(57)【要約】【課題】レーンロープ用フロートの構造を工夫することによって、波からのエネルギーをより一層消費させることができて、消波機能の優れたレーンロープ用のフロートを提供すること。【解決手段】主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを、挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂと、これらの挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂの外面からワイヤー２０と平行に突出する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３とを備えたものとし、隣接し合う翼板１２間において、外側壁面１３の一部に波流入口１４を開口させ、これら各波流入口１４を前記隣接し合う翼板１２間の中心面１２ａに対して偏在させたこと。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤーに挿入筒状体または半筒状体を介して取着され、プールの各レーンを区画するレーンロープ用の主フロートまたは副フロートであって、
これらの主フロートまたは副フロートを、前記挿入筒状体または半筒状体と、これらの挿入筒状体または半筒状体の外面から前記ワイヤーと平行に突出する複数の翼板と、これら各翼板の外端に一体化されて、これら各翼板を覆っている外側壁面とを備えたものとするとともに、
隣接し合う前記翼板間において、前記外側壁面の一部に波流入口を開口させ、これら各波流入口を前記隣接し合う前記翼板間の中心面に対して偏在させたことを特徴とするレーンロープ用の主フロートまたは副フロート。
【請求項２】
ワイヤーに挿入筒状体または半筒状体を介して取着され、プールの各レーンを区画するレーンロープ用の主フロートまたは副フロートであって、
これらの主フロートまたは副フロートを、前記挿入筒状体１１または半筒状体と、これらの挿入筒状体または半筒状体の外面から前記ワイヤーと平行に突出する複数の翼板と、これら各翼板の外端に一体化されて、これら各翼板を覆っている外側壁面とを備えたものとするとともに、
隣接し合う前記翼板間において、前記外側壁面の一部に波流入口を開口させ、かつ、前記各翼板表面に、前記ワイヤーと平行になる流れ防止板を一体化したことを特徴とするレーンロープ用の主フロートまたは副フロート。
【請求項３】
他のフロートとともにワイヤーに取着されて、プールの各レーンを区画するためのレーンロープを構成する副フロートであって、
この副フロートを、前記ワイヤーに側面から当接される半筒状体と、この半筒状体の外面から前記ワイヤーと平行に突出し、外端に位置する２つのものが平面を構成する複数の翼板と、これら各翼板の外端に一体化されて、これら各翼板を覆っている外側壁面と、前記平面を構成する２つの翼板の外面に形成されて、別の副フロート側の係合部に係合される係合部を備えたものとするとともに、
隣接し合う前記翼板間において、前記外側壁面の一部に波流入口を開口させ、これら各波流入口を前記隣接し合う前記翼板間の中心面に対して上下に位置させたことを特徴とするレーンロープ用の副フロート。
【請求項４】
ワイヤーに挿入筒状体または半筒状体を介して取着され、プールの各レーンを区画するレーンロープ用の主フロートまたは副フロートであって、
これらの主フロートまたは副フロートを、前記挿入筒状体または半筒状体と、これらの挿入筒状体または半筒状体の外面から前記ワイヤーと平行に突出する複数の翼板と、これら各翼板の外端に一体化されて、これら各翼板を覆っている外側壁面とを備えたものとして合成樹脂により一体成形するとともに、
少なくとも前記外側壁面について、その厚さを各翼板の厚さより大きくしたことを特徴とするレーンロープ用の主フロートまたは副フロート。
【請求項５】
ワイヤーに挿入筒状体または半筒状体を介して取着され、プールの各レーンを区画するレーンロープ用の主フロートまたは副フロートであって、
これらの主フロートまたは副フロートを、前記挿入筒状体または半筒状体と、これらの挿入筒状体または半筒状体の外面から前記ワイヤーと平行に突出する複数の翼板と、これら各翼板の外端に一体化されて、これら各翼板を覆っている外側壁面とを備えたものとするとともに、
隣接し合う前記翼板間において、前記外側壁面の一部に波流入口を開口させて、これら各波流入口の前記翼板に平行な部分について、短尺波流入口部分と、これより長い長尺波流入口部分が存在し得るようにしたことを特徴とするレーンロープ用の主フロートまたは副フロート。
【請求項６】
ワイヤーに挿入筒状体または半筒状体を介して取着され、プールの各レーンを区画するレーンロープ用の主フロートまたは副フロートであって、
これらの主フロートまたは副フロートを、前記挿入筒状体または半筒状体と、これらの挿入筒状体または半筒状体の外面から前記ワイヤーと平行に突出する複数の翼板と、これら各翼板の外端に一体化されて、これら各翼板を覆っている外側壁面とを備えたものとするとともに、
隣接し合う前記翼板間において、前記外側壁面の一部に波流入口を開口させて、これら各波流入口の開口率が４０％〜５０％となるようにしたことを特徴とするレーンロープ用の主フロートまたは副フロート。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、競泳プール内に設置されるレーンロープ用のフロートに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、競泳用として使用されるプールでは、各選手が競泳する各レーンを区画するために、ワイヤーにフロートを組み付けて構成したレーンロープが張られる。このレーンロープは、水面に浮いている必要があることから、これに組み付けられた「フロート」は必要な浮力を有したものとして構成される。このようなレーンロープ用フロートに関しては、特許文献１〜特許文献３にても明らかなように、種々な工夫が凝らされてきている。
【０００３】
この種のレーンロープ用フロートについて望まれていることは、文字通り、レーンロープを水面に浮かせることであるが、その他にも、一人の泳者が立てる波が、隣の泳者に悪影響を与えないようにすることである。つまり、この種のレーンロープ用フロートは、少なくとも、レーンロープを水に浮かせることができて、かつ発生した波を消す、つまり「消波」できる必要があるのである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実公昭６１−１５９２０号公報
【特許文献２】実公平７−４５２８０号公報
【特許文献３】実用新案登録第３０５５２４５号掲載公報、段落００１３
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１及び特許文献２では、例えば図８に示すように、空気が密閉された「フロート体」を本体に一体化することにより浮力を発生させることから、レーンロープを浮かせることはできるが、この「フロート体」を本体とは別途に成形して、本体と一体化しなければならないから、製造するにあたっての作業効率が悪くなると考えられる。
【０００６】
特許文献３の技術でも、図９に示すように、「羽根板７の間に設けた楔爪１１を有する掛止片９に小フロート体２０を係合する」ものであるから、フロート自体の軽量化を図るためには「小フロート体２０」を本体とは別途に成形する必要のあるものとなっている。そして、この特許文献３の技術では、図９に示すように、「大フロート体１の外輪４の周面左右に複数の欠切部５を設け、欠切部５を除く外輪４の内面と、ボス６の間に、中心部寄りに凹欠部８を形成した羽根板７を設ける。羽根板７の間に設けた楔爪１１を有する掛止片９に小フロート体２０を係合する」ものである。
【０００７】
以上の構成により、この特許文献３の「コースロープ用防波フロート」では、当該文献の段落００１３に記載されているように、「フロートをロープＲに沿って列設すると、競泳時に生ずる隣接するレーンからの波動は、羽根板７によって減殺される一方、外輪４の欠切部５からその内部へと入り込む。このとき外輪４の内面と中央板２の間において波は一旦滞留し、その勢いを減じられる。更に波の一部は中央板２の通水孔３を通って反対側へと入り込み波勢が一層減じられる。羽根板７の横幅は幅広の外輪４とほゞ等しく、したがって隣接するフロート同士の間には大きな隙間を生じないので、波が隙間を通ってそのまゝ隣接するレーンへ直接及ぶことはない」という、効果または作用が得られるものとなっている。
【０００８】
しかしながら、本発明者の検討によると、この特許文献の段落００１３に記載されているような、「競泳時に生ずる隣接するレーンからの波動は、羽根板７によって減殺される一方、外輪４の欠切部５からその内部へと入り込む」現象は、「消波機能」をそれ程大きくできないのではないかと思われる。何故なら、この「切欠部５」は、当該文献３中の図１の記載からすると、隣接し合う羽根板７間において幅広く開口しているため、隣接し合う羽根板７間の略全幅で波の流入を許容すると考えられ、波に対する十分な抵抗とはなり得ない、と考えられるからである。特に、この特許文献３の技術では、上記の作用・効果で述べられていたように、「外輪４の内面と中央板２の間において波は一旦滞留し、その勢いを減じられる」だけのものであり、さらなる工夫を凝らせば、「消波機能」をより一層向上させ得る余地があると考えられるのである。
【０００９】
そこで、本発明者等は、この種のレーンロープ用フロートについて、「浮き」としての役割を果たすことは当然として、十分な「消波機能」を備えたものとするにはどうしたらよいか、について種々検討を重ねてきた結果、以下のような知見を得て、本発明を完成したのである。
【００１０】
一般に、流体の性質を川の流れを例にしてみると、川岸や川底にある石などの存在によって水面や水中に「乱流」が形成され、この乱流によって石が下流に流されたりしている。これは、それまでに水の流れが有していた位置エネルギーや運動エネルギーが消費されることを意味し、川面の波も穏やかにしている。換言すれば、流体中に「乱流」を積極的に発生するようにしてやれば、それまで流体が有していた運動エネルギーを消費することになるのである。
【００１１】
従って、以上の「乱流」による運動エネルギーの消費効果が本発明の対象であるフロートで達成できるようにするためには、フロート内で「乱流」が積極的に形成できるようにしてやればよいことになる。何故なら、フロートに向かってきた波のエネルギーは、当該フロート自体に衝突することによっても消費されるが、上述した川の流れの例の通り、当該フロート内に流入した波自体を構成している水中に「乱流」が生成されることによっても消費される、と予想できるからである。
【００１２】
また、本発明の対象であるレーンロープ用フロートは、ワイヤーに揺動可能に支持されているため、揺動はできるが水平方向に対しては略固定されている。このため、もし、積極的に「乱流」がフロート内で形成できる構造であれば、この乱流がフロートに与える「反力」や、波のフロート自身に与える上下動等によって、フロートの内部に入った水の慣性力や、フロート内外の水に対する抵抗力に反して、当該フロートがワイヤーを中心に揺動することになり、このことによっても波のエネルギーが消費できると考えられるのである。
【００１３】
すなわち、本発明が第１に目的とするところは、レーンロープ用フロートの構造を工夫することによって、波からのエネルギーをより一層消費させることができて、消波機能の優れたレーンロープ用のフロートを提供することにある。
【００１４】
また、本発明が第２に目的とするところは、フライホイールのような回転モーメントを大きくできるようにして、波からのエネルギーをより一層消費させることができて、消波機能の優れたレーンロープ用フロートを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
以上の課題を解決するために、まず、請求項１に係る発明の採った手段は、後述する最良形態の説明中で使用する符号を付すとともに、図１〜図４を参照して説明すると、
「ワイヤー２０に挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂを介して取着され、プールの各レーンを区画するレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂであって、
これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを、挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂと、これらの挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂの外面からワイヤー２０と平行に突出する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３とを備えたものとするとともに、
隣接し合う翼板１２間において、外側壁面１３の一部に波流入口１４を開口させ、これら各波流入口１４を前記隣接し合う翼板１２間の中心面１２ａに対して偏在させたことを特徴とするレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂ」
である。
【００１６】
この請求項１に係る発明においては、主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを対象としているのであるが、これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂについての主構成部材は共通しているため、以下では、主フロート１０Ａの説明を中心として行い、副フロート１０Ｂについては、その主フロート１０Ａと同じ構成部材について、主フロート１０Ａの説明で使用したのと同じ符号を図面中に付して、その説明を省略する。つまり、主フロート１０Ａでの挿入筒状体１１は、副フロート１０Ｂでは半筒状体１１ｂとなり、副フロート１０Ｂが備えている係合部１７は主フロート１０Ａでは備えていない。また、主フロート１０Ａは図１の（ｂ）等に示すように略筒状の外形を有しているが、副フロート１０Ｂは主フロート１０Ａを半分にしたもの、つまり図５の（ａ）等に示すように半筒状の外形を有したものである。
【００１７】
ここで、「中心面１２ａ」とは、例えば図１の（ｃ）にて示すように、隣接し合う２枚の翼板１２間に想定されて、挿入筒状体１１の軸方向に直交する平面を言うものである。見方を変えると、この中心面１２ａは、図１の（ｂ）にて示すように、隣接し合う２枚の翼板１２間の丁度真ん中に位置するものであり、挿入筒状体１１の軸方向にも平行な平面であるから、その外側壁面１３と交わる部分は、隣接し合う２枚の翼板１２の外端間を覆っている外側壁面１３の中心線となる。また、主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、その挿入筒状体１１内に挿通した、あるいは半筒状体１１ｂを当接させたワイヤー２０を略水面方向に沿って配置するものであり、挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂは設置時に水平となるから、当該主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂにおける、図１の（ｂ）での上下方向は、配置されたときの鉛直方向となる。
【００１８】
また、中心面１２ａに対して、隣接し合う翼板１２間における外側壁面１３の一部に波流入口１４を「偏在させる」とは、以下のような意味を有する。なお、以下に述べる実施形態に係る主フロート１０Ａでは、例えば図１の（ａ）に示すように、挿入筒状体１１に直交する隔壁１６を中心に設けるものが示してあり、この隔壁１６の左右においてそれぞれ波流入口１４を形成した例が例示してあるが、本発明は、この隔壁１６を有さないものについても適用できるものである。このことは、副フロート１０Ｂについても同様である。
【００１９】
さて、隣接し合う翼板１２間における外側壁面１３の一部に開口させた波流入口１４が、中心面１２ａに対して「偏在」しているとは、例えば図１の（ｂ）に示すように、その面積、形状、あるいは重心が中心面１２ａに対して異なったものとなっていることを言う。図１の（ｂ）に示す例では、図示左側の波流入口１４の、外側壁面１３との境界部を、図示左上側から右下側に傾斜する斜線としてあり、中心面１２ａより上側の波流入口１４の面積は中心面１２ａより下側の波流入口１４の面積より小さくなっている。つまり、外側壁面１３の一部に開口させた波流入口１４は、中心面１２ａに対して「偏在」していることになる。
【００２０】
波流入口１４の中心面１２ａに対する「偏在」は、例えば図７の（ａ）に示すような状態でなし得ることができる。この例では、図示左側の波流入口１４について、波流入口１４の上側部分を縦長の長方形とし、同下側部分を横長の長方形としたもので、中心面１２ａより上側の波流入口１４の面積は中心面１２ａより下側の波流入口１４の面積より小さくしたものである。
【００２１】
波流入口１４の中心面１２ａに対する「偏在」は、例えば図７の（ｂ）に示すような状態でなし得ることができる。この例では、図示左側の波流入口１４の、外側壁面１３との境界部を、図示左上側から右下側に傾斜する斜線としてあり、中心面１２ａより上側の波流入口１４の面積は中心面１２ａより下側の波流入口１４の面積より小さくなっていることは、図１の（ｂ）と同様である。これに対して、図示右側の波流入口１４については、図示左側の波流入口１４とは逆の斜線で外側壁面１３とを区画している。つまり、外側壁面１３に開口させた波流入口１４は、隣接し合う翼板１２間全体でみても、中心面１２ａに対して「偏在」していることになる。
【００２２】
さらに、隔壁１６を有してこの隔壁１６の左右に波流入口１４を有する場合には、図示はしていないが、波流入口１４の中心面１２ａに対する「偏在」を、種々な状態でなし得ることができる。
・隔壁１６の左右において、同一面積の波流入口１４を、隣接し合う翼板１２間の中心面１２ａに対して斜めに配置すること
・この場合、各波流入口１４は独立したものであっても、連設するものでもよい
・隣接し合う翼板１２間の中心面１２ａと隔壁１６との交点に対して、２つの波流入口１４を点対象位置に形成すること
・同一形状の波流入口１４を、隔壁１６の左右において、中心面１２ａに対して斜めに配置すること
・同一面積の波流入口１４の重心を、隔壁１６に対して線対称位置に配置すること
・同一面積の波流入口１４の重心を、隔壁１６と中心面１２ａとの交点に対して点対称位置に配置すること
【００２３】
さて、以上のように隣接し合う翼板１２間において、波流入口１４を中心面１２ａの上下に形成するか、波流入口１４を中心面１２ａに対して偏在させれば、図３及び図４に示すように、各波流入口１４から流入した波には、各翼板１２と残っている外側壁面１３とによって進行方向に対する変更が強制的に加えられる。そして、この波の進行方向に対する強制的な変更をキッカケとして、当該主フロート１０Ａに波による反力が加えられたり、当該主フロート１０Ａ内に乱流が発生することになる。
【００２４】
以上のような当該主フロート１０Ａ内で生ずる波の進行方向に対する強制的な変更と、これをキッカケとする乱流とによって、当該主フロート１０Ａに向けて進んできた波のエネルギーは、以下に述べるように消費される。ここで注意を要するのは、プールで発生して進行する波には、サーフィンができるような大きな波と同様な「波頭」を有するものと、波を構成している水分子が順次上下動するだけで、これら各水分子の水平方向に対する位置が殆ど変化がない「さざ波」とに大きく分けることができるが、非常に複雑な動きをすることである。そこで、波エネルギーが如何にして消費されるのかは、現象的にしか把握できないので、以下ではこの現象を追った説明を行う。
【００２５】
当該主フロート１０Ａに向けて進んできた波は、その一部が、当該主フロート１０Ａに衝突するとともに、他の一部が、図３及び図４に示すように、１つの波流入口１４から２つの翼板１２及び外側壁面１３の一部によって囲まれた主フロート１０Ａ内の一部分に流入する。当該主フロート１０Ａに衝突した波のエネルギーは、主フロート１０Ａの回転エネルギーや、水中に対する浮沈運動のための運動エネルギーに変換され消費される。
【００２６】
一方で、主フロート１０Ａ内に侵入した波は、上述した２つの翼板１２及び外側壁面１３の一部によってその進行方向に対する強制的な変更が加えられるが、その際の反力によって、当該主フロート１０Ａはワイヤー２０を中心に揺動させられたり、上下動される。つまり、波流入口１４から主フロート１０Ａ内に入るまでに温存されていた波の運動エネルギーの一部は、当該主フロート１０Ａの水中に対する上下運動エネルギーや、図４の（ａ）及び（ｂ）の記載からも理解できるように、当該主フロート１０Ａのワイヤー２０を中心にした回転エネルギーに変換される。このとき、主フロート１０Ａの約半分は水中にあり、また波が入ろうとした部分に前の水が入っている場合もあるから、この主フロート１０Ａを揺動させるためにはエネルギーが必要であるし、主フロート１０Ａを水面に対して上下動させるには主フロート１０Ａの浮力に抗した力（エネルギー）が必要である。従って、波の運動エネルギーの一部は、当該主フロート１０Ａの水中に対する上下運動エネルギーや、当該主フロート１０Ａの回転エネルギーに変換されることによって消費されることになるのである。
【００２７】
波の運動エネルギーは、上述したように、当該主フロート１０Ａの水中に対する上下運動エネルギーや、当該主フロート１０Ａの回転エネルギーに変換される他に、当該波の運動エネルギーの他の一部は、乱流を形成することにも使われる。当該主フロート１０Ａの隣接し合う２つの翼板１２によって形成されている空間内に侵入した波は、２つの翼板１２と、中心面１２ａに対して偏在している波流入口１４が形成してある外側壁面１３とに邪魔されて、当該空間内で進行方向が複雑に変更されるから、乱流が形成されるのである。
【００２８】
この乱流が形成されるにあたっては、波が２つの翼板１２と外側壁面１３とに邪魔されたり、当該空間内で進行方向が複雑に変更される際に、波のエネルギーが当該主フロート１０Ａを揺動させたり、上下動させたりするための反力として消費される。また、発生した乱流は、前述した川の例のように、主フロート１０Ａ内に流入する前の波の進行方向とは異なった複雑な流れをするものであり、２つの翼板１２や外側壁面１３に与える力の方向も複雑になっており、その方向の殆どは主フロート１０Ａ内に流入する前の波の進行方向とは異なっている。従って、この波のエネルギーの一部は、乱流の形成時や、その後の乱流の動きによって消費されるのである。
【００２９】
以上の主フロート１０Ａにおける作用は、翼板１２、外側壁面１３、及び波流入口１４を有する副フロート１０Ｂについても、同様に発揮されることは、言うまでもない。
【００３０】
なお、波流入口１４を中心面１２ａに対して偏在させることは、隣接し合う翼板１２間において、外側壁面１３の一部に波流入口１４を開口するにあたって、これら各波流入口１４を当該隣接し合う翼板１２間の中心面１２ａに対して上下に位置させる場合を含むことも意味する。この「上下に位置させる」とは、波から見ても上下となるようにすることである。因みに、「中心面１２ａに対する上下」とは、この中心面１２ａは、主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂから見れば固定されたものであるが、プールの水面に対して平行になったり略挿入筒状体１１を中心に傾斜したりすることにもなるものであるから、波から見ても上下となる。このような場合に、各波流入口１４を当該隣接し合う翼板１２間の中心面１２ａに対して上下に位置させることにより、当該隣接し合う翼板１２間に形成した波流入口１４からの波の流入量が中心面１２ａに対する上下において変化することになる。
【００３１】
勿論、本発明に係る主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、図２の（ａ）及び（ｂ）に示すように、主フロート１０Ａのみでレーンロープを構成することもあるし、図６の（ａ）及び（ｂ）に示すように、複数の主フロート１０Ａの間に副フロート１０Ｂを入れてレーンロープを構成することもある。
【００３２】
従って、この請求項１に係る主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、これに向けて進行してきた波のエネルギーを効果的に消費して消波効果を発揮するのであり、レーンロープ内の泳者自身は勿論、他のレーン内の泳者に波による悪影響を少なくできるのである。
【００３３】
以上の課題を解決するために、請求項２に係る発明の採った手段は、同様に、
「ワイヤー２０に挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂを介して取着され、プールの各レーンを区画するレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂであって、
これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを、挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂと、これらの挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂの外面からワイヤー２０と平行に突出する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３とを備えたものとするとともに、
隣接し合う翼板１２間において、外側壁面１３の一部に波流入口１４を開口させ、かつ、各翼板１２表面に、ワイヤー２０と平行になる流れ阻止板１５を一体化したことを特徴とするレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂ」
である。
【００３４】
この請求項２に係る発明においては、主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを対象としているのであるが、これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂについての主構成部材は共通しているため、以下では、主フロート１０Ａの説明を中心として行い、副フロート１０Ｂについては、その主フロート１０Ａと同じ構成部材について、主フロート１０Ａの説明で使用したのと同じ符号を図面中に付して、その説明を省略する。
【００３５】
この請求項２に係る主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、翼板１２、外側壁面１３、及び波流入口１４を有するものであり、さらに、これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、各翼板１２表面に一体化された、ワイヤー２０と平行になる流れ防止板１５をも有するものである。
【００３６】
この請求項２に係る主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂでは、その各波流入口１４から流入した波の一部が、流れ防止板１５の存在によって、請求項１の場合より一層大きくて乱れた乱流が発生するのであり、この増大化された乱流れにより、波流入口１４から主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂ内に進入してきた波のエネルギーをより一層消費するのである。
【００３７】
従って、この請求項２に係る主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、これに向けて進行してきた波のエネルギーをより一層効果的に消費して消波効果を発揮するのであり、泳者に対する波による悪影響を少なくできるのである。
【００３８】
また、以上の課題を解決するために、請求項３に係る発明の採った手段は、実施形態の説明中で使用している符号を付して説明すると、
「他のフロートとともにワイヤー２０に取着されて、プールの各レーンを区画するためのレーンロープを構成する副フロート１０Ｂであって、
この副フロート１０Ｂを、前記ワイヤー２０に側面から当接される半筒状体１１ｂと、この半筒状体１１ｂの外面からワイヤー２０と平行に突出し、外端に位置する２つのものが平面を構成する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３と、前記平面を構成する２つの翼板１２の外面に形成されて、別の副フロート１０Ｂ側の係合部１７に係合される係合部１７を備えたものとするとともに、
隣接し合う翼板１２間において、外側壁面１３の一部に波流入口１４を開口させ、これら各波流入口１４を前記隣接し合う翼板１２間の中心面１２ａに対して上下に位置させたことを特徴とするレーンロープ用の副フロート１０Ｂ」
である。
【００３９】
この請求項３に係る副フロート１０Ｂは、図６の（ａ）及び（ｂ）に示すように、他のフロートとともにワイヤー２０に取着されて、プールの各レーンを区画するためのレーンロープを構成するものである。他のフロートとしては種々なものが適用できるが、図６の（ａ）及び（ｂ）では、上記請求項１に係る主フロート１０Ａを採用した場合が示してあるが、既設のものであっても良い。
【００４０】
この副フロート１０Ｂは、他のフロートとともにワイヤー２０に取り付けられるにあたって、その２つをワイヤー２０を挟み込むように配置するものである。このようにするのは、この種のレーンロープを長年使用すると、フロートが削れることで隙間ができるが、この隙間を無くすために当該副フロート１０Ｂをワイヤー２０の横から挿入するものである。
【００４１】
また、この副フロート１０Ｂには、上記主フロート１０Ａと同様に、まず、複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３と、を備えたものである。そして、この副フロート１０Ｂは、図５に示すように、例えば主フロート１０Ａを縦半分の形状にしたものであり、上述したように、その２つをワイヤー２０に両側から配置することにより１個の独立したフロートとして使用されるものである。
【００４２】
当該副フロート１０Ｂの中心には、その２つをワイヤー２０に両側から配置して使用するために、図５の（ａ）〜（ｃ）に示すように、ワイヤー２０に側面から当接される半筒状体１１ｂが形成してある。また、この副フロート１０Ｂでは、半筒状体１１ｂの外面からワイヤー２０と平行に突出し、外端に位置する２つの翼板１２が平面を構成するようにしてある。そして、前記平面を構成する２つの翼板１２の外面には、図５の（ｂ）、（ｃ）、及び（ｅ）に示すように、別の副フロート１０Ｂ側の係合部１７に係合される係合部１７が形成してある。より具体的には、図５の（ｂ）に示すように、半筒状体１１ｂから上側に形成してある係合部１７が係合孔とすると、半筒状体１１ｂから下側に形成してある係合部１７は上側の係合部１７に係止される係合突起として構成される。
【００４３】
さらに、この副フロート１０Ｂでは、図５の（ａ）及び（ｃ）に示すように、上記請求項１の主フロート１０Ａの場合と同様な流れ防止板１５が各翼板１２に形成してある。これら各翼板１２は、各翼板１２表面にてワイヤー２０と平行になるものであり、各翼板１２間により一層の乱流を発生させるものである。
【００４４】
そして、この副フロート１０Ｂにおいては、請求項１の主フロート１０Ａと同様に、隣接し合う翼板１２間において、外側壁面１３の一部に波流入口１４を開口させ、これら各波流入口１４を前記隣接し合う翼板１２間の中心面１２ａに対して偏在させたものである。
【００４５】
さて、以上のように隣接し合う翼板１２間において、波流入口１４を中心面１２ａの上下に形成するか、波流入口１４を中心面１２ａに対して偏在させれば、図３及び図４に例示すように、各波流入口１４から流入した波には、各翼板１２と残っている外側壁面１３とによって進行方向に対する変更が強制的に加えられる。そして、この波の進行方向に対する強制的な変更をキッカケとして、当該副フロート１０Ｂに波による反力が加えられたり、当該副フロート１０Ｂ内に乱流が発生することになる。
【００４６】
以上のような当該副フロート１０Ｂ内で生ずる波の進行方向に対する強制的な変更と、これをキッカケとする乱流とによって、当該副フロート１０Ｂに向けて進んできた波のエネルギーは、主フロート１０Ａで述べたように消費される。
【００４７】
従って、この請求項３に係る副フロート１０Ｂは、レーンロープに発生した隙間を埋めることができるとともに、これに向けて進行してきた波のエネルギーを効果的に消費して消波効果を発揮するのであり、泳者に波による悪影響を少なくできるのである。
【００４８】
さらに、上記課題を解決するために、請求項４に係る発明の採った手段は、実施形態の説明中で使用している符号を付して説明すると、
「ワイヤー２０に挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂを介して取着され、プールの各レーンを区画するレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂであって、
これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを、前記挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂと、これらの挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂの外面から前記ワイヤー２０と平行に突出する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３とを備えたものとして合成樹脂により一体成形するとともに、
少なくとも前記外側壁面１３について、その厚さを各翼板１２の厚さより大きくしたことを特徴とするレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂ」
である。
【００４９】
この請求項４に係る主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、請求項１の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂと同様な挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂ、翼板１２、及び外側壁面１３を有するものであるが、少なくとも外側壁面１３について、その厚さを各翼板１２の厚さより大きくして、当該主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂの一番外側の部分の慣性モーメントを大きくなるようにしたものである。
【００５０】
当該主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂの一番外側の部分の慣性モーメントが大きくなれば、当該主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂが波の力によってワイヤー２０を中心に揺動されようとするとき、波のエネルギーを多く使用しなければならないから、消波機能を発揮することになる。また、一旦揺動し始めた主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂに、次の波が押し寄せてくると、主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂの揺動自体によって、次の波のエネルギーが消費されることになる。要するに、厚さを各翼板１２の厚さより大きくした少なくとも外側壁面１３は、フライホイールの役割を演じることになるのである。
【００５１】
従って、この請求項４に係る主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、これに向かってきた波のエネルギーを消費して消波効果を発揮するのであり、泳者に波による悪影響を少なくできるのである。
【００５２】
上記課題を解決するために、請求項５に係る発明の採った手段は、同様に、
「ワイヤー２０に挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂを介して取着され、プールの各レーンを区画するレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂであって、
これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを、前記挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂと、これらの挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂの外面から前記ワイヤー２０と平行に突出する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３とを備えたものとするとともに、
隣接し合う前記翼板１２間において、前記外側壁面１３の一部に波流入口１４を開口させて、これら各波流入口１４の前記翼板１２に平行な部分について、短尺波流入口部分１４ａと、これより長い長尺波流入口部分１４ｂが存在し得るようにしたことを特徴とするレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂ」
である。
【００５３】
この請求項５に係るレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、上述してきた挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂ、翼板１２、外側壁面１３、及び流入開口１４を備えたものであるが、特に、各波流入口１４の前記翼板１２に平行な部分について、図７の（ｃ）に示すように、短尺波流入口部分１４ａと、これより長い長尺波流入口部分１４ｂが存在し得るようにしたものである。
【００５４】
換言すれば、互いに隣接する２枚の翼板１２間に位置する各波流入口１４の短尺波流入口部分１４ａが形成されている部分においては、短尺波流入口部分１４ａが途切れる部分まで外側壁面１３が横や斜め方向から迫ってきて面積が小さくされており、当該２枚の翼板１２間に流入してきた波が外側壁面１３の内側で外に出るのが阻止され易くなっている。逆に、各波流入口１４の短尺波流入口部分１４ａや長尺波流入口部分１４ｂが形成されている部分においては、外側壁面１３が横や斜め方向から迫って大きく開口されることから面積が大きくされており、当該２枚の翼板１２間に流入してきた波が翼板１２等で反転された後において外に出易くなっている。
【００５５】
以上の結果、この請求項５に係るレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、短尺波流入口部分１４ａ及び長尺波流入口部分１４ｂが存在しない場合に比較して、２枚の翼板１２間に流入してきた波に複雑な乱流を形成することになり、流入してきた波のエネルギーを効果的に消費して、消波機能を向上させるのである。
【００５６】
従って、この請求項５に係る主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、短尺波流入口部分１４ａ及び長尺波流入口部分１４ｂの存在によって、２枚の翼板１２間に流入してきた波に複雑な乱流を形成し、波のエネルギーを効果的に消費して、消波機能が向上するのである。
【００５７】
上記課題を解決するために、請求項６に係る発明の採った手段は、同様に、
「ワイヤー２０に挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂを介して取着され、プールの各レーンを区画するレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂであって、
これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを、挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂと、これらの挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂの外面から前記ワイヤー２０と平行に突出する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３とを備えたものとするとともに、
隣接し合う翼板１２間において、外側壁面１３の一部に波流入口１４を開口させて、これら各波流入口１４の開口率が４０％〜５０％となるようにしたことを特徴とするレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂ」
である。
【００５８】
この請求項６に係るレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、上述してきた挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂ、翼板１２、外側壁面１３、及び流入開口１４を備えたものであるが、特に、隣接し合う翼板１２間において、外側壁面１３の一部に開口させた各波流入口１４の開口率を４０％〜５０％となるようにしたものである。
【００５９】
この請求項６の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂにおいては、各波流入口１４の開口率が４０％〜５０％となるようにする必要があるが、その理由は次の通りである。まず、各波流入口１４の開口率が４０％より少ないと、各波流入口１４からの波の流入を十分行えないため、波のエネルギーを効果的に消費して消波機能を十分発揮できないからである。また、各波流入口１４の開口率が５０％より大きいと、各波流入口１４から流入した波の、外側壁面１３内面による反転や乱流発生を十分行えないため、波のエネルギーを効果的に消費して消波機能を十分発揮できないからである。
【００６０】
従って、この請求項６に係る主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、各波流入口１４の開口率を４０％〜５０％とすることにより、消波機能を最も効果的に発揮できるのである。
【発明の効果】
【００６１】
以上の通り、請求項１に係る発明においては、まず、
「ワイヤー２０に挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂを介して取着され、プールの各レーンを区画するレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂであって、
これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを、前記挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂと、これらの挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂの外面から前記ワイヤー２０と平行に突出する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３とを備えたものとするとともに、
隣接し合う前記翼板１２間において、前記外側壁面１３の一部に波流入口１４を開口させ、これら各波流入口１４を前記隣接し合う前記翼板１２間の中心面１２ａに対して偏在させたこと」
にその構成上の特徴があり、これにより、主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂに向けて進行してきた波のエネルギーを効果的に消費し、レーンロープ内の泳者自身は勿論、他のレーン内の泳者に波による悪影響を少なくできる主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを提供することができるのである。
【００６２】
請求項２に係る発明においては、
「ワイヤー２０に挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂを介して取着され、プールの各レーンを区画するレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂであって、
これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを、前記挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂと、これらの挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂの外面から前記ワイヤー２０と平行に突出する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３とを備えたものとするとともに、
隣接し合う前記翼板１２間において、前記外側壁面１３の一部に波流入口１４を開口させ、かつ、前記各翼板１２表面に、前記ワイヤー２０と平行になる流れ防止板１５を一体化したこと」
にその構成上の特徴があり、これにより、進行してきた波のエネルギーをより一層効果的に消費して消波効果を発揮するのであり、泳者に対する波による悪影響を少なくできる主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを提供することができるのである。
【００６３】
また、請求項３に係る発明においては、
「他のフロートとともにワイヤー２０に取着されて、プールの各レーンを区画するためのレーンロープを構成する副フロート１０Ｂであって、
この副フロート１０Ｂを、ワイヤー２０に側面から当接される半筒状体１１ｂと、この半筒状体１１ｂの外面からワイヤー２０と平行に突出し、外端に位置する２つのものが平面を構成する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３と、前記平面を構成する２つの翼板１２の外面に形成されて、別の副フロート１０Ｂ側の係合部１７に係合される係合部１７を備えたものとするとともに、
隣接し合う翼板１２間において、外側壁面１３の一部に波流入口１４を開口させ、これら各波流入口１４を前記隣接し合う翼板１２間の中心面１２ａに対して上下に位置させたこと」
にその構成上の特徴があり、これにより、レーンロープに発生した隙間を埋めることができるとともに、これに向けて進行してきた波のエネルギーを効果的に消費して消波効果を発揮し、泳者に波による悪影響を少なくできる副フロート１０Ｂを提供することができるのである。
【００６４】
さらに、請求項４に係る発明においては、
「ワイヤー２０に挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂを介して取着され、プールの各レーンを区画するために使用するレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂであって、
これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを、前記挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂと、これらの挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂの外面から前記ワイヤー２０と平行に突出する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３とを備えたものとして合成樹脂により一体成形するとともに、
少なくとも前記外側壁面１３について、その厚さを各翼板１２の厚さより大きくしたこと」
にその構成上の特徴があり、これにより、主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂに向かってきた波のエネルギーを消費して消波効果を発揮するのであり、泳者に波による悪影響を少なくできる主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを提供することができるのである。
【００６５】
請求項５に係る発明においては、
「ワイヤー２０に挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂを介して取着され、プールの各レーンを区画するレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂであって、
これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを、前記挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂと、これらの挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂの外面から前記ワイヤー２０と平行に突出する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３とを備えたものとするとともに、
隣接し合う前記翼板１２間において、前記外側壁面１３の一部に波流入口１４を開口させて、これら各波流入口１４の前記翼板１２に平行な部分について、短尺波流入口部分１４ａと、これより長い長尺波流入口部分１４ｂが存在し得るようにしたこと」
にその構成上の特徴があり、これにより、短尺波流入部分１４ａ及び長尺波流入部分１４ｂの存在によって、２枚の翼板１２間に流入してきた波に複雑な乱流を形成し、波のエネルギーを効果的に消費して、消波機能が向上する主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを提供することができるのである。
【００６６】
そして、請求項６に係る発明では、
「ワイヤー２０に挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂを介して取着され、プールの各レーンを区画するレーンロープ用の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂであって、
これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを、前記挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂと、これらの挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂの外面から前記ワイヤー２０と平行に突出する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３とを備えたものとするとともに、
隣接し合う前記翼板１２間において、前記外側壁面１３の一部に波流入口１４を開口させて、これら各波流入口１４の開口率が４０％〜５０％となるようにしたこと」
にその構成上の特徴があり、これにより、各波流入口１４の開口率を４０％〜５０％とすることにより、消波機能を最も効果的に発揮できる主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを提供することができるのである。
【図面の簡単な説明】
【００６７】
【図１】本発明に係る主フロート１０Ａを示すもので、（ａ）は主フロート１０Ａの斜視図、（ｂ）は主フロート１０Ａの正面図、（ｃ）は主フロート１０Ａの側面図、（ｄ）は主フロート１０Ａの平面図である。
【図２】同主フロート１０Ａの多数によって構成したレーンロープを示すもので、（ａ）はその正面図、（ｂ）はその平面図、（ｃ）はその側面図である。
【図３】同主フロート１０Ａの拡大斜視図である。
【図４】同主フロート１０Ａの波による動きを示すもので、（ａ）は静止していた主フロート１０Ａの２枚の翼板１２間に波が侵入する様子を示す側面図、（ｂ）当該主フロート１０Ａが波のエネルギーを受けて少し揺動した状態を示す側面図である。
【図５】本発明に係る副フロート１０Ｂを示すもので、（ａ）は副フロート１０Ｂの斜視図、（ｂ）は副フロート１０Ｂの背面図、（ｃ）は副フロート１０Ｂの側面図、（ｄ）は副フロート１０Ｂの正面図、（ｅ）は副フロート１０Ｂの平面図である。
【図６】多数の他のフロート間に本発明に係る副フロート１０Ｂを挿入したレーンロープを示すもので、（ａ）はその正面図、（ｂ）はその平面図、（ｃ）はその側面図である。
【図７】本発明に係る主フロート１０Ａ又は副フロート１０Ｂに形成してある波流入口１４の形状の他の例を示す図であって、（ａ）は２枚の翼板１２間において縦長の長方形と横長の長方形とからなる波流入口１４を示す正面図、（ｂ）は２枚の翼板１２間において偏在している波流入口１４を隔壁１６を中心にした線対称の位置に配置した例を示す正面図、（ｃ）は１つの波流入口１４が短尺波流入口部分１４ａと長尺波流入口部分１４ｂを備えた例を示す正面図である。
【図８】特許文献１に示されているフロートを示すもので、（ａ）は側面図、（ｂ）は縦断面図、（ｃ）は複数並べたときの正面図である。
【図９】特許文献３に示されているフロートを示すもので、（ａ）は斜視図、（ｂ）は複数並べたときの正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００６８】
次に、以上のように構成した各請求項に係る発明を、図面に示した実施の形態である主フロート１０Ａあるいは副フロート１０Ｂについて説明すると、図１〜図４には、請求項１、請求項２、請求項５、または請求項６に係る主フロート１０Ａが示してあり、請求項１、請求項２、請求項３、請求項５、または請求項６に係る副フロート１０Ｂが示してある。
【００６９】
本実施形態における主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、発泡性の合成樹脂材料を射出成形して一体的に成形したものであり、水に浮くようにしたものである。合成樹脂材料の具体例としては、ポリプロピレンやポリエチレンが採用される。
【００７０】
各主フロート１０Ａは、図１の（ａ）〜（ｄ）に示したように、中心の挿入筒状体１１と、この挿入筒状体１１の外面からワイヤー２０と平行に突出する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３とを備えたものである。一方、各副フロート１０Ｂは、図５の（ａ）〜（ｅ）に示したように、ワイヤー２０に側面から当接される半筒状体１１ｂと、この半筒状体１１ｂの外面からワイヤー２０と平行に突出し、外端に位置する２つのものが平面を構成する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３と、前記平面を構成する２つの翼板１２の外面に形成されて、別の副フロート１０Ｂ側の係合部１７に係合される係合部１７を備えたものである。
【００７１】
本実施形態においては、翼板１２の数を６枚とし、各翼板１２間の角度は６０度となるようにしてある。このようにしたのは、対向し合う一対の翼板１２が１８０度を形成して直線上に並ぶし、当該主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを水面上に浮かせた場合、直線上になった一対の翼板１２が水面に浮くことによって、当該主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを水面に対して安定させることができるからである。
【００７２】
さらに、これの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂについては、少なくとも外側壁面１３について、その厚さを各翼板１２の厚さより大きくして、これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂが回転モーメントの高いフライホイールのような機能を発揮させ、これにより波のエネルギー消費をよい効果的に行えるようにすることができる。
【００７３】
なお、本実施形態における主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、図１及び図５の各（ａ）に示したように、正面から見た中心部分に隔壁１６を一体化したものであるが、この隔壁１６には、その左右からの水または波の移動流入を許容する透過孔１６ａが形成してある。このような隔壁１６は、必ずしも必要なものではない。何故なら、これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂは、上述したように、中心の挿入筒状体１１または半筒状体１１ｂから放射状に広がる複数の翼板１２の先端に外側壁面１３を一体化したものであるから、これらの構造によってワイヤー２０に対する取り付けあるいは支持がなされるものであるからである。
【００７４】
また、各主フロート１０Ａには、隣接し合う翼板１２間において、外側壁面１３の一部に波流入口１４が開口させてあり、これら各波流入口１４は、図１の（ｂ）または（ｄ）、及び図３に示したように、前記隣接し合う翼板１２間の中心面１２ａに対して上下に位置させてある。この波流入口１４は、請求項３の副フロート１０Ｂについても、図５の（ａ）、（ｄ）、または（ｅ）に示したように、同様にして形成してある。
【００７５】
そして、本実施形態に係る主フロート１０Ａ及び副フロート１０Ｂの各翼板１２表面には、図３及び図５の（ａ）に示したように、ワイヤー２０と平行になる流れ防止板１５が一体化してある。この流れ防止板１５は、主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂ内での乱流の発生をより一層増加させるためのものである。
【００７６】
なお、本実施形態の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂを構成している各部材には端部が存在しているが、これらの全ての端部には、面取りが施してある。これらの主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂの端部には、泳者の身体の一部が強く接触する場合があり得るが、その際に端部が角張っていると泳者が怪我をする可能性がある。これを回避するために、本実施形態の主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂの端部には、例えば図３に示したように、比較的大きな面取りが施してあるのである。
【００７７】
さて、主フロート１０Ａの波流入口１４についても、副フロート１０Ｂの波流入口１４についても、外側壁面１３の一部に開口され、前記隣接し合う翼板１２間の中心面１２ａに対して上下に位置させた波流入口１４については、種々な態様が考えられる。
【００７８】
まず、図１〜図４に示した実施形態に係る波流入口１４は、例えば図１の（ｂ）に示したように、図示左側の波流入口１４の、外側壁面１３との境界部を、図示左上側から右下側に傾斜する斜線としてあり、中心面１２ａより上側部分の波流入口１４の面積は中心面１２ａより下側部分の波流入口１４の面積より小さくなっている。つまり、外側壁面１３の一部に開口させた波流入口１４は、中心面１２ａに対して上下に位置するとともに、中心面１２ａより下側に偏在しているものである。
【００７９】
中心面１２ａに対して上下となっている波流入口１４は、図７の（ａ）に示す例では、図示左側の波流入口１４について、波流入口１４の上側部分を縦長の長方形とし、同下側部分を横長の長方形として形成することもできる。この場合は、中心面１２ａより上側の波流入口１４の面積は中心面１２ａより下側の波流入口１４の面積より小さくなっていて、中心面１２ａに対して偏在している。
【００８０】
また、この波流入口１４は、図７の（ｂ）に例示すように形成することができる。この例では、図示左側の波流入口１４の、外側壁面１３との境界部を、図示左上側から右下側に傾斜する斜線としてあり、中心面１２ａより上側部分の波流入口１４の面積を中心面１２ａより下側部分の波流入口１４の面積より小さくしてあり、この点は、図１の（ｂ）に例示したのと同じである。これに対して、図示右側の波流入口１４については、図示左側の波流入口１４とは逆の斜線で外側壁面１３とを区画している。つまり、外側壁面１３に開口させた左右２つの波流入口１４は、隣接し合う翼板１２間全体でみても、中心面１２ａに対して偏在していることになる。
【００８１】
さらに、隔壁１６を有してこの隔壁１６の左右に波流入口１４を有する場合には、図示はしていないが、波流入口１４の中心面１２ａに対する上下配置または偏在を、
・隔壁１６の左右において、同一面積の波流入口１４を、隣接し合う翼板１２間の中心面１２ａに対して斜めに配置すること
・この場合、各波流入口１４は独立したものであっても、連設するものでもよい
・隣接し合う翼板１２間の中心面１２ａと隔壁１６との交点に対して、２つの波流入口１４を点対象位置に形成すること
・同一形状の波流入口１４を、隔壁１６の左右において、中心面１２ａに対して斜めに配置すること
・同一面積の波流入口１４の重心を、隔壁１６に対して線対称位置に配置すること
・同一面積の波流入口１４の重心を、隔壁１６と中心面１２ａとの交点に対して点対称位置に配置すること
等のように、種々な状態でなし得ることができる。
【００８２】
以上の波の各部材に対する衝突や波エネルギーの消費は、図４の（ａ）に示した矢印ように種々な形態でなされるが、特に、波のエネルギーが主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂの回転や揺動に消費された場合は、その消費エネルギーは大きなものとなる。何故なら、図４の（ｂ）に示すように、水中で、しかも、図４の（ａ）及び（ｂ）中に点を付した区画部分に水が入った状態で、主フロート１０Ａまたは副フロート１０Ｂが揺動するには、周囲の水から受ける粘性抵抗や、点を付した区画部分に入った水の慣性力に抗しなければならず、大きなエネルギー消費が行われるのである。
【００８３】
なお、図３には、主フロート１０Ａの１つの波流入口１４から流入してくる波の流れを、当該波流入口１４の外側から内側に掛けての代表的なものとしての（１）〜（４）について矢印にて例示してある。波（１）は、波流入口１４から流入した後、流れ防止板１５にて方向変換される例を示し、波（２）は、波流入口１４から流入した後、波流入口１４の図示上部から外に流れ出る例を示している。また、波（３）は、波流入口１４から流入した後、隔壁１６の透過孔１６ａから反対側に流れ出る例を示し、波（４）は、波流入口１４から流入した後、波流入口１４を形成している外側壁面１３の裏側にて方向変換される例を示している。何れの波の流れ（１）〜（４）についても、当該波流入口１４から流入した後は「乱流」を形成するものであることを示している。
【００８４】
さて、請求項３の実施形態に係る副フロート１０Ｂは、図５及び図６に示したように、請求項１の実施形態である主フロート１０Ａを縦に半分にしたような形状を有するものである。そのため、この副フロート１０Ｂは、図５に示したように、ワイヤー２０に側面から当接される半筒状体１１ｂと、この半筒状体１１ｂの外面からワイヤー２０と平行に突出し、外端に位置する２つのものが平面を構成する複数の翼板１２と、これら各翼板１２の外端に一体化されて、これら各翼板１２を覆っている外側壁面１３と、前記平面を構成する２つの翼板１２の外面に形成されて、別の副フロート１０Ｂ側の係合部１７に係合される係合部１７を備えたものである。
【００８５】
勿論、この副フロート１０Ｂにおいても、主フロート１０Ａにおける波流入口１４と同様な波流入口１４を備えているものであり、この波流入口１４も、隣接し合う翼板１２間において、外側壁面１３の一部に波流入口１４を開口させ、これら各波流入口１４を前記隣接し合う翼板１２間の中心面１２ａに対して上下に位置させたものである。
【００８６】
この副フロート１０Ｂは、他のフロートとともにワイヤー２０に取り付けられるにあたって、その２つをワイヤー２０を挟み込むように配置するものである。挟み込みが完了すると同時に両副フロート１０Ｂを強圧すれば、一方の副フロート１０Ｂの係合部１７が、他方の副フロート１０Ｂの係合部１７に対して係止されることになり、２つの副フロート１０Ｂは強固な一体物になる。
【００８７】
以上のように副フロート１０Ｂを構成し、２つをワイヤー２０を中心に両側から強圧するのは、この種のレーンロープを長年使用すると、多数の他のフロート間に隙間ができるが、この隙間を無くすために当該副フロート１０Ｂをワイヤー２０の横から挿入するものである。
【符号の説明】
【００８８】
１０Ａ  主フロート
１０Ｂ  副フロート
１１    挿入筒状体
１１ｂ  半筒状体
１２    翼板
１２ａ  中心面
１３    外側壁面
１４    波流入口
１４ａ  短尺波流入口部分
１４ｂ  長尺波流入口部分
１５    流れ防止板
１６    隔壁
１６ａ  透過孔
１７    係合部
２０    ワイヤー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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