(57)【要約】      （修正有）【課題】筋痙攣の症状を緩和することができる、筋痙攣治療剤の提供。【解決手段】非ステロイド系抗炎症剤を含有する、筋痙攣治療剤。該非ステロイド系抗炎症剤としては、サリチル酸グリコール、サリチル酸メチル、フェルビナク、ジクロフェナク及びその塩、ロキソプロフェン及びその塩、並びにインドメタシンより選択される少なくとも１種であることが好ましく。該治療剤の製剤形としては、液剤であることが好ましく、エタノールを３０重量％以上含有することが好ましい、筋痙攣治療剤。好ましくは、腓腹部及び／又は足底部の筋痙攣の症状の緩和に用いる治療剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
非ステロイド系抗炎症剤を含有する、筋痙攣治療剤。
【請求項２】
腓腹部及び／又は足底部の筋痙攣の症状の緩和に使用される、請求項１に記載の筋痙攣治療剤。
【請求項３】
非ステロイド系抗炎症剤が、サリチル酸グリコール、サリチル酸メチル、フェルビナク、ジクロフェナク及びその塩、ロキソプロフェン及びその塩、並びにインドメタシンよりなる群から選択される少なくとも１種である、請求項１又は２に記載の筋痙攣治療剤。
【請求項４】
液剤である、請求項１〜３のいずれかに記載の筋痙攣治療剤。
【請求項５】
エタノールを３０重量％以上含有する、請求項４に記載の筋痙攣治療剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、筋痙攣の症状を緩和できる筋痙攣治療剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
筋痙攣は、突発的に生じる筋肉の異常収縮であり、脹脛（こむら）で生じることが多いため、こむら返りともいわれている。筋痙攣は、就寝中や運動中等に生じ易く、一時的に激しい痛みを伴うため、ＱＯＬ（Quality of Life）の低下要因になっている。特に、筋痙攣が習慣化している人にとっては、就寝中や運動中等に頻発する筋痙攣の対処策が重要になっている。
【０００３】
従来、足先等に装着するサポーター等の筋痙攣を予防できる装具が提案されている（特許文献１及び２参照）。しかしながら、日常的に装具を装着することは不便であり、現実的ではない。また、装具を装着すると、歩行等の日常生活的な運動に支障が生じたり、長時間の装着によって苦痛を受けたりすることもある。
【０００４】
一方、薬剤によって筋痙攣の症状を緩和する手法についても知られている。従来、筋痙攣の症状の緩和には、芍薬甘草湯やダントロレン等が常用されている。しかしながら、これらの薬剤は内服薬であるため、睡眠中や運動中に突発的に生じた筋痙攣に対して手軽に対処できないという欠点がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１２−１８３２５９号公報
【特許文献２】特開２０１４−６８８１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、筋痙攣の症状を緩和できる筋痙攣治療剤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、前記課題を解決すべく鋭意検討を行ったところ、非ステロイド系抗炎症剤を筋痙攣が生じている患部に経皮適用すると、筋痙攣の症状を緩和できることを見出した。また、本発明者は、非ステロイド系抗炎症剤を含む液剤において、エタノールを３０重量％以上配合することによって、筋痙攣の症状の緩和効果が更に向上することをも見出した。本発明は、かかる知見に基づいて更に検討を重ねることにより完成したものである。
【０００８】
即ち、本発明は、下記に掲げる態様の発明を提供する。
項１．  非ステロイド系抗炎症剤を含有する、筋痙攣治療剤。
項２．  腓腹部及び／又は足底部の筋痙攣の症状の緩和に使用される、項１に記載の筋痙攣治療剤。
項３．  非ステロイド系抗炎症剤が、サリチル酸グリコール、サリチル酸メチル、フェルビナク、ジクロフェナク及びその塩、ロキソプロフェン及びその塩、並びにインドメタシンよりなる群から選択される少なくとも１種である、項１又は２に記載の筋痙攣治療剤。
項４．  液剤である、項１〜３のいずれかに記載の筋痙攣治療剤。
項５．  エタノールを３０重量％以上含有する、項４に記載の筋痙攣治療剤。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の筋痙攣治療剤によれば、筋痙攣が生じている患部に経皮適用することによって筋痙攣の症状を緩和することができるので、突発的に筋痙攣が生じても簡易な手法で対処することが可能になる。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明の筋痙攣治療剤は、非ステロイド系抗炎症剤を含むことを特徴とする。以下、本発明の筋痙攣治療剤について詳述する。
【００１１】
［非ステロイド系抗炎症剤］
本発明の筋痙攣治療剤では、非ステロイド系抗炎症剤が、筋痙攣の症状を緩和させる有効成分としての役割を果たす。
【００１２】
本発明で使用される非ステロイド系抗炎症剤としては、薬学的に許容されるものであることを限度として、特に制限されないが、例えば、サリチル酸メチル、サリチル酸グリコール、フェルビナク、ジクロフェナク、ロキソプロフェン、インドメタシン、ケトプロフェン、フルルビプロフェン等が挙げられる。
【００１３】
また、非ステロイド系抗炎症剤として使用される前記化合物は、塩の形態をとり得るものについては、塩の形態で使用してもよい。例えば、ジクロフェナク、ロキソプロフェン等の場合であれば、ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩の形態で使用してもよい。
【００１４】
本発明の筋痙攣治療剤において、１種の非ステロイド系抗炎症剤を単独で使用してもよく、また２種以上の非ステロイド系抗炎症剤を組み合わせて使用してもよい。
【００１５】
これらの非ステロイド系抗炎症剤の中でも、筋痙攣の症状をより一層効果的に緩和させるという観点から、好ましくは、サリチル酸グリコール、サリチル酸メチル、フェルビナク、ジクロフェナク及びその塩、ロキソプロフェン及びその塩、並びにインドメタシン；更に好ましくはサリチル酸グリコール、サリチル酸メチル、フェルビナク、ジクロフェナク及びその塩、並びにロキソプロフェン及びその塩；特に好ましくはサリチル酸グリコール、フェルビナク、ジクロフェナク及びその塩、並びにロキソプロフェン及びその塩；最も好ましくはフェルビナク、ジクロフェナク及びその塩、並びにロキソプロフェン及びその塩が挙げられる。
【００１６】
本発明の筋痙攣治療剤における非ステロイド系抗炎症剤の配合量については、使用する非ステロイド系抗炎症剤の種類、筋痙攣治療剤の製剤形態等に応じて適宜設定すればよいが、例えば０．０１〜２０重量％、好ましくは０．０５〜１０重量％、更に好ましくは０．１〜５重量％が挙げられる。より具体的には、使用する非ステロイド系抗炎症剤の種類に応じた配合量の好適な例として、以下の範囲が挙げられる。
サリチル酸グリコール及び／又はサリチル酸メチルを使用する場合：通常０．１〜１０重量％、好ましくは１〜５重量％、更に好ましくは１〜３重量％
フェルビナクを使用する場合：通常０．１〜１０重量％、好ましくは１〜５重量％、更に好ましくは２〜４重量％
ジクロフェナク及び／又はその塩を使用する場合：通常０．１〜１０重量％、好ましくは０．５〜５重量％、更に好ましくは０．８〜２重量％
ロキソプロフェン及び／又はその塩を使用する場合：通常０．１〜１０重量％、好ましくは０．５〜５重量％、更に好ましくは０．８〜２重量％
インドメタシンを使用する場合：通常０．１〜１０重量％、好ましくは０．５〜５重量％、更に好ましくは０．８〜２重量％
【００１７】
［エタノール］
本発明の筋痙攣治療剤には、エタノールが含まれていてもよい。特に、本発明の筋痙攣治療剤が液剤であってエタノールの配合量が多い場合には、筋痙攣の症状を緩和する効果をより一層向上させることが可能になる。
【００１８】
本発明の筋痙攣治療剤にエタノールを含有させる場合、その配合量については、特に制限されないが、例えば１０〜９０重量％が挙げられる。筋痙攣の症状を緩和する効果をより一層向上させるという観点から、本発明の筋痙攣治療剤におけるエタノールの配合量として、好ましくは３０重量％以上、更に好ましくは３０〜９０重量％、より好ましくは５０〜９０重量％、特に好ましくは７０〜９０重量％が挙げられる。
【００１９】
［その他の成分］
本発明の筋痙攣治療剤は、非ステロイド系抗炎症剤の他に、必要に応じて、他の薬理成分を含有していてもよい。このような薬理成分としては、例えば、抗ヒスタミン剤（ジフェンヒドラミン、塩酸ジフェンヒドラミン等）、局所麻酔剤（プロカイン、テトラカイン、ブピパカイン、メピパカイン、クロロプロカイン、プロパラカイン、メプリルカイン又はこれらの塩、オルソカイン、オキセサゼイン、オキシポリエントキシデカン、ロートエキス、ペルカミンパーゼ、テシットデシチン等）、皮膚保護剤（コロジオン、ヒマシ油等）、血行促進成分（ノニル酸ワニリルアミド、ニコチン酸ベンジルエステル、カプサイシン、トウガラシエキス等）、清涼化剤（メントール、カンフル等）、ビタミン類（ビタミンＡ、ビタミンＥ等）、ムコ多糖類（ヘパリン類似物質、コンドロイチン硫酸ナトリウム、グルコサミン等）等が挙げられる。
【００２０】
また、本発明の筋痙攣治療剤は、所望の製剤形態にするために、必要に応じて、基材や添加剤が含まれていてもよい。このような基剤や添加剤については、薬学的に許容されることを限度として特に制限されないが、例えば、水、低級アルコール（イソプロパノール等）、多価アルコール（グリセリン、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール等）等の水性基剤；油類（オリーブ油、サフラワー油、大豆油、つばき油、とうもろこし油、なたね油、ひまわり油、綿実油、落花生油、ラード、スクワラン、魚油等）、鉱物油（流動パラフィン、パラフィン、ゲル化炭化水素、ワセリン等）、ワックス類・ロウ類（ミツロウ、カルナウバロウ、キャンデリラロウ、セレシン、ライスワックス、マイクロクリスタリンワックス等）、エステル油（ミリスチン酸イソプロピル、アジピン酸イソプロピル、アジピン酸ジイソプロピル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸イソプロピル、パルミチン酸イソプロピル、パルミチン酸セチル、オレイン酸エチル等）、脂肪酸アルキルエステル、脂肪酸（ステアリン酸、オレイン酸、パルミチン酸、ベヘン酸、リノール酸、ラノリン等）、脂肪酸エステル（パルミチン酸セチル、パルミチン酸イソプロピル、リノール酸エチル等）、高級アルコール（ステアリルアルコール、セタノール、ベヘニルアルコール、ミリスチルアルコール、オレイルアルコール、ヘキサデシルアルコール、ラノリンアルコール等）、コレステロール、トリ２−エチルヘキサン酸グリセリル、２−エチルヘキサン酸セチル、シリコーンオイル（ジメチルポリシロキサン、環状シリコーン等）等の油性基剤；ＰＯＥ（１０〜５０モル）フィトステロールエーテル、ＰＯＥ（１０〜５０モル）ジヒドロコレステロールエーテル、ＰＯＥ（１０〜５０モル）２−オクチルドデシルエーテル、ＰＯＥ（１０〜５０モル）デシルテトラデシルエーテル、ＰＯＥ（１０〜５０モル）オレイルエーテル、ＰＯＥ（２〜５０モル）セチルエーテル、ＰＯＥ（５〜５０モル）ベヘニルエーテル、ＰＯＥ（５〜３０モル）ポリオキシプロピレン（５〜３０モル）２−デシルテトラデシルエーテル、ＰＯＥ（１０〜５０モル）ポリオキシプロピレン（２〜３０モル）セチルエーテルなどのポリオキシエチレンアルキルエーテル、これらのリン酸・リン酸塩（ＰＯＥセチルエーテルリン酸ナトリウムなど）、ＰＯＥ（２０〜６０モル）ソルビタンモノオレート、ＰＯＥ（１０〜６０モル）ソルビタンモノイソステアレート、ＰＯＥ（１０〜８０モル）グリセリルモノイソステアレート、ＰＯＥ（１０〜３０モル）グリセリルモノステアレート、ＰＯＥ（２０〜１００モル）・ポリオキシプロピレン変性シリコーン、ＰＯＥ・アルキル変性シリコーン、モノラウリン酸ポリエチレングリコール、モノパルミチン酸ポリエチレングリコール、モノステアリン酸ポリエチレングリコール、ジラウリン酸ポリエチレングリコール、ジパルミチン酸ポリエチレングリコール、ジステアリン酸ポリエチレングリコール、ジオレイン酸ポリエチレングリコール、ジリシノレイン酸ポリエチレングリコール、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油（５〜１００）、ポリソルベート（２０〜８５）、グリセリン脂肪酸エステル（モノステアリン酸グリセリン等）、水素添加大豆リン脂質、水素添加ラノリンアルコール等の界面活性剤；清涼化剤（メントール、カンフル、ボルネオール、ハッカ水、ハッカ油等）、防腐剤（メチルパラベン、プロピルパラベン、安息香酸、安息香酸ナトリウム、ソルビン酸等）、着香剤（シトラール、１，８−シオネール、シトロネラール、ファルネソール等）、着色剤（タール色素（褐色２０１号、青色２０１号、黄色４号、黄色４０３号等）、カカオ色素、クロロフィル、酸化アルミニウム等）、粘稠剤（カルボキシビニルポリマー、ヒプロメロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ポリビニルピロリドン、アルギン酸ナトリウム、エチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、キサンタンガム、カラギーナン等）、ｐＨ調整剤（リン酸、塩酸、クエン酸、クエン酸ナトリウム、コハク酸、酒石酸、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、トリエタノールアミン、ジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン等）、湿潤剤（ｄｌ−ピロリドンカルボン酸ナトリウム液、Ｄ−ソルビトール液、マクロゴール等）、安定化剤（ジブチルヒドロキシトルエン、ブチルヒドロキシアニソール、エデト酸ナトリウム、メタリン酸ナトリウム、Ｌ−アルギニン、Ｌ−アスパラギン酸、ＤＬ−アラニン、グリシン、エリソルビン酸ナトリウム、没食子酸プロピル、亜硫酸ナトリウム、硫酸マグネシウム、二酸化硫黄、クロロゲン酸、カテキン、ローズマリー抽出物等）、酸化防止剤、紫外線吸収剤、キレート剤、粘着剤、緩衝剤、溶解補助剤、可溶化剤、保存剤等の添加剤が挙げられる。
【００２１】
製剤形態・用途
【００２２】
本発明の筋痙攣治療剤は、経皮適用できる剤型である限り、その製剤形態については、特に制限されず、液状、固形状、半固形状（ゲル状、軟膏状、ペースト状）等のいずれであってもよい。
【００２３】
また、本発明の筋痙攣治療剤の製剤形態として、具体的には、液剤、クリーム剤、ローション剤、ジェル剤、乳液剤、貼付剤、エアゾール剤、軟膏剤、パック剤等の皮膚外用医薬品が挙げられる。これらの製剤形態の中でも、液剤は、筋痙攣の症状を緩和する効果をより一層向上させ得るため、好適である。
【００２４】
本発明の筋痙攣治療剤は、筋痙攣が生じている際の症状を緩和させるために、筋痙攣が生じている患部に経皮適用して使用される。また、本発明の筋痙攣治療剤は、筋痙攣が治まった後の患部に経皮適用してもよい。
【００２５】
本発明の筋痙攣治療剤が適用可能な筋痙攣の部位については、特に制限されず、腓腹部、大腿部、足指、足底部、腹壁部、腕、手等のいずれの身体部位であってよいが、好ましくは腓腹部が挙げられる。
【００２６】
また、本発明の筋痙攣治療剤の用量については、製剤形態、筋痙攣の症状の程度等に応じて適宜設定すればよい。本発明の筋痙攣治療剤の用量として、例えば、１回当たり、皮膚１ｃｍ2当たり、非ステロイド系抗炎症剤の適用量が０．０５〜３ｍｇ程度となる量に設定すればよいが、かかる範囲に限定されるものではない。
【実施例】
【００２７】
以下に実施例を示して本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００２８】
試験例１：筋痙攣の症状の緩和効果の評価
被験者１０名によって、表１に示す各製剤による筋痙攣の症状の緩和効果を評価した。具体的な試験方法は以下の通りである。
【００２９】
表１に示す各製剤を常法に従って調製した。腓腹部及び／又は足底部において筋痙攣（こむら返り）が発症しやすい被験者１０名に、筋痙攣が発症した時点で直ちに患部に各製剤を塗布してもらい、塗布１分後と塗布３分後に筋痙攣の症状の度合いを評価してもらった。筋痙攣の症状の度合いは、筋痙攣の症状を強く感じるを「１０点」、筋痙攣の症状を感じないを「１点」として、ＶＡＳ（Ｖｉｓｕａｌ Ａｎａｌｏｇｕｅ Ｓｃａｌｅ）法にて評点化し、被験者１０名が判定した評点の平均値を求めた。
【００３０】
得られた結果を表１に示す。この結果、筋痙攣が生じている患部（腓腹部及び／又は足底部）に非ステロイド系抗炎症剤を含む製剤を経皮適用することによって、筋痙攣の症状を効果的に緩和できることが明らかとなった（実施例１〜６）。また、非ステロイド系抗炎症剤を含む液剤において、エタノールの配合量が３０重量％以上である場合に、筋痙攣の症状の緩和効果が格段に向上しており、エタノールの配合量が多い程、筋痙攣の症状の緩和効果が高まることも確認された（実施例２及び４〜６）。
【００３１】
【表１】
2018193330.tif 000002
【００３２】
処方例
表２に示す組成の液剤、表３に示す組成のジェル剤、表４に示す組成の乳液剤を調製した。これらの製剤は、いずれも、前記試験例１の場合と同様に、筋痙攣が生じている患部（腓腹部及び／又は足底部）に経皮適用すると、筋痙攣の症状を緩和する効果が期待され、筋痙攣治療用途に有効である。
【００３３】
【表２】
2018193330.tif 000003
【００３４】
【表３】
2018193330.tif 000004
【００３５】
【表４】
2018193330.tif 000005