(57)【要約】【課題】高温環境下で長期間の使用に対してもスラッジ抑制効果が高く、抗乳化性及び防錆性に優れた、ターボ機械、圧縮機、油圧機器、又は工作機械に用いられる潤滑油組成物を提供する。【解決手段】ポリアルキレングリコール（Ａ１）とポリオールエステル（Ａ２）とを含む基油（Ａ）、リン系防錆剤（Ｂ）、及び、アミン系酸化防止剤（Ｃ１）を含む酸化防止剤（Ｃ）を含有し、ターボ機械、圧縮機、油圧機器、又は工作機械に用いられる、潤滑油組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリアルキレングリコール（Ａ１）とポリオールエステル（Ａ２）とを含む基油（Ａ）、リン系防錆剤（Ｂ）、及び、アミン系酸化防止剤（Ｃ１）を含む酸化防止剤（Ｃ）を含有し、
ターボ機械、圧縮機、油圧機器、又は工作機械に用いられる、潤滑油組成物。
【請求項２】
成分（Ａ１）と成分（Ａ２）との含有量比〔（Ａ１）／（Ａ２）〕が、質量比で、１５／８５〜９５／５である、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
成分（Ａ２）１００質量部に対する、成分（Ｂ）の配合量比が、０．０１〜２．０質量部である、請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
成分（Ｂ）が、中性リン酸エステル（Ｂ１）及び酸性リン酸エステルのアミン塩（Ｂ２）から選ばれる１種以上である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
中性リン酸エステル（Ｂ１）が、下記一般式（ｂ１−１）で表される化合物（Ｂ１１）である、請求項４に記載の潤滑油組成物。
【化１】
2018028024.tif 000010
〔上記一般式（ｂ１−１）中、Ｒ１〜Ｒ３は、それぞれ独立に、炭素数３〜１２のアルキル基、又は、炭素数３〜１２のアルキル基で置換された環形成炭素数６〜１８のアリール基である。〕
【請求項６】
化合物（Ｂ１１）が、下記一般式（ｂ１−２）で表される化合物（Ｂ１２）である、請求項５に記載の潤滑油組成物。
【化２】
2018028024.tif 000011
〔上記一般式（ｂ１−２）中、Ｒ１１〜Ｒ１３は、それぞれ独立に、炭素数３〜１２のアルキル基である。また、ｐ１〜ｐ３は、それぞれ独立に、１〜５の整数である。〕
【請求項７】
酸性リン酸エステルのアミン塩（Ｂ２）が、下記一般式（ｂ２−１）で表される化合物のアミン塩（Ｂ２１）、及び、下記一般式（ｂ２−２）で表される化合物のアミン塩（Ｂ２２）から選ばれる１種以上である、請求項４に記載の潤滑油組成物。
【化３】
2018028024.tif 000012
〔上記一般式（ｂ２−１）、（ｂ２−２）中、Ｒａ及びＲｂは、それぞれ独立に、炭素数３〜１２のアルキル基である。〕
【請求項８】
成分（Ｂ）のリン原子換算での含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１０〜１６００質量ｐｐｍである、請求項１〜７のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項９】
成分（Ｃ１）の窒素原子換算での含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、２００〜３０００質量ｐｐｍである、請求項１〜８のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項１０】
金属原子の含有量が、前記潤滑油組成物の全量基準で、１００質量ｐｐｍ未満である、請求項１〜９のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項１１】
ＪＩＳ  Ｋ２５２０に準拠し、温度５４℃における水分離性試験を行った際、乳化層が３ｍＬに到達するまでの時間を表す抗乳化度が２０分以下である、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれか一項に記載の潤滑油組成物を、ターボ機械、圧縮機、油圧機器、又は工作機械に用いる、潤滑油組成物の使用方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ターボ機械、圧縮機、油圧機器、又は工作機械に用いられる潤滑油組成物、及び当該潤滑油組成物の使用方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
蒸気タービン、ガスタービン等の各種ターボ機械や、回転式ガス圧縮機、往復動式圧縮機等の圧縮機、油圧機器、及び工作機械の油圧ユニット等の機器に用いられる潤滑油組成物は、高温環境下の系内を長期間循環しながら使用されることがある。
潤滑油組成物は、高温環境下で長期間使用されることで、酸化劣化に伴うスラッジが析出し易くなる。析出したスラッジは、例えば、回転体の軸受に付着し発熱することによる軸受の損傷や、循環ライン中に設けられたフィルタの目詰まりの発生、制御バルブに堆積することによる制御系統の作動不良等の問題を引き起こすことがある。
そのため、高温環境下の系内を長時間循環しながら使用される潤滑油組成物には、スラッジ析出の抑制効果の向上が求められている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、ポリグリコール系合成油とエステル系合成油の混合油である合成基油と、非対称型ジフェニルアミン系化合物等の特定の化合物群から選択される１以上のアミン系酸化防止剤とを含有する空気圧縮機用潤滑油組成物が開示されている。
特許文献１によれば、当該空気圧縮機用潤滑油組成物は、酸化を適切に抑制しつつ、スラッジの発生も防止できる旨の結果が示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】ＷＯ２０１３／１４６８０５号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、タービン等の水や水蒸気が混入する恐れのある機器に使用される潤滑油組成物は、水や水蒸気の混入によって乳化すると、機器のトラブルを引き起こす要因となる。このため、このような機器に使用される潤滑油組成物には、乳化し難く、また乳化しても水分を分離しやすい性質、すなわち、抗乳化性に優れていることが求められる。
また、高温環境下の機器の系内に混入し得る水や水蒸気は、鉄等から構成されている機器の表面に発生し得る錆の要因ともなり得る。そのため、水や水蒸気の混入が想定され、高温環境下の系内を長期間にわたり循環する潤滑油組成物には、防錆性に優れるという特性も要求される。
なお、特許文献１においては、潤滑油組成物の抗乳化性や防錆性に関する検討は行われていない。
【０００６】
本発明は、高温環境下で長期間の使用に対してもスラッジ抑制効果が高く、抗乳化性及び防錆性に優れた、ターボ機械、圧縮機、油圧機器、又は工作機械に用いられる潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、ポリアルキレングリコール（以下、「ＰＡＧ」ともいう）とポリオールエステル（以下、「ＰＯＥ」ともいう）とを含む基油と共に、リン系防錆剤及びアミン系酸化防止剤を含有する潤滑油組成物が、上記課題を解決し得ることを見出し、本発明を完成させた。
すなわち、本発明は、下記〔１〕及び〔２〕を提供する。
〔１〕ポリアルキレングリコール（Ａ１）とポリオールエステル（Ａ２）とを含む基油（Ａ）、リン系防錆剤（Ｂ）、及び、アミン系酸化防止剤（Ｃ１）を含む酸化防止剤（Ｃ）を含有し、
ターボ機械、圧縮機、油圧機器、又は工作機械に用いられる、潤滑油組成物。
〔２〕上記〔１〕に記載の潤滑油組成物を、ターボ機械、圧縮機、油圧機器、又は工作機械に用いる、潤滑油組成物の使用方法。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の潤滑油組成物は、高温環境下で長期間の使用に対してもスラッジ抑制効果が高く、抗乳化性及び防錆性に優れており、ターボ機械、圧縮機、油圧機器、又は工作機械への使用に適している。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下の本明細書において、動粘度及び粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３に準拠して測定した値を意味する。
リン原子、金属原子の含有量は、ＪＰＩ−５Ｓ−３８−９２に準拠して測定した値を意味する。
窒素原子の含有量は、ＪＩＳ  Ｋ２６０９に準拠して測定した値を意味する。
【００１０】
〔潤滑油組成物〕
本発明の潤滑油組成物は、ターボ機械、圧縮機、油圧機器、又は工作機械に用いられるものであって、ポリアルキレングリコール（Ａ１）とポリオールエステル（Ａ２）とを含む基油（Ａ）、リン系防錆剤（Ｂ）、及び、アミン系酸化防止剤（Ｃ１）を含む酸化防止剤（Ｃ）を含有する。
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、金属不活性化剤（Ｄ）を含有してもよく、成分（Ｂ）〜（Ｄ）以外の潤滑油用添加剤を含有してもよい。
【００１１】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ａ）、（Ｂ）及び（Ｃ）の合計含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは７０〜１００質量％、より好ましくは８０〜１００質量％、更に好ましくは９０〜１００質量％、より更に好ましくは９５〜１００質量％である。
【００１２】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）及び（Ｄ）の合計含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは７０〜１００質量％、より好ましくは８０〜１００質量％、更に好ましくは９０〜１００質量％、より更に好ましくは９７〜１００質量％である。
以下、本発明の一態様の潤滑油組成物に含まれる各成分について説明する。
【００１３】
＜成分（Ａ）：基油＞
本発明の潤滑油組成物に含まれる基油（Ａ）は、ポリアルキレングリコール（Ａ１）と、ポリオールエステル（Ａ２）とを含む。
なお、本発明の一態様において、基油（Ａ）は、本発明の効果を損なわない範囲で、成分（Ａ１）及び（Ａ２）以外の合成油又は鉱油をさらに含有してもよい。
【００１４】
本発明の潤滑油組成物では、基油（Ａ）として、ＰＡＧと共に、ポリオールエステル（ＰＯＥ）とを併用することで、スラッジ抑制効果と、抗乳化性の悪化の抑制効果との両立を図ることが可能となる。
特に、ＰＡＧとＰＯＥを併用して極性を適度に調整した基油（Ａ）に対して、後述のリン系防錆剤（Ｂ）や酸化防止剤（Ｃ）等の添加剤を配合しても、添加剤を配合することによる抗乳化性の悪化を効果的に抑制することができると共に、添加剤を配合することによる効果（防錆性及び酸化安定性）をより向上させることができる。
【００１５】
ここで、基油（Ａ）として、ＰＡＧのみを使用した場合、使用に伴いＰＡＧは過度に劣化し易く、酸化安定性が低下し、スラッジの析出がされ易くなる。そこで、ＰＯＥと併用することで、ＰＡＧの過度の劣化を抑制することができる。
一方で、基油（Ａ）として、ＰＯＥのみを使用した場合、長時間の使用に伴い、劣化生成物が生じ、スラッジの析出がされ易くなり、添加剤を配合することによる抗乳化性の悪化も引き起こし易くなる。そこで、ＰＡＧと併用することで、生じた劣化生成物を溶解させ、スラッジの析出を抑制することができ、添加剤を配合することによる抗乳化性の悪化の抑制効果にも優れる。
なお、鉱油を含む潤滑油組成物を使用していた装置において、劣化した前使用の当該潤滑油組成物から本発明の潤滑油組成物に代える際に、ＰＯＥを含有しているために、前使用の潤滑油組成物に含まれる鉱油と良好に相溶することができる。また、ＰＡＧを含有しているために、前使用の潤滑油組成物中に含まれる劣化生成物を溶解させ、スラッジの析出を抑制することができる。
【００１６】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ａ１）と成分（Ａ２）との含有量比〔（Ａ１）／（Ａ２）〕としては、質量比で、スラッジ析出の抑制効果のより良好とすると共に、添加剤を配合することによる抗乳化性の悪化も効果的に抑制し得る潤滑油組成物とする観点から、好ましくは１５／８５以上、より好ましくは２０／８０以上、更に好ましくは２５／７５以上、より更に好ましくは２７／７３以上である。
【００１７】
また、成分（Ａ１）と成分（Ａ２）との含有量比〔（Ａ１）／（Ａ２）〕は、質量比で、使用に伴うＰＡＧの過度の劣化を抑制し、酸化安定性に優れ、スラッジ析出の抑制効果の高い潤滑油組成物とする観点から、好ましくは９５／５以下、より好ましくは９０／１０以下、更に好ましくは８０／２０以下、より更に好ましくは７０／３０以下であり、さらに防錆性をより向上させ、添加剤を配合することによる抗乳化性の悪化も効果的に抑制し得る潤滑油組成物とする観点から、より更に好ましくは４９／５１以下である。
【００１８】
また、本発明の一態様で用いる基油（Ａ）の粘度指数としては、好ましくは９０以上、より好ましくは１００以上、更に好ましくは１１０以上、より更に好ましくは１２０以上である。
なお、本明細書において、動粘度及び粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３に準拠して測定された値を意味する。
【００１９】
また、本発明の一態様の潤滑油組成物において、基油（Ａ）の含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは６０質量％以上、より好ましくは７０質量％以上、より好ましくは７５質量％以上、更に好ましくは８０質量％以上、更に好ましくは８５質量％以上であり、また、好ましくは９９．９質量％以下、より好ましくは９９．０質量％以下である。
【００２０】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、基油（Ａ）中の成分（Ａ１）及び（Ａ２）の合計含有量は、当該潤滑油組成物中に含まれる基油（Ａ）の全量（１００質量％）基準で、好ましくは７０〜１００質量％、より好ましくは８０〜１００質量％、更に好ましくは９０〜１００質量％、より更に好ましくは９５〜１００質量％である。
【００２１】
［成分（Ａ１）：ポリアルキレングリコール］
ポリアルキレングリコール（Ａ１）としては、例えば、アルキレンオキシドが重合又は共重合して得られる重合体が挙げられる。
なお、ポリアルキレングリコール（Ａ１）は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【００２２】
本発明の一態様で用いるポリアルキレングリコール（Ａ１）の数平均分子量（Ｍｎ）としては、潤滑油組成物の粘度指数を向上させる観点から、好ましくは３００〜１０，０００、より好ましくは４００〜５，０００、更に好ましくは５００〜３，０００、より更に好ましくは６００〜１，５００である。
なお、本明細書において、数平均分子量（Ｍｎ）は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）法で測定される標準ポリスチレン換算の値であり、測定条件としては、下記に示す条件が挙げられる。
（測定条件）
・ゲル浸透クロマトグラフ装置：アジレント社製、「１２６０型ＨＰＬＣ」
・標準試料：ポリスチレン
・カラム：Ｓｈｏｄｅｘ社製「ＬＦ４０４」を２本、順次連結したもの。
・カラム温度：３５℃
・展開溶媒：クロロホルム
・流速：０．３ｍＬ／ｍｉｎ
【００２３】
また、本発明の一態様で用いるポリアルキレングリコール（Ａ１）は、スラッジ抑制効果をより向上させた潤滑油組成物とする観点から、末端の少なくとも一つ以上を置換基で封鎖したポリアルキレングリコールであることが好ましい。
ポリアルキレングリコールの末端を封鎖し得る上記置換基としては、例えば、炭素数１〜１０の１価の炭化水素基、炭素数２〜１０のアシル基、又は、環形成原子数３〜１０の複素環基が挙げられ、炭素数１〜１０の１価の炭化水素基が好ましい。
なお、上記置換基として選択し得る、１価の炭化水素基、アシル基、及び複素環基に関する具体的な基の例示、並びに、好適な炭素数又は環形成原子数の範囲は、後述の式（ａ−１）中のＲＡ１及びＲＡ３に関する規定と同じである。
【００２４】
本発明の一態様において、ポリアルキレングリコール（Ａ１）としては、スラッジ抑制効果をより向上させた潤滑油組成物とする観点から、下記一般式（ａ−１）で表される化合物であることが好ましい。
ＲＡ１−［（ＯＲＡ２）ａ−ＯＲＡ３］ｂ      （ａ−１）
【００２５】
上記一般式（ａ−１）中、ＲＡ１は、水素原子、炭素数１〜１０の１価の炭化水素基、炭素数２〜１０のアシル基、炭素数１〜１０の２〜６価の炭化水素基、又は、環形成原子数３〜１０の複素環基である。
ＲＡ２は、炭素数２〜４のアルキレン基である。
ＲＡ３は、水素原子、炭素数１〜１０の１価の炭化水素基、炭素数２〜１０のアシル基、又は、環形成原子数３〜１０の複素環基である。
【００２６】
ｂは、１〜６の整数であり、好ましくは１〜４の整数、より好ましくは１〜３、更に好ましくは１である。
なお、ｂは、前記一般式（ａ−１）中のＲＡ１との結合部位の数に応じて定められる。
例えば、ＲＡ１がアルキル基やシクロアルキル基等の１価の炭化水素基やアシル基の場合には、ｂは１となる。つまり、ＲＡ１が炭化水素基又は複素環基であり、当該基の価数が１、２、３、４、５、及び６価である場合、ｂはそれぞれ１、２、３、４、５及び６となる。
【００２７】
ａは、１以上の数であり、前記一般式（ａ−１）で表される化合物の数平均分子量の値に応じて適宜設定される値である。
なお、異なる２種以上の前記一般式（ａ−１）で表される化合物を用いる場合には、ａの値は平均値（加重平均値）となり、当該平均値が１以上であればよい。
また、ＲＡ２及びＲＡ３が複数存在する場合は、複数のＲＡ２及びＲＡ３は、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。
【００２８】
なお、本発明の一態様において、前記一般式（ａ−１）中のＲＡ１及びＲＡ３の少なくとも一つが、炭素数１〜１０の１価の炭化水素基、炭素数２〜１０のアシル基、炭素数１〜１０の２〜６価の炭化水素基、又は、環形成原子数３〜１０の複素環基であることが好ましく、炭素数１〜１０の１価の炭化水素基であることがより好ましい。
【００２９】
ＲＡ１及びＲＡ３として選択し得る、炭素数１〜１０の１価の炭化水素基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基（ｎ−プロピル基、イソプロピル基）、ブチル基（ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基）、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基等のアルキル基；シクロペンチル基、シクロヘキシル基、メチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、プロピルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基等のシクロアルキル基；フェニル基、メチルフェニル基、エチルフェニル基、ジメチルフェニル基、プロピルフェニル基、トリメチルフェニル基、ブチルフェニル基、ナフチル基等のアリール基；ベンジル基、フェニルエチル基、メチルベンジル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基等のアリールアルキル基；等が挙げられる。
なお、上記アルキル基は直鎖及び分岐鎖のいずれであってもよい。
当該１価の炭化水素基の炭素数としては、好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６、更に好ましくは１〜４である。
【００３０】
ＲＡ１及びＲＡ３として選択し得る、炭素数２〜１０のアシル基が有する炭化水素基部分は、直鎖、分岐鎖、環状のいずれであってもよい。当該炭化水素基部分としては、上述のＲ１及びＲ３として選択し得る１価の炭化水素基のうち炭素数１〜９のものが挙げられる。
なお、当該アシル基の炭素数としては、好ましくは２〜１０、より好ましくは２〜６である。
【００３１】
ＲＡ１として選択し得る、２〜６価の炭化水素基としては、上述のＲ１として選択し得る１価の炭化水素基から更に水素原子を１〜５個除いた残基や、トリメチロールプロパン、グリセリン、ペンタエリスリトール、ソルビトール、１，２，３−トリヒドロキシシクロヘキサン、１，３，５−トリヒドロキシシクロヘキサン等の多価アルコールから水酸基を除いた残基等が挙げられる。
なお、当該２〜６価の炭化水素基の炭素数としては、好ましくは１〜１０、より好ましくは１〜６、更に好ましくは１〜４である。
【００３２】
ＲＡ１及びＲＡ３として選択し得る、環形成原子数３〜１０の複素環基としては、酸素原子含有複素環基、又は硫黄原子含有複素環基が好ましい。なお、当該複素環基は、飽和環であってもよく不飽和環であってもい。
当該酸素原子含有複素環基としては、例えば、１，３−プロピレンオキシド、テトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン、及びヘキサメチレンオキシド等の酸素原子含有飽和複素環や、アセチレンオキシド、フラン、ピラン、オキシシクロヘプタトリエン、イソベンゾフラン、及びイソクロメン等の酸素原子含有不飽和複素環が有する水素原子を１〜６個除いた残基が挙げられる。
また、当該硫黄原子含有複素環基としては、例えば、エチレンスルフィド、トリメチレンスルフィド、テトラヒドロチオフェン、テトラヒドロチオピラン、及びヘキサメチレンスルフィド等の硫黄原子含有飽和複素環や、アセチレンスルフィド、チオフェン、チアピラン、及びチオトリピリデン等の硫黄原子含有不飽和複素環等が有する水素原子を１〜６個除いた残基が挙げられる。
当該複素環基の環形成原子数としては、好ましくは３〜１０、より好ましくは３〜６、更に好ましくは５又は６である。
【００３３】
ＲＡ２として選択し得る、炭素数２〜４のアルキレン基としては、例えば、エチレン基（−ＣＨ２ＣＨ２−）、エチリデン基（−ＣＨ（ＣＨ３）−）等の炭素数２のアルキレン基；トリメチレン基（−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−）、プロピレン基（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２−）、プロピリデン基（−ＣＨＣＨ２ＣＨ３−）、イソプロピリデン基（−Ｃ（ＣＨ３）２−）等の炭素数３のアルキレン基；テトラメチレン基（−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−）、１−メチルトリメチレン基（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ２−）、２−メチルトリメチレン基（−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２−）、ブチレン基（−Ｃ（ＣＨ３）２ＣＨ２−）等の炭素数４のアルキレン基が挙げられる。
なお、ＲＡ２が複数存在する場合、複数のＲＡ２は、互いに同一であってもよく、２種以上のアルキレン基の組み合わせであってもよい。
これらの中でも、ＲＡ２としては、プロピレン基（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２−）が好ましい。
【００３４】
なお、前記一般式（ａ−１）で表される化合物において、オキシプロピレン単位（−ＯＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２−）の含有量は、当該化合物の構造中のオキシアルキレン（式中のＯＲＡ２）の全量（１００モル％）基準で、好ましくは５０〜１００モル％、より好ましくは６５〜１００モル％、更に好ましくは８０〜１００モル％である。
【００３５】
本発明の一態様で用いるポリアルキレングリコール（Ａ１）の４０℃における動粘度としては、好ましくは８〜３５０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは１０〜１５０ｍｍ２／ｓ、更に好ましくは１２〜１００ｍｍ２／ｓ、より更に好ましくは１５〜６８ｍｍ２／ｓである。
【００３６】
また、本発明の一態様で用いるポリアルキレングリコール（Ａ１）の粘度指数としては、好ましくは９０以上、より好ましくは１００以上、更に好ましくは１１０以上、より更に好ましくは１２０以上である。
【００３７】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、ポリアルキレングリコール（Ａ１）の含有量は、潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、スラッジ析出の抑制効果及び添加剤の配合による抗乳化性の悪化の抑制効果をより向上させた潤滑油組成物とする観点から、好ましくは１５質量％以上、より好ましくは２０質量％以上、更に好ましくは２５質量％以上、より更に好ましくは２７質量％以上であり、成分（Ａ２）の含有量を確保し、使用に伴う成分（Ａ１）の過度の劣化を抑制し、酸化安定性に優れ、スラッジ析出の抑制効果の高い潤滑油組成物とする観点から、好ましくは９５質量％以下、より好ましくは９０質量％以下、更に好ましくは８０質量％以下、より更に好ましくは７０質量％以下である。
【００３８】
［成分（Ａ２）：ポリオールエステル］
ポリオールエステル（Ａ２）としては、例えば、分子内に四級炭素を一つ以上有し、且つ、当該四級炭素の少なくとも一つにメチロール基が１〜４個結合してなるヒンダードポリオールと、脂肪族モノカルボン酸とのエステルであるヒンダードエステルが挙げられる。
ポリオールエステル（Ａ２）は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【００３９】
なお、ポリオールエステル（Ａ２）は、通常、ポリオールの全ての水酸基がエステル化された完全エステルであるが、本発明の効果に影響を与えない範囲で、一部の水酸基がエステル化されずに残った部分エステルを少量含んでいてもよい。
【００４０】
前記ヒンダードポリオールとしては、下記一般式（ａ−２）で表される化合物であることが好ましい。
【化１】
2018028024.tif 000002
【００４１】
前記一般式（ａ−２）中、ＲＡ１１及びＲＡ１２は、それぞれ独立に、炭素数１〜６の一価の炭化水素基、又はメチロール基（−ＣＨ２ＯＨ）である。
ｎは、０〜４の整数を示し、好ましくは０〜２、より好ましくは０〜１、更に好ましくは０である。
【００４２】
ＲＡ１１及びＲＡ１２として選択し得る、炭素数１〜６の一価の炭化水素基としては、例えば、炭素数１〜６のアルキル基（メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基）、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、フェニル基等が挙げられる。
なお、上記アルキル基は、直鎖及び分岐鎖のいずれであってもよい。
これらの中でも、ＲＡ１１及びＲＡ１２として選択し得る、炭素数１〜６の一価の炭化水素基としては、炭素数１〜６のアルキル基が好ましく、炭素数１〜３のアルキル基がより好ましい。
【００４３】
下記一般式（ａ−２）で表される化合物としては、例えば、ジアルキルプロパンジオール（アルキル基の炭素数は１〜６である）、トリメチロールアルカン（アルカンの炭素数は２〜７である）、ペンタエリスリトール等のヒンダードポリオール及びこれらの脱水縮合物が挙げられ、より具体的には、ネオペンチルグリコール、２−エチル−２−メチル−１，３−プロパンジオール、２，２−ジエチル−１，３−プロパンジール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン、トリメチロールペンタン、トリメチロールヘキサン、トリメチロールヘプタン、ペンタエリスリトール、２，２，６，６−テトラメチル−４−オキサ−１，７−ヘプタンジオール、２，２，６，６，１０，１０−ヘキサメチル−４，８−ジオキサ−１，１１−ウンデカジオール、２，２，６，６，１０，１０，１４，１４−オクタメチル−４，８，１２−トリオキサ−１，１５−ペンタデカジオール、２，６−ジ（ヒドロキシメチル）−２，６−ジメチル−４−オキサ−１，７−ヘプタンジオール、２，６，１０−トリ（ヒドロキシメチル）−２，６，１０−トリメチル−４，８−ジオキサ−１，１１−ウンデカジオール、２，６，１０，１４−テトラ（ヒドロキシメチル）−２，６，１０，１４−テトラメチル−４，８，１２−トリオキサ−１，１５−ペンタデカジオール、ジ（ペンタエリスリトール）、トリ（ペンタエリスリトール）、テトラ（ペンタエリスリトール）、ペンタ（ペンタエリスリトール）等が挙げられる。
これらの中でも、トリメチロールプロパン、ネオペンチルグリコール、ペンタエリスリトール、及びこれらの二分子又は三分子の脱水縮合物が好ましく、トリメチロールプロパン、ネオペンチルグリコール、及びペンタエリスリトールがより好ましく、トリメチロールプロパンが更に好ましい。
【００４４】
前記脂肪族モノカルボン酸としては、炭素数５〜２２の飽和脂肪族モノカルボン酸が挙げられる。
当該飽和脂肪族モノカルボン酸のアシル基は、直鎖状、分岐状のいずれであってもよい。
飽和脂肪族モノカルボン酸としては、例えば、吉草酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ウンデカン酸、ラウリン酸、トリデカン酸、ミリスチン酸、ペンタデカン酸、パルミチン酸、ヘプタデカン酸、ステアリン酸、ノナデカン酸、アラキン酸、ベヘン酸等の直鎖状飽和モノカルボン酸；イソミリスチン酸、イソパルミチン酸、イソステアリン酸、２，２−ジメチルプロパン酸、２，２−ジメチルブタン酸、２，２−ジメチルペンタン酸、２，２−ジメチルオクタン酸、２−エチル−２，３，３−トリメチルブタン酸、２，２，３，４−テトラメチルペンタン酸、２，５，５−トリメチル−２−ｔ−ブチルヘキサン酸、２，３，３−トリメチル−２−エチルブタン酸、２，３−ジメチル−２−イソプロピルブタン酸、２−エチルヘキサン酸、３，５，５−トリメチルヘキサン酸等の分岐状飽和モノカルボン酸等が挙げられる。
これらの脂肪族モノカルボン酸は、エステル化の際、一種を単独で用いてもよく、二種以上を混合して用いてもよい。
飽和脂肪族モノカルボン酸の炭素数としては、好ましくは５〜１８、より好ましくは６〜１４、更に好ましくは８〜１０である。
【００４５】
本発明の一態様で用いるポリオールエステル（Ａ２）の４０℃における動粘度としては、好ましくは８〜３５０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは１０〜１５０ｍｍ２／ｓ、更に好ましくは１２〜１００ｍｍ２／ｓ、より更に好ましくは１５〜６８ｍｍ２／ｓである。
【００４６】
また、本発明の一態様で用いるポリオールエステル（Ａ２）の粘度指数としては、好ましくは９０以上、より好ましくは１００以上、更に好ましくは１１０以上、より更に好ましくは１２０以上である。
【００４７】
本発明の一態様で用いるポリオールエステル（Ａ２）の数平均分子量（Ｍｎ）としては、好ましくは１００〜８，０００、より好ましくは２００〜４，０００、更に好ましくは３００〜２，０００、より更に好ましくは４００〜１，０００である。
【００４８】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、ポリオールエステル（Ａ２）の含有量は、潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、使用に伴う成分（Ａ１）の過度の劣化を抑制し、酸化安定性に優れ、スラッジ析出の抑制効果の高い潤滑油組成物とする観点から、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上、更に好ましくは２０質量％以上、より更に好ましくは３０質量％以上であり、また、成分（Ａ１）の含有量を確保し、スラッジ析出の抑制効果及び添加剤の配合による抗乳化性の悪化の抑制効果をより向上させた潤滑油組成物とする観点から、好ましくは８５質量％以下、より好ましくは８０質量％以下、更に好ましくは７５質量％以下、より更に好ましくは７２質量％以下である。
【００４９】
［成分（Ａ１）及び（Ａ２）以外の合成油、鉱油］
本発明の一態様において、基油（Ａ）は、本発明の効果を損なわない範囲で、成分（Ａ１）及び（Ａ２）以外の合成油及び鉱油から選ばれる１種以上をさらに含有してもよい。
【００５０】
上述の成分（Ａ１）及び（Ａ２）以外の合成油としては、例えば、α−オレフィン単独重合体、又はα−オレフィン共重合体（例えば、エチレン−α−オレフィン共重合体等の炭素数８〜１４のα−オレフィン共重合体）等のポリα−オレフィン；イソパラフィン；二塩基酸エステル（例えば、ジトリデシルグルタレート等）、三塩基酸エステル（例えば、トリメリット酸２−エチルヘキシル）、リン酸エステル等の成分（Ａ２）以外の各種エステル；ポリフェニルエーテル等の成分（Ａ１）以外の各種エーテル；アルキルベンゼン；アルキルナフタレン；フィッシャー・トロプシュ法等により製造されるワックス（ＧＴＬワックス）を異性化することで得られる合成油等が挙げられる。
【００５１】
上述の鉱油としては、例えば、パラフィン系鉱油、中間基系鉱油、ナフテン系鉱油等の原油を常圧蒸留して得られる常圧残油；これらの常圧残油を減圧蒸留して得られる留出油；当該留出油を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等の精製処理の一つ以上の処理を施した鉱油；フィッシャー・トロプシュ法等により製造されるワックス（ＧＴＬワックス（Gas To Liquids WAX））を異性化することで得られる鉱油ワックス；等が挙げられる。
【００５２】
＜成分（Ｂ）：リン系防錆剤＞
本発明の潤滑油組成物中に含まれるリン系防錆剤（Ｂ）としては、防錆性能を有するリン原子含有化合物であれば用いることができる。例えば、極圧剤として使用されるトリクレジルフォスフェート（ＴＣＰ）は、添加しても防錆性能が十分に発現されないため、本願で言う「リン系防錆剤（Ｂ）」には該当しない。
なお、成分（Ｂ）は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５３】
ここで、リン原子含有化合物であるリン系防錆剤（Ｂ）は、基油（Ａ）よりも極性が高いため、基油（Ａ）との相溶性も良好であり、一般的な防錆剤（例えば、アルケニルコハク酸ハーフエステル等）を用いた場合に比べて、防錆性を向上し得、抗乳化性の悪化の抑制効果も高い。
さらに、リン系防錆剤（Ｂ）は、極圧性の向上にも寄与する。
そのため、本発明の潤滑油組成物は、リン系防錆剤（Ｂ）を使用しているため、防錆性、抗乳化性の悪化の抑制効果、スラッジ析出の抑制効果、及び極圧性をより効果的に向上させることができる。
【００５４】
本発明の一態様で用いるリン系防錆剤（Ｂ）としては、抗乳化性及び防錆性をバランス良く向上させた潤滑油組成物とする観点から、中性リン酸エステル（Ｂ１）及び酸性リン酸エステルのアミン塩（Ｂ２）から選ばれる１種以上であることが好ましく、少なくとも中性リン酸エステル（Ｂ１）を含むことが好ましい。
【００５５】
中性リン酸エステル（Ｂ１）としては、上記観点から、下記一般式（ｂ１−１）で表される化合物（Ｂ１１）であることが好ましい。
【化２】
2018028024.tif 000003
【００５６】
前記一般式（ｂ１−１）中、Ｒ１〜Ｒ３は、それぞれ独立に、炭素数３〜１２のアルキル基、又は、炭素数３〜１２のアルキル基で置換された環形成炭素数６〜１８のアリール基である。
Ｒ１〜Ｒ３として選択し得る、炭素数３〜１２のアルキル基としては、例えば、プロピル基（ｎ−プロピル基、イソプロピル基）、ブチル基（ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、イソブチル基）、ペンチル基、ヘキシル基、２−エチルヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基等が挙げられる。
これらのアルキル基は、直鎖アルキル基であってもよく、分岐鎖アルキル基であってもよい。
【００５７】
前記環形成炭素数６〜１８のアリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、ビフェニル基、ターフェニル基、フェニルナフチル基等が挙げられ、フェニル基が好ましい。
つまり、Ｒ１〜Ｒ３として選択し得る、「炭素数３〜１２のアルキル基で置換されたのアリール基」としては、上述のアリール基の環形成炭素原子と結合している水素原子の少なくとも一つが、上述の炭素数３〜１２のアルキル基によって置換された基が挙げられる。
【００５８】
化合物（Ｂ１１）としては、抗乳化性及び防錆性をバランス良く向上させた潤滑油組成物とする観点から、下記一般式（ｂ１−２）で表される化合物（Ｂ１２）であることがより好ましい。
【化３】
2018028024.tif 000004
【００５９】
前記一般式（ｂ１−２）中、Ｒ１１〜Ｒ１３は、それぞれ独立に、炭素数３〜１２のアルキル基である。当該アルキル基としては、上述のＲ１〜Ｒ３として選択し得るアルキル基と同じものが挙げられる。
Ｒ１１〜Ｒ１３として選択し得る、当該アルキル基の炭素数としては、好ましくは３〜１０、より好ましくは３〜８、更に好ましくは３〜６である。
また、ｐ１〜ｐ３は、それぞれ独立に、１〜５の整数であり、１〜２の整数であることが好ましく、１であることがより好ましい。
【００６０】
酸性リン酸エステルのアミン塩（Ｂ２）としては、抗乳化性及び防錆性をバランス良く向上させた潤滑油組成物とする観点から、下記一般式（ｂ２−１）で表される化合物のアミン塩（Ｂ２１）、及び、下記一般式（ｂ２−２）で表される化合物のアミン塩（Ｂ２２）から選ばれる１種以上であることが好ましい。
【化４】
2018028024.tif 000005
【００６１】
前記一般式（ｂ２−１）、（ｂ２−２）中、Ｒａ及びＲｂは、それぞれ独立に、炭素数３〜１２のアルキル基である。当該アルキル基としては、上述のＲ１〜Ｒ３として選択し得るアルキル基と同じものが挙げられる。
Ｒａ及びＲｂとして選択し得る、当該アルキル基の炭素数としては、好ましくは３〜１０、より好ましくは３〜８、更に好ましくは３〜６である。
なお、前記一般式（ｂ２−１）中のＲａ及びＲｂは、同一であってもよく、互いに異なるものであってもよい。
【００６２】
アミン塩（Ｂ２１）及び（Ｂ２２）を形成するアミンとしては、下記一般式（ｂ２−ｉ）で表される化合物であることが好ましい。なお、当該アミンは、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【化５】
2018028024.tif 000006
【００６３】
前記一般式（ｂ２−ｉ）中、ｑは、１〜３の整数を示し、１であることが好ましい。
ＲＣは、それぞれ独立に、炭素数６〜１８のアルキル基、炭素数６〜１８のアルケニル基、環形成炭素数６〜１８のアリール基、炭素数７〜１８のアリールアルキル基、又は炭素数６〜１８のヒドロキシアルキル基であり、炭素数６〜１８のアルキル基が好ましい。
なお、ＲＣが複数存在する場合、複数のＲＣは、互いに同一であってもよく、互いに異なっていてもよい。
【００６４】
ＲＣとして選択し得る、前記アルキル基としては、例えば、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、２−エチルヘキシル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ヘキサデシル基、オクタデシル基等が挙げられる。
当該アルキル基は、直鎖アルキル基であってもよく、分岐鎖アルキル基であってもよい。
ＲＣとして選択し得る、当該アルキル基の炭素数としては、６〜１８であるが、好ましくは７〜１６、より好ましくは８〜１５、更に好ましくは１０〜１３である。
【００６５】
ＲＣとして選択し得る、前記アルケニル基としては、例えば、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ヘキサデセニル基、オクタデセニル基等が挙げられる。
当該アルケニル基は、直鎖アルケニル基であってもよく、分岐鎖アルケニル基であってもよい。
ＲＣとして選択し得る、当該アルケニル基の炭素数としては、６〜１８であるが、好ましくは７〜１６、より好ましくは８〜１５、更に好ましくは１０〜１３である。
【００６６】
ＲＣとして選択し得る、前記アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、ビフェニル基、ターフェニル基、フェニルナフチル基等が挙げられる。
ＲＣとして選択し得る、当該アリール基の炭素数としては、６〜１８であるが、好ましくは６〜１６、より好ましくは６〜１４である。
【００６７】
ＲＣとして選択し得る、前記アリールアルキル基としては、上述のアルキル基が有する水素原子が上述のアリール基に置換された基が挙げられ、具体的には、フェニルメチル基、フェニルエチル等が挙げられる。
ＲＣとして選択し得る、当該アリールアルキル基の炭素数としては、７〜１８であるが、好ましくは７〜１６、より好ましくは８〜１４である。
【００６８】
ＲＣとして選択し得る、前記ヒドロキシアルキル基としては、上述のアルキル基が有する水素原子がヒドロキシ基に置換された基が挙げられ、具体的には、ヒドロキシヘキシル基、ヒドロキシオクチル基、ヒドロキシドデシル基、ヒドロキシトリデシル基等が挙げられる。
ＲＣとして選択し得る、当該ヒドロキシアルキル基の炭素数としては、６〜１８であるが、好ましくは７〜１６、より好ましくは８〜１５、更に好ましくは１０〜１３である。
【００６９】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、抗乳化性及び防錆性をバランス良く向上させた潤滑油組成物とする観点から、リン系防錆剤（Ｂ）のリン原子換算での含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは１０質量ｐｐｍ以上、より好ましくは１５質量ｐｐｍ以上、更に好ましくは２０質量ｐｐｍ以上、より更に好ましくは５０質量ｐｐｍ以上である。
また、劣化生成物の発生を抑制し、酸化安定性に優れた潤滑油組成物とする観点から、リン系防錆剤（Ｂ）のリン原子換算での含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは１６００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは１２００質量ｐｐｍ以下、更に好ましくは１０００質量ｐｐｍ以下、より更に好ましくは８００質量ｐｐｍ以下、特に好ましくは６００質量ｐｐｍ以下である。
【００７０】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、リン系防錆剤（Ｂ）の配合量としては、上記観点から、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１０〜２質量％、より好ましくは０．０１５〜１．５質量％、更に好ましくは０．０１８〜１．０質量％、より更に好ましくは０．０２０〜０．５質量％である。
【００７１】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ａ１）１００質量部に対する、成分（Ｂ）の配合量比としては、基油（Ａ）中に成分（Ｂ）を溶解させ、抗乳化性及び防錆性をバランス良く向上させた潤滑油組成物とする観点から、好ましくは０．０１〜４．０質量部、より好ましくは０．０３〜３．０質量部、更に好ましくは０．０５〜２．０質量部、より更に好ましくは０．０７〜１．０質量部である。
【００７２】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ａ２）１００質量部に対する、成分（Ｂ）の配合量比としては、基油（Ａ）中に成分（Ｂ）を溶解させ、抗乳化性及び防錆性をバランス良く向上させた潤滑油組成物とする観点から、好ましくは０．０１〜２．０質量部、より好ましくは０．０１５〜１．０質量部、更に好ましくは０．０２〜０．７質量部、より更に好ましくは０．０３〜０．４質量部である。
【００７３】
＜成分（Ｃ）：酸化防止剤＞
本発明の潤滑油組成物は、酸化安定性を良好とすると共に、劣化生成物の発生を抑制し、スラッジ抑制効果を向上させた潤滑油組成物とする観点から、アミン系酸化防止剤（Ｃ１）を含む酸化防止剤（Ｃ）を含有する。
なお、本発明の一態様において、酸化防止剤（Ｃ）は、本発明の効果を損なわない範囲で、アミン系酸化防止剤（Ｃ１）と共に、アミン系酸化防止剤（Ｃ１）以外の酸化防止剤をさらに含有してもよい。
【００７４】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、酸化防止剤（Ｃ）の含有量は、劣化生成物の発生を抑制し、スラッジ抑制効果をより向上させ、且つ、酸化安定性に優れた潤滑油組成物とする観点から、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１〜１０質量％、より好ましくは０．０５〜７質量％、更に好ましくは０．１〜５質量％である。
【００７５】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、酸化防止剤（Ｃ）中のアミン系酸化防止剤（Ｃ１）の含有割合としては、劣化生成物の発生を抑制し、スラッジ抑制効果をより向上させ、且つ、酸化安定性に優れた潤滑油組成物とする観点から、当該潤滑油組成物に含まれる酸化防止剤（Ｃ）の全量（１００質量％）基準で、好ましくは３０〜１００質量％、より好ましくは５０〜１００質量％、更に好ましくは６０〜１００質量％、より更に好ましくは７０〜１００質量％である。
【００７６】
［成分（Ｃ１）：アミン系酸化防止剤］
アミン系酸化防止剤（Ｃ１）としては、酸化防止性能を有するアミン系化合物であればよいが、ナフチルアミン（Ｃ１１）、ジフェニルアミン（Ｃ１２）等が挙げられる。
アミン系酸化防止剤（Ｃ１）は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
なお、本発明の一態様において、ナフチルアミン（Ｃ１１）とジフェニルアミン（Ｃ１２）とを共に含むことが好ましい。
【００７７】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、ナフチルアミン（Ｃ１１）とジフェニルアミン（Ｃ１２）との配合量比〔（Ｃ１１）／（Ｃ１２）〕としては、質量比で、好ましくは１０／９０〜９０／１０、より好ましくは１５／８５〜８５／１５、更に好ましくは２０／８０〜８０／２０、より更に好ましくは２５／７５〜７５／２５である。
【００７８】
ナフチルアミン（Ｃ１１）としては、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン、フェニル−β−ナフチルアミン、アルキルフェニル−α−ナフチルアミン、アルキルフェニル−β−ナフチルアミン等が挙げられるが、アルキルフェニル−α−ナフチルアミンが好ましい。
アルキルフェニル−α−ナフチルアミンが有するアルキル基の炭素数としては、好ましくは１〜３０であるが、基油（Ａ）との溶解性を向上させると共に、スラッジ抑制効果をより向上させる観点から、より好ましくは１〜２０、更に好ましくは４〜１６、より更に好ましくは６〜１４である。
【００７９】
ジフェニルアミン（Ｃ１２）としては、下記一般式（ｃ−１）で表される化合物であることが好ましく、下記一般式（ｃ−２）で表される化合物であることがより好ましい。
【００８０】
【化６】
2018028024.tif 000007
【００８１】
前記一般式（ｃ−１）、（ｃ−２）中、Ｒｘ及びＲｙは、それぞれ独立に、炭素数１〜３０のアルキル基、環形成原子数６〜１８のアリール基で置換された炭素数１〜３０のアルキル基である。
当該アルキル基は、直鎖アルキル基であってもよく、分岐鎖アルキル基であってもよい。
前記一般式（ｃ−１）中、ｚ１及びｚ２は、０〜５の整数であり、好ましくは０又は１、より好ましくは１である。なお、Ｒｘ及びＲｙが複数存在する場合、複数のＲｘ及びＲｙは、同一であってもよく、互いに異なっていてもよい。
【００８２】
なお、Ｒｘ及びＲｙとして選択し得る、当該アルキル基の炭素数としては、１〜３０であるが、好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０である。
当該アルキル基に置換し得るアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基等が挙げられるが、フェニル基が好ましい。
【００８３】
アルキルフェニル−ナフチルアミンが有するアルキル基、及び、ジフェニルアミンが有し得るアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、ヘキサデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、テトラコシル基等が挙げられる。
【００８４】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、劣化生成物の発生を抑制し、スラッジ抑制効果をより向上させ、且つ、酸化安定性に優れた潤滑油組成物とする観点から、アミン系酸化防止剤（Ｃ１）の窒素原子換算での含有量としては、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは２００〜３０００質量ｐｐｍ、より好ましくは３００〜２５００質量ｐｐｍ、更に好ましくは４００〜２０００質量ｐｐｍ、より更に好ましくは５００〜１５００質量ｐｐｍである。
【００８５】
［アミン系酸化防止剤（Ｃ１）以外の酸化防止剤］
酸化防止剤（Ｃ）としては、上述のアミン系酸化防止剤（Ｃ１）以外の酸化防止剤も含有してもよい。そのような酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤が好ましい。
【００８６】
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，４，６−トリ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシメチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノメチル）フェノール、２，６−ジ−ｔ−アミル−４−メチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート等の単環フェノール系化合物や、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）等の多環フェノール系化合物が挙げられる。
【００８７】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、アミン系酸化防止剤（Ｃ１）１００質量部に対する、フェノール系酸化防止剤の配合量比としては、好ましくは０〜１００質量部、より好ましくは０〜６０質量部、更に好ましくは０〜４０質量部である。
【００８８】
＜成分（Ｄ）：金属不活性化剤＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、潤滑対象となる金属部材の腐食を抑制する観点から、さらに金属不活性化剤（Ｄ）を含有してもよい。
金属不活性化剤（Ｄ）としては、例えば、ベンゾトリアゾール系化合物、トリルトリアゾール系化合物、チアジアゾール系化合物、イミダゾール系化合物、ピリミジン系化合物等が挙げられる。
これらの金属不活性化剤（Ｄ）は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８９】
本発明の一態様において、金属不活性化剤（Ｄ）としては、ベンゾトリアゾール系化合物が好ましい。
ベンゾトリアゾール系化合物としては、下記一般式（ｄ）で表される１，２，３−ベンゾトリアゾール、下記一般式（ｃ−１）で表されるアルキルベンゾトリアゾール、及び、下記一般式（ｃ−２）で表されるアミノアルキルベンゾトリアゾール等が挙げられ、１，２，３−ベンゾトリアゾールが好ましい。
【００９０】
【化７】
2018028024.tif 000008
【００９１】
前記一般式（ｄ−１）、（ｄ−２）中、ＲＤ１は、それぞれ独立に、炭素数１〜４のアルキル基であって、当該アルキル基は、直鎖アルキル基であってもよく、分岐鎖アルキル基であってもよい。また、ＲＤ１が複数存在する場合、複数のＲＤ１は、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。
ａは、１〜４の整数であり、好ましくは１又は２である。
ｂは、０〜４の整数であり、好ましくは０〜２の整数である。
ＲＤ２は、メチレン基又はエチレン基である。
ＲＤ３及びＲＤ４は、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数１〜１８のアルキル基であって、当該アルキル基は、直鎖アルキル基であってもよく、分岐鎖アルキル基であってもよい。
【００９２】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、金属不活性化剤（Ｄ）の含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１〜５質量％、より好ましくは０．０２〜２質量％、更に好ましくは０．０３〜１質量％、より更に好ましくは０．０４〜０．５質量％である。
【００９３】
＜他の潤滑油用添加剤＞
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、上述の成分（Ｂ）〜（Ｄ）以外の他の潤滑油用添加剤を含有してもよい。
このような潤滑油用添加剤としては、例えば、極圧剤、清浄分散剤、粘度指数向上剤、消泡剤、摩擦調整剤、及び耐摩耗剤等が挙げられる。
これらの潤滑油用添加剤は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９４】
これらの潤滑油用添加剤を配合する場合、潤滑油用添加剤のそれぞれの含有量は、本発明の効果を損なわない範囲内で、添加剤の種類に応じて適宜調整されるが、潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、通常０．００１〜１０質量％、好ましくは０．００５〜５質量％、より好ましくは０．０１〜２質量％である。
【００９５】
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、成分（Ｂ）には該当しない防錆剤を含有してもよいが、当該防錆剤を含有しないことが好ましい。
例えば、一般的に防錆剤として使用される、アルケニルコハク酸エステルを、本発明で用いる基油（Ａ）に配合した場合、基油（Ａ）の極性が高いため、アルケニルコハク酸エステルと基油（Ａ）との相溶性が悪く、防錆性の向上が不十分となる。
また、有機スルホン酸金属塩も防錆剤として知られているが、水との溶解性が高いため、有機スルホン酸金属塩を配合することで、抗乳化性が悪化する懸念がある。
上記事項に鑑みると、本発明の一態様の潤滑油組成物において、成分（Ｂ）には該当しない防錆剤の含有量は、成分（Ｂ）１００質量部に対して、好ましくは１０質量部未満、より好ましくは３質量部未満、更に好ましくは１質量部未満、より更に好ましくは０．１質量部未満である。
【００９６】
また、本発明の一態様の潤滑油組成物において、高温環境下で長期間の使用に伴い発生するスラッジを抑制する観点から、金属原子含有化合物を実質的に含有しないことが好ましい。
ここで、「金属原子含有化合物」が含有する金属原子とは、アルカリ金属原子、アルカリ土類原子、遷移金属原子を指す。
【００９７】
なお、本明細書において、「金属原子含有化合物を実質的に含有しない」とは、所定の目的をもって、金属原子含有化合物を含有させる態様を否定する規定であって、金属原子含有化合物が不純物として含有する場合まで否定する規定ではない。
ただし、不純物として含まれる金属原子含有化合物についても、極力少ない程好ましい。
【００９８】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、金属原子の含有量としては、高温環境下で長期間の使用に伴い発生するスラッジを抑制する観点から、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは１００質量ｐｐｍ未満、より好ましくは５０質量ｐｐｍ未満、更に好ましくは１０質量ｐｐｍ未満、より更に好ましくは５質量ｐｐｍ未満である。
本明細書において、金属原子の含有量は、ＪＰＩ−５Ｓ−３８−９２に準拠して測定した値を意味する。
【００９９】
〔潤滑油組成物の各種物性〕
本発明の一態様の潤滑油組成物の４０℃における動粘度は、好ましくは５〜３００ｍｍ２／ｓ、より好ましくは１０〜２００ｍｍ２／ｓ、更に好ましくは１５〜１００ｍｍ２／ｓである。
【０１００】
本発明の一態様の潤滑油組成物の粘度指数は、好ましくは８５以上、より好ましくは９０以上、更に好ましくは９５以上である。
【０１０１】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、リン原子の含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは１０質量ｐｐｍ以上、より好ましくは１５質量ｐｐｍ以上、更に好ましくは２０質量ｐｐｍ以上、より更に好ましくは５０質量ｐｐｍ以上であり、また、好ましくは１６００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは１２００質量ｐｐｍ以下、更に好ましくは１０００質量ｐｐｍ以下、より更に好ましくは８００質量ｐｐｍ以下、特に好ましくは６００質量ｐｐｍ以下である。
【０１０２】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、窒素原子の含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは２００質量ｐｐｍ以上、より好ましくは３００質量ｐｐｍ以上、更に好ましくは４００質量ｐｐｍ以上、より更に好ましくは５００質量ｐｐｍ以上であり、また、好ましくは３０００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは２６００質量ｐｐｍ以下、更に好ましくは２０００質量ｐｐｍ以下、より更に好ましくは１６００質量ｐｐｍ以下である。
【０１０３】
本発明の一態様の潤滑油組成物において、金属原子の含有量は、高温環境下で長期間の使用に伴うスラッジの析出を抑制する観点から、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは１００質量ｐｐｍ未満、より好ましくは５０質量ｐｐｍ未満、更に好ましくは１０質量ｐｐｍ未満、より更に好ましくは５質量ｐｐｍ未満である。
【０１０４】
本発明の一態様の潤滑油組成物に対して、ＪＩＳ  Ｋ２５２０に準拠し、温度５４℃における水分離性試験を行った際、乳化層が３ｍＬに到達するまでの時間を表す抗乳化度としては、好ましくは２０分以下、より好ましくは１５分以下、更に好ましくは１０分以下、より更に好ましくは５分以下である。
【０１０５】
本発明の一態様の潤滑油組成物に対して、ＡＳＴＭ  Ｄ７８７３の酸化安定性試験（Ｄｒｙ−ＴＯＳＴ法）に準拠した試験において、１５０℃の環境下で、試験開始から１２０時間後のスラッジ生成量としては、好ましく５０ｍｇ／ｋｇ未満、より好ましくは２０ｍｇ／ｋｇ未満、更に好ましくは１０ｍｇ／ｋｇ未満、より更に好ましくは５ｍｇ／ｋｇ以下である。
なお、当該スラッジ生成量は、ＡＳＴＭ  Ｄ７８７３に準拠し、平均孔径１．０μｍのメンブランフィルターを用いて測定した値である。
【０１０６】
〔潤滑油組成物の製造方法〕
本発明の潤滑油組成物の製造方法としては、ポリアルキレングリコール（Ａ１）とポリオールエステル（Ａ２）とを含む基油（Ａ）に、リン系防錆剤（Ｂ）、及び、アミン系酸化防止剤（Ｃ１）を含む酸化防止剤（Ｃ）を配合する工程を有する方法が挙げられる。
この際、必要に応じて、金属不活性化剤（Ｄ）や上述の潤滑油用添加剤を配合してもよい。
なお、上記成分（Ａ）〜（Ｄ）の好適な化合物、物性値、配合量、並びに、得られる潤滑油組成物の各種性状、物性値等は、上述の記載のとおりである。
【０１０７】
〔潤滑油組成物の用途、潤滑方法〕
本発明の潤滑油組成物は、ターボ機械、圧縮機（冷凍機を除く）、油圧機器、又は工作機械に用いられるものである。
具体的には、本発明の一態様の潤滑油組成物は、ポンプ、真空ポンプ、送風機、ターボ圧縮機、蒸気タービン、原子力タービン、ガスタービン、水力発電用タービン等のターボ機械の潤滑に用いられるターボ機械用潤滑油（ポンプ油、タービン油等）；回転式圧縮機、往復動式圧縮機等の圧縮機の潤滑に用いられる軸受油、ギヤ油及び制御系作動油；油圧機器に用いられる油圧作動油；工作機械の油圧ユニットに用いられる工作機械用潤滑油；等として好適に使用し得る。
【０１０８】
つまり、本願は、「本発明の潤滑油組成物を、ターボ機械、圧縮機、油圧機器、又は工作機械に用いる、潤滑油組成物の使用方法」も提供し得る。
本発明の潤滑油組成物の具体的な構成、並びに、ターボ機械、圧縮機、油圧機器、及び工作機械の具体的な例示は、上述のとおりである。
【実施例】
【０１０９】
次に、実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。
【０１１０】
［各種物性値の測定方法］
（１）動粘度
ＪＩＳ  Ｋ２２８３に準拠し、各温度における動粘度を測定した。
（２）粘度指数
ＪＩＳ  Ｋ２２８３に準拠して測定した。
（３）リン原子、金属原子の含有量
ＪＰＩ−５Ｓ−３８−９２に準拠して測定した。
（４）窒素原子の含有量
ＪＩＳ  Ｋ２６０９に準拠して測定した
【０１１１】
実施例１〜５、比較例１〜９
下記に示す基油、防錆剤、酸化防止剤、及び他の添加剤を、表１に示す配合量にて配合し、十分に混合して、潤滑油組成物（Ｉ）〜（Ｖ）及び（ｉ）〜（ix）をそれぞれ調製した。
潤滑油組成物の調製に使用した基油、防錆剤、酸化防止剤、及び他の添加剤の詳細は、以下のとおりである。
【０１１２】
（基油）
・「ＰＡＧ」：Ｈ−（ＯＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２）ａ−ＯＣ４Ｈ９で表される、一方の末端がブチルエーテルで封止されたポリプロピレングリコール。４０℃動粘度＝３７．２４ｍｍ２／ｓ、粘度指数＝１７３、Ｍｎ＝８００。
・「ＰＯＥ」：トリメチロールプロパントリエステル（トリメチロールプロパンとＣ８〜Ｃ１０カルボン酸との完全エステル）。４０℃動粘度＝１９．６１ｍｍ２／ｓ、粘度指数＝１３８。
（リン系防錆剤）
・「酸性リン酸エステルのアミン塩」：前記一般式（ｂ２−１）中のＲａ及びＲｂがオクチル基又はデシル基である化合物のドデシルアミンの塩、リン原子含有量＝８．１１量％
・「中性リン酸エステル」：トリス（ｐ−イソプロピルフェニル）ホスフェート、リン原子含有量＝６．８質量％
（アミン系酸化防止剤）
・「ナフチルアミン」：ｐ−オクチルフェニル−α−ナフチルアミン、窒素原子含有量＝４．２質量％
・「ジフェニルアミン（１）」：ビス（ｐ−オクチルフェニル）アミン、窒素原子含有量＝３．６質量％
・「ジフェニルアミン（２）」：ブチルフェニルオクチルフェニルアミン、窒素原子含有量＝４．１質量％
（フェノール系酸化防止剤）
・「ＢＨＴ」：ジブチルヒドロキシトルエン（別名：２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール）。
（他の添加剤）
・「ナフタレンスルホン酸のバリウム塩」
・「アルケニルコハク酸のハーフエステル」
・「金属不活性化剤」：１，２，３−ベンゾトリアゾール、窒素原子含有量＝３５．６質量％
・「リン系極圧剤」：トリクレジルフォスフェート、リン原子含有量＝８．４質量％
【０１１３】
調製した潤滑油組成物の各々について、表１に示す各種物性値を上述の方法に基づき測定すると共に、以下の試験を行って、潤滑油組成物の各種性状を評価した。これらの結果を表１に示す。
【０１１４】
（１）錆止め性能試験
ＪＩＳ  Ｋ２５１０（Ｂ法、人工海水法）に準拠して、６０℃、２４時間の条件下における錆の有無を確認した。
（２）水分離性試験
ＪＩＳ  Ｋ２５２０に準拠し、温度５４℃における水分離性試験を行い、乳化層が３ｍＬに到達する時間（抗乳化度、単位：分）を測定した。
（３）酸化安定性試験（Ｄｒｙ−ＴＯＳＴ）
ＡＳＴＭ  Ｄ７８７３の酸化安定性試験（Ｄｒｙ−ＴＯＳＴ法）に準拠して、１５０℃の環境下で、試験開始から１２０時間後のスラッジ生成量を測定した。なお、スラッジ生成量は、ＡＳＴＭ  Ｄ７８７３に準拠し、平均孔径１．０μｍのミリポア社のメンブランフィルターを用いて測定した。
【０１１５】
【表１】
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【０１１６】
実施例１〜５で調製した潤滑油組成物（Ｉ）〜（Ｖ）は、スラッジ析出の抑制効果が高く、抗乳化性及び防錆性に優れた結果となった。
一方、比較例１で調製した潤滑油組成物（ｉ）は、防錆剤として、ナフタレンスルホン酸のバリウム塩を使用しているが、金属原子を含有しているため、スラッジの析出がし易く、また、抗乳化性も劣る結果となった。
比較例２で調製した潤滑油組成物（ii）は、防錆剤として、アルケニルコハク酸ハーフエステルを使用しているが、極性の高い基油に対しては防錆性が十分に発揮されず、また、抗乳化性も劣る結果となった。
比較例３で調整した潤滑油組成物（iii）は、基油として、ＰＡＧのみを使用しているが、ＰＡＧは酸化寿命が短いため、使用に伴いＰＡＧが酸化劣化し、スラッジ量が多くなる結果となった。
比較例４で調整した潤滑油組成物（iv）は、基油として、ＰＯＥのみを使用しているが、添加剤の配合に伴う抗乳化度の悪化やスラッジ析出の抑制ができていない結果となった。
比較例５〜６及び８〜９で調整した潤滑油組成物（ｖ）〜（vi）及び（viii）〜（ix）は、リン系防錆剤を使用していないため、防錆効果が得られない結果となった。
また、比較例７〜９で調整した潤滑油組成物（vii）〜（ix）は、アミン系酸化防止剤を使用していないため、スラッジの析出が抑制できていない結果となった。特に、比較例７及び９では、基油が過度に分解し、ミリポアフィルタ濾過後の溶液に不溶となったため、スラッジ量の計測が不能であった。