(57)【要約】      （修正有）【課題】腫瘍、細菌性感染などの慢性的な皮膚の疾患に最適な処置を提供する。【解決手段】大気圧プラズマ放電を皮膚処置に適用するためのシステムは、電極を含む。これは、対象の解剖学的領域のすぐ近くに配置されるよう適合されている。そして、電力供給源を含む。これは、電極と電気的に連通している。電力供給源は、電極に電力を適用するよう適合され構成されている。これにより、電極のすぐ近くでプラズマを発生させる。プラズマは、少なくとも十分の一秒間でありかつ一時間以下である持続期間の間、皮膚のすぐ近くで生成される。例えば、可撓性のプラズマ放出器１６１を、身体１６２の一領域に局所的に適用する。【選択図】図１６
2018114287.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プラズマ放電を適用するためのシステムであって、
ａ）対象の解剖学的領域のすぐ近くに配置されるよう適合された電極と、
ｂ）前記電極と電気的に連通した電力供給源と
を備え、
前記電力供給源は、前記電極に電力を適用して、前記電極のすぐ近くでプラズマを発生させるよう適合され構成されている、
システム。
【請求項２】
請求項１の前記システムにおいて、
前記電極は、可撓性である、
システム。
【請求項３】
請求項１の前記システムにおいて、
前記電力供給源は、パルス状電圧波形を前記電極に適用して、前記電極のすぐ近くでプラズマを発生させるよう適合され構成され、
前記パルス状電圧波形は、持続期間が、前記電極と対象の前記解剖学的領域との間で微小放電が形成するのに必要な前記時間よりも短いパルスを有する、
システム。
【請求項４】
請求項３の前記システムにおいて、
前記電極は、実質的に非可撓性である、
システム。
【請求項５】
請求項１の前記システムにおいて、
前記波形は、パルス持続期間が、
（ｉ）約０．０００００００１０秒と約０．００００００１０秒との間と、
（ｉｉ）約０．００００００００１０秒と約０．０００００００１０秒との間と、
（ｉｉｉ）約０．０００００００００１０秒と約０．００００００００１０秒との間と、
（ｉｖ）約０．００００００００１秒と約０．００１秒との間と、
（ｖ）約０．０００００１秒と約０．００１秒との間と
のうち、少なくとも一つである、
システム。
【請求項６】
請求項２の前記システムにおいて、
可撓性の前記電極は、導電材料の層を含む、
システム。
【請求項７】
請求項６の前記システムにおいて、更に、
可撓性の前記電極を実質的に囲む可撓性の誘電層を備え、
可撓性の前記誘電層は、対象の前記解剖学的領域に対向して配設されるよう適合され構成されている、
システム。
【請求項８】
請求項６の前記システムにおいて、
導電材料の前記層は、連続した層である、
システム。
【請求項９】
請求項６の前記システムにおいて、
導電材料の前記層は、分断された層である、
システム。
【請求項１０】
請求項９の前記システムにおいて、
分断された前記層は、エッチングされている、
システム。
【請求項１１】
請求項９の前記システムにおいて、
分断された前記層は、メッシュである、
システム。
【請求項１２】
請求項７の前記システムにおいて、
導電材料の前記層のうち少なくとも一部分は、透明である、
システム。
【請求項１３】
請求項１２の前記システムにおいて、
導電材料の前記層は、インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）を含む、
システム。
【請求項１４】
請求項６の前記システムにおいて、
前記誘電層は、対象の前記解剖学的領域に接触するための複数の突起をその上に含む、
システム。
【請求項１５】
請求項１４の前記システムにおいて、
前記突起は、前記外部表面から延びる高さが、約０．０１ｍｍ〜５ｍｍ、０．１〜０．５ｍｍ、０．５〜１．０ｍｍ、１．０〜１．５ｍｍ、１．５〜２．０ｍｍ、２．０〜２．５ｍｍ、２．５〜３．０ｍｍ、３．０〜３．５ｍｍ、３．５〜４．０ｍｍ、４．０〜４．５ｍｍ、４．５〜５．０ｍｍ、又はその組み合わせの間である、
システム。
【請求項１６】
請求項６の前記システムにおいて、
導電材料の前記層は、前記誘電層のなかに配設された導電性流体である、
システム。
【請求項１７】
請求項１６の前記システムにおいて、
前記誘電層及び導電性流体は、対象の前記解剖学的領域に整合する形状に形成する、
システム。
【請求項１８】
請求項１７の前記システムにおいて、
対象の前記解剖学的領域は、対象者の顔であり、
前記誘電層及び導電性流体は、フェイスマスクに形成する、
システム。
【請求項１９】
請求項１７の前記システムにおいて、
前記誘電層及び導電性流体は、対象の前記領域に対向して配置されるべきパッドに形成する、
システム。
【請求項２０】
請求項１９の前記システムにおいて、
前記誘電層は、可撓性の前記電極を前記皮膚に対向して保持する対象の前記領域に対向して配置するための接着層を含む、
システム。
【請求項２１】
請求項２０の前記システムにおいて、更に、
前記接着層の上に配設された取り外し可能な保護層を備える、
システム。
【請求項２２】
請求項７、１２又は１３の前記システムにおいて、
前記システムの使用者が前記プラズマを観察可能となるよう可撓性の前記誘電層のうち少なくとも一部分が透明である、
システム。
【請求項２３】
先行する請求項いずれかの前記システムにおいて、
前記システムは、前記電極の表面の上方で、対象の前記解剖学的領域へ向けて、プラズマを発生させるよう適合されている、
システム。
【請求項２４】
先行する請求項いずれかの前記システムにおいて、更に、
前記電極と動作可能に連通した気体供給源を備え、
前記気体供給源は、対象の前記解剖学的領域に気体を供給するよう適合され構成されている、
システム。
【請求項２５】
先行する請求項いずれかの前記システムにおいて、更に、
対象の前記解剖学的領域に対向して可撓性の前記領域を保持するための留め具を備える、
システム。
【請求項２６】
請求項２５の前記システムにおいて、
前記留め具は、（ｉ）面ファスナーと、（ｉｉ）接着剤と、（ｉｉｉ）弾力性ストラップとのうち、少なくとも一つを含む、
システム。
【請求項２７】
請求項１の前記システムにおいて、更に、
曝露指示部を備え、
前記曝露指示部は、対象の前記解剖学的領域が前記プラズマに曝露した前記量を指示するよう適合されている、
システム。
【請求項２８】
請求項２７の前記システムにおいて、
前記曝露指示部は、前記プラズマからの前記曝露に反応する少なくとも一つの化合物を含む、
システム。
【請求項２９】
請求項２８の前記システムにおいて、
前記曝露指示部は、プラズマへの曝露を視覚的に指示する、
システム。
【請求項３０】
請求項２９の前記システムにおいて、
前記曝露指示部は、プラズマに曝露したとき、色が変化する、
システム。
【請求項３１】
請求項３０の前記システムにおいて、
前記曝露指示部は、前記電力供給源を制御するよう適合され構成されたプロセッサと動作可能に通信する光学センサを含む、
システム。
【請求項３２】
請求項３０の前記システムにおいて、
前記曝露指示部は、前記電力供給源を制御するよう適合され構成されたプロセッサと動作可能に通信する電気的センサを含む、
システム。
【請求項３３】
請求項１の前記システムにおいて、更に、
前記電力供給源を制御するための制御部を備え、
前記制御部は、前記システムの前記動作を指示する動作データを受け取り、前記動作データを処理し、処理した前記データに応じて取るべき少なくとも一つの行動を判定し、少なくとも一つの前記行動を実行するよう適合され構成されている、
システム。
【請求項３４】
請求項３３の前記システムにおいて、
前記電極は、前記電極が対象の前記解剖学的領域と物理的に適切に接触しているかを判定する導通センサを含む、
システム。
【請求項３５】
請求項３４の前記システムにおいて、
前記導通センサは、前記センサが接触している組織の前記インピーダンスを測定するよう適合され構成されている、
システム。
【請求項３６】
請求項３３の前記システムにおいて、
前記動作データは、（ｉ）組織のインピーダンスの測定と、（ｉｉ）気体の温度と、（ｉｉｉ）組織の温度と、（ｉｖ）前記プラズマの発光と、（ｖ）前記組織のなかへ流れる電流とのうち、少なくとも一つに関係し得る、
システム。
【請求項３７】
請求項３６の前記システムにおいて、
前記プラズマを維持する前記条件は、前記動作データに応じて調節する、
システム。
【請求項３８】
請求項３７の前記システムにおいて、
調節される前記条件は、（ｉ）前記電極に適用する波形の前記パルス形状における変化と、（ｉｉ）適用する前記波形の前記周波数と、（ｉｉｉ）適用する前記波形の前記電圧と、（ｉｖ）前記プラズマの維持を助けるために使用される気体の流量とのうち、少なくとも一つを含む、
システム。
【請求項３９】
請求項１の前記システムにおいて、更に、
接地を提供して、対象の前記解剖学的領域のなかの組織を傷つけるのを防止するための接地パッドを備える、
システム。
【請求項４０】
請求項３９の前記システムにおいて、
前記接地パッドは、前記電極のなかへ一体化されている、
システム。
【請求項４１】
請求項４０の前記システムにおいて、
前記接地パッドは、前記電極のなかへ埋め込まれ、又は、前記電極の外周のまわりに形成されている、
システム。
【請求項４２】
請求項４０の前記システムにおいて、
前記接地パッドは、前記電極から独立している、
システム。
【請求項４３】
請求項１の前記システムにおいて、
可撓性の前記電極は、誘電層を介在せずに、対象の前記解剖学的領域に適用されるよう適合されている、
システム。
【請求項４４】
〜４９（意図的に空白）
【請求項４５】
プラズマ放電を適用するためのシステムであって、
ａ）対象の解剖学的領域のすぐ近くに配置されるよう適合された可撓性の電極と、
ｂ）可撓性の前記電極と電気的に連通した電力供給源と
を備え、
前記電力供給源は、前記電極に電力を送り届けて、前記電極と対象の前記解剖学的領域との間でプラズマを発生させるよう適合され構成されている、
システム。
【請求項４６】
請求項５０の前記システムにおいて、
前記プラズマは、コロナ放電プラズマ、誘電体バリア放電プラズマ、微小放電プラズマ、誘導結合プラズマ、マイクロ波誘導プラズマ又は容量結合高周波誘導プラズマである、
システム
【請求項４７】
請求項５０〜５１いずれかの前記システムにおいて、
可撓性の前記電極は、導電材料の層を含む、
システム。
【請求項４８】
請求項５０〜５２いずれかの前記システムにおいて、更に、
可撓性の前記電極を実質的に囲む可撓性の誘電層を備え、
前記誘電層は、対象の前記解剖学的領域に対向して配設されるよう適合され構成されている、
システム、
【請求項４９】
請求項５０の前記システムにおいて、
導電材料の前記層は、連続した層又は分断された層である、
システム。
【請求項５０】
請求項５４の前記システムにおいて、
分断された前記層は、エッチングされている、
システム。
【請求項５１】
請求項５４の前記システムにおいて、
分断された前記層は、メッシュである、
システム。
【請求項５２】
請求項５２の前記システムにおいて、
導電材料の前記層は、透明である、
システム。
【請求項５３】
請求項５７の前記システムにおいて、
導電材料の前記層は、インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）を含む、
システム。
【請求項５４】
請求項５３の前記システムにおいて、
前記誘電層は、対象の前記解剖学的領域に接触するための複数の突起をその上に含む、
システム。
【請求項５５】
請求項５０の前記システムにおいて、
可撓性の前記電極は、離間した複数の導体を含み、更に、
前記電力供給源は、前記プラズマを発生させるとき、離間した前記導体にわたって電力を順次適用して、微小放電を回避するよう適合されている、
システム。
【請求項５６】
請求項５０の前記システムにおいて、更に、
前記電極のなかで機械的な振動を発生させて、前記システムが動作しているとき、前記電極を移動させるための発振器を備える、
システム。
【請求項５７】
請求項６１の前記システムにおいて、
前記発振器は、前記電極のなかで機械的な前記振動を誘導するためのピエゾモータを含む、
システム。
【請求項５８】
請求項６２の前記システムにおいて、
前記ピエゾモータは、共鳴周波数が約１．０ｋＨｚと約１．０ＭＨｚとの間である、
システム。
【請求項５９】
請求項６２の前記システムにおいて、
前記ピエゾモータは、共鳴周波数が約１０ｋＨｚと約５０ｋＨｚとの間である、
システム。
【請求項６０】
請求項６２の前記システムにおいて、
前記ピエゾモータは、共鳴周波数が約１００ｋＨｚと約９００ｋＨｚとの間である、
システム。
【請求項６１】
請求項６２の前記システムにおいて、
前記ピエゾモータは、共鳴周波数が約４００ｋＨｚと約６００ｋＨｚとの間である、
システム。
【請求項６２】
請求項５０の前記システムにおいて、
前記電極は、幅が約０．１と約２．０ｍｍとの間である離間した複数の導体を含む、
システム。
【請求項６３】
請求項６７の前記システムにおいて、
前記導体は、互いから、約０．０１ｍｍ〜５ｍｍ、０．１〜０．５ｍｍ、０．５〜１．０ｍｍ、１．０〜１．５ｍｍ、１．５〜２．０ｍｍ、２．０〜２．５ｍｍ、２．５〜３．０ｍｍ、３．０〜３．５ｍｍ、３．５〜４．０ｍｍ、４．０〜４．５ｍｍ、４．５〜５．０ｍｍ、又はその組み合わせの間の距離、離れている、
システム。
【請求項６４】
（意図的に空白）
【請求項６５】
プラズマ放電を発生させる方法であって、
ａ）対象の解剖学的領域のすぐ近くに配置されるよう適合された電極を提供し、
ｂ）パルス状電圧波形を前記電極に適用して、前記電極のすぐ近くでプラズマを発生させる
ことを備え、
前記パルス状電圧波形は、持続期間が、前記電極と対象の前記解剖学的領域との間で微小放電が形成するのに必要な前記時間よりも短いパルスを有する、
方法。
【請求項６６】
請求項７０の前記システムにおいて、
前記波形は、パルス持続期間が、
（ｉ）約０．０００００００１０秒と約０．００００００１０秒との間と、
（ｉｉ）約０．００００００００１０秒と約０．０００００００１０秒との間と、
（ｉｉｉ）約０．０００００００００１０秒と約０．００００００００１０秒との間と
のうち、少なくとも一つである、
システム。
【請求項６７】
請求項７０の前記方法において、
前記電極は、可撓性である、
方法。
【請求項６８】
請求項７０の前記方法において、
対象の前記解剖学的領域の上に前記プラズマが堆積させる前記出力は、約１．０ミリワット毎平方センチメートルと約１０．０ワット毎平方センチメートルとの間である、
方法。
【請求項６９】
請求項７０の前記方法において、
対象の前記解剖学的領域の上に前記プラズマが堆積させる前記出力は、約１０．０ミリワット毎平方センチメートルと約１．０ワット毎平方センチメートルとの間である、
方法。
【請求項７０】
請求項７０の前記方法において、
対象の前記解剖学的領域の上に前記プラズマが堆積させる前記出力は、約１００．０ミリワット毎平方センチメートルと約０．５ワット毎平方センチメートルとの間である、
方法。
【請求項７１】
請求項７０の前記方法において、
対象の前記解剖学的領域を、約十分の一秒間と約一時間との間の期間、前記プラズマに曝露する、
方法。
【請求項７２】
請求項７０の前記方法において、
対象の前記解剖学的領域を、約五秒間と約十五分間との間の期間、前記プラズマに曝露する、
方法。
【請求項７３】
請求項７０の前記方法において、
対象の前記解剖学的領域を、約三十秒間と約十分間との間の期間、前記プラズマに曝露する、
方法。
【請求項７４】
請求項７０の前記方法において、
対象の前記解剖学的領域を、約三分間と約七分間との間の期間、前記プラズマに曝露する、
方法。
【請求項７５】
処置範囲のなかの疾患を処置する方法であって、
ａ）前記処置範囲のすぐ近くでプラズマを発生させ、
ｂ）前記プラズマのなかの反応性イオン種を、前記疾患を含む前記処置範囲のなかの組織と相互作用させる
ことを備える、方法。
【請求項７６】
請求項８０の前記方法において、
前記疾患は、動物の上又はなかにある、
方法。
【請求項７７】
請求項８０の前記方法において、
前記疾患は、ヒトの上又はなかにある、
方法。
【請求項７８】
請求項８１又は請求項８２の前記方法において、
前記疾患は、皺、しわ、光線角化症、太陽光色素症、ウイルス性乳頭腫、傷、脂漏性角化症、サンスポット、表層皮膚病変、基底細胞がん、扁平上皮がん、又はメラノーマ、光線角化症、又はボーエン病である、
方法。
【請求項７９】
請求項８０の前記方法において、
前記プラズマは、コロナ放電プラズマ、誘電体バリア放電プラズマ、微小放電プラズマ、誘導結合プラズマ、マイクロ波誘導プラズマ、プラズマジェット又は容量結合高周波誘導プラズマである、
方法
【請求項８０】
請求項８０の前記方法において、更に、
前記処置範囲のすぐ近くに気体を制御可能に流す
ことを備える、方法。
【請求項８１】
請求項８５の前記方法において、
前記気体の組成及び流量は、（ｉ）前記処置範囲を所望の波長スペクトルの光に曝露し、（ｉｉ）前記処置範囲を加熱し、（ｉｉｉ）前記処置範囲を通して電流を流し、（ｉｖ）化学種を前記処置範囲に送り届けることのうち、少なくとも一つを達成するよう選択する、
方法。
【請求項８２】
請求項８０〜８６いずれかの前記方法において、
反応性酸素化学種を前記処置範囲に送り届ける、
方法。
【請求項８３】
請求項８６の前記方法において、
前記光の前記波長スペクトル及び前記強度は、前記処置範囲に流れる血流を刺激するよう選択される、
方法。
【請求項８４】
請求項８８の前記方法において、
前記光のうち少なくとも一部は、（ｉ）前記近赤外線範囲と、（ｉｉ）前記赤外線範囲と、（ｉｉｉ）前記紫外線範囲と、（ｉｖ）前記可視範囲とのなかにある、
方法。
【請求項８５】
請求項８９の前記方法において、
前記光のうち少なくとも一部は、前記ＵＶＡ範囲のなかにあり、
前記方法は、更に、
前記処置範囲にソラレンを塗布する
ことを備える、方法。
【請求項８６】
請求項９１の前記方法において、
反応性窒素種が前記プラズマのなかに存在する、
方法。
【請求項８７】
請求項８９の前記方法において、
前記光のうち少なくとも一部は、前記ＵＶＢ範囲のなかにあり、
前記皮膚疾患は、乾癬又は白斑である、
方法。
【請求項８８】
請求項８０〜９２いずれかの前記方法において、更に、
前記処置範囲のなかで前記皮膚へ向けて毛に沿ってプラズマを向かわせる
ことを備える、方法。
【請求項８９】
請求項８０〜９３いずれかの前記方法において、更に、
前記プラズマを前記処置範囲に適用する前に、増感材料を前記処置範囲に塗布する
ことを備える、方法。
【請求項９０】
請求項８０〜９４いずれかの前記方法において、更に、
前記処置範囲のすぐ近くの組織に遮断材料を塗布して、前記組織をプラズマから保護する
ことを備える、方法。
【請求項９１】
請求項８０の前記方法において、
前記疾患を含む前記処置範囲のなかの組織の上に前記プラズマが堆積させる前記出力は、約１０．０ミリワット毎平方センチメートルと約１．０ワット毎平方センチメートルとの間である、
方法。
【請求項９２】
請求項８０の前記方法において、
前記疾患を含む前記処置範囲のなかの前記組織の上に前記プラズマが堆積させる前記出力は、約１００．０ミリワット毎平方センチメートルと約０．５ワット毎平方センチメートルとの間である、
方法。
【請求項９３】
請求項８０の前記方法において、
前記疾患を含む前記処置範囲のなかの前記組織を、約三十秒間と約十分間との間の期間、前記プラズマに曝露する、
方法。
【請求項９４】
請求項８０の前記方法において、
前記疾患を含む前記処置範囲のなかの前記組織を、約三分間と約七分間との間の期間、前記プラズマに曝露する、
方法。
【請求項９５】
処置範囲のなかの感染を処置する方法であって、
ａ）前記処置範囲のすぐ近くでプラズマを発生させ、
ｂ）前記プラズマのなかの反応性イオン種を、前記処置範囲のなかの感染した組織と相互作用させる
ことを備える、方法。
【請求項９６】
請求項１００の前記方法において、
前記感染は、動物の上又はなかにある、
方法。
【請求項９７】
請求項１００の前記方法において、
前記感染は、ヒトの上又はなかにある、
方法。
【請求項９８】
請求項１０１又は請求項１０２の前記方法において、
前記感染は、細菌性、真菌性、ウイルス性又は寄生性の感染である、
方法。
【請求項９９】
請求項１００の前記方法において、
前記プラズマは、コロナ放電プラズマ、誘電体バリア放電プラズマ、微小放電プラズマ、誘導結合プラズマ、マイクロ波誘導プラズマ、プラズマジェット又は容量結合高周波誘導プラズマである、
方法
【請求項１００】
請求項１００の前記方法において、更に、
前記処置範囲のすぐ近くに気体を制御可能に流す、
方法。
【請求項１０１】
請求項１０５の前記方法において、
前記気体の組成及び流量は、（ｉ）前記処置範囲を所望の波長スペクトルの光に曝露し、（ｉｉ）前記処置範囲を加熱し、（ｉｉｉ）前記処置範囲を通して電流を流し、（ｉｖ）化学種を前記処置範囲に送り届けることのうち、少なくとも一つを達成するよう選択する、
方法。
【請求項１０２】
請求項１００〜１０６いずれかの前記方法において、
反応性酸素化学種を前記処置範囲に送り届ける、
方法。
【請求項１０３】
請求項１０６の前記方法において、
前記光の前記波長スペクトル及び前記強度を、前記処置範囲への血流を刺激するよう選択する、
方法。
【請求項１０４】
請求項１０８の前記方法において、
前記光のうち少なくとも一部は、（ｉ）前記近赤外線範囲と、（ｉｉ）前記赤外線範囲と、（ｉｉｉ）前記紫外線範囲と、（ｉｖ）前記可視範囲とのなかにある、
方法。
【請求項１０５】
請求項１００〜１０９いずれかの前記方法において、更に、
前記プラズマを前記処置範囲に適用する前に、増感材料を前記処置範囲に塗布する
ことを備える、方法。
【請求項１０６】
請求項１００〜１１０いずれかの前記方法において、更に、
前記処置範囲のすぐ近くの組織に遮断材料を塗布して、前記組織をプラズマから保護する
ことを備える、方法。
【請求項１０７】
請求項１００の前記方法において、
前記疾患を含む前記処置範囲のなかの組織の上に前記プラズマが堆積させる前記出力は、約１０．０ミリワット毎平方センチメートルと約１．０ワット毎平方センチメートルとの間である、
方法。
【請求項１０８】
請求項１００の前記方法において、
前記疾患を含む前記処置範囲のなかの前記組織の上に前記プラズマが堆積させる前記出力は、約１００．０ミリワット毎平方センチメートルと約０．５ワット毎平方センチメートルとの間である、
方法。
【請求項１０９】
請求項１００の前記方法において、
前記疾患を含む前記処置範囲のなかの前記組織を、約三十秒間と約十分間との間の期間、前記プラズマに曝露する、
方法。
【請求項１１０】
請求項１００の前記方法において、
前記疾患を含む前記処置範囲のなかの前記組織を、約三分間と約七分間との間の期間、前記プラズマに曝露する、
方法
【請求項１１１】
プラズマ放電を発生させるためのシステムであって、
ａ）少なくとも一つの電極を含む膨張可能部材と、
ｂ）可撓性の前記電極と電気的に連通した電力供給源と
を備え、
前記電力供給源は、前記電極に電力を適用して、前記電極と対象の解剖学的領域との間でプラズマを発生させるよう適合され構成されている、
システム。
【請求項１１２】
請求項１１６の前記システムにおいて、更に、
前記電極を実質的に囲む誘電層を備え、
前記誘電層は、対象の前記解剖学的領域に対向して配設されるよう適合され構成され、
前記プラズマは、前記誘電層と対象の前記解剖学的領域との間で発生する、
システム。
【請求項１１３】
請求項１１７の前記システムにおいて、
前記誘電層は、前記膨張可能部材の一部分であり、
少なくとも一つの前記電極は、前記膨張可能部材を選択的に膨張させるために使用される導電性媒体を含む、
システム。
【請求項１１４】
請求項１１７の前記システムにおいて、
前記誘電層は、前記膨張可能部材の外部表面の上に複数の突起を形成し、
前記突起は、前記膨張可能部材の前記外部表面のうち少なくとも一部分を、対象の前記解剖学的領域から離間するよう作用する、
システム。
【請求項１１５】
請求項１１９の前記システムにおいて、
前記突起は、前記外部表面から延びる高さが、約０．０１ｍｍ〜５ｍｍ、０．１〜０．５ｍｍ、０．５〜１．０ｍｍ、１．０〜１．５ｍｍ、１．５〜２．０ｍｍ、２．０〜２．５ｍｍ、２．５〜３．０ｍｍ、３．０〜３．５ｍｍ、３．５〜４．０ｍｍ、４．０〜４．５ｍｍ、４．５〜５．０ｍｍ、又はその組み合わせの間である、
システム。
【請求項１１６】
請求項１１９の前記システムにおいて、
前記突起は、約０．０１ｍｍ〜５ｍｍ、０．１〜０．５ｍｍ、０．５〜１．０ｍｍ、１．０〜１．５ｍｍ、１．５〜２．０ｍｍ、２．０〜２．５ｍｍ、２．５〜３．０ｍｍ、３．０〜３．５ｍｍ、３．５〜４．０ｍｍ、４．０〜４．５ｍｍ、４．５〜５．０ｍｍ、又はその組み合わせの間の距離、離れている、
システム。
【請求項１１７】
請求項１１９の前記システムにおいて、
前記突起は、凹凸と、尾根と、起伏とのうち、少なくとも一つを含む、
システム。
【請求項１１８】
ａ）少なくとも一つの電極を含む膨張可能部材を提供し、
ｂ）処置すべき領域のなかへ前記膨張可能部材を収縮状態で導入し、
ｃ）前記膨張可能部材を膨張状態に膨張させ、
ｄ）処置すべき組織のすぐ近くに前記電極を配設し、
ｅ）可撓性の前記電極と電気的に連通した電力供給源を作動させる
ことを備え、
前記電力供給源は、前記電極に電力を適用して、前記電極と処置すべき前記組織との間でプラズマを発生させるよう適合され構成されている、
方法。
【請求項１１９】
請求項１２３の前記方法において、
前記膨張可能部材は、前記電極を実質的に囲む誘電層を含み、
前記誘電層は、処置すべき前記組織に対向して配設されるよう適合され構成されている、
方法。
【請求項１２０】
請求項１２３の前記方法において、
前記膨張可能部材を、前記プラズマが発生するとき電流を運ぶ導電性媒体で膨張させる、
方法。
【請求項１２１】
請求項１２５の前記方法において、
前記導電性媒体は、前記膨張可能部材に形成された電極と接触して、前記プラズマを発生させる電気回路を完成させる、
方法。
【請求項１２２】
請求項１２５の前記方法において、
前記導電性媒体は、前記電極を形成する、
方法。
【請求項１２３】
請求項１２３の前記方法において、更に、
曝露指示部を提供することを備え、
前記曝露指示部は、処置すべき前記組織が前記プラズマに曝露した前記量を指示するよう適合され、
前記組織が前記プラズマに曝露したことを検出することを備える、
方法。
【請求項１２４】
請求項１２３の前記方法において、
前記曝露指示部は、前記プラズマからの前記曝露に反応する少なくとも一つの化合物を含む、
方法。
【請求項１２５】
請求項１２９の前記方法において、
前記曝露指示部は、プラズマへの曝露を視覚的に指示する、
方法。
【請求項１２６】
請求項１２３〜１３０いずれかの前記方法において、更に、
前記プラズマを適用する前に、処置すべき前記組織に増感材料を塗布する
ことを備える、方法。
【請求項１２７】
請求項１２３〜１３１いずれかの前記方法において、更に、
前記処置範囲のすぐ近くの組織に遮断材料を塗布して、前記処置範囲のすぐ近くの前記組織をプラズマから保護する
ことを備える、方法。
【請求項１２８】
制御部と、前記制御部によって動作可能に結合され制御される電源と、前記電源及び制御部と動作可能に連通した電極とを含むプラズマ処置装置を動作させるための有形で非一時的な媒体に記憶されたプロセッサ可読コンピュータプログラムであって、
前記プログラムは、前記制御部に前記電源を動作させて、これにより、前記電極と処置範囲との間でプラズマを誘導する命令を備える、
コンピュータプログラム。
【請求項１２９】
請求項１３３の前記コンピュータプログラムにおいて、
プラズマ処置装置は、更に、前記処置範囲に気体を向かわせるための気体を送り届ける制御可能なシステムを含み、
前記コンピュータプログラムは、更に、前記処置範囲に向かう気体の前記流れを制御するための命令を含む、
コンピュータプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
この出願は、米国仮特許出願第６１／４６２，３７０号（２０１１年２月１日提出）及び米国仮特許出願第６１／５８４，３９９号（２０１２年１月９日提出）の優先権の利益を主張する。上述した特許出願それぞれの前記開示は、参照によりここに全体として組み入れられる。
【０００２】
本開示は、皮膚状態を処置するための方法及びシステムに関する。特に、本開示は、プラズマの使用により補助されたり増強されたりするような皮膚状態の処置を対象とする。
【背景技術】
【０００３】
最適な処置が存在しない慢性的な皮膚の疾患及び状態が多数存在する。これは、にきび、酒さ、皮膚炎、慢性創傷、光線角化症、基底細胞がん、扁平上皮がん、ボーエン病、ヘーリーヘーリー病、天疱瘡、口唇炎、膿痂疹、蜂巣炎、乾癬、その他多数を含む。更に、もっと「美容的」と考えられる皮膚の状態もある。白斑、しわ（皺）、大きな毛穴、肌のたるみ、黒子（入れ墨、傷跡、色素過剰など）、血管腫などのようなものである。この状態のうちのいくつかは、感染性病原体によって引き起こされる。別のものは、炎症などの症状を引き起こす免疫系における問題によって引き起こされる。更に別のものは、変異細胞の集積によって引き起こされるがん又は前がん病巣である。この適応症に対する現在の処置は、局所薬剤と、全身薬剤と、電気的な又はレーザーに基づく加熱とを含む。この処置は、それぞれ、以下に記載するような一つ以上の欠点を有する。
【０００４】
局所薬剤−下にある前記感染を消滅させるのに効果を有するが、病原体耐性が発生しうる。これにより、効き目が減少する。また、投与周期が長くなり得る。いくつかの場合において、６から１８ヶ月かかり得る。又は、不便（一日につき複数回の適用）であり得る。これにより、患者の承諾が得にくくなり得る。また、いくつかの局所薬剤は、重度の皮膚過敏と紅斑を引き起こし得る。イミキモド、光線角化症のための処置などである。局所薬剤及びクリームの更に別の限界は、問題の再発を防ぐことができないことを含む。
【０００５】
全身薬剤−これも、下にある前記感染を消滅させるのに効果的であるが、副作用（肝不全など）の可能性がいくつかある。比較的長期の投与周期（６か月までの毎日投与）が必要であり得る。よくある例は、テルビナフィンと、イトラコナゾールとを含む。
【０００６】
電気的な又はレーザーに基づく加熱−様々なアプローチが試みられてきた。しかしながら、ほとんどは、下にある前記組織を守りつつ、前記病原体を殺すのに必要な前記熱を提供しようとしなければならない。この試みは、実際に実行するのが難しいことが証明されてきた。前記熱の分布を十分に制御できないからである。このように前記熱を十分に局在化できないことにより、前記周辺組織が損傷し、又は、標的とする前記組織に所望の前記効果を達成する有効性が制限される。本開示は、以下に記載するように、当技術の前記状態に改善を加えるものである。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本開示の前記目的及び利点は、以下の記載で示され、明らかになる。開示された前記実施形態の追加的な利点は、以下の方法及びシステムによって実現され達成される。これは、その書面による記載及び添付の図面によって、詳細に指摘される。
【０００８】
このような利点を達成するため、及び、本開示の前記目的にしたがって、ここで具体化したとおり、本開示は、様々な例示的な皮膚処置方法及び関連するシステムを含む。これは、プラズマ、好ましくは、大気圧で維持されたプラズマを使用する。例えば、前記プラズマは、コロナ放電プラズマや、誘電体バリア放電プラズマや、微小放電プラズマや、誘導結合プラズマや、マイクロ波誘導プラズマや、容量結合高周波誘導プラズマを含んでもよい。一実施形態において、前記プラズマは、処置装置の前記表面の上方で発生する。これは、いくつかのスポットにおける処置される前記皮膚の前記表面へ向けて延びる。別の実施形態において、高電界を、皮膚に近い空気のなかで生成する。前記皮膚は、第二の前記電極としての役割を果たす。前記電界が空気／気体の前記破壊電界を越えたとき、プラズマが生成される。前記プラズマは、前記皮膚に近い前記空気に適用する前記電圧をパルスするなどして時間変化させることによるパルスコロナ放電、又は、従来の誘電体バリア放電と同一のやり方で、維持してもよい。
【０００９】
プラズマは、また、前記皮膚から突出した毛の前記表面の上又はそのすぐ近くで、生成してもよい。この実施形態において、前記プラズマは、所望の毛の前記表面と接触する空気などの気体媒体のなかで生成される。例えば、誘電体バリア放電プラズマを、浮遊し又は浮動した電極を使用して生成してもよい。これにより、前記皮膚から突出した前記毛が、その表面に沿って、前記プラズマを前記皮膚のなかへ向かわせる。代替として、プラズマの「ジェット」を生成してもよい。これにより、前記プラズマを電極システムのなかで形成し、その後、加圧された気体の流れ又は磁界を介して、標的の前記皮膚又は毛の表面に向かわせる。
【００１０】
前記皮膚のすぐ近くで十分に強力なプラズマ放電を維持することについて、本出願人が理解した前記問題の一つは、前記プラズマが自己組織化して複数の微小放電になり、この微小放電が前記皮膚と前記電極との間の特定の場所（前記ハイスポットなど）で形成される傾向があることである。いくつかの皮膚処置（前記皮膚のいくつかの範囲の全体にわたって広がった感染又は炎症を処置するなど）のためには、この特徴は望ましくない。これは、電子濃度と、ラジカル濃度と、気体温度とを含む前記プラズマ強度が、前記微小放電のなかで大きくなり、局所的な損傷、紅斑、過敏及び痛みを引き起こし得るからである。微小放電による損傷は、前記微小放電が前記処置範囲の上方で同一の位置にある留まると、特に著しくなり得る。本開示の重要な一様態は、微小放電が形成し固定するのを防止する以下のようないくつかのやり方を提供することである。
表面が湾曲した電極を使用する。これは、いくつかの範囲で前記皮膚と接触する。ここに、プラズマを電極の前記表面に沿って向かわせ、前記電極と前記皮膚との間の前記隙間を橋渡しする微小放電が形成するのを回避できる。
前記皮膚の至る所にわたって、前記電極を素早く（手動又はモータを使用して）走査する。
前記電圧波形を素早く（例えば数又は数十ナノ秒）パルスすることにより、結果としての前記波形が、微小放電が形成するのに必要な前記時間よりも短い立上り及び立下り時間の持続期間を有するようにする。
前記電極の位置を、振動・発振などの運動を介して変化させる。これは、電気的に動作可能な振動発生装置による（ピエゾモータなどの振動モータを使用するなど）。
大きさがミリメートル未満の微小放電電極を使用し、固定し又は走査する曝露にそれを適用する。
【００１１】
上記した技術を使用することにより、もっと高い周波数でもっと強力な電界を容易に適用できる。これにより、プラズマ強度をもっと大きくし、結果として処置の全体の時間をもっと短くしつつ、微小放電の形成に関連する前記悪影響を最小化することが期待できる。そのような技術を使用することにより、また、反応性イオン種（「ＲＯＳ」）がもっと多く存在できる。これは、本出願人が有益であると考えるものである。
【００１２】
更なる様態にしたがって、ここで開示した前記技術を、特定の波長範囲の光を適用することと組み合わせて使用してもよい。好ましい実施形態にしたがって、青色光（例えば波長約３６０ｎｍ〜４８０ｎｍ）を、また、処置している組織に適用する。したがって、プラズマを、前記青色光に加えて適用してもよい。これにより、前記組織は、前記プラズマからの熱と、前記プラズマによって発生した反応性イオン種と、青色光とに曝露される。前記青色光は、前記プラズマによって全体的に若しくは部分的に、又は、第二の青色光源と組み合わせて、発生させてもよい。更なる例により、前記青色光のうちのほとんど又はすべてを、前記プラズマに加えて、発生源から提供してもよい。そのような青色光の発生源は、青色レーザー（例えばＧａＮ型）、青色ＬＥＤ（例えばＧａＮ型）、水銀ランプなどを含んでもよい。青色光は、好適な用量を使用して適用してもよい。これは、約１ｍＪ／ｃｍ２と約５００Ｊ／ｃｍ２との間、約１００Ｊ／ｃｍ２と約２５００Ｊ／ｃｍ２との間、約１５０Ｊ／ｃｍ２と約１５００Ｊ／ｃｍ２との間、約２００Ｊ／ｃｍ２と約１０００Ｊ／ｃｍ２との間、約２５０Ｊ／ｃｍ２と約１０００Ｊ／ｃｍ２との間、約３００Ｊ／ｃｍ２と約５００Ｊ／ｃｍ２との間、約３５０Ｊ／ｃｍ２と約４５０Ｊ／ｃｍ２との間、約３００Ｊ／ｃｍ２と約４００Ｊ／ｃｍ２との間、約３００Ｊ／ｃｍ２と約３５０Ｊ／ｃｍ２との間、又は、上述した範囲のうちいずれかの１ｍＪ／ｃｍ２若しくは１０ｍＪ／ｃｍ２の数倍の任意の部分範囲などである。
上述したエネルギー量のうちいずれかが適用される前記処置時間は、好ましくは、約０．０１秒と約１００秒との間、約０．１秒と約５０秒との間、約１秒と約２５秒との間、約５秒と約１５秒との間、若しくは、上述した範囲のうちいずれかの０．５秒又は０．５秒の数倍の任意の部分範囲である。別の波長の光をプラズマと組み合わせて適用して、前記処置の効果を適切に高めてもよい。これは、赤外光などであり、エネルギー用量及び処置時間の上述した組み合わせのうちいずれかによる。
【００１３】
更なる様態にしたがって、ここで開示した前記技術を、加熱（導電、赤外光、プラズマなど電気的を介して）又は冷却を適用することと組み合わせて使用してもよい。好ましい実施形態にしたがって、加熱を、また、処置されている前記組織に適用する。したがって、プラズマは、前記加熱に加えて適用してもよい。これにより、前記組織は、熱と、前記プラズマによって発生した反応性イオン種と、前記プラズマからの発光と、前記プラズマのなかで発生した電界とに曝露される。前記熱は、前記プラズマによって全体的に若しくは部分的に、又は、第二の加熱源と組み合わせて、発生させてもよい。更なる例により、前記熱のうちのほとんど又はすべてを、前記プラズマに加えて、発生源から提供してもよい。そのような熱源は、抵抗発熱器、対流発熱器（強制された空気）、赤外ＬＥＤ、加熱ランプなどを含んでもよい。
【００１４】
追加的な特徴をここに開示する。これは、訓練を受けていない人が例示的な装置を安全に使用して、前記身体の異なる形状の部分を容易に処置できるようにする。これは、安全保護、制御スキーム、エルゴノミック保持構造、電極構造、離間手段などの特徴を含む。推定される処置時間は、好ましくは、少なくとも十分の一秒間であり、好ましくは、１時間以下である。必要に応じて、一分若しくは数分刻み、又は、一秒若しくは数秒刻みで、その間の任意の所望の時間刻みである。
【００１５】
したがって、一実施形態にしたがって、プラズマ放電を適用するためのシステムを提供する。前記システムは、電極を含む。これは、対象の解剖学的領域のすぐ近くに配置されるよう適合されている。そして、電力供給源を含む。これは、前記電極と電気的に連通している。前記電力供給源は、前記電極に電力を適用するよう適合され構成されている。これにより、前記電極のすぐ近くでプラズマを発生させる。
【００１６】
いくつかの実装において、前記電極は、可撓性であってもよい。前記電力供給源は、パルス状電圧波形を前記電極に適用するよう適合され構成されてもよい。これにより、前記電極のすぐ近くでプラズマを発生させる。前記パルス状電圧波形は、パルスを有してもよい。これは、持続期間が、前記電極と対象の前記解剖学的領域との間で微小放電が形成するのに必要な前記時間より短く又は長い。必要なら、前記電極は、実質的に非可撓性であってもよい。前記波形の前記パルス持続期間は、（ｉ）約０．０００００００１０秒と約０．００００００１０秒との間と、（ｉｉ）約０．００００００００１０秒と約０．０００００００１０秒との間と、（ｉｉｉ）約０．０００００００００１０秒と約０．００００００００１０秒との間と、（ｉｖ）約０．００００００００１秒と約０．００１秒との間と、（ｖ）約０．０００００１秒と約０．００１秒との間とのうち、少なくとも一つであってもよい。可撓性の前記電極は、導電材料の層を含んでもよい。必要なら、前記システムは、更に、可撓性の誘電層を含んでもよい。これは、可撓性の前記電極を実質的に囲んでいる。可撓性の前記誘電層は、対象の前記解剖学的領域に対向して配設されるよう適合され構成されている。導電材料の前記層は、連続した層であっても、分断された層であってもよい。分断された前記層は、エッチングされたり、メッシュであったりしてもよく、所定のパターンを有してよい。いくつかの実施形態において、導電材料の前記層のうち少なくとも一部分は、透明であってもよく、必要なら、インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）を含んでもよい。
【００１７】
前記誘電層は、複数の突起をその上に含んでもよい。これは、対象の前記解剖学的領域に接触するためのものである。前記突起は、前記外部表面から延びる高さが、約０．０１ｍｍ〜５ｍｍ、０．１〜０．５ｍｍ、０．５〜１．０ｍｍ、１．０〜１．５ｍｍ、１．５〜２．０ｍｍ、２．０〜２．５ｍｍ、２．５〜３．０ｍｍ、３．０〜３．５ｍｍ、３．５〜４．０ｍｍ、４．０〜４．５ｍｍ、４．５〜５．０ｍｍ、又はその組み合わせの間であってもよい。必要なら、導電材料の前記層は、前記誘電層のなかに配設された導電性流体であってよい。前記誘電層及び導電性流体は、対象の前記解剖学的領域に整合する形状に形成してもよい。対象の前記解剖学的領域は、例えば、対象者の顔であってもよい。前記誘電層及び導電性流体は、フェイスマスクに形成してもよい。前記電極アセンブリは、必要に応じて、別の任意の身体部位に嵌合するよう構成してもよい。例えば、前記誘電層及び導電性流体は、対象の前記領域に対向して配置されるべきパッドに形成してもよい。必要なら、前記誘電層は、接着層を含んでもよい。これは、対象の前記領域に対向して配置するためのものである。これにより、可撓性の前記電極を前記皮膚に対向して保持する。前記システムは、更に、前記接着層の上に配設された取り外し可能な保護層を含んでもよい。
【００１８】
可撓性の前記誘電層のうち少なくとも一部分は、透明であってもよい。これにより、前記システムの使用者が前記プラズマを観察可能となる。必要なら、前記システムは、前記電極の表面の上方で、対象の前記解剖学的領域へ向けて、プラズマを発生させるよう適合されてもよい。いくつかの実施形態において、前記システムは、更に、前記電極と動作可能に連通した気体供給源を含んでもよい。前記気体供給源は、対象の前記解剖学的領域に気体を供給するよう適合され構成されてもよい。必要なら、前記システムは、更に、留め具を含んでもよい。これは、対象の前記解剖学的領域に対向して可撓性の前記領域を保持するためのものである。前記留め具は、必要に応じて、（ｉ）面ファスナーと、（ｉｉ）接着剤と、（ｉｉｉ）弾力性ストラップとのうち、少なくとも一つを含んでもよい。
【００１９】
前記システムは、更に、曝露指示部を含んでもよい。前記曝露指示部は、対象の前記解剖学的領域が前記プラズマに曝露した前記量を指示するよう適合されてもよい。いくつかの実施形態において、前記曝露指示部は、プラズマからの前記曝露に反応する少なくとも一つの化合物を含んでもよい。前記曝露指示部は、プラズマへの曝露を視覚的に指示してもよい。前記曝露指示部は、プラズマに曝露したとき、色が変化してもよい。前記曝露指示部は、光学センサを含んでもよい。これは、前記電力供給源を制御するよう適合され構成されたプロセッサと動作可能に通信する。前記曝露指示部は、電気的センサを含んでもよい。これは、前記電力供給源を制御するよう適合され構成されたプロセッサと動作可能に通信する。
【００２０】
いくつかの実施形態において、前記システムは、更に、制御部を含んでもよい。これは、前記電力供給源を制御するためのものである。前記制御部は、前記システムの前記動作を指示する動作データを受け取り、前記動作データを処理し、処理した前記データに応じて取るべき少なくとも一つの行動を判定し、少なくとも一つの前記行動を実行するよう適合され構成されてもよい。前記電極は、導通センサを含んでもよい。これにより、前記電極が対象の前記解剖学的領域と物理的に適切に接触しているかを判定する。前記導通センサは、前記センサが接触している組織の前記インピーダンスを測定するよう適合され構成されてもよい。前記動作データは、（ｉ）組織のインピーダンスの測定と、（ｉｉ）気体の温度と、（ｉｉｉ）組織の温度と、（ｉｖ）前記プラズマの発光と、（ｖ）前記組織のなかへ流れる電流とのうち、少なくとも一つに関係してもよい。前記プラズマを維持する前記条件は、前記動作データに応じて調節してもよい。調節される前記条件は、（ｉ）前記電極に適用する波形の前記パルス形状における変化と、（ｉｉ）適用する前記波形の前記周波数と、（ｉｉｉ）適用する前記波形の前記電圧と、（ｉｖ）前記プラズマの維持を助けるために使用される気体の流量とのうち、少なくとも一つを含んでもよい。
【００２１】
更なる実施形態において、前記システムは、更に、接地パッドを含んでもよい。これは、接地を提供して、対象の前記解剖学的領域のなかの組織を傷つけるのを防止するためのものである。前記接地パッドは、前記電極のなかへ一体化してもよい。前記接地パッドは、前記電極のなかへ埋め込んでもよいし、前記電極の外周のまわりに形成してもよい。前記接地パッドは、その代わりとして、前記電極から独立していてもよい。可撓性の前記電極は、誘電層を介在せずに、対象の前記解剖学的領域に適用されるよう適合されてもよい。
【００２２】
本開示は、更に、プラズマ放電を適用するためのシステムを提供する。前記システムは、可撓性の電極を含む。これは、対象の解剖学的領域のすぐ近くに配置されるよう適合されている。そして、電力供給源を含む。これは、可撓性の前記電極と電気的に連通している。前記電力供給源は、前記電極に電力を送り届けるよう適合され構成されている。これにより、前記電極と対象の前記解剖学的領域との間でプラズマを発生させる。前記プラズマは、コロナ放電プラズマ、誘電体バリア放電プラズマ、微小放電プラズマ、誘導結合プラズマ、マイクロ波誘導プラズマ又は容量結合高周波誘導プラズマであってもよい。
【００２３】
いくつかの実施形態において、可撓性の前記電極は、導電材料の層を含んでもよい。前記システムは、更に、可撓性の誘電層を含んでもよい。これは、可撓性の前記電極を実質的に囲んでいる。前記誘電層は、対象の前記解剖学的領域に対向して配設されるよう適合され構成されている。導電材料の前記層は、連続した層であっても、分断された層であってもよい。分断された前記層は、エッチングされたり、メッシュであったりしてもよい。導電材料の前記層は、必要に応じて、透明であってもよく、インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）を含んでもよい。
【００２４】
更なる様態において、前記誘電層は、複数の突起をその上に含んでもよい。これは、対象の前記解剖学的領域に接触するためのものである。可撓性の前記電極は、離間した複数の導体を含んでもよい。前記電力供給源は、前記プラズマを発生させるとき、離間した前記導体にわたって電力を順次適用するよう適合されてもよい。これにより、微小放電を回避する。前記システムは、発振器を含んでもよい。これは、前記電極のなかで機械的な振動を発生させるためのものである。これにより、前記システムが動作しているとき、前記電極を移動させる。例えば、前記発振器は、ピエゾモータを含んでもよい。これは、前記電極のなかで機械的な前記振動を誘導するためのものである。前記ピエゾモータは、共鳴周波数が約１．０ｋＨｚと約１．０ＭＨｚとの間であってもよい。前記ピエゾモータは、共鳴周波数が約１０ｋＨｚと約５０ｋＨｚとの間であってもよい。前記ピエゾモータは、共鳴周波数が約１００ｋＨｚと約９００ｋＨｚとの間であってもよい。前記ピエゾモータは、共鳴周波数が約４００ｋＨｚと約６００ｋＨｚとの間であってもよい。
【００２５】
更なる様態にしたがって、前記電極は、離間した複数の導体を含んでもよい。これは、幅が約０．１と約２．０ｍｍとの間である。前記導体は、互いから、約０．０１ｍｍ〜５ｍｍ、０．１〜０．５ｍｍ、０．５〜１．０ｍｍ、１．０〜１．５ｍｍ、１．５〜２．０ｍｍ、２．０〜２．５ｍｍ、２．５〜３．０ｍｍ、３．０〜３．５ｍｍ、３．５〜４．０ｍｍ、４．０〜４．５ｍｍ、４．５〜５．０ｍｍ、又はその組み合わせの間の距離、離れていてもよい。
【００２６】
本開示は、更に、プラズマ放電を発生させる方法を提供する。前記方法は、電極を提供することを含む。これは、対象の解剖学的領域のすぐ近くに配置されるよう適合されている。そして、パルス状電圧波形を前記電極に適用することを含む。これにより、前記電極のすぐ近くでプラズマを発生させる。前記パルス状電圧波形は、パルスを有する。これは、持続期間が、前記電極と対象の前記解剖学的領域との間で微小放電が形成するのに必要な前記時間よりも短い。前記波形は、パルス持続期間が、（ｉ）約０．０００００００１０秒と約０．００００００１０秒との間と、（ｉｉ）約０．００００００００１０秒と約０．０００００００１０秒との間と、（ｉｉｉ）約０．０００００００００１０秒と約０．００００００００１０秒との間とのうち、少なくとも一つであってもよい。前記電極は、可撓性であってもよい。
【００２７】
対象の前記解剖学的領域の上に前記プラズマが堆積させる前記出力は、約１．０ミリワット毎平方センチメートルと約１０．０ワット毎平方センチメートルとの間であってもよい。対象の前記解剖学的領域の上に前記プラズマが堆積させる前記出力は、約１０．０ミリワット毎平方センチメートルと約１．０ワット毎平方センチメートルとの間であってもよい。対象の前記解剖学的領域の上に前記プラズマが堆積させる前記出力は、約１００．０ミリワット毎平方センチメートルと約０．５ワット毎平方センチメートルとの間であってもよい。対象の前記解剖学的領域は、約十分の一秒間と約一時間との間の期間、前記プラズマに曝露してもよい。対象の前記解剖学的領域は、約五秒間と約十五分間との間の期間、前記プラズマに曝露してもよい。対象の前記解剖学的領域は、約三十秒間と約十分間との間の期間、前記プラズマに曝露してもよい。対象の前記解剖学的領域は、約三分間と約七分間との間の期間、前記プラズマに曝露してもよい。
【００２８】
本開示は、処置範囲のなかの疾患を処置する方法を提供する。前記方法は、前記処置範囲のすぐ近くでプラズマを発生させることを含む。そして、前記プラズマのなかの反応性イオン種を、前記疾患を含む前記処置範囲のなかの組織と相互作用させることを含む。前記疾患は、動物又はヒトの上又はなかにあってもよい。前記疾患は、皺、しわ、光線角化症、太陽光色素症、ウイルス性乳頭腫、傷、脂漏性角化症、サンスポット、表層皮膚病変、基底細胞がん、扁平上皮がん、又はメラノーマ、光線角化症、又はボーエン病などであってもよい。前記プラズマは、コロナ放電プラズマ、誘電体バリア放電プラズマ、微小放電プラズマ、誘導結合プラズマ、マイクロ波誘導プラズマ、プラズマジェット又は容量結合高周波誘導プラズマであってもよい。
【００２９】
更なる様態において、前記方法は、更に、前記処置範囲のすぐ近くに気体を制御可能に流すことを含んでもよい。前記気体の組成及び流量は、（ｉ）前記処置範囲を所望の波長スペクトルの光に曝露し、（ｉｉ）前記処置範囲を加熱し、（ｉｉｉ）前記処置範囲を通して電流を流し、（ｉｖ）化学種を前記処置範囲に送り届けることのうち、少なくとも一つを達成するよう選択してもよい。反応性酸素化学種を、ここのいずれかの実施形態にしたがって、前記処置範囲に送り届ける。前記光の前記波長スペクトル及び前記強度は、前記処置範囲に流れる血流を刺激するよう選択してもよい。前記光のうち少なくとも一部は、（ｉ）前記近赤外線範囲と、（ｉｉ）前記赤外線範囲と、（ｉｉｉ）前記紫外線範囲と、（ｉｖ）前記可視範囲とのなかにあってもよい。前記光のうち少なくとも一部は、前記ＵＶＡ範囲のなかにあってもよい。前記方法は、更に、前記処置範囲にソラレンを塗布することを含んでもよい。反応性窒素種が前記プラズマのなかに存在してもよい。前記光のうち少なくとも一部は、前記ＵＶＢ範囲のなかにあってもよい。前記皮膚疾患は、乾癬又は白斑であってもよい。前記方法は、更に、前記処置範囲のなかで前記皮膚へ向けて毛に沿ってプラズマを向かわせることを含んでもよい。前記方法は、更に、前記プラズマを前記処置範囲に適用する前に、増感材料を前記処置範囲に塗布することを含んでもよい。同様に、前記方法は、前記処置範囲のすぐ近くの組織に遮断材料を塗布することを含んでもよい。これにより、前記組織をプラズマから保護する。
【００３０】
更なる様態にしたがって、前記疾患を含む前記処置範囲のなかの組織の上に前記プラズマが堆積させる前記出力は、約１０．０ミリワット毎平方センチメートルと約１．０ワット毎平方センチメートルとの間であってもよい。前記疾患を含む前記処置範囲のなかの前記組織の上に前記プラズマが堆積させる前記出力は、約１００．０ミリワット毎平方センチメートルと約０．５ワット毎平方センチメートルとの間であってもよい。前記疾患を含む前記処置範囲のなかの前記組織は、約三十秒間と約十分間との間で一秒刻みの任意の所望の時間、前記プラズマに曝露してもよい。例えば、前記疾患を含む前記処置範囲のなかの前記組織は、約三分間と約七分間との間の期間、前記プラズマに曝露してもよい。
【００３１】
本開示は、更に、処置範囲のなかの感染を処置する方法を提供する。前記方法は、前記処置範囲のすぐ近くでプラズマを発生させることを含む。そして、前記プラズマのなかの反応性イオン種を、前記処置範囲のなかの感染した組織と相互作用させることを含む。前記感染は、動物又はヒトの上又はなかにあってもよい。前記感染は、細菌性、真菌性、ウイルス性又は寄生性の感染であってもよい。前記プラズマは、コロナ放電プラズマ、誘電体バリア放電プラズマ、微小放電プラズマ、誘導結合プラズマ、マイクロ波誘導プラズマ、プラズマジェット、又は容量結合高周波誘導プラズマであってもよい。前記方法は、更に、前記処置範囲のすぐ近くに気体を制御可能に流すことを含んでもよい。前記気体の組成及び流量は、（ｉ）前記処置範囲を所望の波長スペクトルの光に曝露し、（ｉｉ）前記処置範囲を加熱し、（ｉｉｉ）前記処置範囲を通して電流を流し、（ｉｖ）前記処置範囲に化学種を送り届けることのうち、少なくとも一つを達成するよう選択してもよい。反応性酸素化学種を前記処置範囲に送り届けてもよい。前記光の前記波長スペクトル及び前記強度を、前記処置範囲に流れる血流を刺激するよう選択してもよい。前記光のうち少なくとも一部は、（ｉ）前記近赤外線範囲と、（ｉｉ）前記赤外線範囲と、（ｉｉｉ）前記紫外線範囲と、（ｉｖ）前記可視範囲とのなかにあってもよい。前記方法は、更に、前記プラズマを前記処置範囲に適用する前に増感材料を前記処置範囲に塗布したり、前記処置範囲のすぐ近くの組織に遮断材料を塗布して前記組織をプラズマから保護したりすることを含んでもよい。
【００３２】
更なるいくつかの様態において、前記疾患を含む前記処置範囲のなかの組織の上に前記プラズマが堆積させる前記出力は、約１０．０ミリワット毎平方センチメートルと約１．０ワット毎平方センチメートルとの間であってもよい。前記疾患を含む前記処置範囲のなかの前記組織の上に前記プラズマが堆積させる前記出力は、約１００．０ミリワット毎平方センチメートルと約０．５ワット毎平方センチメートルとの間であってもよい。前記疾患を含む前記処置範囲のなかの前記組織を、約三十秒間と約十分間との間の期間、前記プラズマに曝露するもよい。前記疾患を含む前記処置範囲のなかの前記組織を、約三分間と約七分間との間の期間、前記プラズマに曝露してもよい。
【００３３】
本開示は、更に、プラズマ放電を発生させるためのシステムを提供する。前記システムは、膨張可能部材を含む。これは、少なくとも一つの電極を含む。そして、電力供給源を含む。これは、可撓性の前記電極と電気的に連通している。前記電力供給源は、前記電極に電力を適用するよう適合され構成されている。これにより、前記電極と対象の解剖学的領域との間でプラズマを発生させる。前記システムは、更に、誘電層を含んでもよい。これは、前記電極を実質的に囲んでいる。前記誘電層は、対象の前記解剖学的領域に対向して配設されるよう適合され構成されている。前記プラズマは、前記誘電層と対象の前記解剖学的領域との間で発生する。前記誘電層は、前記膨張可能部材の一部分であってもよい。少なくとも一つの前記電極は、導電性媒体を含む。これを使用して、前記膨張可能部材を選択的に膨張させる。前記誘電層は、前記膨張可能部材の外部表面の上に複数の突起を形成してもよい。前記突起は、前記膨張可能部材の前記外部表面のうち少なくとも一部分を、対象の前記解剖学的領域から離間するよう作用する。前記突起は、前記外部表面から延びる高さが、約０．０１ｍｍ〜５ｍｍ、０．１〜０．５ｍｍ、０．５〜１．０ｍｍ、１．０〜１．５ｍｍ、１．５〜２．０ｍｍ、２．０〜２．５ｍｍ、２．５〜３．０ｍｍ、３．０〜３．５ｍｍ、３．５〜４．０ｍｍ、４．０〜４．５ｍｍ、４．５〜５．０ｍｍ、又はその組み合わせの間であってもよい。前記突起は、約０．０１ｍｍ〜５ｍｍ、０．１〜０．５ｍｍ、０．５〜１．０ｍｍ、１．０〜１．５ｍｍ、１．５〜２．０ｍｍ、２．０〜２．５ｍｍ、２．５〜３．０ｍｍ、３．０〜３．５ｍｍ、３．５〜４．０ｍｍ、４．０〜４．５ｍｍ、４．５〜５．０ｍｍ、又はその組み合わせの間の距離、離れていてもよい。前記突起は、凹凸と、尾根と、起伏とのうち、少なくとも一つを含んでもよい。
【００３４】
本開示は、更に、方法を提供する。これは、少なくとも一つの電極を含む膨張可能部材を提供することを含む。そして、処置すべき領域のなかへ前記膨張可能部材を収縮状態で導入することを含む。そして、前記膨張可能部材を膨張状態に膨張させることを含む。そして、処置すべき組織のすぐ近くに前記電極を配設することを含む。そして、可撓性の前記電極と電気的に連通した電力供給源を作動させることを含む。前記電力供給源は、前記電極に電力を適用するよう適合され構成されている。これにより、前記電極と処置すべき前記組織との間でプラズマを発生させる。前記膨張可能部材は、誘電層を含んでもよい。これは、前記電極を実質的に囲んでいる。前記誘電層は、処置すべき前記組織に対向して配設されるよう適合され構成されもよい。前記膨張可能部材は、導電性媒体で膨張してもよい。これは、前記プラズマが発生するとき電流を運ぶ。前記導電性媒体は、前記膨張可能部材に形成された電極と接触してもよい。これにより、前記プラズマを発生させる電気回路を完成させる。別の実装において、前記導電性媒体は、前記電極を形成してもよい。
【００３５】
更なる様態にしたがって、前記方法は、更に、曝露指示部を提供することを含んでもよい。前記曝露指示部は、処置すべき前記組織が前記プラズマに曝露した前記量を指示するよう適合されている。そして、前記組織が前記プラズマに曝露したことを検出することを含んでもよい。前記曝露指示部は、少なくとも一つの化合物を含んでもよい。これは、プラズマからの前記曝露に反応する。前記曝露指示部は、プラズマへの曝露を視覚的に指示してもよい。前記方法は、更に、前記プラズマを適用する前に処置すべき前記組織に増感材料を塗布したり、前記処置範囲のすぐ近くの組織に遮断材料を塗布して前記処置範囲のすぐ近くの前記組織をプラズマから保護したりすることを含んでもよい。
【００３６】
本開示は、更に、プロセッサ可読コンピュータプログラムを提供する。これは、有形で非一時的な媒体に記憶されている。これは、プラズマ処置装置を動作させるためのものである。これは、制御部を含む。そして、電源を含む。これは、前記制御部によって動作可能に結合され制御される。そして、電極を含む。これは、前記電源及び制御部と動作可能に連通している。前記プログラムは、命令を含む。これは、前記制御部に前記電源を動作させる。これにより、前記電極と処置範囲との間でプラズマを誘導する。又は、この開示で列挙したいずれかのシステムの別のいずれかの方法工程又は様態を含む。例えば、前記プラズマ処置装置は、更に、気体を送り届ける制御可能なシステムを含んでもよい。これは、前記処置範囲に気体を向かわせるためのものである。前記コンピュータプログラムは、更に、命令を含んでもよい。これは、前記処置範囲に向かう気体の前記流れを制御するためのものである。
【００３７】
理解すべきことは、以上の概略的な記述及び以下の詳細な記述記載は、ともに、例示的であり、ここで開示した実施形態を更に説明することを意図することである。添付の図面は、この明細書に組み入れられ、その一部を構成する。そして、本開示の前記方法及びシステムの更なる理解を例示し提供するために含まれる。前記記述とともに、前記図面は、開示された前記実施形態の前記原理を説明する役割を果たす。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】例示的な電極を示す概略図。処置端部が誘電体によって覆われている。
【図２】例示的な電極を示す概略図。処置端部が球状である。
【図３】例示的な電極を示す概略図。処置端部が円柱状である。
【図４】例示的な電極を示す概略図。ばねに結合している。これにより、適用力の変化を最小化するのを助ける。
【図５】例示的な微小放電アレイを示す概略図。電力供給源及び制御システムに連結している。
【図６】例示的な電極を示す概略図。電気的に制御可能な振動発生器に結合している。
【図７】例示的な処置電極を示す概略図。表面プラズマを採用している。
【図８】例示的な処置電極を示す概略図。小さな穴を採用している。これにより、もっと低い電圧やもっと複雑でない波形で、前記プラズマの形成が始まるのを助ける。
【図９】例示的な可撓性の処置電極を示す概略図。スペーサが一体化されている。
【図１０】本開示にしたがった例示的な電極の分解図。
【図１１】本開示にしたがった可撓性の処置装置の例示的な実施形態。
【図１２】本開示にしたがった可撓性のプラズマ放出器の断面図。
【図１３】本開示にしたがった更なる可撓性のプラズマ放出器の断面図。
【図１４】本開示にしたがった例示的な膨張可能なプラズマ放出器の断面図。
【図１５】本開示にしたがった例示的なシステム。
【図１６】本開示にしたがった可撓性のプラズマ放出器。患者の腕に適用されている。
【発明を実施するための形態】
【００３９】
ここで、本開示の好ましい本実施形態を詳細に参照する。その例は、添付の図面に図示されている。開示する前記実施形態の前記方法及び対応する工程は、例示的な前記システムの詳細な説明に関連して記述される。
【００４０】
導入として、プラズマは、「物質の第四の状態」と呼ばれることがある。通常は、部分的に及び／又は完全にイオン化された気体分子を含む。そして、様々なやり方及び幾何学的配置で生み出され、導かれ得る。もっと具体的に言うと、プラズマは、部分的に又は完全にイオン化され得る分子と、衝突を通じて前記気体分子のうち少なくとも一つから少なくとも一つの電子を剥ぎ取るのに十分な運動エネルギーを有する電子とを有する気体として考えられる。これにより、結果として得られる前記プラズマは、自由電子の海のなかに、正に帯電したイオンの混合物を含む。これは、それと混合した中性の種を含んでも、含まなくてもよい。プラズマは、様々な目的のために使用できる。これは、滅菌、血液の凝固、オゾンの発生、化学的な処理、光源、イオン源（推進のため）、熱源などを含む。気体放電の前記構造が、他の放出器（固体レーザーなど）とは反対に、比較的単純なので、分布したエネルギー源を経済的なコストで提供する様々な構造を生成できる。たぶん、そのようなアレイの最良の例は、プラズマテレビである。
【００４１】
本開示にしたがって、皮膚処置方法及び関係するシステムが、大気圧プラズマを使用して開発されてきた。これは、すなわち、標準状態又はそこからわずかに変化した状態（例えば、標準温度及び圧力「ＳＴＰ」）で、室内環境のなかに存在し得るプラズマである。前記プラズマは、コロナ、誘電バリア放電、微小放電；誘導結合プラズマ、マイクロ波誘導プラズマ又は容量結合高周波誘導プラズマであってもよい。前記プラズマは、また、レーザー曝露の結果として誘導されてもよい。一実施形態において、プラズマは、少なくとも十分の一秒間でありかつ一時間以下である持続期間の間、前記皮膚のすぐ近くで生成される。又は必要に応じて、一若しくは数分、一若しくは数秒、若しくは、十分の一若しくは数秒の刻み幅でその間の任意の持続期間の間である。前記プラズマは、反応性化学種を生み出す。これは、ヒドロキシルラジカル（ＯＨ）、亜酸化窒素（ＮＯ２）、酸化窒素（ＮＯ）、オゾン（Ｏ３）、スーパーオキシド（Ｏ２−）などである。これは、にきびなどの皮膚状態の原因となる前記病原体を殺す。前記プラズマは、また、様々な波長の光を放出する。そして、熱、イオン及び電子を発生させる。これらの種とエネルギー放出との組み合わせが、前記皮膚と反応し、又は、そのなかにおける反応を引き起こす。これにより、局所的な前記細胞の構造、炎症などの細胞プロセスに影響を与え、それにより、乾癬、アトピー性皮膚炎及び白斑のような皮膚状態の前記症状を緩和する。にきびには、例えば、複数の原因がある。これは、面皰発生（前記皮脂腺の閉塞）、過剰な皮脂（油）の産出、ざ瘡菌を介した感染、及び炎症を含む。事実、前記細菌（ざ瘡菌）は、前記皮脂を餌とし、詰まった前記毛穴のなかで生息する。この毛穴は、通常、「生きている」組織からならない。別の実施形態も提示される。
【００４２】
限定ではなく例示だけの目的のため、図１は、湾曲した例示的な処置電極１の概略図を示す。これは、誘電層２及び絶縁層３によって覆われている。前記電極１は、電力供給源及び制御システム３に連結している。図２は、球形の処置電極１の概略図を示す。これは、誘電層２によって覆われ、電力供給源及び制御システム３に連結している。図３は、円柱状の処置電極１を示す。これは、電極支持構造２に連結している。これは、電力供給源及び制御システム３に連結している。その代わりとして、前記電極支持構造２は、前記電力供給源及び制御システム３を包含してもよい。これにより、前記装置を手持式にすることができる。図４は、処置電極１の詳細な断面概略図を示す。これは、誘電層２によって覆われ、機械的スペーシング手段／スペーサ３と接合し、ばね４及び電気ケーブル５によって電気的支持構造６に連結している。前記スペーシング手段３は、任意に、第二の接地電極（不図示）を有してもよい。ハードストップ７により、前記ばね４が過剰に圧縮するのを防止する。図５は、微小放電電極アレイの概略図を示す。これは、ベースの誘電体基板１と、電気的陰極導体２と、電気的陽極導体３と、微小空洞４とを有する。前記導体は、電力供給源及び制御システム５に連結している。図６は、処置電極１の詳細な断面概略図を示す。これは、誘電層２によって覆われている。これは、ばね４と、電気ケーブル５と、電気的に制御可能な振動発生器６（ピエゾモータなど）とを介して、電気的支持構造３に連結している。前記電気的支持構造３は、スペーサ７が装着され又は一体である。これは、任意に、電極１の前記動きを抑制してもよく、任意に、第二の接地電極（不図示）を有してもよい。図７は、処置電極１の側面視断面概略図を示す。これは、誘電層２によって覆われている。これは、前記身体３の範囲に接触させられる。前記誘電層２は、変化に富んだ表面外形を有する。これにより、隙間が、主たる前記誘電層と前記身体３との間に画定されている。前記処置電極１は、電力供給源及び制御システム（不図示）に連結している。図８は、処置電極１の側面視断面概略図を示す。これは、誘電層２によって覆われている。これは、小さな複数の穴３を有する。前記誘電層２は、前記身体４の範囲に接触させられる。前記誘電層は、変化に富んだ表面外形（これにより、主たる前記誘電層と前記身体３との間に隙間が生じる。）を有してもよいし、有さなくてもよい。前記処置電極１は、電力供給源及び制御システム（不図示）に連結している。図９は、可撓性の処置電極１の側面視断面概略図を示す。これは、誘電層２によって覆わている。スペーサ３によって、前記装置は、前記処置電極１と前記身体４との間に特定の隙間を維持できる。前記処置電極は、電力供給源及び制御システム（不図示）に連結している。
【００４３】
開示した前記実施形態にしたがって、前記処置電極は、複数の材料を含んでもよく、複数の形状及び表面仕上げを有してもよい。例示的ないくつかの材料は、アルミニウムなどの導体及びアルミナ（Ａｌ２Ｏ３）誘電体、銅などの導体及び窒化ケイ素誘電体、導体及び水晶誘電体、ゴム又はプラスチック誘電体を伴う導体（ガラス補強あり又はなしのシリコーン又はエポキシを伴う金属導体など）、並びに、泡状誘電体（シリコーン、ポリウレタン又はポリエチレンの泡など）を伴う導体を含む。前記誘電材料の前記選択は、前記誘電破壊強度、誘電定数、及び使用を意図する前記持続期間に基づく。材料のいくつかの組み合わせは、長期間の使用のためにより好適であり得る（銅及び水晶など）。一方、材料の別の組み合わせは、短期間又は一回限りの利用のためにより好適であり得る。泡状誘電体の場合において、前記泡の前記細孔は、微小放電が複数の細孔のそれぞれのなかで形成し得るよう設計する。この微小放電は、十分に多数であり、これにより、個々の微小放電は、損傷、痛み、紅斑又は過敏を引き起こすのに十分なエネルギーを持たない。前記誘電層は、最小の厚さが約１０ミクロンであり、前記導体に取り付けられる。これは、例えば、成形し、積層し、ボンディングし、蝋付けし、溶接し、機械的に接合することによる。その代わりとして、前記誘電層は、被覆加工（陽極酸化、溶射など）を介して又は酸化加工によって、塗布してもよい。前記導体の前記形状は、平坦であっても、湾曲していてもよい。これは、生成される前記プラズマの前記分布、位置及び強度に影響を与える。前記処置電極が、影響を受ける前記皮膚範囲よりも小さい場合は、前記操作者が所望の前記処置範囲にわたって前記電極を掃引しなければ、必要なところで前記プラズマを発生させることができない。代替として、前記処置電極は、所望の前記処置範囲と同一の大きさ又は実質的に同一の大きさを有してもよい。その場合は、前記操作者が、前記電極を所望の前記処置範囲と接触させて適用し、処置している前記持続期間の間、その位置を維持してもよい。前記処置電極の前記電気的支持構造への前記連結は、剛性であっても、調整可能であってよい。
【００４４】
前記電極表面と皮膚との間の前記隙間を橋渡しし、約１秒よりも長い期間の間、前記皮膚の上の特定の一つの位置に留まる強力な微小放電が形成するのを防止するため、以下の例示的な技術のうちの一つ以上を使用してもよい。
不均一な空気（気体）隙間と、皮膚と接触し又は近接するよう延びた前記電極表面のいくつかの部分とを有する電極を使用してもよい。これにより、前記電極表面の上でプラズマを生成し、この表面プラズマを前記皮膚へ向かわせる。これは、前記電極と前記皮膚との間の接触点又は近接点の周りに局在化している。
前記皮膚の至る所にわたって、前記電極を素早く（手動で又はモータを使用して）走査する。これにより、前記電極が動かない場合は前記プラズマに十分に曝露されないかもしれない範囲を処置する。
立上り時間及び立下り時間が１ピコ秒と１００ナノ秒との間の前記範囲のなかにあるパルスに似た高電圧波形を使用して、強い微小放電が生成されるのに十分な時間を有さないプラズマを形成する。
前記電極のＺ位置（すなわち、前記電極と前記皮膚との間の前記隙間）を、振動・発振などの動き（ピエゾモータなどの振動モータを使用するなど）を介して変化させる。これにより、前記隙間の前記大きさに依存して、前記電極範囲の異なる部分と前記皮膚との間にプラズマを形成する。
大きさがミリメートル未満の微小放電電極を使用し、固定し又は走査する曝露にそれを適用する。
【００４５】
図８に示すとおり、小さな開口部又は穴を、前記誘電層のなかに画定してもよい。この穴は、前記プラズマ放電の前記性質を変化させてもよい。前記微小放電の特性的な前記寸法は、１００から２００ミクロン程度（直径）である。図７に示すとおり、前記穴の直径が前記微小放電の直径よりも著しく小さい場合、前記穴を通って前記電極に流れ得る電流の前記量を、著しく制限できる。誘電バリア放電に一般的なＡＣ電圧波形がなくても、多分、非熱的プラズマを発生できる。
【００４６】
パルス動作の場合において、長時間にわたり非常に短い持続期間を伴うパルス状電圧を提供する装置及び関連する方法を提供する。一実施形態にしたがって、前記パルス持続期間は、任意の好適な電圧を使用し、約０．０１０秒〜約０．１０秒であってもよい。別の実施形態にしたがって、前記パルス持続期間は、約０．００１０秒〜約０．０１０秒である。更に別の実施形態にしたがって、前記パルス持続期間は、約０．０００１０秒〜約０．００１０秒である。また別の実施形態にしたがって、前記パルス持続期間は、約０．００００１０秒〜約０．０００１０秒である。別の実施形態にしたがって、前記パルス持続期間は、約０．０００００１０秒〜約０．００００１０秒である。更に別の実施形態にしたがって、前記パルス持続期間は、約０．００００００１０秒〜約０．０００００１０秒である。更なる実施形態にしたがって、前記パルス持続期間は、約０．０００００００１０秒〜約０．００００００１０秒である。更に更なる実施形態にしたがって、前記パルス持続期間は、約０．００００００００１０秒〜約０．０００００００１０秒である。また更なる実施形態にしたがって、前記パルス持続期間は、約０．０００００００００１０秒〜約０．００００００００１０秒である。別の実施形態にしたがって、波形に、以上で記載した前記持続期間から選択したパルスの組み合わせを設ける。そのように短い持続期間のパルスを使用すれば、ストリーマ（微小放電）の形成が減少すると考える。これは、前記パルスが短すぎるので、前記プラズマがストリーマ（微小放電）を形成するように自己組織化することができないからである。また考えられるのは、そのようなパルシングを使用すれば、前記皮膚を処置する反応性イオン種が大量に生じることである。更に、そのような短い持続期間のパルスを使用する場合、前記電極と皮膚との間に誘電材料を使用しなくてもよい。これは、処置している前記範囲に適用される前記出力をマイクロプロセッサで制御するからである。しかし、安全性の理由から、誘電層を含んでもよい。よって、そのような短い持続期間のパルスを使用するこの技術は、誘電体バリア放電プラズマとは異なる。これは、動作に誘電層を必要とする。更に、そのような短いパルスを使用すれば、また、もっと均一なプラズマが生じる。
【００４７】
更なる様態にしたがって、本開示は、表面プラズマを発生させるシステム及び方法と、患者の皮膚に表面プラズマを適用する技術とを提供する。
【００４８】
限定ではなく例示の目的のため、処置装置を図７で提供する。前記処置装置は、ハンドル（不図示）と、処置電極とを含む。これは、導体１を含む。これは、絶縁材料２によって少なくとも部分的に囲まれている。これは、外側表面を画定する。これは、患者の皮膚３と直接接触して配置され得る。前記処置装置は、この実施形態において、前記導体１に電圧を適用することにより使用される。これにより、表面プラズマが、前記絶縁材料の前記表面に沿って、前記絶縁材料２の前記表面と患者の皮膚との間に、直接物理的な接触をせず前記皮膚と前記絶縁材料との間に隙間が画定された範囲で発生する。表面プラズマの前記挙動は、様々な変数によって影響を受ける。これは、使用する絶縁材料２の前記種類及び全体の形状、ならびに、前記絶縁材料２の表面の前記特性を含む。
【００４９】
必要なら、前記絶縁材料は、剛性であっても、可撓性であってもよい。可撓性である場合、絶縁材料２は、例えば、シリコーン化合物、合成ゴム、ポリウレタン、又はポリエチレンであってもよい。これは、積層により前記導体に適用してもよいし、前記導体をベースの前記絶縁材料の上へメッキするなどして吹きかけてもよい。剛性である場合、絶縁材料は、成形可能材料であってもよい。これは、ＰＴＦＥ、ＰＶＤＦ、ＰＣ、ＰＰなどのようなものである。そして、射出成形などによって成形してもよい。理解されるとおり、前記表面の前記肌理は、表面仕上げを有する。これは、前記成形加工などの加工の結果であり得る。したがって、一実施形態（絶縁材料を射出成形するなど）において、表面仕上げがＳＰＩ／ＳＰＥ  Ａ１、Ａ２、Ａ３、Ｂ１、Ｂ２、Ｂ３、Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３、Ｄ１、Ｄ２又はＤ３にしたがった型を使用してもよい。更に、必要なら、前記型は、ある領域において第一の荒い表面仕上げを有し、別の領域において第二の滑らかな表面仕上げを有してもよい。
【００５０】
どうやって形成するかに関わらず、前記患者／使用者の前記皮膚に面したり接触したりする材料２の結果として得られる前記表面には、平均表面粗さＲａが、約０．０１〜２０００マイクロインチ、０．１〜１０００マイクロインチ、１〜１００マイクロインチ、５〜５０マイクロインチ、２０〜４０マイクロインチ、１００〜２００マイクロインチ、７５〜１２５マイクロインチ、１〜４マイクロインチ、４〜８マイクロインチ、８〜１２マイクロインチ、１２〜２０マイクロインチ、２０〜３０マイクロインチ、３０〜４０マイクロインチ、４０〜５０マイクロインチ、５０〜６０マイクロインチ、７０〜８０マイクロインチ、８０〜９０マイクロインチ、９０〜１００マイクロインチなどの間である領域を有する表面を設けてもよい。
【００５１】
使用者・患者の皮膚に面したり接触したりする絶縁材料２の前記表面には、一つ以上の凹凸、尾根又は起伏７８を設けてもよい。これは、前記表面仕上げとはまったく別であり、それよりも概して大きいスケール上にある。これは、平均高さが、約０．０１ｍｍ〜５ｍｍ、０．１〜０．５ｍｍ、０．５〜１．０ｍｍ、１．０〜１．５ｍｍ、１．５〜２．０ｍｍ、２．０〜２．５ｍｍ、２．５〜３．０ｍｍ、３．０〜３．５ｍｍ、３．５〜４．０ｍｍ、４．０〜４．５ｍｍ又は４．５〜５．０ｍｍなどである。以上の例について隣接する凹凸、尾根又は起伏の間の距離は、０．０１ｍｍ〜５ｍｍ、０．１〜０．５ｍｍ、０．５〜１．０ｍｍ、１．０〜１．５ｍｍ、１．５〜２．０ｍｍ、２．０〜２．５ｍｍ、２．５〜３．０ｍｍ、３．０〜３．５ｍｍ、３．５〜４．０ｍｍ、４．０〜４．５ｍｍ又は４．５〜５．０ｍｍなどであってもよい。
【００５２】
前記誘電体の前記材料には、また、細孔を設けてもよい。この細孔は、プラズマ微小放電のための微小空洞としての役割を果たしてもよい。この細孔は、互いに連結していてもよいし、独立してまったく別であってもよい。そのような細孔は、毛管アレイにおけるように規則的に分布していてもよいし、不規則であってもよい。前記細孔の前記形状は、球状、円柱状などであってもよい。前記細孔は、特性寸法が、０．００１から０．１００ｍｍ、０．１００から０．５ｍｍ、０．５から１．０ｍｍ、１．０〜１．５ｍｍ、１．５〜２．０ｍｍ、２．０〜２．５ｍｍ、２．５〜３．０ｍｍ、３．０〜３．５ｍｍ、３．５〜４．０ｍｍ、４．０〜４．５ｍｍ又は４．５〜５．０ｍｍなどである。
【００５３】
必要なら、絶縁材料は、半導体材料であってもよい。半導体における電荷担体（これは、価数及び導電電子からなる。）の濃度は、様々なやり方で調節してもよい。これは、温度、入射光、及び、前記材料の内部の電界を変化させることを含む。異なる位置における前記半導性材料の特性は、また、不純物を組み入れることにより制御してもよい。これは、導電の過剰又は価数電子の過剰のいずれかを生成する。前記半導性材料における電荷担体密度を調節することにより、前記プラズマのなかへ送り届けられる電流を正確に制御できる。前記半導体における電荷担体密度により、また、その電子放出能力と、絶縁材料が電子放出器として作用するやり方とが変化し得る。更に、前記半導性材料における電荷担体密度により、表面破壊が変化し得る。これにより、半導体表面の上の表面プラズマ放電を制御できる。
【００５４】
更に理解されるであろうことは、絶縁材料２が、様々な異なる誘電破壊強度を有してもよいことである。これは、ゴム（４５０〜７００Ｖ／ミル）、テフロン（１５００Ｖ／ミル）、ガラス（２０００〜３０００Ｖ／ミル）、アルミナ（３００〜５００Ｖ／ミル）、ポリイミド（１２０００〜１８０００Ｖ／ミル）、ＰＶＤＦ（１７００Ｖ／ミル）、ＰＶＣ、ポリウレタン、ＵＨＭＷポリエチレンなどのようにである。比較すると、空気は、誘電破壊強度がほぼ２０Ｖ／ミルである。前記誘電体の厚さの前記選択は、適用される前記電圧の前記大きさ、前記誘電体と前記皮膚との間の前記隙間（又は、表面放電の場合、前記誘電体の前記外形）、前記皮膚の局所的な前記表面外形（これは、腫れ、傷又は前記身体の全体的な湾曲による皮膚表面の粗さ及び形状的変化を含む。）によって決定される。そのような場合において、前記誘電層について代表的な厚さをほぼ０．０１０から４ｍｍとすると、適用される前記電圧、電極−皮膚の隔たり、皮膚表面外形などの前記変化に適応するのに好適である。一般に、前記隙間が小さいほど、必要とされる前記誘電体の厚さが小さくなる。
【００５５】
前記誘電体と前記皮膚との間の最小の隙間は、パッシェン曲線にしたがって決定してもよい。これは、圧力かける前記特性距離の関数としての気体の前記破壊電圧の間の関係を示す。いくつかの実施形態において、前記特性距離は、前記誘電体と前記皮膚との間の前記空隙である。大気圧に対し、前記パッシェン曲線によれば、最小電圧をほぼ４００から６０００ボルトとすることが有用である。これにより、それぞれ、ほぼ０．０１から１ｍｍの隙間に対する絶縁破壊が発生する。単独の微小放電とは反対に、広い範囲にわたるプラズマを形成するためには、もっと著しく高い電圧が有用である。これにより、前記皮膚の表面の粗さと、皮膚のインピーダンスの変化と、前記皮膚の局所的な形状的変化とによって誘導される前記変化に打ち勝って、プラズマが発生する。そのような電圧範囲は、例えば、約５００から約１０００ボルト、約１０００〜約１００００ボルト、及び、約１００００〜約５００００ボルトである。
【００５６】
前記誘電材料と前記皮膚との間の前記隙間の前記大きさは、また、便宜上、多くの病変、プラーク、膿疱などの前記高さと同一程度であってもよい。これは、にきび、アトピー性皮膚炎、乾癬などのような皮膚疾患に典型的にみられる。そのような場合において、表面放電は、前記病変又はプラークの前記部位が前記誘電層と接触したならば、そこで優先的に形成すると予想できる。前記放電が接触しなければ、前記隙間が更に減少し、前記プラズマ（誘電バリア放電）が、また、前記病変又はプラークの前記部位で優先的に形成すると予想できる。
【００５７】
本開示に更にしたがって、追加的な特徴を提供する。これにより、簡単な訓練しか受けず又は訓練を受けていない操作者がプラズマ処置装置を容易に使用できるようにする。前記皮膚に前記プラズマを与える前記用量の強度を同一に維持するために有用なのは、信頼でき繰り返し可能なやり方で（湾曲した前記電極を使用しない場合）前記皮膚のすぐ近くに前記プラズマ処置電極を適用することである。その代わりとして、非導電材料から作製されたスペーサを使用してもよい。これにより、前記プラズマ処置電極と前記皮膚との間の前記距離を設定する。これは、例えば図９に示すとおりである。前記スペーサ／スペーシング手段を、前記処置電極の外周の周りに設けてもよい。その場合、局所的な前記気体を囲んでも、封じ込めてもよい。局所的な前記気体を囲むことにより、前記構造は、所望の前記処置範囲のなかに前記熱及び反応種を容易に集中させることができる。そのような境界は、また、オゾン吸収材料（カーボンブラックなど）を組み入れてもよい。これにより、前記誘電バリア放電によってよく発生する前記オゾンを吸収する。いくつかの実施形態において、前記処置範囲の前記中心部分又はその周りにおける、線、一群の線、多角形又はいくつかの多角形、柱又は複数の柱（アレイの形など）などの幾何学的配置を、前記電極絶縁材料のなかに含んでもよい。これにより、前記スペーサによって画定される前記領域の内部で前記皮膚が持ち上がるのを防止する。そうしなければ、前記処置電極と前記身体との間の隙間を一定に維持するのに悪影響を与える。代替として、前記スペーサそれ自体を、ばねなどの弾性部材の上に装着してもよい。これは、前記プラズマ処置電極と前記皮膚との間に、画定され予圧された接触力を提供する。前記ばねが完全に圧縮されたとき動作を防止する過負荷保護相互係止（接触又は近接スイッチ又はセンサなど）と組み合わせれば、この機構を使用して、前記皮膚が前記プラズマ処置電極に近付き過ぎるのを防ぐことができる。
【００５８】
別の実施形態において、微小放電を採用して前記皮膚のすぐ近くで前記プラズマを発生させる場合、前記微小空洞の前記大きさは、好ましくは、十分に小さく、これにより、必要に応じて、追加的なスペーシング手段・ばねなどの機構を使わずに、前記皮膚と前記プラズマ処置電極との間の前記間隔を制御できる。
【００５９】
いくつかの実施形態にしたがって、前記電気出力は、電力供給源によって送り届けられ、放出される前記プラズマの前記性質に影響する。熱的及び非熱的プラズマを使用してもよい。必要なら、前記電力供給源を制御システムに連結してもよい。これは、制御手段（例えば制御部）を提供する。これは、前記装置のつけたり切ったりを制御する。これを使用して、前記プラズマの前記用量（又は強度）を制御してもよい。これは、今度は、前記気体の流量、適用される電圧及びその結果適用される電流などを調整することにより制御してもよい。使用者の安全を維持するためには、様々な制御を採用することが好ましい。前記皮膚に適用する地点で、温度センサ（例えば、熱電対又は赤外線センサ）を採用する。これにより、確実に、前記気体の温度が痛み及び紅斑を引き起こす前記閾値を超えないようにする。また、前記電極は、ヒューズ又は高速回路遮断器を包含してもよい。これにより、確実に、電極損傷の結果として前記電流が劇的に増加しないようにする。そうしなければ、前記患者に著しい痛みを引き起こし得る。このヒューズ又は回路遮断器は、また、前記電力供給源のなかに装着してもよい。
【００６０】
必要なら、前記制御部は、前記プラズマ放出器のすぐ近くにある第二の組の導体を制御してもよい。これにより、前記プラズマのすぐ近くに磁界を提供して、前記プラズマの流れの前記方向及びその密度、特に、処置すべき前記皮膚を包含する所定の体積における自由電子の前記密度に影響を及ぼすのを助けてもよい。電磁石や永久磁石を使用してもよい。これにより、例えば、前記皮膚を横切る双極磁界を適用し、したがって、前記爪に対して実質的に斜めである磁力線を提供し、したがって、処置すべき前記皮膚を横切る反応種の前記動きに影響を及ぼす。
【００６１】
前記プラズマを発生させるのに使用する前記電極は、前記電気エネルギーを、同時に又は順次送り届けるよう構成してもよい。このやり方において、前記プラズマ放出器全体を一度に又は列をなして順次励起してもよいし、サブ領域を順次励起してもよい。前記制御システムは、更に、所望の順序で前記電極を励起する手段（ソフトウェア又はハードウェア）を提供する。順次励起をするため、前記電極又は電極の組は、前記制御システムによって個別に指定可能である。順次励起をするため、前記制御システムは、前記プラズマに曝露する前記強度及び持続期間を変化させる手段を提供する。この変化は、空間的に適用される。これにより、前記使用者は、標的の前記皮膚範囲のうち、異なる領域に異なるプラズマ曝露量を送り届けることができる。
【００６２】
別の実施形態において、曝露指示部を包含する層を、前記プラズマ処置電極に適用する。前記曝露指示部を使用することにより、前記使用者は、前記身体に適用された曝露の量及びレベルについて直接フィードバックを得る。前記曝露指示部は、一つ以上の化合物を包含してもよい。これは、プラズマからの前記曝露に反応し、これにより、前記皮膚から取り外す際、前記曝露を検出したり計量したりできる。前記指示部は、色が変化するなど、曝露の視覚的な指示を提供してもよい。この変化は、すぐに起きてもよいし、現像液などの化学物質に曝露したのちでもよい。曝露指示部の一例は、前記プラズマによって放出される前記光に応答する感光性材料である。曝露指示部の別の例は、異なるｐＨレベルなどの化学種に曝露すると色が変化する材料である。これは、リトマス紙などである。異なる材料を組み合わせて採用してもよい。これにより、異なる曝露レベルを指示する。そのような材料は、シート形状で提供してもよい。そして、前記装置を続けて使用するたび置換してもよい（前記処置装置を再利用できることを意図し、又は、その能力がある場合）。
【００６３】
いくつかの代わりの実施形態において、前記曝露レベルを、光学センサ、電子的センサ、又はその組み合わせを使用して、自動的に監視する。前記光学センサは、例えば、前記プラズマからの可視、紫外又は赤外放出を検出してもよい。前記電気的センサは、前記プラズマ放出によって発生するような、電流又は電界の変化などを検出してもよい。このセンサからの前記情報は、その後、前記電力供給源及び制御システムに送り届けてもよい。これにより、前記曝露量及び強度を閉ループ制御できる。そのような閉ループ制御は、望ましくは、例えば前記プラズマ強度に影響する患者固有の解剖学的な又は疾患の変化に対処してもよい。前記気体供給源から前記気体を送り届けるのを、弁又は一組の弁によって制御してもよい。一実施形態において、前記操作者が前記弁を開ける。これにより、連続した気体の流れを提供する。代替の実施形態において、前記弁又は一連の弁は、前記制御システムを介して電気的に制御する。
【００６４】
いくつかの実施形態には、気体容器構造がない。そして、前記電極を使用して、周辺の周囲空気を励起する。これにより、前記プラズマを発生させる。前記放出器を前記皮膚に適用するとき、スペーサを使用してもよい。これにより、前記皮膚に向かうべき前記プラズマを発生させるのに十分な空気が確実に利用できるようになる。前記スペーサは、複数の空洞、微小空洞、微小チャネルなどの窪みを画定してもよい。これは、負の歪み又はパターンをそのなかに画定する。その代わりとして、前記スペーサは、正の歪み又は正のパターンを有してもよい。これは、柱、支柱、凸条などの構造をその上に画定することなどによるものである。これは、前記装置の主たる前記表面の上方に延びている。前記スペーシング手段によって、また、前記電極を前記皮膚から隔離する。
【００６５】
別の代替の実施形態において、前記電力供給源及び制御システムを、高電圧ケーブルによって前記電極に連結する。このケーブルは、好ましくは、十分な長さを有し、これにより、前記身体の任意の単一部分又は前記身体の複数の範囲を標的とすることができる。前記電極の寸法及び重さは、プラスチックなどの絶縁材料により前記操作者をいかなる高電圧曝露からも遮蔽しつつ、楽に手で把持できるよう設定する。代替として、前記電極は、湾曲（すなわち、膝パッド・フェイスマスク・肘パッドなどにおけるように、所望の前記処置範囲の前記湾曲に整合し又はほぼ整合）してもよいし、可撓性を有してもよい（図９に示すとおり）。処置電極は、様々な形状であってもよい。これは、四角形、円形、長方形、更にはフェイスマスクさえも含む。これは、所望の前記隙間又は適切な表面放電構成を維持しつつ、所望の前記処置範囲に一致できる。前記形状は、すべての患者について標準化してもよいし、特注してもよい。これは、鋳造、成形、光学的走査などの測定方法に基づく。これにより、処置すべき特定の前記患者の前記解剖学的構造にもっと正確に一致する電極を生成する。代替として、前記電極、電力供給源及び制御システムを、単一の手持ちユニットのなかへ一体化する。このユニットは、任意に、蓄電池や、壁コンセントに連結するケーブルポートを含んでもよい。
【００６６】
所望の前記皮膚範囲を前記プラズマで処置するため、以下の例示的な方法を使用してもよい。
前記プラズマ処置電極（これは、前記電極が平坦な場合は、スペーサ／スペーシング手段を有し、前記電極が湾曲している場合は、スペーシング手段を持たない。）を前記皮膚の前記標的範囲に適用する。これにより、誘電体で覆われた導体の前記表面が所望の前記処置範囲を狙うようにする。処置の前記持続期間に依存して、前記プラズマ処置電極を、手の圧力、重力又は固定手段（接着剤、面ファスナー（例えばベルクロ社製）、掛け金、ばね、弾力性ストラップなど）により、決まった場所に保持してもよい。
２．前記プラズマ放出器を決まった場所に置いたら、前記使用者が制御手段／制御部を使用して、前記装置を作動させる。作動したら、前記放出器がプラズマを標的の前記皮膚範囲に送り届ける。いくつかの場合において、前記電極は、十分な大きさであり、これにより、標的の前記皮膚範囲すべてを一度に処置できる。前記電極が前記処置範囲よりも小さい場合は、前記使用者が、前記電極を前記処置範囲の全体にわたって、段階的に繰返し、又は、走査しなければならない。
３．前記処置が完了したら、前記使用者が制御手段／制御部を使用して、前記装置を停止させる。前記制御手段が、その代わりとして、所望の前記用量が送り届けられたら自動的に停止させてもよい。
４．前記使用者は、その後、標的の前記処置範囲から前記プラズマ放出器を取り外す。
【００６７】
前記標的皮膚をプラズマで処置する代替の方法にしたがって、増感材料や遮断材料を使用してもよい。これにより、前記皮膚の異なる区画に用量の格差を提供する。そのような増感材料は、水性クリーム、軟膏、ローション、スプレー、ゲルなどの流体を含んでもよい。これは、また、親水性材料を含んでもよい。これは、グリセリンなどである。これを使用して、水及び水性材料を引きつけてもよい。この流体は、好ましくは、局所的に塗布される。前記遮断材料は、無水（油性など）クリーム、軟膏、ゲルなどの流体を含んでもよい。これは、また、疎水性材料を含んでもよい。これを使用して、水及び水性材料をはじく。例示的な説明的方法は、以下の工程を有してもよい。
１．前記プラズマ増感材料や遮断材料を前記皮膚の所望の前記処置領域（又は保護領域）に塗布する。増感材料の場合において、有益であり得るのは、一定の期間（培養期間）待つことである。これは、前記増感材料を前記皮膚の前記標的領域に吸収させるためである。
２．前記プラズマ処置電極を前記皮膚の前記標的範囲に適用する。これにより、前記放出表面が所望の前記処置範囲を狙うようにする。処置の前記持続期間に依存して、前記プラズマ処置電極を、手の圧力、重力又は固定手段（接着剤、ベルクロ、掛け金、ばね、弾力性ストラップなど）により、決まった場所に保持してもよい。
３．前記プラズマ処置電極を決まった場所に置いたら、前記使用者が制御手段を使用して、前記装置を作動させる。作動したら、前記放出器がプラズマを標的の前記皮膚範囲に送り届ける。
４．前記処置が完了したら、前記使用者が制御手段を使用して、前記装置を停止させる。前記制御手段が、その代わりとして、所望の前記用量が送り届けられたら自動的に停止させる。
５．前記使用者は、その後、標的の前記処置範囲から前記プラズマ処置電極を取り外す。
【００６８】
また別の実施形態において、熱や紫外光や可視光や赤外放射を、前記プラズマと同時に又は交互に適用してもよい。これは、病原体を殺したり、炎症を緩和したり、他の細胞プロセス及び化学反応を活性化したりするのを更に加速するためである。別の実施形態において、局所薬剤や全身薬剤を、前記プラズマ処置と相乗的に組み合わせて使用してもよい。これは、殺菌などの反応の前記有効性及び速度を更に増加させるためである。別の実施形態において、前記電極それ自体を加熱し、これにより、前記皮膚を伝導的に加熱する。これを、前記非熱的プラズマと組み合わせてもよい。これにより、殺菌などの反応の前記有効性及び速度を増やす。
【００６９】
熱的プラズマ又は熱増進（赤外線放射など）を採用する場合、望ましくは、前記皮膚を囲む前記皮膚を冷却してもよい。これは、患者をもっと快適にするためである。前記皮膚は、水又は寒剤を流し又は吹きかけることにより、冷却してもよい。その代わりとして、前記電極が前記皮膚に接触する場合、それを冷却してもよい。これにより、局所的な前記皮膚領域を伝導的に冷却する。別の実施形態において、アフターケアクリーム、ゲルなどの材料を、処置した前記皮膚に適用してもよい。これにより、痛み、過敏、紅斑などの望ましくない効果（細胞又はＤＮＡの損傷など）を緩和し又は修復するのを助ける。例えば、抗酸化剤を使用してもよい。これにより、反応性酸素種の処置後レベルを減少させ、ＤＮＡの修復を助長するのを助ける。
【００７０】
更なる様態にしたがって、プラズマ増感剤を、また、使用してもよい。一様態において、前記増感剤が導電性流体として作用してもよい。これにより、前記プラズマを所望の方向へ（前記皮膚へ向けてなど）向かわせる。別の様態において、前記増感剤は、それに加えて又はそれに代えて、前記プラズマと反応する化学物質を提供してもよい。これにより、前記皮膚との別の反応が生起できるようになる。その結果、前記皮膚における反応がもっと速くなってもよい。増感剤として使用するのに好適な材料は、例えば、水、生理食塩水、脱イオン水、又は有機化合物を含有する任意の流体、及び、抗酸化剤を含む材料を含んでもよい。前記プラズマ増感流体を、また、前記装置の構造の一部として、前記皮膚に送り届けてもよい。前記装置は、スプレー、スポンジ又は蒸気（エアゾール化した流体）ジェットを包含してもよい。これは、前記増感流体を有し、前記電極が前記皮膚に接触すると、必要に応じて前記使用者により又は自動的に当該流体を制御可能に放つ。最後に、湿らせた織物を、前記電極と前記皮膚との間に配置してもよい。この場合において、前記放電は前記布のなかで生起し、過剰にストリーマが形成するのも回避される。
【００７１】
本開示にしたがった可撓性のプラズマ放出器の例示的な実施形態の分解図を図１０に示す。これは、参照番号１００によって表される。可撓性の前記プラズマ放出器１００の前記中心導体１４０は、図１０ではシートとして描かれている。これは、様々な固体シート材料から作製してもよい。これは、銅、アルミニウム、スズ、銀、鋼などを含む。前記プラズマ放出器１００は、また、センサスタッド１２０を含む。これは、非導電材料から作製してもよい。そして、導電性被覆と、導電性接着剤とを含んでもよい。これは、前記中心導体１４０に取り付けるためのものである。前記中心導体は、ここで記述したとおりの誘電材料１２０，１５０（例えば、ショアＡ硬さが約３０〜９０であるポリシロキサン）などの材料の層に、両側の上で取り付けられている。部品１３０，１４０，１５０の間の前記取り付けは、接着剤などのやり方によってもよい。また、誘電材料１６０の更なる層を設ける。これは、一つ以上の切り抜き１８０を有する。層１６０は、任意の所望の手段によって、層１５０に取り付けられる。又は、必要に応じて、層１５０と一体であってよい。前記切り抜きは、層１５０と協働して、凹み又は部屋を形成する。患者の皮膚に対向して配置されたとき、このなかでプラズマが形成し得る。必要なら、層１６０の層１５０に接触していない（すなわち、使用中に皮膚に面する）側に、肌に優しい接着剤の層と、取り外し可能な裏打ち層１７０を設けてもよい。これは、例えば、ＰＥＴ、紙などの材料からなる。これにより、患者の皮膚に接着する。必要なら、層１５０に、一つ以上の突起（不図示）を設けてもよい。これは、患者の前記皮膚と層１５０の残りとの間が確実に離間するようにするのを助けるためである。
【００７２】
シートとして描いているが、前記中心導体１４０は、同様に、メッシュなどの分断された表面として供給してもよい。これにより、使用中に前記装置にわたって前記電界を制御するなどして修正するのを助ける。よって、前記中心導体１４０は、また、一つ以上の穴、細穴、エッチング、開口部又は細孔をそのなかに有してもよい。例えば透明誘電材料の使用と組み合わせる場合、そのような開口部は、また、前記プラズマが前記パッチの前記空洞のなかで発生したことの指示部としての役割を果たしてもよい。これは、前記プラズマによって発生した光が、前記開口部を通って透過するからである。そのような指示部は、また、他の情報を提供するよう構成してもよい。これは、製品の銘柄などのメッセージなどである。その代わりとして、透明導体（インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）又は導電性メッシュなど）を採用してもよい。これは、光の透過により、プラズマ放出を指示するためのものである。
【００７３】
代替として、前記中心導体を、導電性インク又は粉末から作製してもよい。これを、前記誘電層のうちの一つの上に印刷したり融合したりなどして堆積してもよい。導電性インクの前記使用により、製造における利点が得られ得る。これは、自動化、整列、費用削減などが容易になることによる。
【００７４】
更なる例により、固体中心導体の代わりに、特定の形状又は形状アレイを、可撓性の前記プラズマ放出器のなかに設けてもよい。したがって、そのような形状は、また、適用したとき、前記身体に前記プラズマ処置をする空間的な前記位置を画定してもよい。そのような形状は、標準化してもよいし特注画定してもよい。これは、型抜き、レーザー切断、堆積、エッチングなどを介する。これにより、例えば、望ましくは、プラーク乾癬などの皮膚病変へ向けて処置を提供しつつ、周辺の健康な前記皮膚を処置するのを回避してもよい。
【００７５】
いくつかの実施形態において、望ましくは、処置パッチを提供する。これは、十分な可撓性を有し、これにより、前記身体（前記顔など）の複雑な曲線に一致しつつ、非標的領域（前記目又は口など）が曝露するのを防止できる。通常、パッチを平坦に作製すると、座屈せずに同時に２方向に曲げられるようにするのは難しい。更に、前記パッチが薄いほど、そのように曲げるのは、もっと難しくなる。この要求を満たし、座屈の前記問題を克服するため、パッチは、所望の前記位置（前記目及び口など）に単純な切り抜きを有し、また、切り込みを有してもよい。これは、名目上平坦なパッチが同時に２方向に曲がることができるようにするためである。更なる強化として、前記パッチの前記誘電層を、前記周縁部の周りにおける積層により、一緒に挟み込んでもよい。この積層した袋構造に、その後、粘性のある液体の導電性ゲルを充填する。これは、前記パッチの異なる前記領域の周りを流れることにより、前記パッチが、座屈せずに、前記範囲全体にわたって、前記皮膚との接触を維持するのを助ける。前記ゲルが前記パッチの異なる領域に移動することにより、前記パッチの局所的な前記硬さが変化する。これにより、可変の局所的な変形が可能になる。このように局所的な変形が可変であることにより、前記パッチは、前記範囲全体にわたって、前記身体ともっと調和して接触できる。必要なら、一つ以上の突起を、前記マスクの上に設けてもよい。これは、前もって選択された範囲のなかでプラズマが容易に確立できるようにするのを助けるためである。
【００７６】
限定ではなく例示の目的のため、ここで具体化し図１１で描いたとおり、貯蔵部のなかに導電性流体を包含する例示的なフェイスマスク２００を提供する。図示したとおり、フェイスマスク２００は、外周部分２１０を含む。これは、前記額を包囲し、内側領域２２０を囲む。これは、患者の目のために画定された開口部２５０の周りにある。前記マスク２００は、更なる中間横部分２３０を含む。これは、前記マスク２００の一方の側から前記マスク２００の他方の側まで横切って延びている。そして、概して、患者の上唇と鼻との間の前記顔の前記領域と合致する。前記マスクは、更に、下側外周周縁部を含む。これは、前記中間横部分に平行で、そこから部分的に離間している。これは、患者の口のための開口部２５０による。患者の鼻のための更なる開口部２５０を、また、前記内側領域の前記中央下側部分と、前記マスク２００の前記中間横部分２３０の前記中央上側部分との間に設けてもよい。必要なら、一つ以上の突起又はスタンドオフ２７０を前記マスクの上に設けてもよい。これにより、患者の前記皮膚に載ることができる。前記突起は、患者の前記皮膚に面する前記マスクの前記シートを凹ませ、導電性流体を受け取る前記マスクの前記内部表面の上に井戸を生成し、これにより、挟まれた二枚の材料（プラスチック材料など）によって画定される導電性流体の貯蔵部から延びる複数の電極を設けることにより、形成してもよい。前記プラスチック材料のうちの一枚が、前記マスク及び貯蔵部の前記外側表面を形成してもよく、凹ませてもよい前記内側表面が、前記マスク及び貯蔵部の前記内側表面を形成してもよい。
【００７７】
望ましくは、いくつかの実例において、特注の処置パッチ又はマスクを提供してもよい。これは、特定の患者の特定の身体部位のために働くよう設計される。そのようなパッチ又はマスクは、特定の地形を有してもよい。これにより、患者の前記身体にもっと良く一致できる。加えて又はその代わりとして、前記パッチ又はマスクは、そのなかにあらかじめ画定された処置範囲を有してもよい。これにより、健康な皮膚を守りつつ、罹患した皮膚へ向けて処置を提供する。好適な処置パッチを作製する一実施形態は、以下の工程を含んでもよい。
１．液体シリコーンなどの成形化合物を使用して、前記患者の前記処置範囲の型を生成する。これは、患者の前記皮膚、又は患者の前記皮膚に接触した材料の層（例えばシート材料や離型剤）を前記シリコーン材料又は成形化合物で覆うことによる。
２．前記シリコーン材料若しくは成形化合物から、又は、前記処置範囲の鋳型から型を作製することにより、誘電材料の第一の層を形成する。
３．ここで記載したとおりのやり方で（例えば、導電性インク又は金属箔層、導電性ゲル層などを塗布することにより）導電層を第一の前記層に追加し、更なる誘電層を前記導電層に追加する。これにより、前記誘電層及び導電層のサンドイッチを形成する。
４．材料を取り付け、浮き出させ、又は前記サンドイッチから取り外して、可撓性の前記プラズマ放出器と患者の前記処置範囲との間に隙間を画定する。そのような隙間は、例えば、０．２から４ミリメートルに及んでもよい。これは、前記処置範囲に接触する第一の前記層の前記下側にスタンドオフを追加し、又は、第一の前記誘電層の前記下側のなかへ細孔などの開口部を掘り若しくはエッチングすることにより、実行してもよい。
５．ケーブル連結器及び留め具を、必要なら、特注の可撓性の前記プラズマ放出器に取り付ける。これは、前記処置範囲に取り付けるためである。
【００７８】
特注の処置パッチを作り出す別の例示的な方法は、以下を含んでもよい。
１．前記患者の前記処置範囲や処置する標的の前記皮膚（例えば、健康なところに対する罹患したところ）の前記地形を撮像し、デジタル化する。
２．患者の前記処置範囲の前記デジタル走査を使用して、可撓性の前記プラズマ放出器のための型を作り出す。
３．前記型を使用して、ベースの前記誘電体−導体−誘電体サンドイッチを作り出す。これは、可撓性の前記プラズマ放出器を備える。これは、原材料を堆積したり、養生したり、引き伸ばしたり、密封したりなどすることを含んでもよい。この実施形態において、前記導体の形状は、デジタル的に画定し、前記誘電層の一つに適用してもよい（例えば導電性インクの堆積による）。
４．材料を取り付け、浮き出させ、又は前記サンドイッチから取り外して、可撓性の前記プラズマ放出器と患者の前記処置範囲との間に隙間を画定する。そのような隙間は、例えば、約０．２から４ミリメートルに及んでもよい。
５．ケーブル連結器及び本体留め具を、必要なら、特注の可撓性の前記プラズマ放出器に取り付ける。
【００７９】
もっと高い出力レベルを前記身体に送り届けるため、望ましくは、可撓性の前記プラズマ放出器のすぐ近くに位置する接地（分散）パッドを設ける。そのようなパッドは、一般に、電気外科的装置とともに使用される。前記電流の伝達が増加するにつれ、前記皮膚が焼ける危険が高くなる。火傷を生成する前記危険は、電流を分布する面積で割った量に依存する。これは、電流密度としても知られている。名目上、前記接地パッドにおける前記電流密度は、前記パッドの面積によって画定される。しかしながら、いくつか追加的に考慮すべきことがある。
１．前記接地パッド全体を、好ましくは、前記患者の前記身体にしっかりと取り付ける。前記接地パッドを部分的に取り付け、又は、取り外すと、前記電流密度が増加し得る。
２．前記接地パッドは、好ましくは、抵抗値が十分低く、これにより、前記パッドにおける熱の発生を回避できる。そのような抵抗値は、例えば、約０．１から約５０００オームに及んでもよい。
３．前記接地パッドは、好ましくは、前記パッドにおいて発生したいかなる熱も放射する。そして、能動的に冷却をしてもよい。これにより、火傷の危険を最小化する。
【００８０】
前記接地パッドを前記患者に確実にしっかりと取り付けるため、処置をするのに先立って、前記パッド取り付けの遠隔監視を、以下のように採用してもよい。まず、二以上のパッド又はパッド区画を、互いのすぐ近くで、前記身体に取り付けてもよい。このパッドは、整合連結器と一本のケーブル又は複数のケーブルとを有してもよい。これは、前記電力供給源及び制御システムに戻る。処置をする前、及び、その間、前記電力供給源及び制御システムは、前記導電経路のうちの一つを介して、前記接地パッドのうちの一つに、少量の電流を送ってもよい。そして、第二の前記接地パッドによって導電されて戻った前記電流を測定して、前記システムの全体の前記インピーダンスを判定する。測定した前記インピーダンスが前記名目値から逸脱したら、前記電力供給源及び制御システムは、前記処置の開始を止めたり、前記処置を中断したりする。指示手段（視覚的、聴覚的など）を、前記電力供給源及び制御システムに設けて、前記接地パッドが前記身体に完全に取り付けられていないことを、前記操作者に知らせる。
【００８１】
任意に、前記接地パッドを前記プラズマ放出器と一体化してもよい。そのような構造により、前記身体への適用が容易になったり、便利になったり、コストが低くなったりするという利点が得られる。前記接地パッドを前記プラズマ放出器のなかに設けてもよい。これは、例えば、前記プラズマ放出器の前記外周など非処置範囲の周りに装着された接地導体を設けることによる。この接地導体は、任意に、導電性皮膚接着剤又はゲルを介して前記皮膚に装着する。これは、また、前記プラズマ放出器のために必要な前記離間手段を提供するのを助けてもよい。この導体は、独立した連結器を通じて前記電力供給源に連結してもよい。以上議論したとおり、前記パッチの前記連結（そして、それによる前記全電流密度）を監視することができる。これは、小さい電流を前記接地パッドに送り、戻った前記電流を測定して、前記全インピーダンスを判定することによる。
【００８２】
可撓性の前記プラズマ放出器を、様々な技術により、前記電力供給源に連結してもよい。例えば、可撓性の前記プラズマ放出器の前記導電層の上へ、外部連結器を有する短いワイヤを積層し、糊付けし、はんだ付けし、又は、圧着してもよい。その代わりとして、様々な連結器を、可撓性の前記プラズマ放出器の前記導体の上に（はんだ付け、積層又は糊付けにより）装着してもよい。これは、例えば、スナップ連結器、面実装連結器、針穴、圧着又はクランプ連結器などを含んでもよい。最後に、可撓性の前記プラズマ放出器の前記導体を連結器の半分のなかへ形成してもよい。これは、導電性タブ又はピンなどである。可撓性の前記プラズマ放出器を、様々な留め具／取り付け技術により前記処置範囲に取り付けてもよい。これは、面ファスナーと、ストラップと、皮膚接着剤とを含む。前記皮膚接着剤は、単独で使用しても、複数使用してもよい。これは、ヒドロゲルの場合などである。
【００８３】
本開示に更にしたがって、図１２は、更なる例示的な可撓性のプラズマ放出器の断面図を示す。外部気体供給源１２１が気体を容器１２２に提供する。これは、プレナム１２３を有する。これにより、前記プラズマ放出位置（１２４のなかなど）のそれぞれに気体を提供する。前記放出位置は、スペーサ１２５によって画定してもよい。これは、前記電極１２６を封じ込めてもよい。これは、前記気体を励起して前記プラズマを発生させるために使用する。
【００８４】
図１３は、本開示にしたがった例示的な可撓性のプラズマ放出器の断面図を示す。これは、図１２の前記実施形態におけるとおり、周囲空気を使用して、前記プラズマのための前記気体を提供する。図１２の前記実施形態と同様、前記電極１３２は、絶縁層１３３のなかに封じ込められている。これにより、隙間１３１を提供する。このなかで、処置プラズマを発生させてもよい。
【００８５】
図１４は、例示的な可撓性のプラズマ放出器の断面図を示す。これは、（例えば、体腔の内部で使用するため）流体で膨張してもよい。前記放出器は、電極１４１を含んでもよい。これは、絶縁層１４２のなかに封じ込められている。これは、また、複数のスペーサを構成する。これは、その間に隙間を画定する。これは、前記膨張可能装置の前記表面の上にプラズマを形成するためのものである。そして、内部貯蔵部又は膨張範囲１４３を含んでもよい。これは、導管又は管１４４に連結される。図示したように、前記管は、前記処置範囲の外側（前記身体の外側）に延びて、外部の気体又は液体供給源（不図示）まで達する。プラズマが、前記装置の前記外側表面の上で、前記スペーサの間に生成された間隙のなかに発生してもよい。その代わりとして、開口部を前記貯蔵部のなかに設けてもよい。そして、作動気体（例えば、二酸化炭素などの好適な気体）を、前記開口部を通して、前記装置の前記外側表面へ向かわせ、プラズマが容易に発生できるようにしてもよい。
【００８６】
図１５は、例示的な可撓性のプラズマ放出器の前記システム全体の概略図である。これは、前記放出器を含む。これは、スペーサ１５１と、一連の又は複数の電極１５２と、任意である気体ポート１５３及び気体プレナム１５４とを有する。前記気体プレナムは、気体供給源１５５に連結される。前記電極は、電力供給源及び制御システム１５６に連結したものとして図示している。
【００８７】
図１６は、更なる例示的な処置方法を示す。可撓性の前記プラズマ放出器１６１を、前記身体１６２の一領域に局所的に適用する。
【００８８】
上述した実施形態において、可撓性の前記プラズマ処置装置は、気体容器を含んでもよい。これは、前記身体に適用される可撓性のプラズマ放出器のなかへ構成される。前記プラズマは、コロナ、誘電バリア放電、誘導結合プラズマ、マイクロ波誘導プラズマ、又は、容量結合高周波誘導プラズマであってもよい。電極は、前記気体容器の近くに配置してもよい。これは、前記プラズマを発生させるためである。この電極は、電力供給源に連結してもよい。これは、所望の前記プラズマを発生させるのに必要な前記電気出力特性を有する。前記プラズマを、その後、前記容器のなかの穴のアレイを介して放出してもよい。この穴は、前記身体へ向けてプラズマを向かわせるよう構成してもよい。これにより、組織処置を提供する。必要なら、前記気体容器を外部気体供給源に連結する導管によって、気体を新たに供給してもよい。また、この気体供給源を使用して、また、前記身体の所望の前記範囲に前記プラズマを送り届けるのを補助してもよい。
【００８９】
前記電力供給源によって送り届けられる前記電気出力は、放出される前記プラズマの前記性質に影響してもよい。熱的及び非熱的プラズマの両方を使用してもよい。更に、前記電力供給源を制御システムに連結してもよい。これは、制御部を提供する。これは、ここで別途議論したとおり、活性化と、用量（又は強度）と、曝露時間と、非活性化とを含む。前記プラズマを発生させるのに使用する前記電極は、前記電気エネルギーを、同時に又は順次送り届けるよう構成してもよい。このやり方において、可撓性の前記放出器全体を一度に又は列ごとに順次励起してもよいし、サブ領域を順次励起してもよい。前記制御システムは、所望の順序で前記電極を励起するのに必要な信号を（ソフトウェア又はハードウェアにより）提供してもよい。順次励起をするため、前記電極又は電極の組は、前記制御システムによって個別に指定可能であってもよい。順次励起をするため、前記制御システムは、前記プラズマに曝露する前記強度及び持続期間を変化させる手段を提供する。この変化は、空間的に適用されてもよい。これにより、前記使用者は、前記標的組織のうち、異なる領域に異なるプラズマ曝露量を送り届けることができる。この特徴は、健康な細胞を守るのに望ましい。これは、標的細胞（腫瘍又は病原体など）に隣接していてもよい。
【００９０】
前記気体供給源から前記気体を送り届けるのを、弁又は一組の弁によって制御してもよい。一実施形態において、前記操作者が弁を開けてもよい。これにより、連続した気体の流れを提供する。代替の実施形態において、前記弁又は一連の弁は、前記制御システムを介して電気的に制御してもよい。
【００９１】
本発明の代替の実施形態には、気体容器構造がない。したがって、前記電極を使用して、周辺の周囲空気を励起してもよい。これにより、ここで議論した他の実施形態と同様に、前記プラズマを発生させる。可撓性の前記放出器を前記身体に適用するとき、スペーサを使用してもよい。これにより、前記身体に向かうべき前記プラズマを発生させるのに十分な空気が確実に利用できるようになる。前記スペーサは、いくつかの微小空洞、微小チャネルなどの窪みであってもよい。これは、ここで別途議論したとおり、負の歪みを有する。その代わりとして、前記離間又はスタンドオフ手段は、正の歪みを有してもよい。これは、柱、支柱、凸条などの構造などである。これは、ここで別途議論したとおり、前記装置の主たる前記表面の上方に延びている。前記スペーサは、また、前記電極を前記身体から隔離してもよい。最後に、前記装置の上又は背（前記身体に接触しない側）は、前記電極を封じ込める絶縁／隔離層を有してもよい。すなわち、前記電極は、好ましくは、誘電又は絶縁材料のなかに埋め込まれる。
【００９２】
本開示の更なる実施形態において、前記組織処置装置は、円柱状、球状などの丸い形状のなかへ膨張できるほど薄くてもよい（例えば、図１４）。この形状は、前記脳、膀胱、食道、肺、腸などの場所のような体腔の内部に配置してもよい。これは、前記プラズマ処置を前記体腔の内部に送り届けるためである。この構造の利点は、前記プラズマを、前記腔全体に迅速に送り届けつつ、均一な又は制御された用量を維持できることである。この構造の別の利点は、これを使用して前記周辺組織を機械的に支持し、処置をしている間に崩れるのを防ぐことができることである。
【００９３】
所望の前記組織を前記プラズマで処置するため、以下の方法をいくつかの実装で使用してもよい。
１．可撓性の前記プラズマ放出器を前記身体の前記標的範囲に適用してもよい。これにより、前記放出表面が所望の前記処置範囲を狙うようにする。処置の前記持続期間に依存して、可撓性の前記プラズマ放出器を、手の圧力、重力又は固定手段（接着剤、面ファスナー、弾力性ストラップなど）により、決まった場所に保持してもよい。可撓性の前記放出器を前記身体の内部に配置する場合、可撓性の前記構造を、風船形状に膨張させてもよい。この風船形状は、前記標的体腔に一致してもよい。前記装置を、必要に応じて、気体又は液体の導体（例えば導電性ゲル）によって膨張させてもよい。例えば、導電性ゲルを使用して、誘電体外被を膨張させてもよい。これには、外部に複数の突起が形成されている。前記突起は、中実であってもよいし、前記膨張可能部分の内部にポケットを形成して導電性流体を収容してもよい。
２．可撓性の前記プラズマ放出器を決まった場所に置いたら、前記使用者が制御部に連結したアクチュエータを使用して、前記装置を作動させてもよい。作動したら、前記放出器がプラズマを前記標的組織／処置範囲に送り届けてもよい。
３．前記処置が完了したら、前記使用者が前記アクチュエータ／制御部を使用して、前記装置を停止させてもよい。前記制御部が、その代わりとして、所望の前記用量が送り届けられたら自動的に停止させてもよい。
４．前記使用者は、その後、標的の前記処置範囲から可撓性の前記プラズマ放出器を取り外してもよい。必要であり又は望ましい場合、前記使用者は、前記身体から取り外す前に、可撓性の前記プラズマ放出器を、まず収縮させてもよい。
【００９４】
前記標的組織をプラズマで処置するための代わりの方法において、増感材料や遮断材料を使用してもよい。これにより、健康な細胞と標的細胞又は病原体との間に用量の格差を提供する。そのような増感材料は、例えば、水性クリーム、軟膏、ローション、スプレー、ゲルなどの流体を含んでもよい。これは、また、親水性材料を含んでもよい。これは、グリセリンなどである。これを使用して、水及び水性材料を引きつけてもよい。この流体は、局所的に塗布され、又は、局部的に注入されてもよい。前記遮断材料は、例えば、無水（油性など）クリーム、軟膏、ゲルなどの流体を含んでもよい。これは、また、疎水性材料を含んでもよい。これを使用して、水及び水性材料をはじく。そのような実装は、以下の工程を含んでもよい。
１．前記プラズマ増感材料や遮断材料を前記身体の所望の前記処置領域（又は保護領域）に塗布する。増感材料の場合において、有利であり得るのは、一定の期間（培養期間）待つことである。これは、前記増感材料を前記身体の前記標的領域に吸収させるためである。
２．可撓性の前記プラズマ放出器を前記身体の前記標的範囲に適用する。これにより、前記放出表面が所望の前記処置範囲を狙うようにする。処置の前記持続期間に依存して、可撓性の前記プラズマ放出器を、手の圧力、重力又は留め具（接着剤、面ファスナー、弾力性ストラップなど）により、決まった場所に保持してもよい。可撓性の前記放出器を前記身体の内部に配置する場合、可撓性の前記構造を風船形状に膨張させることが有利又は必要であってもよい。この風船形状は、前記標的体腔に一致してもよい。
３．可撓性の前記プラズマ放出器を決まった場所に置いたら、前記使用者などの操作者がアクチュエータ／制御部を使用して、前記装置を作動させてもよい。作動したら、前記放出器がプラズマを前記標的組織に送り届けてもよい。
４．前記処置が完了したら、前記使用者が前記アクチュエータ／制御部を使用して、前記装置を停止させてもよい。前記制御部が、その代わりとして、所望の前記用量が送り届けられたら自動的に停止させてもよい。
５．前記使用者は、その後、標的の前記処置範囲から可撓性の前記プラズマ放出器を取り外してもよい。必要であり又は望ましい場合、前記使用者は、前記身体から取り外す前に、可撓性の前記プラズマ放出器を、まず収縮させてもよい。
【００９５】
したがって、理解されるであろうことは、いくつかの実装において、組織処置装置が提供されることである。これは、気体容器を含む。これは、気体出口穴を有する。そして、電極を含む。これは、前記気体容器のすぐ近くにある。そして、電力供給源を含む。これは、当該電極に連結されている。そして、前記気体容器のなかや前記容器のすぐ近くにプラズマを発生させる電気出力特性を提供する。前記気体容器は、外部気体供給源に連結してもよい。前記プラズマは、必要に応じて、コロナ、誘電体バリア放電、誘導結合プラズマ、マイクロ波誘導プラズマ又は容量結合高周波誘導プラズマであってもよい。前記電力供給源は、電流のパルスを送り届けてもよい。これは、電圧が１０ボルトから６０ｋＶである。それぞれのパルスは、持続期間が１ナノ秒から１００ミリ秒に及ぶ。前記気体容器は、必要に応じて、可撓性の重合体、又は、一つ以上の層を有する可撓性の金属膜であってもよい。必要なら、前記気体容器及び前記装置全体は、膨張可能であってもよい。前記電極は、それぞれの気体出口穴の両側に配置された対の集合であってもよい。前記気体供給源は、例えば、窒素、ヘリウム、酸素、空気、キセノン、ネオン、クリプトン、又はその組み合わせであってもよい。更なる実装において、組織処置装置が提供される。これは、一組の電極を含む。そして、隔離層を含む。これは、前記電極を封じ込める。そして、スペーサを含む。これは、前記隔離層と前記身体の処置領域との間を、物理的に分離する。前記装置全体は、膨張可能であってもよい。前記離間手段は、一つ以上の微小空洞、微小チャネル、窪み、柱、支柱、隆起構造などの表面変化であってもよい。
【００９６】
更なる実装において、組織処置方法が提供される。これは、可撓性のプラズマ放出器を前記身体の所望の前記処置領域に適用することを含んでもよい。これにより、前記放出が所望の前記処置領域を狙うようにする。そして、電気エネルギーの少なくとも一つのパルスを送り届けることを含んでもよい。これにより、プラズマを発生させる。そして、前記プラズマを前記身体の所望の前記領域へ向けて流すことを含んでもよい。同様に、組織処置方法が提供される。これは、可撓性のプラズマ放出器を前記身体の内部の所望の処置領域のなかへ挿入することを含む。そして、可撓性の前記プラズマ放出器を膨張させることを含む。これにより、その外部が、少なくとも部分的に、前記身体の内部にある所望の前記形状に一致するようにする。そして、電気エネルギーの少なくとも一つのパルスを送り届けることを含む。これにより、プラズマを発生させる。そして、前記プラズマを前記身体の所望の前記処置領域へ向けて流すことを含む。そして、前記プラズマ／プラズマ励起手段を停止させることを含む。
【００９７】
前記方法のいくつかの実装において、増感材料を、可撓性の前記プラズマ放出器を適用する前に、前記身体の所望の前記処置範囲に塗布してもよい。遮断材料を、可撓性の前記プラズマ放出器を適用する前に、保護すべき前記身体の所望の前記範囲に塗布してもよい。上述した方法を使用して対象者のなかの感染を処置する方法が、また、提供される。前記感染は、細菌性、真菌性、ウイルス性又は寄生性の感染であってもよい。対象者のなかの皮膚疾患を処置する方法が、また、提供される。これは、ここで記載した前記組織処置レジメンのうちの一つ以上を前記対象者に施すことによる。前記皮膚疾患は、皺、しわ、光線角化症、太陽光色素症、ウイルス性乳頭腫、傷、脂漏性角化症、サンスポット、表層皮膚病変、基底細胞がん、扁平上皮がん又はメラノーマなどであってもよい。同様に、対象者のなかの腫瘍を処置する方法が提供される。これは、上述した方法のうちのいずれかにしたがって、前記組織処置を前記対象者に施すことを含む。
【００９８】
様々な問題に取り組み、当技術を高めるため、本出願の全体（表紙、題名、見出し、分野、背景、概要、図面の簡単な説明、詳細な説明、請求項、要約、図、付録などを含む。）が、例示により、様々な実施形態を示す。そこで、請求する前記発明を実践してもよい。本出願の前記利点及び特徴は、実施形態の代表的な例だけであり、網羅的でも排他的でもない。これは、請求された前記原理を理解し教示することを補助するためだけに存在する。理解すべきことは、これが、開示されたすべての実施形態を代表するものではないことである。したがって、本開示のいくつかの様態は、ここで議論していない。代替の実施形態は、本発明の特定の部分について描写していないかもしれないし、記載していない更なる代替の実施形態は、ある部分のために利用可能であるかもしれないが、これは、その代替の実施形態の放棄として考慮すべきではない。理解されるであろうことは、この記載されていない実施形態のうちの多くが、本発明の同一の原理を組み入れ、その他は等価であることである。したがって、理解すべきことは、他の実施形態を使用してもよく、本開示の前記範囲や趣旨から逸脱することなく、機能的・論理的・組織的・構造的・形態的な修正をしてもよいことである。したがって、すべての例や実施形態は、この開示全体にわたって非限定的であるとみなされる。また、ここで議論したこの実施形態に関して、ここで議論していないものと比較した推論は、反復及び空間の削減の目的のためのようなもの以外、導き出すべきではない。例えば、理解すべきことは、任意のプログラム部品（部品集）などの部品の任意の組み合わせの前記論理的・形態的な構造や、図に記載したり全体にわたって記載したりしたとおりの任意の現在の特徴集合は、固定された動作順序や配列に限定されず、むしろ、開示された任意の順序は例示的であり、順序に関わらず、すべての等価物が、本開示によって考えられることである。更に、理解すべきことは、そのような特徴は、逐次実行することに限らず、むしろ、任意の数のスレッド・プロセス・サービス・サーバなどが、本開示によって考えられることである。これは、非同期的・同時発生的・並列的・同時的・同期的などに実行してもよい。よって、この特徴のうちいくつかは、相互に矛盾していてもよい。これは、単一の実施形態において同時に存在できない。同様に、いくつかの特徴は、本発明の一様態に適用可能であり、他には適用不能である。加えて、本開示は、現在請求していない他の発明を含む。出願人は、現在請求していないこの発明におけるすべての権利を留保する。これは、そのような発明を請求し、追加出願、継続、一部継続、分割などを出願する権利を含む。したがって、理解すべきことは、本開示の、利点、実施形態、例、機能的、特徴、論理的、組織的、構造的、形態的などの態様は、請求項によって定義されたとおり本開示を限定し、請求項の等価物を限定すると考えるべきではないことである。理解すべきことは、ＭＯＥ（商標）の個人・法人ユーザー、データベースの構成や関係モデル、データの種類、データの伝達やネットワークの枠組み、文法構造などの特定の要求や特徴により、前記ＭＯＥ（商標）の様々な実施形態を実装してもよいことである。これにより、多くの柔軟性及びカスタマイズが可能になる。
【００９９】
本開示の原理、様態及び実施形態と、その特定の実施例とを詳述するここの陳述は、すべて、その構造的及び機能的等価物を両方とも包含することを意図している。加えて、意図しているのは、そのような等価物が、現在公知の等価物と、将来開発される等価物とを両方とも含むことである。これは、すなわち、構造に関わらず、同一の機能を実行すべく開発される任意の要素である。
【０１００】
回路及び方法の工程及びコンピュータプログラムのここでの記載は、開示した実施形態の原理を具体化する例示的な回路及びソフトウェアの概念的な実施形態を表す。したがって、ここで示し記載した様々な前記要素の前記機能は、専用ハードウェア、及び、ここで挙げたソフトウェアと連繋してソフトウェアを実行できるハードウェアを使用することにより、提供してもよい。
【０１０１】
この本開示において、特定の機能を実行する手段として表現された任意の要素は、その機能を実行する任意の方法を包含する。これは、例えば、ａ）その機能を実行する回路要素及び連繋するハードウェアと、ｂ）任意の形のソフトウェア（したがって、ファームウェア、マイクロコードなど、ここで挙げたものを含む。）をその機能を実行するそのソフトウェアを実行するための好適な回路と組み合わせたものを含む。出願人は、したがって、ここで示したものと等価な機能性を提供できる任意の手段を考えている。
【０１０２】
同様に、理解されるであろうことは、ここで記載した前記システム及び処理フローは、様々な処理を表すことである。これは、コンピュータ可読媒体のなかに実質的に表現され、コンピュータ又はプロセッサによって実行されてもよい。これは、そのようなコンピュータ又はプロセッサが明示的に示されているか否かに関わらない。更に、様々な処理が、処理などの機能だけでなく、その代わり、そのような処理又は機能を実現するプログラムコードのブロックとして表現するものとして理解してもよい。
【０１０３】
特に、以上で記載し図面に示したとおり、本開示の前記方法、システム、コンピュータプログラム及び携帯装置は、改善された磁気共鳴の方法、システム、及び、それを実現する機械可読プログラムを提供する。当業者に明らかであろうことは、本開示の趣旨及び範囲から逸脱することなく、本開示の前記装置・方法・ソフトウェアプログラム・携帯装置に様々な修正及び変更を加えてもよいことである。したがって、意図されていることは、本開示が、前記主題開示の範囲のなかにある修正及び変更、並びに、等価物を含むことである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【外国語明細書】
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