(57)【要約】【課題】ペア線、同軸ケーブル、電力線等、様々な通信媒体に対しケーブル通信システムを構築できるケーブルインタフェース装置を提供する。【解決手段】ケーブルインタフェース装置１と、ケーブル通信装置２と、通信媒体３とから成るケーブル通信システム１００において、ケーブルインタフェース装置１は、ケーブル通信装置２とペア線、同軸ケーブル、あるいは電力線のいずれかである通信媒体３との間で伝送特性を変換するケーブル変換回路１１を備える。【選択図】図７
2018113608.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
変復調部を備えたケーブル通信装置とペア線、同軸ケーブル、あるいは電力線のいずれかである通信媒体との間で伝送特性を変換するケーブル変換回路を備えたケーブルインタフェース装置。
【請求項２】
前記ケーブル変換回路は、前記伝送特性を変換する変換器としてトランスを用いている請求項１に記載のケーブルインタフェース装置。
【請求項３】
前記ケーブル通信装置、前記通信媒体、および前記ケーブルインタフェース装置を含むケーブル通信システムの一点接地を行う接地ケーブル切替回路を設けた請求項１または請求項２に記載のケーブルインタフェース装置。
【請求項４】
前記ケーブル変換回路の入力側および出力側の少なくともいずれか一方にイコライジング回路を追加した請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のケーブルインタフェース装置。
【請求項５】
前記イコライジング回路は、コンデンサで構成されている請求項４に記載のケーブルインタフェース装置。
【請求項６】
前記イコライジング回路は、リアクタンスおよびコンデンサで構成されている請求項４に記載のケーブルインタフェース装置。
【請求項７】
前記イコライジング回路は前記コンデンサを複数備え、前記通信媒体の周波数特性を計測する回路を有し、この計測結果に基づいて、前記イコライジング回路の複数の前記コンデンサから一のコンデンサを選択するイコライジング制御回路を備えた請求項５に記載のケーブルインタフェース装置。
【請求項８】
前記イコライジング回路は前記リアクタンスおよび前記コンデンサを複数備え、前記通信媒体の周波数特性を計測する回路を有し、この計測結果に基づいて、前記イコライジング回路の複数の前記リアクタンスおよび複数の前記コンデンサから、一のリアクタンスおよびコンデンサの組み合わせを選択するイコライジング制御回路を備えた請求項６に記載のケーブルインタフェース装置。
【請求項９】
前記通信媒体の種類を判定し、前記通信媒体の種類に対応して前記ケーブル変換回路の構成を切り替える通信媒体判定回路を備えた請求項１から請求項８のいずれか１項に記載の
ケーブルインタフェース装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、ケーブル等の通信媒体（ペア線、同軸ケーブル、電力線）を用いて通信を行うケーブル通信システムに適用するケーブルインタフェース装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の一般的なケーブル通信システムにおいては、通常、想定したケーブルの伝送特性を固定的に特定して設計される。現状のケーブル通信システムでは、ペア線用、同軸ケーブル用、電力線用に対し、それぞれ異なるモデムで実現している。
例えば、通信媒体として電力線の使用を想定した電力線のインピーダンス切替え回路が開示されている（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３―１７４３８７号公報（段落［００２５］〜［００２７］、［００２９］、図１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１開示発明では、電力線以外のケーブルへの対応については、何も説明されていない。
【０００５】
この発明は、上記のような問題を解決するためになされたものであり、ケーブル通信システムにおいて、通信媒体がペア線、同軸ケーブル、あるいは電力線のいずれでも接続可能とすることで、様々な通信媒体に対しケーブル通信システムを構築できるケーブルインタフェース装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明に係るケーブルインタフェース装置は、変復調部を備えたケーブル通信装置とペア線、同軸ケーブル、あるいは電力線のいずれかである通信媒体との間で伝送特性を変換するケーブル変換回路を備えたものである。
【発明の効果】
【０００７】
この発明に係るケーブルインタフェース装置によれば、ペア線、同軸ケーブル、あるいは電力線のいずれかである通信媒体との間で伝送特性を変換するケーブル変換回路を備えているため、様々な通信媒体に対しケーブル通信システムを構築することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】この発明の実施の形態１のケーブルインタフェース装置に係るケーブル通信システムの全体構成図である。
【図２】この発明の実施の形態１のケーブルインタフェース装置に係るケーブル通信システムのブロック図である。
【図３】この発明の実施の形態１のケーブルインタフェース装置に係るケーブル変換回路の構成図である。
【図４】この発明の実施の形態１のケーブルインタフェース装置に係るケーブル変換回路の構成図である。
【図５】この発明の実施の形態１のケーブルインタフェース装置に係るケーブル変換回路の構成図である。
【図６】この発明の実施の形態１のケーブルインタフェース装置に係るケーブル変換回路の構成図である。
【図７】この発明の実施の形態１のケーブルインタフェース装置に係るケーブル通信システムのブロック図である。
【図８】この発明の実施の形態２のケーブルインタフェース装置に係るケーブル通信システムのブロック図である。
【図９】この発明の実施の形態２のケーブルインタフェース装置に係る通信媒体の周波数特性の説明図である。
【図１０】この発明の実施の形態２のケーブルインタフェース装置に係る内部ブロック図である。
【図１１】この発明の実施の形態２のケーブルインタフェース装置に係るイコライジング回路の構成図である。
【図１２】この発明の実施の形態２のケーブルインタフェース装置に係るイコライジング回路の構成図である。
【図１３】この発明の実施の形態３のケーブルインタフェース装置に係るケーブル通信システムのブロック図である。
【図１４】この発明の実施の形態３のケーブルインタフェース装置に係る内部ブロック図である。
【図１５】この発明の実施の形態４のケーブルインタフェース装置に係るケーブル通信システムのブロック図である。
【図１６】この発明の実施の形態４のケーブルインタフェース装置に係る内部ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
実施の形態１．
実施の形態１は、通信媒体がペア線、同軸ケーブル、電力線のいずれであっても、ケーブル通信装置との接続を可能とする変換器としてトランスを用いたケーブル変換回路を備えたケーブルインタフェース装置に関するものである。さらに、ケーブルインタフェース装置は、ケーブル通信システムとして１点接地とする接地ケーブル切替回路を備える。
【００１０】
以下、実施の形態１に係るケーブルインタフェース装置の構成、動作について、ケーブル通信システムの全体構成図である図１、ケーブル通信システムのブロック図である図２、ケーブル変換回路の構成図である図３〜図６、およびケーブル通信システムのブロック図である図７に基づいて説明する。
【００１１】
図１は、実施の形態１のケーブルインタフェース装置１と、ケーブル通信装置２と、通信媒体３とから成るケーブル通信システム１００全体の構成を示す。ケーブル通信システムは、通常親局側と子局側から構成されるため、図１では、親局側と子局側の両方を記載している。すなわち、ケーブル通信システム１００は、親局側ケーブル通信装置２Ａ、子局側ケーブル通信装置２Ｂ、親局側ケーブルインタフェース装置１Ａ、子局側ケーブルインタフェース装置１Ｂ、および通信媒体３から構成される。
実施の形態１においては、親局側のケーブル通信装置、ケーブルインタフェース装置および通信媒体を説明の対象とする。したがって、以降の説明では、親局側、子局側と区別する必要はないため、ケーブルインタフェース装置１およびケーブル通信装置２と記載する。
【００１２】
次に図２に基づいて、実施の形態１のケーブルインタフェース装置１を含むケーブル通信システム１００を構成するケーブル通信装置２および通信媒体３の構成と機能を説明する。
各部の構成、機能の説明は、ケーブル通信システム１００の中心装置であるケーブル通信装置２を先に説明し、次に実施の形態１の説明の中心であるケーブルインタフェース装置１を説明し、最後に通信媒体３について説明する。
【００１３】
ケーブル通信装置２は、変復調部２０とアナログ送受信回路２１とケーブル接続コネクタ２２とを備える。
変復調部２０は、通信のための変調／復調処理部２３を備え、変調／復調処理を行う。アナログ送受信回路２１は、変復調した信号を通信媒体３側と送受信するための増幅機能を有する。
ケーブル接続コネクタ２２（以降、コネクタ２２と記載する）は、物理的インタフェースであるため、ペア線のような２本の差動信号の場合もあれば、同軸ケーブルのような１芯の信号の場合もある。なお、実施の形態１では、ケーブル通信装置２のコネクタ２２はペア線であることを想定して説明する。
【００１４】
ケーブルインタフェース装置１は、後で詳細を説明するケーブル変換回路１１を備え、ケーブル接続コネクタ１６（以降、コネクタ１６と記載する）でケーブル通信装置２のコネクタ２２と接続し、ケーブル接続コネクタ１７（以降、コネクタ１７と記載する）で通信媒体３と接続する。ケーブル通信装置２のコネクタ２２とケーブルインタフェース装置のコネクタ１６とは、通信線４で接続される。
【００１５】
次に、通信媒体３について説明する。
ケーブル通信システムにおける通信媒体には、既設のインフラで使用されている、メタルケーブル（鉄道線路脇や高速道路脇等に敷設されているペア線、ツイストペア線）、イーサケーブル、同軸ケーブル、および電力線等がある。
実施の形態１では、通信媒体を機能、特性別に３種類（ペア線、同軸ケーブル、電力線）に整理して説明する。
【００１６】
ペア線は、通常２本のペア線間に信号を注入して差動伝送を行う通信媒体であり、ツイストペア線を含む。
同軸ケーブルは、中心線とシールドを持つ不平衡線であり、５０Ωまたは７５Ωの特性インピーダンスを有する。
電力線は、一般的に電力供給用の交流（または直流）電力線を伝送線路に利用した通信媒体である。
【００１７】
次に、ケーブルインタフェース装置１のケーブル変換回路１１の構成と機能を図３〜図６に基づいて説明する。
まずケーブル変換回路１１の基本回路構成を図３に基づいて説明する。
先に説明したように、ケーブルインタフェース装置１が接続の対象とする通信媒体３は、ペア線、同軸ケーブル、および電力線の３種類であり、それぞれの通信媒体３に対する基本回路を図３（ａ）〜図３（ｃ）に示している。それぞれ変換器としてトランスを用いており、ケーブル変換回路１１Ａ〜１１Ｃと区別している。
【００１８】
図３（ａ）のケーブル変換回路１１Ａは、通信媒体３がペア線の場合であり、トランスを用いて差動信号を差動信号としてケーブル通信装置２に接続する。
図３（ｂ）のケーブル変換回路１１Ｂは、通信媒体３が同軸ケーブルの場合であり、トランスを用いてシングルエンド回路を差動信号に変換している。
図３（ｃ）のケーブル変換回路１１Ｃは、通信媒体３が電力線の場合であり、ＡＣカット、ＤＣカットのためのフィルタ機能をトランスとコンデンサを用いて構成し、差動信号に変換している。
【００１９】
次に、基本となる図３（ａ）〜図３（ｃ）のケーブル変換回路１１Ａ〜１１Ｃを用いて、実際に適用可能なケーブル変換回路１１Ｄを図４に基づいて説明する。
ケーブル変換回路１１Ｄは、図３（ａ）〜図３（ｃ）のケーブル変換回路１１Ａ〜１１Ｃの各トランスのケーブル通信装置２側を並列に接続したものである。
なお、図４では、接続関係を分かり易くするために、ケーブル通信装置２側の回路を模式的に表し、ケーブルインタフェース装置１のコネクタ１６およびケーブル通信装置２のコネクタ２２は省略している。
通信媒体３がペア線の場合は、通信媒体３をコネクタ１７Ａに接続する。通信媒体３が同軸ケーブルの場合は、通信媒体３をコネクタ１７Ｂに接続する。通信媒体３が電力線の場合は、通信媒体３をコネクタ１７Ｃに接続する。
したがって、ケーブル変換回路１１Ｄを備えたケーブルインタフェース装置１を適用する場合は、通信媒体３の種類（ペア線、同軸ケーブル、電力線）によって、接続するコネクタを選択して、該当するコネクタ１７Ａ〜１７Ｃに通信媒体３を接続する。
【００２０】
次に、通信媒体３を接続するコネクタ１７を１個に集約した回路構成のケーブル変換回路１１Ｅを図５に基づいて説明する。なお、コネクタ１７の端子を、１７ａ、１７ｂ、および１７ｃとしている。
ケーブル変換回路１１Ｅでは、コネクタ１７を１個に集約し、通信媒体３の種類（ペア線、同軸ケーブル、電力線）に応じて、変換用のトランスを選択するスイッチ（Ｓ１７Ａ１−Ｓ１７Ａ３、Ｓ１７Ｂ１−Ｓ１７Ｂ２、Ｓ１７Ｃ１−Ｓ１７Ｃ２）を設けている。
通信媒体３がペア線の場合は、ペア線を端子１７ａ、１７ｂに接続し、シールド線を端子１７ｃに接続する。そして、スイッチＳ１７Ａ１−Ｓ１７Ａ３を閉（Ｓ１７Ｂ１−Ｓ１７Ｂ２、Ｓ１７Ｃ１−Ｓ１７Ｃ２は開）とする。
通信媒体３が同軸ケーブルの場合は、中心線を端子１７ａに接続し、シールドを端子１７ｂに接続する。そして、スイッチＳ１７Ｂ１−Ｓ１７Ｂ２を閉（Ｓ１７Ａ１−Ｓ１７Ａ３、Ｓ１７Ｃ１−Ｓ１７Ｃ２は開）とする。
通信媒体３が電力線の場合は、端子１７ａ、１７ｂに接続する。そして、Ｓ１７Ｃ１−Ｓ１７Ｃ２を閉（Ｓ１７Ａ１−Ｓ１７Ａ３、Ｓ１７Ｂ１−Ｓ１７Ｂ２は開）とする。
【００２１】
次に、ケーブル変換回路１１Ｅに対して、さらにトランスを１台に集約した回路構成のケーブル変換回路１１Ｆを図６に基づいて説明する。図５と同様に、コネクタ１７の端子を、１７ａ、１７ｂ、および１７ｃとしている。
ケーブル変換回路１１Ｆでは、トランスを１台、コネクタ１７を１個に集約し、通信媒体３の種類（ペア線、同軸ケーブル、電力線）に応じて、変換用のトランスとの接続を切り替えるスイッチ（Ｓ１７Ｄａ−Ｓ１７Ｄｄ）を設けている。
通信媒体３がペア線の場合は、ペア線を端子１７ａ、１７ｂに接続し、シールド線を端子１７ｃに接続する。そして、スイッチＳ１７Ｄａ−Ｓ１７Ｄｃを閉（Ｓ１７Ｄｄは開）とする。
通信媒体３が同軸ケーブルの場合は、中心線を端子１７ａに接続し、シールドを端子１７ｂに接続する。そして、スイッチＳ１７Ｄａ、Ｓ１７Ｄｂ、Ｓ１７Ｄｄを閉（Ｓ１７Ｄｃは開）とする。
通信媒体３が電力線の場合は、端子１７ａ、１７ｂに接続する。スイッチＳ１７Ｄａ−Ｓ１７Ｄｄをすべて開とする。
【００２２】
実施の形態１の説明では、ケーブル変換回路１１としてトランスを使用することを、想定して説明した。しかし、ケーブル変換回路としては、オペアンプを使用した平衡不平衡変換回路やバラン（平衡伝送線路と不平衡伝送線路の変換を相互に行う素子）を使用することができる。
【００２３】
次にケーブル通信システム１００としての接地について、その重要性とケーブルインタフェース装置１での処理について図７に基づいて説明する。
ケーブル通信システムにおけるノイズ対策では、ケーブル通信システムと伝送路（ケーブル）を含め、１点接地（共通接地）が望ましい。
図２のケーブル通信システムのブロック図では、ケーブルインタフェース装置１、ケーブル通信装置２、通信媒体３のそれぞれで接地をしている。すなわち、ＦＧ１はケーブルインタフェース装置１の接地であり、ＦＧ２はケーブル通信装置２の接地であり、ＦＧ３は通信媒体３の接地である。
【００２４】
図７のケーブル通信システムでは、ケーブル通信システム１００としての接地を、ケーブルインタフェース装置１の１箇所に集約して、１点接地としている。
ケーブル通信システム１００としての接地を、ケーブルインタフェース装置１で１点接地とするために、ケーブルインタフェース装置１内に、ケーブル通信装置２および通信媒体３のそれぞれの接地ケーブルの切り替えを行う接地ケーブル切替回路１２を設けている。
なお、ケーブル通信システム１００としての接地について、ケーブルインタフェース装置１で１点接地とすることが、ノイズ対策として最適であるとは限らない場合がある。このように場合は、ケーブルインタフェース装置１内の接地ケーブル切替回路１２を用いて、例えばケーブル通信装置２側での１点接地とすることで、通信性能を向上させることも可能である。
【００２５】
以上説明したように、実施の形態１のケーブルインタフェース装置は、通信媒体がペア線、同軸ケーブル、電力線のいずれであっても、ケーブル通信装置との接続を可能とする変換器としてトランスを用いたケーブル変換回路を備えたものである。したがって、通信媒体がペア線、同軸ケーブル、あるいは電力線のいずれでも接続可能であり、様々な通信媒体に対しケーブル通信システムを構築できる。さらに、接地ケーブル切替回路を用いて、ケーブル通信システムとして１点接地とし、通信性能を向上させることができる。
【００２６】
実施の形態２．
実施の形態２のケーブルインタフェース装置２０１は、実施の形態１のケーブルインタフェース装置１に、通信媒体に分岐がある場合の周波数特性を向上するイコライジング回路を追加したものである。
【００２７】
以下、実施の形態２のケーブルインタフェース装置２０１の構成、動作について、ケーブル通信システムのブロック図である図８、通信媒体の周波数特性の説明図である図９、内部ブロック図である図１０、およびイコライジング回路の構成図である図１１、図１２に基づいて、実施の形態１との差異を中心に説明する。図８において、図２と同一あるいは相当部分は、同一の符号を付している。
なお、実施の形態１のケーブルインタフェース装置１と区別するため、実施の形態２のケーブルインタフェース装置２０１として、またケーブル通信システム２００として説明する。
【００２８】
ケーブルインタフェース装置２０１の構成を図８に基づいて説明する。実施の形態２のケーブルインタフェース装置２０１では、実施の形態１のケーブルインタフェース装置１に対して、イコライジング回路１３が追加されている。
なお、図８において、図面および説明を簡単にするために、実施の形態１で説明した接地ケーブル切替回路１２は省略している。
【００２９】
まず、通信媒体に分岐がある場合のイコライジング回路の必要性を図９で説明し、その後、イコライジング回路の具体的な回路構成例を図１０〜図１２で説明する。
【００３０】
図９（ａ）は、通信媒体３に、分岐３Ａがある場合の例を示している。
図９（ｂ）と図９（ｃ）は、受信電力の周波数特性を示す。
図９（ｂ）は、通信媒体３に分岐が無い場合の受信電力の周波数特性を示している。また、図９（ｃ）は、通信媒体３に分岐３Ａが有る場合の周波数特性を示している。
分岐３Ａの線長および終端インピーダンスによっては、図９（ｃ）に示すように、受信電力の周波数特性において、ノッチが生じる。このノッチ部は、分岐３Ａの反射波によって生じ、受信電力の損失となり、通信性能を劣化させる。
【００３１】
この問題を解決するために、ケーブルインタフェース装置２０１に、イコライジング回路１３を設ける。この伝送路特性を改善するために、逆特性の直列共振回路を設ければ、伝送路特性の改善が可能となる。
一般的に直列共振回路の周波数特性は、式（１）で与えられる。
Ｆ＝１／（２π√ＬＣ）        （１）
ここで、Ｆは、直列共振回路の共振周波数であり、Ｌはインダクタンス成分であり、Ｃはキャパシタンス成分である。これらの定数を調整すれば、伝送路の逆特性により伝送路特性を改善させることができる。
すなわち、イコライジング回路１３を設けて、直列共振回路の定数を調整することで、図９（ｃ）の周波数特性を図９（ｂ）のノッチ部がない周波数特性に近づけることができる。
【００３２】
つぎに、イコライジング回路の具体的な回路構成例を図１０〜図１２に基づいて説明する。
図１０は、ケーブル変換回路１１とイコライジング回路１３との接続を示している。ケーブル変換回路１１の変換器であるトランスの１次側、２次側にイコライジング回路１３を接続している。なお、図１０では、通信媒体３は同軸ケーブルを想定している。
【００３３】
図１１は、ケーブル変換回路１１の変換器であるトランスのＬ成分を使用し、複数のキャパシタを設け、スイッチで設定を可変にする構成としたものである。
イコライジング回路１３Ａでは、ケーブル変換回路１１の変換器であるトランスのケーブル通信装置２側に、コンデンサＣ１１、Ｃ１２〜Ｃ１ｎとこのコンデンサＣ１１〜Ｃ１ｎを選択するスイッチＳ１１、Ｓ１２〜Ｓ１ｎを設けている。また、ケーブル変換回路１１の変換器であるトランスの通信媒体３側に、コンデンサＣ２１、Ｃ２２〜Ｃ２ｎとこのコンデンサＣ２１〜Ｃ２ｎを選択するスイッチＳ２１、Ｓ２２〜Ｓ２ｎを設けている。
なお、ケーブル通信装置２側のリアクタンスとコンデンサから構成される回路をイコライジング回路１３Ａ１とし、通信媒体３側のリアクタンスとコンデンサから構成される回路をイコライジング回路１３Ａ２としている。
【００３４】
分岐３Ａを含む通信媒体３の周波数特性に合わせて、スイッチＳ１１〜Ｓ１ｎおよびスイッチＳ２１〜Ｓ２ｎを切り替えることで、周波数特性を図９（ｂ）の周波数特性に近づけることができる。
【００３５】
図１２は、ケーブル変換回路１１の変換器であるトランスのＬ成分を使用するが、このＬ成分ではインダクタンスが不足する場合を想定した構成としたものである
イコライジング回路１３Ｂでは、ケーブル変換回路１１の変換器であるトランスのケーブル通信装置２側に、リアクタンスＬ１１、Ｌ１２〜Ｌ１ｎとこのリアクタンスＬ１１〜Ｌ１ｎを選択するスイッチＳ３１、Ｓ３２〜Ｓ３ｎを設け、さらにコンデンサＣ３１、Ｃ３２〜Ｃ３ｎとこのコンデンサＣ３１〜Ｃ３ｎを選択するスイッチＳ４１、Ｓ４２〜Ｓ４ｎを設けている。
また、ケーブル変換回路１１の変換器であるトランスの通信媒体３側に、リアクタンスＬ２１、Ｌ２２〜Ｌ２ｎとこのリアクタンスＬ２１〜Ｌ２ｎを選択するスイッチＳ５１、Ｓ５２〜Ｓ５ｎを設け、さらにコンデンサＣ４１、Ｃ４２〜Ｃ４ｎとこのコンデンサＣ４１〜Ｃ４ｎを選択するスイッチＳ６１、Ｓ６２〜Ｓ６ｎを設けている。
なお、ケーブル通信装置２側のリアクタンスとコンデンサから構成される回路をイコライジング回路１３Ｂ１とし、通信媒体３側のリアクタンスとコンデンサから構成される回路をイコライジング回路１３Ｂ２としている。
【００３６】
分岐３Ａを含む通信媒体３の周波数特性に合わせて、スイッチＳ３１〜Ｓ３ｎ、スイッチＳ４１〜Ｓ４ｎ、スイッチＳ５１〜Ｓ５ｎ、およびスイッチＳ６１〜Ｓ６ｎを切り替えることで、周波数特性を図９（ｂ）の周波数特性に近づけることができる。
【００３７】
なお、実施の形態２の説明では、ケーブル変換回路１１の変換器であるトランスのケーブル通信装置２側およびトランスの通信媒体３側の両方に、コンデンサ、あるいはリアクタンスとコンデンサとから成るイコライジング回路１３を設けたが、いずれか一方に設けてもよい。
【００３８】
以上説明したように、実施の形態２のケーブルインタフェース装置は、実施の形態１のケーブルインタフェース装置に、通信媒体に分岐がある場合の周波数特性を向上するイコライジング回路を追加したものである。したがって、通信媒体がペア線、同軸ケーブル、あるいは電力線のいずれでも接続可能であり、様々な通信媒体に対しケーブル通信システムを構築できる。さらに、通信媒体に分岐がある場合の周波数特性を向上し、伝送路特性を改善させることができる。
【００３９】
実施の形態３．
実施の形態３のケーブルインタフェース装置は、実施の形態２のケーブルインタフェース装置にイコライジング回路の定数調整を自動的に行うイコライジング制御部を設けたものである。
【００４０】
以下、実施の形態３のケーブルインタフェース装置の構成、動作について、ケーブルインタフェース装置のブロック図である図１３、および内部ブロック図である図１４に基づいて、実施の形態２との差異を中心に説明する。図１３において、図２、図８と同一あるいは相当部分は、同一の符号を付している。
なお、実施の形態１および２と区別するため、実施の形態３のケーブルインタフェース装置３０１として、またケーブル通信システム３００として説明する。
【００４１】
ケーブルインタフェース装置３０１の構成を図１３に基づいて説明する。実施の形態３のケーブルインタフェース装置３０１では、実施の形態２のケーブルインタフェース装置２０１に対して、イコライジング制御部１４が追加されている。
なお、図１３において、図面および説明を簡単にするために、実施の形態１で説明した接地ケーブル切替回路１２は省略している。
【００４２】
次に、イコライジング制御部１４の構成、機能を図１４に基づいて説明する。
実施の形態２では、通信媒体に分岐がある場合の周波数特性を計測して、最適なイコライジング回路の直列共振回路の定数を計算し、イコライジング回路１３Ａまたは１３Ｂのスイッチを手動で調整することを想定していた。
【００４３】
実施の形態３では、最適なイコライジング回路１３の直列共振回路の定数を自動的に計算し、調整するために、ケーブルインタフェース装置３０１に、イコライジング制御部１４を設けている。イコライジング制御部１４は、周波数特性計測回路１４Ｆを備える。
周波数特性計測回路１４Ｆは、受信強度、すなわち伝送路に対応した受信電力の周波数特性を計算する機能を有する。イコライジング制御部１４は、この周波数特性計測回路１４Ｆの計算結果から逆特性を求め、自動的にスイッチを切り替えて、最適なイコライジング回路１３の直列共振回路の定数に調整する。
【００４４】
すなわち、イコライジング回路１３が、コンデンサＣ１１〜Ｃ１ｎ、およびコンデンサＣ２１〜Ｃ２ｎから構成されるイコライジング回路１３Ａの場合は、イコライジング制御部１４は、スイッチＳ１１〜Ｓ１ｎおよびスイッチＳ２１〜Ｓ２ｎを切り替える。これにより、最適な直列共振回路の定数に調整する。
また、イコライジング回路１３が、リアクタンスＬ１１〜Ｌ１ｎ、リアクタンスＬ２１〜Ｌ２ｎ、コンデンサＣ３１〜Ｃ３ｎ、およびコンデンサＣ４１〜Ｃ４ｎから構成されるイコライジング回路１３Ｂの場合は、イコライジング制御部１４は、スイッチＳ３１〜Ｓ３ｎ、スイッチＳ４１〜Ｓ４ｎ、スイッチＳ５１〜Ｓ５ｎ、およびスイッチＳ６１〜Ｓ６ｎを切り替える。これにより、最適な直列共振回路の定数に調整する。
【００４５】
以上説明したように、実施の形態３のケーブルインタフェース装置は、実施の形態２のケーブルインタフェース装置にイコライジング回路の定数調整を自動的に行うイコライジング制御部を設けたものである。したがって、通信媒体がペア線、同軸ケーブル、あるいは電力線のいずれでも接続可能であり、様々な通信媒体に対しケーブル通信システムを構築できる。さらに、通信媒体に分岐がある場合、最適な直列共振回路の定数を自動的に調整して周波数特性の向上、伝送路特性の改善を図ることができる。
【００４６】
実施の形態４．
実施の形態４のケーブルインタフェース装置は、実施の形態１のケーブルインタフェース装置に通信媒体の種類により、これに対応したケーブル変換回路の構成に自動的に切り替える通信媒体判定回路を設けたものである。
【００４７】
以下、実施の形態４のケーブルインタフェース装置の構成、動作について、ケーブルインタフェース装置のブロック図である図１５、および内部ブロック図である図１６に基づいて、実施の形態１との差異を中心に説明する。図１５において、図２と同一あるいは相当部分は、同一の符号を付している。
なお、実施の形態１〜３と区別するため、実施の形態４のケーブルインタフェース装置４０１として、またケーブル通信システム４００として説明する。
【００４８】
ケーブルインタフェース装置４０１の構成を図１５に基づいて説明する。実施の形態４のケーブルインタフェース装置４０１では、実施の形態１のケーブルインタフェース装置１に対して、通信媒体判定回路１５が追加されている。
なお、図１５において、図面および説明を簡単にするために、実施の形態１で説明した接地ケーブル切替回路１２は省略している。
【００４９】
次に、ケーブルインタフェース装置４０１の構成、機能を図１６に基づいて説明する。
なお、図１６では、実施の形態１の図５で説明したケーブル変換回路１１Ｅを使用することを想定している。
実施の形態１では、通信媒体３をコネクタ１７に接続したとき、通信媒体３の種類（ペア線、同軸ケーブル、電力線）に応じて、変換用のトランスを選択するスイッチ（Ｓ１７Ａ１−Ｓ１７Ａ３、Ｓ１７Ｂ１−Ｓ１７Ｂ２、Ｓ１７Ｃ１−Ｓ１７Ｃ２）を手動で切り替えることを想定していた。
【００５０】
実施の形態４では、通信媒体３をコネクタ１７に接続したとき、通信媒体３の種類（ペア線、同軸ケーブル、電力線）を判定し、これに対応したケーブル変換回路の構成に自動的に切り替える通信媒体判定回路１５を設けている。
すなわち、例えば、通信媒体３がペア線の場合、通信媒体判定回路１５は、コネクタ１７の信号からペア線であること判定し、自動的にスイッチＳ１７Ａ１−Ｓ１７Ａ３を閉（Ｓ１７Ｂ１−Ｓ１７Ｂ２、Ｓ１７Ｃ１−Ｓ１７Ｃ２は開）とする。
【００５１】
実施の形態１の図６で説明したケーブル変換回路１１Ｆを使用する場合も、同様に適用できる。
また、実施の形態２、３のケーブルインタフェース装置に対して、通信媒体判定回路１５を追加して、通信媒体３の種類（ペア線、同軸ケーブル、電力線）を判定し、これに対応したケーブル変換回路の構成に自動的に切り替えることもできる。
【００５２】
以上説明したように、実施の形態４のケーブルインタフェース装置は、実施の形態１のケーブルインタフェース装置に通信媒体の種類により、これに対応したケーブル変換回路の構成に自動的に切り替える通信媒体判定回路を設けたものである。したがって、通信媒体がペア線、同軸ケーブル、あるいは電力線のいずれでも接続可能であり、様々な通信媒体に対しケーブル通信システムを構築できる。さらに、通信媒体の種類に応じて、ケーブル変換回路の構成を自動的に切り替えることができる。
【００５３】
なお、本発明は、その発明の範囲内において、各実施の形態を自由に組み合わせたり、実施の形態を適宜、変形、省略したりすることが可能である。
【符号の説明】
【００５４】
１，１０１，２０１，３０１，４０１，１Ａ，１Ｂ  ケーブルインタフェース装置、
２，２Ａ，２Ｂ  ケーブル通信装置、３  通信媒体、４  通信線、
１１，１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃ，１１Ｄ，１１Ｅ，１１Ｆ  ケーブル変換回路、
１２  接地ケーブル切替回路、
１３，１３Ａ，１３Ａ１，１３Ａ２，１３Ｂ，１３Ｂ１，１３Ｂ２  イコライジング回路、
１４  イコライジング制御部、１５  通信媒体判定回路、
１６，１７，１７Ａ，１７Ｂ，１７Ｃ  ケーブル接続コネクタ、
１７ａ，１７ｂ，１７ｃ  端子、２０  変復調部、２１  アナログ送受信回路、
２２  ケーブル接続コネクタ、２３  変調／復調処理部、
１００，２００，３００，４００  ケーブル通信システム、
Ｃ１１〜Ｃ１ｎ，Ｃ２１〜Ｃ２ｎ，Ｃ３１〜Ｃ３ｎ，Ｃ４１〜Ｃ４ｎ  コンデンサ、
Ｌ１１〜Ｌ１ｎ，Ｌ２１〜Ｌ２ｎ  リアクタンス、
Ｓ１７Ａ１〜Ｓ１７Ａ３，Ｓ１７Ｂ１〜Ｓ１７Ｂ２，Ｓ１７Ｃ１〜Ｓ１７Ｃ２，Ｓ１７Ｄａ〜Ｓ１７Ｄｄ，Ｓ１１〜Ｓ１ｎ，Ｓ２１〜Ｓ２ｎ，Ｓ３１〜Ｓ３ｎ，Ｓ４１〜Ｓ４ｎ，Ｓ５１〜Ｓ５ｎ，Ｓ６１〜Ｓ６ｎ  スイッチ。
【図１】
2018113608.tif 000003
【図２】
2018113608.tif 000004
【図３】
2018113608.tif 000005
【図４】
2018113608.tif 000006
【図５】
2018113608.tif 000007
【図６】
2018113608.tif 000008
【図７】
2018113608.tif 000009
【図８】
2018113608.tif 000010
【図９】
2018113608.tif 000011
【図１０】
2018113608.tif 000012
【図１１】
2018113608.tif 000013
【図１２】
2018113608.tif 000014
【図１３】
2018113608.tif 000015
【図１４】
2018113608.tif 000016
【図１５】
2018113608.tif 000017
【図１６】
2018113608.tif 000018