(57)【要約】      （修正有）【課題】コネクタの体積を過度に増大させることなく、２つの隣接するコンタクト列間の共振を低減または除去するコネクタを提供する。【解決手段】２つの隣接するコンタクト列は、第１の方向に配置され、少なくとも１対の高速差動信号コンタクトを含む。２つの隣接するコンタクト列内の任意の２つの対応するコンタクトは、２つの隣接するコンタクト列間の共振を抑制するように、第１の方向に所定の距離をあけて少なくとも部分的に互い違いに配置される。所定の距離は、各コンタクト列内の２つの隣接するコンタクト間のコンタクトピッチの１．２０〜１．８０倍になるように設定される。２つの隣接するコンタクト列内の任意の２つの対応するコンタクトは、所定の距離をあけて少なくとも部分的に互い違いに配置され、それによって、コネクタの体積を過度に増大させることなく、２つの隣接するコンタクト列間の共振を低減または除去する。【選択図】図５
2018067544.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
絶縁体と、
前記絶縁体内に保持された少なくとも２つのコンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）とを備え、２つの隣接するコンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）のうちの一方の列のコンタクトが、前記２つの隣接するコンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）のうちの他方の列のコンタクトにそれぞれ対応するように配置され、各コンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）が、第１の方向（Ｙ）に配置され、少なくとも１対の高速差動信号コンタクト（Ｓ、Ｓ）を備え、
前記２つの隣接するコンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）内の任意の２つの対応するコンタクトが、前記２つの隣接するコンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）間の共振を抑制するように、第１の方向（Ｙ）に所定の距離をあけて少なくとも部分的に互い違いに配置され、
前記所定の距離は、各コンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）内の２つの隣接するコンタクト間のコンタクトピッチ（Ｐ）の１．２０〜１．８０倍になるように設定されている、
コネクタ。
【請求項２】
前記所定の距離は、前記コンタクトピッチ（Ｐ）の１．３５〜１．６５倍になるように設定されている、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項３】
前記所定の距離は、前記コンタクトピッチ（Ｐ）の１．５倍になるように設定されている、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項４】
前記所定の距離は、理論上、前記２つの隣接するコンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）間の共振がゼロになるように設定されている、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項５】
各コンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）内の高速差動信号コンタクト（Ｓ、Ｓ）の各対のそれぞれの側に、接地コンタクト（Ｇ）を備える、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項６】
各コンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）内に少なくとも１対の低速差動信号コンタクト（Ｔ、Ｔ）を備え、各コンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）内の低速差動信号コンタクト（Ｔ、Ｔ）の各対のそれぞれの側に、接地コンタクト（Ｇ）を備える、請求項５に記載のコネクタ。
【請求項７】
各コンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）の各コンタクトが、その一方の端部に位置する溶接部分と、その他方の端部に位置するコンタクト部分と、前記溶接部分および前記コンタクト部分を接続するための接続部分とを備える、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項８】
前記２つの隣接するコンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）の任意の２つの対応するコンタクトの前記溶接部分、前記接続部分、および前記コンタクト部分はすべて、前記第１の方向（Ｙ）に前記所定の距離をあけて互い違いに配置されている、請求項７に記載のコネクタ。
【請求項９】
前記２つの隣接するコンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）の任意の２つの対応するコンタクトの前記溶接部分は、前記第１の方向（Ｙ）に前記所定の距離をあけて互い違いに配置され、
前記２つの隣接するコンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）の任意の２つの対応するコンタクトの前記コンタクト部分は、前記第１の方向（Ｙ）に互い違いに配置されていない、請求項７に記載のコネクタ。
【請求項１０】
前記２つの隣接するコンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）の任意の２つの対応するコンタクトの前記コンタクト部分は、前記第１の方向（Ｙ）に前記所定の距離をあけて互い違いに配置され、
前記２つの隣接するコンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）の任意の２つの対応するコンタクトの前記溶接部分は、前記第１の方向（Ｙ）に互い違いに配置されていない、請求項７に記載のコネクタ。
【請求項１１】
前記２つの隣接するコンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）の任意の２つの対応するコンタクトの前記部分はすべて、前記第１の方向（Ｙ）に前記所定の距離をあけてそれぞれ互い違いに配置されている、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項１２】
前記２つの隣接するコンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）の任意の２つの対応するコンタクトの一方の部分は、前記第１の方向（Ｙ）に前記所定の距離をあけて互い違いに配置され、他方の部分は、互い違いに配置されず、または前記所定の距離より小さい距離をあけて前記第１の方向（Ｙ）に互い違いに配置されている、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項１３】
各コンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）内の各コンタクトが、回路基板（１０）に溶接するように適合された溶接部分と、相手側コネクタ（２００’）と電気的に接触するように適合されたコンタクト部分と、前記溶接部分および前記コンタクト部分を接続するための接続部分とを備え、前記接続部分は、前記回路基板（１０）の表面に実質的に直交する第１の接続部分（１ａ、２ａ）と、前記回路基板（１０）の前記表面に実質的に平行する第２の接続部分とを備える、請求項１２に記載のコネクタ。
【請求項１４】
前記２つの隣接するコンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）の任意の２つの対応するコンタクトの前記第１の接続部分（１ａ、２ａ）および前記溶接部分は、前記第１の方向（Ｙ）に前記所定の距離をあけてそれぞれ互い違いに配置され、
前記２つの隣接するコンタクト列（Ｒ１、Ｒ２）の任意の２つの対応するコンタクトの前記第２の接続部分（１ｂ、２ｂ）および前記コンタクト部分は、互い違いに配置されず、または前記所定の距離より小さい距離をあけて前記第１の方向（Ｙ）に互い違いに配置されている、請求項１３に記載のコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、開示全体が参照により本明細書に組み込まれている、中国国家知識産権局に２０１６年１０月２１日に出願された中国特許出願第ＣＮ２０１６１０９１８０８８．４号の利益を主張する。
【０００２】
本開示の実施形態は、一般にコネクタに関し、詳細には、２列以上のコンタクト列を有するコネクタに関する。
【背景技術】
【０００３】
概して、２列以上のコンタクト列を有する既存のコネクタ（単に多列コネクタと呼ぶ）では、２つの隣接するコンタクト列間の共振（または列間共振と呼ぶ）は、コネクタの電気性能を制限する重要な要因である。２つの隣接するコンタクト列間の列間共振が強い場合、２つの隣接するコンタクト列間の周波数領域クロストークがピークに達し、時間領域の衝撃および他の問題を引き起こすことがある。したがって、隣接するコンタクト列間の共振をどのように低減または除去するかは、多列コネクタの設計中の重要な面になる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来技術では、コネクタの体積を低減させるために、２つの隣接するコンタクト列は一般に、比較的近くなるように設計され、その結果、２つの隣接するコンタクト列間に比較的強い電気的結合が生じ、その結果、２つの隣接するコンタクト列間に比較的強い共振が生じる。したがって、コネクタの体積を過度に増大させることなく、２つの隣接するコンタクト列間の共振を低減または除去することが必要とされる。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本開示は、コネクタの体積を過度に増大させることなく、２つの隣接するコンタクト列間の共振を低減または除去することができるコネクタを提供する。
【０００６】
本開示の一態様によれば、絶縁体と、絶縁体内に保持された少なくとも２つのコンタクト列とを備えるコネクタが提供される。２つの隣接するコンタクト列のうちの一方の列のコンタクトは、２つの隣接するコンタクト列のうちの他方の列のコンタクトにそれぞれ対応するように配置され、各コンタクト列は、第１の方向に配置され、少なくとも１対の高速差動信号コンタクトを備え、２つの隣接するコンタクト列内の任意の２つの対応するコンタクトは、２つの隣接するコンタクト列間の共振を抑制するように、第１の方向に所定の距離をあけて少なくとも部分的に互い違いに配置され、所定の距離は、各コンタクト列内の２つの隣接するコンタクト間のコンタクトピッチの１．２０〜１．８０倍になるように設定される。
【０００７】
本開示の例示的な実施形態によれば、所定の距離は、コンタクトピッチの１．３５〜１．６５倍になるように設定される。
【０００８】
本開示の例示的な実施形態によれば、所定の距離は、コンタクトピッチの１．５倍になるように設定される。
【０００９】
本開示の例示的な実施形態によれば、所定の距離は、理論上、２つの隣接するコンタクト列間の共振がゼロになるように設定される。
【００１０】
本開示の例示的な実施形態によれば、各コンタクト列内の高速差動信号コンタクトの各対のそれぞれの側に、接地コンタクトを備える。
【００１１】
本開示の例示的な実施形態によれば、各コンタクト列内に少なくとも１対の低速差動信号コンタクトを備え、各コンタクト列内の低速差動信号コンタクトの各対のそれぞれの側に、接地コンタクトを備える。
【００１２】
本開示の例示的な実施形態によれば、各コンタクト列の各コンタクトは、その一方の端部に位置する溶接部分と、その他方の端部に位置するコンタクト部分と、溶接部分およびコンタクト部分を接続するための接続部分とを備える。
【００１３】
本開示の例示的な実施形態によれば、２つの隣接するコンタクト列の任意の２つの対応するコンタクトの溶接部分、接続部分、およびコンタクト部分はすべて、第１の方向に所定の距離をあけて互い違いに配置される。
【００１４】
本開示の例示的な実施形態によれば、２つの隣接するコンタクト列の任意の２つの対応するコンタクトの溶接部分は、第１の方向に所定の距離をあけて互い違いに配置され、２つの隣接するコンタクト列の任意の２つの対応するコンタクトのコンタクト部分は、第１の方向に互い違いに配置されない。
【００１５】
本開示の例示的な実施形態によれば、２つの隣接するコンタクト列の任意の２つの対応するコンタクトのコンタクト部分は、第１の方向に所定の距離をあけて互い違いに配置され、２つの隣接するコンタクト列の任意の２つの対応するコンタクトの溶接部分は、第１の方向に互い違いに配置されない。
【００１６】
本開示の例示的な実施形態によれば、２つの隣接するコンタクト列の任意の２つの対応するコンタクトの部分はすべて、第１の方向に所定の距離をあけてそれぞれ互い違いに配置される。
【００１７】
本開示の例示的な実施形態によれば、２つの隣接するコンタクト列の任意の２つの対応するコンタクトの一方の部分は、第１の方向に所定の距離をあけて互い違いに配置され、他方の部分は、互い違いに配置されず、または所定の距離より小さい距離をあけて第１の方向に互い違いに配置される。
【００１８】
本開示の例示的な実施形態によれば、各コンタクト列内の各コンタクトは、回路基板に溶接するように適合された溶接部分と、相手側コネクタと電気的に接触するように適合されたコンタクト部分と、溶接部分およびコンタクト部分を接続する接続部分とを備え、接続部分は、回路基板の表面に実質的に直交する第１の接続部分と、回路基板の表面に実質的に平行する第２の接続部分とを備える。
【００１９】
本開示の例示的な実施形態によれば、２つの隣接するコンタクト列の任意の２つの対応するコンタクトの第１の接続部分および溶接部分は、第１の方向に所定の距離をあけてそれぞれ互い違いに配置され、２つの隣接するコンタクト列の任意の２つの対応するコンタクトの第２の接続部分およびコンタクト部分は、互い違いに配置されず、または所定の距離より小さい距離をあけて第１の方向に互い違いに配置される。
【００２０】
本開示の上記の様々な実施形態で、２つの隣接するコンタクト列内の任意の２つの対応するコンタクトは、所定の距離をあけて少なくとも部分的に互い違いに配置され、それによって、コネクタの体積を過度に増大させることなく、２つの隣接するコンタクト列間の共振を低減または除去する。
【００２１】
本開示の上記その他の特徴について、添付の図面を参照して説明する。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】コネクタに嵌合された相手側コネクタをも示す、本開示の一実施形態によるコネクタの概略斜視図である。
【図２】図１に示すコネクタの断面図である。
【図３】２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクト間の互い違いに配置された距離がコンタクトのコンタクトピッチの１．２倍である、図１に示すコネクタの２つの隣接するコンタクト列の平面図である。
【図４】２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクト間の互い違いに配置された距離がコンタクトのコンタクトピッチの１．３５倍である、図１に示すコネクタの２つの隣接するコンタクト列の平面図である。
【図５】２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクト間の互い違いに配置された距離がコンタクトのコンタクトピッチの１．５倍である、図１に示すコネクタの２つの隣接するコンタクト列の平面図である。
【図６】２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクト間の互い違いに配置された距離がコンタクトのコンタクトピッチの１．６５倍である、図１に示すコネクタの２つの隣接するコンタクト列の平面図である。
【図７】２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクト間の互い違いに配置された距離がコンタクトのコンタクトピッチの１．８倍である、図１に示すコネクタの２つの隣接するコンタクト列の平面図である。
【図８】２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクトが互い違いに配置されていない場合の図１に示すコネクタの２つの隣接する列間の周波数領域クロストークのグラフである。
【図９】２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクトがコンタクトのコンタクトピッチの１．２倍の距離をあけて互い違いに配置されている場合の図１に示すコネクタの２つの隣接する列間の周波数領域クロストークのグラフである。
【図１０】２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクトがコンタクトのコンタクトピッチの１．３５倍の距離をあけて互い違いに配置されている場合の図１に示すコネクタの２つの隣接する列間の周波数領域クロストークのグラフである。
【図１１】２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクトがコンタクトのコンタクトピッチの１．５倍の距離をあけて互い違いに配置されている場合の図１に示すコネクタの２つの隣接する列間の周波数領域クロストークのグラフである。
【図１２】２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクトがコンタクトのコンタクトピッチの１．６５倍の距離をあけて互い違いに配置されている場合の図１に示すコネクタの２つの隣接する列間の周波数領域クロストークのグラフである。
【図１３】２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクトがコンタクトのコンタクトピッチの１．８倍の距離をあけて互い違いに配置されている場合の図１に示すコネクタの２つの隣接する列間の周波数領域クロストークのグラフである。
【図１４】コネクタに嵌合された相手側コネクタをも示す、本開示のさらなる実施形態によるコネクタの概略斜視図である。
【図１５】図１４に示すコネクタの２つの隣接するコンタクト列の概略斜視図である。
【図１６】図１４に示すコネクタの２つの隣接するコンタクト列の溶接部分のフットプリントの平面図である。
【図１７】図１４に示すコネクタの２つの隣接するコンタクト列のうちの一方の列のコンタクト部分の平面図である。
【図１８】２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクトが互い違いに配置されていない場合の図１４に示すコネクタの２つの隣接する列の２つの対応するコンタクト間の周波数領域クロストークのグラフ、および２つの隣接するコンタクト列の溶接部分の２つの対応するコンタクトがコンタクトのコンタクトピッチの１．５倍の距離をあけて互い違いに配置されている場合のコネクタの２つの隣接する列の２つの対応するコンタクト間の周波数領域クロストークのグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
本開示の技術的解決策について、添付の図面と併せて以下の実施形態を参照して、さらに詳細に説明する。本明細書では、同じまたは類似の参照が、同じまたは類似の構成要素を示す。添付の図面を参照する本開示の実施形態の以下の説明は、本開示の発明の一般概念について説明することを意図しており、本開示を限定すると解釈するべきではない。
【００２４】
以下の詳細な説明では、説明の目的で、開示する実施形態を十分に理解するために、多数の特有の詳細について述べる。しかし、１つまたは複数の実施形態は、これらの特有の詳細なしに実施できることが明らかであろう。他の場合には、周知の構造およびデバイスは、図面を簡略化するために、概略的に示す。
【００２５】
本開示の一般概念によれば、絶縁体と、絶縁体上に保持された少なくとも２つのコンタクト列とを備えるコネクタが提供される。２つの隣接するコンタクト列のうちの一方の列のコンタクトは、２つの隣接するコンタクト列のうちの他方の列のコンタクトにそれぞれ対応するように配置される。各コンタクト列は、第１の方向に配置され、少なくとも１対の高速差動信号コンタクトを備える。２つの隣接するコンタクト列内の任意の２つの対応するコンタクトは、２つの隣接するコンタクト列間の共振を抑制するように、第１の方向に所定の距離をあけて少なくとも部分的に互い違いに配置される。所定の距離は、各コンタクト列内の２つの隣接するコンタクト間のコンタクトピッチの１．２０〜１．８０倍になるように設定される。
【００２６】
第１の実施形態
本開示の第１の実施形態によるコネクタ１００について、図１〜１３を参照して以下に説明する。
【００２７】
図１および図２に示すように、図示の実施形態では、コネクタ１００は主に、絶縁体と、絶縁体内に保持された少なくとも２つのコンタクト列Ｒ１、Ｒ２とを備える。
【００２８】
図３に示すように、図示の実施形態では、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２のうちの一方の列のコンタクトは、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２のうちの他方の列のコンタクトにそれぞれ対応するように配置される。各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２は、第１の方向Ｙに配置され、少なくとも１対の高速差動信号コンタクトＳ、Ｓを備える。図３に示すように、図示の実施形態では、各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２は、３対の高速差動信号コンタクトＳ、Ｓを備える。
【００２９】
本開示の一実施形態では、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２内にそれぞれ配置された任意の２つの対応するコンタクトは、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２間の共振を抑制するように、第１の方向Ｙに所定の距離をあけて少なくとも部分的に互い違いに配置される。
【００３０】
図３〜７に示すように、図示の実施形態では、所定の距離は、各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２内の２つの隣接するコンタクト間のコンタクトピッチＰの１．２０〜１．８０倍になるように設定することができる。
【００３１】
本開示の別の実施形態では、所定の距離は、コンタクトピッチＰの１．３５〜１．６５倍になるように設定することができる。
【００３２】
図３に示すように、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトは、第１の方向Ｙに１．２Ｐの距離をあけて互い違いに配置される。図４に示すように、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトは、第１の方向Ｙに１．３５Ｐの距離をあけて互い違いに配置される。図５に示すように、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトは、第１の方向Ｙに１．５Ｐの距離をあけて互い違いに配置される。図６に示すように、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトは、第１の方向Ｙに１．６５Ｐの距離をあけて互い違いに配置される。図７に示すように、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトは、第１の方向Ｙに１．８Ｐの距離をあけて互い違いに配置される。
【００３３】
図８〜１３は、２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクトがそれぞれ、互い違いに配置されていない場合、１．２Ｐの距離をあけて互い違いに配置されている場合、１．３５Ｐの距離をあけて互い違いに配置されている場合、１．５Ｐの距離をあけて互い違いに配置されている場合、１．６５Ｐの距離をあけて互い違いに配置されている場合、および１．８Ｐの距離をあけて互い違いに配置されている場合の、図１に示すコネクタの２つの隣接する列間の周波数領域クロストークのグラフを示す。
【００３４】
図示の実施形態では、列間周波数領域クロストークのグラフ内のスパイクは、列間共振に対応する。図８〜１３に示すように、２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクトが１．５Ｐの距離をあけて互い違いに配置されているとき、列間周波数領域クロストークのグラフ内のスパイクの振幅は最も小さくなる。２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクトが互い違いに配置されていないとき、すなわち２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクトが互いに位置合わせされているとき、列間周波数領域クロストークのグラフ内のスパイクの振幅は最も大きくなる。図９〜１１に示すように、コネクタの２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクト間の互い違いに配置された距離が１．２Ｐから１．５Ｐへ変動するとき、列間周波数領域クロストークのグラフ内のスパイクの振幅は徐々に減少する。図１１〜１３に示すように、コネクタの２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクト間の互い違いに配置された距離が１．８Ｐから１．５Ｐへ変動するとき、列間周波数領域クロストークのグラフ内のスパイクの振幅は徐々に減少する。
【００３５】
図３に示すように、図示の実施形態では、各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２内の高速差動信号コンタクトＳ、Ｓの各対のそれぞれの側には、接地コンタクトＧを備える。
【００３６】
本開示の一実施形態では、図３に示す構造を有する２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の場合、少なくとも２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトの部分は、理論上、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２間の共振がゼロになるように、第１の方向Ｙに各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２内の２つの隣接するコンタクト間のピッチＰの１．５倍の所定の距離をあけて互い違いに配置される。
【００３７】
しかし、少なくとも２つの隣接するコンタクト列の任意の２つの対応するコンタクトの部分が第１の方向に互い違いに配置される所定の距離は、必ずしも各コンタクト列内の隣接する２つのコンタクト間のピッチＰの１．５倍に等しいとは限らないことに留意されたい。たとえば、上記の実施形態では、少なくとも２つの隣接するコンタクト列からの任意の２つの対応するコンタクトの部分が第１の方向に互い違いに配置される所定の距離が、１．２Ｐ、１．３５Ｐ、１．６５Ｐ、または１．８Ｐに等しくなるように設定されたとき、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１およびＲ２間の共振も抑制される。
【００３８】
図３に示すように、図示の実施形態では、各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２には、少なくとも１対の低速差動信号コンタクトＴ、Ｔを備える。図示の実施形態では、各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２に、２対の低速差動信号コンタクトＴ、Ｔを備える。
【００３９】
図３に示すように、図示の実施形態では、低速差動信号コンタクトＴ、Ｔの各対のそれぞれの側には、接地コンタクトＧを備える。したがって、各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２内の任意の隣接する２対の差動信号コンタクトは、接地コンタクトＧによって分離される。
【００４０】
図１および図２に示すように、図示の実施形態では、各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２の各コンタクトは、回路基板１０に溶接するように適合された溶接部分と、相手側コネクタ１００’と電気的に接触するように適合されたコンタクト部分と、溶接部分およびコンタクト部分を接続するための接続部分とを備える。図１および図２に示す実施形態では、接続部分は、回路基板１０の表面に実質的に直交する。
【００４１】
図１および図２に示すように、図示の実施形態では、相手側コネクタ１００’は、別の回路基板１０’上へ溶接するように適合される。したがって、回路基板１０および回路基板１０’は、コネクタ１００および相手側コネクタ１００’を介して互いに電気的に接続することができる。
【００４２】
図１および図２に示すように、図示の実施形態では、第１の方向Ｙに直交しかつ回路基板１０の表面に平行する第２の方向における２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２間の距離が比較的小さいため、隣接する２つのコンタクト列Ｒ１、Ｒ２間の電気的結合は比較的強い。そのような場合、隣接する２つのコンタクト列Ｒ１およびＲ２間の共振を実質的に抑制するために、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトのすべての部分が、第１の方向Ｙに所定の距離をあけて互い違いに配置されること、すなわち２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトの溶接部分、接続部分、およびコンタクト部分が、第１の方向Ｙに所定の距離をあけて互い違いに配置されることが必要である。
【００４３】
第２の実施形態
本開示のさらなる実施形態によるコネクタ２００について、図１４〜１８を参照して以下に説明する。
【００４４】
図１４および図１５に示すように、図示の実施形態では、コネクタ２００は主に、絶縁体と、絶縁体内に保持された少なくとも２つのコンタクト列Ｒ１、Ｒ２とを備える。
【００４５】
図１４および図１５に示すように、図示の実施形態では、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２のうちの一方の列のコンタクトは、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２のうちの他方の列のコンタクトにそれぞれ対応するように配置される。各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２は、第１の方向Ｙに配置され、少なくとも１対の高速差動信号コンタクトＳ、Ｓを備える。図１４および図１５に示すように、図示の実施形態では、各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２は、３対以上の高速差動信号コンタクトＳ、Ｓを備えることができる。
【００４６】
図１４および図１５に示すように、本開示の一実施形態では、少なくとも２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトの部分は、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２間の共振を抑制するように、第１の方向Ｙに所定の距離をあけて互い違いに配置される。所定の距離は、各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２内の２つの隣接するコンタクト間のコンタクトピッチＰの１．２０〜１．８０倍になるように設定することができる。
【００４７】
図１４および図１５に示すように、図示の実施形態では、各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２内の高速差動信号コンタクトＳ、Ｓの各対のそれぞれの側には、接地コンタクトＧを備える。したがって、各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２内の任意の隣接する２対の高速差動信号コンタクトは、接地コンタクトＧによって分離される。
【００４８】
本開示の一実施形態では、図１５に示す構造を有する２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の場合、少なくとも２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２からの任意の２つの対応するコンタクトの部分は、理論上、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２間の共振がゼロになるように、第１の方向Ｙに各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２内の２つの隣接するコンタクト間のピッチＰの１．５倍の所定の距離をあけて互い違いに配置される。
【００４９】
しかし、少なくとも２つの隣接するコンタクト列からの任意の２つの対応するコンタクトの部分が第１の方向に互い違いに配置される所定の距離は、必ずしも各コンタクト列内の隣接する２つのコンタクト間のピッチＰの１．５倍に等しいとは限らないことに留意されたい。たとえば、上記の実施形態では、少なくとも２つの隣接するコンタクト列からの任意の２つの対応するコンタクトの部分が第１の方向に互い違いに配置される所定の距離が、１．２Ｐ、１．３５Ｐ、１．６５Ｐ、または１．８Ｐに等しくなるように設定されたとき、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１およびＲ２間の共振も抑制することができる。
【００５０】
図１４および図１５に示すように、図示の実施形態では、各コンタクト列Ｒ１、Ｒ２の各コンタクトは、回路基板１０に溶接するように適合された溶接部分１ｄ、２ｄと、相手側コネクタ２００’と電気的に接触するように適合されたコンタクト部分１ｃ、２ｃと、溶接部分およびコンタクト部分を接続するための接続部分とを備える。図１４および図１５に示す実施形態では、接続部分は、回路基板１０の表面に実質的に直交する第１の接続部分１ａ、２ａと、回路基板１０の表面に実質的に平行する第２の接続部分１ｂ、２ｂとを備える。
【００５１】
図１４および図１５に示すように、図示の実施形態では、第１の方向Ｙに直交しかつ回路基板１０の表面に平行する第２の方向における２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトの第１の接続部分１ａ、２ａの間の距離が比較的小さいため、隣接する２つのコンタクト列Ｒ１、Ｒ２間の電気的結合は比較的強い。しかし、図１４および図１５に示す図示の実施形態では、回路基板１０の表面に直交する第３の方向における２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトの第２の接続部分１ｂ、２ｂ間の距離は比較的大きく、したがって隣接する２つのコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の第２の接続部分１ｂ、２ｂ間の電気的結合は比較的弱い。
【００５２】
図１５に示す場合、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトの第２の接続部分１ｂ、２ｂは遠く離れており、第２の接続部分１ｂ、２ｂ間の電気的結合は比較的弱い。このようにして、図示の実施形態では、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１およびＲ２の任意の２つの対応するコンタクトのすべての部分が所定の距離をあけて互い違いに配置されることを必要とすることなく、単に２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトの第１の接続部分１ａ、２ａおよび溶接部分１ｄ、２ｄを、所定の距離をあけて第１の方向Ｙに互い違いに配置することによって、隣接する２つのコンタクト列Ｒ１およびＲ２間の共振を実質的に低減または除去することができる。
【００５３】
したがって、図１４および図１５に示す図示の実施形態では、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトの第１の接続部分１ａ、２ａおよび溶接部分１ｄ、２ｄだけが、第１の方向Ｙに所定の距離をあけてそれぞれ互い違いに配置され、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトの第２の接続部分１ｂ、２ｂおよびコンタクト部分１ｃ、２ｃは、互い違いに配置されず（互いに位置合わせされる）、または所定の距離より小さい距離をあけて第１の方向Ｙに互い違いに配置される。
【００５４】
図１６に示すように、図示の実施形態では、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトの溶接部分１ｄ、２ｄは、第１の方向Ｙに１．５Ｐの距離をあけて互い違いに配置され、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトのコンタクト部分１ｃ、２ｃは、第１の方向Ｙに互い違いに配置されず、すなわち２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトのコンタクト部分１ｃ、２ｃは、第１の方向Ｙに互いに位置合わせされる。
【００５５】
図１８で、グラフＬ１は、任意の２つの対応するコンタクトの溶接部分の２つの対応するコンタクトが１．５Ｐの距離をあけて互い違いに配置されている場合の図１５に示すコネクタの２つの隣接するコンタクト列の２つの対応するコンタクト間の周波数領域クロストークのグラフを示し、グラフＬ２は、２つの隣接するコンタクト列の任意の２つの対応するコンタクトの溶接部分の２つの対応するコンタクトが第１の方向に互い違いに配置されていない（すなわち、互いに位置合わせされている）場合の周波数領域クロストークのグラフを示す。グラフＬ１とグラフＬ２を比較すると、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１およびＲ２の２つの対応するコンタクトが１．５Ｐの距離をあけて互い違いに配置されているとき、コンタクト列間の周波数領域クロストークのグラフ内のスパイクの振幅を実質的に低減させることができ、すなわち２つの隣接するコンタクト列間の共振が実質的に抑制されることをはっきりと見ることができる。
【００５６】
しかし、本開示は、図示の実施形態に限定されるものではなく、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２の任意の２つの対応するコンタクトの第２の接続部分１ｂ、２ｂおよびコンタクト部分１ｃ、２ｃもまた、所定の距離をあけて第１の方向に互い違いに配置することができ、それにより、２つの隣接するコンタクト列Ｒ１、Ｒ２間の共振を低減または除去することもできる。
【００５７】
上記の実施形態は例示を意図することが、当業者には理解されよう。当業者であれば、構成または原理上矛盾することなく、上記の実施形態に多くの修正を加えることができ、異なる実施形態に記載した様々な特徴を互いに自由に組み合わせることができる。
【００５８】
本開示について、添付の図面を参照して説明したが、図面に開示する実施形態は、本発明の好ましい実施形態の例示を意図するものであり、本発明を限定すると解釈されるべきではない。
【００５９】
いくつかの例示的な実施形態について図示し、説明したが、本開示の原理および精神から逸脱することなく、これらの実施形態に様々な変更または修正を加えることができることが、当業者には理解されよう。本開示の範囲は、特許請求の範囲およびそれらの均等物に定義される。
【００６０】
本明細書では、「ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ（備える、含む）」および／または「ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ（備える、含む）」という用語は、他の要素またはステップを排除するものではなく、単数形の「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」は、複数形も同様に含むことが意図されることに留意されたい。加えて、特許請求の範囲内のいかなる参照番号も、本開示の範囲に対する限定として理解されるべきではない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【外国語明細書】
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