(57)【要約】      （修正有）【課題】釣竿の未使用時に、尻手リングが尻栓と衝突しない構成を持つ釣竿の提供。【解決手段】本発明による釣竿は、中空の管状に形成された第１の竿体１０と、前記第１の竿体１０に収容された第１の位置と、前記第１の位置よりも前方の第２の位置と、を取りえるように構成された第２の竿体１２と、前記第２の竿体１２に設けられた磁石５０と、前記第１の竿体１０の後端に設けられた尻栓２０と、前記尻栓２０に揺動可能に設けられ、その少なくとも一部が磁性体から成る尻手リング３０と、を備える。前記尻手リング３０は、前記第２の竿体１２が前記第１の位置にあるときに前記磁石５０により前記尻栓２０に吸着されるように構成される。【選択図】図２
2018068215.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
中空の管状に形成された第１の竿体と、
前記第１の竿体に収容された第１の位置と、前記第１の位置よりも前方の第２の位置と、を取りえるように構成された第２の竿体と、
前記第２の竿体に設けられた磁石と、
前記第１の竿体の後端に設けられた尻栓と、
前記尻栓に揺動可能に設けられ、その少なくとも一部が磁性体から成る尻手リングと、
を備え、
前記尻手リングは、前記第２の竿体が前記第１の位置にあるときに前記磁石により前記尻栓に吸着されるように構成されている、釣竿。
【請求項２】
前記尻栓の後面に凹部が形成されており、
前記尻手リングは、前記尻栓の後面の前記凹部の底面に対して倒伏した倒伏姿勢と当該底面に対して起立した起立姿勢とをとることができるように設けられる、
請求項１に記載の釣竿。
【請求項３】
前記尻手リングは、前記尻栓の後面の前記凹部の底面から突出するアンカーを介して前記尻栓に設けられる、請求項２に記載の釣竿。
【請求項４】
前記尻手リングは、前記第２の竿体が前記第１の位置にあるときに前記磁石により前記尻栓の前記凹部の前記底面に吸着されるように構成される、請求項２又は請求項３に記載の釣竿。
【請求項５】
前記第２の竿体の後端に設けられた下栓をさらに備え、
前記磁石は、前記下栓に設けられている、請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の釣竿。
【請求項６】
前記下栓は、前記尻栓の前面と対向する後面を有しており、
前記磁石は、柔軟性のあるラバーマグネットであり、前記下栓の前記後面に設けられている、請求項５に記載の釣竿。
【請求項７】
前記下栓の前記後面には凹部が形成されており、
前記磁石は、その後面が前記下栓の後面よりも後退するように、前記凹部内に設けられている、請求項５に記載の釣竿。
【請求項８】
前記下栓と前記尻栓との間に設けられた緩衝部材をさらに備える、請求項１ないし請求項７のいずれか１項に記載の釣竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、尻手リングを備えた釣竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、尻手リングを備えた釣竿が知られている。この種の釣竿は、尻手リングにロープを結びつけた状態で使用される。これにより、釣竿が落水しても、ロープをたぐり寄せることにより落水した釣竿を容易に回収することができる。
【０００３】
このような尻手リングを備えた釣竿は、例えば、特開２００９−２４０２８３号公報、実開平５−２１６６０号公報、及び実開昭５５−６８４６５号公報に開示されている。
【０００４】
従来の尻手リングは、釣竿の後端に設けられる尻栓にアンカーを介して取り付けられる。アンカーは円柱状に形成され、その側面には貫通孔が形成される。尻手リングは、このアンカーに形成された貫通孔に取り付けられる。尻手リングは、ロープの結びつけを容易にすべく、アンカーの貫通孔の周りに揺動可能に設けられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００９−２４０２８３号公報
【特許文献２】実開平５−２１６６０号公報
【特許文献３】実開昭５５−６８４６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従来の尻手リングは、アンカーに対して揺動可能に取り付けられるため、釣竿の輸送中に尻栓と衝突してしまう。尻手リングと尻栓とが衝突することにより、両者に傷がつくおそれがある。
【０００７】
本発明の目的は、上述した従来の尻手リングを備えた釣竿における問題を緩和又は解決することである。より具体的な本発明の目的の一つは、釣竿の未使用時に、尻手リングが尻栓と衝突しないようにすることである。本発明のこれ以外の目的は、本明細書全体を参照することにより明らかとなる。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一実施形態による釣竿は、中空の管状に形成された第１の竿体と、前記第１の竿体に収容された第１の位置と、前記第１の位置よりも前方の第２の位置と、を取りえるように構成された第２の竿体と、前記第２の竿体に設けられた磁石と、前記第１の竿体の後端に設けられた尻栓と、前記尻栓に揺動可能に設けられ、その少なくとも一部が磁性体から成る尻手リングと、を備える。
【０００９】
本発明の一実施形態において、前記尻手リングは、前記第２の竿体が前記第１の位置にあるときに前記磁石により前記尻栓に吸着されるように構成されている。また、本発明の一実施形態において、前記尻手リングは、前記第２の竿体が前記第２の位置にあるときに、前記尻栓に対する揺動が前記磁石によって妨げられないように構成される。
【００１０】
これらの実施形態における釣竿は、いわゆる振出式の釣竿であり、輸送時等の未使用時には、当該第２の竿体が当該第１の竿体の内部に収容される。このとき、当該第２の竿体は第１の位置にある。一方、当該釣竿の使用時には、当該第２の竿体が当該第１の竿体から第２の位置まで引き出される。
【００１１】
よって、当該釣竿の未使用時には、当該第２の竿体が第１の位置にあるため、尻手リングが尻栓に吸着されている。これにより、釣竿の未使用時に、尻手リングが揺動して尻栓と衝突することを防止できる。一方、当該釣竿の使用時には、当該第２の竿体が第２の位置まで引き出されるので、当該第２の竿体が第１の位置にある場合と比較して、磁石と尻手リングとの距離が大きくなる。このため、当該第２の竿体が第２の位置にあるときには、磁石から尻手リングに作用する磁力が尻手リングの揺動を妨げない程度に弱くなる。これにより、釣り人は、尻手リングに容易にロープを結びつけることができる。釣竿の使用時にも尻手リングが尻栓に吸着されていると、ロープを結びつける際に磁石の磁力に逆らって尻手リングを尻栓から起き上がらせるための操作が必要となるが、本発明の上記実施形態によれば、使用時には、尻手リングは尻栓に吸着されないので、尻手リングへのロープの結びつけが容易となる。
【００１２】
本発明の一実施形態による釣竿において、前記尻栓の後面に凹部が形成されており、前記尻手リングは、前記尻栓の後面の前記凹部の底面に対して倒伏した倒伏姿勢と当該底面に対して起立した起立姿勢とをとることができるように設けられる。前記尻手リングは、前記尻栓の後面の前記凹部の底面から突出するアンカーを介して前記尻栓に設けられてもよい。この尻手リングは、第２の竿体が第１の位置にあるときに、磁石により尻栓の凹部の底面に吸着されるように構成されてもよい。
【００１３】
当該実施形態によれば、尻手リングが尻栓に吸着されているときに、当該尻手リングが周囲の物体に接触しにくくなる。これにより、釣竿の未使用時において、尻手リングの破損を防止できる。
【００１４】
本発明の一実施形態による釣竿は、前記第２の竿体の後端に設けられた下栓をさらに備える。本発明の一実施形態において、前記磁石は、前記下栓に設けられている。
【００１５】
当該実施形態によれば、前記第２の竿体が第１の位置にあるときに磁石が尻栓の近くに位置するので、強い磁石を用いなくとも尻手リングを当該尻栓に吸着できる。
【００１６】
本発明の一実施形態において、前記磁石は、柔軟性のあるラバーマグネットであってもよい。この磁石シートは、例えば、前記下栓の後面に取り付けられる。
【００１７】
当該実施形態によれば、第２の竿体が第１の竿体に収容されるときに、尻栓及び第２の竿体に加えられる衝撃を和らげることができる。
【００１８】
本発明の一実施形態において、前記下栓の後面に前記磁石を収容する凹部を形成してもよい。例えば、当該磁石は、その後面が前記下栓の後面よりも後退するように、当該凹部内に設けられる。
【００１９】
当該実施形態によれば、第２の竿体が第１の竿体に収容されるときに、磁石に作用する衝撃を和らげることができる。これにより、割れやすい磁石を用いた場合であっても、当該磁石の破損を防止することができる。
【００２０】
本発明の一実施形態による釣竿は、下栓と尻栓との間に設けられた緩衝部材をさらに備える。
【００２１】
当該実施形態によれば、第２の竿体が第１の竿体に収容されるときに、第２の竿体及び尻栓に作用する衝撃を和らげることができる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明の実施形態によれば、釣竿の未使用時に、尻手リングが尻栓と衝突しないようにすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の一実施形態に係る釣竿の構成を模式的に示す側面図である。
【図２】図１の釣竿の部分断面図である。図２においては、中竿が収容位置にある。
【図３】図１の釣竿の部分断面図である。図３においては、中竿が延伸位置にある。
【図４】本発明の他の実施形態による釣竿の部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、適宜図面を参照し、本発明の様々な実施形態を説明する。なお、各図面において共通する構成要素に対しては同一の参照符号が付されている。各図面は、説明の便宜上、必ずしも正確な縮尺で記載されているとは限らない点に留意されたい。
【００２５】
図１は、本発明の一実施形態に係る釣竿１の外観図である。図示の実施形態において、釣竿１は、手元竿１０と、手元竿１０の前方にある中竿１２と、中竿１２の前方にある中竿１４と、中竿１４の前方にある穂先竿１６と、を有する振出式の釣竿である。図１に示した例では、釣竿１は、手元竿１０、中竿１２、中竿１４、及び穂先竿１６の４本の竿体を備えるが、釣竿１は任意の数の中竿を備えることができる。
【００２６】
手元竿１０、中竿１２、及び中竿１４は中空の管状に形成される。釣竿１の不使用時においては、中竿１２、中竿１４、穂先竿１６が手元竿１０に収納される。釣竿１の使用時には、中竿１２、中竿１４、及び穂先竿１６が前方に引き出され、隣接する竿体と連結される。例えば、前方に引き出された中竿１２は、その後端の内周面において竿体１０の前端の外周面と連結される。同様に、引き出された中竿１４は中竿１２と連結され、穂先竿１６は中竿１４と連結される。図１は、使用時における釣竿１の外観を示している。つまり、図１に示されている釣竿１においては、中竿１２、中竿１４、及び穂先竿１６が前方に引き出され、隣接する竿体と連結されている。
【００２７】
本発明の一実施形態において、手元竿１０、中竿１２、中竿１４、及び穂先竿１６は、例えば、炭素繊維に合成樹脂を含浸したプリプレグシートを用いて形成される。本発明の一実施形態において、手元竿１０、中竿１２、中竿１４、及び穂先竿１６は、それぞれ穂先方向に先細りとなるテーパー形状を有するように形成される。
【００２８】
中竿１２、中竿１４、及び穂先竿１６の外周面には、リールから繰り出される釣糸を釣竿１の穂先まで案内する複数の釣糸ガイドが設けられてもよい。図１においては、このリール及び釣糸ガイドの図示を省略している。
【００２９】
本明細書において、釣竿１及びその構成部材の前後方向に言及する場合には、文脈上別に解されるべき場合を除き、図１に示すように、釣竿１の穂先側を「前」とし、一方、釣竿１の手元側を「後」とする。
【００３０】
続いて、図２及び図３を参照して、釣竿１についてさらに説明する。図２及び図３は、図１の釣竿１をその軸線を通る平面で切断した断面の一部を示す断面図である。図２においては、各竿体（中竿１２、中竿１４、及び穂先竿１６）が手元竿１０に収容されており、一方、図３においては、各竿体が隣接する竿体から引き出されている。すなわち、図２において、中竿１２は手元竿１０に収容された収容位置にある。一方、図３において、中竿１２は、その外周面が手元竿１０の内周面と連結されるまで引き出された延伸位置にある。釣竿１の未使用時（例えば運搬時）には、中竿１２は図２に示す収容位置にある。一方、釣竿１の使用時には、中竿１２は、収容位置から手元竿１０の内周面と連結される延伸位置まで引き出される。図２及び図３においては、説明を簡潔にするため、中竿１４及び穂先竿１６については図示を省略している。
【００３１】
図示の実施形態においては、手元竿１０の後端に尻栓２０が着脱可能に設けられている。尻栓２０は、例えばＡＢＳ樹脂、ナイロン、もしくはこれら以外の各種樹脂材料から形成される。尻栓２０の材料は本明細書に例示したものに限定されず、尻栓２０の材料として公知の各種材料を用いることができる。
【００３２】
本発明の一実施形態において、尻栓２０は、概ね円柱形状に形成された尻栓本体２１を有する。図示の実施形態においては、尻栓本体２１の側面の前方側に雄ねじが形成されている。この雄ねじが手元竿１０の内周面の後端に形成された雌ねじと螺合されることにより、尻栓２０は手元竿１０の後端に取り付けられる。尻栓本体２１の後部は全部よりも若干大径に形成されている。図示の実施形態において、当該大径部の前面と手元竿１０の後端面との間には、Ｏリング２８が設けられている。このＯリング２８により、水、砂、及び塩等の異物が手元竿１０の内部に侵入することを防止できる。
【００３３】
本発明の一実施形態において、尻栓本体２１の後面には凹部２２が形成されている。この凹部２２は、後述する尻手リング３０を収容可能に形成される。一方、尻栓本体２１の前面２６には、緩衝部材２７が設けられてもよい。緩衝部材２７は、例えば円盤形状に形成される。本発明の一実施形態において、緩衝部材２７は、ゴム、エチレン酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、コルク、エラストマー、又はこれら以外の高いクッション性（衝撃吸収性）を有する素材から形成される。
【００３４】
本発明の一実施形態において、尻栓本体２１には、凹部２２の底面２９から尻栓本体２１の前面２６まで貫通する貫通孔２３が形成されている。貫通孔２３は、手元竿１０の軸線Ａに沿って延びるように形成される。図示の実施形態においては、貫通孔２３は、尻栓２０の軸線（手元竿１０の軸線Ａと一致する）から偏心した位置に形成されている。この貫通孔２３には、棒状のアンカー２４が設けられている。アンカー２４は例えば金属製である。図示の実施形態において、貫通孔２３は、比較的大きな内径を有しており前面２６に開口する大径部２３ａと、当該大径部よりも小さな内径を有しており凹部２２の底面２９に開口する小径部２３ｂとを有している。アンカー２４もこの貫通孔２３の形状に応じた形状に形成される。図示の実施形態において、アンカー２４のうち貫通孔２３の大径部２３ａに収容される部分は、小径部２３ｂの内径よりも大きな外径を有している。これにより、アンカー２４は尻栓本体２１に抜け止めされている。
【００３５】
本発明の一実施形態において、アンカー２４は、凹部２２の底面２９から後方に若干突出するように形成される。図示の実施形態において、アンカー２４の底面から突出した位置には貫通孔２５が形成されている。この貫通孔２５は、手元竿１０の軸線Ａの方向とは直交する方向に延伸するように形成されている。
【００３６】
本発明の一実施形態において、貫通孔２５には、環状の尻手リング３０が差し込まれている。このように、本発明の一実施形態における尻手リング３０は、アンカー２４を介して尻栓２０に取り付けられる。尻手リング３０は、貫通孔２５の軸線の周りに揺動可能にアンカー２４に取り付けられる。これにより、尻手リング３０は、凹部２２の底面２９に対して倒伏した倒伏姿勢と、底面２９に対して起立した起立姿勢とを取ることができる。図２に示されている尻手リング３０は倒伏姿勢を取っており、一方、図３に示されている尻手リング３０は起立姿勢をとっている。図２に示すように、尻手リング３０は、倒伏姿勢においては、凹部２２の外へ露出しないように構成及び配置される。尻手リング３０は、軸線Ａから偏心した位置に設けられているアンカー２４に軸支されているので、比較的大径に形成することが可能である。より具体的には、尻手リング３０の直径が凹部２２の底面２９の半径より大きい場合であっても、当該尻手リングは、倒伏姿勢をとったときに凹部２２から外へ露出しないように凹部２２へ収納され得る。本発明の一実施形態においては、尻栓本体２１の底面２９の一部を突出させて突出部を形成し、この突出部に軸線Ａと直交する方向に延伸する貫通孔を設け、この貫通孔に尻手リング３０が取り付けられる。このようにして取り付けられた尻手リング３０も、当該貫通孔の周りに揺動可能に設けられ、凹部２２の底面２９に対して倒伏した倒伏姿勢と、底面２９に対して起立した起立姿勢とを取ることができる。
【００３７】
本発明の一実施形態において、尻手リング３０は、後述する磁石５０の磁力によって吸着されるように、その少なくとも一部が磁性体（強磁性体）から成る。尻手リング３０の素材としては、例えばフェライトを用いることができる。
【００３８】
本発明の一実施形態において、中竿１２の後端には下栓４０が着脱可能に設けられている。下栓４０は、例えばＡＢＳ樹脂、ナイロン、もしくはこれら以外の各種樹脂材料から形成される。尻栓４０の材料は本明細書に例示したものに限定されず、尻栓４０の材料として公知の各種材料を用いることができる。
【００３９】
本発明の一実施形態において、下栓４０は、概ね円柱形状に形成された下栓本体４１を有する。図示の実施形態においては、下栓本体４１の側面の前方側に雄ねじが形成されている。この下栓本体４１の雄ねじが中竿１２の内周面の後端に形成された雌ねじと螺合されることにより、下栓４０は中竿１２の後端に取り付けられる。
【００４０】
本発明の一実施形態において、下栓本体４１の後面には凹部４２が形成されている。この凹部４２には、磁石５０が収容される。磁石５０は、円盤形状に形成される。磁石５０は、図示のように、その後面５１が下栓本体の後面４３よりも後退するように、当該凹部４２の底面に設けられてもよい。磁石５０は、凹部４２の底面に接着剤により固定されてもよい。
【００４１】
本発明の一実施形態においては、磁石５０として、任意の永久磁石を用いることができる。例えば、磁石５０として、ネオジム磁石、フェライト磁石、コバルト磁石、アルニコ磁石、又はこれら以外の任意の永久磁石を用いることができる。
【００４２】
本発明の一実施形態において、磁石５０は、中竿１２が図２に示す収納位置にあるときに、その磁力により尻手リング３０を尻栓２０の凹部２２の底面２９に吸着できるように構成及び配置される。本発明の一実施形態において、磁石５０は、中竿１２が図３に示す延伸位置にあるときに、尻手リング３０の貫通孔２５の周りでの揺動を妨げない程度の磁力を有する。本発明の一実施形態においては、中竿１２を延伸位置にした状態で釣竿１の後端を鉛直下方に向けたときに尻手リング３０が底面２９から離れることができれば、尻手リング３０の貫通孔２５の周りでの揺動が磁石５０の磁力によって妨げられていないと考えることができる。
【００４３】
続いて、釣竿１の使用方法について説明する。上述したように、釣竿１の未使用時には、中竿１２は図２に示す収容位置にある。このとき、尻手リング３０は、磁石５０の磁力により凹部２２の底面２９に吸着されている。これにより、釣竿１の未使用時には、尻手リング３０の揺動が規制されているため、尻手リング３０と尻栓２０との衝突を防ぐことができる。
【００４４】
一方、釣竿１の使用時には、中竿１２は、釣り人の操作により、手元竿１０の内部をその軸線Ａに沿って手元竿１０の内周面と連結されるまで前方に摺動し、図３に示す延伸位置に達する。このとき、磁石５０から尻手リング３０に作用する磁力は、尻手リング３０の貫通孔２５周りでの揺動を妨げない程度に弱くなっている。よって、尻栓２０が鉛直下方を向くように釣竿１を保持することにより、尻手リング３０を起立姿勢にすることができる。尻手リング３０は、起立姿勢において凹部２２の底面２９から離れて、凹部２２から露出することができる。このとき、尻手リング３０が凹部２２から露出しているので、釣り人は、尻手リング３０にロープを容易に結びつけることができる。
【００４５】
釣竿１を使用後に運搬する際には、中竿１２を他の竿体とともに手元竿１０の内部に収容する。中竿１２は、釣り人の操作により手元竿１０の内部をその軸線Ａに沿って下栓４０の後面４３が尻栓２０又は緩衝部材２７と接するまで後方に摺動して、図２に示す収容位置に達する。上述のとおり、中竿１２が収容位置にある場合、磁石５０の磁力により、尻手リング３０は凹部２２の底面２９に吸着される。また、磁石５０の後面４３が下栓本体の後面５１よりも後退しているので、中竿１２を手元竿１０へ収容するとき磁石５０へ作用する衝撃を小さくすることができる。
【００４６】
図４には、本発明の他の実施形態による釣竿に備えられる下栓１４０を示す。この下栓１４０は、図１ないし図３に示されている釣竿１において、下栓４０に代えて用いられ得る。下栓１４０は、後面に磁石を収容するための凹部が形成されていない点で下栓４０と異なっている。
【００４７】
図示の実施形態においては、下栓１４０は、その後面１４１が平坦となるように形成されている。この平坦な後面１４１には、ラバーマグネット１５０が設けられている。ラバーマグネット１５０は、ゴムにフェライト等の磁性材料の粉末を混ぜた原料をシート状に成形し、このシート状の成形体を着磁することにより形成される。ラバーマグネット１５０として、市販のラバーマグネットを用いることができる。ラバーマグネット１５０は、柔軟性が高いため、中竿１２を手元竿１０に収容する際に、手元竿１０及び中竿１２に加えられる衝撃を吸収することができる。
【００４８】
本明細書で説明された各構成要素の寸法、材料、及び配置は、実施形態中で明示的に説明されたものに限定されず、この各構成要素は、本発明の範囲に含まれうる任意の寸法、材料、及び配置を有するように変形することができる。また、本明細書において明示的に説明していない構成要素を、説明した実施形態に付加することもできるし、各実施形態において説明した構成要素の一部を省略することもできる。
【符号の説明】
【００４９】
１  釣竿
１０  手元竿
１２、１４  中竿
１６  穂先竿
２０  尻栓
２１  尻栓本体
２２  凹部
２３  貫通孔
２３ａ  大径部
２３ｂ  小径部
２４  アンカー
２５  貫通孔
２６  前面
２７  緩衝部材
２８  Ｏリング
２９  底面
３０  尻手リング
４０、１４０  下栓
４１  下栓本体
４２  凹部
４３  後面
５０  磁石
１５０  ラバーマグネット
【図１】
2018068215.tif 000003
【図２】
2018068215.tif 000004
【図３】
2018068215.tif 000005
【図４】
2018068215.tif 000006