結する。これにより、ルーフシールドトンネル１０１，１０３，１０５，１０７，１０９，１１１，１１３，１１５，１１７，１１９，１２１，１２３，１２５が形成され得る。
【００５９】
本実施形態では、筒状部材５０の前側の開口端部が螺旋シールドトンネル１００の内周面に液密に連結されている。また、筒状部材５０の後側の開口端部５０ａの内周面と仮セグメントリング５８の外周面との間を塞ぐように、仮セグメントリング５８が内フランジ５０ｂを介して筒状部材５０に液密に固定されている。また、ルーフシールド掘進機４０の胴部の後部に設けられたテールシールが、胴部の内周面と、仮セグメントリング５８及びルーフシールドトンネル１０１，１０３，１０５，１０７，１０９，１１１，１１３，１１５，１１７，１１９，１２１，１２３，１２５の外周面との間の間隙をシールする。それゆえ、ルーフシールド掘進機４０によって地山の掘進が行われているときに、地山からの地下水がルーフシールド掘進機４０の内部、ルーフシールドトンネル１０１，１０３，１０５，１０７，１０９，１１１，１１３，１１５，１１７，１１９，１２１，１２３，１２５の内部、及び、螺旋シールドトンネル１００に流入することを防止することができる。従って、本実施形態では、ルーフシールド掘進機４０の発進坑口（例えば、図１５に示す坑口１０７ｃ）にエントランスパッキンなどの止水装置を設ける必要がない。
【００６０】
ルーフシールド掘進機４０による地山の掘進に並行して、地山とルーフシールドトンネル１０１，１０３，１０５，１０７，１０９，１１１，１１３，１１５，１１７，１１９，１２１，１２３，１２５の外周面との間の間隙には裏込材８０が注入される（図１６参照）。
【００６１】
ルーフシールドトンネル１０１，１０３，１０５，１０７，１０９，１１１，１１３，１１５，１１７，１１９，１２１，１２３，１２５に関して、ルーフシールド掘進機４０による地山の掘進が完了すると、図１６に示すように、搬送台車６４、第２筒体５２、仮セグメントリング５８、及び反力受け６９を撤去して、第１筒体５１の外フランジ５１ａと、ルーフシールドトンネル１０１，１０３，１０５，１０７，１０９，１１１，１１３，１１５，１１７，１１９，１２１，１２３，１２５の各々の後端部とに跨るように止水鉄板８１を設置する。撤去された搬送台車６４、第２筒体５２、仮セグメントリング５８、及び反力受け６９については、ルーフシールドトンネル１０２，１０４，１０６，１０８，１１０，１１２，１１４，１１６，１１８，１２０，１２２，１２４，１２６の形成時に再利用可能である。
【００６２】
次に、ルーフシールドトンネル１０１，１０３，１０５，１０７，１０９，１１１，１１３，１１５，１１７，１１９，１２１，１２３，１２５の形成と同様に、ルーフシールドトンネル１０２，１０４，１０６，１０８，１１０，１１２，１１４，１１６，１１８，１２０，１２２，１２４，１２６を形成する。ここで、図１７は、形成されたルーフシールドトンネル１０７の後方を、ルーフシールド発進ユニット６０を搭載した搬送台車６４が通過する様子を示している。
このようにして、ルーフシールドトンネル１０１〜１２６が形成される。
【００６３】
本実施形態によれば、シールド掘進機の発進方法は、螺旋シールド掘進機３０（第１のシールド掘進機）によって軸線Ｐ（第１の軸線）周りを周回するように地山を掘進して、軸線Ｐ周りを周回して延びる螺旋シールドトンネル１００（第１のシールドトンネル）を形成する第１の工程（図２〜図４参照）と、軸線Ｐに並行して延びるルーフシールドトンネル１０１〜１２６（第２のシールドトンネル）を形成するためのルーフシールド掘進機４０（第２のシールド掘進機）を螺旋シールドトンネル１００内に搬入する第２の工程（図１２参照）と、ルーフシールド掘進機４０を螺旋シールドトンネル１００から発進させる第３の工程（図１４及び図１５参照）と、を含む。前記第１の工程では、螺旋シールド掘進機３０（第１のシールド掘進機）によって地山を軸線Ｐ（第１の軸線）周りに螺旋状に掘進して、軸線Ｐ周りに螺旋状に延びる螺旋シールドトンネル１００（第１のシールドトンネル）を形成する。ゆえに、例えば、螺旋シールドトンネル１００を前記分岐合流部の近傍に形成する場合には、前記分岐合流部の近傍にてルーフシールド掘進機４０を発進させることができるので、ルーフシールド掘進機４０の発進のために大断面トンネルの施工領域がトンネル軸線方向に拡大することを抑制することができる。また、螺旋シールドトンネル１００をルーフシールド掘進機４０の発進基地として用いることができる。
【００６４】
また本実施形態によれば、螺旋シールドトンネル１００（第１のシールドトンネル）の一部である前側部分（発進坑口形成予定部２０１〜２２６）は、ルーフシールド掘進機４０（第２のシールド掘進機）によって切削される切削可能セグメント２５０を含んで構成される（図２参照）。前記第３の工程（図１４及び図１５参照）は、螺旋シールドトンネル１００の前側部分（発進坑口形成予定部２０１〜２２６）をルーフシールド掘進機４０によって切削することを含む。それゆえ、ルーフシールド掘進機４０の発進時に坑口を容易に形成することができる。
【００６５】
また本実施形態によれば、シールド掘進機の発進方法は、前記第１の工程にて螺旋シールドトンネル１００（第１のシールドトンネル）を形成するに先立って、支線シールドトンネル２（第３のシールドトンネル）内に螺旋シールド掘進機３０（第１のシールド掘進機）を搬入する第４の工程（図６〜図８参照）と、支線シールドトンネル２の一部（拡幅部３）を螺旋シールド掘進機３０によって切削して、螺旋シールド掘進機３０を支線シールドトンネル２から発進させる第５の工程（図１〜図８参照）と、を更に含む。支線シールドトンネル２は軸線Ｐ（第１の軸線）に並行して延びる（図２及び図３参照）。前記第１の工程にて形成される螺旋シールドトンネル１００は、支線シールドトンネル２の周りを周回して（螺旋状に）延びる（図２及び図３参照）。従って、螺旋シールド掘進機３０の発進基地として支線シールドトンネル２の一部（拡幅部３）を用いることができる。
【００６６】
また本実施形態によれば、支線シールドトンネル２（第３のシールドトンネル）の一部（拡幅部３）は、螺旋シールド掘進機３０（第１のシールド掘進機）によって切削される切削可能セグメント３ｂを含んで構成される（図５〜図８参照）。これにより、螺旋シールド掘進機３０の発進時に坑口３ｃを容易に形成することができる。
【００６７】
また本実施形態によれば、前記第５の工程では、螺旋シールド掘進機３０（第１のシールド掘進機）を支線シールドトンネル２（第３のシールドトンネル）から下向きに発進させる（図１〜図８参照）。これにより、螺旋シールド掘進機３０を支線シールドトンネル２から上向きに発進させる場合に比べて、反力受け９にかかる負荷が軽減されるので、反力受け９の構造を簡素化することができる。
【００６８】
また本実施形態によれば、シールド掘進機の発進方法は、前記第２の工程にてルーフシールド掘進機４０（第２のシールド掘進機）を螺旋シールドトンネル１００（第１のシールドトンネル）内に搬入するに先立って、支線シールドトンネル２（第３のシールドトンネル）の側部と、螺旋シールドトンネル１００のうち前記側部に隣接する部分との間に連絡通路７１，７２を設ける第６の工程（図１〜図５参照）を更に含む。連絡通路７１，７２は、支線シールドトンネル２の内部と螺旋シールドトンネル１００の内部とを連通する（図５参照）。これにより、連絡通路７１，７２を用いて、ルーフシールド掘進機４０の搬送やルーフシールドトンネル１０１〜１２６の形成に必要な資材の搬送を効率良く行うことができる。
【００６９】
また本実施形態によれば、前記第２の工程では、ルーフシールド掘進機４０（第２のシールド掘進機）を支線シールドトンネル２（第３のシールドトンネル）内から連絡通路７１内を経て螺旋シールドトンネル１００（第１のシールドトンネル）内に搬入する（図１２参照）。これにより、ルーフシールド掘進機４０を、拡幅部３の坑口３ｃから螺旋シールドトンネル１００内に搬入するのに比べて、ルーフシールド掘進機４０を効率良く発進坑口形成予定部２０１〜２２６まで搬送することができる。
【００７０】
また本実施形態によれば、複数のルーフシールドトンネル１０１〜１２６（第２のシールドトンネル）が、支線シールドトンネル２（第３のシールドトンネル）の周りに並列に形成される（図１０参照）。これにより、ルーフシールドトンネル１０１〜１２６は、支線シールドトンネル２を内包する大断面トンネルの外殻躯体を構成することができる。
【００７１】
また本実施形態によれば、複数のルーフシールドトンネル１０１〜１２６（第２のシールドトンネル）が、軸線Ｐ（第１の軸線）周りに並列に形成される（図１０参照）。ルーフシールドトンネル１０１〜１２６は、大断面トンネルの外殻躯体を構成することができる。
【００７２】
また本実施形態によれば、前記第３の工程にてルーフシールド掘進機４０（第２のシールド掘進機）を螺旋シールドトンネル１００（第１のシールドトンネル）から発進させるに先立って、螺旋シールド掘進機３０（第１のシールド掘進機）を、ルーフシールド掘進機４０による地山の掘進に干渉しない位置まで移動する（図２、図９及び図１０参照）。これにより、螺旋シールド掘進機３０のカッタヘッド３１などを撤去することなく、ルーフシールドトンネル１０１〜１２６の形成を行うことができる。
【００７３】
尚、本実施形態では、筒状部材５０と仮セグメントリング５８との溶接固定が螺旋シールドトンネル１００から離れた場所（例えば支線シールドトンネル２の発進立坑又は到達立坑）にて行われているが、この溶接固定が行われる場所は前述の場所に限らない。ルーフシールドトンネル１０１〜１２６の各々の形成において、ルーフシールド掘進機４０が螺旋シールドトンネル１００から発進する前の任意の時期に、筒状部材５０と仮セグメントリング５８との溶接固定が行われ得ることは言うまでもない。また、仮セグメントリング５８として、ルーフシールドトンネル１０１〜１２６の覆工体を構成し得るセグメントからなる筒状の部材を用いてもよいし、又は、仮セグメントリング専用の筒状の部材を用いてもよい。仮セグメントリング５８は、ルーフシールド掘進機４０の推進ジャッキ反力を受けることが可能なものであればよい。ここにおいて、仮セグメントリング５８を構成する仮セグメントが鋼製であれば、仮セグメントリング５８は、内フランジ５０ｂを介して、筒状部材５０に溶接により容易にかつ液密に固定され得る。
【００７４】
また、本実施形態では、ルーフシールドトンネルが２６本であるが、ルーフシールドトンネルの本数は２６本に限らず任意である。それゆえ、螺旋シールドトンネル１００におけるルーフシールド掘進機４０用の発進坑口形成予定部も２６箇所に限らず、ルーフシールドトンネルの本数と同数になるようにルーフシールドトンネルの本数に応じて適宜設定され得る。これに加えて、連通路３００の本数も２６本に限らず、ルーフシールドトンネルの本数と同数になるようにルーフシールドトンネルの本数に応じて適宜設定され得る。
【００７５】
また、本実施形態では、本線シールドトンネル１及び支線シールドトンネル２の断面形状が円形状であるが、断面形状はこれに限らず、例えば、楕円形状、又は、矩形形状であってもよい。
【００７６】
また、本実施形態では、螺旋シールドトンネル１００の断面形状が円形状であるが、断面形状はこれに限らず、例えば、楕円形状、又は、矩形形状であってもよい。
【００７７】
また、本実施形態では、ルーフシールドトンネル１０１〜１２６の断面形状が円形状であるが、断面形状はこれに限らず、例えば、楕円形状、又は、矩形形状であってもよい。
【００７８】
また、本実施形態では、支線シールドトンネル２に拡幅部３を形成し、螺旋シールド掘進機３０を、支線シールドトンネル２の拡幅部３内から支線シールドトンネル２の拡幅部３外に発進させているが、拡幅部３を形成せずとも支線シールドトンネル２内に螺旋シールド掘進機３０の発進に必要なスペースを確保できるのであれば、拡幅部３を形成しなくてもよい。この場合においても、螺旋シールド掘進機３０が、支線シールドトンネル２の下部から下向きに発進することが好ましい。
【００７９】
また、本実施形態では、本発明の「第３のシールドトンネル」の一例として支線シールドトンネル２を挙げて説明したが、この他、本発明の「第３のシールドトンネル」が、本線シールドトンネル１であってもよいことは言うまでもない。この場合には、螺旋シールド掘進機３０が、本線シールドトンネル１内から本線シールドトンネル１外に発進し得る。この発進においても、螺旋シールド掘進機３０が、本線シールドトンネル１の下部から下向きに発進することが好ましい。
【００８０】
また、図示の実施形態はあくまで本発明を例示するものであり、本発明は、説明した実施形態により直接的に示されるものに加え、特許請求の範囲内で当業者によりなされる各種の改良・変更を包含するものであることは言うまでもない。
【符号の説明】
【００８１】
１  本線シールドトンネル
２  支線シールドトンネル
３  拡幅部
３ａ  覆工体
３ｂ  切削可能セグメント
３ｃ  坑口
４  筒状部材
５  坑口コンクリート
６  筒状部材
７  発進用筒部
８  仮セグメントリング
９  反力受け
３０  螺旋シールド掘進機
３１  カッタヘッド
３２  前胴
３３  後胴
４０  ルーフシールド掘進機
４１  カッタヘッド
４２  推進ジャッキ
５０  筒状部材
５０ａ  後側の開口端部
５０ｂ  内フランジ
５１  第１筒体
５１ａ  外フランジ
５２  第２筒体
５２ａ  外フランジ
５３，５４  ストッパー部材
５５  スペーサー
５８  仮セグメントリング
６０  ルーフシールド発進ユニット
６４  搬送台車
６４ａ  車輪ユニット
６４ｂ  本体
６４ｃ  車輪ユニット
６５，６６  レール
６５ａ  部分
６８  坑口コンクリート
６９  反力受け
７１，７２  連絡通路
８０  裏込材
８１  止水鉄板
１００  螺旋シールドトンネル
１００ａ  覆工体
１０１〜１２６  ルーフシールドトンネル
１０７ｃ  坑口
２０１〜２２６  発進坑口形成予定部
２５０  切削可能セグメント
３００  連通路
Ｐ  軸線
【図１】
2018076722.tif 000003
【図２】
2018076722.tif 000004
【図３】
2018076722.tif 000005
【図４】
2018076722.tif 000006
【図５】
2018076722.tif 000007
【図６】
2018076722.tif 000008
【図７】
2018076722.tif 000009
【図８】
2018076722.tif 000010
【図９】
2018076722.tif 000011
【図１０】
2018076722.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
2018076722.tif 000014
【図１３】
2018076722.tif 000015
【図１４】
2018076722.tif 000016
【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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