(57)【要約】【課題】複数の無線通信方法で並行して無線通信を行う際、一部の無線接続が切断された場合でも、適切に無線接続を再開可能とすること。【解決手段】通信装置は、第１の無線通信方法でアクセスポイントと通信する無線接続と、第１の無線通信方法と異なる第２の無線通信方法で外部装置と通信する無線接続とが並行して維持されている状況でアクセスポイントとの接続が切断され、外部装置との無線接続が維持されている場合、第２の無線通信方法による無線接続で使用されている所定の通信チャネルを複数の通信チャネルの中で優先的に使用してアクセスポイントを探索する。【選択図】図１０
2018064304.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外部装置と通信可能な通信装置であって、
前記通信装置および前記外部装置の外部のアクセスポイントとの所定の通信規格に準拠した第１の無線通信方法による無線接続と、前記外部のアクセスポイントを介さない前記外部装置との前記所定の通信規格に準拠した第２の無線通信方法による無線接続とを実行可能な通信手段と、
前記通信手段によって実行される前記外部のアクセスポイントと複数の通信チャネルから選択された所定の通信チャネルを用いた前記第１の無線通信方法による無線接続と、前記通信手段によって実行される前記外部装置と前記所定の通信チャネルを用いた前記第２の無線通信方法による無線接続とが並行して維持されている状況で前記外部のアクセスポイントとの接続が切断され、かつ、前記外部装置と前記所定の通信チャネルを用いた前記第２の無線通信方法による無線接続が維持されている場合、前記外部装置との前記第２の無線通信方法による無線接続に使用されている前記所定の通信チャネルを複数の通信チャネルの中で優先的に使用して前記外部のアクセスポイントを探索し、前記所定の通信チャネルを複数の通信チャネルの中で優先的に使用して前記外部のアクセスポイントを探索できない場合、前記外部装置と前記所定の通信チャネルを用いた前記第２の無線通信方法による無線接続を切断する処理および前記複数の通信チャネルを順番に使って前記外部のアクセスポイントを探索する処理を実行する探索手段と、
を備えることを特徴とする通信装置。
【請求項２】
前記探索手段は、前記通信手段によって実行される前記外部のアクセスポイントと複数の通信チャネルから選択された所定の通信チャネルを用いた前記第１の無線通信方法による無線接続と、前記通信手段によって実行される前記外部装置と前記所定の通信チャネルを用いた前記第２の無線通信方法による無線接続とが並行して維持されている状況で前記外部のアクセスポイントとの接続が切断された場合、前記所定の通信チャネルを複数の通信チャネルの中で最初に使用して前記外部のアクセスポイントを探索することを特徴とする請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記通信手段によって実行される前記外部のアクセスポイントと複数の通信チャネルから選択された所定の通信チャネルを用いた前記第１の無線通信方法による無線接続が維持され、かつ、前記外部装置と前記所定の通信チャネルを用いた前記第２の無線通信方法による無線接続がなされていない状況で前記第１の無線通信方法による前記外部のアクセスポイントとの無線接続が切断された場合、前記探索手段は、前記外部のアクセスポイントを探索するために前記所定の通信チャネルを優先的に使用することなく、複数の通信チャネルを順番に使って前記外部のアクセスポイントを探索することを特徴とする請求項１又は２に記載の通信装置。
【請求項４】
前記所定の通信規格とは、ＩＥＥＥ８０２．１１シリーズであることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項５】
前記第２の無線通信方法は、前記通信チャネルを割り当てる役割として動作する装置を決定するためのネゴシエーション処理を含むことを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項６】
前記所定の通信チャネルを優先的に使って前記外部のアクセスポイントが探索されている間、前記外部装置との無線接続は維持されることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項７】
前記第１の無線通信方法は、インフラストラクチャーモードであり、
前記第２の無線通信方法は、ピアツーピア方式の通信モードであることを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項８】
前記所定の通信チャネルを使って前記外部のアクセスポイントと無線接続された後、前記外部のアクセスポイントとの無線接続と並行して前記外部装置と無線接続する場合、前記外部装置との無線接続に使用される通信チャネルとして前記所定の通信チャネルを決定する決定手段、を更に備えることを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項９】
印刷手段を更に備えることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１０】
ＮＦＣ接続手段を更に備えることを特徴とする請求項１乃至９のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１１】
Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ接続手段を更に備えることを特徴とする請求項１乃至１０のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１２】
複数の給紙手段を更に備えることを特徴とする請求項１乃至１１のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１３】
前記探索手段は、探索リクエストを前記外部のアクセスポイントに送信することを特徴とする請求項１乃至１２のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１４】
前記第２の無線通信方法は、ＷｉＦｉダイレクトモードであることを特徴とする請求項１乃至１３のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１５】
外部装置と通信可能な通信装置であって、前記通信装置および前記外部装置の外部のアクセスポイントとの所定の通信規格に準拠した第１の無線通信方法による無線接続と、前記外部のアクセスポイントを介さない前記外部装置との前記所定の通信規格に準拠した第２の無線通信方法による無線接続とを実行可能な通信手段を備える前記通信装置としてコンピュータを、
前記通信手段によって実行される前記外部のアクセスポイントと複数の通信チャネルから選択された所定の通信チャネルを用いた前記第１の無線通信方法による無線接続と、前記通信手段によって実行される前記外部装置と前記所定の通信チャネルを用いた前記第２の無線通信方法による無線接続とが並行して維持されている状況で前記外部のアクセスポイントとの接続が切断され、かつ、前記外部装置と前記所定の通信チャネルを用いた前記第２の無線通信方法による無線接続が維持されている場合、前記外部装置との前記第２の無線通信方法による無線接続に使用されている前記所定の通信チャネルを複数の通信チャネルの中で優先的に使用して前記外部のアクセスポイントを探索し、前記所定の通信チャネルを複数の通信チャネルの中で優先的に使用して前記外部のアクセスポイントを探索できない場合、前記外部装置と前記所定の通信チャネルを用いた前記第２の無線通信方法による無線接続を切断する処理および前記複数の通信チャネルを順番に使って前記外部のアクセスポイントを探索する処理を実行する探索手段と、して機能させるためのプログラム。
【請求項１６】
前記探索手段は、前記通信手段によって実行される前記外部のアクセスポイントと複数の通信チャネルから選択された所定の通信チャネルを用いた前記第１の無線通信方法による無線接続と、前記通信手段によって実行される前記外部装置と前記所定の通信チャネルを用いた前記第２の無線通信方法による無線接続とが並行して維持されている状況で前記外部のアクセスポイントとの接続が切断された場合、前記所定の通信チャネルを複数の通信チャネルの中で最初に使用して前記外部のアクセスポイントを探索することを特徴とする請求項１５に記載のプログラム。
【請求項１７】
前記通信手段によって実行される前記外部のアクセスポイントと複数の通信チャネルから選択された所定の通信チャネルを用いた前記第１の無線通信方法による無線接続が維持され、かつ、前記外部装置と前記所定の通信チャネルを用いた前記第２の無線通信方法による無線接続がなされていない状況で前記第１の無線通信方法による前記外部のアクセスポイントとの無線接続が切断された場合、前記探索手段は、前記外部のアクセスポイントを探索するために前記所定の通信チャネルを優先的に使用することなく、複数の通信チャネルを順番に使って前記外部のアクセスポイントを探索することを特徴とする請求項１５又は１６に記載のプログラム。
【請求項１８】
前記所定の通信規格とは、ＩＥＥＥ８０２．１１シリーズであることを特徴とする請求項１５乃至１７のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項１９】
前記第２の無線通信方法は、前記通信チャネルを割り当てる役割として動作する装置を決定するためのネゴシエーション処理を含むことを特徴とする請求項１５乃至１８のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項２０】
前記所定の通信チャネルを優先的に使って前記外部のアクセスポイントが探索されている間、前記外部装置との無線接続は維持されることを特徴とする請求項１５乃至１９のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項２１】
前記第１の無線通信方法は、インフラストラクチャーモードであり、
前記第２の無線通信方法は、ピアツーピア方式の通信モードであることを特徴とする請求項１５乃至２０のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項２２】
前記所定の通信チャネルを使って前記外部のアクセスポイントと無線接続された後、前記外部のアクセスポイントとの無線接続と並行して前記外部装置と無線接続する場合、前記外部装置との無線接続に使用される通信チャネルとして前記所定の通信チャネルを決定する決定手段、を更に有することを特徴とする請求項１５乃至２１のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項２３】
ＮＦＣ接続手段を更に有することを特徴とする請求項１５乃至２２のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項２４】
Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ接続手段を更に有することを特徴とする請求項１５乃至２３のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項２５】
前記探索手段は、探索リクエストを前記外部のアクセスポイントに送信することを特徴とする請求項１５乃至２４のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項２６】
前記第２の無線通信方法は、ＷｉＦｉダイレクトモードであることを特徴とする請求項１５乃至２５のいずれか１項に記載のプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線チャネルを介して無線通信を行う通信装置およびプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムでは、アクセスポイントを介して相手側の装置と無線接続を確立する方式（例えば、インフラストラクチャモード）の他に、自装置又は相手側の装置がアクセスポイントとして動作することで、第３の装置を介さずに相手側の装置と直接に無線接続を確立するピアツーピア（Ｐ２Ｐ）無線接続方式が知られている。
【０００３】
そのようなＰ２Ｐ無線接続方式を実現する規格として、例えば、Ｗｉ−Ｆｉ Ｄｉｒｅｃｔ（登録商標）が知られている。Ｗｉ−Ｆｉ Ｄｉｒｅｃｔに対応した機器は、自身がアクセスポイント（ＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒ）として動作することができ、それにより、相手側装置と直接に無線接続が可能となる。その際に、相手側装置と自装置とのいずれがアクセスポイントとして動作するかは、ＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒＮｅｇｏｔｉａｔｉｏｎというシーケンスにより決定される（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−２４９９６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記のような２つの異なる無線接続方式は、１つの装置において同時に実行可能である。例えば、自装置がクライアントとしてアクセスポイントと無線接続を確立する一方、他の装置との間で、自装置がＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒとしてクライアントとＰ２Ｐ無線接続を確立する場合である。その場合には、無線インタフェースとして２つのチャネルが必要となる。しかしながら、１つの無線ＩＣチップに複数のチャネルを割り当てることは構成が極めて複雑となってしまう。従って、２つの無線接続方式を同時に実行する際、それぞれで共通のチャネルを使用することが望ましい。
【０００６】
一般的に、自装置がクライアントとして動作する場合には、アクセスポイントが使用チャネルの決定を主導する。また、自装置がＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒとして動作する場合には、ＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒＮｅｇｏｔｉａｔｉｏｎで得られたクライアントのチャネル情報と、自身の使用できるチャネルとを照らし合わせて使用するチャネルを決定する。
【０００７】
ここで、上記の自装置、アクセスポイント、クライアントが共通のチャネルで無線接続されている場合に自装置とアクセスポイント間が切断されると、自装置にはチャネルの決定権がないので、切断前のチャネルでの再接続ができないことがある。
【０００８】
本発明の目的は、このような従来の問題点を解決することにある。上記の点に鑑み、本発明は、複数の無線通信方法で並行して無線通信を行う際、一部の無線接続が切断された場合でも、適切に無線接続を再開可能な通信装置およびプログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するため、本発明に係る通信装置は、外部装置と通信可能な通信装置であって、前記通信装置および前記外部装置の外部のアクセスポイントとの所定の通信規格に準拠した第１の無線通信方法による無線接続と、前記外部のアクセスポイントを介さない前記外部装置との前記所定の通信規格に準拠した第２の無線通信方法による無線接続とを実行可能な通信手段と、前記通信手段によって実行される前記外部のアクセスポイントと複数の通信チャネルから選択された所定の通信チャネルを用いた前記第１の無線通信方法による無線接続と、前記通信手段によって実行される前記外部装置と前記所定の通信チャネルを用いた前記第２の無線通信方法による無線接続とが並行して維持されている状況で前記外部のアクセスポイントとの接続が切断され、かつ、前記外部装置と前記所定の通信チャネルを用いた前記第２の無線通信方法による無線接続が維持されている場合、前記外部装置との前記第２の無線通信方法による無線接続に使用されている前記所定の通信チャネルを複数の通信チャネルの中で優先的に使用して前記外部のアクセスポイントを探索し、前記所定の通信チャネルを複数の通信チャネルの中で優先的に使用して前記外部のアクセスポイントを探索できない場合、前記外部装置と前記所定の通信チャネルを用いた前記第２の無線通信方法による無線接続を切断する処理および前記複数の通信チャネルを順番に使って前記外部のアクセスポイントを探索する処理を実行する探索手段とを備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によると、複数の無線通信方法で並行して無線通信を行う際、一部の無線接続が切断された場合でも、適切に無線接続を再開することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】システムの構成を示す図である。
【図２】携帯型通信端末装置の外観を示す図である。
【図３】ＭＦＰの外観を示す図である。
【図４】操作表示部の平面図である。
【図５】携帯型通信端末装置の構成を示すブロック図である。
【図６】ＭＦＰの構成を示すブロック図である。
【図７】ＭＦＰとアクセスポイントの間のチャネル決定シーケンスを示す図である。
【図８】システム共通のチャネルで無線接続されることを説明するための図である。
【図９】ＭＦＰとアクセスポイントとの間の通信が切断された場合を示す図である。
【図１０】第１の実施形態でのチャネル決定シーケンスを説明するための図である。
【図１１】チャネル決定方法の手順を示すフローチャートである。
【図１２】第２の実施形態でのチャネル決定シーケンスを説明するための図である。
【図１３】チャネル決定方法の手順を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、添付図面を参照して本発明の実施形態を例示的に詳しく説明する。尚、以下の実施例は特許請求の範囲に係る本発明を限定するものでなく、また本実施形態で説明されている特徴の組み合わせの全てが本発明の解決手段に必須のものとは限らない。なお、同一の構成要素には同一の参照番号を付して、説明を省略する。
【００１３】
［第１の実施形態］
図１は、携帯型通信端末装置と印刷装置（ＭＦＰ）を含む無線通信システムの構成を示す図である。携帯型通信端末装置２００は、無線ＬＡＮ（ＷＬＡＮ）通信部や近接無線通信部を有する装置である。尚、近接無線通信とは、ＮＦＣに代表される、通信範囲が、比較的小さい所定範囲（例えば、１メートル〜数センチ以下）となる無線通信を意味する。携帯型通信端末装置２００は、ＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔ）等の個人情報端末、携帯電話、デジタルカメラ等でも良く、印刷装置２００と無線通信（ＷＬＡＮ）が可能である。印刷装置（ＭＦＰ）３００は、携帯型通信端末装置２００と無線通信可能であれば良く、その他、読取機能（スキャナ）やＦＡＸ機能、電話機能を有していても良い。本実施形態では、読取機能と印刷機能を有するＭｕｌｔｉ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎ  Ｐｒｉｎｔｅｒ（ＭＦＰ）を例にしている。携帯型通信端末装置２００とＭＦＰ３００は共にＮＦＣによる近接無線通信部を有し、携帯型通信端末装置２００に電力供給が無い状態でも、携帯型通信端末装置２００をＭＦＰ３００にＮＦＣ通信可能な所定距離に近づけることで、近接無線通信も可能である。また、ＭＦＰ３００は、ＷＬＡＮ通信部によって、ネットワーク（ＴＣＰ／ＩＰに従った通信が可能なネットワーク）上の端末と無線通信可能である。携帯型通信端末装置２００とＭＦＰ３００のいずれか、あるいは両方は、近接無線通信部を有さずＷＬＡＮ通信部のみによって無線通信を行うものとしても良い。なお、携帯型通信端末装置２００及びＭＦＰ３００は、後述するようにＷＬＡＮ経由で複数の印刷サービスに対応した処理を実行可能である。
【００１４】
図２は、携帯型通信端末装置２００の外観を示す図である。本実施形態では、スマートフォンを例にしている。スマートフォンとは、携帯電話の機能の他に、カメラや、ウェブブラウザ、電子メール機能等を搭載した多機能型の携帯電話のことである。近接無線通信部であるＮＦＣユニット２０１は、ＮＦＣを用いて通信を行うユニットであり、ＮＦＣユニット２０１を相手先のＮＦＣユニットに所定距離（例えば、１０ｃｍ程度）以内に近づけることでＮＦＣによる通信を行うことができる。
【００１５】
ＷＬＡＮユニット２０２はＷＬＡＮで通信を行うためのユニットである。ＷＬＡＮユニット２０２は、例えばＩＥＥＥ８０２．１１シリーズに準拠したＷＬＡＮシステムにおけるデータ（パケット）通信が可能であるものとする。また、ＷＬＡＮユニット２０２を用いた無線通信では、Ｗｉ−Ｆｉ Ｄｉｒｅｃｔ（ＷＦＤ）をベースにした通信、ソフトウェアＡＰモード、アドホックモード、Ｉｎｆｒａｓｔｒａｃｔｕｒｅモードによる通信などが可能である。表示部２０３は、例えば、ＬＣＤ方式の表示機構を備えたディスプレイである。操作部２０４は、タッチパネル方式の操作機構を備えており、ユーザによる操作を検知する。代表的な操作方法には、表示部２０３がボタンアイコンやソフトウェアキーボードの表示を行い、ユーザがそれらの箇所に触れることによって操作イベントを検知するものがある。電源キー２０５は電源のオン及びオフをする際に用いるハードキーである。
【００１６】
図３は、ＭＦＰ３００の外観を示す図である。図３（ａ）において、原稿台３０１は、スキャナ（読取部）で読み取らせる原稿を載せるガラス状の透明な台である。原稿蓋３０２は、スキャナで読取を行う際に原稿を押さえたり、読取の際に原稿を照射する光源からの光が外部に漏れないようにしたりするための蓋である。印刷用紙挿入口３０３は様々なサイズの用紙をセット可能な挿入口である。印刷用紙挿入口３０３にセットされた用紙は一枚ずつ印刷部に搬送され、印刷部で印刷を行って印刷用紙排出口３０４から排出される。
【００１７】
図３（ｂ）において、原稿蓋３０２の上部には操作表示部３０５及びＮＦＣユニット３０６が配置されている。操作表示部３０５については、図４を用いて詳細に説明する。ＮＦＣユニット３０６は近接無線通信を行うためのユニットであり、携帯型通信端末装置２００をＭＦＰ３００に近接させる場所である。ＮＦＣユニット３０６から所定距離（約１０ｃｍ）以内がＮＦＣ通信の有効距離である。ＷＬＡＮアンテナ３０７は、ＷＬＡＮで通信するためのアンテナが埋め込まれている。
【００１８】
図４は、操作表示部３０５の平面図である。表示部４０６は、画像や操作メニュー等のユーザインタフェースを表示する表示画面であり、例えば、ドットマトリクスＬＣＤが例に挙げられる。十字キー４０１は表示部４０６上のカーソル移動等の操作に用いる。セットキー４０２は設定入力のためのキーである。機能キー４０３は機能設定等の操作に用いる。スタートキー４０４は印刷の開始等の機能の実行指示を行う。
【００１９】
図５は、携帯型通信端末装置２００の構成を示すブロック図である。携帯型通信端末装置２００は、装置自身のメインの制御を行うメインボード７０１と、ＷＬＡＮ通信を行うＷＬＡＮユニット７１７と、ＮＦＣ通信を行うＮＦＣユニット７１８と、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信を行うＢＴ（ＢｌｕｅＴｏｏｔｈ（登録商標））ユニット７２１とを有する。
【００２０】
メインボード７０１において、ＣＰＵ７０２は、システム制御部であり、携帯型通信端末装置２００の全体を制御する。以降に示す携帯型通信端末装置２００の処理はＣＰＵ７０２の制御によって実行される。ＲＯＭ７０３は、ＣＰＵ７０２が実行する制御プログラムや組込オペレーティングシステム（ＯＳ）プログラム等を記憶する。本実施形態では、ＲＯＭ７０３に記憶されている各制御プログラムは、ＲＯＭ７０３に記憶されている組込ＯＳの管理下で、スケジューリングやタスクスイッチ等のソフトウェア制御を行う。
【００２１】
ＲＡＭ７０４は、ＳＲＡＭ（Ｓｔａｔｉｃ  ＲＡＭ）等で構成され、プログラム制御変数等のデータを記憶し、また、ユーザが登録した設定値や携帯型通信端末装置２００の管理データ等のデータを記憶し、各種ワーク用バッファ領域が設けられている。
【００２２】
画像メモリ７０５は、ＤＲＡＭ（Ｄｙｎａｍｉｃ  ＲＡＭ）等のメモリで構成され、通信部を介して受信した画像データや、データ蓄積部７１２から読み出した画像データをＣＰＵ７０２で処理するために一時的に記憶する。ここで、通信部とは、ＷＬＡＮユニット７１７と、ＮＦＣユニット７１８及びＢＴユニット７２１を含む通信機能の総称である。
【００２３】
不揮発性メモリ７２２は、フラッシュメモリ（ｆｌａｓｈ  ｍｅｍｏｒｙ）等のメモリで構成され、電源がオフされてもデータを記憶し続ける。尚、これらのようなメモリ構成はこれに限定されるものではない。例えば、画像メモリ７０５とＲＡＭ７０４を共有させてもよいし、データ蓄積部７１２にデータのバックアップ等を行ってもよい。また、本実施形態では、画像メモリ７０５にＤＲＡＭを用いているが、ハードディスクや不揮発性メモリ等の他の記憶媒体を使用する場合もあるのでこの限りではない。
【００２４】
データ変換部７０６は、種々の形式のデータの解析や、色変換、画像変換等のデータ変換を行う。電話部７０７は、電話回線の制御を行い、スピーカ部７１３を介して入出力される音声データを処理することで電話による通信を実現している。操作部７０８は、操作部２０４（図２）の信号を制御する。ＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）７０９は、携帯型通信端末装置２００の現在の緯度や経度等の位置情報を取得する。表示部７１０は、表示部２０３（図２）の表示内容を電子的に制御しており、各種入力操作や、ＭＦＰ３００の動作状況、ステータス状況の表示等を行うことができる。
【００２５】
カメラ部７１１は、レンズを介して入力された画像を電子的に記録して符号化する機能を有している。カメラ部７１１で撮影された画像はデータ蓄積部７１２に保存される。スピーカ部７１３は電話機能のための音声を入力または出力する機能や、その他、アラーム通知等の機能を実現する。電源部７１４は、携帯可能な電池であり、装置内への電力供給制御を行う。電源状態には、電池に残量が無い電池切れ状態、電源キー２０５を押下していない電源オフ状態、通常起動している起動状態、起動しているが省電力になっている省電力状態がある。
【００２６】
携帯型通信端末装置２００には無線通信するための通信部が３つ搭載されており、ＷＬＡＮ、ＮＦＣ、ＢｌｕｅＴｏｏｔｈ（登録商標）で無線通信することができる。これにより、携帯型通信端末装置２００は、ＭＦＰ等の他デバイスとのデータ通信を行う。この通信部では、データをパケットに変換し、他デバイスにパケット送信を行う。逆に、外部の他デバイスからのパケットを、元のデータに復元してＣＰＵ７０２に対して送信する。ＷＬＡＮユニット７１７、ＮＦＣユニット７１８及びＢＴユニット７２１はそれぞれバスケーブル７１５、７１６及び７２０を介してメインボード７０１に接続されている。ＷＬＡＮユニット７１７、ＮＦＣユニット７１８及びＢＴユニット７２１はそれぞれの規格に準拠した通信を実現するためのユニットである。
【００２７】
メインボード７０１内の各種構成要素（ＲＯＭ７０３〜電源部７１４、ＷＬＡＮユニット７１７、ＮＦＣユニット７１８、ＢＴユニット７２１及び不揮発性メモリ７２２）は、ＣＰＵ７０２が管理するシステムバス７１９を介して、相互に接続されている。
【００２８】
図６は、ＭＦＰ３００の構成を示すブロック図である。ＭＦＰ３００は、装置自身のメインの制御を行うメインボード８０１と、ＷＬＡＮ通信を行うＷＬＡＮユニット８１７と、ＮＦＣ通信を行うＮＦＣユニット８１８と、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信を行うＢＴユニット８１９とを有する。
【００２９】
メインボード８０１において、ＣＰＵ８０２は、システム制御部であり、ＭＦＰ３００の全体を制御する。以降に示すＭＦＰ３００の処理はＣＰＵ８０１の制御によって実行される。ＲＯＭ８０３は、ＣＰＵ８０２が実行する制御プログラムや組込オペレーティングシステム（ＯＳ）プログラム等を記憶する。本実施形態では、ＲＯＭ８０３に記憶されている各制御プログラムは、ＲＯＭ８０３に記憶されている組込ＯＳの管理下で、スケジューリングやタスクスイッチ等のソフトウェア制御を行う。ＲＡＭ８０４は、ＳＲＡＭ（Ｓｔａｔｉｃ  ＲＡＭ）等で構成され、プログラム制御変数等のデータを記憶し、また、ユーザが登録した設定値やＭＦＰ３００の管理データ等のデータを記憶し、各種ワーク用バッファ領域が設けられている。
【００３０】
不揮発性メモリ８０５は、フラッシュメモリ（ｆｌａｓｈ  ｍｅｍｏｒｙ）等のメモリで構成され、電源がオフされてもデータを記憶し続ける。画像メモリ８０６は、ＤＲＡＭ（Ｄｙｎａｍｉｃ  ＲＡＭ）等のメモリで構成され、通信部を介して受信した画像データや、符号復号化処理部８１２で処理した画像データや、メモリカードコントローラ５１６を介して取得した画像データを蓄積する。また、携帯型通信端末装置２００のメモリ構成と同様に、このようなメモリ構成はこれに限定されるものではない。データ変換部８０７は、種々の形式のデータの解析や、画像データからプリントデータへの変換等を行う。尚、ここでの通信部とは、ＷＬＡＮユニット８１７と、ＮＦＣユニット８１８及びＢＴユニット８１９を含む通信機能の総称である。
【００３１】
読取制御部８０８は、読取部８１０（例えば、ＣＩＳイメージセンサ（密着型イメージセンサ））を制御して、原稿上の画像を光学的に読み取る。次に、これを電気的な画像データに変換した画像信号を出力する。このとき２値化処理や中間調処理等の各種画像処理を施してから出力しても良い。
【００３２】
操作部８０９及び表示部８１１は、図４での操作表示部３０５に対応する。符号復号化処理部８１２は、ＭＦＰ３００で扱う画像データ（ＪＰＥＧ、ＰＮＧ等）に対して符号復号化処理や、拡大縮小処理を行う。給紙部８１４は印刷のための用紙を保持する。記録制御部８１６からの制御で給紙部８１４から用紙の給紙を行うことができる。特に、給紙部８１４は、複数種類の用紙を一つの装置に保持するために、複数の給紙部を用意することができる。そして、記録制御部８１６により、どの給紙部から給紙を行うかの制御を行うことができる。
【００３３】
記録制御部８１６は、印刷される画像データに対し、スムージング処理や記録濃度補正処理、色補正等の各種画像処理を施してから記録部８１５に出力する。記録部８１５は、例えば、インクタンクから供給されるインクを記録ヘッドから吐出させて画像をプリントするインクジェットプリンタを採用可能である。また、記録制御部８１６は記録部８１５の情報を定期的に読み出してＲＡＭ８０４の情報を更新する役割も果たす。具体的には、インクタンクの残量や記録ヘッドの状態等のステータス情報を更新することである。
【００３４】
ＭＦＰ３００にも、携帯型通信端末装置２００と同様に無線通信するための通信部が３つ搭載されており、機能は同等のため、説明は省略する。ただし、ＭＦＰ３００のＷＬＡＮユニット８１７は、複数の無線通信モードで並行して無線通信可能であるが、このとき使用する無線チャネルは同一のものを使用する。ここで、ＷＬＡＮユニット８１７、ＮＦＣユニット８１８及びＢＴユニット８１９はそれぞれバスケーブル８２０、８２１及び８２２を介してメインボード８０１に接続されている。メインボード８０１内の各種構成要素（ＣＰＵ８０２〜ＢＴユニット８１９）は、ＣＰＵ８０２が管理するシステムバス８２３を介して、相互に接続されている。
【００３５】
［ピアツーピア無線接続方式］
携帯型通信端末装置２００とＭＦＰ３００は、ＷＦＤに従ったピアツーピア（Ｐ２Ｐ）無線接続を確立することができる。ＷＦＤは、ＷｉＦｉＡｌｌｉａｎｃｅによって策定された規格であり、「ＷｉＦｉ  Ｐｅｅｒ−ｔｏ−Ｐｅｅｒ（Ｐ２Ｐ）Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｖｅｒｓｉｏｎ１．１」に記述されている。ＷＦＤ対応機器である携帯型通信端末装置２００及びＭＦＰ３００は、アクセスポイントとして動作するためのソフトウェアアクセスポイント（ソフトＡＰ）機能を有している。そのため、携帯型通信端末装置２００及びＭＦＰ３００は、ＷＦＤにより、他のアクセスポイントを介さずに相互に直接、無線接続が可能となる。複数のＷＦＤ対応機器のうちいずれがソフトＡＰとして動作するかは、ＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒＮｅｇｏｔｉａｔｉｏｎというシーケンスに従って決定される。以下、ＷＦＤ対応機器であり且つアクセスポイントの役割を果たす装置を特に、ＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒという。
【００３６】
Ｐ２Ｐ無線接続に限らずアクセスポイントとクライアントから構成される無線通信システムにおいて、アクセスポイントとなる装置は、まず、ビーコン（Ｂｅａｃｏｎ）信号を発信する。そして、クライアントは、ビーコン信号を受信すると、アクセスポイントにプローブ要求コマンド（Ｐｒｏｂｅ Ｒｅｑｕｅｓｔフレーム）を送信する。特にＰ２Ｐ無線接続の場合には、プローブ要求コマンドに、Ｐ２Ｐ無線接続に関する情報（Ｐ２Ｐエレメント）が含まれている。アクセスポイントが、受信したプローブ要求コマンドを参照してプローブ応答コマンド（Ｐｒｏｂｅ Ｒｅｓｐｏｎｓｅフレーム）を送信すると、相互に相手側の装置を発見することができる（機器探索（Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ））。以降、装置の種類を示す機器情報やＩＰアドレスの確認等のシーケンスが実行され、その後に、印刷等の各種アプリケーションの実行が可能となる。
【００３７】
ここで、本実施形態における装置のＷＬＡＮにおける無線通信モードを２種類定義する。１つは、Ｐ２Ｐ無線接続と異なり他のアクセスポイントとなる装置を介して、相手側の装置と無線接続するモード（インフラストラクチャーモードという）である。インフラストラクチャーモードにおいては、自装置は、クライアントとして動作する。１つは、ＷＦＤ対応機器として且つＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒとして動作するモードである。  
［各モードにおけるチャネル決定シーケンス］
無線接続は、特定の周波数帯域（無線チャネル）を使用して行われる。使用するチャネルの決定にあたっては、クライアントからアクセスポイントに対して、クライアントが使用可能なチャネルによる無線接続の可否を順に確認していき、アクセスポイントから応答があったチャネルを特定し、以降の使用チャネルとして決定する。つまり、アクセスポイントは、自身が使用可能なチャネルでクライアントからの要求コマンドが送信された場合にのみ、クライアントに対して応答コマンドを送信する。
【００３８】
図７は、インフラストラクチャーモードで動作しているＭＦＰ３００とアクセスポイント７００との間のチャネル決定シーケンスを説明するための図である。フェーズ７０１において、ＭＦＰ３００とアクセスポイント７００とが第ｎ（ｎは任意の正の整数）チャネルで既に無線接続されている。そして、フェーズ７０２において、アプリケーションの終了や電波状況等、何らかの原因により無線接続が切断されたとする。フェーズ７０３において、クライアントとして動作するＭＦＰ３００は、機器探索リクエストコマンドの送信に際して、自身が使用可能なチャネルによる無線接続を順に試みていく。ここで、機器探索リクエストコマンドとは、上述のプローブ要求コマンドに対応する。
【００３９】
アクセスポイント７００は、自身が使用可能なチャネル以外のチャネルで送信された機器探索リクエストコマンドに対しては応答コマンドを送信しない。例えば、アクセスポイント７００が使用可能なチャネルが第ｎチャネルとすると、第１チャネルを使用して送信された機器探索リクエストコマンドに対しては応答コマンドを送信しない。ＭＦＰ３００は、第１チャネルを使用して機器探索リクエストコマンドの送信後、タイムアウト等によりアクセスポイント７００からの応答がないと判定した場合には、第２チャネルを使用して機器探索リクエストコマンドを送信する。ＭＦＰ３００は、以上のような試行をチャネル番号を繰り上げながら繰り返し、第ｎチャネルを使用して機器探索リクエストコマンドを送信すると、アクセスポイント７００は、当該チャネルが未使用状態であるので機器探索応答コマンドを送信する。ここで、機器探索応答コマンドとは、上述のプローブ応答コマンドに対応する。以降のフェーズ７０４においては、第ｎチャネルが使用される。フェーズ７０４では、例えば、ＳＳＩＤ等の識別ＩＤやパスワード等の設定や、ＩＰアドレスの確認が行われ、その後に、印刷やファックス等のアプリケーションレベルでの接続が行われる。なお、以上の例では第１チャネルから１ずつ繰り上げながら使用可能なチャネルを探索しているが、試行順序はこれに限らない。
【００４０】
図８は、ＷＦＤ対応機器のクライアントとして動作する携帯型通信端末装置２００と、インフラストラクチャーモード及びＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒとして動作するＭＦＰ３００と、アクセスポイント７００との間のチャネル決定シーケンスを説明するための図である。図８においては、ＭＦＰ３００は、アクセスポイント７００に対しては、インフラストラクチャーモードとして動作し、同時に、携帯型通信端末装置２００に対しては、ＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒとして動作している。ＭＦＰ３００は、携帯型通信端末装置２００との間で、ＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒＮｅｇｏｓｉａｔｉｏｎというシーケンスにより、自身をＧｒｏｕｐＯｗｎｎｅｒとして決定することができる。
【００４１】
図８のように、ＭＦＰ３００で２つのモードが同時に動作している場合には、まず、フェーズ８０１において、ＭＦＰ３００がアクセスポイント７００に対して、図７で説明したようなシーケンスに従ってチャネルを決定して無線接続を確立する。ここでは、アクセスポイント７００が使用可能な第ｎチャネルで無線接続が行われたとする。
【００４２】
そして、フェーズ８０２において、ＭＦＰ３００は携帯型通信端末装置２００とのＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒＮｅｇｏｔｉａｔｉｏｎを行い、アクセスポイント７００との通信に使用している第ｎチャネルで接続を行う。上記のように、フェーズ８０１の後にフェーズ８０２が行われるのは、ＭＦＰ３００はアクセスポイント７００に対してクライアントとして動作するので、チャネルの決定権がないからである。従って、アクセスポイント７００が主導で、ＭＦＰ３００とアクセスポイント７００との間のチャネルを決定し、その後、ＭＦＰ３００が主導で、携帯型通信端末装置２００とＭＦＰ３００との間のチャネルを決定する。フェーズ８０２において、ＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒＮｅｇｏｔｉａｔｉｏｎが行われた後は、プッシュボタンやＰＩＮコード等の情報やＩＰアドレスの確認が実行され、その後、印刷やファックス等のアプリケーションレベルでの接続が行われる。
【００４３】
図９は、フェーズ８０２の後、ＭＦＰ３００とアクセスポイント７００との間の通信が切断された場合を示す図である。図９に示すように、フェーズ８０２の後、フェーズ９０１において、アプリケーションの終了や電波状況等、何らかの原因によりＭＦＰ３００とアクセスポイント７００との間の通信が切断されている。その場合に、ＭＦＰ３００は、アクセスポイント７００に対して、図７のような機器探索リクエストコマンドの送信の試行（フェーズ９０４）を行うことができない。なぜなら、ＭＦＰ３００は携帯型通信端末装置２００との間で第ｎチャネルで既に無線接続されており、ＧｒｏｕｐＯｗｎｎｅｒとしてその無線接続を維持する必要があるため、別のチャネルに探索リクエストのコマンドを送信することができないからである。
【００４４】
図１０は、本実施形態におけるチャネル決定シーケンスを説明するための図である。本実施形態では、フェーズ９０１でＭＦＰ３００とアクセスポイント７００との間の通信が切断後、ＭＦＰ３００は、フェーズ８０２で使用していた第ｎチャネルを使用して、機器探索リクエストコマンドをアクセスポイント７００に送信する。フェーズ１００１において、ＭＦＰ３００が第ｎチャネルで機器探索リクエストコマンドを送信した後、アクセスポイント７００が機器探索応答コマンドを送信すると、以降のフェーズ１００２においては、第ｎチャネルでの無線接続が行われる。その結果、ＭＦＰ３００は切断前に、アクセスポイント７００に対してクライアントとして、携帯型通信端末装置２００に対してＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒとして共通で第ｎチャネルが使用されていた状態を回復することができる。
【００４５】
図１１は、本実施形態におけるチャネル決定方法の手順を示すフローチャートである。図１１に示す各処理は、例えば、ＭＦＰ３００のＣＰＵ８０２がＲＯＭ８０３に記憶された制御プログラムをＲＡＭ８０４に展開して実行することにより実現される。図１１のフローチャートは、図１０に示す無線通信システムにおいてなされる処理を示す。
【００４６】
まず、Ｓ１１０１において、ＭＦＰ３００は、アクセスポイント７００に対しては、インフラストラクチャーモードのクライアントとして動作し、これと並行して、携帯型通信端末装置２００に対しては、ＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒとして動作している。
【００４７】
Ｓ１１０２において、ＭＦＰ３００は、アプリケーションの終了や電波状況等、何らかの原因によりＭＦＰ３００とアクセスポイント７００との間の通信が切断されたか否かを判定する。ここで、通信が切断されていないと判定された場合には、Ｓ１１０１に戻る。一方、通信が切断されたと判定された場合には、Ｓ１１０３に進む。
【００４８】
Ｓ１１０３において、ＭＦＰ３００は、Ｓ１１０２で判定された切断の前にＧｒｏｐＯｗｎｅｒとしてＰ２Ｐ無線接続で使用していたチャネルによって、アクセスポイント７００に対して機器探索リクエストコマンドを送信する。ここで、ＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒとしてＰ２Ｐ無線接続で使用していたチャネルとは、図１０に示す携帯型通信端末装置２００との間のフェーズ８０２で使用していた第ｎチャネルである。Ｓ１１０４において、ＭＦＰ３００は、アクセスポイント７００からの機器探索応答コマンドを受信したか否かを判定する。ここで、受信したと判定された場合には、Ｓ１１０５に進み、タイムアウト等により受信しなかったと判定された場合には、Ｓ１１０６に進む。Ｓ１１０５において、ＭＦＰ３００は、Ｓ１１０３で使用したチャネルで以降のフェーズ１００２を実行し、Ｓ１１０１に戻る。
【００４９】
一方、Ｓ１１０４で受信しなかったと判定された場合とは、例えば、アクセスポイント７００が使用するチャネルが以前に使用していたチャネル（第ｎチャネル）から変更された場合が相当する。Ｓ１１０６において、ＭＦＰ３００は、携帯型通信端末装置２００との無線接続の切断を実行する。次に、Ｓ１１０７において、ＭＦＰ３００は、アクセスポイント７００に対して、機器探索リクエストコマンドの送信に際して、ＭＦＰ３００が使用可能なチャネルを順に試みていく。
【００５０】
Ｓ１１０８において、ＭＦＰ３００は、アクセスポイント７００から機器探索応答コマンドを受信したか否かを判定する。ここで、受信したと判定された場合には、Ｓ１１０９に進み、タイムアウト等により受信しなかったと判定された場合には、Ｓ１１１０に進む。Ｓ１１０９において、ＭＦＰ３００は、Ｓ１１０８で受信したと判定された機器探索応答コマンドで使用されているチャネルで、以降のシーケンスを実行する。Ｓ１１０９で使用されるチャネルは、第ｎチャネルとは限らない。そして、Ｓ１１１０において、ＭＦＰ３００は、携帯型通信端末装置２００とのＰ２Ｐ接続を待機する。
【００５１】
［第２の実施形態］
以下、第２の実施形態について、第１の実施形態と異なる点について説明する。第１の実施形態と同符号を付したものは第１の実施形態と同様の処理を行う。
【００５２】
図１２は、本実施形態におけるチャネル決定シーケンスを説明するための図である。図１２においては、フェーズ８０２において携帯型通信端末装置２００とＭＦＰ３００との間で第ｎチャネルで無線接続された後、印刷アプリケーションによる印刷が実行されている（フェーズ１２０１）。
【００５３】
本実施形態においては、フェーズ９０１でＭＦＰ３００とアクセスポイント７００との間の無線接続が切断された場合には、携帯型通信端末装置２００とＭＦＰ３００との間で印刷等のアプリケーションによる処理が実行中であるならば、その実行の終了を待機する。つまり、図１２において、ＭＦＰ３００は、フェーズ１２０１の印刷アプリケーションによる印刷が終了し、携帯型通信端末装置２００との無線接続の切断を実行した後に、アクセスポイント７００に対して機器探索リクエストコマンドを送信する（フェーズ１２０３）。その送信の際には、ＭＦＰ３００が使用可能なチャネルを順に確認していく。例えば、その時点でアクセスポイント７００が使用可能なチャネルが第ｘ（ｘは任意の正の整数）チャネルであるとすると、ＭＦＰ３００が第ｘチャネルで機器探索リクエストコマンドを送信した場合に、アクセスポイント７００は第ｘチャネルで機器探索応答コマンドを送信する。その後、フェーズ１２０４において、ＭＦＰ３００とアクセスポイント７００の間で第ｘチャネルにより無線接続が行われる。その後、フェーズ１２０５において、携帯型通信端末装置２００から機器探索リクエストコマンドを受信した場合には、第ｘチャネルを使用して機器探索応答コマンドを送信することで無線接続を確立する。
【００５４】
その結果、アクセスポイント７００との間で無線接続が切断されたときに携帯型通信端末装置２００との間でアプリケーションによる処理が実行されている場合でも、アプリケーションの処理の実行を損なわずに、アプリケーションの完了後、システム共通のチャネルによる無線接続を回復することができる。
【００５５】
図１３は、本実施形態におけるチャネル決定方法の手順を示すフローチャートである。図１３に示す各処理は、例えば、ＭＦＰ３００のＣＰＵ８０２がＲＯＭ８０３に記憶された制御プログラムをＲＡＭ８０４に展開して実行することにより実現される。図１３のフローチャートは、図１２に示す無線通信システムにおいてなされる処理である。
【００５６】
まず、Ｓ１３０１において、ＭＦＰ３００は、アクセスポイント７００に対しては、インフラストラクチャーモードとして動作し、これと並行して、携帯型通信端末装置２００に対しては、ＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒとして動作している。
【００５７】
Ｓ１３０２において、ＭＦＰ３００は、アプリケーションの終了や電波状況等、何らかの原因によりＭＦＰ３００とアクセスポイント７００との間の通信が切断されたか否かを判定する。ここで、通信が切断されていないと判定された場合には、Ｓ１３０１に戻る。一方、通信が切断されたと判定された場合には、Ｓ１３０３に進む。
【００５８】
Ｓ１３０３において、ＭＦＰ３００は、ＭＦＰ３００がＧｒｏｐＯｗｎｅｒとしてＰ２Ｐ無線接続の確立を実行中であるか否かを判定する。つまり、図１２に示すように、携帯型通信端末装置２００との間で印刷アプリケーションによる印刷が実行中である場合には、Ｓ１３０３においてＰ２Ｐ無線接続の確立を実行中であると判定され、Ｓ１３０３の処理を繰り返す。一方、Ｐ２Ｐ無線接続の確立を実行中でないと判定された場合には、Ｓ１３０４に進む。
【００５９】
Ｓ１３０４において、ＭＦＰ３００は、携帯型通信端末装置２００との無線接続の切断を実行する。次に、Ｓ１３０５において、ＭＦＰ３００は、アクセスポイント７００に対して、ＭＦＰ３００が使用可能なチャネルを順に使用して機器探索リクエストコマンドを送信する。Ｓ１３０６において、ＭＦＰ３００は、アクセスポイント７００から機器探索応答コマンドを受信したか否かを判定する。ここで、受信したと判定された場合には、Ｓ１３０７に進み、タイムアウト等により受信しなかったと判定された場合には、Ｓ１３０８に進む。
【００６０】
Ｓ１３０７において、ＭＦＰ３００は、Ｓ１３０６で受信したと判定された機器探索応答コマンドで使用されているチャネルで、以降の無線接続シーケンスを実行する。そして、Ｓ１３０８において、ＭＦＰ３００は、携帯型通信端末装置２００とのＰ２Ｐ接続を待機する。第１及び第２実施形態によれば、ＭＦＰ３００がインフラストラクチャーモードと同時にＧｒｏｕｐＯｗｎｅｒとしても動作する場合に、アクセスポイントとの無線接続が切断された場合でも、システム共通のチャネルでの無線接続を回復することができる。即ち、複数の無線通信モードで並行して無線通信を行う際、１つのモードにおいてＭＦＰ３００がクライアントとなり、他の１つのモードにおいてアクセスポイントとなる場合に、一方の無線接続の切断があっても適切に共通のチャネルでの無線通信を再開できる。また、複数の無線通信モードで並行して無線通信を行う際、それぞれのモードで異なるチャネルを設定する必要がなく、処理負荷を軽減できる。
【００６１】
本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェア（プログラム）を、ネットワーク又はコンピュータ読取可能な各種記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータ（またはＣＰＵやＭＰＵ等）がプログラムを読み出して実行する処理である。また、プログラムを実行するコンピュータは、１つであってもよいし、複数のコンピュータが協働してプログラムを実行するものであってもよい。さらに、プログラムの一部を実行する回路等のハードウェアを設け、そのハードウェアと、ソフトウェアを実行するコンピュータが協働して、本実施形態で説明した処理を実行する場合であってもよい。
【符号の説明】
【００６２】
２００  携帯型通信端末装置：  ３００  ＭＦＰ：  ７００  アクセスポイント：  ７０２、８０２  ＣＰＵ：  ７０３、８０３  ＲＯＭ：  ７０４、８０４  ＲＡＭ
【図１】
2018064304.tif 000003
【図２】
2018064304.tif 000004
【図３】
2018064304.tif 000005
【図４】
2018064304.tif 000006
【図５】
2018064304.tif 000007
【図６】
2018064304.tif 000008
【図７】
2018064304.tif 000009
【図８】
2018064304.tif 000010
【図９】
2018064304.tif 000011
【図１０】
2018064304.tif 000012
【図１１】
2018064304.tif 000013
【図１２】
2018064304.tif 000014
【図１３】
2018064304.tif 000015