(57)【要約】【課題】物理エネルギーを使用する機器の治療効率を向上させると共に、安全性を確保する。【解決手段】上記の課題を解決するため、本発明は、以下のような手段を講じた。すなわち、電気刺激を人体に与える為に使用される導子であって、前記導子は前記導子において電力を検出する検出手段と、使用者による、前記検出手段や前記検出手段の近傍の把持を抑止する把持抑止手段を有している。また、把持抑止手段は検出手段の近傍に設けられていてもよい。【選択図】図１１
2018064730.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電気刺激を人体に与える為に使用される導子であって、
前記導子は前記導子において電力を検出する検出手段と、
使用者による、前記検出手段や前記検出手段の近傍の把持を抑止する把持抑止手段を有する導子。
【請求項２】
前記把持抑止手段は前記検出手段の近傍に設けられている請求項１に記載の導子。
【請求項３】
前記把持抑止手段は、前記検出手段と、前記使用者が前記導子を把持する把持部の間に設けられている請求項１又は請求項２に記載の導子。
【請求項４】
前記把持抑止手段は突起物である請求項１乃至請求項３のいずれかに記載の導子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、治療用、施術用、検査用、マッサージ用、及び美容用に使用される機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
超短波やマイクロ波などの電磁波を使用する治療、低周波や高周波のパルスによる治療、電位治療、微弱電流による治療、或いは超音波による治療などの物理的なエネルギーを外部から患部に与えて治療や施術を施す所謂物理療法が注目されており、これらを実現する医療機器が数多く実用化されている。当該物理療法の特徴の１つは、使用する物理エネルギーが人間にとって認識できない、或いは認識しづらいことである。超短波、マイクロ波、赤外レーザーや超音波は、視覚、聴覚や触覚などで直接感じることができず、温感等によって辛うじて間接的に知覚できるにとどまる。微弱電流については、ほとんどの人はこれを直接及び間接的に知覚することができない。上記の各医療機器に関しては、機器を使用して治療を施す者、又は、治療をうける患者が、機器から人体に出射される物理的なエネルギーを、的確に認識できない。例えば、超短波やマイクロ波、超音波を人体に出射して治療を行う治療器を使用する場合、患者は、患部が次第に温かくなること（以後、温感という）によって、超短波やマイクロ波、超音波が出射されていることを認識できるが、その出射電力については認識できない。理由は、患者が受ける温感は、当該超短波やマイクロ波の出射部に対する距離や角度、又は超短波やマイクロ波を適用する部位等によって容易に変わるからである。さらに患者の姿勢、体型、体質、着衣、年齢、性別や温感に対する感度などの個人差も大きく影響する。使用者に至っては、超短波やマイクロ波、超音波が出力されていることを直接確認することができない。患者の反応、例えば患者の温感によって、超短波やマイクロ波が出射されていることを間接的に知ることができるだけである。
【０００３】
さらに上記の超短波やマイクロ波などの電磁波を使用する治療、低周波や高周波のパルスによる治療、電位治療、微弱電流による治療、或いは超音波による治療などの物理的なエネルギーを診断や美容に適用することも可能であってこれら物理エネルギーを使用する診断器や美容器も商品化されている。しかし、上記と同様にこれら診断器や美容器を使用する使用者、診断を受ける被験者や美容施術を受ける被施術者もこれらの物理エネルギーを視認することや的確に認識することができない。
【０００４】
以後、本明細書において、治療器や診断器や美容器を単に医療機器という。医療機器を使用して治療や診断や、美容器を使用して美容の施術を行うことを単に治療するという。医療機器を使用した治療や診断機器を使用した診断、或いは美容機器を使用して施術を行う者を使用者という。これらの治療や診断や美容の施術を受ける者を単に患者と言う。従って、特に明示が無い限り、医療機器の記載は診断器や美容器を排除するものではないし、患者と記載していても怪我や疾患を持つ者のみを意味しているのではなく、検査を受ける者や美容施術を受ける者も意味している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００３−３３９８８８号公報
【特許文献２】特開２０００−１８９５２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記の各医療機器に於いては、まだまだ発展途上の段階であり、様々な理由によりその治療の効率を上げられない課題がある。その理由の１つに、上記の如く、使用する物理エネルギー、例えば超短波やマイクロ波、超音波が使用者によって直接認識しにくい点にある。上記のような医療機器では、使用者が所望の強さの出力を機器に設定しても、実際に当該所望の強さの出力が患者に作用しているとは限らない。例えば、医療機器の老朽化による出力の低下や、装置の故障により使用者の設定どおりの強さでの出力がされない、又は出力自体がされていない等の事態が容易に発生しうる。或いは、機器から設定どおりの出力で出射された場合であっても、超短波やマイクロ波が人体によって反射され、実効的に超短波やマイクロ波が患者に十分に作用しない場合も頻繁に発生する。
【０００７】
このような問題を解決するために、マイクロ波の出力部にアンテナを設け、マイクロ波電力を受信して表示するマイクロ波治療器が提案されている（特許文献１）。しかしこの文献に記載の技術では、次のような問題があり、治療効率を十分に上げることができない。例えば、前記アンテナによるマイクロ波がうまく検出できない場合を考えられ、次の理由が考えられる。１つ目は、マイクロ波の出力設定自体がされていない、例えば使用者の誤操作によりマイクロ波の出力がされていない場合であり、使用者が出力開始動作を忘れている場合も該当する。二つ目は、機器を正しく操作しているが、出力部や操作部の故障により、マイクロ波が正常に放射されていない場合である。特許文献１では使用者はアンテナ部でマイクロ波が検出されないことを知ることができるが、これが、前記の誤操作によるものなのか、或いは故障によるものなのかは区別できない。従って、使用者は、受信電力が極端に小さい場合や電力が受信できないことを知ると、マイクロ波の照射部の位置や向きを変えて調整を試みるだけでなく、そのたびに機器の操作パネルを確認して、設定値がゼロでないことや、又は出力開始スイッチがオンとなって出力がされているべきであることを、時には治療中にも関わらず治療を一時的に中止して、患者のもとを離れたり立ち上がったり振り向いたりするなど、治療姿勢を変えて確認する必要があった。使用者に因るこれらの確認作業が無ければ、使用者はマイクロ波の出力部の位置や角度が不適切なのか、出力自体がされていないのかを判断できなかった。即ち特許文献１では、治療を中止して患者のもとを離れなければならない確認動作が必須であり、この動作が治療効率を極端に低下させる、又は施術効率が上がらない原因となっていた。
【０００８】
逆に使用者が施術をしていない場合であってもアンテナによってマイクロ波が検出される場合がある。これにも次の理由が考えられる。１つ目は、マイクロ波の出力停止の設定や動作自体がされていない、例えば使用者の誤操作によりマイクロ波の出力が停止されていない場合であり、使用者が出力停止動作を忘れている場合も該当する。二つ目は、機器を正しく操作しているが、出力部の故障により、マイクロ波が正常に停止されていない場合である。特許文献１では使用者が施術後にアンテナ部でマイクロ波が検出されないことを知ることができるが、これが、前記の誤操作によるものなのか、或いは故障によるものなのかは区別できない。従って、使用者は、受信電力が検出され続けていることを知ると、そのたびに機器の操作パネルを確認して、設定値がゼロであることや、又は出力スイッチがオフとなって出力が停止されていることを、確認する必要があった。即ち、機器の操作状態を確認しないと、使用者自身の誤操作があったのか、或いは装置が故障しているのか確認できないわずらわしさがあり、容易に装置の安全性を確認できなかった。その為に使用している医療機器の故障を発見することができず、或いは故障の発見が遅れ、治療自体が実施できず治療の効率が下がる問題があった。
【０００９】
上記の医療機器、特に超短波やマイクロ波を使用する機器においては、別の特徴を持っている。上記の如く機器から出射された超短波やマイクロ波は人体によって吸収されると共に、反射されやすい特性を持っている。使用される超短波を検出する治療器については特許文献２に記載されている。特許文献２には、導子と機器本体を接続するコードにアンテナを付けて検出した超短波の強さを知ることができる。当該検出はコードの中程に取付けられたアンテナによって行われる。もし当該アンテナが患者や使用者に近接或いは非常に接近する場合は、当該アンテナが超短波を誤検出する可能性があり、実際より大きな電力として検出する場合や、実際より小さな電力として検出する場合がある。実際より大きく検出した場合は、人体に吸収される超短波は小さく、患部に十分に作用できず、治療効果が十分でなく治療効率が低下しているにも関わらず、使用者は十分に効果があげられるものと誤解して治療を続ける為、治療の効果が得られず治療効率が上がらなかった。逆に実際より小さく検出した場合は必要以上に大きな電力の超短波が患部に供給され、過加熱の状態となり、最悪の場合はやけどや患部にダメージを与えることとなり、この場合も治療効果は低下して治療効率を上げることはできない。
【００１０】
本発明は上記の課題を解決して、治療の効率を向上させることが可能な、或いは容易に安全性を確保した導子を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
（１）上記の目的を達成するため、本発明は、以下のような手段を講じた。すなわち、電気刺激を人体に与える為に使用される導子であって、前記導子は前記導子において電力を検出する検出手段と、使用者による、前記検出手段や前記検出手段の近傍の把持を抑止する把持抑止手段を有することを特徴としている。
【００１２】
（２）さらに、本発明に医療機器においては、前記把持抑止手段は前記検出手段の近傍に設けられていることを特徴としている。
【００１３】
（３）さらに、本発明に医療機器においては、前記把持抑止手段は、前記検出手段と、前記使用者が前記導子を把持する把持部の間に設けられていることを特徴としている。
【００１４】
（４）さらに、本発明に医療機器においては、前記把持抑止手段は突起物であることを特徴としている。
【発明の効果】
【００１５】
本発明により、治療効率を向上させることが可能な医療機器を提供できる効果がある。その１つとして、使用者は、患者に出射する物理エネルギーを検出する検出部やその近傍を使用者が把持したり、指を掛けたりすることが無く、当該検出部は物理エネルギーを誤検出することがない。よって検出器は物理エネルギーを的確に検出することができ、誤検出に由来する不具合を回避して治療効率の低下を防ぎ、治療効率を向上させることが可能となる。或いは、導子を適切に把持することができるので、導子を使用して適切な治療を患者に長時間施すことが可能で、治療効率のよい医療機器を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の医療機器の本体部を説明する説明図である。
【図２】本発明の医療機器の本体部の操作部を説明する説明図である。
【図３】本発明の医療機器の接続部と通知部を示す説明図である。
【図４】本発明の医療機器に使用する導子を説明する説明図である。
【図５】本発明における導子を説明する説明図である。
【図６】本発明における検出部の回路を説明する説明図である。
【図７】本発明における検出表示部の点灯状態と検出した超短波の電力の関係を示す説明図である。
【図８】本発明における検出部の点灯状態と検出した超短波の電力の他の関係を示す説明図である。
【図９】本発明における検出部の回路を説明する説明図である。
【図１０】本発明における導子の他の様態を示す説明図である。
【図１１】本発明における導子の他の様態を示す説明図である。
【図１２】本発明における導子の他の様態を示す説明図である。
【図１３】本発明における導子の他の様態を示す説明図である。
【図１４】本発明における通知部の通知方法を示す説明図である。
【図１５】本発明における取っ手の様態を示す説明図である。
【図１６】本発明における収納部を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
図を参照しながら、本発明の実施の形態について説明する。本実施の形態においては超短波を使用して治療を行う医療機器を例に挙げて説明するが、超短波に限らずマイクロ波を使用する医療機器であっても、超音波を使用する機器であっても、電位治療器であっても、レーザー治療器であっても、これらを組み合わせて使用する医療機器であってもよい。さらには、超短波やマイクロ波等の電磁波と、超音波や低周波を使用する治療機器であってもよい。
【００１８】
図１は本発明による医療機器１の本体部１１の斜視図である。医療機器１の本体部１１は機器の操作を行う操作部１２と別途記載の導子を収納する収納部１３と当該導子と本体部１１を電気的に接続する接続部１４、及び超短波の出力開始操作が行われたことを通知する第１の通知部である通知部１５を有する。この他に本体部１１には電源に接続する電源コードや移動用のキャスターや、その他の治療に必要な部分があるが、本発明の本質的な部分ではないので説明を省略する。
【００１９】
図１の医療機器１は同時に複数個所の患部、又は複数の患者を治療できるように、複数のチャネルを持ち、例えば３チャネルの出力を備える。チャネル数はこれに限定されない。１チャンネルのみの構成でもよいし、複数のチャネルを有する構成でも良い。例えば２チャンネルの構成でもよく、或いは４チャネル以上の構成であってもよい。
【００２０】
図２は操作部１２の拡大図であり、３チャネルを個別に設定する為に設定部２１−１、設定部２１−２及び設定部２１−３を有する。本実施の形態では、設定部２１−１によってチャネル１を、設定部２１−２によってチャネル２を、設定部２１−３によってチャネル３を制御する。
【００２１】
図２の操作部１２には、メインスイッチ２５を有する。メインスイッチ２５を一回押すと本体が起動して本体部１１の電源がオンされ、再度押すと総てのチャネルの出力が停止され、本体部１１がシャットダウンされて電源がオフとなる。即ちメインスイッチ２５は緊急停止ボタンとしても機能する。
【００２２】
操作部１２には当該３チャネルを、別々に出力開始制御ができるように、出力開始ボタン２２−１、出力開始ボタン２２−２、出力開始ボタン２２−３を持つ。超短波の出力がオフの状態でこれらの出力開始ボタンを押せば、一定時間、例えば２０分間、超短波が出力されて治療が可能となる。本実施の形態では、３チャネルに相当するように３つの出力開始ボタンが配置されているがこれに限定されず、１チャネルなら出力開始ボタンは１つでよく、チャネル数に相当するように設けられていればよい。さらに出力開始ボタン２２−１他を押して治療ができる時間は２０分に限定されず、１５分とすることや、３０分としてもよく、適宜時間を設定するような構成でも良い。さらにチャネルごとに時間を変更してもよいし、時間を制限しないで連続的に治療できる構成でも良い。
【００２３】
さらに当該３チャネルを別々に出力停止ができるように、出力停止ボタン２３−１、出力停止ボタン２３−２、出力停止ボタン２３−３を持つ。超短波の出力がオンの状態でこれらの出力停止ボタンを押せば、即ち、出力停止ボタン２３−１のみを押せばチャネル１の超短波出力のみが、出力停止ボタン２３−２のみを押せばチャネル２の超短波出力のみが、出力停止ボタン２３−３のみを押せばチャネル３の超短波出力のみがそれぞれ個別に停止される。さらに、出力停止ボタン２３−１と２３−２を押せばチャネル１と２の超短波出力が、出力停止ボタン２３−２と２３−３を押せばチャネル２と３の超短波出力が、出力停止ボタン２３−３と２３−１を押せばチャネル３と１の超短波出力がそれぞれ停止される。本実施の形態は、３チャネルに相当するように３つの出力停止ボタンを有しているがこれに限定されず、１チャネルなら出力停止ボタンは１つでよく、チャネル数に相当するように設けられていればよい。これら個別の出力停止ボタンとは別に全チャネル出力がすべて停止される緊急停止ボタン（不図示）をメインスイッチ２５とは別に配置してもよい。
【００２４】
また、上記各設定部は出力調整を行う調整部２４−１、調整部２４−２及び調整部２４−３を有する。これら調整部により各チャネルの出力値が調整される。これら調整部は本実施の形態ではスライド式の調整手段を使用しているが、ダイヤル式やエンコーダを使用することも可能であり、例えば無段階式のボリュームであってもよく、各チャネルの出力が個別に設定できれば、特に限定されない。
【００２５】
本実施の形態では、出力の開始と停止を行う為に、別々のボタンを使用して、出力の開始と停止を制御しているがこれに限定されず、例えばトグルスイッチを、当該出力開始や停止のスイッチの代わりに使用する構成でも良い。或いは調整部２４−１から調整部２４−３を使用して、出力をゼロに設定すると出力が停止し、ゼロ以外に設定すると、これに連動して自動的に出力が開始される構成でもよく特に限定されない。この場合、調整部２４−１等は各チャネルの出力の設定を行う調整部であって、出力開始ボタンでもあり、出力停止ボタンとしても機能する。
【００２６】
上記に於いては、出力の設定や調整、或いは出力開始や停止について個別にスイッチや調整器を使用しているがこれに限定されない。例えば出力の調整については、ボリュームやエンコーダを使用する代わりに、操作パネルやキーボードを使用してソフトウェアによって設定や調整を行うこともできる。或いは、出力の開始や停止についても同様に操作パネルやキーボードを使用してソフトウェアによって出力開始や停止を行うこともできる。さらにはこれらすべての操作を操作パネルやキーボードを使用してソフトウェアによって行うことでもよい。
【００２７】
図３は接続部１４と通知部１５を示している。接続部１４に３チャネル分のコネクタ接続部３１−１、コネクタ接続部３１−２及びコネクタ接続部３１−３がある。各コネクタ接続部には、本実施の形態の医療機器１専用の形状のコネクタを差し込むことができるようになっている。
【００２８】
通知部１５には、視覚を利用して通知する視覚通知手段として、各チャネルの個別通知手段である、ＬＥＤ部３２−１、ＬＥＤ部３２−２及びＬＥＤ部３２−３が設けられている。これらは、上記コネクタ接続部３１−１から３１−３に接続された導子に対して、出力が開始される操作をした場合、即ち、前記出力開始ボタン２２−１から出力開始ボタン２２−３が押された場合にＬＥＤが点灯する。より具体的には、出力開始ボタン２２−１が押されればＬＥＤ部３２−１が、出力開始ボタン２２−２が押されればＬＥＤ部３２−２が、出力開始ボタン２２−３が押されればＬＥＤ部３２−３が点灯する。また、複数の出力開始ボタンが押されれば、当該出力開始ボタンに対応した複数のＬＥＤ部が点灯する。例えば、出力開始ボタン２２−１と出力開始ボタン２２−２が押されればＬＥＤ部３２−１とＬＥＤ部３２−２が点灯する。出力開始ボタン２２−２と出力開始ボタン２２−３が押されればＬＥＤ部３２−２とＬＥＤ部３２−３が点灯する。出力開始ボタン２２−１と２２−３が押されればＬＥＤ部３２−１と３２−３が点灯する。全出力開始ボタンが押されれば、全ＬＥＤ部３２−１から３２−３が点灯する。
【００２９】
逆に、出力停止ボタン２３−１が押されてチャネル１の超短波の出力が停止された場合は対応したＬＥＤ３２−１が消灯する。また、出力開始ボタン２２−１が押されて超短波の出力が開始されて２０分後に超短波出力が停止した場合にもＬＥＤ３２−１は消灯する。この動作は他のチャネルについても同様である。即ち、出力停止ボタン２３−２が押されてチャネル２の超短波の出力が停止された場合は対応したＬＥＤ３２−２が消灯する。また、出力開始ボタン２２−２が押されてチャネル２の超短波の出力が開始されて２０分後にチャネル２の超短波出力が停止した場合にもＬＥＤ３２−２は消灯する。同様に、出力停止ボタン２３−３が押されてチャネル３の超短波の出力が停止された場合は対応したＬＥＤ３２−３が消灯する。また、出力開始ボタン２２−３が押されてチャネル３の超短波の出力が開始されて２０分後にチャネル３の超短波出力が停止した場合にもＬＥＤ３２−３は消灯する。
【００３０】
本実施の形態は、３チャネルに相当するように３つのＬＥＤ部を有しているがこれに限定されず、１チャネルならＬＥＤ部は１つでよく、チャネル数に相当するように設けられていればよい。又は、上記通知部１５には、本実施の形態では各チャネルについてそれぞれのＬＥＤ部が設けられているが、これに限定されず、各チャネルに共通の通知手段として、ＬＥＤ部３２−４（不図示）が配置されていてもよい。即ち、出力開始ボタン２２−１又は２２−２或いは２２−３のいずれかが押された場合に当該共通の通知手段であるＬＥＤ部３２−４が点灯する構成でも良い。この場合は、出力開始ボタン２２−１と２２−２と２２−３のいずれか２つ、又は総てが押された場合であってもＬＥＤ部３２−４が点灯する。逆に、総ての出力が停止されている場合に限りこのＬＥＤ部３２−４は消灯する。当該共通の通知手段は、各個別の通知手段の代わりに、即ちＬＥＤ部３２−１からＬＥＤ部３２−３の代わりに配置されて使用されてもよいし、上記のように各チャネルに相当するＬＥＤ部３２−１から３２−３の他にＬＥＤ部３２−４を設けてもよい。或いは、１つ目のチャネルについては、個別のＬＥＤ部３２−１を配置し、２つ目のチャネルと３つ目のチャネルについては共通のＬＥＤ部３２−５（不図示）を配置するような構成でもよい。
【００３１】
上記において、通知手段はＬＥＤを使用した視覚通知手段の構成であるが、これに限定されない。例えば、ビープ音、チャイムの音、鈴の音、鐘の音、ベルの音、電子的な音、或いはその他の音による音響的な通知であって聴覚を利用して通知を行う聴覚通知手段であってもよい。例えば動物の鳴き声や、人の声、音楽や歌、或いは水の流れる音、波の音や風の音のように自然の音でもよく、これらをデータとして保存して通知の際に通知音として使用してもよい。図３では本体部１１の前面に聴覚通知手段として、通知音である鈴音を発する発音部３３を通知部１５に配置している、即ち本体部１１の前面に配置している。聴覚通知手段が設けられる場所は特に限定されないが、本体部１１の前面や上面が望ましく、側面や裏面であってもよい。また発音部３３は通知部１５に設けられていてもよいが、通知部１５以外に設けられていてもよい。
【００３２】
図３では当該発音部３３は、いずれか１つのチャネルから出力された場合に通知音として鈴音が定期的に、例えば１０秒間隔で発せられる。例えば、前記出力開始ボタン２２−１が押された場合に発音部３３から鈴音が１０秒おきに発せられる。同様に、出力開始ボタン２２−１ではなく、出力開始ボタン２２−２や出力開始ボタン２２−３が押された場合にも発音部３３から鈴音が発せられる。逆に、チャネル１のみから超短波が出力されている場合に、出力停止ボタン２３−１等が押されて超短波の出力が停止された場合は当該鈴音も停止する。即ち、総ての出力が停止された場合に限り発音部３３からの音が停止する。また、出力開始ボタン２２−１が押されて超短波の出力が開始されて２０分後に超短波出力が停止した場合にも総ての出力が停止されていれば、発音部３３は発音を停止し鈴音が停止する。
【００３３】
尚、発音部３３は１つの音を発するような構成でも良いし、各チャネルに対応した、それぞれ異なる音を発するようにしてもよい。音を発する間隔も１０秒でなくても、７秒や１５秒、或いはそれ以上でも以下でもよく、連続して音を発していてもよい。通知音として音楽を使用する場合は連続の方がよい。さらに、発音部３３の音はあらかじめ設定された音に限定されず、音データを変更することによって切り替えてもよく、複数のデータを本体部１１に保持しておき、自由にそのデータの１つを読み出して発音部３３からの音を変更できるような構成でも良い。又は自由に音データを入れ替えて使用するような構成でもよい。例えば患者が子供の場合は、子供をリラックスさせるために犬や猫のなき声、或いは小鳥のさえずりを鈴音の代わりに使用してもよい。さらには、複数の音データを自由に或いはランダムに変更して発音部から音を発してもよい。さまざまな音は患者が飽きることが無いので比較的長い治療時間の場合でも、子供に限らず患者がじっとして治療を受けることができやすいので治療効率が向上する。
【００３４】
当該発音部３３は、いずれか１つのチャネルから出力された場合に１つの音を発するような構成でも良いし、各チャネルに対応した、それぞれ異なる音を発するようにしてもよい。例えば、チャネル１から出力されている場合は鈴音１、チャネル２から出力されている場合は鈴音２、チャネル３の出力がされている場合は鈴音３が発せられるような構成でも良い。もちろんこれらのチャネルの出力が停止されると、対応する鈴音も停止される。さらに、図３は、発音部３３は１つだけが配置されている例であるが、個々のチャネルにそれぞれ発音部を設けてもよい。
【００３５】
図４は医療機器１で使用可能な３つのタイプの導子を示している。本実施の形態においては、３つのタイプの導子を使用することとして説明しているが本発明はこれに限定されない。これら導子のうちの１つのタイプのみを複数使用してもよいし、２種類の導子を使用する構成でも良い。又は、これら３つのタイプの導子のいずれとも異なるタイプの導子を使用してもよい。
【００３６】
図４（ａ）は比較的大きな患部、例えば腰や背中に使用される導子であるコイルタイプの導子４１である。導子４１は、超短波を出射するコイルが内蔵されている導子部４１−１とケーブル４４及びコネクタ４５によって構成され、コネクタ４５によって本体部１１のコネクタ接続部３１−１から３１−３のいずれかに接続される。
【００３７】
図４（ｂ）は比較的小さな患部に使用される導子であってコンデンサタイプの導子４２である。導子４２は、２個で対となるように導子部４２−１と導子部４２−２、導子部４２−１に接続されたケーブル４６−１、導子部４２−２に接続されたケーブル４６−２、及びコネクタ４７によって構成され、コネクタ４７は本体部１１のコネクタ接続部３１−１から３１−３のいずれかと接続される。導子４２を使用する場合は、２個の導子部によって患部、例えば膝を挟んで治療を行う。挟むときは不図示のベルト等を使用してもよく、患部に対して所望の位置に所望の角度で導子を維持できれば特にその固定方法については限定しない。
【００３８】
尚、図ではコイルタイプの導子４１がコンデンサタイプの導子４２より大きいが、これに限定されず、コンデンサタイプの導子がコイルタイプの導子より大きくてもよい。或いはコイルタイプの導子４１とコンデンサタイプの導子４２は同じ大きさであってもよい。そして使用する部位についてはこれらタイプの導子部の大きさによって決定すればよい。
【００３９】
図４（ｃ）はさらに小さい患部をピンポイントで治療する場合に使用するプローブタイプの導子４３を示している。導子４３も対となる２つの導子部によって構成され、本実施の形態では、導子部４３−１とプローブタイプの導子部４３−２、導子部４３−１に接続されたケーブル４８−１、導子部４３−２に接続されたケーブル４８−２、及びコネクタ４９によって構成され、コネクタ４９は本体部１１のコネクタ接続部３１−１から３１−３のいずれかに接続される。導子４３の使用方法は、患者が、例えば診察台に仰向けに横たわり、背中と診察台の間に導子部４３−１を挟む。使用者、例えば医師が導子部４３−２を患者の腹部表面を移動させ、超短波を患者に照射しながら治療を行う。使用方法はこれに限定されない。例えば椅子の座面に導子部４３−１を置き、その上に患者が座り、医師等の使用者が導子部４３−２を患者の腹部や背中などの体表面を滑らせて移動させながら、超短波を患者に照射して治療を行う。導子４３によって治療を行う患部は、腹部や背中に限らず、肩、上肢、下肢或いは腰などであってもよく、患者の状態に合わせて適宜決定してよい。
【００４０】
上記導子４３のようなプローブタイプの導子は、使用者が当該プローブタイプの導子を移動させながら使用するので、導子を患者に対して押し付ける角度や強さによって超短波の反射度合いが変化しうる。導子を移動させた場合であっても超短波の反射を抑えて常に超短波が効率よく患部に適用されるように、使用者は導子の位置や角度、押し付け度合いを調整するのが好適である。ところが超短波は使用者が認識することができず、超短波が効率よく患部に適用されているか判断できず、導子の角度、位置や患部への押し付け程度が不適切なまま、即ち、超短波のほとんどが患部に適用されない状態で使用される場合があり、この場合は治療の効率が著しく低下していた。これに対して本実施の形態の導子４３には超短波を検出する検出部５１と検出した超短波の状態を使用者に通知する通知部１５を配置している。これについて次に説明する。
【００４１】
図５は導子部４３−２の詳細な図である。（ａ）は左側面図を示し、（ｂ）は矢印Ａの方向から見た場合の外観図、（ｃ）は断面図である。
【００４２】
図５において検出部５１は、超短波を受信する検出手段であるアンテナ部５２と、回路部５３で構成され、アンテナ部５２と回路部５３は導子部４３−２の内部に、図５（ａ）では点線の位置に配置されている。即ち、導子４３−２に内蔵されていて、外部から見ることはできない。尚、アンテナ部５２と回路部５３は図５のように別体として構成されてもよいし、一体として構成されてもよい。さらに、アンテナ５２や回路部５３は図５のように円筒状の筒部５９の内部に配置されていてもよいし、把持部５６の内部であってもよいし、さらにはケーブル４８−２を保護する為のジョイント保護部５１３の内部であってもよいし、ケーブル４８−２に配置されていてもよく、超短波の的確な検出が行えればよい。
【００４３】
筒部５９は樹脂製であって、把持部５６の前方から上方に伸びるように把持部５６と一体成型によって構成されている。筒部５９は図のように直線状に伸びる筒状であってよいし、手前にカーブする形状であってもよいし、或いは後述するように筒部の途中で折れ曲がる形状でも良い。さらに、図５では筒部５９は把持部５６の付け根部分から同じ太さで構成されているがこれに限定されない。即ち、使用者が持ちやすく、治療がしやすい、或いは導子４３−２の患部に対する位置を維持しやすいように、太さや位置や長さ、或いは材質や角度や重さを適宜調整すればよい。
【００４４】
さらに、図５では、超短波を検出したことを通知する第２の通知部として通知部５５を有し、通知部５５は検出表示部５４−１、検出表示部５４−２及び検出表示部５４−３で構成されている。ここで、検出表示部は３個に限定されず、２個でもよいし、１個でもよく、４つ以上でもよい。さらに通知部５５は視覚によって通知を行うが、これに限定されず、音によって通知を行う構成でも良く、さらには表示と音によって通知を行う構成でも良い。また、図５ではアンテナ部５２と回路部５３と通知部５５は導子４３に配置されているが、これに限定されず、導子４１や導子４２に配置されていてもよい。
【００４５】
図６は上記検出部５１の回路部５３の回路図である。回路部５３はアンテナ部５２で受信した超短波電力を使用して、検出表示部５４−１、５４−２及び５４−３を点灯させる。検出表示部５４−１はＬＥＤ６４１を使用して点灯させる。同様に、検出表示部５４−２はＬＥＤ６４２で、検出表示部５４−３はＬＥＤ６４３で点灯する。ＬＥＤ６４１、ＬＥＤ６４２及びＬＥＤ６４３は青色ＬＥＤを使用している。
【００４６】
図では検出表示部５４−１から５４−３のそれぞれに１つのＬＥＤを使用しているが、ＬＥＤの数はこれらに限定されず、検出表示部が異なる数のＬＥＤで構成されていてもよい。例えば、検出表示部５４−１はＬＥＤ６４１が１つ、検出表示部５４−２はＬＥＤ６４２が２つ、検出表示部５４−３はＬＥＤ６４３が３つ使用される構成でも良い。さらに、各検出表示部に使用されるＬＥＤは検出表示部５４−１から５４−３で異なるＬＥＤを使用してもよいし、同じＬＥＤを使用してもよい。例えば使用するＬＥＤの個数を増やす代わりに輝度の高いＬＥＤを使用するような構成でもよいし、輝度を変えると共に個数を変えて各検出表示部が構成されていてもよい。
【００４７】
検出表示部５４−１から検出表示部５４−３は、検出された超短波の強度に対応して点灯するように設定されている。本実施の形態においては、検出された超短波が比較的弱い場合は検出表示部５４−１のみが、即ちＬＥＤ６４１のみが点灯する。中程度の場合は検出表示部５４−１と５４−２が、即ちＬＥＤ６４１と６４２が点灯する。比較的強い場合は検出表示部５４−１から５４−３の総てが、即ちＬＥＤ６４１、ＬＥＤ６４２及びＬＥＤ６４３の総てが点灯するように設定されている。ＬＥＤ６４１の点灯には、ダイオード６２１、抵抗６３１、ツェナーダイオード６５１、コンデンサ６６１及び抵抗６７１を使用した回路（以後、第１段目の回路という）が使用され、アンテナ部５２で受信した電力を利用してＬＥＤ６４１により検出表示５４−１が点灯する。ＬＥＤ６４２の点灯には、ダイオード６２２、抵抗６３２、ツェナーダイオード６５２、コンデンサ６６２及び抵抗６７２を使用した回路（以後、第２段目の回路という）が使用され、アンテナ部５２で受信した電力を利用してＬＥＤ６４２により検出表示部５４−２が点灯する。同様に、ＬＥＤ６４３の点灯には、ダイオード６２３、抵抗６３３、ツェナーダイオード６５３、コンデンサ６６３及び抵抗６７３を使用した回路（以後、第３段目の回路という）が使用され、アンテナ部５２で受信した電力を利用してＬＥＤ６４３が点灯して検出表示部５４−３が点灯する。このような設定は図６の回路における、抵抗、コンデンサ、ダイオード等の仕様やパラメータを調整することによって自由に設定可能である。
【００４８】
図７に検出表示部５４−１から５４−３の点灯状態と検出した超短波の電力の関係を示している。横軸はアンテナ部５２で検出した超短波の電力であり、縦軸は各表示部に使用されるＬＥＤの輝度を示している。実線は検出表示部５４−１のＬＥＤ６４１の発光特性、点線は検出表示部５４−２のＬＥＤ６４２の発光特性、そして一点破線は検出表示部５４−３のＬＥＤ６４３の発光特性を示している。まず、受信電力がＰ１で検出表示部５４−１が点灯を始める。但し、Ｐ１での輝度はそれほど大きくない。さらに受信電力が大きくなると、検出表示部５４−１が徐々に明るくなる。受信電力がＰ２において、検出表示部５４−２が点灯を開始する。受信電力がＰ１からＰ２の間は、受信電力に応じて検出表示部５４−１の明るさが上昇する。受信電力Ｐ３になった時点でさらに検出表示部５４−３が点灯を開始して明るくなり始める。電力がＰ２からＰ３の間は、検出表示部５４-１の明るさは変わらないが、検出表示部５４−２の明るさは受信電力によって徐々に明るくなる。以下、同様に受信電力の強度によって検出表示部５４−２や検出表示部５４−３の明るさが変わる。
【００４９】
図７は１つの例であって、検出表示部の点灯状態は、上記抵抗やダイオードの設定、或いはＬＥＤの選択によって図７の代わりにいろいろな設定が可能である。例えば図７では検出表示部５４−１が最大輝度になる前に第２段目の検出表示部５４−２が点灯を開始し、第２段目の検出表示部５４−２が最大輝度に達する前に第３段目の検出表示部５４−３が点灯を開始するが、これに限らず、検出表示部５４−１が最大輝度又はほぼ最大輝度になった後に検出表示部５４−２が点灯を開始し、検出表示部５４−２が最大輝度又はほぼ最大輝度になった後に検出表示部５４−３が点灯を開始するような構成でよい。
【００５０】
図８は、この場合の検出表示部５４−１から５４−３の点灯状態と超短波の検出電力の関係を示している。検出電力Ｐ１で検出表示部５４−１が点灯を開始し、Ｐ５で検出表示部５４−２が点灯を開始する。Ｐ５では検出表示部５４−１は最大輝度或いはほぼ最大輝度になっている。さらにＰ６で検出表示部５４−３が点灯を開始する。既にＰ６では検出表示部５４−２は最大輝度或いはほぼ最大輝度になっている。
【００５１】
図７及び図８では各検出表示部の最大輝度、即ち各ＬＥＤの最大輝度は変えてあるが、これに限定されず、総ての検出表示部の最大輝度を一定にしてもよく、一部の検出表示部のＬＥＤの最大輝度を一定にして他を変更してもよい。例えば検出表示部５４−１と検出表示部５４−２の最大輝度を同じとし、検出表示部５４−３輝度を検出表示部５４−１や５４−２より大きく設定するような構成でもよい。
【００５２】
本実施の形態においては検出表示部に使用するＬＥＤである、ＬＥＤ６４１、ＬＥＤ６４２及びＬＥＤ６４３は同じ色、例えば青色としているがこれに限定されず、白色でも赤色でもよい。さらに、全ＬＥＤを同じ色とせずに、異なる色としてもよい。例えば最も弱い電力を検出した場合に点灯する検出表示部５４−１に使用されるＬＥＤ６４１は白色、次に点灯するＬＥＤであって本実施の形態ではＬＥＤ６４２は青色、そして最も高い電力を示すＬＥＤであって本実施の形態ではＬＥＤ６４３は黄色のＬＥＤであってもよい。このように検出した電力によってＬＥＤの色を変えることでもよく、使用者がより容易に受信した電力を認識できるのでより望ましい。
【００５３】
また、上記のように本実施の形態では、検出した超短波の電力に応じて、検出した電力が比較的弱い場合は検出表示部５４−１、中程度の場合は検出表示部５４−２、比較的強い場合は検出表示部５４−３が点灯するようになっており、即ち、検出した電力を、ゼロ又は非常に弱い場合を含めて４段階に分けて表示している。しかし本発明はこれに限定されない。例えば検出した電力の有無を示す２段階、即ち検出表示部５４−１と第１段目の回路のみを配置し、超短波が検出できた場合は検出表示部５４−１を点灯させ、検出できない或いは検出した電力がゼロに近く非常に弱い場合は検出表示部を点灯させないとすることでもよい。
【００５４】
或いは、検出した電力が強い、弱い、又は検出できないかゼロに非常に近い、の３段階でもよい。或いは５段階以上としてもよい。この他に、検出した電力を表示するために電力メータを配置してもよく、又は検出した電力を数値化してデジタル表示を行ってよい。さらには、電力を使用して上記のようにＬＥＤを点灯させるのではなく、音を鳴らすことでもよい。例えば検出した電力が小さい場合は低い音として、電力が大きくなるにしたがって高くなるような音を鳴らすことでも良い。
【００５５】
上記の実施の形態に於いては、本体部１１が故障した場合を想定していないが、機器の老朽化や誤操作、その他の理由により、装置が故障する、又は一時的に誤動作することは避けることができない。故障や一時的な誤動作が発生したら、想定を超える非常に強い超短波が患者に照射されることもある為に、直ちに装置の電源を落とす、或いは導子を患者から引き離す等の措置を一刻も早く取らなければ、患者がやけどを負うなどの事故に発展しうる。本発明はこれについても対応可能である。
【００５６】
図９は回路部５３の他の例を示している。この図では、第３段目の回路の他に、第４段目の回路を配置し、第４段目の回路には警告手段としての警告用回路と警告部としてのブザー９１が接続されている。即ち、第２の通知手段として、警告手段を使用している。当該第４段目の回路は、ダイオード９２４、抵抗９３４、ツェナーダイオード９５４、コンデンサ９６４、抵抗９７４を使用して警告用回路を構成する。この例では、比較的弱い超短波が検出された場合に、第１段目の回路によってＬＥＤ６４１が発光して検出表示部５４−１が点灯し、検出電力が大きくなると第２段目の回路によってＬＥＤ６４２が発光して検出表示部５４−２が点灯し、さらに超短波の電力が大きくなると第３段目の回路によってＬＥＤ６４３が発光して検出表示部５４−３が点灯する。ところが、装置の誤動作や故障によって想定を超えた非常に強い電力が検出された場合は、第４段目の回路によってブザー９１が発音して警告が通知される。警告手段はブザーに限らず、スピーカを使用して警報を出すような構成でもよい。又は発音による警報でなくても、非常に明るいＬＥＤを使用して、或いは赤色のＬＥＤを使用してもよく、或いはこれらＬＥＤと音による警告、例えばブザー９１の併用であってもよい。
【００５７】
さらに図９では３段階の検出表示と警告が行える構成であるが、これに限定されず、第１段目の回路と警告用回路を使用する構成でもよいし、第１段目の回路の他に第２段目の回路を使用し、さらに警告用回路を使用してもよい。あるいは、第２の通知手段として視覚による通知部５５を配置せずに、図９を一例とする警告用回路と警告手段であるブザー９１のみを配置するような構成でも良い。
【００５８】
続いて導子４３のさらなる詳細な構成について説明する。図５（ａ）において導子部４３−２には、導子部４３−２を把持するドーム状の把持部５６と導子部４３−２が人体表面に接触する接触平面５７及び、接触平面５７に設けられた小型ドーム状の凸部５８が設けられている。
【００５９】
図５（ｃ）は導子部４３−２の断面である。このように凸部５８の内部に電気エネルギー出射部である超短波出射部５１２が設けられており、ケーブル４８−２は筒部５９の内部に設けられたアンテナ５２及び回路部５３の中を通って、つまり検出部５１の内部を通って超短波出射部５１２に接続されている。回路部５３はドーナツ状の基盤に上記の第１段目の回路等が設けられており、当該ドーナツ状の基盤の中央の穴をケーブル４８−２が通っている。回路部５３の基盤は、一枚の基板に上記の第１段目の回路、第２段目及び第３段目の回路が設けられてもよいし、例えば３枚の基板にそれぞれに第１段目の回路、第２段目及び第３段目の回路が設けられて構成されてもよい。本実施の形態では、ケーブル４８−２は検出部５１の内部のドーナツ状基板の中央の穴を通って超短波出射部５１２に接続されているがこれに限定されず、ケーブル４８−２の両側、若しくはその一方に配置されるような構成でも良い。
【００６０】
また通知部５５は筒部５９の表面に設けられている。通知部５５の検出表示部５４−１、検出表示部５４−２及び検出表示部５４−３は、当該導子部４３−２を右手で持った場合に見やすいように図５（ｂ）の紙面左側の筒部５９に配置されているがこれに限定されず、紙面右側の筒部５９に配置されていてもよく、右側と左側の両方でもよく、或いは１２０度の中心角をもって３方向に配置されていてもよく、さらには筒部５９の全周にわたって環状に設けられていてもよい。全周に配置する場合は、例えば図６に例示された回路部５３を複数、例えば３つ又は或いは４つ以上使用する構成でもよい。この場合はこれら複数の回路にそれぞれアンテナ部５２を配置してもよく、或いはアンテナ部５２をこれら複数の回路に共通としてもよい。又は、回路部５３は１つだけ配置し、ＬＥＤ６４１、ＬＥＤ６４２及びＬＥＤ６４３を複数使用して筒部５９の全周にわたって配置してもよい。例えば、３個のＬＥＤ６４１を筒部５９の全周に均等に配置し、さらに６個のＬＥＤ６４２を筒部５９の全周に配置し、９個のＬＥＤ６４３も筒部５９の全周に配置してもよい。
【００６１】
導子部４３−２には図５のように凸部５８がある。凸部５８と接触平面５７はプローブタイプの導子にとっては、例えば導子部４３−２のような導子にとっては非常に有益である。このようなプローブタイプの導子は既述したように人体の表面を滑らせるように移動させて使用する。例えばコリの強い患部（以後、コリ部という）を探しながら移動させる場合に、凸部５８がなく接触平面５７だけを使用してコリ部を探し出すことは難しく、コリ部を効率よく確実に発見できず、コリ部に治療が施せず、治療効率が上げられなかった。ところが、凸部５８があることによって例えば背中や肩のコリに凸部５８が近づくことによって、使用者が導子部４３−２を滑らせる力が、コリの部分だけ大きくなり、或いは滑らせる時の手に伝わる感覚が、コリの有無によって異なるので、容易にコリ部を、即ち治療すべき患部を発見することができる。よって、本来スムーズに導子４３−２が滑るべき所であるにも関わらず導子がスムーズに滑らないことにより、患部を容易に発見してコリ部に的確に治療を施すことにより、治療効率を上げることができる。
【００６２】
ペンタイプの導子、即ち上記導子部４３−２のように患者表面に接触する表面がなく、患者に接触させる部分としては凸部のみで構成される導子を患者に表面に当接させて患者の表面を滑らせて使用すると、ペンタイプの導子の先端の凸部を押し当てる力や滑らせるための微妙な力の調節が必要で未経験者や未修練者にはペンタイプの導子を患者の体表面を滑らせてコリ部を発見することは容易ではなく、患部の発見に経験を有し、治療効率が十分に上げられなかった。例えばペンタイプの導子に加える力が強くなると、先端の凸部が人体により強く押し付けられ、ペンタイプの導子がうまく滑らなくなったり、ペンタイプの導子を滑らせる為に強い力が必要となったり、コリがあっても見つけにくくなる場合がある。さらに強く押し付けられることにより患者が痛みを感じたり、患部に意図せず強い力でペンタイプの導子先端の凸部を押し付けるなどにより患部がよりダメージを受けたり、ペンタイプの導子先端が必要以上に強い力で押し付けられることにより正常な筋肉や腱などにもダメージを与えるなどのトラブルが発生していた。逆にペンタイプの導子を押し当てる力が弱すぎるとペンタイプの導子を滑らせ易くなる半面、コリに気付かない場合が多く超短波による治療が施されない問題もあった。又は炎症部に気付くことができずに超短波を照射して炎症を悪化させるなどの問題があった。これらの問題の為にペンタイプの導子の使用は治療効率が上げられず、治療効率が低下する場合が多かった。
【００６３】
本実施に於いては、上記のように人体表面に接触する接触平面５７と凸部５８を両方備える。接触平面５７と凸部５８が両方あることにより、必要以上に強めの力が導子４３−２に与えられた場合であっても、接触平面５７によって凸部５８が必要以上に人体に押し付けられることが無く、即ち凸部５８に加わる力が適切に制限されるので、スムーズに導子部４３−２を滑らせることができると共に容易にコリを発見することができる。従って容易にコリ部を発見できて、適切な治療がすぐに行えるので、治療効率の低下を招かず、治療効率を向上させることができる。
【００６４】
さらに、当該接触平面５７と凸部５８は次のような課題も解決する。例えば治療すべき患部の近傍に炎症部が存在する場合がある。この実施の形態に於ける治療器は超短波による温熱効果により治療を行う為、当該炎症部については超短波を当てることはできない。この場合に導子４１や導子４２を使用すると比較的広い面に超短波が放出され、当該炎症部にも超短波が作用して温熱効果を及ぼし、温熱効果によって当該炎症が悪化してしまい、治療効果が下がってしまう問題があった。これに対して導子４３を使用して導子部４３−２を、人体表面を滑らせるようにして移動させた場合には、凸部５８が炎症部に差し掛かった時に、導子部４３−２を滑らせる為に必要な力や、滑らせるときに手に伝わる感覚が、炎症の有無によって異なるので、容易に炎症部を、即ち超短波を照射してはいけない患部を発見することができる。即ち、超短波による治療をしてはいけない患部を容易に発見して、治療すべき部位だけに治療を施すことにより、炎症を悪化させることがなく、治療効果が低下せず、患部のみを的確に治療できるので治療効率を上げることができる。
【００６５】
図５（ａ）及び図５（ｂ）に於ける把持抑止手段について説明する。図５では、把持抑止手段として把持抑止部５１１が配置されている。把持抑止部５１１が無い場合は、本来把持しなければならない把持部５６ではなく、使用者は筒部５９を、例えば筒部５９の中間あたりを握って導子部４３−２を持ったり、筒部５９の下の方を握ったり、或いは把持部５６を持った場合でも正しく把持せずに筒部５９に指を掛けるなど、適切な把持をしない場合もある。本実施の形態のようなプローブタイプの導子は、把持すべき位置を適切に把持することによって、無駄なく、無理なく導子を使用できるように設計されている。従って本来把持すべきではない位置を把持したり不適切な把持を行ったりした場合は、適切に導子を滑らせて使用することができず、即ち、導子部４３−２を人体の表面を滑らせて治療する場合に十分な力が加わらず、導子部４３−２が滑らせることができない。導子部４３−２の握り方が適切でない場合は、プローブタイプの導子部４３−２の使用に余分な負荷がかかり、必要以上の力を要し、或いは疲れやすくなって導子部４３−２が適切な位置からずれてしまうなど、患部に対して適切な位置に導子部４３−２を長時間維持できなくなり、治療効率が低下していた。さらに、導子部４３−２の握り方が適切でない場合は、導子部４３−２をうまく人体表面を滑らせることができないので、患部を見つけることができず、或いは患部を見つけることが難しくなり、患部を発見するために時間を要し、患部を十分に治療できず、治療効率が低下していた。さらには、上記にように炎症部、特に患部の周囲に炎症部がある場合は、当該炎症部を発見できずに見逃してしまい、超短波を照射して当該炎症部を加熱して悪化させる問題を誘発する。
【００６６】
ところが本発明の導子では導子部４３−２のように把持抑止部５１１を有しているので、使用者は筒部５９を持つことができず、或いは筒部５９に指を掛けて持つこともできず、把持部５６を必然的に適切に把持するようになる。例えばパーソナルコンピューターに使用するマウスを持つように把持部５６に手を添えて導子部４３−２を把持する。よって把持部５６を適切に使用者が握るので、導子部４３−２を適切に使用することができ、効率的に患部を見つけて治療することが可能で治療効率が向上する。把持部５６を適切に使用者が握るので、使用者に余分な負荷がかかることもなく、疲れやすくなることもなく導子部４３−２を効率的に操作でき、長時間患部に適切に当接させることができる。さらに治療に使用する電気エネルギー、本実施の形態では超短波を、照射すべきでない部分、例えば炎症部を容易に発見できるようになるので、誤って炎症部に超短波を照射することが無く、炎症部に温熱効果を与えることがなく、炎症を悪化させることが無く適切な治療が可能で治療効果を向上させることができる。この意味で把持抑止部５１１は把持抑止手段であると共に導子部４３−２を適切に把持させるために機能する把持誘導部でもある。
【００６７】
把持抑止部５１１はさらに次の課題も解決している。導子部４３−２は図５のようにアンテナ部５２が筒部５９内部に配置されている。当該アンテナ部５２によってケーブル４８−２を伝わる電力を、当該ケーブル４８−２から漏れ出した電力を受信することによって検出し、超短波の出力として検出表示部５４−１から５４−３を使用して表示している。ところが、当該アンテナ部５２の近傍を把持した場合や指がかけられた場合は、アンテナ部５２で受信できる電力が影響をうけ、超短波を誤検出してしまう。実際の電力よりも大きく誤検出した場合は、通知部５５で表示された電力より小さな電力の超短波が患者に適用されていることになるので超短波の電力が不十分で十分な治療効果が得られず治療効果が上がらない問題がある。逆に実際の電力よりも小さく誤検出した場合は、必要以上の超短波が患部に照射されていることになり、患部に熱さを感じて患者に不快感を与えたり、場合によってはやけどが発生したりする場合もある。これらの誤検出は、アンテナ部５２に対する使用者の手や指の角度、位置、距離その他の要因により一定せず、最も確実な対策としては、筒部５９に配置されたアンテナ部５２の位置、又はこの周りに手や指を近づけないことである。
【００６８】
本発明においては、アンテナ部５２の近傍に把持抑止部５１１を配置している。換言すると、検出手段であるアンテナ部５２と使用者が把持する把持部５６の間に把持抑制手段である把持抑止部５１１を配置している。この為に使用者はアンテナ部５２の位置で導子部４３−２を持つこともアンテナ部５２の近傍に指をあてることもなく、使用者に導子部４３−２の適切な把持を促すと共に、アンテナ部の把持を抑止可能となる。
【００６９】
尚、アンテナ部５２を、図５のように筒部５９の中央部ではなく筒部５９の先端であってジョイント保護部５１３の近傍、或いはジョイント保護部５１３の内部や外側、又はケーブル４８−２に配置して、アンテナ部５２を使用者の手や指からできるだけ遠ざけるのが誤検出の観点から望ましいと思われがちであるが、本実施の形態ではアンテナ部５２や回路部５３を、筒部５９の中央付近に配置している。この理由としては、アンテナ部５２や回路部５３が筒部５９の先端部に配置された場合はこれらの重みによって、導子部４３−２の重心が取りにくく、使用者の使い勝手が悪くなることを回避する為である。アンテナ部５２や回路部５３の重みを考慮する限りにおいてはこれらの位置は出来るだけ下の方、即ち、把持部５６に近い方がよいが、使用者が把持部５６を把持することにより、アンテナ部５２による検出が、使用者の手や指の影響を受けやすくなる問題がある。そこで、アンテナ部を筒部５９の中央付近としている。このようにアンテナ部５２を筒部５９の中央部に配置することで導子部４３−２の重心が取りづらいことに由来する上記問題と、使用者の手や指によるアンテナ部５２の誤検出の両方を改善することが可能となっている。
【００７０】
さらに把持抑止部５１１を配置しているので、導子４３−２を把持した場合に把持抑止部５１１によって確実にアンテナ部５２を使用者の手や指から離間されることが可能であると共に、アンテナ部５２や回路部５３や導子部４３−２の重みによる導子部４３−２全体の重心を考慮して、使用者が導子部４３−２を操作し易いように重心をできるだけ下げた図５の位置に配置可能となる。以上から図５のように本実施の形態では筒部５９の中央部にアンテナ部５２や回路部５３を配置し、さらに把持抑止部５１１を配置しているので、これらの問題を防止でき、患部や炎症部の発見が容易で、長時間にわたって導子部４３−２を適切な位置に維持可能となり、治療効率の向上をより確実なものとしている。
【００７１】
把持抑止手段は図５のような把持抑止部５１１に限定されない。通知部５５である検出表示部５４−１等に関しても、この部分を握ってしまうと検出表示部５４−１他が見えなくなるので使用者はこの部分を把持しない。よって筒部５９の内部であって通知部５５の位置にアンテナ部５２や、アンテナ部５２と回路部５３を配置してもよい。
【００７２】
図１０はこの状態の例である。このような場合は通知部５５や検出表示部５４−１から５４−３を握ると、これら検出表示部５４−１を使用者が見ることができないので、使用者は検出表示部５４−１等を避けて把持する。よってこれら通知部５５である検出表示部５４−１他は把持抑止手段にも該当する。また、この場合も、アンテナ部５２と回路部５３と通知部５５を一体として構成して配置してもよい。
【００７３】
本実施の形態における把持抑止部の形状は半円盤状であって図５（ｂ）においては半円形状で示されているが、これに限らず、長方形、正方形、三角形などのその他の多角形、又はピン状などの突起であってもよい。
【００７４】
図１１（ａ）のように、筒部５９の一部が飛び出したような形状の把持抑止部５１４であってもよい。この場合は、使用者は把持抑止部５１４と把持部５６の間に手や指をいれてパーソナルコンピューターに使用するマウスを持つように把持部５６を把持する。
【００７５】
把持抑止部はこの他に図１１（ｂ）のように筒部５９を取り巻くように環状の把持抑止部５１５を配置してもよい。この図では、筒部５９に対して把持抑止部５１５は導子の手前方向、この図では右側に偏心しているがこれに限定されず、筒部５９に対して、把持抑止部は同心円として形成されていてもよいし、さらには楕円としてもよい。
【００７６】
さらに図５（ｂ）では把持抑止手段は把持抑止部５１１が２個設けられているがこれに限定されない。例えば３つ以上の把持抑止部が筒部５９の周面に取付けられていてもよいし、１つであってもよい。さらには、図１１に記載の２種類の把持抑止手段に代表される把持抑止手段と併用してもよい。
【００７７】
把持抑止手段は次のような構成であってもよい。例えば上記のように筒部５９の全体を円筒状として、別途把持抑止部を配置する又は筒部５９と一体に形成するのではなく、把持抑止部の代わりに把持抑止部として筒部５９の断面を円ではなく例えば三角形や四角形にしてもよい。
【００７８】
図１２（ａ）は、把持抑止手段として導子部４３−２の形状、例えば筒部５９の形状を変更した例を示している。この図において、検出表示部等は簡単の為に省略している。図のように筒部５９は、アンテナ部５２の若干下側の部分を筒部５９−１とし、筒部５９−１より上側をアンテナ部５２が含まれる筒部５９−２としている。このように筒部を二つの部分にわけて把持抑止手段を構成してもよい。
【００７９】
この図１２の例では、筒部５９−１の断面（矢印のBの断面）の形状は図１２（ｂ）のように円形とし、筒部５９−２の断面（矢印のCの断面）の形状は図１２（ｃ）のように正方形としているがこれに限定されず、例えば筒部５９−２の断面を四角形ではなく三角形としてもよい。尚、この例のように把持を抑止するために、筒部の径や断面の大きさを変えてさらに形状を把持しにくいように断面が正方形になるようにしてもよいが、径を変えずに断面形状だけを変更してもよい。逆に断面形状を変更せず、径だけを変更する構成でも良い。例えば、筒部の断面形状を円としたまま、アンテナ部５２の位置やその近傍で筒部の径を大きくすることでもよいし、逆にアンテナ部５２の位置やその近傍で筒部を細くすることで、使用者が把持しにくいようにしても良い。又は、アンテナ部５２が配置された部分のみについて上記のように径や断面形状を変えてもよい。例えば図１２（ａ）では、筒部５９を２つの部分に分けているがこれに限定されず、３つ以上に分けてもよい。
【００８０】
或いは図１２（ｄ）のように、把持抑止手段として湾曲部５９−３を設けてもよい。通常、使用者は把持しようとするものが筒状であって、さらに湾曲している部分があれば、当該湾曲部分を避けて把持する傾向が強い。よって図１２（ｄ）のように湾曲部５９−３を設けて湾曲させ、当該湾曲部５９−３或いはその近傍にアンテナ部５２を配置することにより、使用者が当該湾曲部５９−３やその近傍を把持せず、アンテナ部５２の近傍に使用者は手や指を置かない。よって湾曲部５９−３がアンテナ部５２に対する把持抑制手段である把持抑制部となる。
【００８１】
上記においては、例えば図５や、図１０では物理的な突起物が把持抑止手段として記載されている。一方、図１２（ｄ）においては湾曲部５９−３が、図１０においては通知部５５である検出表示部５４−１他が把持抑止手段とし機能する。このように把持抑制手段は物理的な突起物であることに限定されず非突起物であってもよく、図５では検出表示部５４−１他は使用者が当該検出表示部５４−１から５４−３を目視する必要から、当該検出表示部５４−１から５４−３は把持されないことにより検出表示部５４−１から５４−３は非突起物である把持抑止手段として利用される。同様に図１２（ｄ）では非突起物として筒部５９の形状が把持抑止手段として使用されている。即ち、把持抑制手段は使用者の把持が抑制されればよく、物理的な突起等に限定されない。
【００８２】
上記の把持抑止手段は、単独で使用されるべきであると断定されるものではない。例えば複数の把持抑止手段を併用することも可能である。例えば図１２（ｅ）のように把持抑止手段として、非突起物である湾曲部５９−３と突起物である把持抑止部５１６を配置してもよい。より確実に使用者がアンテナ５２の近傍に手や指を近づけないようにする為に、複数の把持抑止手段を組み合わせてもよく、その組合せは特に限定はない。
【００８３】
また、当該導子４３は次のような課題も解決できる。導子４１や導子４２は既述のようにベルト等によって患部に固定することができるが、プローブタイプの導子は、導子を固定することができない。導子部４３−２を使用者が常に手に持って患部に当接させる。もし凸部５８がなく、接触平面５７の場合では、すぐに導子部が患部からずれてしまう傾向が強い。特に患者が子供等の場合に、長時間にわたってじっとしていることは容易ではない。不意に子供が動いた場合に、導子も動いてしまうので、患部から導子がずれてしまい、同じ位置に導子部を当てていることはなかなか難しい。ところが凸部５８があれば、凸部５８が無い場合に比較すると凸部５８によって導子部４３−２が滑ににくく移動しにくくなるので、患者が子供の場合であっても導子部４３−２を比較的長い時間にわたって同じ位置に維持しやすくなる。よって導子部が患部からずれてしまうことに由来する治療効率の低下を防止して、治療効率を上げることができる。
【００８４】
さらに、凸部５８により、コリのある部分やツボが刺激されて指圧効果が作用し、超短波による治療効果との相乗効果によって治療効果が向上する。この指圧効果は、接触平面５７によって凸部５８が押し付けられる力が適度に制限され、押し付けすぎによって発生する不具合、例えば痛み等の発生を防ぐこともでき、導子を押し付けすぎたことに由来する既述した治療効率の低下を防止して、治療効率を上げることができる。
【００８５】
また、上記の導子部４３−２のように接触平面５７と凸部５８を持つ構成に於いて、凸部５８を接触平面５７の先端に配置している。即ち把持部５６を把持した場合に指の先端に近い方に凸部５８を配置することで、より凸部５８を押しやすくなる効果がある。これにより、導子部４３−２を患部に押し付けることによる使用者の疲労が軽減され、長時間にわたって適切な位置に導子部４３−２を当接させることが可能となる。よって、指圧効果も使用して治療する場合に効率的に凸部５８に力を加えることができるのでより確実な治療が長時間にわたって実施できて治療効率が上げられる。
【００８６】
図１３は他のプローブタイプの導子部４３−３の例を示している。図５と比較すると、凸部５８が無いが、把持部５６や筒部５９の他に、通知部５５やアンテナ部５２や回路部５３があるなど、ほぼ同じである。上記導子部４３−２は背中や腹部などの比較的広く平らな部位については上記ように効果的である。一方、肘や膝、足首等においては、十分に威力を発揮できない場合がある。これらの部分は、関節によって表面に大きな凹凸があり、この凹凸により、うまく導子部４３−２が表面を滑らない。或いは、表面は比較的なめらかでも、皮膚のすぐ下は骨や筋肉により非常にごつごつしており、うまく導子部４３−２が表面を滑らない。例えば胸部では、肋骨により凸部５８が妨げられて導子部４３−２をうまく胸部表面を滑らせて移動させることはできない。さらに凸部５８が肋骨を必要以上に押し付けるので痛みを感じるなどのトラブルが発生する。肘や膝や足首についても同様に凸部５８によって導子部４３−２を滑らせることができず、治療に適さない場合がある。さらにこれによって超短波による治療が開始できず、或いは凸部５８による当接により痛みが強くなって途中で治療が中止される場合があり、治療効率が低下していた。
【００８７】
そこで、胸部や肘や膝や足首などでは、あえて導子部４３−２を使用せず、導子部４３−３を使用するのが望ましい。このような部位に治療を施す場合には、凸部５８を有する導子部４３−２では、ペンタイプの導子と同様に凸部５８がこれら部位に必要以上に強く当接されることによる上記トラブルが発生する。ところが図１３の導子部４３−３は凸部５８が無いので、たとえ皮膚直下に骨がある場合であっても接触平面５７によってスムーズに導子部４３−３を滑らせることができ、関節部等に於いても超短波による治療が容易で治療効率が向上する。これらの関節部分等では、導子４２等をベルトで固定して使用する場合もあるが、この場合は導子４２の角度を適切に維持できるとは限らず、適切な角度を維持するために使用者や患者が当該導子４２を手で持って使用しなければならなかった。導子４２等は手でもって使用するように設計されておらず、長時間導子４２を適切な位置や角度に維持することができず、治療効率が上げられなかった。これに対して導子４３−３は使用者が手にもって使用することができるので、使用者が長時間にわたって導子４３−３を患部に対して適切な位置と角度で維持でき、治療効率の向上が可能である。
【００８８】
図１３（ｂ）は導子部４３−３の断面である。導子部４３−２との違いは、凸部５８がないことに加えて、超短波出射部５１２が接触平面５７の中央に配置されている点である。尚、電気エネルギー出射部である超短波出射部５１２はこの位置に限らず、接触平面５７の前方、即ち図５（ｃ）と同様な位置である図面に向かって左に、配置してもよい。又は、逆に接触平面５７の後方、即ち図面に向かって右に、図１３（ｂ）内の点線で示した位置のように導子部４３−３の後方に配置してもよい。
【００８９】
次に、本実施の形態において、第１の通知部である通知部１５と第２の通知部である通知部５５について説明する。ここでは導子４３を使用して治療を行う場合を例に挙げて説明する。導子４３のコネクタ４９をコネクタ接続部３１−１に接続して使用する、即ちチャネル１を使用することとする。チャネル１の出力を開始する出力開始ボタン２２−１を押すと、調整部２４−１で設定した出力（仮にPsとする）が導子部４３−２に内蔵された、超短波出射部５１２に供給されて超短波が出射される。ところが実際は、超短波の一部は患者によって吸収されると共に、一部は反射される。患者に吸収される電力をＰｉとし、反射される電力をＰｒとすると、Ｐｓ＝Ｐｉ＋Ｐｒと近似できる。Ｐｒは患者によって反射されてそのままケーブル４８−２を戻るので、本体部１１から供給される電力と打ち消し合って、結果的にケーブルを伝わる超短波電力は、Ｐｓ−Ｐｒとなり、これがＰｉとなる。注目すべきはこのＰｒは導子部４３−２の患部に対する、位置、角度、押し付け具合によって容易に変化しうることである。導子部４３−２の患部への押し当て方や位置や角度を調整することによってＰｒを最小限にして、Ｐｉを最大限に大きくすることにより、超短波を患者に効率よく適用でき、治療効率を向上させられる。尚、アンテナ部５２で検出される電力Ｐｄは、Ｐｄ＝ｆ（Pi）となり、Ｐｉの関数となる。ここでＰｉと検出される電力Ｐｄの関係は、使用するアンテナ部５２の特性や、アンテナ部５２とケーブル４８−２との距離等によって変わる上に、本発明の本質的な問題ではないので説明は省略する。重要なのは、検出する電力は患者に適用される電力を間接的に表す指標となることと、反射された電力Ｐｒによって容易に変化することと、当該Ｐｒを小さくすることによって患者に吸収される電力が増加し、より治療効率が向上することである。
【００９０】
ところが、既述したように当該Ｐｒは導子部４３−２の角度や距離、患部への押し当て方を変えることによって容易に変動する。よって使用者は当該導子部４３−２を常に適切な向きや位置に調整し、その適切な位置や向きを維持して治療を行う。ところが、使用者が治療を開始した時に、導子部４３−２の当て方や位置を変えても、第２の通知部である通知部５５を構成する検出表示部５４−１等の点灯が、使用者が想定した点灯と異なる場合がある。例えば、検出表示部５４−１が全く反応しない場合がある。この場合は、次の２つの原因が考えられる。原因１：本体部１１の出力開始ボタン２２−１が押されておらず、出力がされていない。原因２：出力開始ボタン２２−１が押されているが、何らかの原因により電力がケーブル４８−２を通って導子部４３−２に供給されていない。
【００９１】
導子部４３−２にのみ通知部が設けられているが、本体部１１に通知部が設けられていない場合は、超短波が出力されていないことに使用者が容易に気付くことができない。この場合、使用者は検出表示部５４−１他が点灯しないのは導子部４３−２の当て方が不適切であると誤解して、超短波の出力自体がされていないにも関わらず導子部４３−２の当て方を調整することに固執して、実質的な治療がなかなか開始できず、治療効率がさがる問題を引き起こしていた。
【００９２】
本実施の形態における医療機器１では、導子部４３−２に第２の通知部として通知部５５と本体部１１に第１の通知部として通知部１５を有し、ＬＥＤ３２−１からＬＥＤ３２−３を有しているので次のように、これらの原因を容易に特定して早急に対処することができる。まず、使用者は本体部１１の通知部１５のＬＥＤ３２−１を確認する。出力開始ボタン２２−１が押されていればＬＥＤ３２−１は点灯するので、ＬＥＤ３２−１の点灯の有無によって原因１か否かを瞬時に判断できる。ＬＥＤ３２−１が消灯していれば出力開始ボタン２２−１が押されていないことが容易に且つ瞬時に判断できるので、使用者は出力開始ボタン２２−１を押し忘れたことにすぐに気づいて速やかに出力開始ボタン２２−１を押して治療を開始できる。よって使用者が、出力開始の操作を忘れた場合であっても、出力されていると誤認して治療行為を続けることがなく、問題の原因を瞬時に特定して直ちに対処できるので治療効率の向上が見込まれる。逆にＬＥＤ３２−１が点灯している場合は、原因２であることが分かる。即ち、使用者が患者のもとを離れて本体部１１まで移動して確認しなくてもどちらの原因であるかを容易に判断でき、出力されていると誤認して治療を続けることがなく、治療の実質的な開始を速やかに行うことができ、治療効率の向上が見込まれる。
【００９３】
本発明を施した医療機器１には、第１の通知部として発音部３３が設けられている。この発音部３３によっても同様に上記原因を判断できる。上記のように検出表示部５４−１等の点灯が、使用者が想定した点灯と異なる場合、例えば、検出表示部５４−１が全く反応しない場合に、発音部３３からの音を次のように使用する。まず、使用者は発音部３３からの音が聞こえるか否かを確認する。出力開始ボタン２２−１が押されていれば発音部３３からの音、本実施の形態では鈴音が聞こえるので、当該音の有無によって原因１か否かを瞬時に判断できる。発音部３３からの音が聞こえなければ出力開始ボタン２２−１が押されていないことが容易に、且つ瞬時に判断できるので、使用者は速やかに出力開始ボタン２２−１を押して治療を開始できる。よって使用者が、検出表示部が点灯しない理由の判断に困ることがなく、超短波が出力されていないにも関わらず、出力されていると誤認して治療を続けることがなく、治療の開始を速やかに行うことができ、治療効率の向上が見込まれる。逆に鈴音が聞こえている場合は、原因２であることが分かる。
【００９４】
また、本実施の形態では、治療は２０分とされているので、２０分後には超短波は停止する。一般的にタイマーを使用した場合、所定の時間が経過した時にブザーや警告が一度だけ鳴る場合が多い。このブザーは通常の病院等では他の患者や治療に影響しないように非常に小さな音や非常に短い音に設定されているのが普通で使用者が聞き逃すことが比較的多い。特に導子４３のようにプローブ導子を使用する場合は使用者が導子部４３−２に、特に検出表示部５４−１他に注目しているので、タイマー満了時のブザーを聞きのがすことが多く、検出表示部５４−１等が点灯しなくなったときに、導子部４３−２が適切な位置からずれた、或いは導子部４３−２の当て方が不適切となったと誤認する場合が多い。ところが本実施の形態の場合は、超短波が出力している間は、発音部３３によって鈴音が１０秒おきに鳴り、治療時間が経過して超短波出力が停止された場合には、この鈴音も停止するので、鈴音が等間隔で鳴っているか否かを確認するだけで容易に超短波の出力が終わったのか否か確認することができる。鈴音が停止しているなら、治療時間が終了して超短波が停止したと使用者はすぐに判断できるので治療動作を終了できる。鈴音が停止していないなら、検出表示部５４−１が消灯していれば導子部４３−２がずれたことや、傾いたことが原因であることを瞬時に判断して、適切な位置や向きに導子部４３−２を戻すことができ、導子の位置や角度が不適切となったことによる治療効率の低下を防いで適切な治療を継続できるので治療効率が下がることがなく治療効率が向上する。このように発音部３３があることにより、使用者は本体部１１の通知部１５を目視するために、視線を変えたり、顔を向けたり、或いは振り返ったり、立ち上がる必要がなく、使用者は導子部４３−２に注目したまま、特に通知部５５の検出表示部５４−１他を注視したまま、検出表示部５４−１他が思った通りに点灯しない理由を知ることができ、治療効率の低下を防いで治療効率の向上ができる。
【００９５】
上記のよう特にプローブタイプの導子４３を使用する場合は、導子部４３−２の患部への当て方が重要であるので、医師等の使用者は常に導子部４３−２に、特に第２の通知部である通知部５５に注目して治療を行う。従って使用者は出来るだけ、導子部４３−２から目を離したくないし、導子部４３−２を当てた場所から導子部４３−２を離したくない。ところが、検出表示部５４−１等の点灯が想定した点灯と異なる場合には、第１の通知部が無ければ、それが、使用者が出力を開始し忘れた為なのか、或いは導子部４３−１の当て方が不適切なことによるものなのか区別できず、わざわざ患者から離れて、本体部１１を確認するために本体部１１に戻り、導子部４３−１の当て方が不適切か否かを判断するしかなかった。ところが本発明では、本体部１１に第１の通知部を有するので、プローブタイプの導子４３を使用する場合であっても、導子部４３−２を患者に当てたまま、導子部４３−２を患者から離すことなく、容易に使用者が出力を開始し忘れた為なのか、或いは導子部４３−１の当て方が不適切な為なのかを判断できる。よって導子部４３−１の当て方が不適切な場合はすぐに導子部４３−１の位置や傾きなどを調整することによって治療効率の低下を防いで、治療効率を向上させることができる。
【００９６】
第１の通知部として本実施の形態では、視覚を利用する視覚通知手段と聴覚を利用する聴覚通知手段を両方とも有している。本発明はこれに限定されず、第１の通知部としては、視覚通知手段のみであってもよいし、聴覚通知手段のみであってもよい。
【００９７】
尚、第１の通知部としては聴覚通知手段が少なくとも使用されているのが望ましい。使用者は上記のようにプローブタイプの導子を使用する場合は当該導子、本実施の形態では導子部４３−２に注目し、視線を外したくない。特に、本実施の形態のように導子部に通知部が設けられており、例えば検出表示部５４−１等が配置されている場合は尚更である。このような場合に視線を本体部１１に視線を向けたり、本体部１１に顔を向けたり、本体部１１が見えない場合は治療を中止して患者のもとを離れて本体部１１に移動する必要がない聴覚による通知手段がより好適である。
【００９８】
上記の実施の形態においては、次のような場合にも有効である。例えば治療が終了して本来ならば超短波が停止している筈であるにも関わらず、検出表示部５４−１等が点灯している場合がある。これは超短波出力が意図せず継続されていることを示すので、決して望ましくはなく、場合によっては本体部１１や導子部４３−２の故障を招く、又は漏電や発煙や発火を招き最終的には火災を発生することもある。この場合は、すぐに発音部３３からの鈴音の有無や、ＬＥＤ３２−１他が点灯しているか否か確認をすることによって、本体部１１に故障があるか否を容易に判断できる。例えば、ＬＥＤ３２−１、ＬＥＤ３２−２やＬＥＤ３２−３が点灯している、或いは鈴音が鳴っていて、さらに検出表示部５４−１他が点灯している場合は、出力停止ボタン２３−１等が適切に操作されず出力停止が設定されていない状態である。この場合はすぐに出力停止ボタン２３−１他を操作して出力を停止すればよい。逆にＬＥＤ３２−１、ＬＥＤ３２−２やＬＥＤ３２−３が点灯していない或いは、鈴音が鳴っていないにも関わらず検出表示部５４−１他が点灯している場合は、本体部１１において超短波の出力停止の設定がされているにも関わらず出力継続されていることを示し、本体部１１が一時的に暴走して、出力制御ができない状態であることを示す。このように本体部１１が出力を継続している場合には本体部１１の故障を招き易く、すぐにメインスイッチ２５を押して本体部１１の電源を落とし、本体部１１を再起動する等が必要となる。これにより、装置の故障を回避して故障による治療効率の低下を防ぎ、治療効率の向上が可能となる。又は装置の暴走ではなく既に故障している場合でも直ぐに故障を検知できることにより、故障によるさらなる不具合、例えば火災等の事故を防止することもできる。
【００９９】
上記の実施の形態においては、第１の通知部である通知部１５に配置されている視覚通知手段も聴覚通知手段も、出力が有るか無いかの２段階で通知する。本発明はこれに限定されず、これらの第１の通知部による通知を多段とすることにより本発明の効果がより発揮されることとなる。例えば、出力を、「弱い」、「中程度」、「強い」に分け、発音部３３から発せられる音を当該電力に応じて変更させることも望ましい。この際に、出力の設定が例えば、１、２、３、４、５、６、の６段階に分かれており、１が一番弱く、２、３、と数字が大きくなるに従って出力が大きくなるような場合に、出力の設定１と２が「弱い」、出力の設定が３と４の場合は「中程度」、出力の設定が５と６は「強い」に分けてもよい。或いは、出力の設定１と２と３が「弱い」、出力の設定が４と５の場合は「中程度」、出力の設定が６は「強い」に分けてもよく、特に限定はない。さらに６段階でなくても例えば５段階以下であってもよいし、７段階以上であってもよいし、アナログボリュームによる無段階設定を行うような場合でもよい。さらには、「弱い」、「中程度」、「強い」の３段階に分けているがこれに限定されず、「弱い」と「強い」の２段階でもよく、４段階以上でもよく、特に限定されない。
【０１００】
出力を例えば３段階に分けた場合、上記実施の形態では発音部３３から発せられる音は鈴音であるので、出力が弱い場合は鈴音１、中程度は鈴音２、強い場合は鈴音３として、設定された超短波の電力に応じて鈴音を変更するような構成でも良い。ここでは、設定された「弱い」、「中程度」、「強い」と３段階に分けられた電力に応じてチャネル音も３段階としたが、これに限定されず、設定電力を２段、或いは４段以上にして、これに応じて発する音を変更してもよい。
【０１０１】
設定された出力に応じて音を変更する場合は、設定した出力に対応した別の音を使用することでも良いが、単に音の大きさや音程を変えることでも良い。例えば、設定した電力が弱い場合は低い音程の鈴音１−１を、電力が強い場合は鈴音１−１をそのまま高い音とした鈴音１−３を、中程度の場合は、鈴音１−１と鈴音１−３の間の音程である鈴音１−２を使用してもよい。
【０１０２】
さらに、各チャネルに対応させて異なる音を使用してもよい。例えばチャネル１については鈴音１、チャネル２については鈴音２、チャネル３については鈴音３として、そして各チャネルの設定された電力に応じて鈴音の音程や音質を変えることがより望ましい。例えば、チャネル１に対して、弱い電力が設定された場合は、鈴音１−１、強い電力が設定された場合は鈴音１−１の音質を高くした鈴音１−３、中程度の場合は鈴音１−１と鈴音１−３の間の音質である鈴音１−２とする。同様にチャネル２に対しては、弱い電力が設定された場合は、鈴音２−１、強い電力が設定された場合は鈴音２−１の音質を高くしたチャネル音２−３、中程度の場合は鈴音２−１と鈴音２−３の間の音質である鈴音２−２とする。さらに同様に、チャネル３に対して、弱い電力が設定された場合は、鈴音３−１、強い電力が設定された場合は鈴音３−１の音質を高くした鈴音３−３、中程度の場合は鈴音３−１と鈴音３−３の間の音質である鈴音３−２とする。
【０１０３】
上記では設定した電力に応じて、発する音そのものを変更する構成について説明したがこれに限らず、設定した電力が表されており、使用者や患者がその電力を知得できればよい。例えば音質や音そのものを変更するではなく、発する音の回数や音の長さで設定した電力を表現してもよい。例えば上記のように設定した電力を３段階で表す場合は、設定した電力が弱い場合は音を１回、設定電力が中程度の場合は２回、強い場合は３回とすることで超短波の設定強度を使用者に聴覚を利用して通知することができる。
【０１０４】
さらに、各チャネルに対する音を変更してもよい。例えば上記と同じように、例えばチャネル１については鈴音１、チャネル２については鈴音２、チャネル３については鈴音３としてもよい。設定した電力を通知する為に、設定した電力に応じて各音を発する回数を変更してもよい。例えば、設定した電力が弱い場合は１回、中程度の場合は２回、強い場合は３回としてもよい。そして、例えば、全チャネルを使用して治療を行う場合であって、チャネル１に対して中程度の電力が、チャネル２について強い電力が、チャネル３について弱い電力が設定された場合には発音部３３は次のように音を発する。鈴音１が２回、鈴音２が３回、鈴音３が１回、これらが発音部３３によって１０秒周期で繰り返して発せられる。
【０１０５】
図１４はこの様子を示している。図の横軸は時間であり、縦軸は発音の「あり」か「なし」を示し、「あり」はＯＮ、「なし」はＯＦＦで示している。前述の如く、発音は１０秒間隔で行われる。まず、チャネル１に設定した電力を示す為に鈴音１が２回発せられる。次に、チャネル２に設定された強い電力を表すために鈴音２が３回発せられる。そしてチャネル３に設定された弱い電力を示す為に鈴音が１回発せられる、これらが１０秒周期で繰り返される。
【０１０６】
この場合に、出力停止ボタンが押されたり、所定の時間が経過して超短波の出力が自動停止した場合は、当該停止したチャネルに対応した音のみが停止する。例えば図１４において、出力停止ボタン２３−１が押されて、チャネル１の超短波出力が停止された場合は、鈴音１のみが停止され、鈴音２と鈴音３が引き続き発音部３３から発せられる。
【０１０７】
或いは図１４において、例えばチャネル２の治療時間が経過して、チャネル２の超短波出力が自動的に停止した場合は、チャネル２に対応する鈴音２が停止され、一方出力が継続されているチャネル１とチャネル３に対応した鈴音１と鈴音３は継続して発音部３３から発せられる。
【０１０８】
図１４に代表されるような制御は次のような効果が得られる。使用者は治療に先立って患者に適用する超短波の強度を設定する。だが、仮に強い強度を設定したつもりでも実際は中程度の強度しか設定されていない場合がある。このような場合には、検出表示部５４−１と検出表示部５４−２しか点灯しない。この状態ではそもそも検出表示部５４−２までしか点灯しないにも関わらず、使用者は強い強度を設定したと思い込んでいるので検出表示部５４−３も点灯させようと導子部４３−２を移動させたり傾けたり患部に押し付けたりいろいろと試行錯誤を繰り返し不要な時間を浪費し、結果として治療効果が上がらず治療効率を低下させていた。ところが本発明により発音部３３から発せられる音を聞くことによって実際に導子４３に設定されている超短波強度を、聴覚のみで、使用者が治療体制を変えることなく、或いは本体部１１を振り返ることなく、導子部４３−２にある検出表示部５４−１他から目を離すことなく、知ることができ、即座に自分の設定が誤っていたことに気づき、設定を変更させることができる。
【０１０９】
設定を看護師や助手などに指示した場合に、当該指示がうまく伝わらず、医師が中程度の強度を指示しても、看護師や助手が強い強度を設定する場合もある。このように、意図せず強い強度が設定された場合には、例えば検出表示部５４−１や５４−２が良好に点灯した場合であっても、導子部４３−２の角度や位置が微妙に変化しただけで検出表示部５４−３が点灯する。これは非常に強い超短波が患者に供給されたことを示し、望ましくなく、患者に熱さなどの不快感が与えられる、又はやけどが発生する場合もある。ところが本発明を施した本体部１１の場合では、発音部３３が強い強度が設定されていることを使用者に通知するので、自分が意図しない電力が設定されていることを医師は容易に知ることができ、患者に不快感を与えたりやけどを負わせたりすることが無くなり、結果的に治療効率が向上する。
【０１１０】
本発明は次の場合にように、装置が故障している又はうまく出力電力が制御できない場合にも効果を発する。仮に医師が中程度の強度をチャネル３に設定した場合を考える。本体部１１が正常な場合は、例えば発音部３３はチャネル３の出力が中程度の電力に設定されている時は、鈴音３が２回発せられて、検出表示部５４−１と５４−２が良好に点灯する。ところが導子部４３−２の位置や角度をいくら調節しても、検出表示部５４−１のみが点灯し、点灯すべき検出表示部５４−２が点灯しない場合がある。この場合は中程度の出力が設定されているにも関わらず、導子４３に対して中程度の電力が適切に出力されていない、即ち本体部１１が故障して出力の低下が発生していることを使用者は容易に且つ瞬時に知ることができる。
【０１１１】
逆に、検出表示部５４−１及び５４−２だけでなく、検出表示部５４−３も点灯する場合もあり、中程度の電力が適切に出力されていない、即ち本体部１１が故障して出力の制御ができず過剰な出力がされている可能性が高いことを容易に且つ瞬時に使用者が知ることができる。このように使用者が正しく設定を行った場合であっても、意図しない電力が供給されていることを、音を聞くことによって使用者は容易に且つ瞬時に知ることができ、患者に熱さなどの不快感を与える、又はやけどを負わせることが無くなり、結果的に治療効率が向上する。
【０１１２】
これらの効果は、第１の通知部による通知が電力の設定値に対応していること、又は第２の通知部による通知が検出した電力値に対応していること、或いはこれら両方によって得られるものである。即ち、第１の通知部と第２の通知部を持つことによって得られる格別の効果である。以上のように、上記の実施の形態では、本体部１１から超短波出力がされていることを通知する第１の通知部と導子によって超短波が実際に出射されていることを通知する第２の通知部を有しているので、使用者の誤操作、或いは装置の誤作動や故障を容易に知ることができる。
【０１１３】
さらに第１の通知部による通知が電力の設定値に対応していること、及び第２の通知部よる通知が検出した電力値に対応していることによって、さらに細かく装置の設定値と導子の状態を知ることができる。
【０１１４】
また、少なくとも第１の通知部による通知として聴覚を利用した通知を行うので、使用者は導子や患者から目を離すことが無く患者や導子に注目したまま、導子の位置や角度を調節しなければいけないことや、装置の状態が不安定であること、又は装置が故障していること、又は装置の操作が適切でないことを容易に判断することができ、これらに由来する治療効果の低下を防いで、治療効率を向上させることができる。
【０１１５】
上記において、第１の通知部である通知部１５は「弱い」、「中程度」、「強い」の３段階、出力がゼロや極めて低い場合を含めると４段階を示している例について記載している。さらに第２の通知部である検出表示部５４−１から５４−３については、検出された電力がゼロ又は極めて弱い場合は、何れも点灯せず、検出された電力が弱い場合は検出表示部５４−１が、中程度の場合は検出表示部５４−１と検出表示部５４−２が、強い出力の場合は検出表示部５４−１と検出表示部５４−２と検出表示部５４−３が点灯するとして記載しているが、本発明はこれらに限定されない。例えば、出力が弱い場合は検出表示部５４−１と検出表示部５４−２が点灯し、中程度の場合は検出表示部５４−２と検出表示部５４−３が点灯し、強い場合は検出表示部５４−１と検出表示部５４−２と検出表示部５４−３が点灯するような構成でも良い。或いは第１の通知部が３段階の通知を行う場合に第２の通知部は３段階以上でも以下でもよい。例えば、出力が弱い場合は検出表示部５４−１と検出表示部５４−２が点灯し、中程度若しくは強い場合は検出表示部５４−１と検出表示部５４−２と検出表示部５４−３が点灯するような構成でも良い。さらに、上記の実施の形態では、第２の通知部は導子部４３−２や導子部４３−３のみに配置されているが、これに限定されず、導子４１や導子４２に配置されていてもよい。
【０１１６】
本実施の形態についてさらに説明する。図１には本体部１１の側面に、主に本体部１１を移動する際に使用する第１の把手である取っ手１６を有する。取っ手１６は主に、本体部１１を設置や撤去する際に使用される。医療機器１はレントゲンやＭＲＩの装置に比較すると非常に小型であるので、使用する場所を変更して使用される場合もあり、例えば診察室から病室に移動させる場合にも、取っ手１６が使用される。その為、移動させ易いように本体部１１の側面の中央付近に取付けられている。取っ手１６は図１では本体部１１の右側面だけに図示されているが、取っ手１６の対応する位置であって本体部１１の左側面にも配置されている。
【０１１７】
さらに、本体部１１には、第２の把手であるハンドル１７が設けてある。ハンドル１７は、金属製のパイプで構成されており、操作部１２の横から接続部１４の横にかけて本体部１１の側面の手前側に配置されている。ハンドル１７は図１のように本体部１１の右側面だけでなく、ハンドル１７の対応する位置であって本体部１１の左側面にも配置されている。操作部１２によって操作を行う場合や、収納部１３に導子を収納する、或いは収納部１３から導子を取り出す場合にハンドル１７を使用者が握ることによってより操作がしやすくなり、導子の出し入れがより簡単に確実に行えるようになる。さらに導子のコネクタを接続部１４に差し込んだり、引き抜いたりする際にハンドル１７を握りながら引き抜きや差込みを行うことにより、より簡単に、且つ確実にコネクタの抜き差しが行えるようになる。さらに差し込んだり、引き抜いたりする際に、比較的大きな力を加えてもハンドル１７を握っているので本体部１１が移動したり傾いたり倒れたりすることを防ぐことができ、安定させることができる。また、本体部１１を若干移動したい場合、例えば患者に少し近づけたい場合にはこのハンドル１７を使用して本体部１１を多少ずらすことが容易となる。
【０１１８】
図のような医療機器は通常、この機器のみが単独で配置されることはなく、他の医療機器や他の物、例えばキャビネットや診察台等とも並べて配置されることが多く、壁際に配置されている場合も多い。その為に、本体部１１を若干ずらせたい場合をはじめ、導子のコネクタを抜き差しする場合のように本体部１１を手で固定したい場合など、本体部１１の側面に配置されている取っ手１６は機器の側面の比較的奥に配置されているために、隣に配置された医療機器や壁に挟まれて、容易に握ることができず使用できない。その為、導子のコネクタを、力を込めて差し込んだり引き抜いたりする場合に意図せず本体部１１が移動したり、本体部１１が倒れて本体部１１に破損や故障が発生していた。ところが本実施の形態の本体部１１には取っ手１６の他にハンドル１７が配置されているので、当該ハンドル１７を掴むことによって、取っ手１６を使用しなくても容易に操作や導子の出し入れ、或いはちょっとした本体部１１の移動が行えるので、これらに関する操作性が向上して、治療効率の向上が実現できる。
【０１１９】
さらに、本体部１１にキャスターが設けられている場合はさらにハンドル１７は有効である。例えば操作部１２を操作する場合でも、キャスターによって容易に本体部１１が移動する或いは回転する場合がある。同様に導子を収納部１３に出し入れする、又は導子のコネクタを接続部１４に抜き差しする場合はこの問題はより顕著に発生する。キャスターがあることにより本体部１１が意図せず移動したり回転する場合は、操作や導子の抜き差しや出し入れができないだけでなく、本体部１１の回転や移動によって既に治療を行っている場合は患者に装着している導子が外れたり、ケーブルが断線したり、コネクタが抜けるなどのトラブルが発生して、治療効率が低下していた。ところが本実施の形態の本体部１１には取っ手１６の他にハンドル１７が配置されているので、当該ハンドル１７を掴むことによって操作や導子の出し入れ、導子の抜き差しが容易に且つ確実に行えるので、これらに関する操作性が向上して、治療効率の向上が実現できる。
【０１２０】
ハンドル１７は上記のように使用されるが、必ず左右に配置されなければならない訳ではない。右側だけであっても左側であってもよい。さらに側面に限らず、前面であっても上面であってもよく特に限定されない。さらにハンドル１７は図１では縦に長くなるように構成されているがこれに限らず、水平となる向きに設けられていてもよい。例えば上面の手前側の位置に、当該上面の長手方向に設けられてもよい。前面であって操作部１２の上側に設けられてもよい。或いは接続部１４の下の位置に設けられてもよく、操作部１２と収納部１３の間の位置や、収納部１３と接続部１４の間の位置でもよい。或いはこれらの位置の１つに限定されず複数の位置に設けられてもよい。さらには、図１では、操作部１２から接続部１４まで、１つのハンドル１７が配置されているがこれに限らず、操作部１２の横に１つのハンドル、収納部１３の横に１つのハンドル、接続部１４の横に１つのハンドルと複数が配置される構成であってもよい、即ち各部に１つのハンドルを配置してもよい。或いは操作部１２と収納部１３の横に共通の１つのハンドル、接続部１４には１つのハンドルと複数の部分に共通のハンドルを配置してもよい。尚、本段落に記載のハンドルの形態を組み合わせてもよい。さらには、図１ではパイプ状の形状であるが、操作時や導子の出し入れ、或いはコネクタの抜き差しに際して使用者が握ることによって本体部１１を確実に固定できて、本体部１１がずれたり、回転したり、或いは転倒するのを防止できればよく、パイプ形状に限定されない。例えば、木製の角材を使用して構成してもよいし、本体部１１に設けられた窪みや溝の形状であってよいし、使用者が把持可能な突起物であってもよいし、これらを組み合わせていてもよい。
【０１２１】
図１５の（ａ）は図１の矢印Ａから、即ち上から取っ手１６を見た場合を示している。図の斜線部は本体部１１を示している。取っ手１６は、本体部１１を移動させる場合に把持する把持部１１２、把持部１１２の両側に上記導子のケーブルを掛けてまとめて、一時的に格納するホールド部１１３と一旦まとめたケーブルをホールド部１１３に留めておく為にホールド部１１３の先端に突起部１１１を有している。突起部１１１の先端と本体部１１との距離は望ましくは、使用するケーブルの直径と同程度か当該ケーブルの径より若干小さくてよい。若干小さくても、ケーブルは通常ゴムやシリコンでできているためにその弾性を利用して容易に本体部１１と突起部１１１の間をすり抜けてホールド部１１３にホールドされる、又は容易にケーブルをホールド部１１３から取り出すことができる。
【０１２２】
ホールド部１１３は、使用しない導子のケーブルをまとめて掛けることによって使用しないケーブルが邪魔にならないようにすることができる。或いは装置を移動する場合に各導子のケーブルをこのホールド部に一時的にまとめることよってケーブルがバラバラにならないように整理することができる。ケーブルがバラバラすることによって、これから使用する導子のケーブルを接続部１４に接続する際に、他の使用しないケーブルが邪魔になりうまく接続できなかったり接続が不十分になる、或いは接続すべき場所を間違えたりするトラブルが発生する。さらに移動の際にはまとめられていないケーブルが他の機器等に引っかかり、ケーブルが断線したり、コネクタやコネクタ接続部が破損したり、本体部１１が転倒する、或いは他の機器を破損させたりするトラブルが発生していた。ところが図１の医療機器は取っ手１６により、このようにケーブルを適切に、且つ簡単に整理することによってケーブルがバラバラになることに由来するトラブルを回避して治療効率の低下を防いで治療効率の向上が可能となる。
【０１２３】
取っ手１６は図１５（ａ）に限定されず、ホールド部１１３が一方だけに配置された図１５（ｂ）や図１５（ｃ）の形態であってもよい。特に、（ｂ）はホールド部１１３が把持部１１２に対して背面側にあるので、ケーブルがホールド部１１３に収まりやすく、ケーブルがホールド部１１３の手前方向、図面の下方向に集まり、突起部１１１を超えて外れることが無く望ましい。逆にホールド部１１３へのケーブルをホールドしやすさを優先すると図１５（ｃ）が望ましい。
【０１２４】
さらに、医療機器１を移動させる場合に把持するのは把持部１１２に限らず、ホールド部１１３を持って移動させることができるようにホールド部１１３に十分な強度を持たせることがより望ましい。逆にホールド部１１３に十分に強度が無いと、移動に際して誤ってホールド部１１３を持った場合にホールド部１１３が破損する事態を引き起こす。このようにホールド部１１３にも十分に強度を持たせる方が、移動に際して取っ手１６のどこを把持するかの選択について自由度が上がって、移動効率が上げられ、医療機器１を移動させる際によりスムーズに移動でき、早く治療に取り掛かることができ、移動に関する効率を上げて治療効率を上げることができる。
【０１２５】
本実施の形態の図１の医療機器１においては、本体部１１において接続部１４の上に収納部１３が設けられており、これについて説明する。この構成について考える前に逆の配置、即ち収納部１３が接続部１４の下にある場合を考える。
【０１２６】
図１６（ａ）は、収納部と接続部が図１と逆に配置されている状態を示す。即ち、収納部１２１３の上に接続部１２１４が配置されている。図においては、収納部１２１３と接続部１２１４以外の操作部１２や通知部１５は簡単の為に省略している。さらに簡単の為に、接続部１２１４では接続部１２１４に各導子の接続されているケーブルだけを示し、コネクタ接続部やコネクタは省略している。
【０１２７】
収納部と接続部が図１と逆に配置されている図１６（ａ）では収納部１２１３の手前に接続部１２１４に接続されたケーブルが多数垂れ下がった状態となる。この状態ではケーブルによって導子が隠れてしまい、収納部１２１３に収納された各導子を容易に見つけることが困難な場合もあり、導子のとり間違えや所望の導子を発見しづらい状態となり、治療を開始するのが遅れるなどの問題があった。さらに所望の導子を取り出す際に、他の導子のケーブルが邪魔となり、簡単に取り出すことができない、或いは所望の導子を取り出す際に他の導子のケーブルを引っ掛けてしまい、当該ケーブルを引っ張ることとなり、当該ケーブルを引き抜く、或いは当該ケーブルを断線させるなどのトラブルが発生していた。これらの問題は超短波やマイクロ波を使用する医療機器に非常に有効である。これらの医療機器に使用されるケーブルは非常に太くて長い特徴がある。従ってケーブルが垂れ下がった場合に導子を隠してしまうことや、使用者が収納された導子を発見しづらくなることや、収納された導子を取り出す時に邪魔になることは大変良く発生する。
【０１２８】
ところが、図１のように収納部１３が接続部１４の上にある場合は、図１６（ｂ）のように収納部１３の前に他の導子のケーブルが垂れ下がることが無く、収納部１３に収納された導子を容易に発見でき、導子の取り間違えが発生せず、容易に所望の導子を取り出して、スムーズに治療が開始できる。さらに導子を取り出す場合に他のケーブルを引っ掛けることが無く、したがって他のケーブルを引っ張ることが無いので、他のケーブルを引き抜くこともなく、他のケーブルを断線させることもない。従って図１のように接続部１４の上に収納部１３があることにより、ケーブルによって収納部１３が隠れることもなく、導子の取り出しも容易であって、他のケーブルに影響を与えることが無く、収納部の前にケーブルが垂れ下がることに由来する不具合を解消して治療効率の向上が可能となる。
【０１２９】
以上、図面を参照してこの発明の一実施形態について詳しく説明してきたが、具体的な構成は上述のものに限られることはなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲内において様々な組み合わせ等をすることが可能である。
【符号の説明】
【０１３０】
１  医療機器
１１  本体部
１２  操作部
１３  収納部
１４  接続部
１５  通知部
１６  取っ手
１７  ハンドル
２１−１  設定部
２１−２  設定部
２１−３  設定部
２２−１  出力開始ボタン
２２−２  出力開始ボタン
２２−３  出力開始ボタン
２３−１  出力停止ボタン
２３−２  出力停止ボタン
２３−３  出力停止ボタン
２４−１  調整部
２４−２  調整部
２４−３  調整部
２５  メインスイッチ
３１−１  コネクタ接続部
３１−２  コネクタ接続部
３１−３  コネクタ接続部
３２−１  ＬＥＤ部
３２−２  ＬＥＤ部
３２−３  ＬＥＤ部
３３  発音部
４１  導子
４１−１  導子部
４２  導子
４２−１  導子部
４２−２  導子部
４３  導子
４３−１  導子部
４３−２  導子部
４３−３  導子部
４４  ケーブル
４５  コネクタ
４６−１  ケーブル
４６−２  ケーブル
４７  コネクタ
４８−１  ケーブル
４８−２  ケーブル
４９  コネクタ
５１  検出部
５２  アンテナ
５３  回路部
５４−１  検出表示部１
５４−２  検出表示部２
５４−３  検出表示部３
５５  通知部
５６  把持部
５７  接触平面
５８  凸部
５９  筒部
５９−１  筒部
５９−２  筒部
５９−３  湾曲部
９１  ブザー
１１１  突起部
１１２  把持部
１１３  ホールド部
５１１  把持抑止部
５１２  超短波出射部
５１３  ジョイント保護部
５１４  把持抑止部
５１５  把持抑止部
５１６  把持抑止部
６２１  ダイオード
６２２  ダイオード
６２３  ダイオード
６３１  抵抗
６３２  抵抗
６３３  抵抗
６４１  ＬＥＤ
６４２  ＬＥＤ
６４３  ＬＥＤ
６５１  ツェナーダイオード
６５２  ツェナーダイオード
６５３  ツェナーダイオード
６６１  コンデンサ
６６２  コンデンサ
６６３  コンデンサ
６７１  抵抗
６７２  抵抗
６７３  抵抗
９２４  ダイオード
９３４  抵抗
９５４  ツェナーダイオード
９６４  コンデンサ
９７４  抵抗
１２１３  収納部
１２１４  接続部
【図１】
2018064730.tif 000003
【図２】
2018064730.tif 000004
【図３】
2018064730.tif 000005
【図４】
2018064730.tif 000006
【図５】
2018064730.tif 000007
【図６】
2018064730.tif 000008
【図７】
2018064730.tif 000009
【図８】
2018064730.tif 000010
【図９】
2018064730.tif 000011
【図１０】
2018064730.tif 000012
【図１１】
2018064730.tif 000013
【図１２】
2018064730.tif 000014
【図１３】
2018064730.tif 000015
【図１４】
2018064730.tif 000016
【図１５】
2018064730.tif 000017
【図１６】
2018064730.tif 000018