(57)【要約】【課題】少ない部材点数で構成することで装置の小型化を図りつつ、ペダルの特性を確実に生じさせるペダル装置を提供する。【解決手段】ペダル１１を有するレバー部材１２と、レバー部材１２の変位に伴って回動する回動部材２０と、回動部材２０とレバー部材１２との間で回動部材２０からレバー部材１２へ付勢力を付与する付勢部材３１と、を有し、付勢部材３１は、レバー部材１２と回動部材２０との間に懸架されるリンク部３１ａと、リンク部３１ａの長手方向に弾性力を付与する弾性部材３１ｂとを具備し、ペダル１１を押圧することにより、レバー部材１２が回動部材２０を回動させ、付勢部材３１の回動部材２０側の支持端部３１Ｂをレバー部材１２の変位方向と交差する方向に移動させることで、付勢部材３１によるレバー部材１２の付勢力を変化させることを特徴とする。【選択図】図１
2018013923.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ペダルを有するレバー部材と、
前記レバー部材の変位に伴って回動する回動部材と、
前記回動部材と前記レバー部材との間で前記回動部材から前記レバー部材へ付勢力を付与する付勢部材と、
を有し、
前記付勢部材は、前記レバー部材と前記回動部材との間に懸架されるリンク部と、前記リンク部の長手方向に弾性力を付与する弾性部材とを具備し、
前記ペダルを押圧することにより、前記レバー部材が前記回動部材を回動させ、前記付勢部材の前記回動部材側の支持端部を前記レバー部材の変位方向と交差する方向に移動させることで、前記付勢部材による前記レバー部材の付勢力を変化させる
ことを特徴とするペダル装置。
【請求項２】
前記レバー部材と前記回動部材との間に懸架されるリンク部材を有し、
前記リンク部材は、前記レバー部材の変位に伴って、前記回動部材を回動させる
ことを特徴とする請求項１に記載のペダル装置。
【請求項３】
前記付勢部材の前記リンク部は、前記レバー部材側の支持端部にて軸支され、
前記リンク部材は、前記レバー部材側の支持端部にて軸支され、
前記付勢部材の前記リンク部の前記支持端部と、前記リンク部材の前記支持端部とは、それぞれの支持軸が同一軸線上にある
ことを特徴とする請求項２に記載のペダル装置。
【請求項４】
前記付勢部材は、前記回動部材側の前記支持端部にて軸支され、
前記リンク部材は、前記回動部材側の支持端部にて軸支され、
前記付勢部材の前記レバー部材に対する付勢力の特性は、前記支持端部の支持軸と前記回動部材の回動軸との距離、前記支持端部の支持軸と前記回動部材の前記回動軸との距離、前記回動部材の前記回動軸と前記付勢部材の前記回動部材側の前記支持端部とを結ぶ線が鉛直方向となす角、及び、前記回動部材の前記回動軸と前記リンク部材の前記回動部材側の前記支持端部とを結ぶ線が鉛直方向となす角、を調整することで異ならせる
ことを特徴とする請求項２又は請求項３に記載のペダル装置。
【請求項５】
前記回動部材は、ピニオンギヤであり、
前記リンク部材の前記回動部材側の支持端部には、前記ピニオンギヤと噛合うラックギヤが形成される
ことを特徴とする請求項２乃至請求項４のいずれか１項に記載のペダル装置。
【請求項６】
前記リンク部材の前記レバー部材側の前記支持端部が所定方向に移動可能となるように規制する移動規制部が形成され、
前記レバー部材は、前記移動規制部の所定方向に沿って前記リンク部材の前記レバー部材側の前記支持端部を操作する操作部材を具備する
ことを特徴とする請求項３乃至請求項５のいずれか１項に記載のペダル装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、操作者によるペダルの踏込動作によって操作対象を操作するためのペダル装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両のクラッチペダル等のように、操作者によるペダルの踏込動作によって操作対象を操作するためのペダル装置がある。ペダル装置のうち、特に、マニュアルトランスミッションに用いられるクラッチペダル装置においては、踏込ストロークに対して踏込荷重が独特の変化をする特性（ドロップオフ特性）がある。ドロップオフ特性とは、操作者がペダルを踏み込み、踏込荷重が最大値になる踏込ストロークの位置にした後、さらに踏込ストロークを増加させると、踏込荷重が減少するという特性である。
【０００３】
ドロップオフ特性を有するクラッチペダル装置として、例えば、ダイヤフラムスプリングを用いてクラッチペダル装置にドロップオフ特性を付与するもの（例えば、特許文献１）がある。しかし、板バネ状のダイヤフラムスプリングは、金属をコイル状に巻いた形状のスプリングと比較して大きいため、装置全体の大型化につながる問題がある。
【０００４】
このため、クラッチペダルの位置を復元させるための第１スプリングの他に、ターンオーバー特性を有するような構成の第２スプリングを配設するものがある（例えば、特許文献２参照）。この場合、第２スプリングは、所定のストロークまではクラッチペダルの位置を復元方向の力を付与するとともに、当該所定のストローク以降は踏力を補佐する方向の力を付与する。なお、スプリングは線形のスプリングを用いる場合もある。
【０００５】
しかしながら、いずれにしても、複数のスプリングを用いることで部材点数が多くなり、装置の大型化という問題は残ることになる。また、複数のスプリングを用いることで、弾性部材相互間のペダルへの作用構造が複雑になり、ペダル装置に特有の特性を生じさせることが困難な場合もある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平８−２８４９７５号公報
【特許文献２】特開２０１４−６５４５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は上述の点に鑑みてなされたものでありその目的は、少ない部材点数で構成することで装置の小型化を図りつつ、ペダルの特性を確実に生じさせるペダル装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するため本発明にかかるペダル装置は、ペダル（１１）を有するレバー部材（１２）と、レバー部材（１２）の変位に伴って回動する回動部材（２０）と、回動部材（２０）とレバー部材（１２）との間で回動部材（２０）からレバー部材（１２）へ付勢力を付与する付勢部材（３１）と、を有し、付勢部材（３１）は、レバー部材（１２）と回動部材（２０）との間に懸架されるリンク部（３１ａ）と、リンク部（３１ａ）の長手方向に弾性力を付与する弾性部材（３１ｂ）とを具備し、ペダル（１１）を押圧することにより、レバー部材（１２）が回動部材（２０）を回動させ、付勢部材（３１）の回動部材（２０）側の支持端部（３１Ｂ）をレバー部材（１２）の変位方向と交差する方向に移動させることで、付勢部材（３１）によるレバー部材（１２）の付勢力を変化させることを特徴とする。
【０００９】
この構成により、ペダル（１１）を押圧するとレバー部材（１２）と回動部材（２０）との距離が変化するため、付勢部材（３１）の弾性部材（３１ｂ）の長さが変化し、弾性による付勢力が変化する。また、回動部材（２０）が回動することで、付勢部材（３１）のリンク部（３１ａ）の支持端部（３１Ｂ）をレバー部材（１２）の変位方向と交差する方向に移動させ、レバー部材（１２）の変位方向と付勢部材（３１）の付勢方向との関係を変化させることとなる。これにより、付勢部材（３１）が所定位置となるまでは付勢力が増加し、当該所定位置を超えると付勢力が減少するという特性（ターンオーバー特性）を、付勢部材（３１）に付与することができる。
【００１０】
また、弾性部材を１つのみ用いることでこの構成とすることができる。よって、少ない部材点数構成することができるため、装置の小型化を図ることができる。また、弾性部材を１つのみ用いるため、ペダル（１１）への作用を生じる部材を限定することができ、ペダルの特性を確実に生じさせることができる。
【００１１】
また、上述のペダル装置において、レバー部材（１２）と回動部材（２０）との間に懸架されるリンク部材（３２）を有し、リンク部材（３２）は、レバー部材（１２）の変位に伴って、回動部材（２０）を回動させることを特徴としてもよい。
【００１２】
このように、レバー部材（１２）と回動部材（２０）との間に長尺のリンク部材（３２）があることにより、レバー部材（１２）と回動部材（２０）との距離が離れていても、ペダル（１１）からレバー部材（１２）に対する押圧力がリンク部材（３２）を介して回動部材（２０）に伝達されることとなる。こうして、レバー部材（１２）から回動部材（２０）へ押圧力を確実に伝達することができる。
【００１３】
また、上述のペダル装置において、付勢部材（３１）のリンク部（３１ａ）は、レバー部材（１２）側の支持端部（３１Ａ）にて軸支され、リンク部材（３２）は、レバー部材（１２）側の支持端部（３２Ａ）にて軸支され、付勢部材（３１）のリンク部（３１ａ）の支持端部（３１Ａ）と、リンク部材（３２）の支持端部（３２Ａ）とは、それぞれの支持軸（３１Ａｘ，３２Ａｘ）が同一軸線上にあることを特徴としてもよい。
【００１４】
このように、付勢部材（３１）のリンク部（３１ａ）側の支持端部（３１Ａ）の支持軸（３１Ａｘ）と、リンク部材（３２）のレバー部材（１２）側の支持端部（３２Ａ）の回動中心軸（３２Ａｘ）とを、同一軸線上にあるように配置することで、リンク部材（３２）の可動域とリンク部（３１ａ）の可動域とを軸線方向において重ねることができる。これにより、省スペース化を実現することができる。
【００１５】
また、上述のペダル装置において、付勢部材（３１）は、回動部材（２０）側の支持端部（３１Ｂ）にて軸支され、リンク部材（３２）は、回動部材（２０）側の支持端部（３２Ｂ）にて軸支され、付勢部材（３１）のレバー部材（１２）に対する付勢力の特性は、支持端部（３１Ｂ）の支持軸（３１Ｂｘ）と回動部材（２０）の回動軸（２０ｘ）との距離（ｒ１）、支持端部（３２Ｂ）の支持軸（３２Ｂｘ）と回動部材（２０）の回動軸（２０ｘ）との距離（ｒ２）、回動部材（２０）の回動軸（２０ｘ）と付勢部材（３１）の回動部材（２０）側の支持端部（３１Ｂ）とを結ぶ線が鉛直方向となす角（α）、及び、回動部材（２０）の回動軸（２０ｘ）とリンク部材（３２）の回動部材（２０）側の支持端部（３２Ｂ）とを結ぶ線が鉛直方向となす角（β）、を調整することで異ならせることを特徴としてもよい。
【００１６】
このように、支持端部（３１Ｂ）の支持軸（３１Ｂｘ）と回動部材（２０）の回動軸（２０ｘ）との距離（ｒ１）、支持端部（３２Ｂ）の支持軸（３２Ｂｘ）と回動部材（２０）の回動軸（２０ｘ）との距離（ｒ２）、回動部材（２０）の回動軸（２０ｘ）と付勢部材（３１）の回動部材（２０）側の支持端部（３１Ｂ）とを結ぶ線が鉛直方向となす角（α）、及び、回動部材（２０）の回動軸（２０ｘ）とリンク部材（３２）の回動部材（２０）側の支持端部（３２Ｂ）とを結ぶ線が鉛直方向となす角（β）、のパラメータを調整するのみで、付勢部材（３１）のレバー部材（１２）に対する付勢力の特性を異ならせることができる。すると、ペダル装置の特性を所望のものとすることが容易となり、容易に所望のドロップオフ特性を創り出すことができる。
【００１７】
また、上述のペダル装置において、回動部材（２０）は、ピニオンギヤ（２０Ｇ）であり、リンク部材（３２）の回動部材（２０）側の支持端部（３１Ｂ）には、ピニオンギヤ（２０Ｇ）と噛合うラックギヤ（３１Ｇ）が形成されることを特徴としてもよい。
【００１８】
このように、回動部材（２０）の外周にピニオンギヤ（２０Ｇ）を形成して、リンク部材（３２）の支持端部（３１Ｂ）にラックギヤ（３１Ｇ）を形成することとすると、リンク部材（３２）の支持端部（３１Ｂ）が、レバー部材（１２）に対してより直線的に移動することとなる。すると、ペダル（１１）の押圧力に対して、付勢部材（３１）の付勢力の応答性が高くなる。
【００１９】
また、上述のペダル装置において、リンク部材（３２）のレバー部材（１２）側の支持端部（３２Ａ）が所定方向に移動可能となるように規制する移動規制部（４０）が形成され、レバー部材（１２）は、移動規制部（４０）の所定方向に沿ってリンク部材（３２）のレバー部材（１２）側の支持端部（３２Ａ）を操作する操作部材（１２ａ）を具備することを特徴としてもよい。
【００２０】
このように、レバー部材（１２）が操作部材（１２ａ）を具備し、操作部材（１２ａ）にリンク部材（３２）の支持端部（３２Ａ）を有する構成とし、且つ移動規制部（４０）が形成されることとすれば、リンク部材（３２）の支持端部（３２Ａ）の移動方向を所定方向に限定することができる。  
なお、上記の括弧内の符号は、後述する実施形態の対応する構成要素の符号を本発明の一例として示したものである。
【発明の効果】
【００２１】
本発明にかかるペダル装置によれば、少ない部材点数で構成することで装置の小型化を図りつつ、ペダルの特性を確実に生じさせることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】第１実施形態に係るペダル装置の全体図であり、（ａ）が側面図、（ｂ）が上面図である。
【図２】ペダル装置の動作を説明する図であり、（ａ）がペダル押圧前、（ｂ）がペダル押圧後の状態を示す図である。
【図３】ペダル踏込量がない初期状態の説明図である。
【図４】ペダル踏込量を増加させペダル踏力が最大となる状態の説明図である。
【図５】ペダル踏込量をさらに増加させてペダル踏力が減少する状態の説明図である。
【図６】ペダル踏力特性を調整する場合の説明図であり、（ａ）がペダル踏力特性の調整に関するペダル装置の構成説明図で、（ｂ）がペダル踏力特性を調整した場合の特性曲線を示すグラフである。
【図７】他の実施形態に係るペダル装置を示す図であり、（ａ）が回動部材にピニオンギヤを付帯した構成で、（ｂ）が付勢部材及びリンク部材の支持端部を水平方向に移動させる構成で、（ｃ）が（ａ）及び（ｂ）の構成を併存させた構成である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
〔第１実施形態〕
以下、添付図面を参照して本発明の第１実施形態を詳細に説明する。図１は、第１実施形態に係るペダル装置１の全体図であり、（ａ）が側面図、（ｂ）が上面図である。図１は、ペダル装置１の構造を模式的に表したものである。このため、ペダル装置１の動作と直接関係する部材については、適宜省略して表している。
【００２４】
図１（ａ）に示すように、本実施形態のペダル装置１は、クラッチペダル１０と、クラッチペダル１０の変位に伴って回動する回動部材２０と、クラッチペダル１０と回動部材２０とをつなぐ付勢部材３１及びリンク部材３２と、を有する。なお、本実施形態では、ペダル装置１として、車両のクラッチペダルに適用する例を示しているが、ブレーキ等、他のペダル装置に適用してもよい。以下、各部を詳細に説明する。
【００２５】
クラッチペダル１０は、ペダル１１を有するレバー部材１２にて構成される。ペダル１１は、操作者が踏むことで押圧力（ペダル踏力）をレバー部材１２に対して伝達する。ペダル１１は、レバー部材１２において、レバー回動軸１２ｘに対して反対側端部に配設される。
【００２６】
レバー部材１２は、ペダル１１からの押圧力をリンク部材３２を介して回動部材２０に伝達する。レバー部材１２は、ペダル装置１の筐体Ｃに軸支されるレバー回動軸１２ｘを有する。これにより、レバー部材１２は、ペダル１１を押圧することにより、レバー回動軸１２ｘを中心に、回動部材２０に近づく方向へと変位する。一方、レバー部材１２には、不図示の弾性部材が付帯されることで、ペダル踏力と反対方向への復元力が付与される。これにより、レバー部材１２は、ペダル１１が押圧されなくなると、レバー回動軸１２ｘを中心に、回動部材２０から遠ざかる方向へと変位する。
【００２７】
回動部材２０は、回動部材本体２０Ｃと、回動部材本体２０Ｃから延設される付勢部材支持アーム２１及びリンク部材支持アーム２２とを有する。付勢部材支持アーム２１は、付勢部材３１の支持端部３１Ｂを回動可能に支持する支持軸３１Ｂｘを保持する。また、リンク部材支持アーム２２は、リンク部材３２の支持端部３２Ｂを回動可能に支持する支持軸３２Ｂｘを保持する。回動部材本体２０Ｃは、ペダル装置１の筐体Ｃに取り付けられ、付勢部材支持アーム２１とリンク部材支持アーム２２とを所定の角度に保ったまま、回動軸２０ｘを中心に回動する。
【００２８】
付勢部材３１は、回動部材２０とレバー部材１２との間に懸架されるリンク部３１ａと、リンク部３１ａの長手方向に弾性力を付与する弾性部材３１ｂとを具備する。本実施形態においては、レバー部材１２側のリンク部３１ａと回動部材２０側のリンク部３１ａの間に、弾性部材３１ｂが配設されている。そして、弾性部材３１ｂが長手方向に縮められることで、回動部材２０からレバー部材１２へ付勢力を付与する。
【００２９】
また、図１（ｂ）に示すように、付勢部材３１のリンク部３１ａは、レバー部材１２側の支持端部３１Ａが支持軸３１Ａｘにて軸支され、回動部材２０側の支持端部３１Ｂが支持軸３１Ｂｘにて軸支される。支持端部３１Ａ及び支持端部３１Ｂは、支持軸３１Ａｘ及び支持軸３１Ｂｘと接する内周面に、滑り軸受を配設する。これにより、支持端部３１Ａ及び支持端部３１Ｂが支持軸３１Ａｘ及び支持軸３１Ｂｘを回動中心軸として回動し、リンク部３１ａの姿勢を変える。
【００３０】
リンク部材３２は、レバー部材１２と回動部材２０との間に懸架され、レバー部材１２の変位に伴う押圧力を回動部材２０に伝達し、回動部材２０を回動させる。図１（ｂ）に示すように、リンク部材３２は、レバー部材１２側の支持端部３２Ａが支持軸３２Ａｘにて軸支され、回動部材２０側の支持端部３２Ｂが支持軸３２Ｂｘにて軸支される。支持端部３２Ａ及び支持端部３２Ｂは、支持軸３２Ａｘ及び支持軸３２Ｂｘと接する内周面に、滑り軸受を配設する。これにより、支持端部３２Ａ及び支持端部３２Ｂが支持軸３２Ａｘ及び支持軸３２Ｂｘを回動中心軸として回動し、リンク部材３２の姿勢を変える。
【００３１】
なお、図１（ｂ）に示すように、本実施形態においては、付勢部材３１のリンク部３１ａの支持端部３１Ａの支持軸３１Ａｘと、リンク部材３２の支持軸３２Ａｘとは同一直線上にある。ただし、付勢部材３１とリンク部材３２は、レバー部材１２の変位に伴って移動すればよいため、必ずしも支持軸３１Ａｘと支持軸３２Ａｘとは同一直線上になくともよい。
【００３２】
上記構成のペダル装置１において、ペダル１１が踏まれた場合のペダル装置１の動作を説明する。図２は、ペダル装置１の動作を説明する図であり、（ａ）がペダル１１押圧前、（ｂ）がペダル１１押圧後の状態を示す図である。
【００３３】
図２（ａ）に示すように、ペダル１１の押圧前は、レバー部材１２からリンク部材３２を通じて押圧力の伝達がなく、回動部材２０も回動していない。この場合、付勢部材３１の全長は自然長Ｌａであり、弾性部材３１ｂが縮められていない状態であるため、弾性部材３１ｂによる弾性力、つまり付勢部材３１による付勢力は生じていない。
【００３４】
図２（ｂ）に示すように、操作者がペダル１１を踏むと、ペダル踏力Ｆ１がレバー部材１２にトルクを生じさせ、レバー回動軸１２ｘを中心としてレバー部材１２が回動する。レバー部材１２の回動方向は図中反時計回り（Ｒ１方向）である。ここで、リンク部材３２の支持端部３２Ａはレバー部材１２に配設されているため、支持端部３２Ａは図中右方向に変位する。そして、支持端部３２Ａが右方向に変位したことで、リンク部材３２は右方向に移動し、リンク部材３２の回動部材２０側の支持端部３２Ｂも右方に移動する。このとき、リンク部材３２は、支持端部３２Ｂを介して支持軸３２Ｂｘを右方に押圧力Ｆ２にて押圧する。
【００３５】
リンク部材３２により支持軸３２Ｂｘが押圧されると、支持軸３２Ｂｘを保持するリンク部材支持アーム２２が、回動部材２０の回動部材本体２０Ｃを、回動軸２０ｘを回転中心として、図中反時計回り（Ｒ２方向）に回動させる。これに伴い、回動部材本体２０Ｃと一体に配設される付勢部材支持アーム２１も、図中反時計回り（Ｒ２方向）に回動する。すると、付勢部材３１の回動部材２０側の支持端部３１Ｂは、レバー部材１２の変位方向（図中右方向）と交差する方向（図中下方向）に移動することとなる。
【００３６】
このとき、付勢部材３１のリンク部３１ａのレバー部材１２に対する姿勢が変化することで、リンク部３１ａに挟持されている弾性部材３１ｂの長さが長手方向に変化する。これにより、弾性部材３１ｂによる弾性力が変化することで、付勢部材３１によるレバー部材１２の付勢力を変化させる。
【００３７】
本実施形態においては、ペダル１１押圧前の付勢部材３１の長手方向の長さはＬａであるのに対し（図２（ａ）参照）、ペダル１１押圧後の付勢部材３１の長手方向の長さはＬｂ（＜Ｌａ）と、短くなっている（図２（ｂ）参照）。これについて詳しく説明する。
【００３８】
すなわち、ペダル１１押圧により、レバー部材１２と一体の支持軸３１Ａｘに軸支される支持端部３１Ａは、図中右方向に移動することで、回動部材２０に近づくことになる。一方、回動部材２０の回動部材本体２０Ｃの図中反時計回りに回動することにより、付勢部材支持アーム２１も図中反時計回りに回動し、付勢部材支持アーム２１の先端に軸支される支持端部３１Ｂは、レバー部材１２側に近づくことになる。この結果、付勢部材３１の全長は、長さＬａから長さＬｂに縮む。
【００３９】
このように、付勢部材３１の全長を変化させることにより、付勢部材３１の弾性部材３１ｂが、ペダル１１の踏込量またはレバー部材１２の左右方向の変位に応じた弾性力を発生させ、これが図２（ｂ）における左方への付勢力Ｆ３となる。これにより、操作者は、ペダル１１を踏込むことにより、付勢部材３１からの付勢力を感じることになる。
【００４０】
次に、本実施形態のペダル装置１の踏込特性（ドロップオフ特性）を、ペダル装置１の状態を示しつつ、図３乃至図５を用いて詳細に説明する。図３は、ペダル１１踏込量がない初期状態の説明図である。図４は、ペダル１１踏込量を増加させペダル踏力が最大となる状態の説明図である。図５は、ペダル１１踏込量をさらに増加させてペダル踏力が減少する状態の説明図である。図３乃至図５のいずれにおいても、（ａ）がペダル装置１の側面図で、（ｂ）が特性曲線上における各状態の位置を示すグラフである。
【００４１】
ここで、各図の（ｂ）のグラフは、横軸をペダル変位量（ペダルストローク）とし、縦軸をペダル踏力としている。ここで、ペダル踏力とは、ペダル１１に対する付勢部材３１からの付勢力である（図２（ｂ）のＦ３参照）。なお、各図の（ｂ）に示すペダル装置１のペダル踏力の特性曲線の形は、ペダル装置１の構成に応じて固有の形となる。図３乃至図５におけるペダル装置１の構成は同一であるため、ペダル踏力特性の特性曲線の形は、いずれも同一である。
【００４２】
図３（ａ）に示すように、ペダル１１踏込量がない初期状態においては、ペダル変位量が０である。この場合、レバー部材１２及びこれと一体に動くリンク部材３２の支持端部３２Ａの変位がない。すると、付勢部材３１の弾性部材３１ｂの変位もなく、弾性部材３１ｂによるレバー部材１２に対する付勢力も生じない。これにより、図３（ｂ）に示すように、ペダル踏力は０である。
【００４３】
図４（ａ）に示すように、ペダル１１踏込量を増加させると、レバー部材１２及びこれと一体に動くリンク部材３２の支持端部３２Ａが回動部材２０に近づく側に変位する。すると、リンク部材３２の支持端部３２Ａの変位に伴い、支持端部３２Ｂが変位し、当該支持端部３２Ｂの変位が、回動部材２０の回動部材本体２０Ｃを図中反時計回りに回動させる。これにより、付勢部材３１の支持端部３１Ｂが回動軸２０ｘを中心に図中反時計回りに移動し、付勢部材３１の支持端部３１Ｂがレバー部材１２に近づく方向へ移動するため、付勢部材３１の全長が短くなっていく。これにより、弾性部材３１ｂも圧縮されることとなるため、図４（ｂ）に破線矢印で示すように、ペダル踏力が大きくなっていく。
【００４４】
図５（ａ）に示すように、図４の状態からペダル１１踏込量をさらに増加させると、レバー部材１２及びこれと一体に動くリンク部材３２の支持端部３２Ａが回動部材２０に更に近づく側に変位する。すると、リンク部材３２の支持端部３２Ａの変位に伴い、支持端部３２Ｂが変位し、当該支持端部３２Ｂの変位が、回動部材２０の回動部材本体２０Ｃを図中反時計回りに更に回動させる。すると、上述と同様、付勢部材３１の支持端部３１Ｂが回動軸２０ｘを中心に図中反時計回りに移動する。
【００４５】
ここで、図５（ａ）の状態においては、レバー部材１２と一体に動く支持軸３１Ａｘと回動部材２０の回動軸２０ｘとを結ぶ線ＬＨよりも、付勢部材３１の支持端部３１Ｂが下方になる位置まで移動している。この場合、付勢部材３１の支持端部３１Ｂは、図中左右方向において、レバー部材１２から遠ざかる方向へ移動することになる。すると、付勢部材３１の支持端部３１Ａから支持端部３１Ｂまでの距離が遠くなり、付勢部材３１の全長が長くなっていく。これにより、弾性部材３１ｂの圧縮が徐々に解除されることとなるため、図５（ｂ）に破線矢印で示すように、ペダル踏力が小さくなっていく。
【００４６】
このように、ペダル装置１は、レバー部材１２と回動部材２０との間に、付勢部材３１とリンク部材３２とを、所定の角度を空けて懸架することで、ペダル装置１のペダル踏込量に伴うペダル踏力に、所定の特性（ドロップオフ特性）を付与する。なお、本実施形態では、付勢部材３１のリンク部３１ａが、付勢部材支持アーム２１と同一直線上に並んだ位置（所定位置）となった場合を境に、弾性部材３１ｂの付勢力の増加量が変化する。具体的には、リンク部３１ａが所定位置になる前は、回動部材２０の回動により、付勢部材３１の付勢力が徐々に増加していく。一方、リンク部３１ａが所定位置になった後は、回動部材２０の回動により、付勢部材３１の付勢力が徐々に減少していく。この特性を、ターンオーバー特性と呼び、上記所定位置をターンオーバー位置という。
【００４７】
本実施形態のペダル装置１の構成によれば、上述のように、図３乃至図５の（ｂ）のグラフで示す特性曲線を有することとなる。しかしながら、ペダル装置１の具体的構成を変更することにより、特性曲線の形を調整することができる。図６は、ペダル踏力特性を調整する場合の説明図であり、（ａ）がペダル踏力特性の調整に関するペダル装置の構成説明図で、（ｂ）がペダル踏力特性を調整した場合の特性曲線を示すグラフである。
【００４８】
ペダル踏力特性は、図６に示す、付勢部材３１の支持軸３１Ｂｘと回動部材２０の回動軸２０ｘとの距離ｒ１、リンク部材３２の支持軸３２Ｂｘと回動部材２０の回動軸２０ｘとの距離ｒ２、回動部材２０の回動軸２０ｘと付勢部材３１の回動部材２０側の支持端部３１Ｂとを結ぶ線が鉛直方向となす角α、回動部材２０の回動軸２０ｘとリンク部材３２の回動部材２０側の支持端部３２Ｂとを結ぶ線が鉛直方向となす角β、とを異ならせることで、調整することができる。具体的に、付勢部材支持アーム２１の長さや付勢部材支持アーム２１の回動部材本体２０Ｃに対する取付角度を変更したり、リンク部材支持アーム２２の長さやリンク部材支持アーム２２の回動部材本体２０Ｃに対する取付角度を変更することで、ペダル踏力特性を調整することが可能である。
【００４９】
この状態で、ペダル踏力特性の特性曲線の形は、角α、角β、距離ｒ１、距離ｒ２との相互関係で決定される。例えば、角αに関しては、ペダル装置１の構成よりも角αを大きくすると、ペダル装置１の特性曲線と比較して、より少ないペダル変位量で特性曲線のピークが出ることとなる（特性曲線Ａ参照）。一方、ペダル装置１の構成よりも角αを小さくすると、ペダル装置１の特性曲線と比較して、より多くのペダル変位量で特性曲線のピークが出ることとなる（特性曲線Ｂ及び特性曲線Ｃ参照）。
【００５０】
以上説明したように、本実施形態によれば、クラッチペダル１０のペダル１１を押圧するとレバー部材１２と回動部材２０との距離が変化するため、付勢部材３１の弾性部材３１ｂの長さが変化し、弾性による付勢力が変化する。また、回動部材２０が回動することで、付勢部材３１のリンク部３１ａの支持端部３１Ｂをレバー部材１２の変位方向と交差する方向に移動させ、レバー部材１２の変位方向と付勢部材３１の付勢方向との関係を変化させることとなる。これにより、付勢部材３１が所定位置となるまでは付勢力が増加し、当該所定位置を超えると付勢力が減少するという特性（ターンオーバー特性）を、付勢部材３１に付与することができる。また、本実施形態によれば、弾性部材を１つのみ用いることでこの構成とすることができる。よって、少ない部材点数構成することができるため、装置の小型化を図ることができる。また、弾性部材を１つのみ用いるため、ペダル１１への作用を生じる部材を限定することができ、ペダルの特性を確実に生じさせることができる。
【００５１】
また、本実施形態のペダル装置１においては、レバー部材１２と回動部材２０との間に長尺のリンク部材３２がある。これにより、レバー部材１２と回動部材２０との距離が離れていても、ペダル１１からレバー部材１２に対する押圧力がリンク部材３２を介して回動部材２０に伝達されることとなる。こうして、レバー部材１２から回動部材２０へ押圧力を確実に伝達することができる。
【００５２】
また、本実施形態のペダル装置１においては、付勢部材３１のリンク部３１ａ側の支持端部３１Ａの支持軸３１Ａｘと、リンク部材３２のレバー部材１２側の支持端部３２Ａの支持軸３２Ａｘとを、同一軸線上にあるように配置している。これにより、リンク部材３２の可動域とリンク部３１ａの可動域とを軸線方向において重ねることができる。これにより、省スペース化を実現することができる。
【００５３】
また、本実施形態のペダル装置１においては、回動軸２０ｘと付勢部材３１の回動部材２０側の支持端部３１Ｂとを結ぶ線が鉛直方向となす角αを調整するのみで、付勢部材３１のレバー部材１２に対する付勢力の特性を異ならせる。これにより、ペダル装置１の特性を所望のものとすることが容易となり、容易に所望のドロップオフ特性を創り出すことができる。
【００５４】
〔他の実施形態〕
次に、本発明の他の実施形態について説明する。なお、他の実施形態の説明及び対応する図面においては、第１実施形態と同一又は相当する構成部分には同一符号を付し、以下ではその部分の詳細な説明を省略する。また、以下で説明する事項以外の事項については、第１実施形態と同様である。
【００５５】
図７は、他の実施形態に係るペダル装置２，３，４を示す図であり、（ａ）が回動部材２０にピニオンギヤ２０Ｇを付帯した構成で、（ｂ）が付勢部材３１及びリンク部材３２の支持端部を水平方向に移動させる構成で、（ｃ）が（ａ）及び（ｂ）の構成を併存させた構成である。
【００５６】
第１実施形態のペダル装置１では、回動部材２０において、付勢部材３１及びリンク部材３２の支持端部を有するアームを有する構成としたが、これに限るものではない。例えば、図７（ａ）に示すように、回動部材２０を、回動部材本体２０Ｃの周囲にギヤのあるピニオンギヤ２０Ｇとしたペダル装置２としてもよい。この場合、付勢部材３１の回動部材２０側の支持端部３１Ｂには、ピニオンギヤ２０Ｇと噛合うラックギヤ３１Ｇが形成される。また、リンク部材３２の回動部材２０側の支持端部３２Ｂには、ピニオンギヤ２０Ｇと噛合うラックギヤ３２Ｇが形成される。
【００５７】
このように、回動部材２０の外周にピニオンギヤ２０Ｇを形成して、リンク部材３２の支持端部３１Ｂにラックギヤ３１Ｇを形成することとすると、リンク部材３２の支持端部３１Ｂが、レバー部材１２に対してより直線的に移動することとなる。すると、ペダル１１の押圧力に対して、付勢部材３１の付勢力の応答性が高くなる。
【００５８】
また、第１実施形態のペダル装置１では、付勢部材３１の支持端部３１Ａ及びリンク部材３２の支持端部３２Ａは、レバー部材１２上にあったが、これに限るものでもない。例えば、図７（ｂ）に示すように、レバー部材１２に、付勢部材３１及びリンク部材３２側に突出する操作部材１２ａを付帯する一方で、操作部材１２ａを所定方向にのみ移動するように規制する移動規制部４０を形成したペダル装置３としてもよい。この場合、操作部材１２ａの回動部材２０側には、付勢部材３１及びリンク部材３２の、レバー部材１２側の支持端部３１Ａ，３２Ａを固定する。これにより、付勢部材３１の支持端部３１Ａ及びリンク部材３２の支持端部３２Ａは、所定方向（本実施形態では図中左右方向）に沿って移動可能となる。このような構成とすれば、リンク部材３２の支持端部３２Ａの移動方向を所定方向に限定することができる。
【００５９】
また、図７（ｃ）に示すように、回動部材２０にピニオンギヤ２０Ｇがある構成とし、付勢部材３１及びリンク部材３２の回動部材２０側を、ラックギヤ３１Ｇ及びラックギヤ３２Ｇがある構成とし、付勢部材３１及びリンク部材３２のレバー部材１２側を、操作部材１２ａがある構成とし、操作部材１２ａの移動を移動規制部４０が規制する構成としたペダル装置４としてもよい。
【００６０】
以上、本発明の実施形態を説明したが、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲、及び明細書と図面に記載された技術的思想の範囲内において種々の変形が可能である。
【符号の説明】
【００６１】
１，２，３，４…ペダル装置
１０…クラッチペダル
１１…ペダル
１２…レバー部材
１２ａ…操作部材
１２ｘ…レバー回動軸
２０…回動部材
２０Ｃ…回動部材本体
２０Ｇ…ピニオンギヤ
２０ｘ…回動軸
２１…付勢部材支持アーム
２２…リンク部材支持アーム
３１…付勢部材
３１ａ…リンク部
３１ｂ…弾性部材
３１Ａ…支持端部
３１Ａｘ…支持軸
３１Ｂ…支持端部
３１Ｂｘ…支持軸
３１Ｇ…ラックギヤ
３２…リンク部材
３２Ａ…支持端部
３２Ａｘ…支持軸
３２Ｂ…支持端部
３２Ｂｘ…支持軸
３２Ｇ…ラックギヤ
４０…移動規制部
Ｃ…筐体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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