(57)【要約】【課題】織編物の構造を特段工夫せずとも、吸水速乾性能に優れ、かつ良好な風合いを有する吸水速乾性織編物を提供する。【解決手段】織編物の表面に吸水剤が存在する吸水速乾性織編物である。前記織編物は、単糸繊度が０．２〜０．９ｄｔｅｘのポリエステル繊維Ａと、単糸繊度が１．０〜５．０ｄｔｅｘのポリエステル繊維Ｂとから構成される混繊交絡糸を構成繊維として含む。前記混繊交絡糸は、全体として仮撚捲縮を有し、かつ、前記ポリエステル繊維Ａと前記ポリエステル繊維Ｂとの質量比率（Ａ／Ｂ）が２０／８０〜８０／２０の範囲にあり、前記混繊交絡糸の表面部分において、ポリエステル繊維Ａによる突出部が形成されている、【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
織編物の表面に吸水剤が存在する吸水速乾性織編物であって、
前記織編物は、単糸繊度が０．２〜０．９ｄｔｅｘのポリエステル繊維Ａと、単糸繊度が１．０〜５．０ｄｔｅｘのポリエステル繊維Ｂとから構成される混繊交絡糸を構成繊維として含み、
前記混繊交絡糸は、全体として仮撚捲縮を有し、かつ、前記ポリエステル繊維Ａと前記ポリエステル繊維Ｂとの質量比率（Ａ／Ｂ）が２０／８０〜８０／２０の範囲にあり、
前記混繊交絡糸の表面部分において、ポリエステル繊維Ａによる突出部が形成されている、吸水速乾性織編物。
【請求項２】
ＫＥＳ−Ｆシステムによる織編物表面粗さの平均偏差（ＳＭＤ）が１．５〜６．５μｍの範囲にある、請求項１に記載の吸水速乾性織編物。
【請求項３】
ＪＩＳ  Ｌ  １９０７：２０１０に記載のバイレック法に従って測定された吸水高さが１０１ｍｍ以上である、請求項１または２に記載の吸水速乾性織編物。
【請求項４】
０．６ｍＬの水を滴下してから４０分後の拡散性残留水分率が１５％以下である、請求項１〜３のいずれかに記載の吸水速乾性織編物。
【請求項５】
前記混繊交絡糸の交絡数が９０〜３００個／ｍの範囲にある、請求項１〜４のいずれかに記載の吸水速乾性織編物。
【請求項６】
前記ポリエステル繊維Ｂが、カチオン可染ポリエステル繊維である、請求項１〜５のいずれかに記載の吸水速乾性織編物。
【請求項７】
前記ポリエステル繊維Ｂが、太陽光遮蔽物質を含む、請求項１〜６のいずれかに記載の吸水速乾性織編物。
【請求項８】
前記ポリエステル繊維Ｂが、赤外線吸収物質を含む、請求項１〜６のいずれかに記載の吸水速乾性織編物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、吸水速乾性能に優れるとともに、風合いが良好な吸水速乾性織編物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、吸水性および速乾性（吸水速乾性）を有し、かつ風合いの良い織編物が、ユニフォーム衣料、スポーツ衣料などの分野で要望されており、これまでに多くの吸水性織編物が提案されている。昨今では、織編物に高い付加価値を持たせる観点から、より安価に、高い吸水速乾性能を付与することが要望されているが、単に織編物を吸水加工するだけでは、かかる要望には応えられないのが実情である。
【０００３】
織編物に高い吸水速乾性能を付与するには、第一に織編物に使用する糸の形態を工夫すること、第二に基材たる織編物の構造を吸水速乾性が一層発現し易くなるように工夫すること、第三に使用する吸水剤の組成又は濃度を工夫すること、が有効とされている。中でも糸形態を工夫することは従来から行われている効果的な手法である。
【０００４】
特許文献１〜３には、異形断面糸を使用した織編物が提案されている。これらの技術を利用すれば、織編物に吸水性を付与できる。
【０００５】
特許文献４には、染色性の異なる少なくとも２種の繊維群からなる混繊糸を使用することが記載されている。さらに、少なくとも一方の繊維群の断面形状が３個以上の凹部を持つ多葉断面形状をした異形断面繊維であることを特徴としており、この混繊糸を用いた織物は高い意匠性と吸水性能を有することが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許第３８６９１０７号公報
【特許文献２】特許第５００３６４３号公報
【特許文献３】特開２０１６−４４３７７号公報
【特許文献４】特開２００１−２００４３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１〜４に記載されたような異形断面糸を使用することは、織編物の設計によらずに、一律に吸水性能を付与できる点で有効であるが、吸水速乾性は未だ十分でないという課題がある。さらに、織編物表面においては、がさついたタッチとなり、高級感のある風合いを発現し得るものではない。
【０００８】
このような状況下、従来公知の安価な吸水剤などを使用して優れた吸水速乾性能を付与し、かつ織編物表面に、高級感のある独特な風合いを付与する技術が望まれているが、このような技術はこれまでに提案されていない。
【０００９】
本発明は、これらの従来技術の欠点を解消するものである。すなわち、本発明は、従来公知の安価な吸水剤などを使用しても、優れた吸水速乾性能を有し、かつ織編物表面に、高級感のある独特な風合いが発現する織編物を提供することを主な目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、織編物表面に微細な凹凸構造を設ける従来技術が、専ら、織編物の組織、密度、目付けなど織編物の設計を工夫することで同構造を具現している点に鑑み、もはやそのような工夫では、吸水速乾性能と、高級感ある風合いとをさらに向上させるための根本的な解決には至らないと考えた。すなわち、織編物を構成する糸条自身の構造を工夫することにより、高い吸水速乾性能と、高級感ある風合いとを得ることができると考えた。
【００１１】
本発明者は、このような知見に基づき、織編物の構成繊維の糸条の構造について鋭意検討を重ねた結果、糸条の表面部分において比較的細繊度の繊維を突出させることにより、毛細管現象により、水分をすばやく吸収し、さらに吸収した水分がすばやく広く拡散するとともに、かつ人が触れる部分は、柔らかで滑らかな高級感ある風合いが得られることを見出した。さらに、糸条の内部を糸条の表面部分に存在する繊維に比べて太繊度の繊維で構成することにより、糸条の表面部分において前記の突出部が表面部分において保持され、突出部が潰れ難くなることを見出した。さらに、このような糸条の表面部分においては、前記の細い繊維による突出部は、当該繊維が緩やかに絡み合って形成された部分から突出しているために、織編物表面に、起毛感による柔らかで滑らかなタッチが発現するとともに、この細い繊維が絡み合った部分は、糸条の表面部分に多くの空気を保持できる層（空気保持層）を形成しているために、こうした糸条を織編物とした際に、この空気保持層が織編物の表面において、ふくらみ感又は反発感といった良好な風合いを付与することを効果的に抑制することを見出した。
【００１２】
このように、本発明者は、上記のような特定の糸条を用いることにより、織編物設計を特段工夫せずとも、従来公知の安価な吸水剤などを使用するだけで、織編物に優れた吸水速乾性能と、高級感のある独特な風合いとを発揮させることができることを見出した。本発明は、これらの知見に基づいて、さらに検討を重ねることにより完成された発明である。
【００１３】
すなわち、本発明は、下記に掲げる態様の発明を提供する。
（１）織編物の表面に吸水剤が存在する吸水速乾性織編物であって、
前記織編物は、単糸繊度が０．２〜０．９ｄｔｅｘのポリエステル繊維Ａと、単糸繊度が１．０〜５．０ｄｔｅｘのポリエステル繊維Ｂとから構成される混繊交絡糸を構成繊維として含み、前記混繊交絡糸は、全体として仮撚捲縮を有し、かつ、前記ポリエステル繊維Ａと前記ポリエステル繊維Ｂとの質量比率（Ａ／Ｂ）が２０／８０〜８０／２０の範囲にあり、前記混繊交絡糸の表面部分において、ポリエステル繊維Ａによる突出部が形成されている、吸水速乾性織編物。
（２）ＫＥＳ−Ｆシステムによる織編物表面粗さの平均偏差（ＳＭＤ）が１．５〜６．５μｍの範囲にある、（１）の吸水速乾性織編物。
（３）ＪＩＳ  Ｌ  １９０７：２０１０に記載のバイレック法に従って測定された吸水高さが１０１ｍｍ以上である、（１）または（２）の吸水速乾性織編物。
（４）０．６ｍＬの水を滴下してから４０分後の拡散性残留水分率が１５％以下である、（１）〜（３）のいずれかの吸水速乾性織編物。
（５）前記混繊交絡糸の交絡数が９０〜３００個／ｍの範囲にある、（１）〜（４）のいずれかの吸水速乾性織編物。
（６）前記ポリエステル繊維Ｂが、カチオン可染ポリエステル繊維である、（１）〜（５）のいずれかの吸水速乾性織編物。
（７）前記ポリエステル繊維Ｂが、太陽光遮蔽物質を含む、（１）〜（６）のいずれかの吸水速乾性織編物。
（８）前記ポリエステル繊維Ｂが、赤外線吸収物質を含む、（１）〜（６）のいずれかの吸水速乾性織編物。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、織編物の構造を特段工夫せずとも、特別な吸水剤を使用することなく従来公知の安価な吸水剤などを使用することにより、顕著に優れる吸水速乾性能を有する織編物を得ることができる。すなわち、本発明の吸水速乾性織編物においては、構成繊維である混繊交絡糸の表面部分において、細い繊維が突出している。この細い繊維の突出部により毛細管現象により、すばやく水分を吸収し、さらに吸収した水分がすばやく広く拡散する。このため、吸水特性（具体的には、吸水拡散性または吸水速乾性）に顕著に優れる織編物を得ることができる。さらに、細い繊維の突出部により、起毛感による柔らかで滑らかなタッチが発現するとともに、空気保持層による反発感、ふくらみ感が発現することで、高級のある独特な風合いを発揮することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の吸水速乾性織編物に含まれる混繊交絡糸の表面部分の光学顕微鏡写真である。
【図２】本発明の吸水速乾性織編物に含まれる混繊交絡糸の製造方法の一例を説明するための模式図である。
【図３】実施例１で得られた吸水速乾性織編物の編物組織を示すための模式図である。
【図４】比較例２で得られた織編物の編物組織を示すための模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明を詳細に説明する。本発明の吸水速乾性織編物は、特定の混繊交絡糸を構成繊維として含む織編物表面に、吸水剤が存在することを必須とする。こうした構成により、例えば従来公知の安価な吸水剤などを使用することで、織編物の構造を特段工夫せずとも、高い吸水速乾性能と良好な風合いとを発揮することができる。
【００１７】
詳しくは、本発明の吸水速乾性織編物を構成する混繊交絡糸は、表面部分において細い繊維の突出部が形成されている。そのため、これを織編して得られる織編物においても、微細な突出部が表面部分に位置している。したがって、本発明の吸水速乾性織編物では、毛細管現象によって水分をすばやく吸収し拡散させる吸水速乾性能に優れるとともに、織編物の表面に、柔らかく滑らかな起毛感のある風合いを有する。さらに、細い繊維が絡み合った部分は、空気を保持しやすい層（空気保持層）を形成し、この空気保持層の存在によりふくらみ感および反発感が発現し、高級感のある独特の風合いを有するとともに、機能性としても感性としても快適なものとなる。
【００１８】
混繊交絡糸について以下に述べる。混繊交絡糸は、単糸繊度が０．２〜０．９ｄｔｅｘのポリエステル繊維Ａと、単糸繊度が１．０〜５．０ｄｔｅｘのポリエステル繊維Ｂとから構成される混繊交絡糸である。当該混繊交絡糸は、全体として仮撚捲縮を有し、かつ、ポリエステル繊維Ａとポリエステル繊維Ｂとの質量比率（Ａ／Ｂ）が２０／８０〜８０／２０の範囲にあり、当該混繊交絡糸の表面部分において、ポリエステル繊維Ａによる突出部が形成されていることを特徴とする。
【００１９】
混繊交絡糸は、単糸繊度が０．２〜０．９ｄｔｅｘのポリエステル繊維Ａと、単糸繊度が１．０〜５．０ｄｔｅｘのポリエステル繊維Ｂとから構成されている。混繊交絡糸においては、ポリエステル繊維Ａ及びポリエステル繊維Ｂの繊度を、それぞれこのような特定の範囲に設定することにより、ポリエステル繊維Ａとポリエステル繊維Ｂとを十分に絡めさせることができる。この絡まりにより、混繊交絡糸の表面部分において、相対的に細いポリエステル繊維Ａによる突出部が形成されやすくなる。なお、本発明において、ポリエステル繊維Ａによる突出部とは、混繊交絡糸の表面部分において、ポリエステル繊維Ａのループ、たるみなどによって、ポリエステル繊維Ａが外側に突出した部分をいう。
【００２０】
図１は、混繊交絡糸の一例の光学顕微鏡写真である。図１を参照しながら、混繊交絡糸の表面構造について説明する。混繊交絡糸の表面部分は、ポリエステル繊維Ｂに比して相対的に細いポリエステル繊維Ａによる突出部が形成されている。混繊交絡糸の表面部分における微細な突出部は、相対的に細いポリエステル繊維Ａにより形成されているため、突出部の上に水滴がのった場合に、毛細管現象により水滴が混繊交絡糸の内側に移行しやすい。したがって、混繊交絡糸を用いることにより、当該凸部において毛細管現象を生じさせて、水分をすばやく吸収かつ拡散させることができるため、本発明の吸水速乾性織編物は優れた吸水速乾性能を発現させる。さらに、微細な突出部により、柔らかなで滑らかなタッチの高級感ある風合いを発揮させることが可能となる。また、後述の通り、混繊交絡糸においては、特定の単糸繊度を有する２種類のポリエステル繊維Ａ、Ｂを特定の質量比で混繊したものであるため、当該混繊交絡糸の表面部分には、相対的に細いポリエステル繊維Ａが緩やかに絡み合った部分が形成されている。そして、この細い繊維が絡み合った部分は、空気を保持しやすい層（空気保持層）を形成する。上記突出部は、ポリエステル繊維Ａが絡み合ったこの部分から突出している。すなわち、ポリエステル繊維Ａの突出部の内側（混繊交絡糸の内側）には、細いポリエステル繊維Ａが緩やかに絡み合って形成された上記の空気保持層が形成されているため、こうした混繊交絡糸を用いた織編物はふくらみ感や反発感といった、良好な風合いを有している。なお、混繊交絡糸において、当該空気保持層のさらに内側では、ポリエステル繊維Ａと、Ｂとが絡み合っている。
【００２１】
織編物に対して高い吸水速乾性能と良好な風合いを付与する観点から、ポリエステル繊維Ａの単糸繊度としては、好ましくは０．３〜０．７ｄｔｅｘ程度が挙げられる。なお、ポリエステル繊維Ａの単糸繊度が０．２ｄｔｅｘ未満になると、繊維が細過ぎて開繊効果が乏しくなり、ポリエステル繊維Ｂとの絡み効果が小さくなって、交絡不良が発生しやすくなる。一方、ポリエステル繊維Ａの単糸繊度が０．９ｄｔｅｘを超えると、繊維が剛直となり、ポリエステル繊維Ｂとの混繊が不十分となって、交絡不良が生じやすくなる。また、ポリエステル繊維Ａが太くなると、毛細管現象が発生しにくくなるうえ、水滴との接触面積が大きくなり、さらに、繊維が剛直となるため、上述のような空気保持層が形成され難くなり、硬くふくらみ感がなくなる。その結果として、吸水速乾性、風合いに劣る織編物しか得られない。
【００２２】
また、織編物に対して高い吸水速乾性を付与できる混繊交絡糸とする観点から、ポリエステル繊維Ｂの単糸繊度としては、好ましくは１．５〜３．５ｄｔｅｘ程度が挙げられる。ポリエステル繊維Ｂの単糸繊度が１．０ｄｔｅｘ未満になると、ポリエステル繊維Ａによって形成された上記の微細な突出部を混繊交絡糸の表面部分において保持することが困難となり、上記のような空気保持層が形成されにくくなる。また、ポリエステル繊維Ａとポリエステル繊維Ｂの単糸繊度とが同程度になると、混繊交絡糸を織編物とした際に、織編物が柔らかくなり過ぎ、張り腰のないくたくたな織編物になりやすくなる。このような織編物は、衣料用織編物として好ましくない。一方、ポリエステル繊維Ｂの単糸繊度が５．０ｄｔｅｘを超えると、上記範囲の単糸繊度を有するポリエステル繊維Ａと混繊した場合にも、織編物全体として硬い風合いのものとなる。このような織編物も、衣料用織編物として好ましくない。さらに、交絡状態が悪くなって、織編物の表面に、上記のような微細な突出部を形成し難くなり、織編物に対して高い吸水速乾性能と良好な風合いとを付与することが難しくなる。
【００２３】
混繊交絡糸は、全体として仮撚捲縮を有することが好ましい。混繊交絡糸においては、仮撚捲縮の度合い、すなわち捲縮率としては好ましくは１０〜５５％程度、より好ましくは２０〜４０％程度が挙げられる。混繊交絡糸が適度な捲縮率を有していることにより、混繊交絡糸の表面部分に上記のような微細な突出部を形成し易くなる。なお、混繊交絡糸の捲縮率が１０％以上となる場合、捲縮率が十分に高いため、混繊交絡糸の表面部分に上記のような突出部を形成し易くなり、吸水速乾性能によりいっそう優れる。また、混繊交絡糸の捲縮率が５５％以下であると、混繊交絡糸のストレッチ性能が過度に強くならず、混繊交絡糸が伸びたときに平坦な構造とならないために、上記のような突出部がいっそう維持されやすく、吸水速乾性能、および風合いにより優れるものとなる。
【００２４】
混繊交絡糸の捲縮率は、例えば、以下の方法により測定される。まず、枠周１．１２５ｍの検尺機を用いて巻き数５回で混繊交絡糸をカセ取りした後、カセを室温下フリー状態でスタンドに一昼夜吊り下げる。次に、カセに０．０００１４７ｃＮ／ｄｔｅｘの荷重を掛けたまま沸水中に投入し３０分間湿熱処理する。その後、カセを取り出し、水分を濾紙で軽く取り、室温下フリー状態で３０分間放置する。そして、カセに０．０００１４７ｃＮ／ｄｔｅｘの荷重及び０．００１７７ｃＮ／ｄｔｅｘ（軽重荷）を掛け、長さＸを測定する。続いて、０．０００１４７ｃＮ／ｄｔｅｘの荷重は掛けたまま、軽重荷に代えて０．０４４ｃＮ／ｄｔｅｘの荷重（重荷重）を掛け、長さＹを測定する。その後、捲縮率（％）＝（Ｙ−Ｘ）／Ｙ×１００なる式に基づき、算出する。捲縮率の測定は、混繊交絡糸の５本について行い、それぞれの平均をその糸の捲縮率とする。
【００２５】
ポリエステル繊維Ａとポリエステル繊維Ｂとの質量比率（Ａ／Ｂ）は、２０／８０〜８０／２０の範囲にある。ポリエステル繊維Ａの質量比率（混率）が２０％未満の場合、混繊交絡糸におけるポリエステル繊維Ａの割合が少なすぎるため、上記のような突出部を混繊交絡糸の表面部分に形成することが困難となり、織編物に高い吸水速乾性能と良好な風合いとを付与することが難しくなる。一方、ポリエステル繊維Ａの混率が８０％を超えると、ポリエステル繊維Ｂの割合が少なすぎて、上記の突出部を表面部分に保持することが難しくなる。このため、微細な突出部が潰れ易くなり、織編物に対して高い吸水速乾性能と良好な風合いとを付与することが困難となる。ポリエステル繊維Ａとポリエステル繊維Ｂとの質量比率（Ａ／Ｂ）としては、好ましくは３０／７０〜７０／３０程度が挙げられる。
【００２６】
混繊交絡糸は、糸全体として混繊交絡されている。混繊交絡糸の交絡数としては、好ましくは９０〜３００個／ｍ程度が挙げられ、より好ましくは１５０〜２６０個／ｍである。交絡数が９０個／ｍ未満である場合、交絡状態が解け易くなり、混繊交絡糸の表面部分において上記のような微細な突出部を形成することが難しくなる場合がある。また、交絡状態が解け易くなると、織編物の製造工程において必然的に受けるガイド摩耗によって、糸条内部にズレが発生し、織編物の欠点を誘発しやすくなる場合がある。一方、交絡数が３００個／ｍを超えると、ポリエステル繊維Ａとポリエステル繊維Ｂとが絡まり過ぎて、捲縮が消失し、上記の突出部も形成されにくくなるため、織編物に高い吸水速乾性能と良好な風合いとを付与し難くなる。なお、本発明において、混繊交絡糸の交絡数は、ＪＩＳ  Ｌ１０１３  ８．１５フック法に基づいて測定して得られた値である。
【００２７】
混繊交絡糸においては、上述の通り、（１）ポリエステル繊維Ａとポリエステル繊維Ｂの２糸の単糸繊度を上記の特定の範囲に設定すること、（２）当該２糸の混率を上記の特定範囲に設定すること、（３）当該２糸を混繊すること、及び（４）混繊交絡糸が全体として仮撚捲縮を有していることを特徴としている。本発明の吸水速乾性織編物においては、これら構成の相乗効果として、構成繊維としての混繊交絡糸の表面部分において、ポリエステル繊維Ａによる微細な突出部が形成されている。そして、混繊交絡糸の表面部分に形成されたこのような突出部によって、高い吸水速乾性能と良好な風合いとが付与された織編物となる。さらに、上述のような空気保持層によって、ふくらみ感および反発感のある風合いが高められる。すなわち、上記の混繊交絡糸を用いることにより、織編物設計を特段工夫せずとも、従来公知の安価な吸水剤などを使用するだけで、織編物に高い吸水速乾性能と良好な風合いとを発揮させることができる。
【００２８】
混繊交絡糸においては、ポリエステル繊維Ａ及びポリエステル繊維Ｂの少なくとも一方に対して、適宜の添加剤を含有させることにより、副次的な機能を付与することができる。なお、添加剤の使用により付与される機能効果は、通常、添加剤の使用量（絶対量）が増えるほど増大するが、単糸繊度の大きなポリエステル繊維Ｂに添加する方が、ポリエステル繊維Ａよりも多くの添加剤を含有させることができるため、添加剤はポリエステル繊維Ｂに含有させることが好ましい。このような添加剤としては、例えば、太陽光遮断物質、赤外線吸収物質などが挙げられる。添加剤は、１種類単独で使用してもよいし、２種類以上を組み合わせて使用してもよい。
【００２９】
混繊交絡糸が太陽光遮蔽物質を含む場合、本発明の吸水速乾性織編物の涼感性を高めることができる。上述の観点から、混繊交絡糸においては、ポリエステル繊維Ｂが太陽光遮蔽物質を含むことが好ましい。なお、本発明において、太陽光遮蔽物質とは、例えば、太陽光の可視光線や赤外線を透過させないセラミックの微粒子であり、かつ、ポリエステル中に分散させることができるものであれば、特に制限されず、公知のものが使用できる。良好な涼感性を付与する観点から、好ましい太陽光遮蔽物質の具体例としては、酸化チタン、チタン酸カリウム、酸化亜鉛、インジウムチンオキサイド等の単体及びこれらの混合物などの可視光線や赤外線の吸収が少なく、反射率の高いものが挙げられる。また、太陽光遮蔽物質としては、これらの単体や混合物などを適宜の粒子の表面に被覆したものを用いてもよい。太陽光遮蔽物質は、１種類単独で使用してもよいし、２種類以上を組み合わせて使用してもよい。
【００３０】
ポリエステル繊維Ａまたはポリエステル繊維Ｂにおいて、繊維中の太陽光遮蔽物質の含有量としては、それぞれ、好ましくは３〜１０質量％程度、より好ましくは３〜７質量％程度が挙げられる。なお、繊維中の太陽光遮蔽物質の含有量が３質量％未満の場合、所望の涼感性を得られ難い。また、繊維中の含有量が１０質量％を超えると、繊維の紡糸性が低下する傾向にある。また、繊維断面を同心芯鞘型とし、芯部及び鞘部に含まれる添加剤の量に差を設けてもよい。例えば、上記の太陽光遮蔽物質の場合では、鞘部に含まれる太陽光遮蔽物質の量を０．８質量％以下とすると同時に、繊維全体では太陽光遮蔽物質が３〜１０質量％程度含まれるようにするとよい。鞘部の含有量を減らすことにより、後述の複合仮撚工程や、織編物を製造する工程においてガイド摩耗を受けにくくなり、糸切れや毛羽が発生しにくくなる。
【００３１】
また、混繊交絡糸が赤外線吸収物質を含む場合、本発明の吸水速乾性織編物の保温性を高めることができる。上述の観点から、混繊交絡糸においては、ポリエステル繊維Ｂが赤外線吸収物質を含むことが好ましい。本発明において、赤外線吸収物質とは、吸収した赤外線を熱に変換できる微粒子であり、かつ、ポリエステル中に分散させることができるものであれば、特に制限されず、公知のものが使用できる。良好な保温性を付与する観点から、好ましい赤外線吸収物質の具体例としては、炭化ジルコニウム、炭化ケイ素、アンチモンドープ酸化スズ、スズドープ酸化インジュームなどが挙げられる。赤外線吸収物質は、１種類単独で使用してもよいし、２種類以上を組み合わせて使用してもよい。
【００３２】
ポリエステル繊維Ａまたはポリエステル繊維Ｂにおいて、繊維中の赤外線吸収物質の含有量としては、それぞれ、好ましくは０．５〜５質量％程度が挙げられる。なお、繊維中の赤外線吸収物質の含有量が０．５質量％未満の場合、所望の保温性が得られ難い。また、繊維中の含有量が５質量％を超えると、繊維の紡糸性が低下する傾向にある。また、赤外線吸収物質を使用する場合においても、繊維断面を同心芯鞘型とし、芯部及び鞘部における含有量に差を設けてもよい。この場合、芯部に含まれる赤外線吸収物質の量を好ましくは５〜２５質量％程度、より好ましくは７〜１７質量％程度とし、同時に繊維全体では赤外線吸収物質が０．５〜５質量％程度含まれるようにするとよい。鞘部の含有量を減らすことにより、後述の複合仮撚工程や、織編物を製造する工程においてガイド摩耗を受けにくくなり、糸切れや毛羽が発生しにくくなる。
【００３３】
なお、太陽光遮蔽物質または赤外線吸収物質のいずれを用いる場合であっても、繊維断面を同心芯鞘型とするときは、その芯鞘質量比率（芯／鞘）は、１０／９０〜９０／１０程度の範囲であることが好ましく、２０／８０〜８０／２０程度の範囲であることがより好ましい。
【００３４】
また、本発明の吸水速乾性織編物に意匠性を付与することを目的として、ポリエステル繊維Ａまたはポリエステル繊維Ｂにカチオン可染ポリエステルを使用しても良い。こうした構成とすることで、織編物の染色加工時にカチオン染料で染色を行うことにより、杢感を付与することができる。杢感を強くするために、単糸繊度の大きいポリエステル繊維Ｂとしてカチオン可染ポリエステルを用いることが好ましい。
【００３５】
カチオン可染性ポリエステルは、カチオン染料にて染色されるものであれば特に限定されないが、例えば、エチレンテレフタレート単位に５−スルホイソフタル酸が全酸成分に対して０．５〜５．０モル％共重合されてなるポリエステルが好ましい。
【００３６】
一般に、繊維は太くなれば剛直となり、細ければしなやかになるが、本発明においては、このような繊維の特性を利用し、後述の複合仮撚り工程及び混繊交絡工程において、相対的に太いポリエステル繊維Ｂの間に生じる大きな空隙に、相対的に細いポリエステル繊維Ａを入り込ませることにより、ポリエステル繊維Ａを混繊交絡糸の表面部分において突出させる。すなわち、混繊交絡糸においては、混繊交絡糸を構成する上記のポリエステル繊維Ａ及びポリエステル繊維Ｂが上記の特定範囲の単糸繊度を有すること、これら２種類の繊維の混率が上記特定の範囲に設定されていること、さらに繊交絡糸が全体として仮撚捲縮を有していることにより、上記のような特殊な表面構造が形成されており、こうした構成により、本発明の吸水速乾性織編物は、優れた吸水速乾性能と良好な風合いとを有するものとなる。
【００３７】
混繊交絡糸の製造方法の一例について以下に述べる。
混繊交絡糸は、例えば、以下の工程を備える製造方法により製造することができる。
つまり、単糸繊度が１．５〜６．５ｄｔｅｘ、伸度が１００〜１６０％のポリエステル高配向未延伸糸Ｂを延伸倍率１．１〜１．４倍で延伸する延伸工程と、
前記延伸工程で延伸された前記ポリエステル高配向延伸糸Ｂと、単糸繊度が０．４〜１．３ｄｔｅｘ、伸度が８０〜１１０％のポリエステル高配向未延伸糸Ａとを、加工速度１００〜７００ｍ／分、延伸倍率１．１０〜１．３０倍の条件で複合仮撚りする複合仮撚り工程と、
前記複合仮撚り工程で得られた複合仮撚糸を、流体ノズルを用いて、エアー圧０．１〜０．６ＭＰａ、オーバーフィード率１〜４％の条件で混繊交絡する混繊交絡工程、とを備える製造方法により、製造することができる。
【００３８】
延伸工程においては、ポリエステル高配向未延伸糸Ｂ（混繊交絡糸を構成するポリエステル繊維Ｂとなる）をあらかじめ特定の延伸倍率にて延伸する。これにより、ポリエステル高配向未延伸糸Ａ（混繊交絡糸を構成するポリエステル繊維Ａとなる）及びポリエステル高配向未延伸糸Ｂの伸度は、ほぼ同じになるか、ポリエステル高配向未延伸糸Ｂの方がやや低くなる。なお、伸度の高い方が、後の複合仮撚り工程において、糸長の長いものとなる。その後、延伸工程で延伸されたポリエステル高配向延伸糸Ｂと、混繊の相手方となるポリエステル高配向未延伸糸Ａとを引き揃えて延伸しながら複合仮撚りする複合仮撚り工程を行い、複合仮撚糸を得る。複合仮撚糸においては、ポリエステル高配向延伸糸Ａが外側（表面側）に多く配される。そして、引き続き複合仮撚糸を混繊交絡する混繊交絡工程を行うことにより、混繊交絡糸が得られる。このように製造される混繊交絡糸では、上述の通り、ポリエステル繊維Ａが、混繊交絡糸の表面部分において突出している。以下、混繊交絡糸の製造方法の一例について詳述する。
【００３９】
まず、ポリエステル高配向未延伸糸Ａ及びポリエステル高配向未延伸糸Ｂまたはポリエステル延伸糸Ｂを準備する。上記の各工程を経ることにより、ポリエステル高配向未延伸糸Ａが、混繊交絡糸を構成する上記のポリエステル繊維Ａとなり、ポリエステル高配向未延伸糸Ｂが、混繊交絡糸を構成する上記のポリエステル繊維Ｂとなる。
【００４０】
ここで、ポリエステル高配向未延伸糸とは、ポリエステルポリマーを２０００〜４０００ｍ／分程度の速度で紡糸して巻き取られたマルチフィラメント糸をいう。ポリエステルポリマーとしては、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等を単独で用いたり、複数併用したりすることができる。また、ポリエステルポリマーは、共重合ポリエステルであってもよい。共重合成分としては、イソフタル酸、５−スルホイソフタル酸、３，３’−ジフェニルジカルボン酸などの芳香族ジカルボン酸；アジピン酸、セバシン酸、コハク酸などの脂肪族ジカルボン酸；ジエチレングリコール、１，４−ブタンジオール、１，４−シクロへキサンジオールなどの脂肪族または脂環式ジオール；Ｐ−ヒドロキシ安息香酸などの共重合成分が挙げられる。例えば、共重合成分として、５−スルホイソフタル酸を含むことで、吸水速乾性能を付与するだけでなく、杢調性能を付与することもできる。ポリエステルポリマーは、必要に応じて、艶消し剤、安定剤、難燃剤、着色剤、太陽光遮蔽物質、赤外線吸収物質等の改質剤を含んでいてもよい。ポリエステル高配向未延伸糸は、複数の高配向未延伸繊維が束になって構成されており、例えば、繊維断面を同心芯鞘型とする場合には、芯部、鞘部それぞれに配されるポリマーの相溶性を考慮して、両者のポリエステルポリマーを同一のものとするのが好ましい。
【００４１】
ポリエステル高配向未延伸糸Ａは、単糸繊度が０．４〜１．３ｄｔｅｘで、伸度が８０〜１１０％であることが好ましい。ポリエステル高配向未延伸糸Ａの単糸繊度が０．４ｄｔｅｘ未満では、単糸が細過ぎて開繊効果が乏しくなり、後述のポリエステル高配向未延伸糸Ｂとの十分な混繊が難しくなって、交絡不良が生じ易い傾向になる。その結果、上述した微細な突出部が混繊交絡糸の表面部分に形成され難くなる場合がある。また、糸切れや毛羽も発生し易くなる場合がある。一方、ポリエステル高配向未延伸糸Ａの単糸繊度が１．３ｄｔｅｘを超えると、糸条内に大きな空隙ができやすく、ポリエステル高配向未延伸糸Ｂと十分に混繊し難くなり、交絡不良が生じ易い傾向になる。その結果、上述した微細な突出部が混繊交絡糸の表面部分に形成され難くなる場合がある。このように、原料となるポリエステル高配向未延伸糸Ａの単糸繊度が上記の好ましい範囲を外れると、後の工程で混繊が十分に促進されない場合があり、上述した微細な突出部が混繊交絡糸の表面部分に形成され難くなって、吸水速乾性能と良好な風合いとに顕著に優れる本発明の吸水速乾性織編物を得難くなる場合がある。
【００４２】
ポリエステル高配向未延伸糸Ａの伸度が８０％未満である場合、後述の複合仮撚り工程において、糸切れが発生する場合がある。一方、伸度が１１０％を超える高配向未延伸糸を得ようとしても、製造時に糸切れや品質低下等が発生して、安定供給が難しくなる場合がある。
【００４３】
一方、ポリエステル高配向未延伸糸Ｂは、単糸繊度が１．５〜６．５ｄｔｅｘで、伸度が１００〜１６０％であることが好ましい。ポリエステル高配向未延伸糸Ｂの単糸繊度が１．５ｄｔｅｘ未満の場合、混繊交絡糸となった後において、ポリエステル繊維Ａからなる突出部を強固に保持することができず、突出部が潰れ易くなる場合がある。しかも、糸条全体が細くなることで、織編物の風合いが、ふくらみ感、反発感に乏しいものとなりやすい傾向にある。また、単糸繊度が６．５ｄｔｅｘを超えると、交絡状態が悪くなる。さらに、織編物の風合いとして適度なふくらみ感が不足して、硬い風合いのものしか得られない場合がある。
【００４４】
また、ポリエステル高配向未延伸糸Ｂの伸度が１００％未満になると、混繊交絡糸を構成するポリエステル繊維Ａとポリエステル繊維Ｂの糸長がほぼ同じとなり、上述した突出部が混繊交絡糸の表面部分に形成され難くなる場合がある。混繊交絡糸では、ポリエステル繊維Ａがポリエステル繊維Ｂよりも長いため、ポリエステル繊維Ａが表面側に多く配置される。このため、上述した突出部が混繊交絡糸の表面部分に形成されやすい傾向にある。また、伸度が１６０％を超えると、交絡糸の伸度が高くなり過ぎて、織編物の寸法が変化し易くなるため、品質安定の観点から好ましくない場合がある。
【００４５】
なお、混繊交絡糸において上述の添加剤を添加する場合、ポリエステル高配向未延伸糸Ａまたはポリエステル高配向未延伸糸Ｂに上述の添加剤を含有させる。ただし、添加剤の種類に応じて好ましい紡糸条件は一般に変動するものであるから、それらの好ましい紡糸条件により得られたポリエステル高配向未延伸糸Ｂの糸質も多少変動することになる。例えば、ポリエステル高配向未延伸糸Ｂに太陽光遮蔽物質を含有させた場合の伸度は、好ましくは１３０〜１６０％程度であり、赤外線吸収物質を含有させた場合は、好ましくは１００〜１５０％程度である。
【００４６】
次に、上記のような混繊交絡糸の製造方法の一例について、図２の模式図を参照しながら詳述する。例えば、まず、上記のポリエステル高配向未延伸糸Ａ、ＢのパッケージＹＡ、ＹＢをそれぞれクリールに仕掛ける。次にポリエステル高配向未延伸糸Ｂを第一供給ローラ１へ導入する。そして、第一供給ローラ１と第二供給ローラ２との間でポリエステル高配向未延伸糸Ｂを延伸する延伸工程を行う。すなわち、単糸繊度が１．５〜６．５ｄｔｅｘ、伸度が１００〜１６０％のポリエステル高配向未延伸糸Ｂを延伸倍率１．０〜１．４倍で延伸する。
【００４７】
延伸工程において、延伸倍率としては、好ましくは１．０〜１．４倍程度である。これにより、ポリエステル高配向未延伸糸Ａとポリエステル高配向未延伸糸Ａ、Ｂの伸度は、ほぼ同じになるか、ポリエステル高配向未延伸糸Ａの伸度の方がやや高くなる。ここで、延伸工程における延伸倍率とは、第一供給ローラ１の表面速度と第二供給ローラ２の表面速度との比（延伸倍率＝第二供給ローラ２の表面速度／第一供給ローラ１の表面速度）をいう。伸度の高い方が、後の複合仮撚り工程で糸長が長くなり、後に糸長の長い繊維が混繊交絡糸の外側（表面側）へ配され易くなる。その結果、上述の通り、ポリエステル繊維Ａによる突出部を混繊交絡糸の表面に形成しやすくなる。また、当該突出部は、混繊交絡糸の表面部分に形成されたポリエステル繊維Ａが緩く絡み合った部分から突出する。なお、ポリエステル高配向未延伸糸Ｂを延伸することにより、その単糸繊度をより好ましいものに微調整できると共に、ポリエステル高配向未延伸糸Ａ、Ｂの混率もより好ましいものに微調整することもできる。ポリエステル高配向未延伸糸Ｂの延伸は、室温中で行ってもよいし、ヒーターなどを設置して熱を与えながら行ってもよい。
【００４８】
ポリエステル高配向未延伸糸Ｂの延伸倍率が１．０倍未満の場合、混繊交絡糸全体の伸度が高くなる傾向にあり、特に織物用として使用した場合、後加工（例えば、製織工程の後に行う、染色加工なども含む一連の加工）において、必然的に付加される張力により混繊交絡糸の物性が変動しやすくなり、織編物の品位品質面でのトラブルが発生する場合がある。一方、当該延伸倍率が１．４倍を超えると、後の複合仮撚り工程において、ポリエステル繊維Ａの糸長がポリエステル繊維Ｂに比して長くなり過ぎる傾向にあり、複合仮撚り工程において糸切れが多発しやすくなる場合がある。
【００４９】
次に、延伸後のポリステル高配向未延伸糸Ｂと、上記ポリエステル高配向未延伸糸Ａとを、所定条件下で複合仮撚りする複合仮撚り工程を行う。すなわち、延伸工程で延伸された前記ポリエステル高配向延伸糸Ｂと、単糸繊度が０．４〜１．３ｄｔｅｘ、伸度が８０〜１１０％のポリエステル高配向未延伸糸Ａとを、加工速度１００〜７００ｍ／分、延伸倍率１．１０〜１．３０倍の条件で複合仮撚りする。具体的には、図２に示すように、上記で延伸されたポリエステル高配向延伸糸Ｂと、ポリエステル高配向未延伸糸Ａとを第二供給ローラ２へ同時に導入し、ヒーター３、仮撚具４を経て、第一引取ローラ５から引き出すことで、複合仮撚糸Ｃを得る。ここで、図２の第二供給ローラ２と第一引取ローラ５との間が複合仮撚域となる。具体的には、第二供給ローラ２と仮撚具４との間が加撚域Ｔ１となり、仮撚具４と第一引取ローラ５との間が解撚域Ｔ２となる。
【００５０】
複合仮撚り工程においては、加工速度及び延伸倍率を各々特定することが好ましい。加工速度とは、第一引取ローラ５から糸を引き出すときの糸速をいい、すなわち、第一引取ローラ５の表面速度をいう。加工速度（糸速）としては、上記のとおり１００〜７００ｍ／分程度が好ましい。糸速が上記範囲を下回ると、複合仮撚糸Ｃの捲縮が強くなり過ぎる傾向にある。捲縮が強くなると、ストレッチ性能が強く発現するため、高い吸水速乾性を有する織編物の製造には適さない場合がある。また、複合仮撚糸Ｃのストレッチ性能が強くなると、後に得られる混繊交絡糸のストレッチ性能も強くなり、混繊交絡糸が容易に伸ばされる傾向にある。混繊交絡糸が伸びたときに、混繊交絡糸が平坦な形状となり、混繊交絡糸の表面における上記の微細な突出部が失われる。このため、糸速が上記範囲を下回り、捲縮が強くなると、織編物に所望の吸水速乾性能を付与し難くなる。一方、糸速が上記範囲を上回ると、複合仮撚糸Ｃの捲縮が弱くなる傾向にある。捲縮が弱くなると、ポリエステル繊維に十分なクリンプが付与されなくなり、ポリエステル繊維の形状が平坦に近くなる。したがって、ポリエステル繊維Ａが混繊交絡糸の表面部分において、突出部が形成され難くなる。よって、織編物に所望の吸水速乾性能を付与しにくくなる場合がある。
【００５１】
複合仮撚り工程において、延伸倍率は、１．１０〜１．３０倍程度の範囲とすることが好ましい。複合仮撚り工程における延伸倍率とは、第二供給ローラ２の表面速度と第一引取ローラ５の表面速度との比（延伸倍率＝第一引取ローラ５の表面速度／第二供給ローラ２の表面速度）をいう。当該延伸倍率が１．１０倍未満では、ポリエステル繊維Ａの糸長をポリエステル繊維Ｂに比して適度に長くすることができず、また複合仮撚糸Ｃの品質安定化も難しくなる場合がある。また、延伸倍率が１．３０倍を超えると、複合仮撚り工程において、毛羽や糸切れが発生する場合がある。なお、複合仮撚糸Ｃにおいて、ポリエステル繊維Ａの糸長をポリエステル繊維Ｂの糸長よりも、５％以下程度長くすることが好ましく、１〜４％程度長くすることがより好ましい。５％を超えてポリエステル繊維Ａがポリエステル繊維Ｂよりも長くなると、複合仮撚糸の嵩高性が増し、ひいては突出部が大きくなり、吸水速乾性能が低下する場合がある。
【００５２】
複合仮撚り工程においては、上記の延伸後のポリエステル高配向延伸糸Ｂと、上記のポリエステル高配向未延伸糸Ａとを、好ましくは所定加工速度及び所定延伸倍率の下、適宜の仮撚具により複合仮撚りする。仮撚りの方式は、一般に、スピンドル方式とフリクション方式とに大別される。本発明では、これらのいずれの方式も採用できる。一般に、仮撚具４としては、スピンドル方式の場合はピンタイプのものを使用し、フリクション方式の場合はディスクタイプのものを使用する。
【００５３】
スピンドル方式とフリクション方式とでは、好ましい仮撚条件が若干異なる。例えば、糸速については、スピンドル方式では１００〜２００ｍ／分程度が好ましく、フリクション方式では２００〜７００ｍ／分程度が好ましい。
【００５４】
また、ヒーター温度は、スピンドル方式では１５０〜２００℃程度が好ましい。一方、フリクション方式では、接触式ヒーターで１６０〜２００℃程度、点接触式ヒーターで２００〜３００℃程度の範囲がそれぞれ好ましい。ヒーター温度が上記範囲を下回ると、いずれの方式であっても十分な捲縮が付与し難い傾向にあり、また、上記範囲を上回ると、いずれの方式であっても繊維同士が融着し易くい傾向にあり、繊維が十分開繊しなくなるので、後に混繊し難くなる場合がある。
【００５５】
さらに、スピンドル方式とフリクション方式とでは、加撚・解撚の機構も若干異なる。スピンドル方式では、スピンドルの回転によってピンタイプの仮撚具４が回転し、糸が加撚される。このときの加撚の度合い、すなわち仮撚係数を２００００〜３４０００とするのが好ましく、２２０００〜３００００とするのがより好ましい。仮撚係数とは、Ｋ＝Ｔ×Ｄ1/2なる式で算出されるものである。なお、式中において、Ｋは仮撚係数、Ｔは仮撚数（Ｔ／Ｍ）、Ｄは複合仮撚糸の総繊度（ｄｔｅｘ）である。仮撚数とは、Ｔ＝スピンドル回転数（ｒｐｍ）／第一引取ローラ５の表面速度（ｍ／分）で算出されるものである。仮撚係数が２００００未満になると、捲縮が弱くなり、複合仮撚糸を構成するポリエステル繊維Ａ及びポリエステル繊維Ｂに十分なクリンプを付与し難い傾向にある。このため、混繊交絡糸の表面部分における上述の微細な突出部が形成されにくくなる場合がある。一方、仮撚係数が３００００を超えると、クリンプ形状が緻密になり過ぎて、混繊交絡糸の表面部分における上述の空気保持層が形成されにくくなる場合がある。
【００５６】
他方、フリクション方式では、一般に、加撚の度合いを仮撚係数で管理するのではなく、Ｋ値及びディスク枚数で管理する。これは、両方式の加撚・解撚機構の違いによる。Ｋ値とは、解撚張力（Ｆ２）と加撚張力（Ｆ１）との比（Ｆ２／Ｆ１）をいい、Ｆ２とはディスクを通過した直後の糸張力を、Ｆ１とはディスクへ導入される直前の糸張力をいう。フリクション方式では、ディスクの回転により撚りがかかる。したがって、加撚の度合いは、ディスクスピードとディスク枚数とにより決定づけられることになる。ただし、ディスクスピードを直接的に管理することは、工程管理上あまり効率的とはいえないため、ディスクスピードの変動によりＫ値が変動する点に鑑み、Ｋ値を管理することが一般に効率的であるとされている。
【００５７】
フリクション方式において、ディスクとしては、一般にポリウレタン製のものが使用される。ディスク枚数としては、一般に５〜７枚が好ましく、ディスクの厚さとしては５〜１０ｍｍが好ましい。また、Ｋ値としては、０．６〜１．２が好ましい。Ｋ値が０．６未満になると、糸切れが増えることに加え、毛羽の多い複合仮撚糸となる場合がある。一方、１．２を超えると、サージングが生じやすくなる。なお、サージングとは、加撚された撚りが解撚域で解かれず撚りが残った状態をいう。
【００５８】
複合仮撚り工程の後、複合仮撚糸Ｃは、第一引取ローラ５によって流体ノズル６へ導かれ、流体ノズル６を用いて混繊交絡される。すなわち、複合仮撚り工程で得られた複合仮撚糸を、流体ノズルを用いて、エアー圧０．１〜０．６ＭＰａ、オーバーフィード率１〜５％の条件で混繊交絡する。
【００５９】
流体ノズルとしては、特に限定されないが、一般にインターレースノズルが好適である。混繊交絡の条件としては、上記の通り、エアー圧力を好ましくは０．１〜０．６ＭＰａ程度、オーバーフィード率を好ましくは１〜４％程度に設定する。オーバーフィード率とは、流体ノズルへ導入される直前の糸速をＶ１、流体ノズルを通過した直後の糸速をＶ２としたとき、オーバーフィード率＝（Ｖ１−Ｖ２）／Ｖ２×１００（％）なる式で算出される。図２の場合では、オーバーフィード率＝（第一引取ローラ５の表面速度−第二引取ローラ７の表面速度）／第二引取ローラ７の表面速度×１００（％）なる式で算出される。複合仮撚糸Ｃの外側にはポリエステル繊維Ａが多く配されているので、これを所定条件で混繊交絡することでポリエステル繊維Ａによる突出部を伴った上述の空気保持層が形成される。混繊交絡の条件が上記の範囲を外れると、ポリエステル繊維Ａによる突出部が適度な大きさのものとならず、混繊交絡糸の表面部分に上述のような空気保持層が形成されにくくなる場合がある。
【００６０】
混繊交絡糸は、例えば、第二引取ローラ７を通過した後、巻取ローラ８によりパッケージ９に捲き取られる。混繊交絡糸においては、目安として、交絡数が９０〜３００個／ｍ程度の範囲にあると、適度な混繊交絡を有しているといえる。また、交絡数以外にも、適度な混繊交絡の目安として、捲縮変化率が所定範囲を満足していることが好ましい。すなわち、糸を混繊交絡すると、繊維が絡み合うため糸全体の捲縮率は低下するため、どの程度捲縮率が低下したかを知ることで、適度な混繊交絡の目安を知ることができる。本発明では、捲縮変化率が４０〜７０％の範囲にあることが好ましい。なお、捲縮変化率とは、捲縮変化率＝（得られた混繊交絡糸の捲縮率）／（複合仮撚糸Ｃの捲縮率）×１００（％）なる式で算出される。
【００６１】
本発明において、捲縮変化率が４０％未満では、交絡状態が強くなって、上記の微細な突出部が得られにくくなり、織編物に高い吸水速乾性能を付与し難くなる場合がある。また、捲縮変化率が７０％を超えると、交絡状態が解け易くなって、糸条内部にズレが発生したり、上記の微細な突出部が得られにくくなる場合がある。
【００６２】
本発明の吸水速乾性織編物の特性（物性）について、以下に述べる。
本発明の吸水速乾性織編物の表面部分に形成された突出部が、どの程度微細であるかを知るには、ＫＥＳ−Ｆシステムによる織編物表面粗さの平均偏差（ＳＭＤ）を測定することにより評価できる。本発明の吸水速乾性織編物においては、当該ＫＥＳ−Ｆシステムによる織物表面粗さの平均偏差（ＳＭＤ）が、１．５〜６．５μｍの範囲にあることが好ましく、２．７〜５．５μｍであることがより好ましく、３．０〜５．０μｍであることがさらに好ましい。当該平均偏差（ＳＭＤ）が１．５μｍ未満の場合、突出部が微細になり過ぎ、むしろ平坦な形状に近くなる。そうすると、ふくらみ感、反発感に乏しい風合いとなる。一方、当該平均偏差（ＳＭＤ）が６．５μｍを超えると、突出部が大きくなり過ぎ、ざらざらとした粗悪な風合いになるとともに、吸収した水が大きな突出部の厚み方向に広がってしまい、横方向拡散性が低下するため、速乾性が悪くなる。本発明の吸水速乾性織編物においては、例えば当該織編物中に上記の混繊交絡糸を４０質量％以上含ませることにより、平均偏差（ＳＭＤ）を所定範囲に設定することができる。
【００６３】
本発明の織編物は、優れた吸水速乾性能を有するものである。具体的には、吸水性に優れる指標として、ＪＩＳ  Ｌ  １９０７：２０１０に記載のバイレック法における吸水高さが１０１ｍｍ以上であることが好ましく、１２０ｍｍ以上であることがより好ましく、１５０ｍｍ以上であることがさらに好ましい。
【００６４】
また、速乾性に優れる指標として、０．６ｍＬの水を滴下してから４０分後の拡散性残留水分率が１５％以下であることが好ましく、１０％以下であることがより好ましく、５％以下であることがさらに好ましく、３％以下であることが特に好ましい。一般的に、拡散性残留水分率は、滴下した水分を吸収、拡散し、蒸発する時間を計測するもので、織編物に残留する水分量が滴下量の１０％以下になるまでの時間が早ければ早いほど速乾性に優れると言える。例えばポリエステル１００％の編物の場合、残留水分率が１０％以下になる時間が５５分以内であれば良いとされる。本発明においては残留水分率が４０分後に１５％以下であることが好ましい。１５％以下であることで、一般的に織編物において速乾性があるとされる、残留水分率が１０％以下になる時間が５５分であることと比較しても、速乾性に優れることを示す。なお、拡散性残留水分率の測定方法は、後述の実施例において詳述する。
【００６５】
本発明の吸水速乾性織編物においては、例えば、本発明の織編物中に上記の混繊交絡糸を４０質量％以上含有させ、かつ、カバーファクター（ＣＦ）または編密度を下記範囲に設定することにより、バイレック法における吸水高さ、および拡散性残留水分率に容易に設定することができる。
【００６６】
上述の通り、本発明の吸水速乾性織編物においては、織編物を構成する混繊交絡糸の表面構造を特定のものとすることにより、吸水速乾性能と風合いとを高めることを特徴としており、従来公知の安価な吸水剤などを使用することによっても、優れた吸水速乾性能を発揮することができる。したがって、本発明の織編物において、吸水加工に使用される吸水剤の組成は特に制限されない。
【００６７】
すなわち本発明において、吸水剤としては、従来公知の通常の吸水剤（例えば、ポリエチ レングリコール系の親水加工剤など）を用いることができる。織編物に対し、吸水剤を用いて吸水加工を行う方法としては、任意の方法で良く、例えば染色浴中での吸水加工、または仕上工程でのパディング加工が挙げられるが、吸水速乾性の耐久性を付与するために、染色浴中での吸水加工が好ましい。また、染色浴中吸水加工後の布帛に対し、仕上工程でパディングによる吸水加工を行っても構わない。十分な吸水加工を行うことで、本発明の吸水速乾性織編物を、例えばスポーツウェア等に使用した場合に、汗を吸収する能力が高くなる。さらに、耐久性のある吸水加工を行うことで、繰り返し洗濯を行った後でも良好な吸水速乾性を保つことができ、実使用の場面で繰り返し着用しても、快適な着用感を得ることができる。
【００６８】
また、本発明の吸水速乾性織編物においては、織編物を構成する混繊交絡糸の表面構造を上記特定のものとすることにより、織編物の吸水速乾性能と風合いとを高めることを特徴としているため、織編物の設計は、基本的に如何なるものでもよいが、より高い吸水速乾性能と良好な風合いとを発揮する観点からは、織編物のカバーファクター（ＣＦ）を、好ましくは１５００〜３０００程度、より好ましくは１８００〜２８００程度の範囲に設定する。カバーファクター（ＣＦ）が１５００を下回ると、組織点の粗い織編物となるので、織編物内に空隙が増える。そうすると、その空隙に水滴が落ちる傾向にあるから、毛細管現状が適切に発現せず、吸水速乾性能が向上しない場合がある。また、空隙が増加することで、ふくらみ感、反発感に乏しくなる場合がある。一方、カバーファクター（ＣＦ）が３０００を上回ると、組織点による拘束が強まることによって、上述の混繊交絡糸の表面部分における微細な突出部が失われる傾向にあり、吸水速乾性能の向上が期待できなくなるとともに、柔らかで滑らかな風合いが失われる場合がある。
【００６９】
ここで、織編物のカバーファクター（ＣＦ）とは、織編物の粗密を数値化したものであり、以下の式により算出される。
ＣＦ＝Ｄ１／２×経糸密度（本／２．５４ｃｍ）＋Ｅ１／２×緯糸密度（本／２．５４ｃｍ）
［式中、Ｄは、経糸のトータル繊度を示す。Ｅは、緯糸のトータル繊度を示す。］
また、編物の場合、吸水速乾性織編物の表面の密度が、３５〜１５０コース／２．５４ｃｍかつ３０〜１００ウェール／２．５４ｃｍであることが好ましく、４０〜１００コース／２．５４ｃｍかつ３４〜８５ウェール／２．５４ｃｍであることがより好ましい。コース密度、ウェール密度のそれぞれの範囲を下回ると組織点の粗い編物となり、編物内に空隙が増える。そのため、その空隙に水滴が落ちる傾向となり、毛細管現象が適切に発現せず吸水速乾性能の向上が期待できなくなる。一方、コース密度、ウェール密度のそれぞれの範囲を上回ると組織点による拘束が強まり、編物としての引裂強力や破裂強力が低下するため、適していない。
【００７０】
また、織編物の組織としては、特に限定されず、適宜の組織を採用してよい。通常は、織組織としては、平織、綾織、朱子織がよく、必要に応じて多重組織を採用してもよい。編組織としては、丸編であれば平編、ゴム編、パール編、経編であればハーフ組織、サテン組織がよく、必要に応じて多重組織を採用してもよい。本発明の吸水速乾性織編物においては、混繊交絡糸の微細な凹凸構造をそのまま保持した織編物とすることにより、いっそう高い吸水速乾性と良好な風合いとを発揮する観点から、混繊交絡糸は、無撚状態で織編組織に配されるのが好ましい。また、同様の観点から、上述の織編組織の中でも、織組織としては、綾織、朱子織が好ましく、糸の浮きが長い組織（例えば、２本〜８本など）がより好ましい。同様に、編組織としては、表面が平滑な組織（例えば、丸編であればスムース、タックメッシュなど、経編であればハーフ、サテンなど）が好ましい。
【００７１】
本発明の吸水速乾性織編物を製造する方法について、その一例を以下に述べる。例えば、上記の混繊交絡糸を製織編して生機を得た後、これを染色加工及び吸水加工することにより得ることができる。製織編は、公知の織機、編機を用いて行えばよく、製織編に先立つ準備工程も公知の設備を使用すればよい。
【００７２】
また、後加工では、まず、生機を精練・リラックスする。精練・リラックスは、８０〜１３０℃の温度下で連続方式またはバッチ方式により行えばよい。通常は、１００℃以下でバッチ方式により行うのが好ましく、特にジェットノズルを備えた高圧液流染色機を用いて行うのが好ましい。
【００７３】
精練・リラックスした後は、織編物をプレセットする。プレセットは、通常、ピンテンターを用いて、１７０〜２００℃で３０〜１２０秒間乾熱処理する。プレセット後は、常法に基づいて染色し、その後、必要に応じてファイナルセットを行う。
【００７４】
後加工した後は、織編物を吸水加工する。吸水加工の方法としては任意の方法で良く、例えば、染色浴中での吸水加工、または仕上工程でのパディング加工が挙げられるが、吸水速乾性の耐久性を付与するために染色浴中での吸水加工が好ましい。また、染色浴中吸水加工後の布帛に仕上工程でパディングによる吸水加工を行っても構わない。
【００７５】
本発明の吸水速乾性織編物は、吸水速乾性および風合いに優れるために、スポーツウェア用途、ユニフォーム用途、婦人衣料用途、インナー用途などの幅広い分野において、好適に用いられる。
【実施例】
【００７６】
以下に、実施例及び比較例を示して本発明を詳細に説明する。ただし、本発明は、実施例に限定されない。
【００７７】
実施例及び比較例において、１．混繊交絡糸の表面形状、２．高配向未延伸糸及び混繊交絡糸の単糸繊度、トータル繊度、３．高配向未延伸糸の伸度、４．混繊交絡糸の交絡数、５．吸水性（バイレック法による吸水高さ）、６．速乾性（拡散性残留水分率）、７．織編物表面粗さの平均偏差（ＳＭＤ）、８．織編物の風合いは、それぞれ、以下の方法により測定、評価を行った。実施例及び比較例におけるこれらの測定及び評価結果は、表１に示す。
【００７８】
１．混繊交絡糸の表面形状
光学顕微鏡（株式会社キーエンス製「マイクロスコープＶＨＸ−９００」）を使用して、フリー状態で混繊交絡糸の表面形状を２００倍で観察し、ポリエステル繊維Ａによる突出部が形成され、かつ、混繊交絡糸の表面部分においてポリエステル繊維Ａが緩やかに絡み合って形成された空気が保持されやすい層状の部分（風合い向上などに寄与する空気保持層）が形成されている場合を「良好」、そうでない場合を「不良」と評価した。なお、上記図１は、実施例１で得られた混繊交絡糸の表面部分の光学顕微鏡写真である。
【００７９】
２．高配向未延伸糸及び混繊交絡糸の単糸繊度、トータル繊度
高配向未延伸糸及び混繊交絡糸の単糸繊度、トータル繊度は、それぞれ、ＪＩＳ  Ｌ１０１３  ８．３．１の規定に基づいて測定した。
【００８０】
３．高配向未延伸糸の伸度
高配向未延伸糸の伸度は、ＪＩＳ  Ｌ１０１３  ８．５．１に基づいて測定した。
【００８１】
４．混繊交絡糸の交絡数
混繊交絡糸の交絡数（個／ｍ）は、ＪＩＳ  Ｌ１０１３  ８．１５フック法に基づいて測定した。
【００８２】
５．吸水性
ＪＩＳ  Ｌ  １９０７：２０１０に記載のバイレック法に基づいて吸水高さを測定し、吸水性を評価した。
【００８３】
６．速乾性
得られた吸水速乾性織編物を１０ｃｍ角に裁断して試料とし、質量（Ｗｇ）を測定した。試料の中央部に０．６ｍＬの水を滴下して、質量を測定し（Ｗ０ｇ）、標準環境（２０℃、６５％ＲＨ）下で吊干しし、４０分経過後の質量を測定した（Ｗｔｇ）。下記式により、拡散性残留水分率を算出した。
拡散性残留水分率（％）＝[（Ｗｔ−Ｗ）／（Ｗ０−Ｗ）]×１００
【００８４】
７．織編物表面粗さの平均偏差（ＳＭＤ）
自動化表面試験機（カトーテック株式会社製「ＫＥＳＦＢ４−ＡＵＴＯ−Ａ」）を使用してＳＭＤを測定した。まず、２０ｃｍ四方の試験片を採取し、４００ｇの張力をかけた試験片を上記試験機に設置した。次に、金属摩擦子を含めて５０ｇの垂直方向の荷重を掛け、バネの接触圧により１０ｇの力で摩擦子を接触させ、試験片を前後に３０ｍｍ移動して、試験片の表面粗さの変動を計測した。測定は、ＷＡＲＰ、ＷＥＦＴの２方向で各３回行い、その平均値をＳＭＤとした。ＳＭＤは、表面粗さの変動を示し、値が大きいほど突出部による凹凸があると判定できる。
【００８５】
８．織編物の風合い
被験者５人に対して、触感により、織編物の表面を、柔らかさ、滑らかさ、ふくらみ感、反発感などの風合いを評価した。下記の基準で判断した。
○：被験者５人中４人以上が織編物の風合いが良いと評価した。
△：被験者５人中２〜３人が織編物の風合いが良いと評価した。
×：被験者５人中１人以下が織編物の風合いが良いと評価した。
【００８６】
（実施例１）
ポリエステル高配向未延伸糸Ａとして伸度１０４％、単糸繊度０．５４ｄｔｅｘ、トータル繊度４５ｄｔｅｘ８４ｆのポリエステル繊維を使用し、ポリエステル高配向未延伸糸Ｂとして、伸度１３０％、単糸繊度２．７５ｄｔｅｘ、トータル繊度３３ｄｔｅｘ１２ｆのポリエステル繊維を使用し、図２に示すような混繊交絡糸の製造方法で、下記の複合仮撚条件、混繊交絡条件で混繊交絡糸を得た（６５ｄｔｅｘ９６ｆ）。得られた混繊交絡糸を図３に示す編組織に基づいて、福原精機株式会社製の丸編機（ＬＰＪ−Ｈ型、３３インチ、２８ゲージ）を用い、給糸口Ｆ１、Ｆ３、Ｆ５、Ｆ７に導入し、ポリエステル仮撚加工糸（８４ｄｔｅｘ７２ｆ、丸断面形状を有し、かつ酸化チタン含有のセミダル糸）を、給糸口Ｆ２、Ｆ４、Ｆ６、Ｆ８に導入して製編し、編密度が５５コース／２．５４ｃｍ、３３ウェール／２．５４ｃｍの丸編地を得た。
【００８７】
＜複合仮撚条件＞
第一供給ローラ１の表面速度：３３０．５ｍ／分
ポリエステル高配向未延伸糸Ｂの延伸倍率：１．２３５倍
第二供給ローラ２の表面速度：４０８．２ｍ／分
ヒーター３の温度：（接触式ヒーター）１６０℃
撚り方向：Ｚ方向
ディスクの構造：１−６−１
ディスクの厚さ：９ｍｍ
加工張力（Ｆ２／Ｆ１）：２５/２５ｇ
Ｋ値：１．０
仮撚時の延伸倍率：１．２２５倍
第一引取ローラ５の表面速度：５００ｍ／分
【００８８】
＜混繊交絡条件＞
流体ノズル６：インターレースノズル
エアー圧力：０．１２７５ＭＰａ
オーバーフィード率：４．４％
第二引取ローラ７の表面速度：４７８．９ｍ／分
【００８９】
次に、液流染色機を使用して、上記のようにして得られた丸編地を、日華化学社製の精練剤「サンモールＦＬ（商品名）」を含む浴（浴比１：３０）で、８０℃で３０分間精練した。その後、ダイスター社製の分散染料「Ｄｉａｎｉｘ  Ｂｌｕｅ  ＵＮ−ＳＥ（商品名）」を１．０％ｏ．ｍ．ｆ、酢酸を０．２ｃｃ／Ｌ、日華化学社製の分散均染剤「ニッカサンソルトＳＮ−１３０（商品名）」を０．５ｇ／Ｌ及び高松油脂社製の吸水加工剤「ＳＲ１８０１（商品名）」を３．０％ｏ．ｍ．ｆ含む浴（浴比１：５０）で、１３５℃で２０分間の条件で丸編地に吸水加工および染色加工を施した。その後、ピンテンターを使用して丸編物を仕上げセットし、実施例１の吸水速乾性織編物（編密度５０コース／２．５４ｃｍ、４０ウェール／２．５４ｃｍ、目付１３４ｇ／ｍ２）を得た。各糸の交編率は混繊交絡糸が４０質量％、ポリエステル仮撚加工糸が６０質量％であった。
【００９０】
（実施例２）
ポリエステル高配向未延伸糸Ａとして伸度１０４％、単糸繊度０．５４ｄｔｅｘ、トータル繊度４５ｄｔｅｘ８４ｆのポリエステル繊維を使用し、ポリエステル高配向未延伸糸Ｂとして、伸度１３１．８％、単糸繊度２．１７ｄｔｅｘ、トータル繊度７８ｄｔｅｘ３６ｆのカチオン可染ポリエステル繊維を使用した。図２に示すような混繊交絡糸の製造方法で、下記の複合仮撚条件、混繊交絡条件により、混繊交絡糸を得た（９５ｄｔｅｘ１２０ｆ）。得られた混繊交絡糸を表面に用い、裏面にポリエステル仮撚加工糸（８４ｄｔｅｘ７２フィラメント）（丸断面形状を有し、かつ酸化チタン含有のセミダル糸）を用い、福原精機株式会社製の丸編機（ＬＰＪ−Ｈ型，３３インチ，２８ゲージ）にて、編密度が５４コース／２．５４ｃｍ、３５ウェール／２．５４ｃｍの丸編地を製編した。
【００９１】
この丸編地を用い、染料をカチオン染料（保土谷化学工業製「Ａｉｚｅｎ  Ｃａｔｈｉｌｏｎ  Ｂｌｕｅ  Ｆ２ＲＬＨ」）に代えて、１．５％ｏｍｆの浴で、１３０℃で３０分間の条件で吸水加工および染色加工をすること以外は、実施例１と同様の手法により精練、及び吸水加工及び染色加工を行い、実施例２の吸水速乾性織編物（編密度４８コース／２．５４ｃｍ、３９ウェール／２．５４ｃｍ、目付１４４ｇ／ｍ２）を得た。各糸の交編率は混繊交絡糸が４７質量％、ポリエステル仮撚加工糸が５３質量％であった。
【００９２】
＜複合仮撚条件＞
第一供給ローラ１の表面速度：４０７ｍ／分
ポリエステル高配向未延伸糸Ｂの延伸倍率：１．０１倍
第二供給ローラ２の表面速度：４１２ｍ／分
ヒーター３の温度：（接触式ヒーター）１６０℃
撚り方向：Ｚ方向
ディスクの構造：１−６−１
ディスクの厚さ：９ｍｍ
加工張力（Ｆ２／Ｆ１）：３２/３４ｇ
Ｋ値：０．９７
仮撚時の延伸倍率：１．２６８倍
第一引取ローラ５の表面速度：５２２ｍ／分
【００９３】
＜混繊交絡条件＞
流体ノズル６：インターレースノズル
エアー圧力：０．１２７４ＭＰａ
オーバーフィード率：４．４％
第二引取ローラ７の表面速度：５００ｍ／分
【００９４】
（比較例１）
混繊交絡糸（６５ｄｔｅｘ９６ｆ）に代えて、ポリエステル仮撚加工糸（８４ｄｔｅｘ７２ｆ）（丸断面形状を有し、かつ酸化チタン含有のセミダル糸）を用いること以外は（つまり、混繊交絡糸を用いずに、ポリエステル仮撚加工糸のみを用いた以外は）、実施例１と同様にして編密度が５４コース／２．５４ｃｍ、３４ウェール／２．５４ｃｍである丸編地を製編した。その後、実施例１と同様の手法により染色加工及び吸水加工を行い、比較例１の編物（編密度５４コース／２．５４ｃｍ、４２ウェール／２．５４ｃｍ、目付けが１６８ｇ／ｍ２）を得た。
【００９５】
（比較例２）
表面にポリエステル仮撚加工糸（８４ｄｔｅｘ７２ｆ）（丸断面形状を有し、かつ酸化チタン含有のセミダル糸）を用い、裏面にポリエステル仮撚加工糸（８４ｄｔｅｘ３６ｆ）（丸断面形状を有し、かつ酸化チタン含有のセミダル糸）をそれぞれ用い、福原精機株式会社製の丸編機（ＬＰＪ−Ｈ型，３３インチ，２８ゲージ）を用いて、図４に示す編組織に基づいて、編密度が３８コース／２．５４ｃｍ、３６ウェール／２．５４ｃｍであり、ポリエステル仮撚加工糸のみからなるメッシュ組織の編物を製編した。その後、実施例１と同様の手法により染色加工及び吸水加工を行い、比較例２の編物（編密度５４コース／２．５４ｃｍ、３９ウェール／２．５４ｃｍ、目付け１３１ｇ／ｍ２）を得た。
【００９６】
実施例および比較例における評価結果を表１にまとめて示す。
【表１】
2018062714.tif 000003
【００９７】
＜実施例及び比較例の考察＞
実施例１および２にて得られた本発明の吸水速乾性織編物は、特定の混繊交絡糸を用いていたために、いずれもＳＭＤが好ましい範囲となり、優れた吸水速乾性能と良好な風合いとを有するものであった。なお、実施例１および２にて用いた混繊交絡糸は、表面にポリエステル繊維Ａに起因する微細な突出部と、空気保持層とを有しており、表面形状が良好であった。
【００９８】
また、実施例１においては、ポリエステル繊維Ｂとして、カチオン可染ポリエステルを使用したために、得られた吸水速乾性織編物は、高い吸水速乾性能と良好な風合いを発揮するだけでなく、カチオン染色加工を施すことにより、優れた杢感が発現し、意匠性にも優れるものであった。
【００９９】
一方、比較例１、２では、混繊交絡糸ではなく一般的な仮撚加工糸を用いたために、繊維表面の形状は微細な突出部、または空気保持層が形成されておらず、不良であった。そのため、毛細管現象が十分に発揮されず、実施例１、２に比べて吸水速乾性能に劣る結果となった。さらに、表面のタッチが粗く硬いものとなり、ふくらみ感、反発感も十分ではなく、良好な風合いが達成されなかった。
【符号の説明】
【０１００】
１…第一供給ローラ
２…第二供給ローラ
３…ヒーター
４…仮撚具
５…第一引取ローラ
６…流体ノズル
７…第二引取ローラ
８…巻取ローラ
９…混繊交絡糸のパッケージ
ＹＡ…ポリエステル高配向未延伸糸Ａのパッケージ
ＹＢ…ポリエステル高配向未延伸糸Ｂのパッケージ
【図１】
2018062714.tif 000004
【図２】
2018062714.tif 000005
【図３】
2018062714.tif 000006
【図４】
2018062714.tif 000007