(57)【要約】【課題】簡素かつ軽量な構成のコネクタを提供する。【解決手段】第１の棒状部材の外面と第２の棒状部材の筒状の端部である筒状端部とを連結するためのコネクタであって、一対の対向板部は、互いに間隔を空けて対向する対向面を有する。間隔保持部は、一対の対向板部のそれぞれの対向面における中央部同士の間隔を保つ。一対の対向板部の両側の端部である第１側端部及び第２側端部のうち、第１側端部は、第１の棒状部材の外面を挟んだ状態で第１の棒状部材の外面に圧接することで第１の棒状部材に固定されるように構成され、第２側端部は、第２の棒状部材の筒状端部に挿入された状態で第２の棒状部材の内面に圧接することで第２の棒状部材に固定されるように構成されている。また、付勢機構は、一対の対向板部における間隔保持部よりも第１側端部寄りの部分を互いに近づける向きの外力を、一対の対向板部に加えるように構成されている。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の棒状部材の外面と第２の棒状部材の筒状の端部である筒状端部とを連結するためのコネクタであって、
互いに間隔を空けて対向する対向面を有する一対の対向板部と、
前記一対の対向板部のそれぞれの前記対向面における中央部同士の間隔を保つ間隔保持部と、
前記一対の対向板部に外力を加えるための付勢機構と、
を備え、
前記一対の対向板部の両側の端部である第１側端部及び第２側端部のうち、前記第１側端部は、前記第１の棒状部材の外面を挟んだ状態で前記第１の棒状部材の外面に圧接することで前記第１の棒状部材に固定されるように構成され、前記第２側端部は、前記第２の棒状部材の前記筒状端部に挿入された状態で前記第２の棒状部材の内面に圧接することで前記第２の棒状部材に固定されるように構成され、
前記付勢機構は、前記一対の対向板部における前記間隔保持部よりも前記第１側端部寄りの部分を互いに近づける向きの前記外力を、前記一対の対向板部に加えるように構成されている、コネクタ。
【請求項２】
請求項１に記載のコネクタであって、
前記間隔保持部の両側の端部は、前記一対の対向板部のそれぞれの前記対向面における中央部に接続され、
前記一対の対向板部及び前記間隔保持部は、単一の部品として構成されている、コネクタ。
【請求項３】
請求項２に記載のコネクタであって、
前記間隔保持部は板状である、コネクタ。
【請求項４】
請求項２又は請求項３に記載のコネクタであって、
前記第１側端部、前記第２側端部及び前記間隔保持部における、特定の方向に垂直な断面形状は一定である、コネクタ。
【請求項５】
請求項１から請求項４までのいずれか１項に記載のコネクタであって、
前記第１側端部は、前記一対の対向板部のそれぞれの先端が互いに対向するように湾曲した板状であって、
前記第２側端部は、前記一対の対向板部のそれぞれが互いに間隔を空けて配置された平板状である、コネクタ。
【請求項６】
円筒状の２つの棒状部材の一方の外面と他方の端部とを連結するためのコネクタであって、
互いに間隔を空けて対向する対向面を有する一対の対向板部と、
前記一対の対向板部のそれぞれの前記対向面における第１の方向に沿った中央部同士の間隔を保つ間隔保持部と、
前記一対の対向板部に外力を加えるための付勢機構と、
を備え、
前記棒状部材の外面は、前記棒状部材の中心軸に沿った複数の溝を有し、
前記棒状部材の内面は、前記複数の溝の裏側となる位置に、前記棒状部材の中心軸に沿った複数の突条を有し、
前記第１の方向に沿った前記一対の対向板部の両側の端部である第１側端部及び第２側端部のうち、前記第１側端部は、前記一対の対向板部のそれぞれの先端が互いに対向するように湾曲した板状であって、前記複数の溝に挿入されて前記棒状部材の外面を挟んだ状態で前記棒状部材の外面に圧接することで前記棒状部材に固定されるように構成され、前記第２側端部は、前記一対の対向板部のそれぞれが互いに間隔を空けて配置された平板状であって、前記棒状部材の端部に挿入された状態で前記複数の突条に圧接することで前記棒状部材に固定されるように構成され、
前記第１の方向と直交する第２の方向に沿った前記間隔保持部の両側の端部は、前記一対の対向板部のそれぞれの前記対向面における前記第１の方向に沿った中央部に接続され、
前記間隔保持部は、前記第１の方向及び前記第２の方向のいずれにも直交する第３の方向に沿った交線で前記一対の対向板部のそれぞれの前記対向面と交わる板状であって、
前記一対の対向板部及び前記間隔保持部は、単一の部品として構成され、
前記付勢機構は、前記一対の対向板部における前記間隔保持部よりも前記第１側端部寄りの部分を互いに近づける向きの前記外力を、前記一対の対向板部に加えるように構成されている、コネクタ。
【請求項７】
請求項６に記載のコネクタであって、
前記間隔保持部の板厚は、前記一対の対向板部のそれぞれの板厚よりも薄い、コネクタ。
【請求項８】
請求項６又は請求項７に記載のコネクタであって、
前記第１側端部、前記第２側端部及び前記間隔保持部における、前記第３の方向に垂直な断面形状は一定である、コネクタ。
【請求項９】
請求項６から請求項８までのいずれか１項に記載のコネクタであって、
前記複数の突条は、前記棒状部材の内面の周方向に沿って等間隔に配置された４つの突条である、コネクタ。
【請求項１０】
請求項１から請求項９までのいずれか１項に記載のコネクタであって、
前記付勢機構は、ボルトと、前記ボルトと螺合可能なナットと、を有し、
前記一対の対向板部はそれぞれ、前記間隔保持部を挟んだ両側のうち前記第１側端部の側に、前記ボルトの軸部を挿通するための貫通孔を有する、コネクタ。
【請求項１１】
請求項１０に記載のコネクタであって、
前記ボルトの頭部及び前記ナットのうち少なくとも一方は、多角形状であって、
前記一対の対向板部は、前記棒状部材に対する前記第２側端部の挿入量を規制しかつ前記ボルトの頭部又は前記ナットの回転を規制するためのリブを有する、コネクタ。
【請求項１２】
請求項１から請求項１１までのいずれか１項に記載のコネクタであって、
前記第１側端部の内面及び前記第２側端部の外面は、凹凸を有する、コネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、コネクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
円筒状の２つの棒状部材の一方の外面と他方の端部とを連結するためのコネクタが知られている。特許文献１には、互いに独立した部品である一対のコネクタ要素からなるコネクタが開示されている。各コネクタ要素の軸方向一端には、棒状部材の外面に圧接する把持爪部と、分割面と、を備えた頭部が設けられ、軸方向他端には、棒状部材の端部に挿入された状態で内面に圧接する円柱状の外周面と、螺旋状係合面と、を備えた押圧部が設けられている。各コネクタ要素は、頭部の分割面が対向するように配置され、押圧部の螺旋状係合面が係合した状態で組み合わせられている。当該コネクタは、一対のコネクタ要素がボルト・ナットによって締結されることにより、各コネクタ要素の把持爪部が相互に接近する一方、各コネクタ要素の押圧部の外周面が相互に離間するように構成されている。
【０００３】
このような構成によれば、ボルト・ナットによってコネクタの一箇所を締結するだけで、２つの棒状部材の一方の外面と他方の端部とを連結することができる。しかも、一方の棒状部材の外面への連結力と、他方の棒状部材の内面への連結力と、が偏りにくくなるため、連結力が不足したり過剰となったりすることが抑制される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−８４９２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１のコネクタは、構造が複雑であり、重くなってしまう問題があった。
本開示の一局面は、簡素かつ軽量な構成のコネクタを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示の一態様は、第１の棒状部材の外面と第２の棒状部材の筒状の端部である筒状端部とを連結するためのコネクタであって、一対の対向板部と、間隔保持部と、付勢機構と、を備えている。一対の対向板部は、互いに間隔を空けて対向する対向面を有する。間隔保持部は、一対の対向板部のそれぞれの対向面における中央部同士の間隔を保つ。付勢機構は、一対の対向板部に外力を加えるための機構である。さらに、一対の対向板部の両側の端部である第１側端部及び第２側端部のうち、第１側端部は、第１の棒状部材の外面を挟んだ状態で第１の棒状部材の外面に圧接することで第１の棒状部材に固定されるように構成され、第２側端部は、第２の棒状部材の筒状端部に挿入された状態で第２の棒状部材の内面に圧接することで第２の棒状部材に固定されるように構成されている。また、付勢機構は、一対の対向板部における間隔保持部よりも第１側端部寄りの部分を互いに近づける向きの外力を、一対の対向板部に加えるように構成されている。
【０００７】
このような構成によれば、付勢機構による外力が一対の対向部に加えられると、第１側端部が互いに近づき、またこれと同時に、間隔保持部の作用により、第２側端部が互いに離れる。その結果、第１側端部が第１の棒状部材の外面に圧接し、第２側端部が第２の棒状部材の内面に圧接する。このような作用が、一対の対向板部と、間隔保持部と、付勢機構とによって実現される。したがって、簡素かつ軽量な構成のコネクタを提供することが可能となる。
【０００８】
本開示の一態様は、間隔保持部の両側の端部が、一対の対向板部のそれぞれの対向面における中央部に接続されてもよい。また、一対の対向板部及び間隔保持部が、単一の部品として構成されていてもよい。このような構成によれば、一対の対向板部が独立した部品として構成される場合と比較して、より簡素な構成のコネクタを提供することが可能となる。
【０００９】
本開示の一態様は、間隔保持部が板状であってもよい。このような構成によれば、付勢機構による外力が一対の対向部に加えられることによる一対の対向部の変形態様を安定させることが可能となる。
【００１０】
本開示の一態様は、第１側端部、第２側端部及び間隔保持部における、特定の方向に垂直な断面形状が一定であってもよい。このような構成によれば、比較的簡易な方法でコネクタを製造することが可能となる。
【００１１】
本開示の一態様は、第１側端部が、一対の対向板部のそれぞれの先端が互いに対向するように湾曲した板状であってもよい。また、第２側端部が、一対の対向板部のそれぞれが互いに間隔を空けて配置された平板状であってもよい。このような構成によれば、湾曲した板状の第１側端部が第１の棒状部材の外面に圧接し、平板状の第２側端部が第２の棒状部材の内面に圧接する。このような作用が、板状の端部によって実現される。したがって、簡素かつ軽量な構成でありながら連結力の強いコネクタを提供することが可能となる。
【００１２】
本開示の別の態様は、円筒状の２つの棒状部材の一方の外面と他方の端部とを連結するためのコネクタであって、一対の対向板部と、間隔保持部と、付勢機構と、を備えている。一対の対向板部は、互いに間隔を空けて対向する対向面を有する。間隔保持部は、一対の対向板部のそれぞれの対向面における第１の方向に沿った中央部同士の間隔を保つ。付勢機構は、一対の対向板部に外力を加える。棒状部材の外面は、棒状部材の中心軸に沿った複数の溝を有する。棒状部材の内面は、複数の溝の裏側となる位置に、棒状部材の中心軸に沿った複数の突条を有する。第１の方向に沿った一対の対向板部の両側の端部である第１側端部及び第２側端部のうち、第１側端部は、一対の対向板部のそれぞれの先端が互いに対向するように湾曲した板状であって、複数の溝に挿入されて棒状部材の外面を挟んだ状態で棒状部材の外面に圧接することで棒状部材に固定されるように構成されている。第２側端部は、一対の対向板部のそれぞれが互いに間隔を空けて配置された平板状であって、棒状部材の端部に挿入された状態で複数の突条に圧接することで棒状部材に固定されるように構成されている。第１の方向と直交する第２の方向に沿った間隔保持部の両側の端部は、一対の対向板部のそれぞれの対向面における第１の方向に沿った中央部に接続されている。間隔保持部は、第１の方向及び第２の方向のいずれにも直交する第３の方向に沿った交線で一対の対向板部のそれぞれの対向面と交わる板状である。一対の対向板部及び間隔保持部は、単一の部品として構成されている。付勢機構は、一対の対向板部における間隔保持部よりも第１側端部寄りの部分を互いに近づける向きの外力を、一対の対向板部に加えるように構成されている。
【００１３】
このような構成によれば、付勢機構による外力が一対の対向部に加えられると、第１側端部が互いに近づき、またこれと同時に、間隔保持部の作用により、第２側端部が互いに離れる。その結果、第１側端部が一方の棒状部材の外面に圧接し、第２側端部が他方の棒状部材の内面に圧接する。このような作用が、単一の部品として構成されている一対の対向板部及び間隔保持部と、付勢機構とによって実現される。したがって、簡素かつ軽量な構成のコネクタを提供することが可能となる。また、間隔保持部が、第３の方向に沿った交線で一対の対向板部のそれぞれの対向面と交わる板状であるため、付勢機構による外力が一対の対向部に加えられることによる一対の対向部の変形態様を安定させることが可能となる。しかも、棒状部材の外面が複数の溝を有し、棒状部材の内面が複数の凸状を有するため、第１側端部及び第２側端部の形状を簡素かつ小型にすることができる。
【００１４】
本開示の一態様は、間隔保持部の板厚が、一対の対向板部のそれぞれの板厚よりも薄くてもよい。このような構成によれば、付勢機構による外力が一対の対向部に加えられることにより、第１側端部及び第２側端部を変位しやすくすることが可能となる。
【００１５】
本開示の一態様は、第１側端部、第２側端部及び間隔保持部における、第３の方向に垂直な断面形状が一定であってもよい。このような構成によれば、比較的簡易な方法でコネクタを製造することが可能となる。
【００１６】
本開示の一態様は、複数の突条が、棒状部材の内面の周方向に沿って等間隔に配置された４つの突条であってもよい。このような構成によれば、平板状の第２側端部でありながら、第２側端部の第３の方向に沿った両側が、それぞれ突条に圧接するように構成することが可能となる。このため、連結力の強いコネクタを提供することが可能となる。
【００１７】
本開示の一態様は、付勢機構が、ボルトと、ボルトと螺合可能なナットと、を有してもよい。また、一対の対向板部がそれぞれ、間隔保持部を挟んだ両側のうち第１側端部の側に、ボルトの軸部を挿通するための貫通孔を有してもよい。このような構成によれば、一対の対向板部に外力を加える付勢機構を、簡素な構成で提供することが可能となる。
【００１８】
本開示の一態様は、ボルトの頭部及びナットのうち少なくとも一方が、多角形状であってもよい。また、一対の対向板部が、棒状部材に対する第２側端部の挿入量を規制しかつボルトの頭部又はナットの回転を規制するためのリブを有してもよい。このような構成によれば、一対の対向板部と棒状部材との位置決め及びボルトの頭部又はナットの回転規制の２つの機能を有するリブを有するコネクタを提供することが可能となる。
【００１９】
本開示の一態様は、第１側端部の内面及び第２側端部の外面が、凹凸を有していてもよい。このような構成によれば、第１側端部及び第２側端部による棒状部材への連結力を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】実施形態におけるパイプアセンブリの分解斜視図である。
【図２】実施形態におけるコネクタ本体及びパイプの断面図である。
【図３】実施形態におけるパイプアセンブリの側面図である。
【図４】実施形態におけるコネクタ本体の側面図である。
【図５】実施形態におけるパイプアセンブリの断面図である。
【図６】実施形態における外力が加えられたコネクタ本体の断面図である。
【図７】変形例におけるパイプアセンブリの断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本開示の例示的な実施形態について図面を参照しながら説明する。
［１．構成］
図１に示すパイプアセンブリ１００は、パイプ１、パイプ２及びコネクタ１０を有するアセンブリである。パイプ１及びパイプ２、より詳しくはパイプ１の外面及びパイプ２の端部は、コネクタ１０によって、Ｔ字状に互いに位置するように連結される。なお、各図には、説明の便宜上、コネクタ１０を基準として定まる軸であって互いに直交する３つの軸である、Ｘ軸、Ｙ軸及びＺ軸が図示されている。
【００２２】
パイプ１は、金属製、具体的にはアルミニウム製又はアルミニウム合金製であって、概略円筒状のパイプである。図２に示すように、パイプ１の外面は、複数の溝１１を有する。複数の溝１１はそれぞれ、中心軸１Ａに沿って、パイプ１の外面における一端から他端にかけて設けられている。また、パイプ１の内面は、複数の溝１１の裏側となる位置に、面方向に延びる突出部である複数の突条１２を有する。複数の突条１２はそれぞれ、中心軸１Ａに沿って、パイプ１の内面における一端から他端にかけて設けられ、中心軸１Ａに向かって突出している。パイプ１の内面は、複数の突条１２のそれぞれの両側に、板厚の薄い薄肉部１２Ａを１つずつ有する。薄肉部１２Ａは、中心軸１Ａに沿って、パイプ１の内面における一端から他端にかけて設けられている。複数の溝１１及び複数の突条１２は、パイプ１の周方向に沿って、等間隔にそれぞれ４つ配置されている。
【００２３】
図３に示すように、パイプ２も、金属製、具体的にはアルミニウム製又はアルミニウム合金製であって、概略円筒状のパイプである。中心軸２Ａと直交する方向に沿ったパイプ２の断面は、中心軸１Ａと直交する方向に沿ったパイプ１の断面と形状及び大きさが同じである。すなわち、パイプ２には、パイプ１と同様、パイプ２の周方向に沿って、等間隔に４つの溝２１、４つの突条２２及びそれぞれの突条２２の両側に１つずつ薄肉部２２Ａが設けられている。パイプ２は、パイプ１と長さが異なり得る。
【００２４】
コネクタ１０は、パイプ１の外面とパイプ２の端部とを連結するための部品である。図２に示すように、コネクタ１０は、コネクタ本体３と、ボルト４と、ナット５と、を有する。
【００２５】
コネクタ本体３は、金属製、具体的にはアルミニウム製又はアルミニウム合金製の部品であって、Ｚ軸方向から見た形状が概略Ｈ字形状の単一の部品である。コネクタ本体３のＺ軸方向に垂直な断面形状は、後述する貫通孔３１３の部分を除いて一定である。コネクタ本体３は、一対の対向板部３１と、間隔保持部３２と、を有する。
【００２６】
一対の対向板部３１のそれぞれは、Ｚ軸方向から見た板厚が概略一定である板状の部分である。一対の対向板部３１のそれぞれは、図４に示すように、Ｙ軸方向から見た形状が長方形である。図２に戻り、一対の対向板部３１のそれぞれは、互いに間隔を空けて対向する対向面３１０を有する。Ｘ軸方向に沿った一対の対向板部３１の両側の端部であるＣ状端部３１１及びＩ状端部３１２のうち、Ｃ状端部３１１は、Ｃ状に湾曲した、つまり一対の対向板部３１のそれぞれの先端が互いに対向するように湾曲した板状の端部である。図２及び図５に示すように、Ｃ状端部３１１は、４つの溝１１のうちの互いに隣り合う２つの溝１１に挿入されてパイプ１の外面を挟んだ状態で、パイプ１の外面に圧接することで、パイプ１に固定されるように構成されている。Ｉ状端部３１２は、一対の対向板部３１のそれぞれが互いに間隔を空けて配置されたＩ状の、つまり平板状の端部である。図３に示すように、Ｉ状端部３１２は、パイプ２の端部に挿入された状態で４つの突条２２に圧接することでパイプ２に固定されるように構成されている。
【００２７】
間隔保持部３２は、一対の対向板部３１の間に設けられた板状、具体的には平板状の部分である。間隔保持部３２は、一対の対向板部３１のそれぞれの対向面３１０におけるＸ軸方向に沿った中央部同士の間隔を保つように構成されている。具体的には、Ｙ軸方向に沿った間隔保持部３２の両側の端部が、一対の対向板部３１のそれぞれの対向面３１０におけるＸ軸方向に沿った中央部に接続されている。また、間隔保持部３２は、一対の対向板部３１のそれぞれの対向面３１０とＺ軸方向に沿った交線で交わる。間隔保持部３２の板厚は、一対の対向板部３１のそれぞれの板厚よりも薄い。
【００２８】
一対の対向板部３１のそれぞれにおける、Ｘ軸に沿って間隔保持部３２を挟んだ両側のうちＣ状端部３１１の側には、貫通孔３１３が設けられている。貫通孔３１３は、後述するボルト４の軸部４２を挿通するための真円状の孔である。
【００２９】
ボルト４及びナット５は、一対の対向板部３１を付勢する付勢機構である。ボルト４は、頭部４１及び軸部４２を備える。頭部４１は、軸方向から見た外形が円形状であって、上面に六角形状の凹部が設けられている。当該凹部は、六角レンチ等の工具を挿入可能に構成されている。ナット５は、軸方向から見た外形が多角形状、本実施形態では六角形状であって、軸部４２と螺合可能である。一対の対向板部３１に設けられた２つの貫通孔３１３のそれぞれは、形状及び大きさが同一であり、頭部４１及びナット５が通らない大きさに設計されている。軸部４２は、貫通孔３１３に挿通される。貫通孔３１３に挿通された軸部４２にナット５が締結されることによって、ボルト４及びナット５は、一対の対向板部３１における間隔保持部３２よりもＣ状端部３１１寄りの部分を互いに近づける向きの外力を、一対の対向板部３１に加える。なお、図２及び図５では、説明の便宜状ボルト４及びナット５を断面図ではなく側面図で示す。
【００３０】
一対の対向板部３１のそれぞれは、リブ３１４を１つずつ有する。図４に示すように、リブ３１４は、Ｚ軸方向に沿って設けられている。リブ３１４は、図５に示すように、Ｘ軸方向に沿って、間隔保持部３２よりもＣ状端部３１１側であって、Ｃ状端部３１１におけるリブ３１４と対向する外面までの距離がナット５の二面幅分離れた場所に位置する。つまり、ボルト４及びナット５が螺合することによって一対の対向板部３１を付勢する際に、ナット５の対応する２面のうち、一方の面がＣ状端部３１１におけるリブ３１４と対向する外面と近接して対向するように位置する。そして、他方の面が、リブ３１４におけるＣ状端部３１１側の面と近接して対向するように位置する。さらに、リブ３１４におけるＩ状端部３１２側の面は、パイプ２にＩ状端部３１２が挿入された際、パイプ２の端面と当接するように構成されている。つまり、リブ３１４は、パイプ２に対するＩ状端部３１２の挿入量を規制する位置決めの機能及びナット５の回転を規制する機能を有する。
【００３１】
Ｃ状端部３１１の内面は、当接部３１５を有し、Ｉ状端部３１２の外面は、当接部３１６を有する。当接部３１５及び当接部３１６は、Ｘ軸方向に沿って凸凹状、本実施形態では波状の形状、の表面の部分である。当接部３１５は、Ｃ状端部３１１がパイプ１に固定される際、パイプ１の外面と当接する。当接部３１６は、Ｉ状端部３１２がパイプ２に固定される際、パイプ２の突条１２と当接する。当接部３１５及び当接部３１６は、Ｃ状端部３１１のパイプ１への固定及びＩ状端部３１２のパイプ２への固定において滑り止めの機能を有する。
【００３２】
次に、コネクタ本体３の製造方法について説明する。まず、アルミニウム又はアルミニウム合金を押出成形することにより、貫通孔３１３が設けられる前のコネクタ本体３である押出形材が成形される。その後、押出形材に貫通孔３１３が空けられることによって、コネクタ本体３が成形される。
【００３３】
次に、コネクタ１０の使用方法について説明する。まず、パイプ１における４つの溝１１のうちの互いに隣り合う２つの溝１１にＣ状端部３１１が挿入され、パイプ２の端部にＩ状端部３１２が挿入されるように、コネクタ本体３によりパイプ１及びパイプ２の連結位置が仮決めされる。この状態で、ボルト４の軸部４２が２つの貫通孔３１３に挿通され、軸部４２の先端からナット５が締め付けられる。そうすると、図６に示すように、一対の対向板部３１には、Ｃ状端部３１１のそれぞれが互いに近づく向きの外力が加えられる。また、これと同時に、間隔保持部３２の作用により、Ｉ状端部３１２のそれぞれが互いに離れる向きの外力が加えられる。これにより、Ｃ状端部３１１は、隣り合う２つの溝１１に挿入されてパイプ１の外面を挟んだ状態で、パイプ１の外面に圧接する。また、Ｉ状端部３１２は、パイプ２の内面に挿入された状態で、パイプ２の内面に圧接する。その結果、Ｃ状端部３１１はパイプ１に固定され、Ｉ状端部３１２は、パイプ２に固定される。このようにして、パイプ１及びパイプ２がコネクタ１０によってＴ字状に連結され、パイプアセンブリ１００が構成される。
【００３４】
［２．効果］
以上詳述した実施形態によれば、以下の効果が得られる。
（１ａ）貫通孔３１３に挿通されたボルト４の軸部４２にナット５が締結されると、一対の対向板部３１には、Ｃ状端部３１１のそれぞれが互いに近づく向きの外力が加えられる。これと同時に、間隔保持部３２の作用により、Ｉ状端部３１２のそれぞれが互いに離れる向きの外力が加えられる。これにより、Ｃ状端部３１１は、隣り合う２つの溝１１に挿入されてパイプ１の外面を挟んだ状態で、パイプ１の外面に圧接する。また、Ｉ状端部３１２は、パイプ２の内面に挿入された状態で、パイプ２の内面に圧接する。このような作用が、Ｚ軸方向から見た形状が概略Ｈ字形状の単一の部品であるコネクタ本体３と、ボルト４及びナット５とによって実現される。したがって、簡素かつ軽量な構成のコネクタ１０を提供することができる。
【００３５】
（１ｂ）間隔保持部３２は、Ｚ軸方向に沿った交線で一対の対向板部３１のそれぞれの対向面３１０と交わる板状である。このため、ボルト４及びナット５による外力が一対の対向板部３１に加えられることにより、一対の対向板部３１がＺ軸を回転軸とするかのような態様で変形しやすくなる。したがって、一対の対向板部３１の変形態様を安定させることができる。
【００３６】
（１ｃ）Ｃ状端部３１１は、パイプ１の４つの溝１１のうちの互いに隣り合う２つの溝１１に挿入されてパイプ１の外面を挟んだ状態で、パイプ１の外面に圧接することで、パイプ１に固定されるように構成されている。また、Ｉ状端部３１２は、パイプ２の端部に挿入された状態で４つの突条２２に圧接することでパイプ２に固定されるように構成されている。このため、コネクタ本体３の形状を簡素かつ小型にすることができる。特に、Ｉ状端部３１２については、平板状という簡素な構成であっても、４つの突条２２によって、パイプ２の内面の端部に圧接することができる。すなわち、例えば、円筒状のパイプの内面が突条を有しない場合、Ｉ状端部３１２ではパイプの内面との接触面積が小さく、連結力が不足することが懸念される。このため、コネクタ本体の端部をパイプの内面に沿った形状、つまり半円状にするなどの対応が必要となる。これに対し、本実施形態におけるパイプ２は、４つの突条２２と２つの平板状であるＩ状端部３１２とが圧接する。具体的には、Ｉ状端部３１２のうち一方の平板部が４つの突条２２のうちの２つの突条２２と圧接し、他方の板部が残りの２つの突条２２と圧接する。したがって、Ｉ状端部３１２を複雑な形状にする必要がなく、簡素かつ軽量な構成でありながら連結力の強いコネクタ１０を提供することができる。特に、各突条２２の両側に薄肉部２２Ａが設けられているため、Ｉ状端部３１２とパイプ２とを干渉しにくくすることができる。
【００３７】
（１ｄ）Ｙ軸方向に沿った間隔保持部３２の両側の端部が、一対の対向板部３１のそれぞれの対向面におけるＸ軸方向に沿った中央部に接続されている。また、一対の対向板部３１及び間隔保持部３２が、単一の部品であるコネクタ本体３として構成されている。このため、Ｃ状端部３１１がパイプ１の外面を圧接する力とＩ状端部３１２がパイプ２の内面に圧接する力との偏りが生じにくくすることができる。また、一対の対向板部３１及び間隔保持部３２が互いに独立した部品として構成される場合と比較して、部品点数が削減できるだけでなく、作業性が向上する。その結果、より簡素な構成のコネクタ１０を提供することができる。
【００３８】
（１ｅ）コネクタ本体３のＺ軸方向に垂直な断面形状は、貫通孔３１３の部分を除いて一定である。このため、押出形材に貫通孔３１３を空けるという簡易な方法によって、コネクタ本体３を成形することができる。
【００３９】
（１ｆ）間隔保持部３２の板厚は、一対の対向板部３１のそれぞれの板厚よりも薄い。このため、ボルト４及びナット５による外力が一対の対向板部３１に加えられることにより、Ｃ状端部３１１及びＩ状端部３１２を共に変位しやすくすることができる。すなわち、間隔保持部の板厚が一対の対向板部のそれぞれの板厚よりも厚い構成とした場合、Ｃ状端部を互いに近づける向きの外力が加えられた際に、一対の対向板部自体が変形しやすくなる。この場合、Ｉ状端部が互いに離れる向きの外力が不足してしまう。これに対し、本実施形態では、間隔保持部３２の板厚は、一対の対向板部３１のそれぞれの板厚よりも薄いため、一対の対向板部３１自体の変形が抑制され、Ｃ状端部３１１及びＩ状端部３１２を共に変位しやすくすることができる。
【００４０】
（１ｇ）ナット５の対応する２面のうち、一方の面がＣ状端部３１１におけるリブ３１４と対向する外面と、他方の面がリブ３１４におけるＣ状端部３１１側の面と、近接して対向するように位置する。つまり、ナット５の対応する２面が、Ｃ状端部３１１及びリブ３１４に挟まれるように位置し、ナット５の回転が規制される。また、リブ３１４におけるＩ状端部３１２側の面は、パイプ２にＩ状端部３１２が挿入された際、パイプ２の端面と当接するように構成されている。このため、パイプ２に対するＩ状端部３１２の挿入量を規制する位置決めの機能及びナット５の回転を規制する機能をリブ３１４に持たせることができる。
【００４１】
（１ｈ）Ｃ状端部３１１の内面及びＩ状端部３１２の外面は、Ｘ軸方向に沿って波状の形状である当接部３１５及び当接部３１６を有する。このため、当接部３１５及び当接部３１６に、Ｃ状端部３１１のパイプ１への固定及びＩ状端部３１２のパイプ２への固定において滑り止めの機能を持たせることができる。
【００４２】
なお、本実施形態では、パイプ１が第１の棒状部材の一例に相当し、パイプ２が第２の棒状部材の一例に相当する。また、ボルト４及びナット５が付勢機構の一例に相当し、Ｃ状端部３１１が第１側端部の一例に相当し、Ｉ状端部３１２が第２側端部の一例に相当する。また、Ｘ軸方向が第１の方向の一例に相当し、Ｙ軸方向が第２の方向の一例に相当し、Ｚ軸方向が第３の方向の一例に相当する。
【００４３】
［３．他の実施形態］
以上、本開示の実施形態について説明したが、本開示は、上記実施形態に限定されることなく、種々の形態を採り得ることは言うまでもない。
【００４４】
（２ａ）上記実施形態では、溝１１及び突条１２を有するパイプ１及び溝２１及び突条２２を有するパイプ２がコネクタ１０によって連結されたパイプアセンブリ１００を例示した。しかし、パイプアセンブリの構成はこれに限定されるものではない。
【００４５】
例えば、図７に示す変形例のパイプアセンブリ２００は、上記実施形態のパイプ１、パイプ２及びコネクタ１０に代えて、パイプ６、パイプ７及びコネクタ２０を有する。
パイプ６及びパイプ７は、パイプ１及びパイプ２と同様、アルミニウム製又はアルミニウム合金製のパイプである。ただし、パイプ６及びパイプ７は、パイプ１及びパイプ２と比較すると、溝及び突条を有しない円筒状のパイプである点が異なる。
【００４６】
コネクタ２０は、パイプ６の外面とパイプ７の端部とを連結するための部品である。コネクタ２０は、上記実施形態のコネクタ１０と比較すると、コネクタ本体３に変えて、コネクタ本体８を有する点が異なる。
【００４７】
コネクタ本体８は、基本的な構成はコネクタ本体３と同様である。すなわち、コネクタ本体８は、アルミニウム製又はアルミニウム合金製の部品であって、Ｚ軸方向から見た形状が概略Ｈ字形状の単一の部品である。コネクタ本体８のＺ軸方向に垂直な断面形状は、後述する貫通孔８１３の部分を除いて一定である。コネクタ本体８は、一対の対向板部８１と、間隔保持部８２と、を有する。
【００４８】
一対の対向板部８１のそれぞれは、Ｚ軸方向から見た板厚が概略一定である板状の部分であって、互いに間隔を空けて対向する対向面８１０を有する。Ｘ軸方向に沿った一対の対向板部８１の両側の端部であるＣ状端部８１１及びＩ状端部８１２のうち、Ｃ状端部８１１は、上記実施形態のＣ状端部３１１と比較すると、Ｚ軸方向から見てパイプ６の外径とほぼ同じ径の円弧状の内面を有する点が異なる。Ｃ状端部８１１は、パイプ６の外面を囲んだ状態でパイプ６の外面に圧接することで、パイプ６に固定されるように構成されている。Ｉ状端部８１２は、上記実施形態のＩ状端部３１２と同様、一対の対向板部８１のそれぞれが互いに間隔を空けて配置されたＩ状の、つまり平板状の端部である。ただし、Ｉ状端部８１２は、Ｉ状端部３１２と比較すると、対向面８１０同士の間隔が広く、Ｚ軸方向に沿った幅が狭い点が異なる。Ｉ状端部８１２は、パイプ７の端部に挿入された状態でパイプ７の内面に圧接することで、パイプ７に固定されるように構成されている。
【００４９】
間隔保持部８２は、上記実施形態の間隔保持部３２と比較すると、Ｙ軸方向に沿った長さが長く、Ｚ軸方向に沿った幅が短い点が異なる。
一対の対向板部８１のそれぞれにおける、Ｘ軸に沿って間隔保持部８２を挟んだ両側のうちＣ状端部８１１の側には、上記実施形態の貫通孔３１３と同様の貫通孔８１３が設けられている。また、一対の対向板部８１のそれぞれは、上記実施形態のリブ３１４と同様のリブ８１４を有する。また、Ｉ状端部８１２の外面は、上記実施形態の当接部３１６と同様の当接部８１６を有する。
【００５０】
このような変形例によれば、上記実施形態と同様の効果が得られる。特に、変形例のパイプアセンブリ２００によれば、溝及び突条を有しないパイプ６及びパイプ７を、コネクタ２０によって連結することが可能となる。
【００５１】
（２ｂ）上記実施形態では、パイプ１及びパイプ２が、それぞれ中心軸１Ａ，２Ａと直交する方向に沿った断面において同一の形状かつ同一の大きさである構成を例示した。しかし、パイプアセンブリの構成はこれに限定されるものではない。例えば、パイプアセンブリは、断面の形状は同一であるが大きさの異なる、つまり径が異なるパイプ同士が連結される構成としてもよい。また例えば、パイプアセンブリは、断面の形状が異なるパイプ同士が連結される構成としてもよい。具体的には例えば、一方のパイプのみが外面に溝を有していてもよい。また例えば、パイプは、円筒状以外の棒状部材であってもよい。また例えば、パイプ以外の棒状部材であってもよい。その場合、少なくとも一方の棒状部材は、筒状の端部を備えていてもよい。
【００５２】
（２ｃ）上記実施形態では、コネクタ本体３、換言すれば一対の対向板部３１及び間隔保持部３２が単一の部品である構成を例示したが、コネクタ本体の構成はこれに限定されるものではない。例えば、コネクタ本体は複数の独立した部品によって構成されてもよい。具体的には、例えば、コネクタ本体が、一対の対向板部のうちの一方の対向板部及びその中央部に間隔保持部の役割を果たす突起を有する２つの部品によって構成されてもよい。この場合、当該突起同士を当接させることによって、当該２つの部材を上記実施形態と同様の一対の対向板部及び間隔保持部として機能させることが可能となる。
【００５３】
（２ｄ）上記実施形態では、パイプ１及びパイプ２に、４つの溝１１，２１、４つの突条１２，２２及びそれぞれの突条２２の両側に１つずつ薄肉部１２Ａ，２２Ａが設けられている構成を例示した。しかし、パイプの構成はこれに限定されるものではない。例えば、薄肉部を有しない構成であってもよい。また例えば、溝又は突条の数が４つ以外であってもよい。
【００５４】
（２ｅ）上記実施形態では、間隔保持部３２が、一対の対向板部３１のそれぞれの対向面３１０とＺ軸方向に沿った交線で交わる平板状の部分であって、両側の端部が、一対の対向板部３１の中央部に接続されている構成を例示した。しかし、間隔保持部の形状は特に限定されない。間隔保持部は、例えば円柱状や楕円柱状などの柱状であってもよい。
【００５５】
（２ｆ）上記実施形態では、一対の対向板部３１のそれぞれが、パイプ２に対するＩ状端部３１２の挿入量を規制する位置決めの機能及びナット５の回転を規制する機能を有するリブ３１４を１つずつ有する構成を例示した。しかし、リブの構成はこれに限定されるものではない。例えば、リブは、一対の対向板部のうち片側のみに設けられてもよい。また、リブの数も限定されるものではなく、例えば、パイプに対するＩ状端部の挿入量を規制する位置決めの機能を有するリブと、ナットの回転を規制する機能を有するリブとが別々に設けられている構成としてもよい。
【００５６】
（２ｇ）上記実施形態では、軸方向から見た頭部４１の外形が円形状のボルト４と、軸方向から見た外形が多角形状のナット５とを例示したが、ボルトの頭部及びナットの形状はこれに限定されるものではない。例えば、軸方向から見た頭部の外形が多角形状のボルトと、軸方向から見た外形が円形状のナットとが用いられる構成としてもよい。
【００５７】
（２ｈ）上記実施形態では、一対の対向板部３１に外力を加えるための付勢機構としてボルト４及びナット５を例示したが、付勢機構はこれに限定されるものではない。例えば、ナットを用いずにボルトのみを用いる構成としてもよい。このような構成は、例えば、上記実施形態で例示した２つの貫通孔のうちの少なくとも一方を、ボルトの軸部と螺合可能なねじを有するねじ孔にすることで実現可能である。また例えば、ボルト及びナットのいずれも用いない構成としてもよい。このような構成は、例えば、頭部と、ねじを有しない軸部と、を備えるリベットを用い、リベットの軸部を貫通孔に挿通した状態で、軸部の先端を専用工具により塑性変形させることで実現可能である。なお、リベットを用いた構成はあくまでも一例であり、他の部品を付勢機構として用いてもよい。
【００５８】
（２ｉ）上記実施形態における１つの構成要素が有する機能を複数の構成要素として分散させたり、複数の構成要素が有する機能を１つの構成要素に統合したりしてもよい。また、上記実施形態の構成の一部を省略してもよい。また、上記実施形態の構成の少なくとも一部を、他の上記実施形態の構成に対して付加、置換等してもよい。なお、特許請求の範囲に記載の文言から特定される技術思想に含まれるあらゆる態様が本開示の実施形態である。
【符号の説明】
【００５９】
１，２，６，７…パイプ、３，８…コネクタ本体、４…ボルト、５…ナット、１０，２０…コネクタ、１１，２１…溝、１２，２２…突条、１２Ａ，２２Ａ…薄肉部、３１，８１…対向板部、３２，８２…間隔保持部、４１…頭部、４２…軸部、１００，２００…パイプアセンブリ、３１０，８１０…対向面、３１１，８１１…Ｃ状端部、３１２，８１２…Ｉ状端部、３１３，８１３…貫通孔、３１４，８１４…リブ、３１５，３１６，８１６…当接部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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