(57)【要約】【課題】異なる流体間に介在し、これらの流体の往来を確保しながらも、各流体の衝突による乱流発生を抑制しつつ、各流体を個別に流すことができる整流構造、及び、この整流構造を備えた車両用アンダーカバーを提供する。【解決手段】整流構造１は、一面１ａとその反対側となる他面１ｂとの間に貫通された複数の貫通孔Ｈを有し、複数の貫通孔Ｈは、複数の第１貫通孔３１と、複数の第２貫通孔５１と、を含んでおり、複数の第１貫通孔３１は、帯状に配列されて第１貫通孔群３をなし、複数の第２貫通孔５１は、第１貫通孔群３に沿って、帯状に配列されて第２貫通孔群５をなし、第１貫通孔３１は、第１貫通孔群３の長手方向の一端側Ｄｓへ傾斜された孔内形状を有し、第２貫通孔５１は、長手方向の他端側Ｄｔへ傾斜された孔内形状を有する。車両用アンダーカバーはこの整流構造１を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一面と、前記一面の反対側となる他面と、の間に貫通された複数の貫通孔を有し、
前記複数の貫通孔は、複数の第１貫通孔と、複数の第２貫通孔と、を含んでおり、
前記複数の第１貫通孔は、帯状に配列されて第１貫通孔群をなし、
前記複数の第２貫通孔は、前記第１貫通孔群に沿って、帯状に配列されて第２貫通孔群をなし、
前記第１貫通孔は、前記第１貫通孔群の長手方向の一端側へ傾斜された孔内形状を有し、
前記第２貫通孔は、前記長手方向の他端側へ傾斜された孔内形状を有することを特徴とする整流構造。
【請求項２】
前記第１貫通孔群及び前記第２貫通孔群を、各々複数群ずつ備え、
前記第１貫通孔群は、前記第１貫通孔が１列に配列されてなり、
前記第２貫通孔群は、前記第２貫通孔が１列に配列されてなり、
前記第１貫通孔群と前記第２貫通孔群とが、交互に配置されている請求項１に記載の整流構造。
【請求項３】
前記第１貫通孔群及び前記第２貫通孔群のうちの少なくとも一方を複数群備え、
前記第１貫通孔群は、前記第１貫通孔が２列以上に配列されてなり、
前記第２貫通孔群は、前記第２貫通孔が２列以上に配列されてなり、
前記第１貫通孔群と前記第２貫通孔群とが、交互に配置されている請求項１に記載の整流構造。
【請求項４】
前記第１貫通孔及び前記第２貫通孔は、各々、前記一面側の開口面積に対して、前記他面側の開口面積が小さい請求項１乃至３のうちのいずれかに記載の整流構造。
【請求項５】
請求項１乃至４のうちのいずれかの整流構造を備えることを特徴とする車両用アンダーカバー。
【請求項６】
前記第１貫通孔及び前記第２貫通孔の各々の内壁面に、熱線反射膜を有する請求項５に記載の車両用アンダーカバー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、整流構造及び車両用アンダーカバーに関する。更に詳しくは、表裏の両面に流れを有する環境下で利用される整流構造、及び、これを用いた車両用アンダーカバーに関する。
【背景技術】
【０００２】
整流構造を備える部品としては、例えば、車両、船舶及び航空機等の外装が挙げられる。しかしながら、これらは、その部品の外側を流れる流体の整流を目的とし、部品の内側を流れる流体の整流に対応することがない。
これに対し、外側と内側との両方や、表と裏の両面の流れに対応し得る整流構造として、車両用アンダーカバーが挙げられる。車両用アンダーカバーとしては、下記特許文献１及び下記特許文献２が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−０１１８５４号公報
【特許文献２】特開平０７−２１５０７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
整流構造を、上述の車両用アンダーカバーを用いて説明すると、車両用アンダーカバーは、例えば、当該車両用アンダーカバー上側のフロアトンネルを流れる気流と、当該車両用アンダーカバーの下側を流れる走行風と、の表裏両面の気流に対応した構造を有する。即ち、車両の床下は、例えば、フロアトンネルと称される排気管を収める凹部を備える場合があり、エンジンルーム等から吹き込んだ気流を、フロアトンネルを通して車両後方へ抜けるように流路形成される。一方、走行時は、車両床下に、フロアトンネル内の気流よりも高速で流れる走行風が存在する。このフロアトンネル内の気流と走行風とは流速が大きく異なるため、衝突すると空力特性を低下させる一因となる。
この衝突を防ぐ為にため、床下の凹凸を車両用アンダーカバーで覆い、アンダーカバーの表裏に流速の異なる気流を分離して流すことができる。これにより、走行風がフロアトンネル内へ巻き込まれることが防止され、空力特性を向上させることができる。しかしながら、フロアトンネルをアンダーカバーで覆ってしまうと、走行風により排気管を空冷することができなくなってしまうという問題がある。
【０００５】
そこで、上記特許文献１では、アンダーカバーに開口を設け、走行風をフロアトンネル内へ誘導する工夫がなされている。即ち、トンネルアンダーカバー２０に、エンジンルームと車体下方とを連通するスリット２１を、上方に向かって延出する延出部２１ａを伴って設ける技術が開示されている。この延出部２１ａを備えることにより、走行時に気流が、エンジンルーム側から車体下方へ流れることを阻止し（［００５６］）、停車時には、車外の空気をエンジンルーム内及びトンネル内に誘導して冷却性能を向上させることができる（［００６２］）としている。
しかしながら、特許文献１に開示された車両用アンダーカバーでは、走行風をフロアトンネル内へ誘導するため、フロアトンネル内の気流に走行風を衝突させることとなり、空冷のために空力特性を犠牲にせざるを得ないという問題がある。
【０００６】
一方、特許文献２には、開口量が可変にされた車両用アンダーカバーが開示されている。この技術によれば、走行時はアンダーカバーに開口がない状態にでき、良好な空力性能が得られ、停車時には、開口して放熱を行うことができるとしている。しかしながら、このアンダーカバーでは、走行時に空冷しようとすると、フロアトンネル内の気流と走行風との衝突を生じて、空力特性を犠牲にすることになるという問題がある。また、このアンダーカバーの貫通孔は、単に表裏に貫通しただけのものであるため、走行時に開口すると、トンネル側の気流とアンダーカバー下の走行風とが衝突し、乱流を生じることとなる。そのため、走行時には十分に開口できないという問題がある。
【０００７】
即ち、従来、異なる流体間に介在し、これらの流体の往来を確保しながらも、各流体の衝突を抑制しつつ、流体を流すことができる整流構造は知られていないのが実情である。
本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、異なる流体間に介在し、これらの流体の往来を確保しながらも、各流体の衝突による乱流発生を抑制しつつ、流体を流すことができる整流構造、及び、この整流構造を備えた車両用アンダーカバーを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、以下の通りである。
［１］請求項１に記載の整流構造は、一面と、前記一面の反対側となる他面と、の間に貫通された複数の貫通孔を有し、
前記複数の貫通孔は、複数の第１貫通孔と、複数の第２貫通孔と、を含んでおり、
前記複数の第１貫通孔は、帯状に配列されて第１貫通孔群をなし、
前記複数の第２貫通孔は、前記第１貫通孔群に沿って、帯状に配列されて第２貫通孔群をなし、
前記第１貫通孔は、前記第１貫通孔群の長手方向の一端側へ傾斜された孔内形状を有し、
前記第２貫通孔は、前記長手方向の他端側へ傾斜された孔内形状を有することを要旨とする。
［２］請求項２に記載の整流構造は、請求項１に記載の整流構造であって、
前記第１貫通孔群及び前記第２貫通孔群を、各々複数群ずつ備え、
前記第１貫通孔群は、前記第１貫通孔が１列に配列されてなり、
前記第２貫通孔群は、前記第２貫通孔が１列に配列されてなり、
前記第１貫通孔群と前記第２貫通孔群とが、交互に配置されていることを要旨とする。
［３］請求項３に記載の整流構造は、請求項１に記載の整流構造であって、
前記第１貫通孔群及び前記第２貫通孔群のうちの少なくとも一方を複数群備え、
前記第１貫通孔群は、前記第１貫通孔が２列以上に配列されてなり、
前記第２貫通孔群は、前記第２貫通孔が２列以上に配列されてなり、
前記第１貫通孔群と前記第２貫通孔群とが、交互に配置されていることを要旨とする。
［４］請求項４に記載の整流構造は、請求項１乃至３のうちのいずれかに記載の整流構造であって、前記第１貫通孔及び前記第２貫通孔は、各々、前記一面側の開口面積に対して、前記他面側の開口面積が小さいことを要旨とする。
［５］請求項５に記載の車両用アンダーカバーは、請求項１乃至４のうちのいずれかの整流構造を備えることを要旨とする。
［６］請求項６に記載の車両用アンダーカバーは、請求項５に記載の車両用アンダーカバーであって、前記第１貫通孔及び前記第２貫通孔の各々の内壁面に、熱線反射膜を有することを要旨とする。
【発明の効果】
【０００９】
本整流構造によれば、異なる流体間に介在し、これらの流体の往来を確保しながら、各流体の衝突による乱流発生を抑制しつつ、流体を流すことができる。
即ち、本整流構造は、一面と、その反対側となる他面と、の間に貫通された複数の貫通孔を有し、この複数の貫通孔は、複数の第１貫通孔と、複数の第２貫通孔と、を含んでいる。更に、複数の第１貫通孔は、帯状に配列されて第１貫通孔群をなし、複数の第２貫通孔は、第１貫通孔群に沿って、帯状に配列されて第２貫通孔群をなしている。そして、第１貫通孔は、第１貫通孔群の長手方向の一端側へ傾斜された孔内形状を有し、第２貫通孔は、長手方向の他端側へ傾斜された孔内形状を有する。
従って、本整流構造は、その一面及び他面の各々の側で異なる流体を整流できる。そして、複数の貫通孔を有するため、一面及び他面の両流体同士の往来を確保できる。更に、第１貫通孔群と第２貫通孔群とは隣り合って配置され、長手方向に反対の孔内傾斜を有する。そのため、第１貫通孔群を通じて本整流構造の一面側から他面側へ取り込んだ流体を、他面側から一面側へ第２貫通孔群を通じて戻すことができる。同様に、第２貫通孔群を通じて本整流構造の他面側から一面側へ取り込んだ流体を、一面側から他面側へ第１貫通孔群を通じて戻すことができる。このように、本整流構造では、その表裏面の近傍で、一面側と他面側との流体を循環させる流れを生み出すことができながら、流体同士の衝突による乱流を抑制できる。即ち、両流体の往来を可能しながらも、一面及び他面で個別に整流を行うことができる。
【００１０】
また、本整流構造において、第１貫通孔及び第２貫通孔が、各々、一面側の開口面積に対して、他面側の開口面積が小さい場合には、一面側の流体の他面側への透過性（一面側と他面側とで圧力差を生じた際に高圧側から低圧側への流体の通過し易さ）を低減できる。即ち、一面側と他面側との流体が流速差を有する場合に、一面側から他面側へ向かう流れを低減して、他面側の流体の流れをより妨げないようにすることができる。
【００１１】
本車両用アンダーカバーによれば、異なる気流間に介在し、これらの気流の往来を確保しながら、各気流の衝突による乱流発生を抑制しつつ、気流を流すことができる。
即ち、本車両用アンダーカバーは、その一面及び他面の各々の側で異なる気流を整流することができる。そして、複数の貫通孔を有するため、一面及び他面の両気流同士の往来を確保できる。更に、第１貫通孔群と第２貫通孔群とは隣り合って配置され、長手方向に反対の孔内傾斜を有する。そのため、第１貫通孔群を通じて本車両用アンダーカバーの一面側から他面側へ取り込んだ気流を、他面側から一面側へ第２貫通孔群を通じて戻すことができる。同様に、第２貫通孔群を通じて本車両用アンダーカバーの他面側から一面側へ取り込んだ気流を、一面側から他面側へ第１貫通孔群を通じて戻すことができる。このように、本車両用アンダーカバーでは、その表裏面の近傍で、一面側と他面側との気流を循環させる流れを生み出すことができながら、気流同士の衝突による乱流を抑制できる。即ち、両気流の往来を可能しながらも、一面及び他面で個別に整流を行うことができる。
【００１２】
また、本車両用アンダーカバーにおいて、第１貫通孔及び第２貫通孔の各々の内壁面に、熱線反射膜を有する場合には、本車両用アンダーカバーの表裏間における熱線の透過量を大きくできる。即ち、第１貫通孔及び第２貫通孔の各貫通孔は、傾斜された孔内形状を有する。このため、熱線反射膜を形成することで、傾斜された貫通孔内壁の対向面同士で熱線反射を繰り返すことができるようになる。これにより、一面側から他面側、又は、他面側から一面側へ、熱線を送り出すことができるようになり、熱線の透過量を増大させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本整流構造の一例（第１形態）を説明した説明図であり、図１内の（ａ）図は、Ａ段面における部分拡大断面図であり、図１内の（ｂ）図は、Ｂ段面における部分拡大断面図である。
【図２】上記図１の整流構造で採用した貫通孔の形態を説明する説明図であり、図２内の（ａ）図は、貫通孔を一面側から見た状態を説明した説明図であり、図２内の（ｂ）図は、貫通孔を側方から見た状態を説明した説明図である。
【図３】図１に示す整流構造における流体の流れ方を、一面側から説明した説明図である。
【図４】図１に示す整流構造における流体の流れ方を、流れの側方から説明した説明図である。
【図５】図１に示す整流構造における流体の流れ方を、流れの正面から説明した説明図である。
【図６】本整流構造の他例（第２形態）を説明した説明図であり、図６内の（ａ）図は、Ａ段面における部分拡大断面図であり、図６内の（ｂ）図は、Ｂ段面における部分拡大断面図である。
【図７】上記図６の整流構造で採用した貫通孔の形態を説明する説明図であり、図７内の（ａ）図は、貫通孔を一面側から見た状態を説明した説明図であり、図７内の（ｂ）図は、貫通孔を側方から見た状態を説明した説明図である。
【図８】図６に示す整流構造における流体の流れ方を、一面側から説明した説明図である。
【図９】図６に示す整流構造における流体の流れ方を、流れの側方から説明した説明図である。
【図１０】図６に示す整流構造における流体の流れ方を、流れの正面から説明した説明図である。
【図１１】本整流構造の他例（第３形態）を説明した説明図であり、図１１内の（ａ）図は、Ａ段面における部分拡大断面図であり、図１１内の（ｂ）図は、Ｂ段面における部分拡大断面図である。
【図１２】本整流構造の他例（第４形態）を説明した説明図であり、図１２内の（ａ）図は、Ａ段面における部分拡大断面図であり、図１２内の（ｂ）図は、Ｂ段面における部分拡大断面図である。
【図１３】本整流構造の他例を説明した説明図であり、図１３内の（ａ）図は、Ａ段面における部分拡大断面図であり、図１３内の（ｂ）図は、Ｂ段面における部分拡大断面図である。
【図１４】本整流構造において採用できる他の貫通孔の形態を説明する説明図であり、図１４内の（ａ）図は、貫通孔を一面側から見た状態を説明した説明図であり、図１４内の（ｂ）図は、貫通孔を側方から見た状態を説明した説明図である。
【図１５】本整流構造において採用できる他の貫通孔の形態を説明する説明図であり、図１５内の（ａ）図は、貫通孔を一面側から見た状態を説明した説明図であり、図１５内の（ｂ）図は、貫通孔を側方から見た状態を説明した説明図である。
【図１６】本整流構造において採用できる他の貫通孔の形態を説明する説明図であり、図１６内の（ａ）図は、貫通孔を一面側から見た状態を説明した説明図であり、図１６内の（ｂ）図は、貫通孔を側方から見た状態を説明した説明図である。
【図１７】本整流構造において採用できる他の貫通孔の形態を説明する説明図であり、図１７内の（ａ）図は、貫通孔を一面側から見た状態を説明した説明図であり、図１７内の（ｂ）図は、貫通孔を側方から見た状態を説明した説明図である。
【図１８】本整流構造に用いる貫通孔内におけるエネルギー線の挙動を説明した説明図である。
【図１９】本整流構造の概形のバリエーションを説明した説明図である。
【図２０】本整流構造の概形のバリエーションを説明した説明図である。
【図２１】本車両用アンダーカバーの装着状態を説明した説明図。
【図２２】実施例に係る測定装置を説明する説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明を、図を参照しながら説明する。ここで示す事項は例示的なもの及び本発明の実施形態を例示的に説明するためのものであり、本発明の原理と概念的な特徴とを最も有効に且つ難なく理解できる説明であると思われるものを提供する目的で述べたものである。この点で、本発明の根本的な理解のために必要で、ある程度以上に本発明の構造的な詳細を示すことを意図してはおらず、図面と合わせた説明によって本発明の幾つかの形態が実際にどのように具現化されるかを当業者に明らかにするものである。
【００１５】
［１］整流構造
本発明の整流構造（１）は、一面（１ａ）と他面（１ｂ）との間に貫通された複数の貫通孔（Ｈ）を有する。
そして、貫通孔（Ｈ）は、複数の第１貫通孔（３１）と、複数の第２貫通孔（５１）と、を含んでいる。
複数の第１貫通孔（３１）は、帯状に配列されて第１貫通孔群（３）をなし、
複数の第２貫通孔（５１）は、第１貫通孔群（３）に沿って、帯状に配列されて第２貫通孔群（５）をなしている。
第１貫通孔（３１）は、第１貫通孔群（３）の長手方向の一端側（Ｄｓ）へ傾斜された孔内形状を有し、
第２貫通孔（５１）は、長手方向の他端側（Ｄｔ）へ傾斜された孔内形状を有する。
【００１６】
本整流構造１は、一面１ａと他面１ｂとで流体を隔てて、異なる流体間に介在させることができる。そして、一面１ａ側を流れる流体と、他面１ｂ側を流れる流体とを、貫通孔Ｈを通じて、往来させることができる。この往来は、例えば、図３〜図５（実施形態１）及び図８〜図１０（実施形態２）に示すように、整流構造１の一面１ａ及び他面１ｂの近傍で形成される規則的な流れによって行うことができる。
即ち、第１貫通孔群３と第２貫通孔群５とは隣り合って、互いに沿って配置されており、各々長手方向において反対の方向へ向いた孔内傾斜を有している。そのため、第１貫通孔群３を通じて整流構造１の一面１ａ側から他面１ｂ側へ取り込んだ流体を、すぐに（整流構造の表面近傍において）他面１ｂ側から一面１ａ側へ第２貫通孔群５を通じて戻すことができる。同様に、第２貫通孔群５を通じて整流構造１の他面１ｂ側から一面１ａ側へ取り込んだ流体を、すぐに（整流構造の表面近傍において）一面１ａ側から他面１ｂ側へ第１貫通孔群３を通じて戻すことができる。このように、整流構造１の表裏面の近傍で、一面１ａ側と他面１ｂ側との流体を循環させる流れを生み出すことができる。従って、流体同士の衝突による乱流を抑制できる。即ち、両流体の往来を可能しながらも、整流構造１の表裏の個別の流れを維持して整流することができる。
更に、例えば、一面１ａ側と他面１ｂ側とで、流速の異なる流体を整流しつつ、これらの流体を混ぜ合わせたり、合流させたりする場合に、特に効果的に利用することができる。
【００１７】
本整流構造１で整流する流体の種類は限定されないが、気体及び／又は液体が挙げられる。また、本整流構造１は、どのように流れる流体に対して用いてもよく、例えば、整流構造１の一面１ａ及び他面１ｂで、異なる方向へ流れる流体を整流してもよく、整流構造１の一面１ａ及び他面１ｂで、略同方向へ流れる流体を整流してもよい。更に、整流構造１の一面１ａ及び他面１ｂで隔てる流体の流速は、同じであってもよく異なっていてもよい。
これらのうちでは、本整流構造１は、一面１ａ及び他面１ｂで、略同方向へ流れる流体を整流する場合にその効果をより良く発揮させることができる。
【００１８】
《１》貫通孔群について
本整流構造１で備える貫通孔群（第１貫通孔群３及び第２貫通孔群５）は、複数の貫通孔Ｈ（第１貫通孔３１及び第２貫通孔５１）が帯状に配列されてなる。帯状とは、幅方向に対してより長い長手方向を有する形状を意味する。この帯状は、直線的な帯形状であってもよく、湾曲された帯形状であってもよい。
具体的には、図１（実施形態１）、図６（実施形態２）及び図１３に例示されるように、貫通孔Ｈが帯状に一列に配列された貫通孔群や、図１１（実施形態３）及び図１２（実施形態４）に例示されるように、貫通孔Ｈが帯状に複数列に配列された貫通孔群が挙げられる。
尚、貫通孔群を構成する配列に関わらず、貫通孔群を複数有する整流構造１では、第１貫通孔群３及び第２貫通孔群５の２種の貫通孔群のみを有してもよいし、その他の貫通孔群をすることもできる。
【００１９】
上述のうち、複数列に配列された貫通孔群では、図１１（実施形態３）に例示されるように、幅方向に一定数の貫通孔Ｈが配列された貫通孔群（図１１に例示する貫通孔群は、幅方向に３列の貫通孔Ｈが配列されてなる）とすることができる。また、図１２（実施形態４）に例示されるように、幅方向に異なる数列の貫通孔Ｈが配列されているものの全体としては帯状となった貫通孔群であってもよい。即ち、図１２に例示する第１貫通孔群３は、幅方向に３列の貫通孔３１が配列された部位と、幅方向に２列の貫通孔３１が配列された部位とが、混在しながら全体として帯状となった貫通孔群である。同様に、図１２に例示する第２貫通孔群５は、幅方向に３列の貫通孔５１が配列された部位と、幅方向に４列の貫通孔５１が配列された部位とが、混在しながら全体として帯状となった貫通孔群である。
【００２０】
更に、本整流構造１では、複数の第２貫通孔５１は、第１貫通孔群３に沿って、帯状に配列されて第２貫通孔群５をなしている。即ち、第１貫通孔群３と第２貫通孔群５とは、互いに沿って配置されている。従って、第１貫通孔群３と第２貫通孔群５との間隔は特に限定されないものの、略一定の間隙であることが好ましい。そして、この間隙の幅は、通常、第１貫通孔３１及び第２貫通孔５１の幅よりも狭いことが好ましい。
【００２１】
第１貫通孔３１が１列に配列されてなる第１貫通孔群３と、第２貫通孔５１が１列に配列されてなる第２貫通孔群５と、を備える整流構造１（例えば、図１、図６及び図１３）では、これら第１貫通孔群３及び第２貫通孔群５を、各々複数群ずつを備えることが好ましい。そして、これらの貫通孔群は互いに交互に配置されることが好ましい。即ち、第１貫通孔群３と第２貫通孔群５とは、交互に配置されることが好ましい。
更に、第１貫通孔３１を１列に配列した第１貫通孔群３と、第２貫通孔５１を１列に配列した第２貫通孔群５と、を備えた上記の整流構造１では、隣り合った第１貫通孔３１と第２貫通孔５１とを、矩形格子状に配置することができる（図１３参照）。即ち、例えば、図１３に例示するように、少なくとも一面１ａ側の開口形状が同じである開口Ｈａを、長手方向及び幅方向の両方向において整列させた形態にすることができる。
【００２２】
また、隣り合った第１貫通孔３１と第２貫通孔５１とを、千鳥配置にすることができる（図１及び図６参照）。即ち、例えば、図１に例示するように、少なくとも一面１ａ側の開口形状が同じである開口Ｈａを、長手方向に整列させつつ、幅方向に規則的にずれた配置形態にすることができる。千鳥配置である場合には、一面１ａ側と他面１ｂ側との流体を循環させる流れをより形成し易くすることができる。これにより、千鳥配置でない場合に比べ、一面１ａ側を流れる流体、及び、他面１ｂ側を流れる流体、の各々の流れやすさを向上させることができる。
尚、図６に示すように、表裏で開口率が異なる場合（開口Ｈａと開口Ｈｂとの開口面積が異なる場合）には、一面１ａ及び他面１ｂの両面で千鳥配置にすることもできるが、例えば、一面１ａ側を千鳥配置にしつつ、他面１ｂ側では非千鳥配置にすることもできる。このような配置は、貫通孔内部の傾斜によって制御できる。また、開口率の小さい側の面では、開口の配置自由度が高くなるため、より自由な設計（開口配置）を行うことができる。
【００２３】
また、第１貫通孔３１が２列以上に配列されてなる第１貫通孔群３と、第２貫通孔５１が２列以上に配列されてなる第２貫通孔群５と、を有する整流構造１（例えば、図１１及び図１２）では、第１貫通孔群３及び第２貫通孔群５のうちの少なくとも一方を複数群備えることが好ましく、更には、両貫通孔群ともに複数群備えることができる。
このように、第１貫通孔３１が複数列に配列された第１貫通孔群３と、第２貫通孔５１が複数列に配列された第２貫通孔群５と、を有する整流構造１では、各貫通孔群は交互に配置されることが好ましい。即ち、第１貫通孔群３と第２貫通孔群５とは、交互に配置されていることが好ましい。
【００２４】
更に、第１貫通孔３１が複数列に配列された第１貫通孔群３と、第２貫通孔５１が複数列に配列された第２貫通孔群５と、を有する上記の整流構造１では、１つの第１貫通孔群３内で隣り合った第１貫通孔３１同士を、矩形格子状に配置することができる（図示せず、図１３の場合と同様）。即ち、少なくとも一面１ａ側の開口形状が同じである開口Ｈａを、長手方向及び幅方向の両方向において整列させた形態にすることができる。
また、１つの第１貫通孔群３内で隣り合った第１貫通孔３１同士を千鳥配置にすることができる（図１１及び図１２参照）。同様に、１つの第２貫通孔群５内で隣り合った第２貫通孔５１同士も千鳥配置にすることができる（図１１及び図１２参照）。即ち、図１１に例示するように、少なくとも一面１ａ側の開口形状が同じである開口Ｈａを、長手方向に整列させつつ、幅方向に規則的にずれた配置形態にすることができる。このように千鳥配置であることにより、一面１ａ側と他面１ｂ側との流体を循環させる流れをより形成し易くすることができる。これにより、千鳥配置でない場合に比べて、一面１ａ側を流れる流体、及び、他面１ｂ側を流れる流体、の各々の流れやすさを向上させることができる。
尚、図１１の千鳥配置は、長手方向において開口位相がずれた「縦千鳥」の形態であり、図１２の千鳥配置は、幅方向において開口位相がずれた「横千鳥」の形態であるといえる。
【００２５】
また、本整流構造１において、一面１ａ側の合計開口面積（貫通孔Ｈの一面開口Ｈａの開口面積の総和）と、他面１ｂ側の合計開口面積（貫通孔Ｈの他面開口Ｈｂの開口面積の総和）と、は同じであってもよく、異なってもよい。即ち、異なる場合とは、第１貫通孔３１及び第２貫通孔５１の各々の一面１ａ側の開口面積に対して、他面１ｂ側の開口面積が小さいか又は大きい場合といえる。この一面１ａ側の合計開口面積と、他面１ｂ側の合計開口面積と、が同じである整流構造１としては、図１〜図５（実施形態１）及び図１３に示す整流構造１を例示できる。一方、一面１ａ側の合計開口面積と、他面１ｂ側の合計開口面積と、が異なる整流構造１としては、図６〜図１０に示す整流構造１（実施形態２）を例示できる。
尚、本整流構造１において、一面１ａと他面１ｂとの形態は限定されないが、互いに平行な２面であることが好ましい。
【００２６】
《２》貫通孔について
本整流構造に採用される貫通孔Ｈは、第１貫通孔３１が一端側Ｄｓへ傾斜された孔内形状を有し、第２貫通孔５１が他端側Ｄｔへ傾斜された孔内形状を有する（図１〜図２、図６〜図７、図１１〜図１８等参照）。即ち、一面１ａ側の開口Ｈａ（以下、単に「一面開口Ｈａ」ともいう）の開口面、及び、他面１ｂ側の開口Ｈｂ（以下、単に「他面開口Ｈｂ」ともいう）の開口面、に対して、貫通孔内の内壁（Ｈｗ１、Ｈｗ２）が傾斜されている。このため、貫通孔Ｈでは、一面開口Ｈａの開口重心（図心）Ｐａの厚み方向の垂線は、他面開口Ｈｂの開口重心（図心）Ｐｂと、重ならない形態となる。
【００２７】
上述の傾斜の程度は限定されないが、一面開口Ｈａの開口面積が、他面開口Ｈｂの開口面積と同じであるか、又は、他面開口Ｈｂの開口面積よりも大きい場合（図２、図７、図１４、図１６及び図１７参照）、角θ１は、６５度以下（特に４５度以下）であることが好ましい。これにより、本整流構造１の一面１ａ側及び他面１ｂ側に隔てられた各流体の往来を確保しながらも、これらの流体の衝突による乱流発生を抑制できる。この角θ１は、更に、５≦θ１≦７５とすることができ、２０≦θ１≦７０とすることができ、３０≦θ１≦６５とすることができ、４０≦θ１≦６０とすることができる。
角θ１は、角θ２と同じであってもよいし、異なっていてもよい。このうち、角θ１及び角θ２が、同じである貫通孔としては、図２及び図１７に示す貫通孔Ｈが例示される。また、角θ１と角θ２とが、異なる貫通孔としては、図７、図１４及び図１６に示す貫通孔Ｈが例示される。
また、上記の一面開口Ｈａの開口面積が、他面開口Ｈｂの開口面積よりも大きい場合における角θ１の好ましい範囲は、一面開口Ｈａの開口面積が、他面開口Ｈｂの開口面積よりも小さい場合（図１５参照）における角θ２にそのまま適用できる。
【００２８】
一方、一面開口Ｈａの開口面積が、他面開口Ｈｂの開口面積と同じであるか、又は、他面開口Ｈｂの開口面積よりも大きい場合（図２、図７、図１４、図１６及び図１７参照）における角θ２は、０度以上であることが好ましい（角θ２が０度である形態としては、図１４に示す貫通孔Ｈが例示される）。これにより、本整流構造の一面１ａ側及び他面１ｂ側に隔てられた各流体の往来を確保しながらも、これらの流体の衝突による乱流発生を抑制できる。この角θ２は、更に、０≦θ２≦６０とすることができ、５≦θ２≦５５とすることができ、１５≦θ２≦５０とすることができ、２５≦θ２≦４７とすることができ、３５≦θ２≦４５とすることができる。
また、上記の一面開口Ｈａの開口面積が、他面開口Ｈｂの開口面積よりも大きい場合における角θ２の好ましい範囲は、一面開口Ｈａの開口面積が、他面開口Ｈｂの開口面積よりも小さい場合（図１５参照）における角θ１にそのまま適用できる。
【００２９】
また、図１〜図５、図１３及び図１７に示すように、第１貫通孔３１と、第２貫通孔５１とは、傾斜方向（一端側Ｄｓ又は他端側Ｄｔ）が異なる以外、角θ１及び角θ２が同じ貫通孔とすることができる。この場合には、一端側Ｄｓから他端側Ｄｔへ流れる流体に対しても、他端側Ｄｔから一端側Ｄｓへ流れる流体に対しても、同様な整流効果を発揮させることができる。
一方、図６〜図１０、図１２、図１４〜１６及び図１８に示すように、第１貫通孔３１と、第２貫通孔５１とは、傾斜方向（一端側Ｄｓ又は他端側Ｄｔ）が異なるとともに、角θ１及び／又は角θ２が異なる貫通孔とすることができる。この場合には、一端側Ｄｓから他端側Ｄｔへ流れる流体と、他端側Ｄｔから一端側Ｄｓへ流れる流体と、で異なる整流効果を発揮させることができる。
【００３０】
更に、図１〜図５（実施形態１）、図１３及び図１７に示すような、一面開口Ｈａと他面開口Ｈｂとの開口面積が同じ貫通孔Ｈを利用した整流構造１では、一面１ａ側を流れる流体と、他面１ｂ側を流れる流体と、に対して、同等の整流効果を発揮させることができる。即ち、一面１ａ側から他面１ｂ側へ流れ込む流体の量と、他面１ｂ側から一面１ａ側へ流れ込む流体の量と、を同等にすることができる。例えば、このような形態の整流構造１は、一面１ａ側を流れる流体の流速と、他面１ｂ側を流れる流体の流速と、が同程度である場合に効果的な整流を行うことができる。
【００３１】
一方、図６〜図１０（実施形態２）、図１１〜図１２、図１４〜図１６及び図１８に示すような、一面開口Ｈａと他面開口Ｈｂとの開口面積が異なる貫通孔Ｈを利用した整流構造１では、一面１ａ側を流れる流体と、他面１ｂ側を流れる流体と、に対して、異なる整流効果を発揮させることができる。即ち、図６〜図１２に示すような、一面開口Ｈａの開口面積が、他面開口Ｈｂの開口面積よりも大きい貫通孔Ｈを用いた場合には、一面１ａ側から他面１ｂ側へ流れ込む流体の量を、他面１ｂ側から一面１ａ側へ流れ込む流体の量よりも多くコントロールすることができる。例えば、このような形態の整流構造１は、一面１ａ側を流れる流体の流速に対して、他面１ｂ側を流れる流体の流速の方が大きい場合に効果的な整流を行うことができる。
【００３２】
また、図１６に示すように、本整流構造１に採用される貫通孔Ｈは、各貫通孔Ｈの孔内形状が一端側Ｄｓ又は他端側Ｄｔへ傾斜された孔内形状を有する以外に、一面開口Ｈａと他面開口Ｈｂとが、長手方向と直行する方向（幅方向）へシフトされた形態とすることができる。これにより、一面開口Ｈａから流れ込んだ流体が、他面開口Ｈｂから排出される際の方向をより自由にコントロールすることができる。即ち、各貫通孔群の長手方向だけでなく、幅方向へも流れを制御することができるようにできる。
尚、第１貫通孔群３と第２貫通孔群５とは、互いに沿って配置されているため、第１貫通孔群３の長手方向と、第２貫通孔群５の長手方向とも、互いに沿っており、共通するものである。従って、第１貫通孔群３の長手方向の一端側Ｄｓと、第２貫通孔群の長手方向の一端側Ｄｓとは、通常、同じである。また、第１貫通孔群３の長手方向の他端側Ｄｔと、第２貫通孔群５の長手方向の他端側Ｄｔとは、通常、同じである。
【００３３】
更に、図１７に示すように、貫通孔Ｈの開口付近の面取りを行うことにより、よりスムーズに流体の往来を促がすことができる。即ち、図１７に示す貫通孔Ｈは、図２に示す貫通孔Ｈに対して面取りを施したものである。具体的には、一面１ａ側の貫通孔Ｈの開口Ｈａの一端側部Ｈａｓ、一面１ａ側の貫通孔Ｈの開口Ｈａの他端側部Ｈａｔ、他面１ｂ側の貫通孔Ｈの開口Ｈｂの一端側部Ｈｂｓ、他面１ｂ側の貫通孔Ｈの開口Ｈｂの他端側部Ｈｂｔ、のうちの少なくとも１ヶ所を面取りすることができ、当然ながら、これら４ヶ所の全てを面取りすることができる。特に、一端側部Ｈａｓ及び他端側部Ｈｂｔは、凸曲面となるように面取りすることができる。また、一端側部Ｈｂｓ及び他端側部Ｈａｔは、凹曲面となるように面取りすることができる。
【００３４】
更に、本整流構造１は、貫通孔Ｈを有するため、本整流構造１により隔てられた流体の往来を可能とするだけでなく、一面１ａ側と他面１ｂ側との間のエネルギー線Ｋの往来も可能とする。即ち、例えば、孔内傾斜に沿った角度（例えば、同じ角度）で、貫通孔Ｈ内に侵入したエネルギー線Ｋは、貫通孔内の内壁と衝突することなく、一面１ａ側から他面１ｂ側へ（又は、「他面１ｂ側から一面１ａ側へ」、以下同様）透過させることができる。
加えて、孔内傾斜に沿わない角度で、貫通孔Ｈ内に侵入したエネルギー線Ｋであっても、貫通孔Ｈ内の内壁表面でエネルギー線Ｋを反射させることによって、一面１ａ側から他面１ｂ側へ透過させることができる（図１８参照）。特にエネルギー線Ｋが、赤外線である場合、貫通孔Ｈの内壁面には熱線反射膜を有することが好ましい。これにより、赤外線の反射効率を向上させることができる。
【００３５】
このエネルギー線Ｋの孔内における反射効率の観点からは、角θ１は、６５度以下（特に４５度以下）であることが好ましい。これにより、エネルギー線Ｋの孔内での反射回数を軽減（図１８参照）して、一面１ａ側から他面１ｂ側へエネルギー線の透過を促すことができる。この角θ１は、更に、５≦θ１≦６５とすることができ、１０≦θ１≦６２とすることができ、２０≦θ１≦６０とすることができ、３０≦θ１≦５７とすることができ、４０≦θ１≦５５とすることができる。
また、この一面開口Ｈａの開口面積が、他面開口Ｈｂの開口面積よりも大きい場合における角θ２の好ましい範囲は、一面開口Ｈａの開口面積が、他面開口Ｈｂの開口面積よりも小さい場合（図１５参照）における角θ１にそのまま適用できる。
【００３６】
更に、角θ２は、０度以上であることが好ましい。これにより、エネルギー線Ｋの孔内での反射回数を軽減（図１８参照）して、一面１ａ側から他面１ｂ側へエネルギー線の透過を促すことができる。この角θ２は、更に、０≦θ２≦６０とすることができ、５≦θ２≦５５とすることができ、１５≦θ２≦５０とすることができ、２５≦θ２≦４７とすることができ、３５≦θ２≦４５とすることができる。
また、一面開口Ｈａの開口面積が、他面開口Ｈｂの開口面積よりも大きい場合における角θ２の好ましい範囲は、一面開口Ｈａの開口面積が、他面開口Ｈｂの開口面積よりも小さい大きい場合（図１３参照）における角θ１にそのまま適用できる。
【００３７】
特にエネルギー線Ｋの往来を重視する観点からは、図１４に示す形態の貫通孔Ｈを採用できる。即ち、図１４に示す貫通孔Ｈは、角θ２（図７における角θ２参照）が０度であることにより、一面開口Ｈａの投影像内に、他面開口Ｈｂが全て含まれる形状となっている。このため、一面開口Ｈａと他面開口Ｈｂとのずれによって、エネルギー線Ｋの往来が妨げられ難く、貫通孔Ｈの内面反射を利用しなくとも、効率良く一面１ａ側と他面１ｂ側とでエネルギー線Ｋの往来を促がすことができる。
【００３８】
《３》整流構造の概形について
本整流構造１の全体概形は限定されない。例えば、図１９（ａ）に示すように、本整流構造１は、全体として略板状にすることができる。その平面形状は、図１９（ａ）では長方形であるが、長方形以外の形状とすることができる。例えば、不定形、円形、三角形、他の多角形等とすることができる。図１９（ａ）に示す整流構造１によれば、一面１ａ側との他面１ｂ側とで流体を隔てながら、貫通孔（図示されないが、長手方向の一端側Ｄｓと他端側Ｄｔとに沿って配列される）を介して、これらの流体の往来を確保することができる。加えて、各流体の衝突による乱流発生を抑制しつつ、各流体を個別に流すことができる。
尚、図１９（ａ）では、本整流構造１の外周に白く記載した枠部を有するが、この枠部は、設けてもよいし、設けなくてもよい。このことは、図１９（ｂ）、図２０（ａ）及び図２０（ｂ）の各々の形態においても同様である。
更に、図１９（ｂ）に示すように、本整流構造１は、全体として略板状であるともに、長手方向（一端側Ｄｓ・他端側Ｄｔ）に必要に応じて屈曲した形状を備えることができる。即ち、流体の流れる方向に沿った屈曲を備えた整流構造１とすることができる。屈曲を有することにより、流体の流れをより滑らかに制御できる。
【００３９】
また、本整流構造１は、図１９（ａ）及び図１９（ｂ）に示すような略板形状とするだけでなく、図２０（ａ）及び図２０（ｂ）に示すように、全体として略筒状（略管状）の形態とすることができる。この略筒状の整流構造１では、筒状外側を一面１ａ側とし、筒状内側を他面１ｂ側として、流体を隔てることができる。即ち、例えば、図２０（ａ）に示す整流構造１は、全体として略筒状であり、流路断面が四角形状をなしている。図２０（ａ）に示す整流構造１によれば、一面１ａ側との他面１ｂ側とで流体を隔てながら、貫通孔（図示されないが、長手方向の一端側Ｄｓと他端側Ｄｔとに沿って配列される）を介して、これらの流体の往来を確保することができる。加えて、各流体の衝突による乱流発生を抑制しつつ、各流体を個別に流すことができる。
尚、図２０（ａ）に示す本整流構造１では、四面すべてに整流構造を備えた形態を例示しているが、必要な面のみに整流構造１を備えることができる。更に、図１９（ｂ）の場合と同様に、必要に応じて、長手方向（一端側Ｄｓ・他端側Ｄｔ）に屈曲した形状を備えることができる。
更に、図２０（ｂ）に示すように、本整流構造１が、全体として略筒状（略管状）の形態を有する場合、その流路断面の形状は限定されず、上述の四角形状以外にも、円形状の流路断面をなすことができる。
【００４０】
《４》整流構造の実施形態について
（１）実施形態１の整流構造（図１〜図５参照）
実施形態１の整流構造１は、互いに略平行に配置された一面１ａと他面１ｂとを有し、この一面１ａと他面１ｂとの間に貫通された複数の貫通孔Ｈを有している。貫通孔Ｈは、複数の第１貫通孔３１と、複数の第２貫通孔５１と、を含んでいる。そして、これらの複数の第１貫通孔３１は、帯状に１列に配列されて、第１貫通孔群３を形成している。複数の第２貫通孔５１は、帯状に１列に配列されて、第２貫通孔群５を形成している。これらの第１貫通孔群３と、第２貫通孔群５と、は各々複数群ずつを備えており（図１上では４群ずつの貫通孔群を備える）、第１貫通孔群３と第２貫通孔群５とは、交互に配置されている。また、これらの第１貫通孔群３と第２貫通孔群５とは、これらの各貫通孔群同士の間隔が略一定となるように、互いに沿って配置されている。
【００４１】
更に、隣り合った第１貫通孔３１と第２貫通孔５１とは千鳥配置となっている。即ち、第１貫通孔３１の一面開口Ｈａの重心Ｐａと、第２貫通孔５１の一面開口Ｈａの重心Ｐａとが、幅方向に一直線上に並ばないように、各重心位置をずらして配置している。尚、第１貫通孔３１の一面開口Ｈａの重心Ｐａ同士は、幅方向に一直線上に並んでもよく、また、第２貫通孔５１の一面開口Ｈａの重心Ｐａ同士は、幅方向に一直線上に並んでもよい。
【００４２】
また、実施形態１に採用されている第１貫通孔３１は、一面１ａ側の開口形状及び開口面積と、他面１ｂ側の開口形状及び開口面積とが実質的に同じである。従って、実施形態１の整流構造１における一面１ａ側の合計開口面積と、実施形態１の整流構造１における他面１ｂ側の合計開口面積と、は実質的に同じである。
【００４３】
また、実施形態１に採用されている第１貫通孔３１は、第１貫通孔群３の長手方向の一端側Ｄｓへ傾斜された孔内形状を有している。即ち、第１貫通孔３１の各開口面（一面開口Ｈａ及び他面開口Ｈｂの各開口面）に対して、孔内の内壁Ｈｗ１及び内壁Ｈｗ２の両内壁は、図４に示すように側方視した場合に左傾されている。
【００４４】
一方、実施形態１に採用されている第２貫通孔５１は、長手方向の他端側Ｄｔへ傾斜された孔内形状を有している。即ち、第２貫通孔５１の各開口面（一面開口Ｈａ及び他面開口Ｈｂの各開口面）に対して、孔内の内壁Ｈｗ１及び内壁Ｈｗ２の両内壁は、図４に示すように側方視した場合に右傾されている。
尚、第１貫通孔群３と第２貫通孔群５とは互い沿っているため、これらの長手方向は共通している。
【００４５】
これらの第１貫通孔３１と第２貫通孔５１とは、長手方向に反転（１８０度）させると同形状となる貫通孔である。従って、第１貫通孔３１の角θ１と、第２貫通孔５１の角θ２と、は同じ角度となっている。同様に、第１貫通孔３１の角θ２と、第２貫通孔５１の角θ１と、は同じ角度となっている。更に、各角θ１及び角θ２も同じ角度となっている。
【００４６】
このような構成により、実施形態１の整流構造１は、第１貫通孔３１及び第２貫通孔５１によって、整流構造１の一面１ａ面側と、整流構造１の他面１ｂ面側と、に隔てられた流体の往来が可能となっている。
この往来は、図３〜図５に示すように、整流構造１の一面１ａ及び他面１ｂの近傍で形成される規則的な流れによって行われる。
【００４７】
即ち、長手方向一端側Ｄｓから他端側Ｄｔへ向かう流れＷａ（一面１ａ側の本流Ｗａ）を一面１ａ側で隔て、長手方向一端側Ｄｓから他端側Ｄｔへ向かう流れＷｂ（他面１ｂ側の本流Ｗｂ）を他面１ｂ側で隔てた場合（図３及び図４参照）、流れＷａの一部は、第１貫通孔３１（３１−１）の一面１ａ側から他面１ｂ側へ取り込まれて流体Ｗ２となる。そして、すぐに（整流構造１の表面近傍において）他面１ｂ側から一面１ａ側へ、第２貫通孔５１（５１−２）を通じて戻す流れを形成できる。これは、第１貫通孔３１と第２貫通孔５１とが千鳥配置となっているために、より効果的に生じているものと考えられる。更に、この流れは、整流構造１の一面１ａ側に沿って、再び、第１貫通孔３１（３１−５）の一面１ａ側から他面１ｂ側へ取り込むことができる。
一方、流れＷｂの一部は、第２貫通孔５１（５１−１）の他面１ｂ側から一面１ａ側へ取り込まれて流体Ｗ１となる。そして、すぐに（整流構造１の表面近傍において）一面１ａ側から他面１ｂ側へ、第１貫通孔３１（３１−３）を通じて戻す流れを形成できる。更に、この流れは、整流構造１の他面１ｂ側に沿って、再び、第２貫通孔５１（５１−１）の他面１ｂ側から一面１ａ側へ取り込むことができる。
【００４８】
上述の流れを側方視すると、図４に示すように、流体Ｗ１と流体Ｗ２とが、互い違いに交差するように流れることとなる。更に、上述の流れを正面視すると、図５に示すように、流体Ｗ１と流体Ｗ２とが、上下で入れ替わるように流れることとなる。従って、整流構造１の一面１ａ及び他面１ｂの近傍から離れることなく、規則的な渦流を形成することができ、整流構造１の一面１ａ及び他面１ｂから離れた位置に各流体が入り混んで交差（即ち、流れの衝突）することを抑えて、乱流発生を抑制することができる。即ち、両流体の往来を可能しながらも、整流構造１の表裏の個別の流れを維持して整流することができる。
更に、流体Ｗ１と流体Ｗ２とによって形成される渦流は、図４に示すように、整流構造１の後端１Ｅよりも更に後方１ｚの領域においても維持できる。
このように、整流構造１の表裏面（一面及び他面）の近傍で、流れＷａと流れＷｂとの一部を流体Ｗ１及び流体Ｗ２として、往来させ、循環させる流れを形成できる。このため、流れＷａと流れＷｂとを直接衝突させて乱流を発生させなくとも、流れＷａ及び流れＷｂを維持しながら、流体Ｗ１及び流体Ｗ２として一面１ａ側及び他面１ｂ側との間で２つの流れを往来させることができる。即ち、２つの異なる流体を混合したり、合流させたりすることができる。
【００４９】
この実施形態１の整流構造１は、一面１ａ側の合計開口面積と、他面１ｂ側の合計開口面積とが同じであるため、一面１ａ側と他面１ｂ側とに流れる各々の流体の流速が同じである場合に特に効果的な整流を行うことができる。
加えて、貫通孔Ｈを有するために、本整流構造１では、一面１ａ側と他面１ｂ側との間のエネルギー線Ｋの往来も可能となっている。
尚、図１３に示す整流構造１は、図１に示す整流構造１において、開口Ｈａが千鳥配置でない形態（矩形格子状の配置である）を示している。
【００５０】
（２）実施形態２の整流構造（図６〜図１０参照）
実施形態２の整流構造１は、実施形態１の整流構造１と以下［１］及び［２］の２点で異なっている。即ち、［１］第１貫通孔３１の一面１ａ側の開口面積が、第１貫通孔３１の他面１ｂ側の開口面積よりも大きい。［２］第２貫通孔５１の一面１ａ側の開口面積も、第２貫通孔５１の他面１ｂ側の開口面積よりも大きい。
このため、実施形態２の整流構造１では、一面１ａ側の合計開口面積が、他面１ｂ側の合計開口面積よりも大きくなっている。従って、第１貫通孔３１の角θ１と角θ２とが異なっており、角θ１＞角θ２となっている。同様に、第２貫通孔５１の角θ１と角θ２とが同様に異なっている。
尚、その他の点では、実施形態１における図１を図６として、実施形態１における図２を図７として、実施形態１における図３を図８として、実施形態１における図４を図９として、実施形態１における図５を図１０として、各々読み換えることができる。
【００５１】
実施形態２の整流構造１では、一面１ａ側の合計開口面積が、他面１ｂ側の合計開口面積よりも大きいため、一面１ａ側と他面１ｂ側とに流れる各々の流体の流速が同じである場合には、他面１ｂ側からの流体の取り込み量が、一面１ａ側からの流体の取り込み量よりも少なくすることができる。従って、この実施形態２の整流構造１は、一面１ａ側を流れる流体の流速に対して、他面１ｂ側を流れる流体の流速が大きい場合に、特に効果的な整流を行うことができる。
【００５２】
（３）実施形態３の整流構造（図１１参照）
実施形態３の整流構造１は、実施形態２の整流構造１と以下の点で異なっている。即ち、複数の第１貫通孔３１は、帯状に複数列（図１１上では３列）に配列されて、第１貫通孔群３を形成している。また、複数の第２貫通孔５１は、帯状に複数列（図１１上では３列）に配列されて、第２貫通孔群５を形成している。そして、複数群（図１１上では２群）の第１貫通孔群３と、１群の第２貫通孔群５と、を備えている。また、第２貫通孔群５は、その幅方向の両側から、第１貫通孔群３で挟まれた形態となっている。更に、第１貫通孔３１同士は千鳥配置となっており、第２貫通孔５１同士も千鳥配置となっている。
【００５３】
このような整流構造であることから、実施形態３の整流構造１では、実施形態１の整流構造１（１列交互配置）と同様に、整流構造１の表裏面（一面及び他面）の近傍で、流れＷａ（一面１ａ側の本流Ｗａ）と流れＷｂ（他面１ｂ側の本流Ｗｂ）との一部を流体Ｗ１及び流体Ｗ２として、往来させ、循環させる流れを形成できる。このため、流れＷａと流れＷｂとを直接衝突させて乱流を発生させなくとも、流れＷａ及び流れＷｂを維持しながら、流体Ｗ１及び流体Ｗ２として一面１ａ側及び他面１ｂ側との間で２つの流れを往来させることができる。即ち、２つの異なる流体を混合したり、合流させたりすることができる。更に、実施形態１の整流構造１（１列交互配置）に比べると、往来させることができる流れをより大きくすることができる。このため、意図的な流れを形成することもできる。例えば、図２１に示すアンダーカバー１０であれば、一面１ａ側から他面１ｂ側への流入量を大きくすることで、一面１ａ側では高い排熱性を得ることができる。また、下方（他面１ｂ側）へ向かう大きな流れ（例えば、ダウンフォース等）を得ることも可能となる。
【００５４】
（４）実施形態４の整流構造（図１２参照）
実施形態４の整流構造１は、互いに略平行に配置された一面１ａと他面１ｂとを有し、この一面１ａと他面１ｂとの間に貫通された複数の貫通孔Ｈを有している。貫通孔Ｈは、複数の第１貫通孔３１と、複数の第２貫通孔５１と、を含んでいる。そして、これらの複数の第１貫通孔３１は、幅方向に異なる数列の第１貫通孔３１が配列されているものの全体として帯状となった第１貫通孔群３が形成している。即ち、第１貫通孔群３は、幅方向に３列の貫通孔３１が配列された部位と、幅方向に２列の貫通孔３１が配列された部位とが、長手方向に交互に配置されながら、全体として帯状となった貫通孔群である。この第１貫通孔群３は、複数群を備えている（図１２上では２群）。
一方、複数の第２貫通孔５１は、帯状に複数列に配列されて、第２貫通孔群５を形成している。即ち、第２貫通孔群５は、幅方向に３列の貫通孔５１が配列された部位と、幅方向に４列の貫通孔５１が配列された部位とが、長手方向に交互に配置されながら、全体として帯状となった貫通孔群である。この第２貫通孔群５は、１群のみを備えている。
また、第２貫通孔群５は、その幅方向の両側から、第１貫通孔群３で挟まれた形態となっている。更に、第１貫通孔３１同士は千鳥配置となっており、第２貫通孔５１同士も千鳥配置となっている。そして、これらの第１貫通孔群３と第２貫通孔群５とは、これらの各貫通孔群同士の間隔が略一定となるように、互いに沿って配置されている。
そして、実施形態４に採用されている第１貫通孔３１及び第２貫通孔５１の形態は、実施形態２及び実施形態３と共通である。
【００５５】
このような整流構造であることから、実施形態４の整流構造１では、実施形態１の整流構造１（１列交互配置）と同様に、整流構造１の表裏面（一面及び他面）の近傍で、流れＷａ（一面１ａ側の本流Ｗａ）と流れＷｂ（他面１ｂ側の本流Ｗｂ）との一部を流体Ｗ１及び流体Ｗ２として、往来させ、循環させる流れを形成できる。このため、流れＷａと流れＷｂとを直接衝突させて乱流を発生させなくとも、流れＷａ及び流れＷｂを維持しながら、流体Ｗ１及び流体Ｗ２として一面１ａ側及び他面１ｂ側との間で２つの流れを往来させることができる。即ち、２つの異なる流体を混合したり、合流させたりすることができる。更に、実施形態１の整流構造１（１列交互配置）に比べると、千鳥配置の方向が異なっている。即ち、実施形態１の整流構造１が、前述の「縦千鳥」の形態であるのに対して、実施形態３の整流構造１は、前述の「横千鳥」の形態である。このように、横千鳥の千鳥配置においても、長手方向における流れ同士の干渉を抑制して、一面１ａ側及び他面１ｂ側との間の往来を確保することができる。
【００５６】
《５》車両用アンダーカバーについて
前述の整流構造１は、そのまま、車両用アンダーカバー１０に採用することができる。
即ち、本発明の車両用アンダーカバー１０（以下、単に「カバー」ともいう）は、前述の整流構造１を備えるものである。
本カバー１０の概形は特に限定されないが、例えば、一定の厚さを有してもよいし、様々な厚さ部が混在してもよい。カバー１０の厚さＴ（ｃｍ）は５ｃｍ以下が好ましい。５ｃｍ以下とすることにより、カバー１０自体からの熱抜けを良くできるとともに、排気管からの距離を遠くすることができる。更に例えば、０．１≦Ｔ（ｃｍ）≦５とすることができ、０．２≦Ｔ（ｃｍ）≦３とすることができ、０．３≦Ｔ（ｃｍ）≦１とすることができる。
【００５７】
また、カバー１０は、どのような材料から形成してもよい。例えば、樹脂、金属、セラミックス等が挙げられる。これらは１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。これらのうちでは、樹脂が好ましい。即ち、少なくとも基材として樹脂を用いたカバー１０が好ましい。樹脂製である場合には、貫通孔Ｈの表裏面の開口比、内部傾斜、位置関係等をより精密且つ自在にコントロールできる。
樹脂を用いたカバー１０としては、その全体を樹脂で形成したカバー１０や、樹脂成形した骨格と、その表面を熱反射塗膜で覆った形態や、樹脂成形した骨格と、その表面を被覆した金属層（めっき）とを有する形態等が挙げられる。更に、樹脂には、各種の有機、無機の各材料からなる充填剤等を配合できる。
【００５８】
また、カバー１０に樹脂を用いた場合には、その表面には、必要に応じて熱線反射膜を形成できる。特に、少なくとも貫通孔Ｈの内壁面には、熱線反射膜を有することが好ましい。この熱線反射膜としては、熱線反射剤を塗布して得られる膜、熱線反射特性を有するフィルムを貼着して得られる膜、熱線反射材料を真空蒸着した膜、熱線反射材料をスパッタリングにより付着させた膜等が挙げられる。尚、当然ながら、本アンダーカバー自体を金属材料から形成した場合には、部材表面がそのまま熱線反射膜として機能されることとなる。
上述のうち、熱線反射剤を塗布して得られる膜としては、特開２０１２−０６６５７８号公報及び特開２０１４−１８４６７３号公報に開示された技術を利用することができる。
具体的には、熱線反射能を有する鱗片状粉末を配合した塗膜が挙げられる。このような鱗片状粉末としては、ガラス、雲母、タルク等の鱗片状粉末が挙げられる。これらは１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。更に、これらの鱗片状粉末の表面に金属光輝層を形成した鱗片状粉末等が挙げられる。金属光輝層を形成できる金属としては、アルミニウム、金、銀、インジウム、銅等が挙げられる。これらは１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。これらの中でも、遠赤外線に対する反射率が高いという観点からアルミニウムが好ましい。尚、熱線には、近赤外線、中赤外線、遠赤外線及び一部の可視光を含む。
熱線反射膜を構成する有機成分としては、公知の各種塗料用の有機成分を用いることができる。
【００５９】
カバー１０は、車両Ｖのどこの外床下に装着してもよいが、特に、熱源を有する部位の下側であって、車両下に凹凸を有する位置において特に効果を発揮できる。具体的には、センタートンネル下、エンジン下、後部排気管下、マフラートンネル下等が挙げられる。センタートンネル下に装着されるアンダーカバーは、例えば、トンネルアンダーカバーと称され、排気管を収容するセンタートンネル下を覆うように装着できる（図２１参照）。エンジン下に装着されるアンダーカバーは、例えば、エンジアンダーカバーと称され、エンジンルーム下を覆うように装着できる。後部排気管下やマフラートンネル下に装着されるアンダーカバーは、例えば、リアディフーザーと称され、後部排気管下やマフラートンネル下を覆うように装着できる。特に各種のトンネルに対して装着する場合には、トンネル内の耐熱処理の軽減・不要化、車内側の断熱対策の軽減・不要化することができる。また、従来のカバーとそのまま代用することができ、排気管及びマフラー等の排気系の設計変更を要しない。
尚、図２１において、９１はエンジン、９２は排気管（特に触媒）、９３は排気管、９４はマフラー（消音マフラー）、９５はタイヤを表わす。
【実施例】
【００６０】
以下では、本発明を、実施例を用いて説明する。
［１］試験装置
図２２に示す試験装置を利用して、本発明の整流構造１に関する空力性能と排熱性能とを観察した。
【００６１】
（１）試験装置の構成
図２２（図内の括弧書きした斜文字は各部の寸法（ｍｍ）を表わしている）に示す試験装置７０は、実車におけるカバーを挟んで、トンネル側と地面側との温度状況及び空力状況を模擬的に再現する試験装置である。
即ち、試験装置７０は、上下に組み合わせた、整流構造（アンダーカバー）上方筒７２と、整流構造の下方筒７３と、を有し、整流構造の上方筒７２内には、排気管を模擬する発熱ヒータ７６（直径１３ｍｍ×長さ３００ｍｍ、入力電圧５５Ｖ、ヒータ抵抗２５Ω、ＳＵＳ３０４外装、評価出力１２１Ｗ）を配置している。また、整流構造の上方筒７２及び整流構造の下方筒７３は、各々厚さ０．８ｍｍ鋼板から形成されており、整流構造の上方筒７２にはアルミテープ（アルミニウム製の薄層テープ）が内部全面に貼られている。
【００６２】
また、整流構造の上方筒７２と、整流構造の下方筒７３と、の間には、試験用整流構造７７（長さ１５０ｍｍ×幅７０ｍｍ）を配置している。そして、この試験用整流構造７７を有する位置で整流構造の上方筒７２と、整流構造の下方筒７３と、は試験用整流構造の７７を介して連通されている。
更に、整流構造の上方筒７２及び整流構造の下方筒７３に対しては、走行風を模擬するための送風機７１が接続されている。この送風機７１からの風は、整流構造の上方筒７２では、風量調整板７４及び整流ハニカム７５１を介して、２ｍ／秒（空力性能評価時の風速）又は０．２ｍ／秒（排熱性能評価時の風速）となるように調整される。一方、整流構造の下方筒７３では、２枚の整流ハニカム７５２及び７５３を介して、２０ｍ／秒（空力性能評価時の風速）又は０．４ｍ／秒（排熱性能評価時の風速）となるように調整される。
そして、試験装置７０には、ヒータ温度測定位置７８１でヒータ温度を、風速測定位置７８２で風速を、各々温度を測定できるように、各測定機器を設置している。この状態で、ヒータ温度測定位置７８１における温度（℃）を、整流構造の下方筒７３の出口における風速（ｍ／ｓ）を、各々測定した。
【００６３】
（２）試験用整流構造（実施形態２の整流構造）
実施例品である試験用整流構造７７として、下記のものを用いた。
・長さ２００ｍｍ×幅７０ｍｍ×厚さ５ｍｍの樹脂製（Ｄ３プリンティングにより形成）
・一面１ａ側の開口率７７％
・他面１ｂ側の開口率３１％
・表面に熱線反射膜を塗布形成してあり、表面反射率は７９％。
【００６４】
（３）比較用整流構造（平板）
・長さ２００ｍｍ×幅７０ｍｍ×厚さ０．５ｍｍのアルミニウム製の平板
・一面側の開口率０％
・他面側の開口率０％
・表面の熱線反射膜はなく、表面反射率は９５％（アルミニウム自体による）。
【００６５】
（４）実施例の効果
上記（２）の試験用整流構造（実施例品）、及び、上記（３）比較用整流構造を、上記（１）の試験に供した結果は以下の通りであった。
・整流構造の下方筒７３の出口における風速比
試験用整流構造  ：  ８０．７％
比較用整流構造  ：  ７９．２％
・ヒータ温度測定位置の温度（℃）
試験用整流構造  ：  ４７７．２℃
比較用整流構造  ：  ４９０．０℃
【００６６】
上記結果から、実施形態２の整流構造を利用した試験用整流構造によれば、貫通孔を有さない平板である比較用整流構造に比べて、より優れた空力性能と、排熱性能とを両立していることが分かる。より具体的には、模擬的なトンネル側の気流と、模擬的な地面側の気流（走行風）との２つの異なる流体間に介在し、これらの流体の往来を確保しながらも、各流体の衝突による乱流発生を抑制し、各流体を個別に整流できている。その結果、平板よりも優れた空力性能を得ることができている。加えて、ヒータ温度も、比較用整流構造に比べて、試験用整流構造では低温となっている。このことから、試験用整流構造では、上述の気流の往来による空冷効果が得られていることが考えられる他、貫通孔Ｈを介した熱線排出も促すことができているものと考えられる。
【００６７】
尚、本発明においては、上記の具体的実施例に示すものに限られず、目的、用途に応じて本発明の範囲内で種々変更した実施例とすることができる。
【符号の説明】
【００６８】
１；整流構造、１ａ；一面、１ｂ；他面、
３；第１貫通孔群、３１；第１貫通孔、
５；第２貫通孔群、５１；第２貫通孔、
１０；車両用アンダーカバー、
７０；試験装置、７１；送風機、７２；上方筒、７３；下方筒、７４；風量調整板、７５１、７５２、７５３；整流ハニカム、７６；発熱ヒータ、７７；試験用整流構造、７８１；ヒータ温度測定位置、７８２；風速測定位置、
９０；外床、９１；エンジン、９２、９３；排気管、９４；マフラー、９５；タイヤ、
ＤＦ；車両の前方、
ＤＲ；車両の後方、
Ｄｓ；長手方向の一端側、
Ｄｔ；長手方向の他端側、
Ｈ；貫通孔、
Ｈａ；一面側の貫通孔Ｈの開口（一面開口）、
Ｈｂ；他面側の貫通孔Ｈの開口（他面開口）、
Ｈａｓ；一面側の貫通孔Ｈの開口の一端側部、
Ｈａｔ；一面側の貫通孔Ｈの開口の他端側部、
Ｈｂｓ；他面側の貫通孔Ｈの開口の一端側部、
Ｈｂｔ；他面側の貫通孔Ｈの開口の他端側部、
Ｈｗ１；内壁、
Ｈｗ２；内壁、
Ｐａ；一面側の貫通孔の開口（Ｈａ）の重心、
Ｐｂ；他面側の貫通孔の開口（Ｈｂ）の重心、
Ｋ；エネルギー線、
Ｗ１；流体、Ｗ２；流体、
Ｖ；車両。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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