(57)【要約】【課題】ゴム同士の摩耗の評価方法の提供。【解決手段】第１のゴム板と第２のゴム板とを接触させ、第１のゴム板に第２のゴム板を押し付け、第１のゴム板又は第２のゴム板を固定し、他方のゴム板を、押し付けに対して鉛直方向に振動させて、第１のゴムと第２のゴムとを摩耗させる、ゴム同士の摩耗の評価方法。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のゴム板と第２のゴム板とを接触させ、
前記第１のゴム板に前記第２のゴム板を押し付け、
前記第１のゴム板又は前記第２のゴム板を固定し、
他方のゴム板を、前記押し付けに対して鉛直方向に振動させて、
前記第１のゴムと前記第２のゴムとを摩耗させる、ゴム同士の摩耗の評価方法。
【請求項２】
前記第１のゴム板の端面と前記第２のゴム板の端面とを交差して接触させる、請求項１に記載の評価方法。
【請求項３】
第１のゴム板の上に第２のゴム板を配置し、前記第１のゴム板と前記第２のゴム板とを接触させる工程１、
前記工程１の後、前記第１のゴム板に前記第２のゴム板を鉛直方向に押し付け、前記第２のゴム板を固定する工程２、
前記工程２の後、前記第２のゴム板を固定したまま、前記第１のゴムを水平方向に振動させ、前記第１のゴムと前記第２のゴムとを擦り合わせて摩耗させる工程３とを有する、ゴム同士の摩耗の評価方法。
【請求項４】
前記工程２において、前記押し付け後の前記第１のゴム板及び前記第２のゴム板の全体の高さ１が、前記押し付け前の前記第１のゴム板及び前記第２のゴム板の全体の高さ２よりも、５〜２０ｍｍ小さい、請求項３に記載の評価方法。
【請求項５】
前記工程３において、前記振動の振幅が±５０ｍｍ以内であり、前記振動の振幅周期が０．１〜０．５Ｈｚである、請求項３又は４に記載の評価方法。
【請求項６】
前記工程１において、前記第１のゴム板及び前記第２のゴム板を垂直に立て、
前記第１のゴム板の上に前記第２のゴム板を配置して、
前記第１のゴム板の上端面と前記第２のゴム板の下端面とを交差して接触させる、請求項３〜５のいずれか１項に記載の評価方法。
【請求項７】
前記第１のゴム板の中心線と前記第２のゴム板の中心線との間の角度が１５〜４５°である、請求項６に記載の評価方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はゴム同士の摩耗の評価方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ゴムの摩耗の評価方法として、例えば、ＪＩＳ  Ｋ６２６４−２：２００５のようなＪＩＳ規格の摩耗試験法が知られている。上記のようなＪＩＳ規格では、ゴムとは異なる材質の物質でゴムを摩耗させることによって、ゴムの摩耗が評価されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
一方、鉄道車両において、前後の車両間の連結部には、人がプラットホームから上記連結部の空間部へ転落することを防止する等を目的として、保護ゴムと呼ばれる製品が使用されている。保護ゴムには、通常、ゴム板が使用されている。
【０００４】
添付の図面を用いて、保護ゴムについて以下に説明する。
図４は、保護ゴムが車両に取り付けられた状態を模式的に表す図である。図５は、図４のＢ−Ｂ断面図の一部である。
図４において、前後の各車両１に、それぞれ保護ゴム１２が取り付けられている。
図５において、保護ゴム１２の端面１４はそれぞれ平らである。保護ゴムの端面（例えば、２つの保護ゴムが対向する面）は、丸みを帯びてもよい。
【０００５】
上記のように、車両間における２つの保護ゴムは対向している。このため、列車の運行中、車両が揺れて保護ゴムのエッジ同士が接触するケースがある（例えば、カーブ路線や、車庫入れの凹凸時）。耐摩耗性の悪いゴム材を保護ゴムに使用すると、保護ゴム同士が接触した（取っつき合った）ときに、保護ゴムが偏摩耗を起こすことがある。
このため、ゴム同士を摩耗させることによってゴムの摩耗を評価する必要がある。
しかしながら、上述のとおり、従来、ゴムの摩耗は、ゴムとは異質な材料でゴムを摩耗させることによって評価されていた。
このため、従来のゴムの摩耗の評価方法では、実際に使用されている保護ゴムの摩耗の状況を十分に再現することができなかった。
【０００６】
そこで、本発明はゴム同士の摩耗の評価方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意研究した結果、鉛直方向及び水平方向にそれぞれ変位できる２軸試験機に、板状のゴムを固定できる架台を２つ設置した摩耗評価装置を用いることによって、ゴム同士の摩耗を評価できることを見出し、本発明に至った。
本発明は上記知見等に基づくものであり、具体的には以下の構成により上記課題を解決するものである。
【０００８】
１．  第１のゴム板と第２のゴム板とを接触させ、
上記第１のゴム板に上記第２のゴム板を押し付け、
上記第１のゴム板又は上記第２のゴム板を固定し、
他方のゴム板を、上記押し付けに対して鉛直方向に振動させて、
上記第１のゴムと上記第２のゴムとを摩耗させる、ゴム同士の摩耗の評価方法（本発明の評価方法）。
２．  上記第１のゴム板の端面と上記第２のゴム板の端面とを交差して接触させる、上記１に記載の評価方法。
【０００９】
３．  第１のゴム板の上に第２のゴム板を配置し、上記第１のゴム板と上記第２のゴム板とを接触させる工程１、
上記工程１の後、上記第１のゴム板に上記第２のゴム板を鉛直方向に押し付け、上記第２のゴム板を固定する工程２、
上記工程２の後、上記第２のゴム板を固定したまま、上記第１のゴムを水平方向に振動させ、上記第１のゴムと上記第２のゴムとを擦り合わせて摩耗させる工程３とを有する、ゴム同士の摩耗の評価方法。
なお、上記３は本発明の評価方法の好適態様の１つである。
【００１０】
４．  上記工程２において、上記押し付け後の上記第１のゴム板及び上記第２のゴム板の全体の高さ１が、上記押し付け前の上記第１のゴム板及び上記第２のゴム板の全体の高さ２よりも、５〜２０ｍｍ小さい、上記３に記載の評価方法。
５．  上記工程３において、上記振動の振幅が±５０ｍｍ以内であり、上記振動の振幅周期が０．１〜０．５Ｈｚである、上記３又は４に記載の評価方法。
６．  上記工程１において、上記第１のゴム板及び上記第２のゴム板を垂直に立て、
上記第１のゴム板の上に上記第２のゴム板を配置して、
上記第１のゴム板の上端面と上記第２のゴム板の下端面とを交差して接触させる、上記３〜５のいずれかに記載の評価方法。
７．  上記第１のゴム板の中心線と上記第２のゴム板の中心線との間の角度が１５〜４５°である、上記６に記載の評価方法。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、ゴム同士の摩耗を評価できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明において、摩耗試験Iに用いられた摩耗評価装置の模式的な斜視図である。
【図２】本発明において、摩耗試験Iに用いられた摩耗評価装置の模式的な右側面図である。
【図３】摩耗評価装置において、上下のゴム板の接触角を表す模式的な図である。
【図４】保護ゴムが車両に取り付けられた状態を模式的に示す図である。
【図５】図４のＢ−Ｂ断面図の一部である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
［ゴム同士の摩耗の評価方法］
本発明のゴム同士の摩耗の評価方法（本発明の評価方法）について、具体的な態様として、摩耗試験Iを以下に説明する。
本発明において、ゴム同士の摩耗を評価するために用いた摩耗試験Iについて添付の図面を用いて以下に説明する。本発明は添付の図面に制限されない。
図１は、本発明において、摩耗試験Iに用いられた摩耗評価装置の模式的な斜視図である。
図２は、本発明において、摩耗試験Iに用いられた摩耗評価装置の模式的な右側面図である。なお、図２は図１に示す摩耗評価装置を矢印８３０の方向から見た側面図である。また、図１〜３において、同一の構成要素には同一の符号を付し、重複した説明を省略する。
【００１４】
図１において、摩耗評価装置８０１は、ゴム板８１０、８１２、及び、固定部８１４、８１６を有する。
固定部８１６は２枚の固定板８２６と２つの留め具８２８とを有する。固定部８１６は２枚の固定板８２６でゴム板８１２を挟み、２つの留め具８２８でゴム板８１２を２枚の固定板８２６の間に固定する。なお、本発明において、固定部はゴム板を固定できるものであれば特に制限されない。固定部８１４も同様である。
固定部８１６は垂直方向に可動である。固定部８１４は水平方向に可動である。なお、固定部８１６を垂直方向に駆動させるための駆動装置は省略する。固定部８１４も同様である。
【００１５】
摩耗試験Iの操作の手順としては、まず、ゴム板８１０を固定部８１４に固定し、ゴム板８１２を固定部８１６に固定した。
次に、固定部８１４を静止した状態で、固定部８１６を垂直方向に下げて（矢印８１８）、ゴム板８１０の端面８２２とゴム板８１２の端面８２４とを接触させた（工程１に対応）。
【００１６】
上記接触の際、ゴム板８１０とゴム板８１２とを交差し、接触させた。
図３は、摩耗評価装置において、上下のゴム板の接触角を表す模式的な図である。なお、図３には、摩耗評価装置における上下のゴム板だけを摩耗評価装置の上から観察した図である。
ゴム板８１０とゴム板８１２とを接触させる際、図３に示すように、ゴム板８１０の（横手方向の）中心線とゴム板８１２の（横手方向の）中心線との間の角度（接触角θ）が３０°となるように、ゴム板８１０とゴム板８１２とを交差させた。
本発明において、第１のゴム板と第２のゴム板とを上下に交差して配置し、接触させ、これらを上から観察した際の、第１のゴム板の（横手方向の）中心線と第２のゴム板の（横手方向の）中心線との間の角度は、１５〜４５°の範囲で変更できる。
【００１７】
次に、上記のようにゴム板８１０とゴム板８１２とを接触させた状態から、更に固定部８１６を矢印８１８の方向に１０ｍｍ下げて、ゴム板８１０とゴム板８１２とを押し付けた。固定部８１６を１０ｍｍ下げた後、固定部８１６及びゴム板８１２を固定した（工程２に対応する）。なお、固定部８１６を１０ｍｍ下げた後、ゴム板８１０及び／又はゴム板８１２がたわんだ状態であってもよい。
工程２において、押し付け（加圧）後の第１のゴム板及び第２のゴム板の全体の高さ１は、第１のゴム板及び第２のゴム板の大きさによって適宜変更できる。
使用される、第１のゴム板及び第２のゴム板の全体の高さの合計（押し付け（加圧）前の第１のゴム板及び第２のゴム板の全体の高さ２）が、例えば、２０〜１００ｃｍである場合、上記高さ１を上記高さ２よりも５〜２０ｍｍ小さいとできる。
【００１８】
次に、固定部８１６及びゴム板８１２を上記の位置で固定した状態で、固定部８１４及びゴム板８１０を水平方向（両矢印８２０の方向）に、振幅±３０ｍｍ、振幅周期０．１Ｈｚ、振幅回数８，０００回の条件で、振幅（往復）させて、ゴム板８１０、８１２を擦り合わせる摩耗試験を行った（工程３に対応する）。
なお、本発明において、振動の振幅回数は１，０００〜８，０００回の範囲で変更できる。
また、本発明において、振動の振幅は±５０ｍｍ以内の範囲で変更できる。上記振幅は±１０ｍｍ以上とできる。
また、本発明において、上記振動の振幅周期は０．１〜０．５Ｈｚの範囲で変更できる。
【００１９】
上記摩耗試験Iの終了後、ゴム板８１０及び８１２を摩耗評価装置８０１から取り外して、摩耗試験I後のゴム板８１０及び８１２の重さを測定した。
摩耗試験I前のゴム板８１０及び８１２の重さ合計量から、摩耗試験I後のゴム板８１０及び８１２の重さ合計量を減じ、得られた値を摩耗量とした。
上記摩耗量（単位ｇ）を第１表の摩耗試験Iの欄に示した。
なお、本発明において、摩耗量を２枚のゴム板の体積の変化で評価してもよい。
【００２０】
＜＜ゴム板＞＞
本発明の評価方法に使用されるゴム板について以下に説明する。
本明細書において「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値および上限値として含む範囲を意味する。
本明細書において、特に断りのない限り、各成分はその成分に該当する物質をそれぞれ単独でまたは２種以上を組み合わせて使用することができる。成分が２種以上の物質を含む場合、成分の含有量は、２種以上の物質の合計の含有量を意味する。
【００２１】
本発明において使用されるゴム板は特に制限されない。
ゴム板は、ゴム製の板であればよい。
ゴム板の大きさとしては、例えば、縦１５〜２５ｃｍ、横２５〜４０ｃｍ、厚さ１．５〜２．５ｃｍが挙げられる。
また、ゴム板の端面は、平面又は曲面のいずれであってもよい。
【００２２】
上記ゴム板はゴム組成物（組成物）によって形成されたものが好ましい。上記組成物としては、例えば、エチレン−プロピレン−ジエン三元共重合体及び硫黄を含有する組成物が好ましい態様の１つとして挙げられる。
【００２３】
＜エチレン−プロピレン−ジエン三元共重合体＞
組成物はエチレン−プロピレン−ジエン三元共重合体（ＥＰＤＭ）を含有する。
エチレン−プロピレン−ジエン三元重合体は、エチレンとプロピレンとジエンとの共重合体である。
上記ジエンとしては、例えば、ジシクロペンタジエン、メチレンノルボルネン、エチリデンノルボルネン、１，４−ヘキサジエン、シクロオクタジエンが挙げられる。なかでも、圧延加工性に優れる観点から、ジシクロペンタジエン好ましい。
【００２４】
なお、本明細書において、溶解度パラメータ（溶解パラメータ、ＳＰ値）は、Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ３に記載されているＳｍａｌｌの式によりその化学構造式により計算によって求められる値である。
【００２５】
ＥＰＤＭのヨウ素価は、耐薬品性および耐候性の観点から、３〜２５がより好ましく、３〜２０がさらに好ましい。ヨウ素価はＪＩＳ  Ｋ６２３５：２００６に準じて測定したものである。
【００２６】
ＥＰＤＭのムーニー粘度は、圧延加工性に優れる観点から、３０〜８０が好ましく、５０〜７０がより好ましい。なお、ムーニー粘度（ＭＬ１＋４）は、ＪＩＳ  Ｋ６３００−１：２０１３に準拠して、ムーニー粘度計にてＬ型ロータを使用し、予熱時間１分、ロータの回転時間４分、温度１００℃、２ｒｐｍの条件で測定されたものである。
【００２７】
ＥＰＤＭ中のジエン量（ＥＰＤＭ中、ジエンに由来する繰り返し単位が占める割合）は、加硫物性に優れる理由から、１〜１５質量％であることが好ましく、５〜１１質量％であることがより好ましい。なお、ＥＰＤＭ中のジエン量は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６０４７に準じて評価されたものである。
【００２８】
ＥＰＤＭの重量平均分子量（Ｍｗ）は、圧延加工性と加硫物性のバランスに優れる理由から、１．０×１０5〜２．０×１０6であるのが好ましく、１．５×１０5〜５．０×１０5であるのがより好ましい。なお、ＥＰＤＭの重量平均分子量は、オルトジクロロベンゼンを溶媒とするゲル・パーミエーション・クロマトグラフィー（ＧＰＣ）により測定された標準ポリスチレン換算値である。
【００２９】
ＥＰＤＭの製造方法は特に制限されない。例えば、従来公知のものが挙げられる。
【００３０】
＜硫黄＞
上記組成物は、硫黄を含有することが好ましい態様の１つとして挙げられる。
上記組成物は硫黄を含有する場合、得られる加硫ゴムの硬度を外幌の使用に適正な範囲とすることができる。
【００３１】
上記硫黄はゴム組成物の加硫に使用できるものであれば特に制限されない。例えば、従来公知のものが挙げられる。
硫黄の製造方法について特に制限されない。
【００３２】
（硫黄の含有量）
硫黄の含有量は、耐摩耗性、圧延加工性に優れ、加硫ゴムの硬度を高くでき、加硫物性に優れるという観点から、ＥＰＤＭ１００質量部に対して、０．５〜３．０質量部が好ましく、１．０〜２．０質量部がより好ましい。
【００３３】
＜粘着付与剤＞
上記組成物はさらに粘着付与剤を含有することが好ましく、圧延加工性及び耐摩耗性に優れるという観点から、溶解度パラメータ（溶解パラメータ、ＳＰ値）が９．５以上である粘着付与剤を含有することが更に好ましい。
【００３４】
上記粘着付与剤のＳＰ値は、本発明の効果により優れ、耐摩耗性に優れるという観点から、１０．７〜１２．５が好ましく、１１．０〜１２．０がより好ましい。
【００３５】
上記粘着付与剤としては、例えば、アルキルフェノール樹脂、レゾルシン樹脂、クレゾール樹脂が挙げられる。
なかでも、本発明の効果により優れ、加硫物性に優れるという観点から、アルキルフェノール樹脂が好ましい。
アルキルフェノール樹脂を構成しうるアルキルフェノール類が有するアルキル基の炭素数は、本発明の効果により優れ、加硫物性に優れるという観点から、６〜１２個が好ましい。上記アルキル基は直鎖状及び分岐状のいずれかとできる。
【００３６】
上記粘着付与剤の製造方法は特に制限されない。例えば、従来公知のものが挙げられる。
【００３７】
（粘着付与剤の含有量）
粘着付与剤の含有量は、圧延加工性、耐摩耗性、加硫物性のバランスに優れるという観点から、上記エチレン−プロピレン−ジエン三元共重合体１００質量部に対して、２〜２０質量部が好ましく、５〜１５質量部がより好ましい。
【００３８】
（白色充填剤又はカーボンブラック）
上記組成物は、補強性に優れ、ゴムが有する色を変えられるという観点から、更に、白色充填剤及びカーボンブラックからなる群から選ばれる少なくとも１種を含有することが好ましい態様の１つとして挙げられる。
上記組成物が更に白色充填剤を含有する場合、得られるゴムの色を白色にできる。
上記組成物が更に白色充填剤及びカーボンブラックを含有する場合、白色充填剤に対してカーボンブラックの含有量を調整することによって、得られるゴムの色をグレー又は黒色にできる。
白色充填剤の含有量は、エチレン−プロピレン−ジエン三元共重合体１００質量部に対して、１００質量部以下とすることができる。カーボンブラックの含有量も同様である。
【００３９】
（白色充填剤）
白色充填剤としては、例えば、酸化チタン及び／又はシリカが挙げられる。
上記組成物は、圧延加工性、耐摩耗性、加硫物性に優れるという観点から、酸化チタン及びシリカをさらに含有することが好ましい。
【００４０】
（酸化チタン）
酸化チタンは特に制限されない。例えば、従来公知のものが挙げられる。
【００４１】
（シリカ）
シリカは特に制限されない。例えば、従来公知のものが挙げられる。
【００４２】
（酸化チタン及びシリカの合計量）
上記組成物が更に酸化チタン及びシリカを含有する場合、酸化チタン及びシリカの合計量は、圧延加工性、耐摩耗性、加硫物性のバランスに優れるという観点から、エチレン−プロピレン−ジエン三元共重合体１００質量部に対して、１００質量部以下が好ましく、５０〜８５質量部がより好ましい。
【００４３】
（カーボンブラック）
カーボンブラックは特に制限されない。例えば、従来公知のものが挙げられる。
【００４４】
（白色充填剤及びカーボンブラックの合計量）
上記組成物が、さらに、白色充填剤（例えば、酸化チタン及びシリカ）とカーボンブラックとを含有する場合、白色充填剤（例えば酸化チタン及びシリカ）並びにカーボンブラックの合計量は、圧延加工性、耐摩耗性、加硫物性のバランスに優れるという観点から、エチレン−プロピレン−ジエン三元共重合体１００質量部に対して、１００質量部以下が好ましく、５５〜８５質量部がより好ましい。
【００４５】
（その他の成分）
上記組成物は添加剤を更に含有してもよい。上記添加剤としては、例えば、ＥＰＤＭ以外の重合体、シランカップリング剤、老化防止剤、酸化防止剤、顔料、染料、パラフィンオイルのような軟化剤、可塑剤、酸化亜鉛、ステアリン酸、揺変成付与剤、紫外線吸収剤、溶剤、界面活性剤（レベリング剤を含む。）、分散剤、脱水剤、防錆剤、帯電防止剤、チクソトロピー付与剤、加硫助剤、加硫促進剤、加硫遅延剤、ジエチレングリコールのようなアルコール等が挙げられる。
【００４６】
（上記組成物の製造方法）
上記組成物の製造方法は特に制限されない。例えば、上述した各成分をロール、ニーダー、押出機、万能かくはん機等により均一に混合する方法などが挙げられる。
【００４７】
（硫黄加硫）
上記組成物が硫黄を含有する場合、このような組成物を硫黄加硫して、加硫ゴムを得ることができる。
上記硫黄加硫の方法は特に制限されないが、上記組成物を加熱（例えば、１６０℃程度）する方法などが挙げられる。上記加熱とともに加圧してもよい。
【００４８】
（用途）
上記組成物（又は上記組成物を用いて形成される（加硫）ゴム）は、例えば、鉄道車両の外幌（例えば保護ゴム）等に好適に用いられる。
【実施例】
【００４９】
以下に実施例を示して本発明を具体的に説明する。ただし本発明はこれらに限定されない。
＜組成物の製造＞
下記第１表に示される成分（硫黄及び加硫促進剤を除く）を同表に示される割合（質量部）でニーダーミキサーに投入し約１０分間混合し、混合物を得た。
次に、上記のとおり得られた混合物を練りロールに巻きつけ、これに、下記第１表に示される硫黄及び加硫促進剤を同表に示される割合（質量部）で添加し、約５分間混練し、各組成物を製造した。
【００５０】
＜ゴム板の製造＞
上記のとおり製造された各組成物（配合Ａ、Ｂ）を１６０℃で６０分間プレス加硫し、各組成物について、縦２０ｃｍ、横３０ｃｍ、厚さ２ｃｍのゴム板を２枚調製した。なお上記各ゴム板において、長さ３０ｃｍ（上記横）の辺のうちの１つの辺は、直径２ｃｍの半円形となっている。
上記のとおり得られたゴム板２枚の重さを測定した。
【００５１】
＜評価＞
上記のとおり製造されたゴム板を用いて、上記摩耗試験Ｉ、及び、以下の摩耗試験ＩＩをそれぞれ行った。結果を第１表に示す。
【００５２】
＜摩耗試験ＩＩ（比較例）＞
ＪＩＳ  Ｋ６２６４−２：２００５  １１．テーバー摩耗試験に準じて、研磨輪でゴムを摩耗させる、ゴムの摩耗試験を行った。
摩耗試験ＩＩでは、上記のとおり製造された各ゴム板から、上記ＪＩＳに準じた大きさに切り出されたサンプルを試験片として使用した。試験片の厚さは１２．７ｍｍであった。
試験温度［室温］、荷重[９．８Ｎ]、回転円盤の回転数[６０ｒｐｍ]、試験回転数[１，０００回]、研磨種[Ｈ１８]の条件で摩耗試験ＩＩを行った。
【００５３】
【表１】
2018146485.tif 000003
【００５４】
第１表に示した各成分の詳細は以下のとおりである。
・ＥＰＤＭ：ＥＳＰＲＥＮＥ３０５（住友化学社製、エチレン−プロピレン−ジシクロペンタジエン三元共重合体、ムーニー粘度：６０、エチレン量：６０質量％、ジエン量：７．５質量％、ＳＰ値８．０、ヨウ素化２０、重量平均分子量３．０×１０5）
【００５５】
・シリカ：ニップシールＶＮ３（日本シリカ社製）
・パラフィン油：マシン油（昭和シェル石油社製）
・酸化チタン：Ｒ−６５０（堺化学工業社製）
【００５６】
・アルキルフェノール樹脂：粘着付与剤、ヒタノール１５０２Ｚ（日立化成製、ｐ−オクチルフェノール樹脂、ＳＰ値１１．３
【００５７】
・シランカップリング剤：ＢＩＳ−（３−（Ｔｒｉｅｔｈｏｘｙｓｉｌｙｌ）ｐｒｏｐｙｌ）ｔｅｔｒａｓｕｌｆｉｄｅ、商品名ＫＢＥ−８４６、信越化学社製
【００５８】
・酸化亜鉛：銀嶺Ｒ（東邦亜鉛社製）
・ステアリン酸：ＬＵＮＡＣ  ＹＡ（花王社製）
・ジエチレングリコール：日本触媒社製
【００５９】
・加硫促進剤ＢＺ：ノクセラーＢＺ-Ｐ（大内新興化学工業社製、ジチオカルバミン酸塩系）
・加硫促進剤ＴＳ：サンセラーＴＳ−Ｇ（三新化学工業社製、チウラム系）
・加硫促進剤Ｍ：サンセラーＭ-ＰＯ（三新化学工業社製、チアゾール系）
【００６０】
・硫黄：油処理硫黄（５％油処理）（細井化学工業製）
【００６１】
第１表に示す結果から明らかなように、ゴムとは異なる材質の物質でゴムを摩耗する摩耗試験ＩＩでは、配合Ｂのゴム板の摩耗量は配合Ａよりも多かった。
【００６２】
これに対して、本発明の評価方法では、配合Ｂのゴム板の摩耗量は配合Ａよりも少なかった。
このように、本発明の評価方法によれば、ゴム同士の摩耗を精度よく再現することができる。
【符号の説明】
【００６３】
１  車両
１２  保護ゴム
１４  端面
８０１  摩耗評価装置
８１０、８１２  ゴム板
８１４、８１６  固定部
８１８、８３０  矢印
８２０  両矢印
８２２、８２４  端面
８２６  固定板
８２８  留め具
【図１】
2018146485.tif 000004
【図２】
2018146485.tif 000005
【図３】
2018146485.tif 000006
【図４】
2018146485.tif 000007
【図５】
2018146485.tif 000008