(57)【要約】【課題】ロータ端面に永久磁石および永久磁石を覆う磁性体を備える電動機において、ロータ端面における永久磁石の減磁を抑制または防止すること。【解決手段】電動機のロータ１０が提供される。ロータ１０は、ロータ１０の周方向に沿って配置されている、それぞれが、ロータ１０の外周側に形成されている１つ以上のロータスリット１２を含む複数のロータスリット群１２Ｇと、ロータスリット１２内に配置されている１つ以上のロータ内磁石４１と、ロータ１０の端面において複数のロータスリット群１２Ｇを覆って配置され、ロータの軸方向に交互に逆向きに着磁されている複数の端面磁石４５と、複数の端面磁石４５を介してロータ１０の端面に対向して配置されている磁性体１５であって、端面磁石４５の減磁を抑制または防止する減磁防止機構１５ａを有する磁性体１５と、を備える。【選択図】図２
2018113769.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電動機のロータであって、
前記ロータの周方向に沿って配置されている複数のロータスリット群であって、それぞれが、前記ロータの外周側に形成されている１つ以上のロータスリットを含む複数のロータスリット群と、
前記ロータスリット内に配置されている１つ以上のロータ内磁石と、
前記ロータの端面において前記複数のロータスリット群を覆って配置されている複数の端面磁石であって、前記ロータの軸方向に交互に逆向きに着磁されている複数の端面磁石と、
前記複数の端面磁石を介して前記ロータの端面に対向して配置されている磁性体であって、前記端面磁石の減磁を抑制または防止する減磁防止機構を有する磁性体と、を備えるロータ。
【請求項２】
請求項１に記載のロータにおいて、
前記減磁防止機構は、前記ロータスリットに対応して前記磁性体に形成されている磁性体スリットである、ロータ。
【請求項３】
請求項２に記載のロータにおいて、
前記磁性体スリットの幅は、前記ロータスリットの幅よりも小さい、ロータ。
【請求項４】
請求項３に記載のロータにおいて、
前記磁性体スリットの面積は、前記ロータスリットの面積よりも小さい、ロータ。
【請求項５】
請求項２に記載のロータにおいて、
前記磁性体スリットと前記ロータスリットは相似形である、ロータ。
【請求項６】
請求項１から請求項５のいずれか一項に記載のロータにおいて、
前記ロータ内磁石は、前記複数のロータスリット群に含まれる全ての前記ロータスリット内に配置されている、ロータ。
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれか一項に記載のロータにおいて、
前記磁性体は環状形状を有し、前記磁性体の内径半径は、前記ロータの中心から前記端面磁石の内周辺までの長さよりも小さく、前記磁性体の外径半径は、前記ロータの中心から前記端面磁石の外周辺までの長さよりも大きい、ロータ。
【請求項８】
請求項１から請求項７のいずれか一項に記載のロータにおいて、
前記磁性体の厚さは、前記端面磁石の厚さ以下である、ロータ。
【請求項９】
電動機であって、
ステータと、
前記ステータ内に回転軸を中心にして回転自在に配置されている、請求項１から請求項８のいずれか一項に記載のロータと、
を備える、電動機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は電動機のロータの構造に関し、特には、永久磁石型電動機に用いられるロータの構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
電動機を高トルク化するために、ロータの軸方向に貫通するスリットをロータに複数設け、ロータの軸方向に着磁された永久磁石をスリットの開口部を覆うようにロータの端面に配置する技術が知られている（例えば、引用文献１））。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−２７１０４９号公報
【０００４】
しかしながら、ロータの端面に永久磁石を配置すると、ステータが発生させる磁界によりロータ軸方向への漏れ磁束が生じ、ロータの端面に配置されている永久磁石に対して、その着磁方向とは逆向きの逆磁界が作用してしまう。この結果、ロータの端面の永久磁石が減磁され、所期の磁束を得ることができなくなる。特に、ロータの端面の永久磁石を更に磁性体で覆う場合には、磁気回路が形成されるのでロータの端面の永久磁石による磁束密度を増大できる一方で、ロータの軸方向における漏れ磁束も増大することになり、ロータの端面の永久磁石がより減磁され易くなる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
したがって、ロータ端面に永久磁石および永久磁石を覆う磁性体を備える電動機において、ロータ端面における永久磁石の減磁を抑制または防止することが望まれている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示は、上述の課題を解決するためになされたものであり、以下の態様として実現することが可能である。
【０００７】
第１の態様は、電動機のロータを提供する。第１の態様に係るロータは、前記ロータの周方向に沿って配置されている複数のロータスリット群であって、それぞれが、前記ロータの外周側に形成されている１つ以上のロータスリットを含む複数のロータスリット群と、前記ロータスリット内に配置されている１つ以上のロータ内磁石と、前記ロータの端面において前記複数のロータスリット群を覆って配置されている複数の端面磁石であって、前記ロータの軸方向に交互に逆向きに着磁されている複数の端面磁石と、前記複数の端面磁石を介して前記ロータ端面に対向して配置されている磁性体であって、前記端面磁石の減磁を抑制または防止する減磁防止機構を有する磁性体と、を備える。
【０００８】
第１の態様係る電動機のロータによれば、磁性体が端面磁石の減磁を抑制または防止する減磁防止機構を有するので、ロータ端面に永久磁石および永久磁石を覆う磁性体を備える電動機において、ロータ端面における永久磁石の減磁を抑制または防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】第１の実施形態に係るロータの平面図。
【図２】第１の実施形態に係るロータを図１中の２−２線で切断した断面図。
【図３】第１の実施形態に係るロータが備えるロータコアの平面図。
【図４】第１の実施形態に係るロータが備える磁性体端板の平面図。
【図５】従来のロータにおける磁性体端板近傍の磁束を模式的に示す説明図。
【図６】第１の実施形態に係るロータの磁性体端板近傍の磁束を模式的に示す説明図。
【図７】磁性体スリットを備える磁性体端板と磁性体スリットを備えない磁性体端板を用いた先における電動機の出力トルクを対比する説明図である。
【図８】磁性体スリットを備える磁性体端板と磁性体スリットを備えない磁性体端板を用いた先における端面磁石の減磁量を対比する説明図である。
【図９】磁性体端板の厚さと端面磁石の厚さと比に対する出力トルクと減磁率との関係を示す説明図である。
【図１０】第１の変形例に係る磁性体端板の変形例を示す説明図である。
【図１１】第２の変形例に係る端面磁石と磁性体端板との関係を示す説明図である。
【図１２】第３の変形例に係るロータの変形例を示す説明図である。
【図１３】第４の変形例に係るロータスリットおよび磁性体スリットを示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本開示に係る電動機のロータについて、いくつかの実施形態に基づいて以下説明する。
【００１１】
第１の実施形態：
図１および図２に示すように、第１の実施形態に係るロータ１０は、ステータ３０内に回転自在に配置され、電動機１００を構成する。電動機は、ロータ内部に永久磁石が埋め込まれた同期モータ（ＩＰＭＳＭ：Interior Permanent Magnet Synchronous Motor）であり、リラクタンストルクとマグネットトルクを利用する。ロータ１０、すなわち、回転子は、その中心に、図示しない出力軸を挿通し、固定するための出力軸孔１０ａを有し、その外形は円柱形状をなしている。ロータ１０は、ロータコア１１、端面磁石４５、磁性体端板１５および外側端板１８を備えている。ステータ３０は、例えば、磁性体板が積層されることにより、あるいは、圧粉磁心を圧縮成形することにより形成される。なお、ロータ１０を内包するステータ３０は、図示しないモータケースによって覆われている。ステータ３０には、複数のスロット、例えば、２４本、４８本といったスロットが形成され、当該スロット内に磁界を形成するためのコイル３５が配置されているが、説明を簡単にするため、図示を省略する。
【００１２】
ロータコア１１は、一例として、ロータ１０の軸方向に、薄い円盤状の金属板、例えば軟磁性材料であるケイ素鋼板が積層された積層鉄心構造を有している。第１の実施形態に係るロータコア１１には、図２および図３に示すように、周方向に沿って配置されている複数のロータスリット群１２Ｇが形成されている。各ロータスリット群１２Ｇは、出力軸孔１０ａからロータコア１１の外周に向かって外周側に３層状に形成されている３つのロータスリット１２を備えている。各ロータスリット１２は、積層鉄心構造を構成する各金属板に対してプレス加工等により形成された打ち抜き孔であり、各金属板に形成された打ち抜き孔の集合体であるロータスリット１２は、スリット孔あるいは貫通スリットと言うことができる。同様に、出力軸孔１０ａもまた、各金属板に形成された孔の集合体によって形成された孔である。
【００１３】
各ロータスリット１２には、ロータ内磁石４１が配置されている。ロータ内磁石４１としては、例えば、フェライト磁石、希土類磁石といった永久磁石が用いられ得る。各ロータ内磁石４１は、各ロータスリット１２内に挿入されているだけでも良く、あるいは、接着剤によって固定されていても良い。さらには、ボンド磁石を充填することによってロータ内磁石４１が形成されても良い。ロータ内磁石４１を備えることによって、ステータ３０およびコイル３５から漏れ磁束がロータスリット１２を横断することによる磁気抵抗差の低下が防止される。図２の例において、ロータ内磁石４１の着磁方向は実線にて示されており、ステータ３０に対してＮ極が対向するように着磁されている。なお、各ロータ内磁石４１は、ステータ３０に対して交互にＮ極、Ｓ極が対向するように着磁されている。
【００１４】
端面磁石４５は、図２および図３に示すように、ロータコア１１に形成されているロータスリット群１２Ｇを覆うようにロータコア１１の外周側に配置されている。端面磁石４５としては、例えば、フェライト磁石、希土類磁石といった永久磁石が用いられ得る。端面磁石４５は、実線で示すようにロータコア１１の軸方向に着磁（磁化）されており、図２の例では、ロータコア１１の表面にＮ極が対向するように着磁されている。この結果、端面磁石４５により提供される磁束によってロータ内磁石４１により形成される磁束が強化される。なお、端面磁石４５は、着磁方向（磁化方向）がロータコア１１の軸方向に交互に逆向きになるように配置されている。具体的には、隣接するロータスリット群１２Ｇに対して配置されている端面磁石４５は、図３に示すように、ロータコア１１の表面に対して、交互にＮ極、Ｓ極、Ｎ極、Ｓ極が対向するように着磁されている。したがって、図２に示すようにステータ３０に対してＮ極が対向するように着磁されているロータ内磁石４１を備えるロータスリット群１２Ｇに対しては、ロータコア１１の表面に対してＮ極が対向するように着磁されている。なお、図３における磁極の表示は、外側端板１８から見た際の端面磁石４５の着磁方向である。
【００１５】
磁性体端板１５は、ロータコア１１と同等または短い外径半径と、ロータコア１１の出力軸孔１０ａよりも長い内径半径を有する円環状の磁性体によって形成される端板である。磁性体端板１５は、例えば、軟磁性材料であるケイ素鋼板によって形成されている。第１の実施形態における磁性体端板１５には、ロータコア１１に形成されている複数のロータスリット群１２Ｇのそれぞれに対応して、周方向に沿って配置されている複数の磁性体スリット群１５Ｇが形成されている。各磁性体スリット群１５Ｇは、ロータスリット１２に対応して形成されている減磁防止機構としての３つの磁性体スリット１５ａを含んでいる。各磁性体スリット１５ａは、対応するロータスリット１２と同一形状、すなわち、同一寸法を有している。各磁性体スリット１５ａは、磁性体金属板に対してプレス加工等により形成された打ち抜き孔である。
【００１６】
外側端板１８は、ロータコア１１の端面全体を覆う非磁性体端板である。外側端板１８は、ロータコア１１と同等の外寸を有する略円形状の端板であり、その中心には出力軸孔１０ａに対応する開口部が形成され、その外周端部にはロータコア１１の端面に向かって突出するフランジ部が形成されている。外側端板１８としては、例えば、アルミニウム、アルミニウム合金、ステンレス鋼が用いられる。
【００１７】
第１の実施形態に係るロータ１０は、ロータコア１１の外周側に形成されているロータスリット群１２Ｇに対応してロータコア１１の端面に配置されている端面磁石４５、端面磁石４５を介してロータコア１１の端面側に配置されている磁性体端板１５、磁性体端板１５を覆って配置されている外側端板１８を備えている。ロータ１０をその軸方向に垂直な切断面で切断した断面図（図２参照）において、ロータスリット群１２Ｇが形成されているロータコア１１の端面から順に端面磁石４５、磁性体端板１５および外側端板１８が積層配置されている。なお、ロータコア１１の端面とは、ロータコア１１をその軸方向に目視した際の略円形状の面を意味する。なお、図２においては、記載を明確にするため、ロータ内磁石４１、端面磁石４５、磁性体端板１５および外側端板１８の断面に対してはハッチングを施し、残りの断面についてはハッチングを省略している。
【００１８】
図２、図５および図６を参照して、第１の実施形態に係るロータ１０と従来例に係るロータ５００におけるステータ３０、５３０から生じる逆磁界によって生じる軸方向（空気方向）への漏れ磁束に起因する、端面磁石４５、５４５の減磁について説明する。なお、従来例に係るロータ５００の構成については、第１の実施形態に係るロータ１０に対する符号に５を付加した３桁の符号を用いることによって説明を省略する。また、従来例に係るロータ５００には、磁性体スリット１５ａに対応する構成は備えられていない。
【００１９】
電動機の動作時、ステータ３０のコイル３５に通電されると、図２の上側に破線で示す方向に逆磁界が発生し、端面磁石４５側に漏れ磁束が生じる。従来例について図５を参照して詳細に説明する。発生した逆磁界による磁束は、ロータ５００が磁気飽和している場合、破線矢印で示すようにロータ５００の軸方向に漏れ易くなる。特に、この従来例では、ロータコア５１１のロータスリット５１２内には、ロータ内磁石５４１が配置されているので、磁束はロータ内磁石５４１を透過し難くロータコア５１１の中心方向ではなく、ロータコア５１１の軸方向、すなわち、端面方向に導かれやすくなる。ロータコア５１１の端面には磁性体端板５１５が配置され磁気回路が形成されているので、ステータ３０からの磁束は、より、ロータコア５１１の端面に導かれやすくなる。この結果、ロータコア５１１の端面から内側に向かって着磁されている端面磁石５４５の着磁方向と逆方向に漏れ磁束が生じることとなり、端面磁石５４５が減磁される。
【００２０】
これに対して、第１の実施形態に係るロータ１０では、図６にも示すように、磁性体端板１５におけるロータコア１１のロータスリット群１２Ｇに対応する位置には磁性体スリット１５ａが形成されている。磁性体スリット１５ａが形成されていることによって、漏れ磁束は、破線矢印にて示すように、透磁率の低い磁性体スリット１５ａを避けて、透磁率の高い磁性体が残されている部位に導かれる。この結果、漏れ磁束の方向は、端面磁石４５の着磁方向に対して角度を持つことになり、漏れ磁束の方向と着磁方向とが平行である場合と比較して、端面磁石４５の減磁の程度が軽減または減磁が防止される。
【００２１】
図７および図８を参照して、磁性体スリット１５ａを備えることによる減磁の抑制の効果について説明する。本明細書においては、電動機により得られるトルクと、減磁量の二つの指標を用いて磁性体スリット１５ａによる減磁の抑制の効果を確認した。なお、この確認はシミュレーションにより行った。図７に示すように、第１の実施形態に係るロータ１０を有する電動機のトルクは、磁性体スリット１５ａを有しない磁性体端板５１５を備える従来例のロータ５００を用いた電動機のトルクよりも大きい。すなわち、従来例のロータ５００を用いた電動機では、漏れ磁束に起因して端面磁石４５からの磁力が減磁され、マグネットトルクが低下するため、電動機の出力トルクも低下する。これに対して、第１の実施形態に係るロータ１０を有する電動機では、漏れ磁束に起因する端面磁石４５からの磁力の減磁が低減されるので、マグネットトルクの減少が抑制され、電動機のトルクの低下が抑制または防止される。
【００２２】
減磁量については、図８に示すように、第１の実施形態に係るロータ１０を有する電動機における減磁量は、従来例のロータ５００を用いた電動機における減磁量よりも小さい。この減磁量の低減も、磁性体スリット１５ａによる、ステータ３０からの漏れ磁束の影響、すなわち、逆磁界の影響を低減させた結果もたらされる。なお、磁性体スリット１５ａを備えることによる減磁の抑制の効果は、電動機を実際に作動させることによって得られる出力トルク、所定期間にわたって使用された電動機のロータに備えられている端面磁石の磁力を測定することによって、確認されても良い。
【００２３】
第１の実施形態における磁性体端板１５の厚みと、端面磁石４５の厚みとの間には以下の関係がある。磁性体端板１５の厚さｔ１は、端面磁石４５の厚さｔ２以下であればよい。すなわち、ｔ１≦ｔ２。図よりも薄ければよい。図９において、左側縦軸はトルク、右側縦軸は減磁率、横軸はｔ１／ｔ２を示している。特性線Ｌ１はｔ１／ｔ２に対するトルクの変化を示し、特性線Ｌ２はｔ１／ｔ２に対する減磁率の変化を示す。特性線Ｌ１が示すように、端面磁石４５の厚さｔ２に対する磁性体端板１５の厚さｔ１が増大するにつれて、電動機１００によって得られるトルクは増大する。一方で、特性線Ｌ２が示すように、端面磁石４５の厚さｔ２に対する磁性体端板１５の厚さｔ１が減少するにつれて、減磁率は低くなる。したがって、トルクと減磁率のバランスの観点からは、磁性体端板１５の厚さｔ１と端面磁石４５の厚さｔ２とが等しいことが望ましく、減磁率を重視する観点からは磁性体端板１５の厚さｔ１は端面磁石４５の厚さｔ２よりも薄いことが望ましい。なお、減磁率が低い場合には、漏れ磁束による減磁が抑制され、減磁率が高い場合には、漏れ磁束による減磁が抑制され難いことを意味する。
【００２４】
以上説明したように、第１の実施形態に係るロータ１０によれば、磁性体端板１５に磁性体スリット１５ａが形成されている。したがって、電動機１００の作動に伴いステータ３０によって逆磁界が発生され、ロータコア１１の端面、すなわち、ロータスリット１２近傍に向かう漏れ磁束が生じる場合であっても、端面磁石４５の着磁方向に対して角度を有する方向に漏れ磁束を導くことができる。この結果、漏れ磁束に起因する、端面磁石４５の減磁を抑制または防止し、また、端面磁石４５から発生する磁束密度の減少を抑制することができる。なお、端面磁石４５の着磁方向に対して角度を有するとは、着磁方向に対して非平行な方向に漏れ磁束の方向を導くことができることを意味する。
【００２５】
第１の実施形態に係るロータ１０によれば、磁性体端板１５に磁性体スリット１５ａを備えることにより、端面磁石４５の減磁、および、端面磁石４５からの磁束密度の減少を抑制または防止することができるので、電動機１００におけるマグネットトルクの減少を抑制または防止することが可能となり、電動機１００の出力性能の低下を抑制または防止することができる。
【００２６】
変形例：
（１）第１の変形例：第１の実施形態に係るロータ１０が備える磁性体端板１５は、図１０に示す磁性体スリット群１５Ｇを備えても良い。図１０においては、説明の効率化のため、２つの磁性体スリット群１５Ｇの態様を示している。第１の実施形態において、磁性体端板１５は、ロータスリット１２と同一形状の磁性体スリット１５ａから構成される磁性体スリット群１５Ｇを備えていた。磁性体スリット１５ａは、ロータスリット１２と同数かつ同一形状である際に最も減磁抑制の効果を期待することができるが、以下の変形例においても減磁抑制の効果を得ることができる。なお、本明細書においては、周方向に並ぶ８つのロータスリット群１２Ｇおよび磁性体スリット群１５Ｇが用いられているが、各スリット群１２Ｇ、１５Ｇは、２つ以上７つ以下であっても良く、あるいは、９つ以上であっても良い。また、各スリット群１２Ｇ、１５Ｇに含まれる各スリット１２、１５ａの数は、２つ以下であっても良く、４つ以上であっても良い。
【００２７】
第１の変形例では、磁性体スリット群１５Ｇは、対応するロータスリット１２内に収まる寸法、幅および長さを有する磁性体スリット１５ｂから構成されている。すなわち、磁性体スリット１５ｂは、ロータスリット１２の開口面積よりも小さな開口面積を有する相似形、ロータスリット１２の幅および長さを超えることなくロータスリット１２の開口面積よりも小さな開口面積を有する形状、あるいは、ロータスリット１２の長さまたは幅寸法が小さい形状に形成されている。また、第１の実施形態においては、磁性体スリット１５ａは、ロータスリット群１２Ｇを形成するロータスリット１２の数と同一数形成されていたが、ロータスリット１２よりも少なくても良く、例えば、２つ、あるいは、図１０に示すように１つの磁性体スリット１５ｃであっても良い。また、磁性体スリット１５ｃは、最も外周のみ、あるいは、内周のみといったように、任意の位置のみに形成されても良く、この場合には、磁性体スリット１５ｃに対応する位置における端面磁石４５の減磁が抑制される。
【００２８】
（２）第２の変形例：端面磁石４５と磁性体端板１５との相対的な寸法関係について図１１を参照して説明する。図１１には、第１の実施形態における端面磁石４５と、第２の変形例における端面磁石４５ａとが示されている。第１の実施形態における、図１１に示すように、端面磁石４５の幅と磁性体端板１５の幅とは同一である。ここで、端面磁石４５の幅は、外径半径ＤＳ２と内径半径ＤＳ１との差であり、磁性体端板１５の幅は外径半径ＤＭ２と内径半径ＤＭ１との差である。これに対して、図１１に示すように、端面磁石４５と磁性体端板１５との間には、ＤＳ１＞ＤＭ１かつＤＳ２＜ＤＭ２という相対的な寸法関係があっても良い。このような相対関係を有する場合には、磁性体端板１５によって端面磁石４５の全体を覆うことが可能となり、より有効な磁気回路を形成することができるので、電動機１００のさらなる高トルク化を実現することができる。
【００２９】
（３）第３の変形例：第１の実施形態においては単体のロータ１０が用いられたが、図１２に示すように、複数体のロータ部の集合体としてロータ１０Ａが用いられても良い。なお、図１２においては、第１のロータ部１１ａおよび第２のロータ部１１ｂを用いた例が示されている。なお、各ロータ部１１ａ、１１ｂの構成は第１の実施形態に係る構成と同様であるから、第１のロータ部１１ａの構成には、対応する第１の実施形態における構成に「ａ」の添え字を、第２のロータ部１１ｂの構成には、対応する第１の実施形態における構成に「ｂ」の添え字を付すことでその説明を省略する。第１および第２のロータ部１１ａ、１１ｂはそれぞれ、ロータスリット１２ａ、１２ｂ、ロータスリット１２ａ、１２ｂ内に配置されているロータ内磁石４１ａ、４１ｂを備えている。複数体のロータ部が用いられる場合、端面磁石４５ａ、４５ｂによって磁性体端板１５が挟まれるように構成される。第１および第２の各ロータ部１１ａ、１１ｂの外側の端面には外側端板１８ａ、１８ｂが配置されている。なお、磁性体端板１５は、１枚でもよくあるいは２枚以上であっても良い。この構成においても、磁性体端板１５が備える磁性体スリット１５ａにより、端面磁石４５ａ、４５ｂの減磁を抑制または防止することができる。
【００３０】
（４）第４の変形例：第１の実施形態においては、円弧状のロータスリット１２および磁性体スリット１５ａが用いられたが、図１３に示すように他の形状のスリットが用いられても良い。例えば、外周に向かって間隔が広くなる一対の直線状ロータスリット１２ｄ、および外周に向かって間隔が狭くなる一対の直線状ロータスリット１２ｅ、これらロータスリット１２ｄ、１２ｅに対応する、外周に向かって間隔が広くなる一対の磁性体スリット１５ｄ、および外周に向かって間隔が狭くなる一対の磁性体スリット１５ｅが用いられても良い。
【００３１】
（５）第５の変形例：第１の実施形態においては、減磁防止機構として磁性体スリット１５ａが用いられたが、磁性体スリット１５ａ内に透磁率が空気と同等の部材、例えば、アルミニウム、パラジウムといった部材を配置しても良く、あるいは、磁性体スリット１５ａに代えて、磁性体端板１５の外側面のロータスリット１２に対応する位置に着磁方向が漏れ磁束と対向する磁石を配置しても良い。また、第１の実施形態においては、ロータスリット群１２Ｇを構成する全てのロータスリット１２内にロータ内磁石４１が配置されていたが、ロータスリット群１２Ｇを構成する一部のロータスリット１２内にのみロータ内磁石４１が配置されていても良い。
【００３２】
以上、実施形態、変形例に基づき本開示について説明してきたが、上記した発明の実施の形態は、本開示の理解を容易にするためのものであり、本開示を限定するものではない。本開示は、その趣旨並びに特許請求の範囲を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本開示にはその等価物が含まれる。たとえば、発明の概要の欄に記載した各形態中の技術的特徴に対応する実施形態、変形例中の技術的特徴は、上述の課題の一部又は全部を解決するために、あるいは、上述の効果の一部又は全部を達成するために、適宜、差し替えや、組み合わせを行うことが可能である。また、その技術的特徴が本明細書中に必須なものとして説明されていなければ、適宜、削除することが可能である。例えば、上記第１の態様に係るロータを適用例１とし、
適用例２：適用例１に記載のロータにおいて、前記減磁防止機構は、前記ロータスリットに対応して前記磁性体に形成されている磁性体スリットである、ロータ。
適用例３：適用例２に記載のロータにおいて、前記磁性体スリットの幅は、前記ロータスリットの幅よりも小さい、ロータ。
適用例４：適用例３に記載のロータにおいて、前記磁性体スリットの面積は、前記ロータスリットの面積よりも小さい、ロータ。  
適用例５：適用例２に記載のロータにおいて、前記磁性体スリットと前記ロータスリットは相似形である、ロータ。
適用例６：適用例１から適用例５のいずれか一項に記載のロータにおいて、前記ロータ内磁石は、前記複数のロータスリット群に含まれる全ての前記ロータスリット内に配置されている、ロータ。
適用例７：適用例１から適用例６のいずれか一項に記載のロータにおいて、前記磁性体は環状形状を有し、前記磁性体の内径半径は、前記ロータの中心から前記端面磁石の内周辺までの長さよりも小さく、前記磁性体の外径半径は、前記ロータの中心から前記端面磁石の外周辺までの長さよりも大きい、ロータ。
適用例８：適用例１から適用例７のいずれか一項に記載のロータにおいて、前記磁性体の厚さは、前記端面磁石の厚さ以下である、ロータ。
適用例９：電動機であって、ステータと、前記ステータ内に回転軸を中心にして回転自在に配置されている、適用例１から適用例８のいずれか一項に記載のロータと、を備える、電動機。
【符号の説明】
【００３３】
１０、１０Ａ…ロータ、１０ａ…出力軸孔、１１…ロータコア、１１ａ…第１のロータ部、１１ｂ…第２のロータ部、１２…ロータスリット、１２Ｇ…ロータスリット群、１２ｄ、１２ｅ…直線状ロータスリット、１５…磁性体端板、１５ａ、１５ｂ、１５ｃ、１５ｄ、１５ｅ…磁性体スリット、１５Ｇ…磁性体スリット群、１８…外側端板、３０…ステータ、３５…コイル、４１…ロータ内磁石、４５、４５ａ…端面磁石、１００…電動機、５００…ロータ、５１１…ロータコア、５１５…磁性体端板、５４１…ロータ内磁石、５４５…端面磁石、ＤＭ１…内径半径、ＤＭ２…外径半径、ＤＳ１…内径半径、ＤＳ２…外径半径
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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