(57)【要約】【課題】  熱による混合気のプレイグニッションを抑制するスパークプラグを提供する。【解決手段】  スパークプラグ１は、筒状のハウジングの一端に設けられている接地電極、ハウジングの内側に位置する筒状の絶縁碍子３５、および、絶縁碍子３５の内側に位置し接地電極との間に隙間を形成し当該隙間に燃料を点火可能な火花を形成可能な放電部を有する中心電極８０１を備える。中心電極８０１は、放電部の接地電極とは反対側に柱状の本体部４２１および複数の突部４２２から構成される軸部４２を有する。複数の突部４２２は、本体部４２１の径方向外側の壁面４２３に設けられ本体部４２１の径外方向に向かって突出するよう形成されている。軸部４２の中心軸Ｃ１に垂直な断面形状において当該断面形状の面積の４倍を当該断面形状の外周の長さで割った値である相当直径は、当該断面形状と同一面積の真円の直径にあたる円相当径に比べ小さい。【選択図】  図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関（９０）のスパークプラグであって、
筒状のハウジング（３１）と、
前記ハウジングの一端に設けられている接地電極（３３）と、
前記ハウジングの内側に位置する筒状の絶縁碍子（３５）と、
前記絶縁碍子の内側に位置し、前記接地電極との間に隙間を形成する放電部（４１）を有し、前記内燃機関の燃料を点火可能な火花を前記接地電極と前記放電部との間の隙間に形成可能な中心電極（８０１，８０２，８０３，８０４，８０５，８０６，８０７，８０８，８１０，８１１，８１２，８１３，８１４，８１５，８１６，８１７，８１８，８１９，８２０，８２１）と、
を備え、
前記中心電極の中心軸に垂直な断面形状において当該断面形状の面積の４倍を当該断面形状の外周の長さで割った値である相当直径（Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３，Ｄ４，Ｄ５，Ｄ６，Ｄ８，Ｄ１０，Ｄ１１，Ｄ１２，Ｄ１３，Ｄ１４，Ｄ１５，Ｄ１６，Ｄ１７，Ｄ１８，Ｄ１９，Ｄ２０，Ｄ２１）は、当該断面形状の円相当径に比べ小さいスパークプラグ。
【請求項２】
前記中心電極と前記絶縁碍子とは、嵌め合わされている請求項１に記載のスパークプラグ。
【請求項３】
前記中心電極と前記絶縁碍子との間には、隙間（４２０，４７０，４８０，４９０，５２０，５３０，５８０，５９０，６１０，６２０，６３０，６４０，６５０，６６０，６７０，６８０）が形成されている請求項１または２に記載のスパークプラグ。
【請求項４】
前記中心電極は、径方向外側の壁面（４２３，４７３，４８３，４９６，５２３，５３３，６５３，６６３，６８３，６９３）から径外方向に向けて突出する突部（４２２，４７２，４８２，４９２，４９３，４９４，４９５，５２２，５３２，５６２，５８２，５９２，６１２，６２２，６３２，６４２，６６２，６７２，６９２，７１２）、または、前記壁面から径内方向に凹む溝（６５２，６８２）を有する請求項１〜３のいずれか一項に記載のスパークプラグ。
【請求項５】
前記突部の長さ（Ｌ２１，Ｌ２２，Ｌ３１，Ｌ３２）または前記溝の深さは、前記中心軸の軸方向（Ｃ２，Ｃ３）に沿って変化する請求項４に記載のスパークプラグ。
【請求項６】
前記突部の長さまたは前記溝の深さは、前記放電部から離れるにしたがって長くなる請求項５に記載のスパークプラグ。
【請求項７】
前記突部の長さまたは前記溝の深さは、前記放電部から離れるにしたがって短くなる請求項５に記載のスパークプラグ。
【請求項８】
前記中心電極は、複数の前記突部または複数の前記溝を有し、
複数の前記突部または複数の前記溝の前記中心電極の中心軸方向の長さは、当該複数の前記突部同士または当該複数の前記溝同士において異なる請求項４に記載のスパークプラグ。
【請求項９】
複数の前記突部または複数の前記溝のうち、前記中心電極の中心軸方向の長さが最も長い前記突部（４９２）または前記溝は、前記内燃機関が有する排気ポート（９５１）の近傍に設けられる請求項８に記載のスパークプラグ。
【請求項１０】
前記突部または前記溝は、前記放電部から所定の距離離れた位置に形成される請求項４〜９のいずれか一項に記載のスパークプラグ。
【請求項１１】
前記突部または前記溝は、前記中心電極の中心軸に沿った方向において一部に形成される請求項４〜１０のいずれか一項に記載のスパークプラグ。
【請求項１２】
前記突部または前記溝は、前記中心電極の中心軸に沿った方向において複数形成される請求項１１に記載のスパークプラグ。
【請求項１３】
前記中心電極の前記突部または前記溝が形成されていない部位（５４，５５，５７）と前記中心電極の前記突部または前記溝が形成されていない部位に対向する前記絶縁碍子の部位との間の隙間は、前記中心電極の前記突部または前記溝が形成されている部位（５３，５６）と前記中心電極の前記突部または前記溝が形成されている部位に対向する前記絶縁碍子の部位との間の隙間に比べ大きい請求項１１または１２に記載のスパークプラグ。
【請求項１４】
前記突部または前記溝は、前記中心電極の中心軸に対して傾斜する傾斜壁面（６９３，７１３）から形成される請求項４〜１３のいずれか一項に記載のスパークプラグ。
【請求項１５】
内燃機関のスパークプラグであって、
筒状のハウジング（３１）と、
前記ハウジングの一端に設けられている接地電極（３３）と、
前記ハウジングの内側に位置する筒状の絶縁碍子（３５）と、
前記絶縁碍子の内側に位置し、筒状に形成され前記接地電極との間に隙間を形成する放電部（７２１）を有する外周部材（７２）、および、前記外周部材に収容され前記外周部材を形成する材料に比べ熱伝導性に優れた材料から形成されている芯部材（７３）から構成され、前記内燃機関の燃料を点火可能な火花を前記接地電極と前記放電部との間の隙間に形成可能な中心電極（８２２）と、
を備え、
前記芯部材の中心軸に垂直な断面形状において当該断面形状の面積の４倍を当該断面形状の外周の長さで割った値である相当直径（Ｄ２２）は、当該断面形状の円相当径に比べ小さいスパークプラグ。
【請求項１６】
内燃機関のスパークプラグであって、
筒状のハウジング（３１）と、
前記ハウジングの一端に設けられている接地電極（３３）と、
前記ハウジングの内側に位置する筒状の絶縁碍子（７５）と、
前記絶縁碍子の内側に位置し、前記接地電極との間に隙間を形成する放電部（４１）を有し、前記内燃機関の燃料を点火可能な火花を前記接地電極と前記放電部との間の隙間に形成可能な中心電極（８０１）と、
を備え、
前記絶縁碍子の中心軸に垂直な断面形状において当該断面形状の面積の４倍を当該断面形状の外周の長さで割った値である相当直径（Ｄ２３）は、当該断面形状の円相当径に比べ小さいスパークプラグ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スパークプラグに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、内燃機関において燃焼室の混合気を点火するスパークプラグは、放電部を有する中心電極の絶縁状態を維持する絶縁碍子を有する。絶縁碍子は、比較的熱伝導性が低いため、燃焼した混合気の熱によって加熱され高温になりやすい。絶縁碍子が高温になると、絶縁碍子の熱によってシリンダ内の燃焼前の混合気が自着火するプレイグニッションが発生する場合がある。そこで、絶縁碍子の熱を効率的に外部に放出することを目的として、例えば、特許文献１に記載のスパークプラグでは、絶縁碍子に収容されている中心電極と絶縁碍子との間に熱伝導性が比較的高い接着剤を設けている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平０９−０６３７４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載のスパークプラグでは、中心電極と絶縁碍子とが接着剤によって接着されているため、線熱膨張率の差によって接着剤にせん断応力が発生し、中心電極と絶縁碍子とが離れるおそれがある。このため、絶縁碍子の熱が中心電極を介して外部に放出されにくくなる。また、耐熱性が高くかつ熱伝導性が高い接着剤を用いるため、製造コストが高くなる。
【０００５】
本発明は、上記の問題を鑑みてなされたものであり、その目的は、熱による混合気のプレイグニッションを抑制するスパークプラグを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、内燃機関（９０）のスパークプラグであって、筒状のハウジング（３１）、接地電極（３３）、絶縁碍子（３５）、および、中心電極（８０１，８０２，８０３，８０４，８０５，８０６，８０７，８０８，８１０，８１１，８１２，８１３，８１４，８１５，８１６，８１７，８１８，８１９，８２０，８２１）を備える。
接地電極は、ハウジングの一端に設けられている。
絶縁碍子は、筒状に形成され、ハウジングの内側に位置する。
中心電極は、絶縁碍子の内側に位置している。中心電極は、接地電極との間に隙間を形成する放電部を有し、内燃機関の燃料を点火可能な火花を接地電極と放電部との間の隙間に形成可能である。
本発明のスパークプラグは、中心電極の中心軸に垂直な断面形状において当該断面形状の面積の４倍を当該断面形状の外周の長さで割った値である相当直径（Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３，Ｄ４，Ｄ５，Ｄ６，Ｄ８，Ｄ１０，Ｄ１１，Ｄ１２，Ｄ１３，Ｄ１４，Ｄ１５，Ｄ１６，Ｄ１７，Ｄ１８，Ｄ１９，Ｄ２０，Ｄ２１）は、当該断面形状の円相当径に比べ小さい。
【０００７】
本発明のスパークプラグでは、中心電極の相当直径が円相当径に比べ小さくなるよう形成されている。これにより、絶縁碍子および中心電極の断面形状が円形状となっている場合の絶縁碍子の中心電極側の表面積および中心電極の絶縁碍子側の表面積に比べ、絶縁碍子の中心電極側の表面積および中心電極の絶縁碍子側の表面積が大きくなる。したがって、絶縁碍子から中心電極に伝わる熱量が比較的大きくなるため、絶縁碍子の熱による混合気のプレイグニッションを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の第一実施形態によるスパークプラグが適用される内燃機関の模式図である。
【図２】本発明の第一実施形態によるスパークプラグの断面図である。
【図３】図２のＩＩＩ部拡大図である。
【図４】本発明の第一実施形態によるスパークプラグが備える中心電極の模式図である。
【図５】図３のＶ−Ｖ線断面図である。
【図６】本発明の第二実施形態によるスパークプラグが備える中心電極の模式図である。
【図７】（ａ）図６のＶＩＩａ−ＶＩＩａ線断面図、（ｂ）図６のＶＩＩｂ−ＶＩＩｂ線断面図である。
【図８】本発明の第三実施形態によるスパークプラグが備える中心電極の模式図である。
【図９】（ａ）図８のＩＸａ−ＩＸａ線断面図、（ｂ）図８のＩＸｂ−ＩＸｂ線断面図である。
【図１０】本発明の第四実施形態によるスパークプラグが備える中心電極の模式図である。
【図１１】（ａ）図１０のＸＩａ−ＸＩａ線断面図、（ｂ）図１０のＸＩｂ−ＸＩｂ線断面図、（ｃ）図１０のＸＩｃ−ＸＩｃ線断面図である。
【図１２】本発明の第五実施形態によるスパークプラグの部分断面図である。
【図１３】本発明の第五実施形態によるスパークプラグが備える中心電極の模式図である。
【図１４】本発明の第六実施形態によるスパークプラグの部分断面図である。
【図１５】本発明の第六実施形態によるスパークプラグが備える中心電極の模式図である。
【図１６】図１４のＸＶＩ−ＸＶＩ線断面図である。
【図１７】本発明の第七実施形態によるスパークプラグの部分断面図である。
【図１８】（ａ）図１７のＸＶＩＩＩａ−ＸＶＩＩＩａ線断面図、（ｂ）図１７のＸＶＩＩＩｂ−ＸＶＩＩＩｂ線断面図である。
【図１９】本発明の第八実施形態によるスパークプラグの部分断面図である。
【図２０】本発明の第八実施形態によるスパークプラグが備える中心電極の模式図である。
【図２１】本発明の第九実施形態によるスパークプラグの部分断面図である。
【図２２】本発明の第十実施形態によるスパークプラグの断面図である。
【図２３】本発明の第十一実施形態によるスパークプラグの断面図である。
【図２４】本発明の第十二実施形態によるスパークプラグの断面図である。
【図２５】本発明の第十三実施形態によるスパークプラグの断面図である。
【図２６】本発明の第十四実施形態によるスパークプラグの断面図である。
【図２７】本発明の第十五実施形態によるスパークプラグの断面図である。
【図２８】本発明の第十六実施形態によるスパークプラグの断面図である。
【図２９】本発明の第十七実施形態によるスパークプラグの断面図である。
【図３０】本発明の第十八実施形態によるスパークプラグの断面図である。
【図３１】本発明の第十九実施形態によるスパークプラグの断面図である。
【図３２】本発明の第二十実施形態によるスパークプラグが備える中心電極の模式図である。
【図３３】本発明の第二十一実施形態によるスパークプラグが備える中心電極の模式図である。
【図３４】本発明の第二十二実施形態によるスパークプラグの部分断面図である。
【図３５】本発明の第二十二実施形態によるスパークプラグが備える中心電極の模式図である。
【図３６】図３４のＸＸＸＶＩ−ＸＸＸＶＩ線断面図である。
【図３７】本発明の第二十三実施形態によるスパークプラグの断面図である。
【図３８】図３７のＸＸＸＶＩＩＩ−ＸＸＸＶＩＩＩ線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の複数の実施形態について図面に基づいて説明する。
【００１０】
（第一実施形態）
本発明の第一実施形態によるスパークプラグを図１〜５に基づいて説明する。第一実施形態によるスパークプラグ１は、図１に示す「内燃機関」としてのエンジン９０に設けられる。エンジン９０は、吸気系９１、シリンダ９２、ピストン９３、クランクシャフト９４、排気系９５などを備える。なお、図１には、吸気系９１に流入する空気の流れを矢印Ｆ１で示し、排気系９５から流出する排気の流れを矢印Ｆ２で示す。
【００１１】
吸気系９１が有する吸気通路９１０を流れる空気は、吸気系９１に設けられている燃料噴射弁９１１が噴射する燃料と混合されると、混合気を形成する。吸気通路９１０を流れる混合気は、吸気ポート９１２を通ってシリンダ９２およびピストン９３によって形成される燃焼室９００に流入する。燃焼室９００への混合気の流入タイミングは、吸気ポート９１２に設けられている吸気弁９１３の開閉によって制御される。
【００１２】
燃焼室９００に導入された混合気は、シリンダ９２が有するシリンダヘッド９２１に設けられているスパークプラグ１によって点火し、燃焼する。この混合気の燃焼による燃焼室９００の圧力の増加によってピストン９３が押し下げられ、ピストン９３に連結するクランクシャフト９４が回転する。このクランクシャフト９４の回転トルクは、エンジン９０の外部に伝達され、例えば、エンジン９０を搭載する車両のタイヤを回転する。
【００１３】
燃焼室９００の混合気が燃焼した後の排気は、排気系９５が有する排気ポート９５１を通って排気通路９５０に排出される。燃焼室９００からの排気の排出タイミングは、排気ポート９５１に設けられている排気弁９５２の開閉によって制御される。排気通路９５０を流れる排気は、大気に排出される。
【００１４】
次に、スパークプラグ１の構成について、図２〜５に基づいて説明する。スパークプラグ１は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８０１を備える。スパークプラグ１は、図１に示すように、シリンダヘッド９２１が有する取付孔９２２に挿通され、シリンダヘッド９２１とねじ締結されている。なお、図２〜４には、スパークプラグ１をシリンダヘッド９２１に取り付けたときの燃焼室側の方向を「燃焼室方向」とし、燃焼室９００とは反対側の方向を「ターミナル方向」として示す。
【００１５】
ハウジング３１は、筒状の金属部材であって、ハウジング第一筒部３１１、および、ハウジング第二筒部３１２を有する。
【００１６】
ハウジング第一筒部３１１は、スパークプラグ１をシリンダヘッド９２１に取り付けたとき、ハウジング３１の燃焼室方向に位置する部位である。ハウジング第一筒部３１１は、径方向外側の外壁にシリンダヘッド９２１とねじ結合可能なねじ溝を有する。ハウジング第一筒部３１１は、内壁に絶縁碍子３５の外壁と係合可能なハウジング突部３１３を有する。ハウジング第一筒部３１１は、燃焼室方向の端部に接地電極３３が設けられている。
【００１７】
ハウジング第二筒部３１２は、ハウジング第一筒部３１１のターミナル方向に設けられる部位である。ハウジング第二筒部３１２の外径は、ハウジング第一筒部３１１の外径に比べ大きい。ハウジング第二筒部３１２は、ハウジング第二筒部３１２のハウジング第一筒部３１１側の段差面にガスケット３１４が設けられている。ガスケット３１４は、スパークプラグ１をシリンダヘッド９２１に取り付けたとき、燃焼室９００と外部との気密を維持する。ハウジング第二筒部３１２の内径は、ハウジング第一筒部３１１の内径に比べ大きい。
【００１８】
接地電極３３は、ハウジング第一筒部３１１の燃焼室方向の端部に設けられる。接地電極３３は、略Ｌ字状に形成されている。接地電極３３は、ハウジング第一筒部３１１と接続する側とは反対側の端部と中心電極８０１の放電部４１との間に所定のギャップが形成されるよう設けられている。
【００１９】
絶縁碍子３５は、ハウジング３１の内側に位置する筒状の部材である。絶縁碍子３５は、ハウジング３１と中心電極８０１との絶縁を維持する。絶縁碍子３５は、小内径部３５１、大内径部３５２、大外径部３５３、および、ターミナル支持部３５４を有する。
【００２０】
小内径部３５１は、ハウジング第一筒部３１１の内側であって、スパークプラグ１をシリンダヘッド９２１に取り付けたとき、絶縁碍子３５の燃焼室方向に位置する部位である。小内径部３５１は、筒状に形成されており、内側には一定の断面積を有する柱状空間が形成されている。小内径部３５１の内壁には、図５に示すように、複数の溝３５５が形成されている。小内径部３５１は、燃焼室９００から離れるにしたがって外径が大きくなるよう形成されている。小内径部３５１の大内径部３５２側の端部は、外壁に段差面３５６を有する。段差面３５６にはハウジング突部３１３のターミナル方向の傾斜面３１５に当接可能なシール部材３５７が設けられている。
【００２１】
大内径部３５２は、ハウジング第一筒部３１１の内側であって、小内径部３５１のターミナル方向に位置する部位である。大内径部３５２は、筒状に形成されており、内側には小内径部３５１の内側の断面積に比べ大きい一定の断面積を有する柱状空間が形成されている。大内径部３５２は、外径が小内径部３５１の大内径部３５２側の端部の外径と同じになるよう形成されている。
【００２２】
大外径部３５３は、ハウジング第二筒部３１２の内側であって、大内径部３５２のターミナル方向に位置する部位である。大外径部３５３は、筒状に形成されており、内側には大内径部３５２の内側の断面積と同じ大きさの一定の断面積を有する柱状空間が形成されている。また、大外径部３５３は、外径が大内径部３５２の外径に比べ大きくなるよう形成されている。
【００２３】
ターミナル支持部３５４は、大外径部３５３のターミナル方向に位置する筒状の部位である。ターミナル支持部３５４は、内側にターミナル３９が設けられている。ターミナル支持部３５４は、ターミナル３９を所定の位置に支持する。ターミナル支持部３５４の外壁には、周方向に形成されている溝を複数有する。
【００２４】
中心電極８０１は、スパークプラグ１の燃焼室方向の絶縁碍子３５の内側に位置する金属からなる部材である。中心電極８０１は、放電部４１、軸部４２、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。
【００２５】
放電部４１は、スパークプラグ１をシリンダヘッド９２１に取り付けたとき、中心電極８０１の燃焼室方向に位置する部位である。放電部４１は、先端が比較的細くなるよう形成されている。放電部４１は、ターミナル３９を介して高電圧が印加されると、接地電極３３との間のギャップに混合気を点火可能な火花を生成可能である。
【００２６】
軸部４２は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部４２１および複数の突部４２２を有する。
本体部４２１は、柱状の部位であって、中心電極８０１の中心軸Ｃ１に垂直な断面形状が円形状となるよう形成されている。本体部４２１の中心軸Ｃ１に垂直な断面形状の断面積は、放電部４１に接続する側から係合部４３に接続する側まで一定である。
【００２７】
複数の突部４２２は、図５に示すように、本体部４２１の径方向外側の壁面４２３に設けられている。突部４２２は、中心軸Ｃ１からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。第一実施形態では、突部４２２は、放電部４１に接続する側から係合部４３に接続する側まで中心軸Ｃ１に沿って延びるよう形成されている。
【００２８】
突部４２２は、中心軸Ｃ１に垂直な断面形状が略台形状となるよう形成されている。第一実施形態では、軸部４２の径方向における突部４２２の径方向外側の外壁４２４から本体部４２１の壁面４２３までの長さＬ１１は、放電部４１に接続する側から係合部４３に接続する側まで一定である。複数の突部４２２のそれぞれは、小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、軸部４２は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、軸部４２の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間４２０が形成されている。
【００２９】
ここで、軸部４２の中心軸Ｃ１に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ１とする。また、軸部４２の周長を周長Ｃｆ１とする。具体的には、周長Ｃｆ１は、図５における本体部４２１の外周上の点Ｐ４２ａから点Ｐ４２ｂまでの長さ、点Ｐ４２ｃから点Ｐ４２ｄまでの長さ、点Ｐ４２ｅから点Ｐ４２ｆまでの長さ、および、点Ｐ４２ｇから点Ｐ４２ｈまでの長さの合計と、突部４２２の外周上の点Ｐ４２ｂから点Ｐ４２ｃまでの長さ、点Ｐ４２ｄから点Ｐ４２ｅまでの長さ、点Ｐ４２ｆから点Ｐ４２ｇまでの長さ、および、点Ｐ４２ｈから点Ｐ４２ａまでの長さの合計とを合算した値である。また、軸部４２の中心軸Ｃ１に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ１とすると、相当直径Ｄ１は、式（１）から求められる。
Ｄ１＝４×Ｓ１／Ｃｆ１          ・・・（１）
第一実施形態では、式（１）で求められる相当直径Ｄ１は、軸部４２の中心軸Ｃ１に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。ここで、円相当径とは、断面形状の面積に相当する真円の直径のことである。
【００３０】
係合部４３は、軸部４２のターミナル方向に位置する部位である。係合部４３は、外径が軸部４２の外径に比べ大きい。係合部４３の燃焼室方向の端面４３１は、小内径部３５１の大内径部３５２側の端面３５８に当接可能に形成されている。これにより、中心電極８０１をターミナル支持部３５４の開口から絶縁碍子３５の内側に挿入するとき、端面４３１と端面３５８とが当接し、中心電極８０１の燃焼室方向への移動が規制される。
【００３１】
接続端子部４４は、係合部４３のターミナル方向に位置する部位である。接続端子部４４は、絶縁碍子３５内に設けられるシール部材３６と電気的に接続するよう形成されている。
【００３２】
シール部材３６は、中心電極８０１のターミナル方向に設けられている。第一実施形態では、シール部材３６は、ガラス粉末と銅粉との混合物であって、抵抗体３７と中心電極８０１とを電気的に接続しつつ、絶縁碍子３５と溶着され中心電極８０１と絶縁碍子３５との間の隙間を介した燃焼室９００の気密を維持する。
【００３３】
抵抗体３７は、シール部材３６のターミナル方向に設けられる。抵抗体３７は、例えば、鉄から形成されており、ターミナル３９を介して供給される高圧電流によるノイズを低減する。
【００３４】
シール部材３８は、抵抗体３７のターミナル方向に設けられる。第一実施形態では、シール部材３８は、ガラス粉末と銅粉との混合物であって、抵抗体３７と中心電極８０１とを電気的に接続しつつ、絶縁碍子３５と溶着されている。
【００３５】
ターミナル３９は、シール部材３８のターミナル方向に設けられる。ターミナル３９は、シール部材３８と電気的に接続している。ターミナル３９は、シール部材３８と接続する側とは反対側の端部がターミナル支持部３５４の外部に露出している。ターミナル３９は、外部から供給される高圧電流を受電する。
【００３６】
（Ａ）スパークプラグ１によって混合気を点火燃焼すると、混合気の燃焼によって発生する熱が絶縁碍子３５に蓄積する。第一実施形態のスパークプラグ１では、中心電極８０１の軸部４２の相当直径Ｄ１が軸部４２の円相当径に比べ小さい。すなわち、絶縁碍子３５の中心電極８０１側の内壁の表面積および中心電極８０１の絶縁碍子３５側の外壁の表面積は、絶縁碍子および中心電極の中心軸に垂直な断面形状が真円形状となっている場合の絶縁碍子の中心電極側の表面積および中心電極の絶縁碍子側の表面積に比べ大きい。絶縁碍子３５に蓄積する熱は、絶縁碍子３５に比べ熱伝導性が高い中心電極８０１を通って燃焼室９００から比較的離れた位置において外部に放熱される。このとき、絶縁碍子３５から中心電極８０１に伝わる熱量が比較的多くなるため、絶縁碍子３５が比較的高温になることを防止することができる。したがって、絶縁碍子３５の熱による燃焼室９００の混合気のプレイグニッションを抑制することができる。
【００３７】
（Ｂ）第一実施形態では、軸部４２の突部４２２と小内径部３５１の溝３５５とは嵌め合わされている。これにより、小内径部３５１と軸部４２との間での伝熱を効率的に行うことができる。
【００３８】
（Ｃ）また、第一実施形態では、軸部４２の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間４２０が形成されている。これにより、絶縁碍子３５と中心電極８０１との線膨張率の違いによってスパークプラグ１が破損することを防止できる。
【００３９】
（第二実施形態）
次に、本発明の第二実施形態によるスパークプラグを図６，７に基づいて説明する。第二実施形態は、中心電極が有する突部の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【００４０】
第二実施形態によるスパークプラグ２が備える中心電極８０２を図６，７に示す。スパークプラグ２が備える中心電極８０２は、放電部４１、軸部４７、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。スパークプラグ２は、シリンダヘッド９２１が有する取付孔９２２に挿通され、シリンダヘッド９２１とねじ締結されている。なお、図６には、スパークプラグ２をシリンダヘッド９２１に取り付けたときの燃焼室側の方向を「燃焼室方向」とし、燃焼室９００とは反対側の方向を「ターミナル方向」として示す。
【００４１】
軸部４７は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部４７１および複数の突部４７２を有する。
本体部４７１は、柱状の部位であって、図７に示すように、中心電極８０２の中心軸Ｃ２に垂直な断面形状が円形状となるよう形成されている。本体部４７１の中心軸Ｃ２に垂直な断面形状の断面積は、放電部４１に接続する側から係合部４３に接続する側まで一定である。
【００４２】
複数の突部４７２は、図６に示す中心電極８０２が絶縁碍子３５に嵌合している状態におけるＶＩＩａ−ＶＩＩａ線断面図およびＶＩＩｂ−ＶＩＩｂ線断面図である図７に示すように、本体部４７１の径方向外側の壁面４７３に設けられている。突部４７２は、中心軸Ｃ２からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。第二実施形態では、突部４７２は、放電部４１に接続する側から係合部４３に接続する側まで中心軸Ｃ２に沿って延びるよう形成されている。
突部４７２は、中心軸Ｃ２に垂直な断面形状が略台形状となるよう形成されている。
【００４３】
第二実施形態では、軸部４７の径方向における突部４７２の径方向外側の外壁４７４から本体部４７１の壁面４７３までの長さは、放電部４１に接続する側から係合部４３に接続する側に向かうに従って短くなるよう突部４７２が形成されている。具体的には、図７（ｂ）に示す放電部４１に接続する側における外壁４７４から壁面４７３までの長さＬ２２は、図７（ａ）に示す係合部４３に接続する側における外壁４７４から壁面４７３までの長さＬ２１に比べ長い。
複数の突部４７２のそれぞれは、小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、軸部４７は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、軸部４７の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間４７０が形成されている。
【００４４】
ここで、軸部４７の中心軸Ｃ２に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ２とし、軸部４７の周長を周長Ｃｆ２とする。また、軸部４７の中心軸Ｃ２に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ２とすると、相当直径Ｄ２は、式（２）から求められる。
Ｄ２＝４×Ｓ２／Ｃｆ２          ・・・（２）
第二実施形態では、式（２）で求められる相当直径Ｄ２は、軸部４７の中心軸Ｃ２に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。この関係は、例えば、図７（ａ）、（ｂ）のそれぞれに示す中心軸Ｃ２に対するそれぞれの位置における断面形状のいずれにも当てはまる。
【００４５】
第二実施形態では、中心電極８０２の軸部４７の相当直径Ｄ２が円相当径に比べ小さい。これにより、第二実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、軸部４７と小内径部３５１とは嵌め合わされており、軸部４７の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間４７０が形成されている。これにより、第二実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
【００４６】
また、第二実施形態では、突部４７２の放電部４１側の長さＬ２２が係合部４３側の長さＬ２１に比べ長い。これにより、燃焼室９００側において絶縁碍子３５から中心電極８０２への伝熱が促進される。したがって、中心電極８０２を利用した放熱が促進され、絶縁碍子３５に蓄積される熱による燃焼室９００での混合気のプレイグニッションをさらに抑制することができる。
【００４７】
（第三実施形態）
次に、本発明の第三実施形態によるスパークプラグを図８，９に基づいて説明する。第三実施形態は、中心電極が有する突部の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【００４８】
第三実施形態によるスパークプラグ３が備える中心電極８０３を図８，９に示す。スパークプラグ３が備える中心電極８０３は、放電部４１、軸部４８、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。スパークプラグ３は、シリンダヘッド９２１が有する取付孔９２２に挿通され、シリンダヘッド９２１とねじ締結されている。なお、図８には、スパークプラグ３をシリンダヘッド９２１に取り付けたときの燃焼室側の方向を「燃焼室方向」とし、燃焼室９００とは反対側の方向を「ターミナル方向」として示す。
【００４９】
軸部４８は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部４８１および複数の突部４８２を有する。
本体部４８１は、柱状の部位であって、中心電極８０３の中心軸Ｃ３に垂直な断面形状が円形状となるよう形成されている。本体部４８１の中心軸Ｃ３に垂直な断面形状の断面積は、放電部４１に接続する側から係合部４３に接続する側まで一定である。
【００５０】
複数の突部４８２は、図８に示す中心電極８０３が絶縁碍子３５に嵌合している状態におけるＩＸａ−ＩＸａ線断面図およびＩＸｂ−ＩＸｂ線断面図である図９に示すように、本体部４８１の径方向外側の壁面４８３に設けられている。突部４８２は、中心軸Ｃ３からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。第三実施形態では、突部４８２は、放電部４１に接続する側から係合部４３に接続する側まで中心軸Ｃ３に沿って延びるよう形成されている。
突部４８２は、中心軸Ｃ３に垂直な断面形状が略台形状となるよう形成されている。
【００５１】
第三実施形態では、軸部４８の径方向における突部４８２の径方向外側の外壁４８４から本体部４８１の壁面４８３までの長さは、放電部４１に接続する側から係合部４３に接続する側に向かうに従って長くなるよう突部４８２が形成されている。具体的には、図９（ａ）に示す係合部４３に接続する側における外壁４８４から壁面４８３までの長さＬ３１は、図９（ｂ）に示す放電部４１に接続する側における外壁４８４から壁面４８３までの長さＬ３２に比べ長い。
複数の突部４８２のそれぞれは、小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、軸部４８は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、軸部４８の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間４８０が形成されている。
【００５２】
ここで、軸部４８の中心軸Ｃ３に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ３とし、軸部４８の周長を周長Ｃｆ３とする。また、軸部４８の中心軸Ｃ３に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ３とすると、相当直径Ｄ３は、式（３）から求められる。
Ｄ３＝４×Ｓ３／Ｃｆ３          ・・・（３）
第三実施形態では、式（３）で求められる相当直径Ｄ３は、軸部４８の中心軸Ｃ３に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。この関係は、例えば、図９（ａ）、（ｂ）のそれぞれに示す中心軸Ｃ３に対するそれぞれの位置における断面形状のいずれにも当てはまる。
【００５３】
第三実施形態では、中心電極８０３の軸部４８の相当直径Ｄ３が円相当径に比べ小さい。これにより、第三実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、軸部４８と小内径部３５１とは嵌め合わされており、軸部４８の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間４８０が形成されている。これにより、第三実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
【００５４】
また、第三実施形態では、突部４８２の長さＬ３１が長さＬ３２に比べ長い。これにより、中心電極８０３のターミナル側、特に、突部４８２のターミナル側から係合部４３までの間における中心電極８０３から絶縁碍子３５への伝熱が促進される。したがって、中心電極８０３を流れる熱が比較的大きくなり中心電極８０３を利用した放熱が促進されるため、絶縁碍子３５に蓄積される熱による燃焼室９００での混合気のプレイグニッションをさらに抑制することができる。
【００５５】
（第四実施形態）
次に、本発明の第四実施形態によるスパークプラグを図１０，１１に基づいて説明する。第四実施形態は、中心電極が有する突部の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【００５６】
第四実施形態によるスパークプラグ４が備える中心電極８０４を図１０，１１に示す。スパークプラグ４が備える中心電極８０４は、放電部４１、軸部４９、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。スパークプラグ４は、シリンダヘッド９２１が有する取付孔９２２に挿通され、シリンダヘッド９２１とねじ締結されている。なお、図１０には、スパークプラグ４をシリンダヘッド９２１に取り付けたときの燃焼室側の方向を「燃焼室方向」とし、燃焼室９００とは反対側の方向を「ターミナル方向」として示す。
【００５７】
軸部４９は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部４９１および突部４９２、４９３、４９４、４９５を有する。
本体部４９１は、柱状の部位であって、中心電極８０４の中心軸Ｃ４に垂直な断面形状が円形状となるよう形成されている。本体部４９１の中心軸Ｃ４に垂直な断面形状の断面積は、放電部４１に接続する側から係合部４３に接続する側まで一定である。
【００５８】
突部４９２、４９３、４９４、４９５は、図１０に示す中心電極８０４が絶縁碍子３５に嵌合している状態におけるＸＩａ−ＸＩａ線断面図、ＸＩｂ−ＸＩｂ線断面図、およびＸＩｃ−ＸＩｃ線断面図である図１１に示すように、本体部４９１の径方向外側の壁面４９６に設けられている。突部４９２、４９３、４９４、４９５は、中心軸Ｃ４からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。突部４９２、４９３、４９４、４９５は、図１１に示すように、軸部４９の断面を燃焼室９００に向かってみたときに突部４９２から時計周りに、突部４９３，４９４、４９５が略９０度の間隔で設けられている。突部４９２は、放電部４１に接続する側から係合部４３に接続する側まで中心軸Ｃ４に沿って延びるよう形成されている。突部４９３，４９５は、係合部４３に接続する側から突部４９２の約半分の長さまで中心軸Ｃ４に沿って延びるよう形成されている。突部４９４は、係合部４３に接続する側から突部４９３，４９５の約半分の長さまで中心軸Ｃ４に沿って延びるよう形成されている。
突部４９２、４９３、４９４、４９５は、中心軸Ｃ４に垂直な断面形状が略台形状となるよう形成されている。
スパークプラグ４をシリンダヘッド９２１に取り付けるとき、スパークプラグ４は突部４９２が排気ポート９５１の近傍に位置するよう取り付けられる。
【００５９】
突部４９２、４９３、４９４、４９５のそれぞれは、小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、軸部４９は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、軸部４９の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間４９０が形成されている。
【００６０】
ここで、軸部４９の中心軸Ｃ４に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ４とし、軸部４９の周長を周長Ｃｆ４とする。また、軸部４９の中心軸Ｃ４に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ４とすると、相当直径Ｄ４は、式（４）から求められる。
Ｄ４＝４×Ｓ４／Ｃｆ４          ・・・（４）
第四実施形態では、式（４）で求められる相当直径Ｄ４は、軸部４９の中心軸Ｃ４に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。この関係は、例えば、図１１（ａ）、（ｂ）、（ｃ）のそれぞれに示す中心軸Ｃ４に対するそれぞれの位置における断面形状のいずれにも当てはまる。
【００６１】
第四実施形態では、中心電極８０４の軸部４９の相当直径Ｄ４が円相当径に比べ小さい。これにより、第四実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、軸部４９と小内径部３５１とは嵌め合わされており、軸部４９の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間４９０が形成されている。これにより、第四実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
【００６２】
また、第四実施形態では、シリンダヘッド９２１に取り付けられているスパークプラグ４は、中心軸Ｃ４に沿って最も長く形成されている突部４９２が排気ポート９５１の近傍に位置している。これにより、排気が通るため高温になりやすい排気ポート９５１の熱によって比較的高温になりやすい排気ポート９５１側の絶縁碍子３５の熱を中心電極８０４を介して効率的に外部に放出することができる。これにより、絶縁碍子３５に蓄積される熱による燃焼室９００での混合気のプレイグニッションをさらに抑制することができる。
【００６３】
（第五実施形態）
次に、本発明の第五実施形態によるスパークプラグを図１２，１３に基づいて説明する。第五実施形態は、中心電極の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【００６４】
第五実施形態によるスパークプラグ５の断面図を図１２に示す。スパークプラグ５は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８０５を備える。中心電極８０５は、放電部４１、第一軸部５１、第二軸部５２、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。スパークプラグ５は、シリンダヘッド９２１が有する取付孔９２２に挿通され、シリンダヘッド９２１とねじ締結されている。なお、図１１，１２には、スパークプラグ５をシリンダヘッド９２１に取り付けたときの燃焼室側の方向を「燃焼室方向」とし、燃焼室９００とは反対側の方向を「ターミナル方向」として示す。
【００６５】
第一軸部５１は、放電部４１のターミナル方向に位置する円柱状の部位である。第一軸部５１は、小内径部３５１の内側に位置し、中心軸Ｃ５に沿った長さが放電部４１から「所定の距離」となるよう形成されている。第一軸部５１を内側に収容する小内径部３５１には、図１２に示すように、溝３５５が形成されていない。したがって、第一軸部５１を内側に収容する小内径部３５１の燃焼室側の端部の内側の断面形状は、円形状となっている。
【００６６】
第二軸部５２は、第一軸部５１のターミナル方向に位置し、本体部５２１および複数の突部５２２を有する。
本体部５２１は、柱状の部位であって、中心電極８０５の中心軸Ｃ５に垂直な断面形状が円形状となるよう形成されている。本体部５２１の中心軸Ｃ５に垂直な断面形状の断面積は、第一軸部５１に接続する側から係合部４３に接続する側まで一定である。
【００６７】
突部５２２は、図１２に示すように、本体部５２１の径方向外側の壁面５２３に設けられている。突部５２２は、中心軸Ｃ５からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。突部５２２は、第一軸部５１に接続する側から係合部４３に接続する側まで中心軸Ｃ５に沿って延びるよう形成されている。複数の突部５２２のそれぞれは、小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、第二軸部５２は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、第二軸部５２の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間５２０が形成されている。
【００６８】
ここで、第二軸部５２の中心軸Ｃ５に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ５とし、第二軸部５２の周長を周長Ｃｆ５とする。また、第二軸部５２の中心軸Ｃ５に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ５とすると、相当直径Ｄ５は、式（５）から求められる。
Ｄ５＝４×Ｓ５／Ｃｆ５          ・・・（５）
第五実施形態では、式（５）で求められる相当直径Ｄ５は、第二軸部５２の中心軸Ｃ５に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【００６９】
第五実施形態では、中心電極８０５の第二軸部５２の相当直径Ｄ５が円相当径に比べ小さい。これにより、第五実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、第二軸部５２と小内径部３５１とは嵌め合わされており、第二軸部５２の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間５２０が形成されている。これにより、第五実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
【００７０】
また、中心電極８０５では、突部５２２は放電部４１から所定の距離離れた位置に形成されている。これにより、突部が形成されていない第一軸部５１と絶縁碍子３５との間の隙間の体積は、例えば、突部５２２が形成されている第二軸部５２と絶縁碍子３５との間の隙間５２０の体積に比べ小さくなる。したがって、スパークプラグ５は、中心電極８０５と絶縁碍子３５との間に流入する燃焼室９００の燃焼残渣の流入量を低減することができる。
【００７１】
（第六実施形態）
次に、本発明の第六実施形態によるスパークプラグを図１４〜１６に基づいて説明する。第六実施形態は、中心電極の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【００７２】
第六実施形態によるスパークプラグ６の断面図を図１４に示す。スパークプラグ６は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８０６を備える。中心電極８０６は、放電部４１、第一軸部５１、第二軸部５３、第三軸部５４、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。スパークプラグ６は、シリンダヘッド９２１が有する取付孔９２２に挿通され、シリンダヘッド９２１とねじ締結されている。なお、図１４，１５には、スパークプラグ６をシリンダヘッド９２１に取り付けたときの燃焼室側の方向を「燃焼室方向」とし、燃焼室９００とは反対側の方向を「ターミナル方向」として示す。
【００７３】
第二軸部５３は、第一軸部５１のターミナル方向に位置し、本体部５３１および複数の突部５３２を有する。
本体部５３１は、柱状の部位であって、中心電極８０６の中心軸Ｃ６に垂直な断面形状が円形状となるよう形成されている。本体部５３１の中心軸Ｃ６に垂直な断面形状の断面積は、第一軸部５１に接続する側から後述する第三軸部５４に接続する側まで一定である。
【００７４】
突部５３２は、図１４，１６に示すように、本体部５３１の径方向外側の壁面５３３に設けられている。突部５３２は、中心軸Ｃ６からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。突部５３２は、第一軸部５１に接続する側から第三軸部５４に接続する側まで中心軸Ｃ６に沿って延びるよう形成されている。突部５３２は、中心軸Ｃ６に垂直な断面形状が略台形状となるよう形成されている。
【００７５】
複数の突部５３２のそれぞれは、小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、第二軸部５３は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、第二軸部５３の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間５３０が形成されている。
【００７６】
ここで、第二軸部５３の中心軸Ｃ６に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ６とし、第二軸部５３の周長を周長Ｃｆ６とする。また、第二軸部５３の中心軸Ｃ６に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ６とすると、相当直径Ｄ６は、式（６）から求められる。
Ｄ６＝４×Ｓ６／Ｃｆ６          ・・・（６）
第六実施形態では、式（６）で求められる相当直径Ｄ６は、第二軸部５３の中心軸Ｃ６に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【００７７】
第三軸部５４は、第二軸部５３のターミナル方向に位置する円柱状の部位である。第三軸部５４は、小内径部３５１の内側に位置している。第三軸部５４を内側に収容する小内径部３５１のターミナル側の端部には、図１４に示すように、溝３５５が形成されている。
【００７８】
第六実施形態では、中心電極８０６の第二軸部５３の相当直径Ｄ６が円相当径に比べ小さい。これにより、第六実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、第二軸部５３と小内径部３５１とは嵌め合わされており、第二軸部５３の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間５３０が形成されている。これにより、第六実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
【００７９】
また、中心電極８０６では、突部５３２は、中心軸Ｃ６に沿った方向において一部に形成されている。このように、突部５３２を形成する箇所を選択することによって絶縁碍子３５と中心電極８０６との間における伝熱を調整することができる。これにより、スパークプラグ６の熱価を所望の値に調整することができる。
【００８０】
（第七実施形態）
次に、本発明の第七実施形態によるスパークプラグを図１７，１８に基づいて説明する。第七実施形態は、絶縁碍子の形状が第六実施形態と異なる。なお、第六実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【００８１】
第七実施形態によるスパークプラグ７の断面図を図１７に示す。スパークプラグ７は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８０７を備える。中心電極８０７は、放電部４１、第一軸部５１、「中心電極の突部が形成されている部位」としての第二軸部５３、「中心電極の突部が形成されていない部位」としての第三軸部５４、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。スパークプラグ７は、シリンダヘッド９２１が有する取付孔９２２に挿通され、シリンダヘッド９２１とねじ締結されている。なお、図１７には、スパークプラグ６をシリンダヘッド９２１に取り付けたときの燃焼室側の方向を「燃焼室方向」とし、燃焼室９００とは反対側の方向を「ターミナル方向」として示す。
【００８２】
絶縁碍子３５は、第三軸部５４を収容している小内径部３５１のターミナル側の端部に中心電極８０７の中心軸Ｃ７に垂直な断面形状が円形状となる収容空間３５０を有している。収容空間３５０は、第二軸部５３を収容している小内径部３５１の燃焼室側の端部が有する溝３５５と連通している。これにより、図１８に示すように、第三軸部５４の径方向外側の壁面５４１と小内径部３５１の内壁との間には、隙間５３０に比べ大きい隙間が形成される。
【００８３】
第七実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ），（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
また、第七実施形態では、中心電極８０７において突部が形成されない箇所である第三軸部５４と小内径部３５１の内壁との間の隙間を比較的大きくし、中心電極８０７と絶縁碍子３５とを嵌め合わせないことによって中心電極８０７と絶縁碍子３５との間の伝熱量を調整することができる。これにより、スパークプラグ７の熱価を所望の値に調整することができる。
【００８４】
（第八実施形態）
次に、本発明の第八実施形態によるスパークプラグを図１９，２０に基づいて説明する。第八実施形態は、中心電極の形状が第六実施形態と異なる。なお、第六実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【００８５】
第八実施形態によるスパークプラグ７の断面図を図１９に示す。スパークプラグ８は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８０８を備える。中心電極８０８は、放電部４１、第一軸部５１、第二軸部５３、第三軸部５５、第四軸部５６、第五軸部５７、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。スパークプラグ８は、シリンダヘッド９２１が有する取付孔９２２に挿通され、シリンダヘッド９２１とねじ締結されている。なお、図１９，２０には、スパークプラグ８をシリンダヘッド９２１に取り付けたときの燃焼室側の方向を「燃焼室方向」とし、燃焼室９００とは反対側の方向を「ターミナル方向」として示す。
【００８６】
第三軸部５５は、第二軸部５３のターミナル方向に位置する柱状の部位であって、中心電極８０８の中心軸Ｃ８に垂直な断面形状が円形状となるよう形成されている。第三軸部５５の中心軸Ｃ８に垂直な断面形状の断面積は、第二軸部５３に接続する側から後述する第四軸部５６に接続する側まで一定である。第三軸部５５を内側に収容する小内径部３５１には、図１９に示すように、溝３５５が形成されている。
【００８７】
第四軸部５６は、第三軸部５５のターミナル方向に位置し、本体部５６１および複数の突部５６２を有する。
本体部５６１は、柱状の部位であって、中心軸Ｃ８に垂直な断面形状が円形状となるよう形成されている。本体部５６１の中心軸Ｃ８に垂直な断面形状の断面積は、第三軸部５５に接続する側から後述する第五軸部５７に接続する側まで一定である。
【００８８】
突部５６２は、図１９に示すように、本体部５６１の径方向外側の壁面５６３に設けられている。突部５６２は、中心軸Ｃ８からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。突部５６２は、第三軸部５５に接続する側から第五軸部５７に接続する側まで中心軸Ｃ８に沿って延びるよう形成されている。突部５６２は、中心軸Ｃ８に垂直な断面形状が略台形状となるよう形成されている。
【００８９】
複数の突部５６２のそれぞれは、小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、第四軸部５６は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、第四軸部５６の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間５６０が形成されている。
【００９０】
ここで、第四軸部５６の中心軸Ｃ８に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ８とし、第四軸部５６の周長を周長Ｃｆ８とする。また、第四軸部５６の中心軸Ｃ８に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ８とすると、相当直径Ｄ８は、式（７）から求められる。
Ｄ８＝４×Ｓ８／Ｃｆ８          ・・・（７）
第八実施形態では、式（７）で求められる相当直径Ｄ８は、第四軸部５６の中心軸Ｃ８に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【００９１】
第五軸部５７は、第四軸部５６のターミナル方向に位置する柱状の部位であって、中心電極８０８の中心軸Ｃ８に垂直な断面形状が円形状となるよう形成されている。第五軸部５７の中心軸Ｃ８に垂直な断面形状の断面積は、第四軸部５６に接続する側から係合部４３に接続する側まで一定である。第五軸部５７を内側に収容する小内径部３５１には、図１９に示すように、溝３５５が形成されている。
【００９２】
第八実施形態では、中心電極８０８の第四軸部５６の相当直径Ｄ８が円相当径に比べ小さい。これにより、第八実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、第四軸部５６と小内径部３５１とは嵌め合わされており、第四軸部５６の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間５６０が形成されている。これにより、第八実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
【００９３】
また、中心電極８０８では、突部５３２、５６２は、中心軸Ｃ７８に沿った方向において複数形成されている。このように、突部５３２，５６２を形成する箇所を選択することによって絶縁碍子３５と中心電極８０８との間における伝熱を調整することができる。これにより、スパークプラグ８の熱価を所望の値に調整することができる。
【００９４】
（第九実施形態）
次に、本発明の第九実施形態によるスパークプラグを図２１に基づいて説明する。第九実施形態は、絶縁碍子の形状が第八実施形態と異なる。なお、第八実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【００９５】
第九実施形態によるスパークプラグ９の断面図を図２１に示す。スパークプラグ９は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８０８を備える。中心電極８０８は、放電部４１、第一軸部５１、第二軸部５３、「中心電極の突部が形成されていない部位」としての第三軸部５５、「中心電極の突部が形成されている部位」としての第四軸部５６、「中心電極の突部が形成されていない部位」としての第五軸部５７、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。スパークプラグ９は、シリンダヘッド９２１が有する取付孔９２２に挿通され、シリンダヘッド９２１とねじ締結されている。なお、図２１には、スパークプラグ９をシリンダヘッド９２１に取り付けたときの燃焼室側の方向を「燃焼室方向」とし、燃焼室９００とは反対側の方向を「ターミナル方向」として示す。
【００９６】
絶縁碍子３５は、第三軸部５５を収容している小内径部３５１の部位、および、第五軸部５７を収容している小内径部３５１の部位に、中心電極８０８の中心軸Ｃ８に垂直な断面形状が円形状となる収容空間３５０を有している。収容空間３５０は、第二軸部５３を収容している小内径部３５１の部位が有する溝３５５、および、第四軸部５６を収容している小内径部３５１の部位が有する溝３５５の少なくとも一方と連通している。これにより、第三軸部５５の径方向外側の壁面５５１と小内径部３５１の内壁との間、および、第五軸部５７の径方向外側の壁面５７１と小内径部３５１の内壁との間には、隙間５３０に比べ大きい隙間が形成される。
【００９７】
第九実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ），（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
また、中心電極８０９では、突部が形成されない箇所である第三軸部５５および第五軸部５７と小内径部３５１の内壁との間の隙間を比較的大きくし、中心電極８０７と絶縁碍子３５とを嵌め合わせないことによって、中心電極８０９と絶縁碍子３５との間の伝熱量を調整することができる。これにより、スパークプラグ９の熱価を所望の値に調整することができる。
【００９８】
（第十実施形態）
次に、本発明の第十実施形態によるスパークプラグを図２２に基づいて説明する。第十実施形態は、中心電極の突部の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【００９９】
第十実施形態によるスパークプラグ１０の部分断面図を図２２に示す。スパークプラグ１０は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８１０を備える。中心電極８１０は、放電部４１、軸部５８、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。
【０１００】
軸部５８は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部４２１および複数の突部５８２を有する。
【０１０１】
複数の突部５８２は、図２２に示すように、本体部４２１の径方向外側の壁面４２３に設けられている。突部５８２は、中心電極８１０の中心軸Ｃ１０からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。突部５８２は、中心軸Ｃ１０に垂直な断面形状が略三角形状となるよう形成されている。複数の突部５８２のそれぞれは、小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、軸部５８は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、軸部５８の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間５８０が形成されている。
【０１０２】
ここで、軸部５８の中心軸Ｃ１０に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ１０とし、軸部５８の周長を周長Ｃｆ１０とする。また、軸部５８の中心軸Ｃ１０に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ１０とすると、相当直径Ｄ１０は、式（８）から求められる。
Ｄ１０＝４×Ｓ１０／Ｃｆ１０          ・・・（８）
第十実施形態では、式（８）で求められる相当直径Ｄ１０は、軸部５８の中心軸Ｃ１０に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【０１０３】
第十実施形態では、突部５８２は、中心軸Ｃ１０に垂直な断面形状が略三角形状となるよう形成されている。このとき、中心電極８１０の軸部５８の相当直径Ｄ１０が円相当径に比べ小さい。これにより、第十実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、軸部５８と小内径部３５１とは嵌め合わされており、軸部５８の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間５８０が形成されている。これにより、第十実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
【０１０４】
（第十一実施形態）
次に、本発明の第十一実施形態によるスパークプラグを図２３に基づいて説明する。第十一実施形態は、中心電極の突部の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１０５】
第十一実施形態によるスパークプラグ１１の部分断面図を図２３に示す。スパークプラグ１１は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８１１を備える。中心電極８１１は、放電部４１、軸部５９、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。
【０１０６】
軸部５９は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部４２１および複数の突部５９２を有する。
【０１０７】
複数の突部５９２は、図２３に示すように、本体部４２１の径方向外側の壁面４２３に設けられている。突部５９２は、中心電極８１１の中心軸Ｃ１１からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。突部５９２は、中心軸Ｃ１１に垂直な断面形状が略矩形状となるよう形成されている。複数の突部５９２のそれぞれは、小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、軸部５９は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、軸部５９の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間５９０が形成されている。
【０１０８】
ここで、軸部５９の中心軸Ｃ１１に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ１１とし、軸部５９の周長を周長Ｃｆ１１とする。また、軸部５９の中心軸Ｃ１１に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ１１とすると、相当直径Ｄ１１は、式（９）から求められる。
Ｄ１１＝４×Ｓ１１／Ｃｆ１１          ・・・（９）
第十一実施形態では、式（９）で求められる相当直径Ｄ１１は、軸部５９の中心軸Ｃ１１に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【０１０９】
第十一実施形態では、突部５９２は、中心軸Ｃ１１に垂直な断面形状が略矩形状となるよう形成されている。このとき、中心電極８１１の軸部５９の相当直径Ｄ１１が円相当径に比べ小さい。これにより、第十一実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、軸部５９と小内径部３５１とは嵌め合わされており、軸部５９の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間５９０が形成されている。これにより、第十一実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
【０１１０】
（第十二実施形態）
次に、本発明の第十二実施形態によるスパークプラグを図２４に基づいて説明する。第十二実施形態は、中心電極の突部の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１１１】
第十二実施形態によるスパークプラグ１２の部分断面図を図２４に示す。スパークプラグ１２は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８１２を備える。中心電極８１２は、放電部４１、軸部６１、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。
【０１１２】
軸部６１は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部４２１および複数の突部６１２を有する。
【０１１３】
複数の突部６１２は、図２４に示すように、本体部４２１の径方向外側の壁面４２３に設けられている。突部６１２は、中心電極８１２の中心軸Ｃ１２からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。突部６１２は、中心軸Ｃ１２に垂直な断面形状が略矩形状であって、外側に面取りされている二つの角部６１３，６１４を有する。複数の突部６１２のそれぞれは、小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、軸部６１は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、軸部６１の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間６１０が形成されている。
【０１１４】
ここで、軸部６１の中心軸Ｃ１２に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ１２とし、軸部６１の周長を周長Ｃｆ１２とする。また、軸部６１の中心軸Ｃ１２に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ１２とすると、相当直径Ｄ１２は、式（１０）から求められる。
Ｄ１２＝４×Ｓ１２／Ｃｆ１２          ・・・（１０）
第十二実施形態では、式（１０）で求められる相当直径Ｄ１２は、軸部６１の中心軸Ｃ１２に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【０１１５】
第十二実施形態では、突部６１２は、中心軸Ｃ１２に垂直な断面形状が略矩形状となるよう形成されている。このとき、中心電極８１２の軸部６１の相当直径Ｄ１２が円相当径に比べ小さい。これにより、第十二実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、軸部６１と小内径部３５１とは嵌め合わされており、軸部６１の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間６１０が形成されている。これにより、第十二実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
また、突部６１２は、外側に面取りされている二つの角部６１３，６１４を有する。これにより、中心電極８１２と絶縁碍子３５とを嵌め合わせるとき、突部６１２によって絶縁碍子３５の内壁が損傷することを防止できる。
【０１１６】
（第十三実施形態）
次に、本発明の第十三実施形態によるスパークプラグを図２５に基づいて説明する。第十三実施形態は、中心電極の突部の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１１７】
第十三実施形態によるスパークプラグ１３の部分断面図を図２５に示す。スパークプラグ１３は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８１３を備える。中心電極８１３は、放電部４１、軸部６２、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。
【０１１８】
軸部６２は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部４２１および複数の突部６２２を有する。
【０１１９】
複数の突部６２２は、図２５に示すように、本体部４２１の径方向外側の壁面４２３に設けられている。突部６２２は、中心電極８１３の中心軸Ｃ１３からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。突部６２２は、中心軸Ｃ１３に垂直な断面形状が略半円形状となるよう形成されている。複数の突部６２２のそれぞれは、小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、軸部６２は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、軸部６２の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間６２０が形成されている。
【０１２０】
ここで、軸部６２の中心軸Ｃ１３に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ１３とし、軸部６２の周長を周長Ｃｆ１３とする。また、軸部６２の中心軸Ｃ１３に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ１３とすると、相当直径Ｄ１３は、式（１１）から求められる。
Ｄ１３＝４×Ｓ１３／Ｃｆ１３          ・・・（１１）
第十三実施形態では、式（１１）で求められる相当直径Ｄ１３は、軸部６２の中心軸Ｃ１３に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【０１２１】
第十三実施形態では、突部６２２は、中心軸Ｃ１３に垂直な断面形状が略半円形状となるよう形成されている。このとき、中心電極８１３の軸部６２の相当直径Ｄ１３が円相当径に比べ小さい。これにより、第十三実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、軸部６２と小内径部３５１とは嵌め合わされており、軸部６２の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間６２０が形成されている。これにより、第十三実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
また、突部６２２は、曲面から形成されている。これにより、中心電極８１３と絶縁碍子３５とを嵌め合わせるとき、突部６２２によって絶縁碍子３５の内壁が損傷することを防止できる。
【０１２２】
（第十四実施形態）
次に、本発明の第十四実施形態によるスパークプラグを図２６に基づいて説明する。第十四実施形態は、中心電極の突部の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１２３】
第十四実施形態によるスパークプラグ１４の部分断面図を図２６に示す。スパークプラグ１４は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８１４を備える。中心電極８１４は、放電部４１、軸部６３、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。
【０１２４】
軸部６３は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部４２１および複数の突部６３２を有する。
【０１２５】
複数の突部６３２は、図２６に示すように、本体部４２１の径方向外側の壁面４２３に設けられている。突部６３２は、中心電極８１４の中心軸Ｃ１４からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。突部６３２は、中心軸Ｃ１４に垂直な断面形状が曲線から形成されている。突部６３２の壁面６３３は、本体部４２１の壁面４２３と滑らかに接続されている。複数の突部６３２のそれぞれは、小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、軸部６３は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、軸部６３の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間６３０が形成されている。
【０１２６】
ここで、軸部６３の中心軸Ｃ１４に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ１４とし、軸部６３の周長を周長Ｃｆ１４とする。また、軸部６３の中心軸Ｃ１４に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ１４とすると、相当直径Ｄ１４は、式（１２）から求められる。
Ｄ１４＝４×Ｓ１４／Ｃｆ１４          ・・・（１２）
第十四実施形態では、式（１２）で求められる相当直径Ｄ１４は、軸部６３の中心軸Ｃ１４に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【０１２７】
第十四実施形態では、突部６３２は、中心軸Ｃ１４に垂直な断面形状が曲線から形成され、突部６３２の壁面６３３は、本体部４２１の壁面４２３と滑らかに接続されている。このとき、中心電極８１４の軸部６３の相当直径Ｄ１４が円相当径に比べ小さい。これにより、第十四実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、軸部６３と小内径部３５１とは嵌め合わされており、軸部６３の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間６３０が形成されている。これにより、第十四実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
また、突部６３２は、曲面から形成されている。これにより、中心電極８１４と絶縁碍子３５とを嵌め合わせるとき、突部６３２によって絶縁碍子３５の内壁が損傷することを防止できる。
【０１２８】
（第十五実施形態）
次に、本発明の第十五実施形態によるスパークプラグを図２７に基づいて説明する。第十五実施形態は、中心電極の突部の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１２９】
第十五実施形態によるスパークプラグ１５の部分断面図を図２７に示す。スパークプラグ１５は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８１５を備える。中心電極８１５は、放電部４１、軸部６４、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。
【０１３０】
軸部６４は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部４２１および複数の突部６４２を有する。
【０１３１】
複数の突部６４２は、図２７に示すように、本体部４２１の径方向外側の壁面４２３に設けられている。突部６４２は、中心電極８４５の中心軸Ｃ１５からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。突部６４２は、中心軸Ｃ１４に垂直な断面形状が軸部６４の径方向外側に位置する直線６４３および直線６４３の両端にそれぞれ接続する二つの曲線６４４，６４５から形成されている。図２７に示す中心軸Ｃ１４に垂直な断面形状において二つの曲線６４４，６４５となる突部６４２の二つの曲面は、本体部４２１の壁面４２３と滑らかに接続されている。複数の突部６４２のそれぞれは、小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、軸部６４は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、軸部６４の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間６４０が形成されている。
【０１３２】
ここで、軸部６４の中心軸Ｃ１５に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ１５とし、軸部６４の周長を周長Ｃｆ１５とする。また、軸部６４の中心軸Ｃ１５に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ１５とすると、相当直径Ｄ１５は、式（１３）から求められる。
Ｄ１５＝４×Ｓ１５／Ｃｆ１５          ・・・（１３）
第十五実施形態では、式（１３）で求められる相当直径Ｄ１５は、軸部６４の中心軸Ｃ１５に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【０１３３】
第十五実施形態では、突部６４２は、中心軸Ｃ１５に垂直な断面形状が直線６４３と二つの曲線６４４，６４５とから形成されている。このとき、中心電極８１５の軸部６４の相当直径Ｄ１５が円相当径に比べ小さい。これにより、第十五実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、軸部６４と小内径部３５１とは嵌め合わされており、軸部６４の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間６４０が形成されている。これにより、第十五実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
【０１３４】
（第十六実施形態）
次に、本発明の第十六実施形態によるスパークプラグを図２８に基づいて説明する。第十六実施形態は、中心電極の形状および絶縁碍子の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１３５】
第十六実施形態によるスパークプラグ１６の部分断面図を図２８に示す。スパークプラグ１６は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８１６を備える。中心電極８１６は、放電部４１、軸部６５、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。
【０１３６】
軸部６５は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部６５１および複数の溝６５２を有する。
本体部６５１は、柱状の部位であって、中心電極８１６の中心軸Ｃ１６に垂直な断面形状が円形状となるよう形成されている。本体部６５１の中心軸Ｃ１６に垂直な断面形状の断面積は、放電部４１に接続する側から係合部４３に接続する側まで一定である。本体部６５１の径方向外側の壁面６５３には、複数の溝６５２が形成されている。
【０１３７】
溝６５２は、中心軸Ｃ１６に垂直な断面形状が略台形状となるよう形成されている。複数の溝６５２のそれぞれは、小内径部３５１の内壁に形成されている複数の突部３５９のそれぞれを収容している。すなわち、軸部６５は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、軸部６５の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間６５０が形成されている。
【０１３８】
ここで、軸部６５の中心軸Ｃ１６に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ１６とし、軸部６５の周長を周長Ｃｆ１６とする。また、軸部６５の中心軸Ｃ１６に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ１６とすると、相当直径Ｄ１６は、式（１４）から求められる。
Ｄ１６＝４×Ｓ１６／Ｃｆ１６          ・・・（１４）
第十六実施形態では、式（１４）で求められる相当直径Ｄ１６は、軸部６５の中心軸Ｃ１６に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【０１３９】
第十六実施形態では、中心電極８１６の溝６５２に絶縁碍子３５の突部３５９が収容されている。このとき、中心電極８１６の軸部６５の相当直径Ｄ１６が円相当径に比べ小さい。これにより、第十六実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、軸部６５と小内径部３５１とは嵌め合わされており、軸部６５の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間６５０が形成されている。これにより、第十六実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
【０１４０】
（第十七実施形態）
次に、本発明の第十七実施形態によるスパークプラグを図２９に基づいて説明する。第十七実施形態は、中心電極の形状および絶縁碍子の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１４１】
第十七実施形態によるスパークプラグ１７の部分断面図を図２９に示す。スパークプラグ１７は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８１７を備える。中心電極８１７は、放電部４１、軸部６６、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。
【０１４２】
軸部６６は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部６６１および複数の突部６６２を有する。
本体部６６１は、柱状の部位であって、中心電極８１７の中心軸Ｃ１７に垂直な断面形状が、図２９に示すように、矩形状となるよう形成されている。本体部６６１の中心軸Ｃ１７に垂直な断面形状の断面積は、放電部４１に接続する側から係合部４３に接続する側まで一定である。本体部６６１の外径は、放電部４１の外径に比べ小さい。このため、図２９に示す断面図では、放電部４１のターミナル方向の端面が見える。
【０１４３】
複数の突部６６２は、図２９に示すように、本体部６６１の四つの側面６６３のそれぞれから中心電極８１７の径外方向に向かって突出するよう設けられている。第十七実施形態では、突部６６２が側面６６３から突出する長さは、本体部６６１の中心軸Ｃ１７に垂直な方向の長さと同じ程度の長さとなっている。第十七実施形態では、突部６６２は、放電部４１に接続する側から係合部４３に接続する側まで中心軸Ｃ１７に沿って延びるよう形成されている。複数の突部６６２のそれぞれは、小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、軸部６６は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、軸部６６の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間６６０が形成されている。
【０１４４】
ここで、軸部６６の中心軸Ｃ１７に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ１７とし、軸部６６の周長を周長Ｃｆ１７とする。また、軸部６６の中心軸Ｃ１７に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ１７とすると、相当直径Ｄ１７は、式（１５）から求められる。
Ｄ１７＝４×Ｓ１７／Ｃｆ１７          ・・・（１５）
第十七実施形態では、式（１５）で求められる相当直径Ｄ１７は、軸部６６の中心軸Ｃ１７に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【０１４５】
第十七実施形態では、軸部６６の本体部６６１は、中心軸Ｃ１７に垂直な断面形状が略矩形状に形成され、複数の突部６６２が小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。このとき、中心電極８１７の軸部６６の相当直径Ｄ１７が円相当径に比べ小さい。これにより、第十七実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、軸部６６と小内径部３５１とは嵌め合わされており、軸部６６の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間６６０が形成されている。これにより、第十七実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
【０１４６】
（第十八実施形態）
次に、本発明の第十八実施形態によるスパークプラグを図３０に基づいて説明する。第十八実施形態は、中心電極の突部の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１４７】
第十八実施形態によるスパークプラグ１８の部分断面図を図３０に示す。スパークプラグ１８は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８１８を備える。中心電極８１８は、放電部４１、軸部６７、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。
【０１４８】
軸部６７は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部４２１および複数の突部６７２を有する。
【０１４９】
複数の突部６７２は、図３０に示すように、本体部４２１の径方向外側の壁面４２３に設けられている。突部６７２は、中心電極８１８の中心軸Ｃ１８からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。突部６７２は、中心軸Ｃ１８に垂直な断面形状が曲線から形成されている。複数の突部６７２のうちの一の突部６７２の壁面６７３は、当該一の突部６７２に隣り合う他の突部６７２の壁面６７３に接続するよう形成されている。複数の突部６７２のそれぞれは、小内径部３５１の複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、軸部６７は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、突部６７２の壁面６７３と小内径部３５１の内壁との間には隙間６７０が形成されている。
【０１５０】
ここで、軸部６７の中心軸Ｃ１８に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ１８とし、軸部６７の周長を周長Ｃｆ１８とする。また、軸部６７の中心軸Ｃ１８に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ１８とすると、相当直径Ｄ１８は、式（１６）から求められる。
Ｄ１８＝４×Ｓ１８／Ｃｆ１８          ・・・（１６）
第十八実施形態では、式（１６）で求められる相当直径Ｄ１８は、軸部６７の中心軸Ｃ１８に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【０１５１】
第十八実施形態では、突部６７２は、中心軸Ｃ１８に垂直な断面形状が曲線から形成されている。このとき、中心電極８１８の軸部６７の相当直径Ｄ１８が円相当径に比べ小さい。これにより、第十八実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、軸部６７と小内径部３５１とは嵌め合わされており、突部６７２の壁面６７３と小内径部３５１の内壁との間には隙間６７０が形成されている。これにより、第十八実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
また、突部６７２は、曲面から形成されている。これにより、中心電極８１８と絶縁碍子３５とを嵌め合わせるとき、突部６７２によって絶縁碍子３５の内壁が損傷することを防止できる。
【０１５２】
（第十九実施形態）
次に、本発明の第十九実施形態によるスパークプラグを図３１に基づいて説明する。第十九実施形態は、中心電極の形状および絶縁碍子の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１５３】
第十九実施形態によるスパークプラグ１９の部分断面図を図３１に示す。スパークプラグ１９は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８１９を備える。中心電極８１９は、放電部４１、軸部６８、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。
【０１５４】
軸部６８は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部６８１および複数の溝６８２を有する。
本体部６８１は、柱状の部位であって、中心電極８１９の中心軸Ｃ１９に垂直な断面形状が円形状となるよう形成されている。本体部６８１の中心軸Ｃ１９に垂直な断面形状の断面積は、放電部４１に接続する側から係合部４３に接続する側まで一定である。
本体部６８１の径方向外側の壁面６８３には、複数の溝６８２が形成されている。複数の溝６８２は、曲面から形成されている。複数の溝６８２のそれぞれは、小内径部３５１の内壁に形成されている複数の突部３５９のそれぞれを収容している。すなわち、軸部６８は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、軸部６８の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間６８０が形成されている。
【０１５５】
ここで、軸部６８の中心軸Ｃ１９に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ１９とし、軸部６８の周長を周長Ｃｆ１９とする。また、軸部６８の中心軸Ｃ１９に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ１９とすると、相当直径Ｄ１９は、式（１７）から求められる。
Ｄ１９＝４×Ｓ１９／Ｃｆ１９          ・・・（１７）
第十九実施形態では、式（１７）で求められる相当直径Ｄ１９は、軸部６８の中心軸Ｃ１９に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【０１５６】
第十九実施形態では、中心電極８１９の溝６８２に絶縁碍子３５の突部３５９が収容されている。このとき、中心電極８１９の軸部６８の相当直径Ｄ１９が円相当径に比べ小さい。これにより、第十九実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、軸部６８と小内径部３５１とは嵌め合わされており、軸部６８の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間６８０が形成されている。これにより、第十九実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
【０１５７】
（第二十実施形態）
次に、本発明の第二十実施形態によるスパークプラグを図３２に基づいて説明する。第二十実施形態は、中心電極の形状および絶縁碍子の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１５８】
第二十実施形態によるスパークプラグが備える中心電極８２０の模式図を図３２に示す。中心電極８２０は、放電部４１、軸部６９、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。
【０１５９】
軸部６９は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部４２１および複数の突部６９２を有する。
【０１６０】
複数の突部６９２は、本体部４２１の径方向外側の壁面４２３に設けられている。突部６９２は、図３２に示すように、中心電極８２０の中心軸Ｃ２０からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。突部６９２は、図３２に示すように、放電部４１と係合部４３との間において螺旋を描くよう壁面４２３上を形成されている。具体的には、突部６９２の中心軸Ｃ２０方向の「傾斜壁面」としての壁面６９３は、中心軸Ｃ２０に対して傾斜している。複数の突部６９２のそれぞれは、小内径部３５１の螺旋状に形成されている複数の溝３５５のそれぞれに収容されている。すなわち、軸部６９は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、軸部６９の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間が形成されている。
【０１６１】
ここで、軸部６９の中心軸Ｃ２０に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ２０とし、軸部６９の周長を周長Ｃｆ２０とする。また、軸部６９の中心軸Ｃ２０に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ２０とすると、相当直径Ｄ２０は、式（１８）から求められる。
Ｄ２０＝４×Ｓ２０／Ｃｆ２０          ・・・（１８）
第二十実施形態では、式（１８）で求められる相当直径Ｄ２０は、軸部６９の中心軸Ｃ２０に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【０１６２】
第二十実施形態では、中心電極８２０の軸部６９の相当直径Ｄ２０が円相当径に比べ小さい。これにより、第二十実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、軸部６９と小内径部３５１とは嵌め合わされており、軸部６９の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間が形成されている。これにより、第二十実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
【０１６３】
また、第二十実施形態では、突部６９２は、中心軸Ｃ２０に対して傾斜している。これにより、突部６９２の長さを比較的長くすることができる。これにより、絶縁碍子３５と中心電極８２０との間において効率的に熱が伝わるため、絶縁碍子３５の熱による燃焼室９００での混合気のプレイグニッションを確実に抑制することができる。
【０１６４】
（第二十一実施形態）
次に、本発明の第二十一実施形態によるスパークプラグを図３３に基づいて説明する。第二十一実施形態は、中心電極の形状および絶縁碍子の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１６５】
第二十一実施形態によるスパークプラグが備える中心電極８２１の模式図を図３３に示す。中心電極８２１は、放電部４１、軸部７１、係合部４３、および、接続端子部４４を有する。
【０１６６】
軸部７１は、放電部４１のターミナル方向に位置し、本体部４２１および突部７１２を有する。
【０１６７】
突部７１２は、本体部４２１の径方向外側の壁面４２３に設けられている。突部７１２は、図３３に示すように、中心軸Ｃ２１方向の「傾斜壁面」としての壁面７１３が中心軸Ｃ２１に対して傾斜するよう形成され、絶縁碍子３５の小内径部３５１とねじ結合可能なねじ山となっている。すなわち、軸部７１は、小内径部３５１に嵌め合わされている。このとき、軸部７１の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間が形成されている。
【０１６８】
ここで、軸部７１の中心軸Ｃ２１に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ２１とし、軸部７１の周長を周長Ｃｆ２１とする。また、軸部７１の中心軸Ｃ２１に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ２１とすると、相当直径Ｄ２１は、式（１９）から求められる。
Ｄ２１＝４×Ｓ２１／Ｃｆ２１          ・・・（１９）
第二十一実施形態では、式（１９）で求められる相当直径Ｄ２１は、軸部７１の中心軸Ｃ２１に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【０１６９】
第二十一実施形態では、中心電極８２１の軸部７１の相当直径Ｄ２１が円相当径に比べ小さい。これにより、第二十一実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。また、軸部７１と小内径部３５１とは嵌め合わされており、軸部７１の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間が形成されている。これにより、第二十一実施形態は、第一実施形態の効果（Ｂ），（Ｃ）を奏する。
【０１７０】
また、第二十一実施形態では、突部７１２は、中心軸Ｃ２１に対して傾斜している。これにより、突部７１２の長さを比較的長くすることができる。これにより、絶縁碍子３５と中心電極８２０との間において効率的に熱が伝わるため、絶縁碍子３５の熱による燃焼室９００での混合気のプレイグニッションを確実に抑制することができる。
また、第二十一実施形態では、ねじ山となっている突部７１２を形成する範囲、ピッチによって中心電極８２１と絶縁碍子３５との間における伝熱を調整することができる。したがって、第二十一実施形態によるスパークプラグの熱価を所望の値に調整することができる。
【０１７１】
（第二十二実施形態）
次に、本発明の第二十二実施形態によるスパークプラグを図３４〜３６に基づいて説明する。第二十二実施形態は、中心電極の構成が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１７２】
第二十二実施形態によるスパークプラグ２２の部分断面図を図３４に示す。スパークプラグ２２は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子３５、および、中心電極８２２を備える。中心電極８２２は、外周部材７２および芯部材７３を有する。
【０１７３】
外周部材７２は、放電部７２１、外周軸部７２２、外周係合部７２３、および、外周接続端子部７２４を有する。外周部材７２は、例えば、耐熱性および耐腐食性に優れたニッケル合金から形成されている。
放電部７２１は、スパークプラグ２２をシリンダヘッド９２１に取り付けたとき、中心電極８２２の燃焼室方向に位置する部位である。放電部７２１は、先端が比較的細くなるよう形成されている。放電部７２１は、ターミナル３９を介して高電圧が印加されると、接地電極３３との間のギャップに混合気を点火可能な火花を生成可能である。
【０１７４】
外周軸部７２２は、放電部７２１のターミナル方向に位置する有底筒状の部位である。外周軸部７２２は、中心電極８２２の中心軸Ｃ２２に垂直な断面形状が円環状となるよう形成されている。外周軸部７２２の中心軸Ｃ２２に垂直な断面形状の断面積は、放電部７２１に接続する側から外周係合部７２３に接続する側まで一定である。外周軸部７２２の外壁と小内径部３５１の内壁との間には隙間７２０が形成されている。
【０１７５】
外周係合部７２３は、外周軸部７２２のターミナル方向に位置する環状の部位である。外周係合部７２３は、外径が外周軸部７２２の外径に比べ大きい。外周係合部７２３の燃焼室方向の端面７２５は、小内径部３５１の端面３５８に当接可能に形成されている。これにより、外周部材７２をターミナル支持部３５４の開口から絶縁碍子３５の内側に挿入するとき、端面７２５と端面３５８とが当接し、外周部材７２の燃焼室方向への移動が規制される。
【０１７６】
外周接続端子部７２４は、外周係合部７２３のターミナル方向に位置する筒状の部位である。外周接続端子部７２４は、シール部材３６と電気的に接続するよう形成されている。
【０１７７】
芯部材７３は、内側軸部７３２、内側係合部７３３、および、内側接続端子部７３４から形成されている。芯部材７３は、外周部材７２に比べ熱伝導性に優れた材料、例えば、銅から形成されている。
【０１７８】
内側軸部７３２は、外周軸部７２２の内側に位置する柱状の部位である。内側軸部７３２は、本体部７３５、および、複数の突部７３６を有する。
本体部７３５は、柱状の部位であって、中心軸Ｃ２２に垂直な断面形状が円形状となるよう形成されている。本体部７３５の中心軸Ｃ２２に垂直な断面形状の断面積は、放電部７２１側の端部から内側係合部７３３に接続する側まで一定である。
【０１７９】
複数の突部７３６は、図３６に示すように、本体部７３５の径方向外側の壁面７３７に設けられている。突部７３６は、中心軸Ｃ２２からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。第二十二実施形態では、突部７３６は、放電部７２１側の端部から内側係合部７３３に接続する側まで中心軸Ｃ２２に沿って延びるよう形成されている。複数の突部７３６のそれぞれは、外周軸部７２２の内壁に形成されている溝７２６に収容されている。
【０１８０】
ここで、内側軸部７３２の中心軸Ｃ２２に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ２２とし、内側軸部７３２の周長を周長Ｃｆ２２とする。また、内側軸部７３２の中心軸Ｃ２２に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ２２とすると、相当直径Ｄ２２は、式（２０）から求められる。
Ｄ２２＝４×Ｓ２２／Ｃｆ２２          ・・・（２０）
第二十二実施形態では、式（２０）で求められる相当直径Ｄ２２は、内側軸部７３２の中心軸Ｃ２２に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【０１８１】
内側係合部７３３は、内側軸部７３２のターミナル方向側に設けられ、外周係合部７２３の内側に位置する。内側係合部７３３は、略円板状の部位であって、外径が内側軸部７３２の外径に比べ大きい。
【０１８２】
内側接続端子部７３４は、内側係合部７３３のターミナル方向側に設けられ、外周接続端子部７２４の内側に位置する。内側接続端子部７３４は、柱状の部位であって、ターミナル方向の端面７３８は、外周接続端子部７２４から露出している。内側接続端子部７３４は、シール部材３６と電気的に接続するよう形成されている。
【０１８３】
第二十二実施形態では、芯部材７３の内側軸部７３２の相当直径Ｄ２２が円相当径に比べ小さい。これにより、第二十二実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。
また、中心電極８２２は、内側に比較的熱伝導性が高い芯部材７３を有しているため、絶縁碍子３５から外周部材７２に伝わった熱は、芯部材７３を通って比較的早く外部に放出される。これにより、絶縁碍子３５の熱による燃焼室９００での混合気のプレイグニッションを確実に抑制することができる。
【０１８４】
（第二十三実施形態）
次に、本発明の第二十三実施形態によるスパークプラグを図３７，３８に基づいて説明する。第二十三実施形態は、絶縁碍子の形状が第一実施形態と異なる。なお、第一実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１８５】
第二十三実施形態によるスパークプラグ２３の断面図を図３７に示す。スパークプラグ２３は、ハウジング３１、接地電極３３、絶縁碍子７５、および、中心電極８０１を備える。スパークプラグ２３は、シリンダヘッド９２１が有する取付孔９２２に挿通され、シリンダヘッド９２１とねじ締結されている。なお、図３７には、スパークプラグ２３をシリンダヘッド９２１に取り付けたときの燃焼室側の方向を「燃焼室方向」とし、燃焼室９００とは反対側の方向を「ターミナル方向」として示す。
【０１８６】
絶縁碍子７５は、ハウジング３１の内側に位置する筒状の部材である。絶縁碍子７５は、ハウジング３１と中心電極８０１との絶縁を維持する。絶縁碍子７５は、小内径部３５１、大内径部３５２、大外径部７５３、および、ターミナル支持部３５４を有する。
【０１８７】
大外径部７５３は、ハウジング第二筒部３１２の内側であって、大内径部３５２のターミナル方向に位置する部位である。大外径部７５３は、本体部７５５、および、複数の突部７５６を有する。
本体部７５５は、筒状に形成されており、内側には大内径部３５２の内側の断面積と同じ大きさの一定の断面積を有する柱状空間が形成されている。本体部７５５は、外径が大内径部３５２の外径に比べ大きくなるよう形成されている。
【０１８８】
複数の突部７５６は、本体部７５５の径方向外側の壁面７５７に設けられている。突部７５６は、図３８に示すように、スパークプラグ２２の中心軸Ｃ２３からみて径外方向に向かって突出するよう形成されている。突部７５６は、中心軸Ｃ２３に垂直な断面形状が略台形状となるよう形成されている。複数の突部７５６のそれぞれは、ハウジング第二筒部３１２の内壁に形成されている複数の溝３１６のそれぞれに収容されている。すなわち、大外径部７５３は、ハウジング第二筒部３１２に嵌め合わされている。このとき、大外径部７５３の外壁とハウジング第二筒部３１２の内壁との間には隙間７５０が形成されている。
【０１８９】
ここで、大外径部７５３の中心軸Ｃ２３に垂直な断面形状の面積を面積Ｓ２３とし、大外径部７５３の周長を周長Ｃｆ２３とする。また、大外径部７５３の中心軸Ｃ２３に垂直な断面形状の相当直径を相当直径Ｄ２３とすると、相当直径Ｄ２３は、式（２１）から求められる。
Ｄ２３＝４×Ｓ２３／Ｃｆ２３          ・・・（２１）
第二十三実施形態では、式（２１）で求められる相当直径Ｄ２３は、大外径部７５３の中心軸Ｃ２３に垂直な断面形状の円相当径に比べ小さい。
【０１９０】
第二十三実施形態では、大外径部７５３の相当直径Ｄ２３が円相当径に比べ小さい。これにより、絶縁碍子３５の熱がハウジング３１に伝わりやすくなる。したがって、第二十三実施形態は、第一実施形態の効果（Ａ）を奏する。
また、第二十三実施形態では、大外径部７５３とハウジング３１とは嵌め合わされている。これにより、大外径部７５３とハウジング３１との間での伝熱を効率的に行うことができる。
また、第二十三実施形態では、大外径部７５３の外壁とハウジング第二筒部３１２の内壁との間には隙間７５０が形成されている。これにより、絶縁碍子３５やハウジング３１の熱膨張によってスパークプラグ２３が破損することを防止できる。
【０１９１】
（他の実施形態）
上述の実施形態では、中心電極と絶縁碍子とは嵌め合いされ、中心電極と絶縁碍子との間には、隙間が形成されるとした。しかしながら、中心電極と絶縁碍子とは嵌め合わされなくてもよい。また、中心電極と絶縁碍子との間には隙間はなくてもよい。
【０１９２】
第二〜四実施形態の突部に第十〜十五、十七、十八、二十，二十一実施形態の突部の形状を適用してもよい。また、第十六、十九実施形態の溝の深さを第二、三、四実施形態の突部の高さのように中心軸に沿って変化させてもよい。
【０１９３】
第四実施形態では、スパークプラグは中心軸方向の長さが一番長い突部が排気ポートの近傍に位置するようシリンダヘッドに設けられるとした。しかしながら、中心軸方向の長さが一番長い突部の位置と排気ポートの位置との関係は、これに限定されない。
【０１９４】
第五実施形態の中心電極が有する突部が形成されない部位を第二〜四、十〜十五、十七、十八、二十，二十一実施形態の中心電極に適用してもよい。また、第十六、十九実施形態の中心電極において、第五実施形態の中心電極のように、溝が形成されない部位を燃焼室側の端部に設けてもよい。
【０１９５】
第六〜九実施形態では、中心電極に突部の代わりに第十六、十九実施形態の中心電極が有する溝が形成されてもよい。この場合、絶縁碍子には溝に対応する位置に突部が形成され、中心電極の溝と絶縁碍子の突部とが嵌め合わされていてもよい。
【０１９６】
第二十二実施形態の外周部材と芯部材との関係において、第二、三実施形態のように、突部の径方向の長さが中心軸方向に沿って変化してもよい。また、第四実施形態のように、複数の突部の中心軸の方向の長さが異なってもよい。また、突部の形状に第十〜十五、十七、十八、二十，二十一実施形態を適用してもよい。また、第十六、十九実施形態のように芯部材が外周部材の突部を収容可能な溝を有してもよい。
【０１９７】
第二十三実施形態の絶縁碍子とハウジングとの関係において、第二、三実施形態のように、突部の径方向の長さが中心軸方向に沿って変化してもよい。また、第四実施形態のように、複数の突部の中心軸の方向の長さが異なってもよい。また、突部の形状に第十〜十五、十七、十八、二十，二十一実施形態を適用してもよい。また、第十六、十九実施形態のように絶縁碍子がハウジングの突部を収容可能な溝を有してもよい。
【０１９８】
以上、本発明はこのような実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々の形態で実施可能である。
【符号の説明】
【０１９９】
１，２，３，４，５，６，７，８，９，１０，１１，１２，１３，１４，１５，１６，１７，１８，１９，２２，２３・・・スパークプラグ
３１・・・ハウジング
３３・・・接地電極
３５，７５・・・絶縁碍子
４１，７２１・・・放電部
８０１，８０２，８０３，８０４，８０５，８０６，８０７，８０８，８１０，８１１，８１２，８１３，８１４，８１５，８１６，８１７，８１８，８１９，８２０，８２１，８２２・・・中心電極
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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