(57)【要約】【課題】低コストで製造可能であり、メンテナンスが容易なタービン及び当該タービンを含む潮流発電装置を提供する。【解決手段】潮流Ｔ１，Ｔ２に沿った中心軸Ｃ回りに回転するロータ３と、互いに逆向きの潮流Ｔ１，Ｔ２を受けたときでもロータ３を同一方向に回転させるようにロータ３の放射方向成分を含む第１軸ａ１回りで傾動可能にロータ３に支持される複数のブレード４と、各ブレード４の傾動位置を規制するストッパ５とを含んでいる。各ブレード４は、潮流Ｔ１，Ｔ２を受ける面４ｂ，４ｃに沿って第１軸ａ１と直交する方向に位置するブレード端部４ｄを有している。ストッパ５は、ブレード端部４ｄに抵抗を与えることにより、潮流Ｔ１が第１方向ｔ１に流れるときにブレード４を第１位置４Ａに規制するとともに、潮流Ｔ２が第１方向ｔ１とは逆向きの第２方向ｔ２に流れるときにブレード４を第２位置４Ｂに規制している。【選択図】図１
2018135779.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
潮流発電装置用のタービンであって、
潮流に沿った中心軸回りに回転するロータと、互いに逆向きの前記潮流を受けたときでも前記ロータを同一方向に回転させるように前記ロータの放射方向成分を含む第１軸回りで傾動可能に前記ロータに支持される複数のブレードと、前記各ブレードの傾動位置を規制するストッパとを含み、
前記各ブレードは、前記潮流を受ける面に沿って前記第１軸と直交する方向に位置するブレード端部を有し、
前記ストッパは、前記ブレード端部に抵抗を与えることにより、前記潮流が第１方向に流れるときに前記ブレードを第１位置に規制するとともに、前記潮流が前記第１方向とは逆向きの第２方向に流れるときに前記ブレードを第２位置に規制するタービン。
【請求項２】
前記各ブレードは、弾性体であり、前記潮流と前記ストッパからの抵抗とを受けることにより、前記潮流の下流側に凸となる向きに湾曲する請求項１記載のタービン。
【請求項３】
前記ストッパは、前記ロータから突出する一対のストッパピンである請求項１又は２に記載のタービン。
【請求項４】
前記ストッパは、前記ブレードの傾動角度が８０〜１７０°となるように規制する請求項１乃至３のいずれかに記載のタービン。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれかに記載のタービンと、前記タービンに連結された少なくとも１つの発電機とを含む潮流発電装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潮流発電装置用のタービン及び当該タービンを含む潮流発電装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、計画的な発電が可能な潮流発電装置が注目されている。潮流発電装置では、発電機を回転させるためのタービンを、互いに逆向きの潮流を受けたときでも同一方向に回転させることで、発電効率を向上させることが求められている。
【０００３】
下記特許文献１は、潮流に沿った中心軸回りに回転するロータと、ロータを回転させるブレードとを含む潮流発電装置用のタービンを提案している。特許文献１のタービンは、潮流がスライドカラーを移動させ、当該スライドカラーを介してブレードを傾動させることで、互いに逆向きの潮流を受けたときでもタービンを同一方向に回転させている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−０６０９３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献１のタービンは、タービンを傾動させるために、スライドカラー及びレバー等を介しているため、構造が複雑であり、製造コスト及びメンテナンスコストが高額となるおそれがあった。
【０００６】
本発明は、以上のような実状に鑑み案出されたもので、ブレード端部に抵抗を与えるストッパを含むことを基本として、低コストで製造可能であり、メンテナンスが容易なタービン及び当該タービンを含む潮流発電装置を提供することを主たる目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、潮流発電装置用のタービンであって、潮流に沿った中心軸回りに回転するロータと、互いに逆向きの前記潮流を受けたときでも前記ロータを同一方向に回転させるように前記ロータの放射方向成分を含む第１軸回りで傾動可能に前記ロータに支持される複数のブレードと、前記各ブレードの傾動位置を規制するストッパとを含み、前記各ブレードは、前記潮流を受ける面に沿って前記第１軸と直交する方向に位置するブレード端部を有し、前記ストッパは、前記ブレード端部に抵抗を与えることにより、前記潮流が第１方向に流れるときに前記ブレードを第１位置に規制するとともに、前記潮流が前記第１方向とは逆向きの第２方向に流れるときに前記ブレードを第２位置に規制することを特徴としている。
【０００８】
本発明に係るタービンにおいて、前記各ブレードは、弾性体であり、前記潮流と前記ストッパからの抵抗とを受けることにより、前記潮流の下流側に凸となる向きに湾曲するのが望ましい。
【０００９】
本発明に係るタービンにおいて、前記ストッパは、前記ロータから突出する一対のストッパピンであるのが望ましい。
【００１０】
本発明に係るタービンにおいて、前記ストッパは、前記ブレードの傾動角度が８０〜１７０°となるように規制するのが望ましい。
【００１１】
本発明は、上述のタービンと、前記タービンに連結された少なくとも１つの発電機とを含む潮流発電装置であるのが望ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のタービンにおいて、ストッパは、ブレード端部に抵抗を与えることにより、潮流が第１方向に流れるときにブレードを第１位置に規制するとともに、潮流が第１方向とは逆向きの第２方向に流れるときにブレードを第２位置に規制している。
【００１３】
このようなタービンは、構造が単純であり、部品点数を低減することができる。このため、本発明のタービンは、低コストで製造可能であり、メンテナンスも容易であるのでメンテナンスコストも抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明のタービンの一実施形態を示す斜視図である。
【図２】潮流が第１方向に流れるときのタービンを示す側面図である。
【図３】潮流が第２方向に流れるときのタービンを示す側面図である。
【図４】ブレード及びストッパを示す側面図である。
【図５】他の実施形態のブレード及びストッパを示す側面図である。
【図６】他の実施形態のブレード及びストッパを示す側面図である。
【図７】他の実施形態のブレード及びストッパを示す側面図である。
【図８】他の実施形態のブレード及びストッパを示す斜視図である。
【図９】他の実施形態のタービンを示す側面図である。
【図１０】図９のタービンの正面側断面図である。
【図１１】タービンを含む潮流発電装置の側面図である。
【図１２】図１１の潮流発電装置の正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の一形態が図面に基づき説明される。
図１は、本実施形態のタービン１を示す斜視図である。図１に示されるように、本実施形態のタービン１は、時間に応じて、第１方向ｔ１と第２方向ｔ２との互いに逆向きの潮流Ｔ１，Ｔ２が流れる海底近傍に設置された潮流発電装置２（図１１に示す）に好適に用いられる。図１には、潮流Ｔ１が第１方向ｔ１に流れている状態が示されている。
【００１６】
本実施形態のタービン１は、潮流Ｔ１，Ｔ２に沿った中心軸Ｃ回りに回転するロータ３と、潮流Ｔ１，Ｔ２を受けたときにロータ３を回転させる複数のブレード４とを含んでいる。各ブレード４は、互いに逆向きの潮流Ｔ１，Ｔ２を受けたときでもロータ３を矢印ｒで示される同一方向に回転させるように、ロータ３の放射方向成分を含む第１軸ａ１回りで傾動可能にロータ３に支持されるのが望ましい。本実施形態のタービン１は、さらに、各ブレード４の傾動位置を規制するストッパ５を含んでいる。
【００１７】
ロータ３は、略円筒状であるのが望ましい。本実施形態のロータ３は、半径方向外側の外表面３ａと、半径方向内側の内表面３ｂとを有している。このようなロータ３は、回転するときの抵抗が小さく、回転効率が良好である。
【００１８】
本実施形態のロータ３は、外表面３ａから第１軸ａ１に沿って半径方向外側に突出する複数の支持ピン３Ａを含んでいる。各支持ピン３Ａは、ロータ３の周方向に沿って、略等間隔に隔設されるのが望ましい。このような支持ピン３Ａは、簡単な構造で高い耐久性を有しており、長期にわたりブレード４を傾動可能に支持することができる。
【００１９】
本実施形態のブレード４は、ロータ３の支持ピン３Ａに傾動可能にブレード支持部４ａが支持されている。ブレード４は、例えば、潮流Ｔ１，Ｔ２を受ける面４ｂ，４ｃが略矩形状の板部材である。ブレード支持部４ａは、潮流Ｔ１，Ｔ２を受ける面４ｂ，４ｃの１辺を構成するのが望ましい。本実施形態の各ブレード４は、さらに、潮流Ｔ１，Ｔ２を受ける面４ｂ，４ｃに沿って第１軸ａ１と直交する方向に位置するブレード端部４ｄを有している。ブレード端部４ｄは、潮流Ｔ１，Ｔ２を受ける面４ｂ，４ｃの１辺を構成するのが望ましい。
【００２０】
図２は、潮流Ｔ１が第１方向ｔ１に流れるときのタービン１の側面図である。図２に示されるように、複数のブレード４は、ロータ３の周方向に略等間隔に配されている。周方向に配される複数のブレード４は、ブレード列６を構成している。ブレード列６は、ロータ３の軸方向に沿って、複数列、本実施形態では２列配されている。このようなブレード列６は、潮流Ｔ１のエネルギーをロータ３に効率よく伝達させることができる。なお、タービン１の設置形態に応じて、ブレード列６は、１列であってもよい。
【００２１】
本実施形態のブレード列６は、第１ブレード列６Ａと第２ブレード列６Ｂとを含んでいる。第１ブレード列６Ａのブレード４と第２ブレード列６Ｂのブレード４とは、ロータ３の周方向に重ならない位置に配されるのが望ましい。このように、ロータ３の軸方向に隣接する一対のブレード列６において、各ブレード列６の各ブレード４がロータ３の周方向に重ならない位置に配されることによって、潮流Ｔ１のエネルギーをロータ３により効率よく伝達させることができる。
【００２２】
本実施形態のストッパ５は、ブレード端部４ｄに抵抗を与えることにより、潮流Ｔ１が第１方向ｔ１に流れるときにブレード４を第１位置４Ａに規制する第１ストッパ５Ａを含んでいる。このため、ブレード４は、潮流Ｔ１を受ける面４ｂに潮流Ｔ１を受け、第１位置４Ａ側に傾動するとともに、第１ストッパ５Ａによりブレード端部４ｄに抵抗を与えられることにより、第１位置４Ａに規制される。
【００２３】
図３は、本実施形態の潮流Ｔ２が第２方向ｔ２に流れるときのタービン１の側面図である。図３に示されるように、本実施形態のストッパ５は、ブレード端部４ｄに抵抗を与えることにより、潮流Ｔ２が第１方向ｔ１とは逆向きの第２方向ｔ２に流れるときにブレード４を第２位置４Ｂに規制する第２ストッパ５Ｂを含んでいる。このため、ブレード４は、潮流Ｔ２を受ける面４ｃに潮流Ｔ２を受け、第２位置４Ｂ側に傾動するとともに、第２ストッパ５Ｂによりブレード端部４ｄに抵抗を与えられることにより、第２位置４Ｂに規制される。
【００２４】
ストッパ５は、ブレード４の傾動角度θが、好ましくは、８０〜１７０°、より好ましくは、９０〜１５０°となるように規制している。このため、ブレード４の第１位置４Ａと第２位置４Ｂとのなす角度は、好ましくは、８０〜１７０°、より好ましくは、９０〜１５０°に規制されている。ブレード４の傾動角度θが８０°よりも小さいと、潮流Ｔ１，Ｔ２のエネルギーをロータ３に効率よく伝達できないおそれがある。ブレード４の傾動角度θが１７０°よりも大きいと、ブレード４の傾動時間が長くなり、ロータ３を効率よく回転できないおそれがある。
【００２５】
図１に示されるように、本実施形態のストッパ５は、例えば、ロータ３の外表面３ａから半径方向外側に突出する一対のストッパピン５Ｃで構成されている。このようなストッパ５は、簡易な構造でブレード４のブレード端部４ｄに抵抗を与えることができ、ブレード４の傾動を確実に規制することができる。
【００２６】
本実施形態のストッパピン５Ｃは、突出方向の長さがブレード４のブレード端部４ｄの長さよりも大きい。このようなストッパピン５Ｃは、ブレード４の材質によらず、ブレード４の傾動を確実に規制することができる。なお、ブレード端部４ｄの剛性が高い場合は、ストッパピン５Ｃの突出方向の長さを小さくして、ブレード端部４ｄの一部に抵抗を与えるようにしてもよい。
【００２７】
図４は、ブレード４及びストッパ５を示す側面図である。図４に示されるように、本実施形態の各ブレード４は、弾性体である。ブレード４は、潮流Ｔ１とストッパ５からの抵抗とを受けることにより、潮流Ｔ１の下流側に凸となる向きに湾曲するのが望ましい。このようなブレード４は、潮流Ｔ１を受け、ロータ３の支持ピン３Ａを矢印ｒ方向に効率よく回転させることができる。なお、ブレード４が湾曲する場合であっても、ブレード４の傾動角度θ（図３に示す）は、湾曲する前の角度で規制される。
【００２８】
本実施形態のブレード４は、炭素繊維を含む材料、例えば、炭素繊維強化プラスチックから形成されている。このようなブレード４は、適度な強度と適度な弾性とを両立することができ、ブレード４の軽量化を図ることもできる。なお、ブレード４は、例えば、セルロースナノファイバーを含む材料であってもよい。
【００２９】
本実施形態のストッパ５は、第１ストッパ５Ａ及び第２ストッパ５Ｂが、それぞれ、１つのストッパピン５Ｃで構成されている。このようなストッパ５は、低コストで製造可能であり、メンテナンスも容易であるのでメンテナンスコストも抑制できる。
【００３０】
なお、各ストッパピン５Ｃは、例えば、ロータ３の外表面３ａから出没自在に構成されてもよい。この場合、ストッパ５は、潮流Ｔ１，Ｔ２の下流側のストッパピン５Ｃを突出させ、上流側のストッパピン５Ｃを埋没させる構成であるのが望ましい。ストッパピン５Ｃの出没は、例えば、ブレード４の傾動に連動して行われる。このようなストッパ５は、ロータ３の回転抵抗を大幅に低減することができ、ロータ３を効率よく回転させることができる。
【００３１】
また、本実施形態のブレード４は、ロータ３の外表面３ａから半径方向外側に配されていたが、ブレード４は、ロータ３の内表面３ｂから半径方向内側に配されてもよい。この場合、ストッパ５は、ロータ３の内表面３ｂから半径方向内側に突出するのが望ましい。このようなロータ３は、その内側に潮流Ｔ１，Ｔ２を流すことができる。
【００３２】
図５は、他の実施形態のブレード４及びストッパ５を示す側面図である。図５に示されるように、この実施形態のストッパ５は、第１ストッパ５Ａ及び第２ストッパ５Ｂが、それぞれ、２つのストッパピン５Ｄ，５Ｅで構成されている。このようなストッパ５は、弾性率が小さく、変形し易い材料から形成されたブレード４であっても、そのブレード４を予め定められた形状に湾曲させることができる。
【００３３】
２つのストッパピン５Ｄ，５Ｅは、ブレード４のブレード端部４ｄ側に配される外側ストッパピン５Ｄと、外側ストッパピン５Ｄの支持ピン３Ａ側に配される内側ストッパピン５Ｅとを含んでいる。このような外側ストッパピン５Ｄは、ブレード４の傾動角度θ（図３に示す）を規制することができる。また、内側ストッパピン５Ｅは、ブレード４の湾曲の大きさを規制することができる。
【００３４】
図６は、さらに他の実施形態のブレード７及びストッパ８を示す側面図である。図６に示されるように、この実施形態のブレード７も、ロータ３の支持ピン３Ａに傾動可能にブレード支持部７ａが支持されている。この実施形態のストッパ８は、一端がロータ３の外表面３ａ（図１に示す）に取り付けられた紐状部材８Ａで構成されている。
【００３５】
紐状部材８Ａは、例えば、ワイヤロープである。このようなストッパ８は、ブレード７よりも潮流Ｔ１の上流側に、潮流Ｔ１を乱す要素が存在しないので、潮流Ｔ１のエネルギーを効率よくロータ３に伝達することができる。また、紐状部材８Ａからなるストッパ８は、ロータ３の回転抵抗を低減することができ、ロータ３を効率よく回転させることができる。
【００３６】
この実施形態のブレード７のブレード端部７ｂには、紐状部材８Ａの他端が取り付けられる固着部７ｃを有している。固着部７ｃを有するブレード端部７ｂは、高い剛性を有するのが望ましい。このようなブレード７は、固着部７ｃに与えられる抵抗により、ブレード７の傾動が規制される。また、ブレード端部７ｂは、固着部７ｃに与えられる抵抗により変形することなく、ブレード７の形状を保持することができる。なお、この実施形態でも、ブレード７は、潮流Ｔ１の下流側に凸となる向きに湾曲してもよい。
【００３７】
図７は、さらに他の実施形態のブレード７及びストッパ８を示す側面図である。図７に示されるように、この実施形態のストッパ８である紐状部材８Ｂは、チェーンである。このようなストッパ８は、ブレード７が傾動中に、ブレード７に与える抵抗が小さく、ブレード７の傾動がスムーズに行われ得る。なお、この実施形態でも、ブレード７は、潮流Ｔ１の下流側に凸となる向きに湾曲してもよい。
【００３８】
図８は、さらに他の実施形態のブレード９及びストッパ１０を示す斜視図である。図８に示されるように、この実施形態のブレード９も、ロータ３の支持ピン３Ａに傾動可能にブレード支持部９ａが支持されている。この実施形態のストッパ１０は、ロータ３に形成され、かつ、ブレード端部９ｂが挿入される溝１０Ａで構成されている。溝１０Ａは、例えば、ブレード９の傾動を規制する端面近傍において、大きい溝幅を有している。このようなストッパ１０は、ブレード９が溝１０Ａの端面で規制され湾曲する場合であっても、湾曲を許容するとともに、湾曲の大きさを規制することができる。
【００３９】
この実施形態のブレード９は、ブレード端部９ｂに形成され、かつ、溝１０Ａの端面と当接する突起部９Ａを有している。突起部９Ａは、例えば、ブレード端部９ｂから、ロータ３側に突出する円柱形状を有している。このようなブレード９の突起部９Ａは、溝１０Ａの内部をスムーズに移動することができる。なお、突起部９Ａは、その先端側に、抜け止め用のフランジ９Ｂを有していてもよい。
【００４０】
図９は、他の実施形態のタービン１１を示す側面図であり、図１０は、タービン１１の正面側断面図である。図９及び図１０に示されるように、この実施形態のタービン１１は、潮流Ｔ１に沿った中心軸Ｃ回りに回転するロータ１２と、潮流Ｔ１を受けたときにロータ１２を回転させる複数のブレード１３とを含んでいる。各ブレード１３は、傾動可能にロータ３に支持されるのが望ましい。この実施形態のタービン１１は、各ブレード１３の傾動位置を規制するストッパ１４をさらに含んでいる。この実施形態では、ブレード１３は、１列のブレード列１５として構成されている。
【００４１】
この実施形態のロータ１２は、外表面１２ａから内表面１２ｂに貫通する複数の支持孔１２Ａを含んでいる。ブレード１３は、ロータ１２の支持孔１２Ａに傾動可能にブレード支持部１３ａが支持されるのが望ましい。ブレード１３は、適度な強度と適度な弾性とを両立し得る弾性体から形成されるのが望ましい。このようなブレード１３は、潮流Ｔ１の下流側に凸となる向きに湾曲することができる。
【００４２】
ブレード１３のブレード支持部１３ａは、例えば、ロータ１２の支持孔１２Ａに挿入可能なブレードピン１３Ａを有している。この実施形態のブレード１３は、ブレード端部１３ｂから、ロータ１２側に突出する突起部１３Ｂを有している。ブレードピン１３Ａと突起部１３Ｂとは、ロータ１２の内周側に設けられるアーム１３Ｃにより連結されるのが望ましい。このようなブレード１３は、ブレードピン１３Ａと突起部１３Ｂとが強固に連結される構成であるため、ブレード１３自体は、高い強度を有さなくてもよい。このため、ブレード１３は、例えば、布状部材から形成されてもよい。
【００４３】
この実施形態のストッパ１４は、一端がロータ１２の外表面１２ａに取り付けられた紐状部材１４Ａと、ロータ１２に形成された溝１２Ｂとで構成されている。紐状部材１４Ａの他端は、ブレード１３のブレード端部１３ｂに設けられた固着部１３ｃに取り付けられるのが望ましい。この実施形態の固着部１３ｃは、ブレード端部１３ｂの半径方向外側に位置している。溝１２Ｂには、ブレード端部１３ｂの突起部１３Ｂが挿入されるのが望ましい。
【００４４】
このようなストッパ１４は、ブレード１３に潮流Ｔ１の大きな力が作用した場合であっても、紐状部材１４Ａと溝１２Ｂの端面とで、ブレード１３の傾動位置を確実に規制することができる。また、このような２つのストッパ１４は、使用中に一方のストッパ１４に不具合が生じた場合であっても、他方のストッパ１４により、ブレード１３の傾同位置を規制することができる。
【００４５】
図１１は、タービン１を含む潮流発電装置２の側面図であり、図１２は、潮流発電装置２の正面図である。図１１及び図１２に示されるように、潮流発電装置２は、例えば、タービン１と、タービン１に連結された少なくとも１つの発電機１６と、タービン１及び発電機１６を支持する少なくとも１つタービン支持部１７とを含んでいる。本実施形態の発電機１６は、２つの発電機１６を含んでいる。本実施形態のタービン支持部１７、２つのタービン支持部１７を含んでいる。このような潮流発電装置２は、一方の発電機１６に不具合が生じた場合であっても、他方の発電機１６で発電を継続することができる。
【００４６】
本実施形態の各発電機１６は、それぞれ、タービン１の軸方向両端に連結されている。発電機１６は、タービン支持部１７の内部に固定部（図示省略）により固定されるのが望ましい。なお、発電機１６とタービン１とは、図示は省略されるが、クラッチ及び調速器等を介して連結されていてもよい。
【００４７】
本実施形態の各タービン支持部１７は、タービン１の軸方向両側に配されている。タービン支持部１７は、例えば、ベアリング１８を介してタービン１を支持するとともに、固定部（図示省略）を介して発電機１６を支持している。タービン支持部１７は、軸方向の先端が流線形であるのが望ましい。
【００４８】
本実施形態の潮流発電装置２は、タービン１の周囲に潮流Ｔ１，Ｔ２を誘導する外郭部１９をさらに含んでいる。外郭部１９は、軸方向に直交する断面が略矩形状の外側外郭部１９Ａと、軸方向に直交する断面が略矩形状から略円形状に変化する内側外郭部１９Ｂとを含むのが望ましい。
【００４９】
外側外郭部１９Ａは、例えば、略角筒状である。内側外郭部１９Ｂは、外側外郭部１９Ａの内周側に挿入されるのが望ましい。内側外郭部１９Ｂは、タービン１の周囲に位置し、軸方向に直交する断面が略円形状の中央部１９ａと、中央部１９ａから外側外郭部１９Ａまで連結する中間部１９ｂとを含むのが望ましい。
【００５０】
中央部１９ａは、例えば、略円筒状である。中間部１９ｂは、例えば、外側外郭部１９Ａとの接点から中央部１９ａにかけて、軸方向に直交する断面の断面積が漸減するとともに、断面の形状が略矩形状から略円形状に変化している。このような外郭部１９は、タービン１の周囲に潮流Ｔ１，Ｔ２を効率よく誘導することができる。
【００５１】
本実施形態の外側外郭部１９Ａと内側外郭部１９Ｂとの間には、空間２０が形成されている。空間２０は、上方側の第１空間２０Ａと下方側の第２空間２０Ｂとを含むのが望ましい。第１空間２０Ａには、例えば、潮流発電装置２の浮上時及び運搬時に空気が注入され、沈下時に海水が注入されている。第２空間２０Ｂには、例えば、ウエイト２０ａが注入されている。ウエイト２０ａは、例えば、砂のように海水より比重の大きいものが望ましい。このような空間２０は、潮流発電装置２を海底まで沈下させるときに、潮流発電装置２の上下方向の姿勢を保つことができる。
【００５２】
外郭部１９の上方には、圧縮空気を密封する空気タンク２１が設けられるのが望ましい。空気タンク２１内の空気は、第１空間２０Ａに供給されることで、第１空間２０Ａ内の海水が排出され、潮流発電装置２を容易に浮上させることができる。このため、潮流発電装置２は、海上に容易に引き上げることができ、メンテナンス性能に優れている。なお、潮流発電装置２は、例えば、図示せぬ浮上用バルーンを空気タンク２１内の空気で展開することで、浮上させてもよい。
【００５３】
本実施形態のタービン支持部１７及び外郭部１９は、海底に設けられる土台２２に連結されている。土台２２は、潮流Ｔ１，Ｔ２の上流側及び下流側に、それぞれ、アンカー２３を有するのが望ましい。このような土台２２を含む潮流発電装置２は、海底まで沈下させるのみで、潮流Ｔ１，Ｔ２により移動することがない。
【００５４】
以上、本発明の特に好ましい実施形態について詳述したが、本発明は図示の実施形態に限定されることなく、種々の態様に変形して実施し得る。
【符号の説明】
【００５５】
３    ロータ
４    ブレード
４ｄ  ブレード端部
４Ａ  第１位置
４Ｂ  第２位置
５    ストッパ
【図１】
2018135779.tif 000003
【図２】
2018135779.tif 000004
【図３】
2018135779.tif 000005
【図４】
2018135779.tif 000006
【図５】
2018135779.tif 000007
【図６】
2018135779.tif 000008
【図７】
2018135779.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
2018135779.tif 000012
【図１１】
2018135779.tif 000013
【図１２】
2018135779.tif 000014
【手続補正書】
【提出日】平成29年4月21日(2017.4.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
潮流発電装置用のタービンであって、
潮流に沿った中心軸回りに回転するロータと、互いに逆向きの前記潮流を受けたときでも前記ロータを同一方向に回転させるように前記ロータの放射方向成分を含む第１軸回りで前記潮流を受けて傾動可能に前記ロータに支持される複数のブレードと、前記各ブレードの傾動位置を規制するストッパとを含み、
前記各ブレードは、前記潮流を受ける面に沿って前記第１軸と直交する方向に位置するブレード端部を有し、
前記ストッパは、前記ブレード端部に抵抗を与えることにより、前記潮流が第１方向に流れるときに前記ブレードを第１位置に規制するとともに、前記潮流が前記第１方向とは逆向きの第２方向に流れるときに前記ブレードを第２位置に規制するタービン。
【請求項２】
前記各ブレードは、弾性体であり、前記潮流と前記ストッパからの抵抗とを受けることにより、前記潮流の下流側に凸となる向きに湾曲する請求項１記載のタービン。
【請求項３】
前記ストッパは、前記ロータから突出する一対のストッパピンである請求項１又は２に記載のタービン。
【請求項４】
前記ストッパは、前記ロータに形成され、かつ、前記ブレード端部が挿入される溝で構成される請求項１又は２に記載のタービン。
【請求項５】
前記ストッパは、前記ブレードの傾動角度が８０〜１７０°となるように規制する請求項１乃至４のいずれかに記載のタービン。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれかに記載のタービンと、前記タービンに連結された少なくとも１つの発電機とを含む潮流発電装置。