(57)【要約】【課題】変倍率が高く良好な光学性能を有する接眼光学系、光学機器及び接眼光学系の製造方法を提供する。【解決手段】接眼光学系ＥＬは、２以上のレンズ群を有し、このレンズ群は、物体側に配置され、負の屈折力を有する第１変倍レンズ群ＧＦ１と、アイポイント側に配置され、正の屈折力を有する第２変倍レンズ群ＧＦ２と、を含み、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々と隣り合うレンズ群との間隔を変化させ、所定の条件式による条件を満足する。【選択図】図１
2018060041.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
２以上のレンズ群を有し、
前記レンズ群は、物体側に配置され、負の屈折力を有する第１変倍レンズ群と、アイポイント側に配置され、正の屈折力を有する第２変倍レンズ群と、を含み、
高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、前記第１変倍レンズ群及び前記第２変倍レンズ群の各々と隣り合うレンズ群との間隔を変化させ、
次式の条件を満足することを特徴とする接眼光学系。
−０．２０  ＜  （Ｒｆ−Ｒｒ）／（Ｒｆ＋Ｒｒ）  ＜  ３０．００
但し、
Ｒｆ：最もアイポイント側のレンズ成分の最も物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒｒ：最もアイポイント側のレンズ成分の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径
ここで、レンズ成分とは、単レンズまたは接合レンズのことをいう。
【請求項２】
高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、前記第１変倍レンズ群及び前記第２変倍レンズ群が光軸方向に移動することを特徴とする請求項１に記載の接眼光学系。
【請求項３】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１または２に記載の接眼光学系。
０．５０  ＜  ΔＤ１／（−ｆ１）  ＜  ０．９３
但し、
ｆ１：前記第１変倍レンズ群の焦点距離
ΔＤ１：前記第１変倍レンズ群の、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量
ここで、前記移動量は、物体側からアイポイント側への移動を正とする。
【請求項４】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の接眼光学系。
０．５０  ＜  （−ｆ１）／ｆ２  ＜  １．２５
但し、
ｆ１：前記第１変倍レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２変倍レンズ群の焦点距離
【請求項５】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の接眼光学系。
０．９２  ＜  ΔＤ１／ΔＤ２  ＜  １．６５
但し、
ΔＤ１：前記第１変倍レンズ群の、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量
ΔＤ２：前記第２変倍レンズ群の、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量
ここで、前記移動量は、物体側からアイポイント側への移動を正とする。
【請求項６】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の接眼光学系。
０．２０  ＜  ΔＤ２／ｆ２  ＜  ０．７０
但し、
ｆ２：前記第２変倍レンズ群の焦点距離
ΔＤ２：前記第２変倍レンズ群の、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量
ここで、前記移動量は、物体側からアイポイント側への移動を正とする。
【請求項７】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の接眼光学系。
１．８９  ＜  Ｎｍａｘ
但し、
Ｎｍａｘ：全系のレンズの媒質におけるｄ線に対する屈折率の最大値
【請求項８】
最もアイポイント側のレンズ成分は、アイポイント側に凹面を向けたメニスカス形状であることを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の接眼光学系。
【請求項９】
全系若しくは一部を光軸方向に移動させることにより視度を調整することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の接眼光学系。
【請求項１０】
観察面を光軸方向に移動させることにより視度を調整することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の接眼光学系。
【請求項１１】
レンズ面の少なくとも１つは非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載の接眼光学系。
【請求項１２】
前記非球面は、前記第１変倍レンズ群内のレンズ面であることを特徴とする請求項１１に記載の接眼光学系。
【請求項１３】
前記非球面は、前記第１変倍レンズ群内の、物体側に向いた凹面であることを特徴とする請求項１１または１２に記載の接眼光学系。
【請求項１４】
前記第１変倍レンズ群及び前記第２変倍レンズ群の少なくとも一方は、接合レンズを有することを特徴とする請求項１〜１３のいずれか一項に記載の接眼光学系。
【請求項１５】
前記接合レンズは、負レンズと正レンズとが接合されており、前記負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率の方が、前記正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率より高いことを特徴とする請求項１４に記載の接眼光学系。
【請求項１６】
前記接合レンズは、前記第１変倍レンズ群に含まれることを特徴とする請求項１４または１５に記載の接眼光学系。
【請求項１７】
高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、前記第１変倍レンズ群及び前記第２変倍レンズ群は、視度を一定に保つように移動することを特徴とする請求項１〜１６のいずれか一項に記載の接眼光学系。
【請求項１８】
少なくとも１つの樹脂レンズを有することを特徴とする請求項１〜１７のいずれか一項に記載の接眼光学系。
【請求項１９】
請求項１〜１８のいずれか一項に記載の接眼光学系を有することを特徴とする光学機器。
【請求項２０】
２以上のレンズ群を有する接眼光学系の製造方法であって、
前記レンズ群として、物体側に配置され、負の屈折力を有する第１変倍レンズ群と、アイポイント側に配置され、正の屈折力を有する第２変倍レンズ群と、を配置し、
高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、前記第１変倍レンズ群及び前記第２変倍レンズ群の各々と隣り合うレンズ群との間隔を変化させるように配置し、
次式の条件を満足するように配置することを特徴とする接眼光学系の製造方法。
−０．２０  ＜  （Ｒｆ−Ｒｒ）／（Ｒｆ＋Ｒｒ）  ＜  ３０．００
但し、
Ｒｆ：最もアイポイント側のレンズ成分の最も物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒｒ：最もアイポイント側のレンズ成分の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径
ここで、レンズ成分とは、単レンズまたは接合レンズのことをいう。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、接眼光学系、光学機器及び接眼光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、観察倍率を変化させる接眼光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。しかしながら、特許文献１は、さらなる光学性能の向上が要望されているという課題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−１８９８６８号公報
【発明の概要】
【０００４】
本発明の第一の態様に係る接眼光学系は、２以上のレンズ群を有し、このレンズ群は、物体側に配置され、負の屈折力を有する第１変倍レンズ群と、アイポイント側に配置され、正の屈折力を有する第２変倍レンズ群と、を含み、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、第１変倍レンズ群及び第２変倍レンズ群の各々と隣り合うレンズ群との間隔を変化させ、次式の条件を満足することを特徴とする。
−０．２０  ＜  （Ｒｆ−Ｒｒ）／（Ｒｆ＋Ｒｒ）  ＜  ３０．００
但し、
Ｒｆ：最もアイポイント側のレンズ成分の最も物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒｒ：最もアイポイント側のレンズ成分の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径
ここで、レンズ成分とは、単レンズまたは接合レンズのことをいう。
【０００５】
また、本発明の第一の態様に係る接眼光学系の製造方法は、２以上のレンズ群を有する接眼光学系の製造方法であって、このレンズ群として、物体側に配置され、負の屈折力を有する第１変倍レンズ群と、アイポイント側に配置され、正の屈折力を有する第２変倍レンズ群と、を配置し、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、第１変倍レンズ群及び第２変倍レンズ群の各々と隣り合うレンズ群との間隔を変化させるように配置し、次式の条件を満足するように配置することを特徴とする。
−０．２０  ＜  （Ｒｆ−Ｒｒ）／（Ｒｆ＋Ｒｒ）  ＜  ３０．００
但し、
Ｒｆ：最もアイポイント側のレンズ成分の最も物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒｒ：最もアイポイント側のレンズ成分の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径
ここで、レンズ成分とは、単レンズまたは接合レンズのことをいう。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】第１実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図であって、（Ｗ）は高倍率端状態を示し、（Ｍ）は中間倍率状態を示し、（Ｔ）は低倍率端状態を示す。
【図３】第２実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図４】第２実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図であって、（Ｗ）は高倍率端状態を示し、（Ｍ）は中間倍率状態を示し、（Ｔ）は低倍率端状態を示す。
【図５】第３実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図６】第３実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図であって、（Ｗ）は高倍率端状態を示し、（Ｍ）は中間倍率状態を示し、（Ｔ）は低倍率端状態を示す。
【図７】第４実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図８】第４実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図であって、（Ｗ）は高倍率端状態を示し、（Ｍ）は中間倍率状態を示し、（Ｔ）は低倍率端状態を示す。
【図９】第５実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１０】第５実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図であって、（Ｗ）は高倍率端状態を示し、（Ｍ）は中間倍率状態を示し、（Ｔ）は低倍率端状態を示す。
【図１１】第６実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１２】第６実施例に係る接眼光学系の視度−１ｍ-1のときの諸収差図であって、（Ｗ）は高倍率端状態を示し、（Ｍ）は中間倍率状態を示し、（Ｔ）は低倍率端状態を示す。
【図１３】上記接眼光学系を搭載するカメラの断面図である。
【図１４】上記接眼光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下、好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、２以上のレンズ群を有し、これらのレンズ群のうち、観察物体（単に「物体」とも呼ぶ）側に配置され、負の屈折力を有する第１変倍レンズ群ＧＦ１と、アイポイント側に配置され、正の屈折力を有する第２変倍レンズ群ＧＦ２とを、これらの第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群Ｇ２の各々と隣り合うレンズ群との間隔を変化させて高倍率端状態から低倍率端状態に変倍するように構成されている。変倍時に第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々と隣り合うレンズ群との間隔が変化することで、良好な光学性能を得ることができる。
【０００８】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２が光軸方向に移動するように構成されていることが望ましい。
【０００９】
変倍の際に移動させるレンズ群として、物体側に正の屈折力を有するレンズ群、アイポイント側に負の屈折力を有するレンズ群を配置した構成の場合、高物体高の主光線通過高が物体側で低くなるため、アイポイントを長く保ちつつ、観察倍率の高倍率化をすることが不可能となる。その結果、高変倍化が不可能となる。一方、上述したように、変倍の際に移動させるレンズ群を、物体側に負の屈折力を有するレンズ群（第１変倍レンズ群ＧＦ１）、アイポイント側に正の屈折力を有するレンズ群（第２変倍レンズ群ＧＦ２）として配置すると、高物体高の主光線通過高を物体側で高く保つことが可能となり、アイポイントを長く保ちつつ、観察倍率の高変倍化が可能となる。結果、高変倍化に有利となる。
【００１０】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（１）を満足することが望ましい。
【００１１】
−０．２０＜（Ｒｆ−Ｒｒ）／（Ｒｆ＋Ｒｒ）＜３０．００      （１）
但し、
Ｒｆ：最もアイポイント側のレンズ成分の最も物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒｒ：最もアイポイント側のレンズ成分の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径
【００１２】
条件式（１）は主にコマ収差補のため、最もアイポイント側のレンズ成分の形状を規定するものである。条件式（１）の下限値を下回ると、画角の大きい光線の偏角が大きくなるためコマ収差が悪化し、解像感の低下を招くため好ましくない。なお、この条件式（１）の効果を確実なものとするために、条件式（１）の下限値を０．００、更に０．２５、更に０．３０、更に０．６５、更に０．６８、更に１．００とすることがより望ましい。また、条件式（１）の上限値を上回ると、最もアイポイント側のレンズ成分の屈折力（パワー）が小さくなり、コマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、この条件式（１）の効果を確実なものとするために、条件式（１）の上限値を２５．００、更に２１．５０、更に２１．０、更に１５．００、更に１０．００、更に８．００、更に６．００、更に５．７０とすることがより望ましい。
【００１３】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（２）を満足することが望ましい。
【００１４】
０．５０  ＜  ΔＤ１／（−ｆ１）  ＜  ０．９３              （２）
但し、
ｆ１：第１変倍レンズ群ＧＦ１の焦点距離
ΔＤ１：第１変倍レンズ群ＧＦ１の、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量
ここで、移動量は、物体側からアイポイント側への移動を正とする。
【００１５】
条件式（２）は全変倍領域にわたり、非点収差、像面湾曲の発生を抑制し、更に、高いズーム変倍比を実現するため、変倍の際に移動する負の屈折力を有するレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１の屈折力（パワー）と移動量を規定するものである。条件式（２）の下限値を下回ると、変倍の際に移動する負の屈折力を有するレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１の屈折力（パワー）に対し、この第１変倍レンズ群ＧＦ１の移動量が小さくなるため、第１変倍レンズ群ＧＦ１による変倍の効果が小さくなる。そのため、変倍時に移動する正の屈折力を有するレンズ群である第２変倍レンズ群ＧＦ２の、変倍比に対する負荷が大きくなることにより、球面収差の悪化を招くため好ましくない。なお、この条件式（２）の効果を確実なものとするために、条件式（２）の下限値を０．５３、更に０．５５、更に０．５６、更に０．６２とすることがより望ましい。また、条件式（２）の上限値を上回ると、変倍の際に移動する負の屈折力を有するレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１の屈折力（パワー）が強くなり、変倍の際に非点収差、像面湾曲の悪化をもたらすため好ましくない。なお、この条件式（２）の効果を確実なものとするために、条件式（２）の上限値を０．９１、更に０．８２、更に０．８５とすることがより望ましい。
【００１６】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（３）を満足することが望ましい。
【００１７】
０．５０  ＜  （−ｆ１）／ｆ２  ＜  １．２５                （３）
但し、
ｆ１：第１変倍レンズ群ＧＦ１の焦点距離
ｆ２：第２変倍レンズ群ＧＦ２の焦点距離
【００１８】
条件式（３）は全変倍領域にわたり、球面収差、像面湾曲の発生を抑制するため、変倍時に移動する２つのレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の屈折力（パワー）を規定するものである。条件式（３）の下限値を下回ると、変倍時に物体側を移動する負の屈折力を有するレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１の屈折力（パワー）が強くなり、変倍時に像面湾曲が大きく発生してしまうため好ましくない。なお、この条件式（３）の効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を０．５５、更に０．６０、更に０．８８とすることがより望ましい。また、条件式（３）の上限値を上回ると、変倍時にアイポイント側を移動する正の屈折力を有するレンズ群である第２変倍レンズ群ＧＦ２の屈折力（パワー）が強くなり、変倍時に球面収差が大きく発生してしまうため好ましくない。なお、この条件式（３）の効果を確実なものとするために、条件式（３）の上限値を１．２０、更に１．１５、更に１．１０、更に１．０５、更に０．９７とすることがより望ましい。
【００１９】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（４）を満足することが望ましい。
【００２０】
０．９２  ＜  ΔＤ１／ΔＤ２  ＜  １．６５                  （４）
但し、
ΔＤ１：第１変倍レンズ群ＧＦ１の、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量
ΔＤ２：第２変倍レンズ群ＧＦ２の、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量
ここで、移動量は、物体側からアイポイント側への移動を正とする。
【００２１】
条件式（４）は全変倍領域にわたり、球面収差、像面湾曲の発生を抑制するため、変倍時に移動する負の屈折力を有するレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１と正の屈折力を有するレンズ群である第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量を規定するものである。条件式（４）の下限値を下回ると、アイポイント側を移動する正の屈折力を有するレンズ群である第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量が大きくなるため、変倍に伴い球面収差が大きく発生してしまうので好ましくない。なお、この条件式（４）の効果を確実なものとするために、条件式（４）の下限値を０．９５、更に１．１０、更に１．３０、更に１．４０、更に１．４４とすることがより望ましい。また、条件式（４）の上限値を上回ると、物体側を移動する負の屈折力を有するレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１の移動量が大きくなるため、変倍に伴い、像面湾曲が大きく発生してしまうので好ましくない。なお、この条件式（４）の効果を確実なものとするために、条件式（４）の上限値を１．６２、更に１．６０、更に１．５７とすることがより望ましい。
【００２２】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（５）を満足することが望ましい。
【００２３】
０．２０  ＜  ΔＤ２／ｆ２  ＜  ０．７０                    （５）
但し、
ｆ２：第２変倍レンズ群ＧＦ２の焦点距離
ΔＤ２：第２変倍レンズ群ＧＦ２の、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量
ここで、移動量は、物体側からアイポイント側への移動を正とする。
【００２４】
条件式（５）は全変倍領域にわたり、球面収差の発生を抑制し、更に、高いズーム変倍比を実現するため、変倍の際に移動する正の屈折力を有するレンズ群である第２変倍レンズ群ＧＦ２の屈折力（パワー）と移動量を規定するものである。条件式（５）の下限値を下回ると変倍の際に移動する正の屈折力を有するレンズ群である第２変倍レンズ群ＧＦ２の屈折力（パワー）に対し、この第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量が小さくなるため、正の屈折力を有するレンズ群による変倍の効果が小さくなる。そのため、変倍時に移動する負の屈折力を有するレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１の、変倍比に対する負荷が大きくなることにより、像面湾曲の悪化を招くため好ましくない。なお、この条件式（５）の効果を確実なものとするために、条件式（５）の下限値を０．２５、更に０．３０、更に０．３２とすることがより望ましい。また、条件式（５）の上限値を上回ると、変倍の際に移動する正の屈折力を有するレンズ群である第２変倍レンズ群ＧＦ２の屈折力（パワー）が大きくなり、変倍の際に球面収差の悪化をもたらすため好ましくない。なお、この条件式（５）の効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限値を０．６６、更に０．６８とすることがより望ましい。
【００２５】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（６）を満足することが望ましい。
【００２６】
１．８９  ＜  Ｎｍａｘ                                      （６）
但し、
Ｎｍａｘ：全系のレンズの媒質におけるｄ線に対する屈折率の最大値
【００２７】
条件式（６）は諸収差の発生を抑制するため、接眼光学系ＥＬを構成するレンズの材質（媒質）のｄ線に対する屈折率を規定するものである。条件式（６）を満たす材質を物体側に配置することで高物体高の主光線の通過高が高い面での偏角を小さくすることが可能となり、像面湾曲の発生を抑制することが可能となる。また、アイポイント側に配置することで低物体高の光線の通過高が高い面の偏角を小さくすることが可能となり、球面収差の発生を抑制することが可能となる。また、変倍の際に移動する正の屈折力を有するレンズ群である第２変倍レンズ群ＧＦ２に条件式（６）を満たす材質を配置することが球面収差の発生を抑制することが可能となり望ましい。なお、この条件式（６）の効果を確実なものとするために、条件式（６）の下限値を１．９０とすることが望ましい。
【００２８】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬにおいて、最もアイポイント側のレンズ成分（例えば、図１における負メニスカスレンズＬ３１）は、アイポイント側に凹面を向けたメニスカス形状であることが望ましい。最もアイポイント側のレンズ群（例えば、図１における第３レンズ群Ｇ３）の最もアイポイント側のレンズ成分をアイポイント側に凹面を向けたメニスカス形状とすることで、画角の大きい光線の偏角が小さくなり、コマ収差が良好になる。
【００２９】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、全系（この接眼光学系ＥＬ全体）若しくはこの接眼光学系ＥＬの一部を光軸方向に移動させることにより視度を調整することが望ましい。接眼光学系ＥＬの一部、または全体を光軸方向に移動させることにより、簡単に視度調整が可能である。また、上記条件式を満足する場合、視度調整を行っても良好な収差性能を維持することが可能である。
【００３０】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、観察面を光軸方向に移動させることにより視度を調整することが望ましい。観察物体面を光軸方向に移動することにより、容易に視度調整が可能である。
【００３１】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬにおいて、レンズ面の少なくとも１つは非球面形状に形成されていることが望ましい。接眼光学系ＥＬの一部に非球面を用いることで、諸収差を良好に補正することが可能になる。
【００３２】
また、非球面は、第１変倍レンズ群ＧＦ１内のレンズ面であることが望ましい。変倍の際に移動する負の屈折力を有するレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１に非球面を採用することにより、この負の屈折力を有するレンズ群は主光線通過高が高いため、像面湾曲の補正が良好になる。
【００３３】
また、非球面は、第１変倍レンズ群ＧＦ１内の、物体側に向いた凹面であることが好ましい。変倍時に移動する負の屈折力を有するレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１の、物体側に凹面を向けた面を非球面にすることで、高物体高の光線の偏角を調整することが可能となり、像面湾曲の補正が良好になる。
【００３４】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬにおいて、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の少なくとも一方は、接合レンズを有することが望ましい。変倍の際に光軸方向に移動するレンズ群の一部を接合レンズとすることで、全変倍領域にわたり色収差補正が良好になる。
【００３５】
このとき、接合レンズは、負レンズと正レンズとが接合されており、負レンズの媒質のｄ線に対する屈折率の方が、正レンズの媒質のｄ線に対する屈折率より高くなるように構成されていることが望ましい。このように構成することにより、接合レンズの接合面に負の屈折力（パワー）を持たせることができ、諸収差補正が可能となる。特に、この接合レンズを、変倍時に移動する負の屈折力を有するレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１に採用することにより、主光線の光線通過高が高い面で色収差を補正することが可能となり、倍率色収差の補正に有効である。更に、変倍時に移動する負の屈折力を有するレンズ群である第１変倍レンズ群ＧＦ１が高倍率端から低倍率端に光軸方向に移動する場合、高倍率での倍率色収差を良好に補正することが可能となる。
【００３６】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、上述した第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２が、視度を一定に保つように移動するように構成されていることが望ましい。ここで、接眼光学系ＥＬの「視度を一定に保つように移動する」とは、物点（物体又は中間像）と接眼光学系ＥＬの像点との距離を一定に保つように第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２が移動することを示している。第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々の移動量を適切に選択することで、視度を一定に保ちつつ変倍を行うことが可能である。
【００３７】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬを構成するレンズの少なくとも１つのに樹脂レンズを用いても、良好な収差を維持することが可能である。
【００３８】
なお、以上で説明した条件及び構成は、それぞれが上述した効果を発揮するものであり、全ての条件及び構成を満たすものに限定されることはなく、いずれかの条件又は構成、或いは、いずれかの条件又は構成の組み合わせを満たすものでも、上述した効果を得ることが可能である。
【００３９】
次に、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬを備えた光学機器であるカメラを図１３に基づいて説明する。このカメラ１は、対物レンズ（撮影レンズ）ＯＬを備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、対物レンズＯＬで集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部Ｃの撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部Ｃに設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられた電子ビューファインダＥＶＦ（Electronic view finder）に表示される。ここで、電子ビューファインダＥＶＦは、液晶表示素子等の画像表示素子（観察物体）Ｏと、画像表示素子Ｏに表示された画像を拡大観察するための接眼光学系ＥＬとを有して構成される。これにより撮影者は、アイポイントＥＰに眼を位置させることにより、接眼光学系ＥＬを介して対物レンズＯＬにより形成される物体（被写体）の像を観察することができる。
【００４０】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部Ｃにより光電変換された画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、本実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに本実施形態に係る接眼光学系ＥＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００４１】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００４２】
本実施形態では、２群、３群、４群構成の接眼光学系ＥＬを示したが、以上の構成条件等は、５群、６群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最もアイポイント側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。具体的には、最もアイポイント側に、変倍時又は視度調整時に像面に対する位置を固定されたレンズ群を追加した構成が考えられる。また、レンズ群とは、変倍時又は視度調整時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。また、レンズ成分とは、単レンズ又は複数のレンズが接合された接合レンズをいう。
【００４３】
また、視度調整は、接眼光学系全体で行ってもよい。また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、視度調整を行う視度調整レンズ群としても良い。特に、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を視度調整レンズ群とし、その他のレンズは視度調整時に像面に対する位置を固定とするのが好ましい。視度調整レンズ群は単レンズから構成するのが好ましい。
【００４４】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に直交方向の変位成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手振れによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【００４５】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【００４６】
さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【００４７】
また、本実施形態の接眼光学系ＥＬは、変倍比が１．２〜３倍程度である。
【００４８】
以下、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬの製造方法の概略を、図１４を参照して説明する。まず、各レンズを配置して、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２を含むレンズ群をそれぞれ準備し（ステップＳ１００）、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際に、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々と隣り合うレンズ群との間隔を変化させるように配置する（ステップＳ２００）。さらに、所定の条件式（例えば、上述した条件式（１））による条件を満足するように配置する（ステップＳ３００）。
【００４９】
具体的には、本実施形態では、例えば図１に示すように、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１を配置して第１レンズ群Ｇ１とし、両凹負レンズＬ２１と両凸正レンズＬ２２を接合した接合正レンズ、両凸正レンズＬ２３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４を配置して第２レンズ群Ｇ２とし、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１を配置して第３レンズ群Ｇ３とする。なお、この例では、第１レンズ群Ｇ１が第１変倍レンズ群ＧＦ１に相当し、第２レンズ群Ｇ２が第２変倍レンズ群ＧＦ２に相当する。このようにして準備した各レンズ群を上述した手順で配置して接眼光学系ＥＬを製造する。
【００５０】
以上のような構成により、変倍率が高く良好な光学性能を有する接眼光学系ＥＬ、この接眼光学系ＥＬを有する光学機器及び接眼光学系ＥＬの製造方法を提供することができる。
【実施例】
【００５１】
以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図３、図５、図７、図９、及び、図１１は、各実施例に係る接眼光学系ＥＬ（ＥＬ１〜ＥＬ６）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。また、これらの接眼光学系ＥＬ１〜ＥＬ６の断面図の下部には、高倍率端状態（Ｗ）から中間倍率状態（Ｍ）を経て低倍率端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ３（又はＧ４）の光軸に沿った移動方向が矢印で示されている。なお、矢印が付加されてないレンズ群は、変倍時に固定されている。
【００５２】
また、第５及び第６実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。
【００５３】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8                      （ａ）
【００５４】
なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の右側に＊印を付している。
【００５５】
［第１実施例］
図１は、第１実施例に係る接眼光学系ＥＬ１の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有して構成されている。
【００５６】
この接眼光学系ＥＬ１において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹負レンズＬ２１と両凸正レンズＬ２２とを接合した接合正レンズ、両凸正レンズＬ２３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、アイポイント側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３１で構成されている。
【００５７】
また、この接眼光学系ＥＬ１は、第１レンズ群Ｇ１を第１変倍レンズ群ＧＦ１とし、第２レンズ群Ｇ２を第２変倍レンズ群ＧＦ２とし、高倍率端状態から低倍率端状態への変倍に際し、物体Ｏと第１レンズ群Ｇ１との間隔が増大し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少するように、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々を、光軸に沿ってアイポイント側に移動させることにより行う。なお、変倍時に第３レンズ群Ｇ３は固定されている。このとき、第１変倍レンズ群ＧＦ１と第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量を適切に選択することにより、視度を一定に保ちつつ変倍を行うことができる。
【００５８】
この接眼光学系ＥＬ１における視度調整は、第１レンズ群Ｇ１を単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【００５９】
以下の表１に、接眼光学系ＥＬ１の諸元の値を掲げる。この表１において、全体諸元に示すｆは全系の焦点距離、ｈは物体高、ＴＬは全長の値を、視度が−１ｍ-1のときの高倍率端状態、中間倍率状態及び低倍率端状態毎に表している。ここで、全長ＴＬは、観察物体Ｏから接眼光学系ＥＬ１の最もアイポイント側のレンズ面（第１１面）までの光軸上の距離を示しており、観察物体Ｏから接眼光学系ＥＬ１の最も観察物体側のレンズ面（第１面）までの距離は空気換算長を示している。また、レンズデータにおける第１欄ｍは、光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序（面番号）を、第２欄ｒは、各レンズ面の曲率半径を、第３欄ｄは、各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）を、第４欄ｎｄ及び第５欄νｄは、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率及びアッベ数を示している。また、曲率半径0.0000は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。なお、レンズ群焦点距離は第１〜第３レンズ群Ｇ１〜Ｇ３の各々の始面の番号と焦点距離を示している。また、物面が物体Ｏを示し、像面がアイポイントＥＰを示している。また、視度の単位「ｍ-1」については、視度Ｘ［ｍ-1］とは、接眼光学系ＥＬによる像がアイポイントＥＰから光軸上に１／Ｘ[ｍ（メートル）]の位置にできる状態のことを示す（符号は像が接眼光学系ＥＬより観察者側にできたときを正とする）。
【００６０】
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００６１】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
高倍率端状態  中間倍率状態    低倍率端端状態
ｆ                ＝   19.632   〜   23.552     〜   28.835
ｈ                ＝    6.350   〜    6.350     〜    6.350
ＴＬ（空気換算長）＝   42.823   〜   42.823     〜   42.823
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞          D0
1      -10.3098     3.6934    1.89296    30.74
2      -52.1549      D1
3      -42.937      1.2000    1.90200    25.26
4       30.3023     7.0366    1.72206    54.85
5      -20.2961     0.3000
6       88.0426     3.8422    1.72916    54.61
7      -52.2431     0.3000
8       30.3565     3.9482    1.72100    54.89
9      363.7016      D2
10       11.8841     5.9625    1.59390    60.91
11        8.3333      D3
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1      -15.016
第２レンズ群      3       16.527
第３レンズ群     10     -125.460
【００６２】
この接眼光学系ＥＬ１において、物体Ｏと第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２は、上述したように、変倍に際して変化し、第３レンズ群Ｇ３とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ３は、変倍に際して変化しない。次の表２に、視度が−１ｍ-1、−２ｍ-1及び０ｍ-1の各々での高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。なお、Ｄ０は接眼光学系ＥＬ１の最も物体側の面（第１面）から物体Ｏまでの距離を示し、ｆは焦点距離を示し、ｈは物体高を示し、ＴＬは全長を示す（以降の実施例においても同様である）。
【００６３】
（表２）
［可変間隔データ］
視度  −１ｍ-1                        −２ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ          Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    19.632    23.552    23.835      20.371    24.389    29.927
ｈ     6.350     6.350     6.350       6.350     6.350     6.350
Ｄ０   6.419    10.147    14.851       6.802    10.454    15.124
Ｄ１   3.950     2.343     0.911       3.567     2.036     0.639
Ｄ２   6.171     4.050     0.777       6.171     4.050     0.777
Ｄ３  17.000    17.000    17.000      17.000    17.000    17.000
ＴＬ  42.823    42.823    42.823      42.823    42.823    42.823
視度  ０ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    18.902    22.740    27.784
ｈ     6.350     6.350     6.350
Ｄ０   6.010     9.828    14.569
Ｄ１   4.359     2.662     1.194
Ｄ２   6.171     4.050     0.777
Ｄ３  17.000    17.000    17.000
ＴＬ  42.823    42.823    42.823
【００６４】
次の表３に、この接眼光学系ＥＬ１における各条件式対応値を示す。この表３において、Ｒｆは最もアイポイント側のレンズ成分の最も物体側のレンズ面の曲率半径を、Ｒｒは最もアイポイント側のレンズ成分の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径を、ｆ１は第１変倍レンズ群ＧＦ１の焦点距離を、ｆ２は第２変倍レンズ群ＧＦ２の焦点距離を、ΔＤ１は第１変倍レンズ群ＧＦ１の、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量を、ΔＤ２は第２変倍レンズ群ＧＦ２の、高倍率端状態から低倍率端状態に変倍する際の移動量を、Ｎｍａｘは全系のレンズの媒質におけるｄ線に対する屈折率の最大値を、それぞれ表している。この符号の説明は、以降の実施例においても同様である。なお、この第１実施例において、最もアイポイント側のレンズ成分は負メニスカスレンズＬ３１（Ｒｆは第１０面の曲率半径、Ｒｒは第１１面の曲率半径）が相当し、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が相当し、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が相当する。また、最大屈折率のレンズは両凹負レンズＬ２１（第３面の屈折率）である。
【００６５】
（表３）
ΔＤ１＝ 8.433
ΔＤ２＝ 5.394
[条件式対応値]
（１）（Ｒｆ−Ｒｒ）／（Ｒｆ＋Ｒｒ）＝5.694
（２）ΔＤ１／（−ｆ１）＝0.562
（３）（−ｆ１）／ｆ２＝0.909
（４）ΔＤ１／ΔＤ２＝1.563
（５）ΔＤ２／ｆ２＝0.326
（６）Ｎｍａｘ＝1.90200
【００６６】
このように、この接眼光学系ＥＬ１は、上記条件式（１）〜（６）を満足している。
【００６７】
この接眼光学系ＥＬ１の、視度が−１ｍ-1のときの高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図２に示す。なお、球面収差図では入射高の値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では物体高の値をそれぞれ示し、コマ収差図では各物体高の値を示す。また、球面収差図及び非点収差図の横軸の単位は「ｍ-1」であり、図では「Ｄ」で示す。また、コマ収差図の「′」は角度単位の分を示し、「″」は角度単位の秒を示す。また、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。また、球面収差図及びコマ収差図はアイポイント直径として４ｍｍ想定の収差図を示している。また、以降に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ１は、変倍比が大きいにも関わらず、そのすべての領域で諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００６８】
［第２実施例］
図３は、第２実施例に係る接眼光学系ＥＬ２の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ２は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有して構成されている。
【００６９】
この接眼光学系ＥＬ２において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹負レンズＬ２１と両凸正レンズＬ２２とを接合した接合正レンズ、及び、両凸正レンズＬ２３で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、及び、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２で構成されている。
【００７０】
また、この接眼光学系ＥＬ２は、第１レンズ群Ｇ１を第１変倍レンズ群ＧＦ１とし、第２レンズ群Ｇ２を第２変倍レンズ群ＧＦ２とし、高倍率端状態から低倍率端状態への変倍に際し、物体Ｏと第１レンズ群Ｇ１との間隔が増大し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少するように、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々を、光軸に沿ってアイポイント側に移動させることにより行う。なお、変倍時に第３レンズ群Ｇ３は固定されている。このとき、第１変倍レンズ群ＧＦ１と第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量を適切に選択することにより、視度を一定に保ちつつ変倍を行うことができる。
【００７１】
この接眼光学系ＥＬ２における視度調整は、この接眼光学系ＥＬ２全体を光軸方向に移動させることにより行う。
【００７２】
以下の表４に、接眼光学系ＥＬ２の諸元の値を掲げる。
【００７３】
（表４）第２実施例
［全体諸元］
高倍率端状態  中間倍率状態    低倍率端端状態
ｆ                ＝   19.588   〜   23.512     〜   29.377
ｈ                ＝    6.350   〜    6.350     〜    6.350
ＴＬ（空気換算長）＝   50.700   〜   50.700     〜   50.700
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞          D0
1      -11.6175     3.7417    1.89144    31.92
2     -247.0643      D1
3      -58.1184     1.7599    1.90200    25.26
4       24.8553     7.0429    1.72916    54.61
5      -20.9048     0.3000
6       46.2987     4.2195    1.72916    54.61
7      -71.3705      D2
8       23.0786     7.4967    1.68826    56.12
9       95.7386     0.3674
10       12.7627     5.2189    1.81434    45.28
11        8.3333      D3
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1      -13.779
第２レンズ群      3       22.840
第３レンズ群      8       60.642
【００７４】
この接眼光学系ＥＬ２において、物体Ｏと第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２は、上述したように、変倍に際して変化し、第３レンズ群Ｇ３とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ３は、変倍に際して変化しない。次の表５に、視度が−１ｍ-1での高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【００７５】
（表５）
［可変間隔データ］
視度  −１ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    19.588    23.512    29.337
ｈ     6.350     6.350     6.350
Ｄ０   4.760     8.928    15.959
Ｄ１   4.246     2.490     0.787
Ｄ２  11.548     9.136     3.808
Ｄ３  17.000    17.000    17.000
ＴＬ  50.700    50.700    50.700
【００７６】
次の表６に、この接眼光学系ＥＬ２における各条件式対応値を示す。なお、この第２実施例において、最もアイポイント側のレンズ成分は負メニスカスレンズＬ３２（Ｒｆは第１０面の曲率半径、Ｒｒは第１１面の曲率半径）が相当し、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が相当し、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が相当する。また、最大屈折率のレンズは両凹負レンズＬ２１（第３面の屈折率）である。
【００７７】
（表６）
ΔＤ１＝11.199
ΔＤ２＝ 7.740
[条件式対応値]
（１）（Ｒｆ−Ｒｒ）／（Ｒｆ＋Ｒｒ）＝4.763
（２）ΔＤ１／（−ｆ１）＝0.813
（３）（−ｆ１）／ｆ２＝0.603
（４）ΔＤ１／ΔＤ２＝1.447
（５）ΔＤ２／ｆ２＝0.339
（６）Ｎｍａｘ＝1.90200
【００７８】
このように、この接眼光学系ＥＬ２は、上記条件式（１）〜（６）を満足している。
【００７９】
この接眼光学系ＥＬ２の、視度が−１ｍ-1のときの高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図４に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ２は、変倍比が大きいにも関わらず、そのすべての領域で諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００８０】
［第３実施例］
図５は、第３実施例に係る接眼光学系ＥＬ３の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、から構成されている。
【００８１】
この接眼光学系ＥＬ３において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１１で構成されている、また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、両凹負レンズＬ３１と両凸正レンズＬ３２とを接合した接合正レンズ、及び、両凸正レンズＬ３３で構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、アイポイント側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１で構成されている。
【００８２】
また、この接眼光学系ＥＬ３は、第２レンズ群Ｇ２を第１変倍レンズ群ＧＦ１とし、第３レンズ群Ｇ３を第２変倍レンズ群ＧＦ２とし、高倍率端状態から低倍率端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が減少し、第４レンズ群Ｇ４とアイポイントＥＰとの間隔が増大するように、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々を、光軸に沿ってアイポイント側に移動させることにより行う。なお、変倍時に第１レンズ群Ｇ１及び第４レンズ群Ｇ４は固定されている。このとき、第１変倍レンズ群ＧＦ１と第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量を適切に選択することにより、視度を一定に保ちつつ変倍を行うことができる。
【００８３】
この接眼光学系ＥＬ３における視度調整は、この接眼光学系ＥＬ３全体を光軸方向に移動させることにより行う。
【００８４】
以下の表７に、接眼光学系ＥＬ３の諸元の値を掲げる。
【００８５】
（表７）第３実施例
［全体諸元］
高倍率端状態  中間倍率状態    低倍率端端状態
ｆ                ＝   19.456   〜   23.290     〜   28.983
ｈ                ＝    6.350   〜    6.350     〜    6.350
ＴＬ（空気換算長）＝   37.138   〜   37.138     〜   37.138
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         1.6554
1     -323.9085     5.1348    1.63616    58.49
2      -15.9130      D1
3      -12.8655     1.2439    1.88300    40.65
4      -96.4667      D2
5      -50.3185     1.2000    1.90200    25.26
6       21.3033     8.6963    1.72916    54.61
7      -20.0699     0.2544
8       32.5060     4.7240    1.75083    51.67
9      -49.5002      D3
10        9.1679     1.2503    1.51680    63.87
11        8.3333      D4
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       26.137
第２レンズ群      3      -16.931
第３レンズ群      5       17.465
第４レンズ群     10     -361.797
【００８６】
この接眼光学系ＥＬ３において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔Ｄ３、及び、第４レンズ群Ｇ４とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ４は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表８に、視度が−１ｍ-1での高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【００８７】
（表８）
［可変間隔データ］
視度  −１ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    19.456    23.290    28.983
ｈ     6.350     6.350     6.350
Ｄ１   0.872     5.408    12.072
Ｄ２   4.504     2.551     0.607
Ｄ３   7.603     5.020     0.300
Ｄ４  17.000    18.000    19.000
ＴＬ  37.138    37.138    37.138
【００８８】
次の表９に、この接眼光学系ＥＬ３における各条件式対応値を示す。なお、この第３実施例において、最もアイポイント側のレンズ成分は負メニスカスレンズＬ４１（Ｒｆは第１０面の曲率半径、Ｒｒは第１１面の曲率半径）が相当し、ｆ１は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が相当し、ｆ２は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が相当する。また、最大屈折率のレンズは両凹負レンズＬ３１（第５面の屈折率）である。
【００８９】
（表９）
ΔＤ１＝11.200
ΔＤ２＝ 7.303
[条件式対応値]
（１）（Ｒｆ−Ｒｒ）／（Ｒｆ＋Ｒｒ）＝20.970
（２）ΔＤ１／（−ｆ１）＝0.662
（３）（−ｆ１）／ｆ２＝0.969
（４）ΔＤ１／ΔＤ２＝1.534
（５）ΔＤ２／ｆ２＝0.418
（６）Ｎｍａｘ＝1.90200
【００９０】
このように、この接眼光学系ＥＬ３は、上記条件式（１）〜（６）を満足している。
【００９１】
この接眼光学系ＥＬ３の、視度が−１ｍ-1のときの高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図６に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ３は、変倍比が大きいにも関わらず、そのすべての領域で諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００９２】
［第４実施例］
図７は、第４実施例に係る接眼光学系ＥＬ４の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ４は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、を有して構成されている。
【００９３】
この接眼光学系ＥＬ４において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹負レンズＬ２１と両凸正レンズＬ２２とを接合した接合正レンズ、両凸正レンズＬ２３、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４、及び、アイポイント側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５で構成されている。
【００９４】
また、この接眼光学系ＥＬ４は、第１レンズ群Ｇ１を第１変倍レンズ群ＧＦ１とし、第２レンズ群Ｇ２を第２変倍レンズ群ＧＦ２とし、高倍率端状態から低倍率端状態への変倍に際し、物体Ｏと第１レンズ群Ｇ１との間隔が減少するように、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々を、光軸に沿ってアイポイント側に移動させることにより行う。このとき、第１変倍レンズ群ＧＦ１と第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量を適切に選択することにより、視度を一定に保ちつつ変倍を行うことができる。
【００９５】
この接眼光学系ＥＬ４における視度調整は、第１レンズ群Ｇ１を単独で光軸方向に移動させることにより行う。
【００９６】
以下の表１０に、接眼光学系ＥＬ４の諸元の値を掲げる。
【００９７】
（表１０）第４実施例
［全体諸元］
高倍率端状態  中間倍率状態    低倍率端端状態
ｆ                ＝   19.566   〜   23.558     〜   29.600
ｈ                ＝    6.350   〜    6.350     〜    6.350
ＴＬ（空気換算長）＝   38.655   〜   41.301     〜   46.172
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞          D0
1      -10.6548     2.7446    1.81855    40.96
2      -74.0425      D1
3      -47.9688     1.2000    1.90200    25.26
4       24.4110     6.6751    1.72916    54.61
5      -20.6546     0.3000
6       63.5408     3.5706    1.72916    54.61
7      -60.4681     0.3000
8       22.1736     6.6290    1.72538    54.74
9      129.6583     0.3000
10       13.2535     5.5627    1.63573    38.26
11        8.3333      D2
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1      -15.507
第２レンズ群      6       13.410
【００９８】
この接眼光学系ＥＬ４において、物体Ｏと第１レンズ群Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ０、及び、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１は、上述したように、変倍に際して変化し、第２レンズ群Ｇ２とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ２は、変倍に際して変化しない。次の表１１に、視度が−１ｍ-1、−２ｍ-1及び０ｍ-1の各々での高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【００９９】
（表１１）
［可変間隔データ］
視度  −１ｍ-1                        −２ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ          Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    19.566    23.558    29.600      20.246    24.329    30.634
ｈ     6.350     6.350     6.350       6.350     6.350     6.350
Ｄ０   6.996    11.444    18.117       7.354    11.723    18.354
Ｄ１   4.377     2.576     0.774       4.020     2.296     0.537
Ｄ２  17.000    17.000    17.000      17.000    17.000    17.000
ＴＬ  38.655    41.301    46.172      35.409    41.301    46.172
視度  ０ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    18.941    22.843    28.670
ｈ     6.350     6.350     6.350
Ｄ０   6.646    11.167    17.884
Ｄ１   4.727     2.852     1.006
Ｄ２  17.000    17.000    17.000
ＴＬ  38.655    41.301    46.172
【０１００】
次の表１２に、この接眼光学系ＥＬ４における各条件式対応値を示す。なお、この第４実施例において、最もアイポイント側のレンズ成分は負メニスカスレンズＬ２５（Ｒｆは第１０面の曲率半径、Ｒｒは第１１面の曲率半径）が相当し、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離が相当し、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が相当する。また、最大屈折率のレンズは両凹負レンズＬ２１（第３面の屈折率）である。
【０１０１】
（表１２）
ΔＤ１＝11.120
ΔＤ２＝ 7.517
[条件式対応値]
（１）（Ｒｆ−Ｒｒ）／（Ｒｆ＋Ｒｒ）＝4.387
（２）ΔＤ１／（−ｆ１）＝0.717
（３）（−ｆ１）／ｆ２＝1.156
（４）ΔＤ１／ΔＤ２＝1.479
（５）ΔＤ２／ｆ２＝0.561
（６）Ｎｍａｘ＝1.90200
【０１０２】
このように、この接眼光学系ＥＬ４は、上記条件式（１）〜（６）を満足している。
【０１０３】
この接眼光学系ＥＬ４の、視度が−１ｍ-1のときの高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図８に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ４は、変倍比が大きいにも関わらず、そのすべての領域で諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１０４】
［第５実施例］
図９は、第５実施例に係る接眼光学系ＥＬ５の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ５は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有して構成されている。
【０１０５】
この接眼光学系ＥＬ５において、第１レンズ群Ｇ１は、両凸正レンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側のレンズ面が非球面形状に形成され、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２１で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸形状の正レンズＬ３１とアイポイント側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とを接合した接合正レンズで構成されている。
【０１０６】
また、この接眼光学系ＥＬ５は、第２レンズ群Ｇ２を第１変倍レンズ群ＧＦ１とし、第３レンズ群Ｇ３を第２変倍レンズ群ＧＦ２とし、高倍率端状態から低倍率端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３が減少し、第３レンズ群Ｇ３とアイポイントＥＰとの間隔が増大するように、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々を、光軸に沿ってアイポイント側に移動させることにより行う。このとき、第１変倍レンズ群ＧＦ１と第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量を適切に選択することにより、視度を一定に保ちつつ変倍を行うことができる。
【０１０７】
この接眼光学系ＥＬ５における視度調整は、この接眼光学系ＥＬ５全体を光軸方向に移動させることにより行う。
【０１０８】
以下の表１３に、接眼光学系ＥＬ５の諸元の値を掲げる。
【０１０９】
（表１３）第５実施例
［全体諸元］
高倍率端状態  中間倍率状態    低倍率端端状態
ｆ                ＝   20.921   〜   24.884     〜   30.545
ｈ                ＝    6.340   〜    6.340     〜    6.340
ＴＬ（空気換算長）＝   25.864   〜   29.722     〜   36.058
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         6.0866
1       18.2166     3.3000    1.71300    53.96
2      -98.5720      D1
3*      -9.4361     5.0000    1.90366    31.27
4      -46.2236      D2
5*      28.6061     4.5000    1.71300    53.96
6      -11.0338     2.1000    1.90200    25.26
7      -15.3737      D3
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       21.821
第２レンズ群      3      -14.025
第３レンズ群      5       15.830
【０１１０】
この接眼光学系ＺＬ５において、第３面及び第５面は非球面形状に形成されている。次の表１４に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。この表１４においてｍは面番号を示す（以降の実施例においても同様である）。
【０１１１】
（表１４）
［非球面データ］
ｍ    Ｋ       Ａ4           Ａ6           Ａ8
3     0.2314  -6.38519E-05   5.31172E-07  -2.66898E-08
5    -1.0726  -1.07536E-04   4.38478E-08   2.76305E-09
【０１１２】
この接眼光学系ＥＬ５において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２、及び、第３レンズ群Ｇ３とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ３は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表１５に、視度が−１ｍ-1での高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【０１１３】
（表１５）
［可変間隔データ］
視度  −１ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    20.921    24.884    30.545
ｈ     6.340     6.340     6.340
Ｄ１   2.089     7.203    14.771
Ｄ２   2.770     1.533     0.300
Ｄ３  17.000    20.000    25.000
ＴＬ  25.846    29.722    36.058
【０１１４】
次の表１６に、この接眼光学系ＥＬ５における各条件式対応値を示す。なお、この第５実施例において、最もアイポイント側のレンズ成分は、非球面正レンズＬ３１と負メニスカスレンズＬ３２とを接合した接合正レンズ（Ｒｆは第５面の曲率半径、Ｒｒは第７面の曲率半径）が相当し、ｆ１は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が相当し、ｆ２は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が相当する。また、最大屈折率のレンズは非球面負レンズＬ３１（第３面の屈折率）である。
【０１１５】
（表１６）
ΔＤ１＝12.682
ΔＤ２＝10.212
[条件式対応値]
（１）（Ｒｆ−Ｒｒ）／（Ｒｆ＋Ｒｒ）＝0.301
（２）ΔＤ１／（−ｆ１）＝0.904
（３）（−ｆ１）／ｆ２＝0.886
（４）ΔＤ１／ΔＤ２＝1.242
（５）ΔＤ２／ｆ２＝0.645
（６）Ｎｍａｘ＝1.90366
【０１１６】
このように、この接眼光学系ＥＬ５は、上記条件式（１）〜（６）を満足している。
【０１１７】
この接眼光学系ＥＬ５の、視度が−１ｍ-1のときの高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図１０に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ５は、変倍比が大きいにも関わらず、そのすべての領域で諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１１８】
［第６実施例］
図１１は、第６実施例に係る接眼光学系ＥＬ６の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ６は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、を有して構成されている。
【０１１９】
この接眼光学系ＥＬ６において、第１レンズ群Ｇ１は、両凸正レンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、両凹負レンズＬ２１で構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸正レンズＬ３１、及び、物体側及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸形状の正レンズＬ３２で構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹形状の負レンズＬ４１で構成されている。
【０１２０】
また、この接眼光学系ＥＬ６は、第２レンズ群Ｇ２を第１変倍レンズ群ＧＦ１とし、第３レンズ群Ｇ３を第２変倍レンズ群ＧＦ２とし、高倍率端状態から低倍率端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が減少し、第４レンズ群Ｇ４とアイポイントＥＰとの間隔が増大するように、第１変倍レンズ群ＧＦ１及び第２変倍レンズ群ＧＦ２の各々を光軸に沿ってアイポイント側に移動させることにより行う。このとき、第１変倍レンズ群ＧＦ１と第２変倍レンズ群ＧＦ２の移動量を適切に選択することにより、視度を一定に保ちつつ変倍を行うことができる。
【０１２１】
この接眼光学系ＥＬ６における視度調整は、この接眼光学系ＥＬ６全体を光軸方向に移動させることにより行う。
【０１２２】
以下の表１７に、接眼光学系ＥＬ６の諸元の値を掲げる。
【０１２３】
（表１７）第６実施例
［全体諸元］
高倍率端状態  中間倍率状態    低倍率端端状態
ｆ                ＝   19.272   〜   23.042     〜   28.705
ｈ                ＝    6.350   〜    6.350     〜    6.350
ＴＬ（空気換算長）＝   45.788   〜   45.788     〜   45.788
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ      νｄ
物面      ∞         5.4922
1       70.9174     7.8961    1.72916    54.61
2      -16.8460      D1
3      -10.6876     7.5528    1.90200    25.26
4      234.7182      D2
5      189.8205     6.5591    1.72879    54.62
6      -19.7351     0.3000
7*      33.0700     7.0918    1.70622    55.43
8*     -27.3128      D3
9*    -123.5669     1.2000    1.49108    57.09
10*      22.6662      D4
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       19.405
第２レンズ群      3      -11.170
第３レンズ群      5       12.559
第４レンズ群      9      -38.897
【０１２４】
この接眼光学系ＺＬ６において、第７面、第８面、第９面及び第１０面は非球面形状に形成されている。次の表１８に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ8の値を示す。
【０１２５】
（表１８）
［非球面データ］
ｍ    Ｋ       Ａ4           Ａ6           Ａ8
7    -2.7299  -2.26761E-06  -3.77450E-09  -1.20832E-11
8    -1.0073   1.14161E-07  -5.00000E-09  -4.93555E-12
9    -4.0000   1.42935E-05  -1.67248E-09  -1.69107E-10
10     1.4371   7.29589E-06  -2.54742E-09  -2.00000E-10
【０１２６】
この接眼光学系ＥＬ６において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔Ｄ３、及び、第４レンズ群Ｇ４とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ４は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表１９に、視度が−１ｍ-1での高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【０１２７】
（表１９）
［可変間隔データ］
視度  −１ｍ-1
Ｗ        Ｍ        Ｔ
ｆ    19.272    23.042    28.705
ｈ     6.350     6.350     6.350
Ｄ１   1.878     5.057     8.907
Ｄ２   0.305     0.300     0.489
Ｄ３   7.513     4.339     0.300
Ｄ４  17.000    20.000    23.000
ＴＬ  45.788    45.788    45.788
【０１２８】
次の表２０に、この接眼光学系ＥＬ６における各条件式対応値を示す。なお、この第６実施例において、最もアイポイント側のレンズ成分は非球面負レンズＬ４１（Ｒｆは第９面の曲率半径、Ｒｒは第１０面の曲率半径）が相当し、ｆ１は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離が相当し、ｆ２は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が相当する。また、最大屈折率のレンズは両凹負レンズＬ２１（第３面の屈折率）である。
【０１２９】
（表２０）
ΔＤ１＝ 7.029
ΔＤ２＝ 7.213
[条件式対応値]
（１）（Ｒｆ−Ｒｒ）／（Ｒｆ＋Ｒｒ）＝0.690
（２）ΔＤ１／（−ｆ１）＝0.629
（３）（−ｆ１）／ｆ２＝0.889
（４）ΔＤ１／ΔＤ２＝0.974
（５）ΔＤ２／ｆ２＝0.574
（６）Ｎｍａｘ＝1.90200
【０１３０】
このように、この接眼光学系ＥＬ６は、上記条件式（１）〜（６）を満足している。
【０１３１】
この接眼光学系ＥＬ６の、視度が−１ｍ-1のときの高倍率端状態（Ｗ）、中間倍率状態（Ｍ）及び低倍率端状態（Ｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図１２に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ６は、変倍比が大きいにも関わらず、そのすべての領域で諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【符号の説明】
【０１３２】
ＥＬ（ＥＬ１〜ＥＬ６）  接眼光学系
ＧＦ１  第１変倍レンズ群    ＧＦ２  第２変倍レンズ群
１  カメラ（光学機器）
【図１】
2018060041.tif 000003
【図２】
2018060041.tif 000004
【図３】
2018060041.tif 000005
【図４】
2018060041.tif 000006
【図５】
2018060041.tif 000007
【図６】
2018060041.tif 000008
【図７】
2018060041.tif 000009
【図８】
2018060041.tif 000010
【図９】
2018060041.tif 000011
【図１０】
2018060041.tif 000012
【図１１】
2018060041.tif 000013
【図１２】
2018060041.tif 000014
【図１３】
2018060041.tif 000015
【図１４】
2018060041.tif 000016