(57)【要約】      （修正有）【課題】非極性組成物の１つまたは複数の物理的および／または化学的特性を制御することが可能である会合性ポリマー、ならびに、関連する組成物、方法、および、システムの提供。【解決手段】少なくとも２つの末端と、少なくとも２つの末端のうちの２つ以上の末端において付与された官能基と、を有する直鎖、分岐、または、超分岐ポリマー骨格を含み、直鎖、分岐、または、超分岐ポリマー骨格は、非極性組成物に実質的に可溶であり、官能基は、０．１＜ｌｏｇ１０ｋ＜１８の会合定数（ｋ）で別の官能基との会合性相互作用を受けることが可能である会合性ポリマー。【選択図】図１
2018135527.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも２つの末端と、少なくとも２つの末端のうちの２つ以上の末端において付与
された官能基と、を有する直鎖、分岐、または、超分岐ポリマー骨格を含み、
直鎖、分岐、または、超分岐ポリマー骨格は、非極性組成物に実質的に可溶であり、官
能基は、０．１＜ｌｏｇ１０ｋ＜１８の会合定数（ｋ）で別の官能基との会合性相互作用
を受けることが可能である会合性ポリマー。
【請求項２】
会合性ポリマーが、約２，０００，０００ｇ／ｍｏｌ以下の重量平均分子量を有する、
請求項１に記載の会合性ポリマー。
【請求項３】
会合性ポリマーが、約２，０００，０００ｇ／ｍｏｌ以下の重量平均分子量および／ま
たは約１００，０００ｇ／ｍｏｌ以上のＭＷを有する、請求項１から２のいずれか一項に
記載の会合性ポリマー。
【請求項４】
会合性ポリマーが、約１００，０００ｇ／ｍｏｌから約１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ
の間である重量平均分子量を有する、請求項１から３のいずれか一項に記載の会合性ポリ
マー。
【請求項５】
官能基がカルボン酸であり、他の官能基はカルボン酸であるか、または官能基はカルボ
ン酸であり、他の官能基はアミンであるか、または官能基はアルコールであり、他の官能
基はアミンであるか、または官能基はアルコールであり、別の官能基はカルボン酸である
か、または官能基はジアセトアミドピリジンであり、別の官能基はチミンであるか、また
は官能基はハミルトンレセプターであり、別の官能基はシアヌル酸である、請求項１から
３のいずれか一項に記載の会合性ポリマー。
【請求項６】
別の官能基が、同じ会合性ポリマーの少なくとも２つの末端のうちの少なくとも１つの
末端に付与されている、請求項１から５のいずれか一項に記載の会合性ポリマー。
【請求項７】
別の官能基が、異なる会合性ポリマーの少なくとも１つの末端に付与されている、請求
項１から６のいずれか一項に記載の会合性ポリマー。
【請求項８】
式
【化１】
2018135527.tif 000049
の構造単位、および、任意選択で式
【化２】
2018135527.tif 000050
の構造単位を有し、
式中、ＦＧは、０．１＜ｌｏｇ１０ｋ＜１８の範囲内の会合定数（ｋ）で別のものとの
会合性相互作用を受けることが可能であるように１つまたは複数の会合性部分を含み得る
官能基であり、
鎖は非極性組成物に実質的に可溶な非極性ポリマーであり、ポリマーは式（ＩＩＩ）：
Ｒ１−［Ａ］ｎＲ２
（ＩＩＩ）
［式中、Ａは化学部分であり、
Ｒ１およびＲ２は、任意の炭素系または有機の基から独立に選択し、ならびに
ｎは≧１の整数である］
を有し、
ノードは、少なくとも１つの第１の鎖のＲ１およびＲ２のうちの１つを、少なくとも１
つの第２の鎖のＲ１およびＲ２のうちの１つに連結している共有結合部分であり、ならび
に
ポリマーの異なる構造単位のＦＧ、鎖およびノードは、同じかまたは異なるものとし得
る、請求項１から７のいずれか一項に記載の会合性ポリマー。
【請求項９】
官能基が、ジアセトアミドピリジン基、チミン基、ハミルトンレセプター基、シアヌル
酸基、カルボン酸基、第一級、第二級または第三級アミン基、第一級、第二級および第三
級アルコール基から選択される、請求項８に記載の会合性ポリマー。
【請求項１０】
Ａが、ジエン、オレフィン、スチレン、アクリロニトリル、メタクリル酸メチル、酢酸
ビニル、ジクロロジメチルシラン、テトラフルオロエチレン、酸、エステル、アミド、ア
ミン、グリシジルエーテル、イソシアネートである、請求項８から９のいずれか一項に記
載の会合性ポリマー。
【請求項１１】
ｎが、２００以上または８００以上である、請求項８から１０のいずれか一項に記載の
会合性ポリマー。
【請求項１２】
Ｒ１およびＲ２が、独立に、置換または非置換のメチンまたはメチレン基である、請求
項１１に記載の会合性ポリマー。
【請求項１３】
約５以下の誘電率を有するホスト組成物と、
ホスト組成物に可溶な請求項１から１２のいずれか一項に記載の少なくとも１つの会合
性ポリマーと、を含み、
ここに記載の少なくとも１つの会合性ポリマーは、約０．１ｃ＊から１０ｃ＊
【数１】
2018135527.tif 000051
［ここで、ＭＷは重量平均分子量であり、Ｒｇは環動半径であり、Ｎａはアボガドロ定
数である］
の間の濃度でホスト組成物に含まれる、非極性組成物。
【請求項１４】
ホスト組成物が、炭化水素組成物、フッ化炭素組成物またはシリコン組成物である、請
求項１３に記載の非極性組成物。
【請求項１５】
ホスト組成物が、ペンタン、ヘキサン、シクロヘキサン、ベンゼン、トルエン、クロロ
ホルムおよびジエチルエーテル、液化石油ガス、液体メタン、ブタン、ガソリン、ケロシ
ン、ジェット燃料ならびにディーゼル燃料である、請求項１３から１４のいずれか一項に
記載の非極性組成物。
【請求項１６】
濃度が、０．５ｃ＊から２ｃ＊の間である、請求項１３から１５のいずれか一項に記載
の非極性組成物。
【請求項１７】
濃度が、約ｃ＊未満である、請求項１３から１６のいずれか一項に記載の非極性組成物
。
【請求項１８】
濃度が、０．１ｃ＊から０．５ｃ＊の間である、請求項１３から１５または１７のいず
れか一項に記載の非極性組成物。
【請求項１９】
濃度が、約ｃ＊以下である、請求項１３から１６または１８のいずれか一項に記載の非
極性組成物。
【請求項２０】
濃度が、０．０５ｃ＊からｃ＊の間である、請求項１３から１５、１７、または１９の
いずれか一項に記載の非極性組成物。
【請求項２１】
濃度が、ｃ＊より高い、請求項１３から１６のいずれか一項に記載の非極性組成物。
【請求項２２】
濃度が、２ｃ＊から１０ｃ＊の間である、請求項１３から１５のいずれか一項に記載の
非極性組成物。
【請求項２３】
非極性組成物の物理的および／または化学的特性を制御する方法であって、
約５以下の誘電率を有するホスト組成物を用意するステップと、
ホスト組成物に可溶な請求項１から１２のいずれか一項に記載の少なくとも１つの会合
性ポリマーを用意するステップと、
少なくとも１つの会合性ポリマーに対する重なり濃度ｃ＊を決定するステップと、
ホスト組成物中の少なくとも１つの会合性ポリマーの濃度ｃを決定するステップであっ
て、濃度ｃは、制御する物理的および／または化学的特性に応じて約０．１ｃ＊から約１
０ｃ＊の間で選択されるステップと、
ホスト組成物と、選択した濃度ｃでのここに記載の少なくとも１つの会合性ポリマーと
、を合わせるステップと、を含む方法。
【請求項２４】
濃度ｃが、０．５ｃ＊から２ｃ＊の間であり、物理的および／または化学的特性が、ミ
スト制御である、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
濃度ｃが、約ｃ＊未満であり、物理的および／または化学的特性が、燃料効率である、
請求項２３から２４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２６】
濃度ｃが、０．１ｃ＊から０．５ｃ＊の間であり、物理的および／または化学的特性が
、燃料効率である、請求項２３または２５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２７】
濃度ｃが、約ｃ＊以下であり、物理的および／または化学的特性が、抵抗低減および／
または強化潤滑性である、請求項２３から２４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２８】
濃度ｃが、０．０５ｃ＊からｃ＊の間であり、物理的および／または化学的特性が、抵
抗低減および／または強化潤滑性である、請求項２３、２５、または２７のいずれか一項
に記載の方法。
【請求項２９】
濃度ｃが、約ｃ＊を超え、物理的および／または化学的特性が、液体のゲルへの変換で
ある、請求項２３から２４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３０】
濃度ｃが、２ｃ＊から１０ｃ＊の間であり、物理的および／または化学的特性が、液体
のゲルへの変換である、請求項２３または２９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３１】
会合性ポリマーを提供する方法であって、
少なくとも２つの末端を有する非極性組成物に実質的に可溶な直鎖、分岐、または、超
分岐ポリマー骨格を用意するステップと、
各会合性相互作用の強度が原子間の共有結合の強度より小さくなるように、直鎖、分岐
、または超分岐骨格の少なくとも２つの末端のうちの２つ以上の末端において、０．１＜
ｌｏｇ１０ｋ＜１８の会合定数（ｋ）で別のものとの会合性相互作用を受けることが可能
である官能基を付着させるステップと、を含む方法。
【請求項３２】
非極性組成物の物理的および／または化学的特性を制御するシステムであって、
請求項１から１２のいずれか一項に記載の少なくとも１つの会合性ポリマーと、５以下
の誘電率を有する少なくとも１つのホスト組成物と間の少なくとも２つ、を含むシステム
。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互引用
本出願は、内容が参照により本明細書に組み込まれている、２０１３年３月１５日に出
願した「Ａｓｓｏｃｉａｔｉｖｅ  Ｐｏｌｙｍｅｒｓ  ａｎｄ  ｒｅｌａｔｅｄ  Ｃｏｍ
ｐｏｓｉｔｉｏｎｓ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」と題された米国仮出願
６１／７９９，６７０号（整理番号Ｐ１１７３−ＵＳＰ）の優先権を主張するものである
。
【０００２】
本開示は、会合性ポリマー、ならびに、関連する組成物、方法、および、システムに関
連する。特に、本開示は、非極性組成物の物理的および／または化学的特性の制御に関し
た使用に適した会合性ポリマーに関連する。
【背景技術】
【０００３】
当技術分野では、関連する物理的および／または化学的特性の制御が所望されているい
くつかの非極性組成物が知られている。例えば、燃焼およびエネルギー生産に使用され得
る炭化水素組成物では、ミスト、抵抗、および、燃焼などの特性の制御を望ましいものに
し得る。
【０００４】
インク、殺有害生物剤、または、燃料としての使用に適した非極性液体炭化水素組成物
では、ミストおよび落下破壊などの特性の制御を望ましいものにし得る。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、いくつかの手法の開発にもかかわらず、これらの特性の制御は未だに困難であ
る。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本明細書では、いくつかの実施形態において非極性組成物中で添加物として使用され得
る会合性ポリマー、ならびに、関連する組成物、方法、および、システムを提供する。特
に、本明細書において、いくつかの実施形態において説明される会合性ポリマーは、組成
物の抵抗低減、ミスト制御、潤滑性、燃料効率、燃焼排出物、拡散、および／または、粘
弾性特性などの物理的および／または化学的特性の制御を可能にする。
【０００７】
第１の態様によれば、少なくとも２つの末端と、少なくとも２つの末端のうちの２つ以
上の末端において付与された官能基と、を有する直鎖、分岐、または、超分岐ポリマー骨
格を含む直鎖または分岐会合性ポリマーが説明されている。この会合性ポリマーにおいて
、直鎖または分岐骨格は非極性組成物に実質的に可溶であり、官能基は０．１＜ｌｏｇ１
０ｋ＜１８の会合定数（ｋ）で別の官能基との会合性相互作用を受けることが可能であり
、そのため、各会合性相互作用の強度は、原子間、特に骨格の原子間の共有結合の強度よ
りも小さくなる。いくつかの実施形態において、この直鎖または分岐の会合性ポリマーは
、約２，０００，０００ｇ／ｍｏｌ以下の全体的な重量平均分子量、Ｍｗ、および／また
は、約１００，０００ｇ／ｍｏｌ以上のＭｗを有する。
【０００８】
第２の態様によれば、改質非極性組成物が説明され、この改質非極性組成物は約５以下
の誘電率を有するホスト組成物と、このホスト組成物に可溶な本明細書で説明される少な
くとも１つの会合性ポリマーと、を含む。特に、改質非極性組成物において、本明細書で
説明される少なくとも１つの会合性ポリマーは、ホスト組成物に対して相対的に、この少
なくとも１つの会合性ポリマーについて、重なり濃度ｃ＊に関して約０．１ｃ＊から約１
０ｃ＊＊の濃度でホスト非極性組成物に含まれ得る。
【０００９】
第３の態様によれば、非極性組成物の物理的および／または化学的特性を制御する方法
が説明されている。この方法は、約５以下の誘電率を有するホスト組成物を用意するステ
ップと、ホスト組成物に可溶な本明細書で説明される少なくとも１つの会合性ポリマーを
用意するステップと、ホスト組成物に相対的に、少なくとも１つの会合性ポリマーに対す
る重なり濃度ｃ＊を決定するステップと、ホスト組成物中の少なくとも１つの会合性ポリ
マーの濃度ｃを決定するステップであって、濃度ｃは制御する物理的および／または化学
的特性に応じて約０．１ｃ＊から約１０ｃ＊の間で選択されるステップと、ホスト組成物
と選択された濃度ｃの本明細書で説明される少なくとも１つの会合性ポリマーとを組み合
わせるステップと、を含む。
【００１０】
第４の態様によれば、会合性ポリマーを提供する方法が説明されている。この方法は、
非極性組成物に実質的に可溶であり、かつ、少なくとも２つの末端を有する直鎖、分岐、
または、超分岐のポリマー骨格を用意するステップと、各会合性相互作用の強度が骨格原
子間の共有結合の強度より小さくなるように直鎖、分岐、または、超分岐骨格の少なくと
も２つの末端のうちの２つ以上の末端において、０．１＜ｌｏｇ１０ｋ＜１８の範囲の会
合定数（ｋ）で別のものとの会合性相互作用を受けることが可能な官能基を付着させるス
テップと、を含む。
【００１１】
第５の態様によれば、非極性組成物の物理的および／または化学的特性を制御するシス
テムが説明され、このシステムは、本明細書で説明される少なくとも１つの会合性ポリマ
ーと、５以下の誘電率を有する少なくとも１つのホスト組成物と間の少なくとも２つ、を
含む。
【００１２】
本明細書で説明される会合性ポリマーおよび関連する物質組成、方法、ならびに、シス
テムは、非極性組成物の物理的および／または化学的特性の制御が所望されている実用例
に関して使用され得る。例示的実用例は、燃料、インク、塗料、切削液、潤滑材、殺有害
生物剤、および、除草剤、ならびに、合成血液、接着性加工助剤、パーソナルケア製品（
例えば、マッサージ用オイルまたは別の非水組成物）、さらに、当業者には識別可能なさ
らなる実用例を含む。さらなる実用例は、非極性組成物、および、特に、液体非極性組成
物の流れ抵抗低減、ミスト制御、潤滑性、および／または、粘弾特性の制御が所望されて
いる工業的処理を含む。
【００１３】
本開示の１つまたは複数の実施形態の詳細は、添付の図面および以下の説明に述べる。
他の特徴、目的、および、長所は、この説明および図面、ならびに、特許請求の範囲から
明らかとなろう。
【００１４】
本明細書の一部に組み込まれ本明細書の一部を構成する添付の図面は、本開示の１つま
たは複数の実施形態を例証し、発明を実施するための形態および実施例と共に、開示の原
理および実施を説明するのに役立つ。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本明細書に記載の実施形態による会合性ポリマーの超分子構造の概略図である。特に、図１Ａはテレケリックドナー／アクセプター相互作用の概略図を示す。図１Ｂはテレケリック自己会合相互作用の概略図を示す。
【図２】本明細書に記載の会合性ポリマーにおける末端間会合の概略図である。図２Ａは例示的なドナーアクセプター会合を説明する。図２Ｂは例示的な自己会合を説明する。
【図３】本明細書に記載の実施形態による例示的な会合性ポリマーを示す図である。図３の例証において、ｘおよびｙは≧１の任意の整数から独立に選択できる。ｘおよびｙの和は１，０００〜１０，０００であってもよい。
【図４】本明細書に記載の実施形態による例示的な官能基および関連する例示的な会合相互作用を示す図である。
【図５】本明細書に記載の会合性ポリマーの例示的な構造を示す図である。特に図５の例証において、ａ、ｂ、ｃ、ｄ、ｎ、およびｅは独立に≧１の整数である。
【図６】本明細書に記載の会合性ポリマー、および例示的な鎖部分または骨格部分の、例示的なブロック構造を示す図である。特に図６の例証において、ａ、ｂ、ｃ、ｄ、ｎ、ｘ、およびｙは独立に≧１の整数である。
【図７】本明細書に記載の実施形態に従って開示の会合性ポリマーを用意する方法の略図である。
【図８】本明細書に記載の実施形態に従って連鎖移動剤を使用した開示の会合性ポリマーを用意するのに適した反応の略図である。
【図９】本明細書に記載の実施形態に従って図８に示される反応で使用するのに適した例示的な連鎖移動剤、特に、ベンジルエーテルデンドロンに基づく内部オレフィンを有する連鎖移動剤を示す図である。
【図１０】本明細書に記載の実施形態に従って連鎖移動剤を使用して本明細書に記載の会合性ポリマーを製造する例示的な方法の略図である。
【図１１】４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＥ  ＰＢ（ｄｉ−ＴＥ  ＰＢは本明細書においてオクタｔＢエステルＰＢとも呼ばれる）およびその加水分解反応（ＴＨＦ中）から得られるポリマーの、ＧＰＣトレースを示す図である。特に、図１１は、４３０，０００ｇ／ｍｏｌ（Ｍｗ）の骨格長さおよび各々が４つのｔｅｒｔ−ブチルエステル基を有する末端基（以降、ＴＥ基と表す；以降、ポリマーは４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＥ  ＰＢと表す）を有するテレケリック１，４−ＰＢ、ならびにその加水分解反応（ＴＨＦ中）から得られるポリマーの、ＧＰＣトレースを示す図を示す。４つの酸基を有する得られる末端基およびポリマーは、以降、それぞれＴＡ基および４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  ＰＢ（ｄｉ−ＴＡ  ＰＢは本明細書においてオクタ酸ＰＢとも呼ばれる）と表す。
【図１２】本明細書においてｄｉ−ＴＥ  ＰＢおよび（４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ−ＰＢ）とも示される、４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＥ  ＰＢおよび４３０Ｋ  ｄｉＴＡ  ＰＢの１ｗｔ％  Ｊｅｔ−Ａ溶液のせん断速度の関数として粘度を示す図である。
【図１３】４３０ＫオクタクロロＰＢおよび対応するオクタ第３級アミンＰＢのＧＰＣトレースを示す図である。特に、図１３は、４３０，０００ｇ／ｍｏｌの骨格長さおよび各々が４つのクロロ基を有する末端基を有するテレケリック１，４−ＰＢ、ならびに対応する第３級アミン末端ポリマーの、ＧＰＣトレースを示す図を示す（以降、第３級アミンを有する末端基はＴＢ基と表し、対応するポリマーは４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＢ  ＰＢと表す）。
【図１４】本明細書において４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＥ  ＰＢ、ｄｉ−ＴＡ  ＰＢ、ｄｉ−ＴＢ  ＰＢ、および１：１ｗ／ｗ−ｄｉ−ＴＡ  ＰＢ／ｄｉ−ＴＢ  ＰＢ混合物とも示される、４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＥ  ＰＢ、ｄｉ−ＴＡ  ＰＢ、ｄｉ−ＴＡ  ＰＢ、および１：１ｗ／ｗ  ｄｉ−ＴＡ  ＰＢ／ｄｉ−ＴＢ  ＰＢ混合物の１ｗｔ％  Ｊｅｔ−Ａ溶液のせん断速度の関数として粘度を示す図である。
【図１５】開示による例示的な炭化水素組成物の特性を示す図である。特に、パネルＡは、例示的な組成物が−３０℃で数カ月間安定のままであることを示し、パネルＢは組成物（右）において未処理のホスト（左）と同程度に迅速かつ完全に脱水操作が行われることを示す。
【図１６】例示的な骨格ポリマー（ポリスチレン）の環動半径を、代表的なシータ溶媒（シクロヘキサン）中および代表的な良溶媒（トルエン）中でのその重量平均分子量（Ｍｗｇ／ｍｏｌ）の関数として示す図である。特に、図１６は、骨格ポリマーの環動半径Ｒｇの間の例示的な関係を、その重量平均分子量（Ｍｗｇ／ｍｏｌ）の関数として示す。
【図１７】ポリマー濃度が重なり濃度ｃ＊と等しい状況における、開示の従来の直鎖ポリマー間の例示的な相互作用の略図である。点線は１つのポリマー（官能基は示さず）の半径を表す。特に、図１７の概略図は、それらの重なり濃度ｃ＊で提供される場合に、ポリマー分子が溶液全体に広がり得る例示的な様子を示す。
【図１８】本明細書に記載の実施形態に従って会合性ポリマーを作るのに適した例示的なＣＴＡの例示的な合成反応を示す。
【図１９】本明細書に記載の実施形態に従って会合性ポリマーを作るのに適した例示的なＣＴＡの例示的な合成反応を示す。
【図２０】本明細書に記載の実施形態による、ノードを鎖へおよびノードをＦＧへ連結させる例示的な共有結合を示す図である。
【図２１】本明細書に記載の実施形態による、ノードを鎖へおよびノードをＦＧへ連結させる例示的な共有結合を示す図である。
【図２２】本明細書に記載のいくつかの実施形態によるカルボキシル末端テレケリック１，４−ＰＢの自己会合挙動の概略図である。
【図２３】１−クロロドデカン（ＣＤＤ）中およびテトラリン（ＴＬ）中の試験ポリマーの１ｗｔ％溶液の比粘度のグラフを示す図である。図２３Ａは、約２２０，０００ｇ／ｍｏｌのＭｗを有するポリマーにおける末端官能基Ｎ＝１、２、４、８の効果を示す（表３．１）。オクタカルボキシル末端基（Ｎ＝８）についてはＣＤＤ中およびＴＬ中の両方で材料が不溶性であるために該当データがない。図２３ＢはＭｗ＝７６，２３０および４３０，０００ｇ／ｍｏｌにおけるＮ＝４の結果を示す。グラフはスケールが異なっている。
【図２４】約２３０，０００ｇ／ｍｏｌのＭｗを有するテレケリック会合性ポリマーの溶液の比粘度の濃度依存性に対する、鎖末端官能基の数（Ｎ）の効果を示す図である。図２４Ａは１−クロロドデカン（ＣＤＤ）中の効果を示す。図２４Ｂはテトラリン（ＴＬ）中の効果を示す。グラフはスケールが異なっている。
【図２５】左から右へ７６，０００ｇ／ｍｏｌ、２３０，０００ｇ／ｍｏｌ、および４３０，０００ｇ／ｍｏｌであるＭｗの関数としての、非会合性および会合性の鎖末端（Ｎ＝４）を有するテレケリック１，４−ＰＢの溶液の比粘度の濃度依存性を示す図である。各ポリマーのｔｅｒｔブチルエステル型の重なり濃度は濃度軸上の印によって示され、丸および四角はテトラリン（ＴＬ）について、三角は１−クロロドデカン（ＣＤＤ）についてであり；ＣＤＤ中の７６Ｋ  ｄｉ−ＴＥについてはｃ＊＝１．４ｗｔ％である（スケール外）。実線はｄｉ−ＴＥにおける０．２ｗｔ％〜１．５ｃ＊の直線回帰を示し；破線はｄｉ−ＴＡデータの直線部分に垂直にシフトさせた実線に対応し：赤色はＴＬについて、青色はＣＤＤについてである。
【図２６】ＣＤＤ溶液およびＴＬ溶液のせん断減粘性挙動を図示するグラフの図である。図２６Ａは、（ａ）７６，０００ｇ／ｍｏｌ、（ｂ）Ｍｗ＝２３０，０００ｇ／ｍｏｌ、および（ｃ）４３０，０００ｇ／ｍｏｌであるＭｗの関数としての、３つの濃度（０．４、０．７、および１．０ｗｔ％）におけるｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢのＣＤＤ溶液を示す。図２６Ｂは、（ａ）７６，０００ｇ／ｍｏｌ、（ｂ）Ｍｗ＝２３０，０００ｇ／ｍｏｌ、および（ｃ）４３０，０００ｇ／ｍｏｌであるＭｗの関数としての、３つの濃度（０．４、０．７、および１．０ｗｔ％）におけるｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢのＴＬ溶液を示す。
【図２７】末端基を含む１０，０００ｇ／ｍｏｌの１，４−ＰＢ骨格を有するテレケリックポリマーのＣＤＣｌ３溶液の拡大された１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ）スペクトルを示す図である。図２７ＡはＴＨＹ（チミン）スペクトルを示す。図２７ＢはＤＡＡＰ（ジアセトアミドピリジン）を示す。図２７Ｃは質量比が１：２である２種のポリマーの混合物のスペクトルを示し、これはおよそ１：２の化学量論比を表す。溶液中のポリマーの濃度はおよそ１ｗｔ％である。
【図２８】テレケリックポリマーのＣＤＣｌ３溶液の拡大された１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ）スペクトルを示す図である。図２８ＡはＣＡ（シアン酸）末端基を含むＭｗ＝５０，０００ｇ／ｍｏｌの１，４−ＰＢのスペクトルを示す。図２８ＢはＨＲ（ハミルトンレセプター）末端基を含むＭｗ＝２４，０００ｇ／ｍｏｌの１，４−ＰＢのスペクトルを示す。図２８Ｃは質量比が１：１．４である２種のポリマーの混合物を示し、これはおよそ１：２のＣＡ：ＨＲの化学量論比を表す。溶液中のポリマーの濃度はおよそ１ｗｔ％である。
【図２９】テレケリックポリマーのＣＤＣｌ３溶液の拡大された１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ）スペクトルを示す図である。図２９ＡはＴＢ末端基を含むＭｗ＝２２，０００ｇ／ｍｏｌの１，４−ＰＢのスペクトルを示す。図２９Ｂは、ＴＢ末端基を含むＭｗ＝２２，０００ｇ／ｍｏｌの１，４−ＰＢおよびＴＡ末端基を含むＭｗ＝２２，０００ｇ／ｍｏｌの１，４−ＰＢの、質量比が１：１である２種のポリマーの混合物のスペクトルを示す。溶液中のポリマーの濃度はおよそ１ｗｔ％である。
【図３０】テレケリックポリマーのＣＤＣｌ３溶液の拡大された１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ）スペクトルを示す図である。図３０ＡはＴＨＹ末端基を含むＭｗ＝２８８，０００ｇ／ｍｏｌの１，４−ＰＢのスペクトルを示す。図３０ＢはＤＡＡＰ末端基を含むＭｗ＝２１９，０００ｇ／ｍｏｌの１，４−ＰＢのスペクトルを示す。図３０Ｃは質量比が１：２である２種のポリマーの混合物のスペクトルを示す。溶液中のポリマーの濃度はおよそ１ｗｔ％である。
【図３１】テレケリックポリマーのＣＤＣｌ３溶液の拡大された１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ）スペクトルを示す図である。図３１ＡはＣＡ末端基を含むＭｗ＝２００，０００ｇ／ｍｏｌの１，４−ＰＢのスペクトルを示す。図３１ＢはＨＲ末端基を含むＭｗ＝２４０，０００ｇ／ｍｏｌの１，４−ＰＢのスペクトルを示す。図３１Ｃは質量比が１：２である２種のポリマーの混合物のスペクトルを示す。溶液中のポリマーの濃度はおよそ１ｗｔ％である。
【図３２】テレケリックポリマーのＣＤＣｌ３溶液の拡大された１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ）スペクトルを示す図である。図３２ＡはＴＢ末端基を含むＭｗ＝２５０，０００ｇ／ｍｏｌの１，４−ＰＢのスペクトルを示す。図３２Ｂは、ＴＢ末端基を含むＭｗ＝２５０，０００ｇ／ｍｏｌの１，４−ＰＢおよびＴＡ末端基を含むＭｗ＝２３０，０００ｇ／ｍｏｌの１，４−ＰＢの、質量比が１：１である２種のポリマーの混合物のスペクトルを示す。溶液中のポリマーの濃度はおよそ１ｗｔ％である。
【図３３】１〜３０００ｓ−１のせん断速度における、２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＥ  １，４−ＰＢ、２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢ、２５０Ｋ  ｄｉ−ＴＢ  １，４−ＰＢ、ならびに２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢおよび  ２５０Ｋ  ｄｉ−ＴＢ  １，４−ＰＢの１：１（ｗ／ｗ）混合物の、１ｗｔ％ＣＤＤ溶液の比粘度（２５℃）のプロットの図である。
【図３４】１〜３０００ｓ−１のせん断速度における、２３０Ｋ  ｄｉ−ＤＥ  １，４−ＰＢ、２３０Ｋ  ｄｉ−ＤＡ  １，４−ＰＢ、２５０Ｋ  ｄｉ−ＤＢ  １，４−ＰＢ、ならびに２３０Ｋ  ｄｉ−ＤＡ  １，４−ＰＢおよび２５０Ｋ  ｄｉ−ＤＢ  １，４−ＰＢの１：１（ｗ／ｗ）混合物の、１ｗｔ％ＣＤＤ溶液の比粘度（２５℃）のプロットの図である。
【図３５】１〜３０００ｓ−１のせん断速度における、４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＥ  １，４−ＰＢ、４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢ、４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＢ  １，４−ＰＢ、ならびに４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢおよび４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＢ  １，４−ＰＢの１：１（ｗ／ｗ）混合物の、１ｗｔ％Ｊｅｔ−Ａ溶液の比粘度（２５℃）のプロットの図である
【図３６】２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＥ  １，４−ＰＢ、２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢ、および２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢのＬＡＨ還元から得られるポリマーの、ＧＰＣ−ＬＳ（ＴＨＦ、３５℃）トレースを示す図である。
【図３７】ＶＣＨを含まないＣＯＤの純度の影響に関する基準反応としての、ＣＯＤの２段階ＲＯＭＰによるｄｉ−ＴＥ  １，４−ＰＢの合成の概略図である。
【図３８】レオメーターを使用した、様々な濃度における適切なホスト中の非会合性ポリマーの粘度のプロットを示す図である。粘度対ポリマー濃度のプロットにおいて、ｃ＊では直線性からのずれが見られる。薄い領域および濃い領域の両方のデータについて直線回帰を行い、２本の直線近似の交点は重なり濃度ｃ＊を表す。
【図３９】組成物の抵抗低減を制御しながら、本明細書に記載の会合性ポリマーを試験するための実験装置の画像を示す図である（例えば実施例１３を参照）。
【図４０】ｃ＊に対する会合性ポリマーの所望の濃度に基づき、本明細書に記載の会合性ポリマーにおいて骨格の所望のＭｗを選択するように使用されるために一般化することができる、ｃ＊とＭｗとの例示的な関係のプロットを示す図である。
【図４１】ｔｅｒｔ−ブチルエステル末端テレケリック１，４−ＰＢの２段階合成の概略図である。ステップ（ａ）：５０〜１００当量のＣＯＤ、１／３０当量の第２世代グラブス触媒、無水ジクロロメタン（ＤＣＭ）、４０℃、３０〜６０分。ステップ（ｂ）：Ｍｗ＜３００，０００ｇ／ｍｏｌの目標に対して１０００〜２０００当量のＣＯＤ、無水ジクロロメタン（ＤＣＭ）、４０℃、１６時間；Ｍｗ＞４００，０００ｇ／ｍｏｌの目標に対して１００００当量のＣＯＤ、無水ジクロロメタン（ＤＣＭ）、４０℃、＜１０分。
【図４２】ｔｅｒｔ−ブチルエステルポリマー末端基のＴＦＡ加水分解の概略図である。
【図４３】２８８Ｋ  ｄｉ−ＴＨＹ  １，４−ＰＢ、２１９Ｋ  ｄｉ−ＤＡＡＰ  １，４−ＰＢ、ならびに２８８Ｋ  ｄｉ−ＴＨＹ  １，４−ＰＢおよび２１９Ｋ  ｄｉ−ＤＡＡＰ  １，４−ＰＢの１：２（ｗ／ｗ）混合物の、１ｗｔ％  １−クロロドデカン（ＣＤＤ）溶液およびドデカン溶液の比粘度（２５℃）のグラフの図である。
【図４４】２４０Ｋ  ｄｉ−ＨＲ  １，４−ＰＢ、２００Ｋ  ｄｉ−ＣＡ  １，４−ＰＢ、ならびに２４０Ｋ  ｄｉ−ＨＲ  １，４−ＰＢおよび２００Ｋ  ｄｉ−ＣＡ  １，４−ＰＢの１：２および２：１（ｗ／ｗ）混合物の１ｗｔ％  １−クロロドデカン（ＣＤＤ）溶液およびＪｅｔ−Ａ溶液の比粘度（２５℃）のグラフの図である。
【図４５】２段階の重合後末端官能化反応によるｄｉ−ＤＢおよびｄｉ−ＴＢ  １，４−ＰＢの合成の概略図である。
【図４６】ビスデンドライト（ｂｉｓ−ｄｅｎｄｒｉｔｉｃ）の、ｔｅｒｔ−ブチルエステル末端連鎖移動剤（ＣＴＡ）の合成の略図である。図４６Ａはそれぞれの側にｔｅｒｔ−ブチルエステルを１つのみ有するＣＴＡ（化合物３）の合成を示す。図４６Ｂはそれぞれの側にｔｅｒｔ−ブチルエステルを１つのみ有するＣＴＡ（化合物１０）の合成を示し、条件は以下の通りである：（ａ）２．２当量の２または２’、Ｋ２ＣＯ３、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、８０℃、５時間；（ｂ）４当量のＬｉＡＬＨ４、ＴＨＦ、室温、一晩；（ｃ）６当量の２または２’、６当量のＰＰＨ３、６当量のＤＩＡＤ、ＴＨＦ、０℃、次いで４０℃、一晩；（ｄ）８当量のＬｉＡＬＨ４、ＴＨＦ、室温、一晩；（Ｃ）１２当量の３、１２当量のＰＰＨ３、１２当量のＤＩＡＤ、ＴＨＦ、０℃、次いで４０℃、一晩。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
いくつかの実施形態に基づいて非極性組成物の物理的および／または化学的特性の制御
を可能にする会合性ポリマー、ならびに、関連する物質、組成物、方法、および、システ
ムを説明する。
【００１７】
本開示の考え方での「化学的および／または物理的特性」は測定可能であり、かつ、そ
の値が、材料の化学的同一性を変化させることによってのみ確立され得る物理的系の状態
およびいかなる品質も記述する諸特性を含む。
【００１８】
本開示の考え方での「非極性組成物」という用語は、様々な化学的性質の組成物を含み
得る５以下の誘電率を有する組成物を示す。特に、非極性組成物は、炭化水素組成物、フ
ッ化炭素組成物、または、シリコン組成物を含み得る。炭化水素組成物は主成分が１つま
たは複数の炭化水素で形成された組成物である。フッ化炭素組成物は主成分が１つまたは
複数のフッ化炭素で形成された組成物である。シリコン組成物は主成分が１つまたは複数
のシリコン類で形成された組成物である。
【００１９】
本明細書で説明される各実施形態において、本開示で説明される通りに組成物の少なく
とも１つの物理的および／または化学的特性を制御するために非極性組成物に添加され得
る会合性ポリマーが提供される。特に、本明細書で説明される会合性ポリマーによって制
御され得る化学的および／または物理的特性は、非極性組成物の抵抗低減、ミスト制御、
潤滑性、燃料効率、および／または、粘弾性特性を含む。
【００２０】
特に、本明細書で使用されているように「抵抗低減」という用語は、流体がさらに効率
的に流れることを可能にする導管（例えば、パイプ）またはパイプライン内で流体の乱流
における流れの抵抗低減を指す。当業者は、抵抗低減が、例えば、大きなレイノルズ数で
の摩擦係数の低減、特定の体積流量を達成するために必要とされる圧力降下の低減、また
は、水圧耐性の低減を含む点で説明され得ることを理解されよう。特に、抵抗低減は当業
者には識別可能な方法、例えば、導管を通る流体の流量の測定、および／または、導管を
流れる流体の圧力の変化の測定によって測定され得る。
【００２１】
特に、本明細書で使用されているように「ミスト制御」という用語は、流体ミストの特
性の制御を指す。特に、制御され得る特性は、流体ミストを含む流体の小滴のサイズおよ
び／またはサイズ分布を含み得る。いくつかの実施形態において、小滴のサイズおよび／
またはサイズ分布の制御は（例えば、事故の場合に燃料ミストを介して火炎の伝播を低減
するように）流体のミストの可燃性を制御できる。別の実施形態において、小滴のサイズ
および／またはサイズ分布の制御は（例えば、殺有害生物剤を散布中の農地からの対流に
よって無駄になる殺有害生物剤を低減するために）意図された表面への流体の沈着を増加
できる。特に、ミスト制御は、流体がミストに変換される時に小滴のサイズおよびサイズ
分布の測定などの当業者には識別可能な技術によって測定され得る。
【００２２】
特に、本明細書で使用されているように「潤滑性」という用語は、本明細書で説明され
るように非極性組成物によって分離された２つの表面間の摩耗および／または動きの抑制
の低減を指す。特に、いくつかの実施形態において、非極性組成物の潤滑特性は、非極性
組成物が２つの表面間の潤滑剤として導入された時に、互いに関する両表面の耐摩耗性お
よび／または動きを改善する（例えば、ボールベアリング構造におけるボールベアリング
の耐摩耗性および／または動きを改善する、または、エンジンのピストンの耐摩耗性およ
び／または動きを改善する）ように制御され得る。特に、流体の潤滑性は、レオロジー的
な測定（例えば、間に流体を挟んだ２つの表面が互いにすれ違う時に摩擦係数を測定する
）などの当業者には識別可能な技術によって測定され得る。
【００２３】
特に、本明細書で使用されているように「燃料効率」という用語は、燃料が受ける化学
変換（例えば、エンジン内での燃料の燃焼）において、燃料の潜在的エネルギーが運動エ
ネルギーおよび／または仕事に変換される熱効率を指す。特に、燃料効率は、燃料の化学
変換によって実行された仕事の量の測定（例えば、特定の体積の燃料を燃焼させた時にエ
ンジンが提供できる移動のマイル数の測定）などの当業者には識別可能な技術によって測
定され得る。
【００２４】
特に、本明細書で使用されているように「粘弾特性」という用語は、非極性組成物が変
形などの外部応力に反応する形を指し、この形において、非極性流体は粘性応答（例えば
、印加された応力によって一旦歪まされた非極性組成物の恒久的な歪みの生成）および弾
性応答（応力を印加中の非極性組成物の変形、および、その応力の除去による元の形状へ
の復帰）の組み合わせを示す。特に、粘弾特性は、レオロジー的な測定（例えば、非極性
組成物の貯蔵弾性率および損失弾性率の測定）など、当業者には識別可能な方法によって
測定され得る。
【００２５】
会合性ポリマーにおいて、直鎖または分岐骨格は非極性組成物に実質的に可溶である。
ポリマーおよび非極性組成物に言及して本明細書で使用されているように「実質的に可溶
な」という用語は、ポリマー骨格の非極性流体に溶解する能力を示す。従って、本明細書
で説明される会合性ポリマーの骨格は、このポリマー骨格および非極性組成物が凝集エネ
ルギー密度の平方根である同じヒルデブランド溶解パラメーター（δ）を有する時に、非
極性組成物において実質的に可溶となり得る：
【００２６】
【数１】
2018135527.tif 000003
［ここで、ΔＨνは気化熱に等しく、Ｒは理想気体定数であり、Ｔは温度であり、Ｖｍは
モル体積である］。特に、ポリマーと非極性組成物との間での同じ溶解パラメーターは、
それらの溶解パラメーター間の差の絶対値が約１（ｃａｌ／ｃｍ３）１／２未満である時
に見出され得る（本明細書の表３から５も参照）。当業者は、この骨格の非極性組成物に
溶解する能力が、例えば、本明細書で説明されるホスト液体中に会合性ポリマーの骨格と
して使用されるある量のホモポリマーまたはコポリマーを加えること、および、当業者に
は識別可能な温度および撹拌の適切な条件下でこのポリマーが溶解するか否かを観察する
ことによって、変化され得ることを理解されよう。
【００２７】
いくつかの実施形態において、本明細書で説明される会合性ポリマーの骨格は、溶解パ
ラメーターの差が約０．５以下のフローリーハギンス相互作用パラメーター（χ）の上昇
をもたらす時に、非極性組成物に実質的に可溶となり得る。特に、χは以下の経験的関係
によって決定され得る：
【００２８】
【数２】
2018135527.tif 000004
［ここで、χｓは会合性ポリマーと非極性組成物との間の相互作用のエントロピー部分（
当業者には明らかなように、一般に０．３４の経験的値が割り当てられている）であり、
χＨは相互作用のエンタルピー部分であり、Ｖ０は非極性組成物のモル体積であり、δ１
はポリマーの溶解パラメーターであり、δ２はホストの溶解パラメーターである］。当業
者には、さらなる例示的な経験的溶解パラメーターが識別可能であり（例えば、［参考文
献１］、および、当業者には知られている、または、識別可能な他の利用可能な参考文献
を参照）。例示的な非極性組成物への本開示による会合性ポリマーの骨格の溶解性の例示
的な決定は、実施例１２で報告する。同様に、当業者は、特定の非極性組成物に特定の溶
解パラメーターを使用して同じ計算を適用することによって、他の会合性ポリマー骨格が
他の非極性組成物に実質的に可溶であるか否かを決定できる。
【００２９】
本明細書で説明される実施形態において、会合性ポリマーは、非極性骨格、および、非
極性骨格の末端、特に非極性骨格の２つ以上の末端に付与した官能基を有するポリマーで
ある。
【００３０】
この会合性ポリマーにおいて、互いに会合可能な官能基、および／または、同じ非極性
組成物に添加される他の会合性ポリマーの対応する官能基は、０．１＜ｌｏｇ１０ｋ＜１
８の会合定数（ｋ）で会合でき、そのため、各会合性相互作用の強度は、骨格原子間の共
有結合の強度より小さくなる。
【００３１】
本明細書で使用されているように、「官能基」という用語は分子構造の特徴的な物理的
および／または化学的反応、その構造の特に物理的および／または化学的会合性相互作用
に関与するその構造内の特定の原子群を示す。本明細書で使用されているように、「対応
する官能基」または「相補的な官能基」という用語は別の官能基と反応、特に物理的また
は化学的に会合できる官能基を指す。そのため、互いに反応、特に物理的または化学的に
会合できる官能基は、対応する官能基を指し得る。本明細書で説明されるいくつかの実施
形態において、同じ非極性組成物に添加されるポリマーの官能性末端基は、本開示の考え
方では対応する官能基である。
【００３２】
特に、例示的な官能基はカルボン酸、アミン、および、アルコールなどの基、ならびに
、例えば、ジアセトアミドピリジン、チミン、ハミルトンレセプター（例えば、［参考文
献２］を参照）、シアヌル酸、および、当業者には識別可能な他の分子などの分子も含み
得る。特に、例示的官能基のいくつかは、相補的官能基の対、例えば、カルボン酸と他の
カルボン酸、カルボン酸とアミン、アルコールとアミン、アルコールとカルボン酸、ジア
セトアミドピリジンとチミン、ハミルトンレセプターとシアヌル酸、および、当業者には
識別可能な他の対を形成できる（例えば、図４を参照）。
【００３３】
特に、いくつかの実施形態において、本明細書で説明されるように官能基は、本明細書
で説明されるように複数の適切な末端において会合性ポリマーの骨格上に他の官能基を導
入することによって合成され得、当業者には識別可能な方法に従って変換され得る（例え
ば、［参考文献３］を参照）。特に、それらの実施形態のいくつかにおいて、この導入は
、会合性ポリマーの少なくとも２つの末端で実施され得る。より詳細には、ポリマーの末
端での導入はポリマー骨格の末端のモノマー、または、この末端のモノマーから約１から
１００個のモノマーの範囲内の内部モノマーへの官能基の導入によって実施できる。
【００３４】
特に、いくつかの実施形態において、本明細書で説明される会合性ポリマーの少なくと
も２つの末端は、少なくとも２，０００個の骨格結合の長さを有する内部距離部分、また
は、１００，０００ｇ／ｍｏｌを下回らない重量平均モル質量を持つ官能基間の内部距離
部分によって分離された会合性ポリマーの直鎖、分岐、または、超分岐ポリマー骨格にお
ける少なくとも２つの位置を識別する。本明細書で説明される実施形態において、導入は
官能基がポリマーに付与されるように実施される。
【００３５】
化合物または官能基を参照して本明細書で使用されるように「付与」および「付与され
た」という用語は、化合物または付着された官能基の化学反応性を維持するように実施さ
れた付着を示す。本明細書で使用されているように用語「付着」または「付着させた」は
、例えば、第１の分子が第２の分子もしくは物質に直接に結合されるか、または、１つま
たは複数の中間分子が第１の分子と第２の分子もしくは物質との間に配置された直接的ま
たは間接的な付着を含めた２つ以上の構成要素を一体に維持するための結合、連結、力、
または、結び付きによる接続または一体化を指す。
【００３６】
特に、ポリマー骨格の「末端において」付与された基は、ポリマーの末端のモノマーに
、または、ポリマーの末端のモノマーから１００個未満のモノマーのうちの１つのモノマ
ーに付着させた基を含み得る。
【００３７】
様々な実施形態において、本明細書で説明される会合性ポリマーの官能性末端基は、ド
ナー／アクセプター会合および／または自己会合で会合が可能である（図１および図２）
。ドナー／アクセプター会合では、ドナーおよびアクセプターが化学量論的（例えば、ド
ナーおよびアクセプター官能基の等しい数）または非化学量論的（例えば、アクセプター
基よりも多いドナー基またはその逆）となり得る。
【００３８】
様々な実施形態において、自己会合系ポリマー、骨格は直鎖または分岐のものとするこ
とができ、かつ、官能性末端基の以下の会合、自己会合系ポリマーは様々な超分子アーキ
テクチャを形成できる（実施例１を参照）。特に、いくつかの実施形態において、骨格の
長さは、骨格が個々の鎖について２５０，０００ｇ／ｍｏｌ以上の重量平均分子量を有す
るものとすることができる。
【００３９】
より詳細には、様々な実施形態において、骨格は、会合性官能性末端基間に多くの柔軟
な反復単位を提供する（例えば、ポリ（ブタジエン）（ＰＢ）とポリ（イソプレン）など
の置換または非置換ポリジエン、および、ポリイソブチレン（ＰＩＢ）とエチレン−ブテ
ンコポリマーなどの置換または非置換ポリオレフィン、ポリ（ノルボルネン）、ポリ（オ
クテン）、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリ（シロキサン）、アルキル側鎖を持つポリアクリ
レート、ポリエステル、および／または、ポリウレタンなどの）非極性の直鎖、分岐、ま
たは、超分岐ポリマーもしくはコポリマーとすることができる。いくつかの実施形態にお
いて、会合性ポリマーの重量平均モル質量（Ｍｗ）は、約２，０００，０００ｇ／ｍｏｌ
以下とすることができ、特に、約１００，０００ｇ／ｍｏｌから約１，０００，０００ｇ
／ｍｏｌの間とすることができる。
【００４０】
特に、いくつかの実施形態において、骨格および官能性末端基は、会合性ポリマーにお
いて約１０００：１より大きなヘテロ原子に対する炭素原子の比を有するように選択され
得る。例えば、いくつかの実施形態において、当業者は、ヘテロ原子の含有量が燃焼（例
えば、いくつかの種類の会合性ポリマーを含む燃料組成物の燃焼が生成する排出物）に影
響を及ぼさないほどに小さい（例えば、１０，０００：１より大きい）ことを保証できる
。いくつかの実施形態において、会合性ポリマーは、図６に模式的に示すように骨格内に
、かつ、従って、ポリマー骨格の１つまたは複数の末端における官能基に限らない位置に
官能基を含み得る一方、約１０００：１より大きなヘテロ原子に対する炭素原子の比を依
然として維持している。
【００４１】
特定の実施形態において、本明細書で説明される会合性ポリマーは、式
【００４２】
【化１】
2018135527.tif 000005
の構造単位、および、任意選択で式
【００４３】
【化２】
2018135527.tif 000006
の構造単位を有することができ、
式中、
ＦＧは、０．１＜ｌｏｇ１０ｋ＜１８の範囲内の会合定数（ｋ）で互いとの会合性相互
作用を受けることが可能であるように１つまたは複数の会合性部分を含み得る官能基であ
り、そのため、各会合性相互作用の強度は骨格原子間の共有結合の強度より小さくなり、
鎖は非極性組成物に実質的に可溶な非極性ポリマーであり、ポリマーは式（ＩＩＩ）：
Ｒ１−［Ａ］ｎＲ２（ＩＩＩ）
［式中、Ａは化学部分、特に有機部分であり、
Ｒ１およびＲ２は、任意の炭素系または有機の基から独立に選択し、ならびに、
ｎは≧１の整数である］
を有し、
ノードは、少なくとも１つの第１の鎖のＲ１およびＲ２のうちの１つを、少なくとも１
つの第２の鎖のＲ１およびＲ２のうちの１つに連結している共有結合部分であり、ならび
に、
ポリマーの異なる構造単位のＦＧ、鎖およびノードは、同じかまたは異なるものとし得
る。
【００４４】
本明細書で説明されるいくつかの実施形態において、ＦＧは別の適した官能基との会合
性相互作用を受けることが可能な官能基を示し、ここで、会合性官能基間の相互作用の会
合定数（ｋ）は、各個々の相互作用の強度が骨格原子間の共有結合の強度より小さくなる
ように０．１＜ｌｏｇ１０ｋ＜１８の範囲、および、特に４＜ｌｏｇ１０ｋ＜１４の範囲
にある。特に、いくつかの実施形態において、ＦＧは、本明細書で説明されるように、ｃ
＊に相対的に非極性組成物中の会合性ポリマーの特定の濃度に適した会合定数を有するよ
うに選択され得る。例えば、当業者は、会合性ポリマーの濃度が高い（例えば、３ｃ＊よ
り高い）場合、より大きなｌｏｇ１０ｋ値（例えば、約６から約１４）が適し得るように
、より小さなｌｏｇ１０ｋ値（例えば、約４から約６）が適し得ることを理解されよう。
加えて、当業者は、会合性ポリマーの濃度が低い（例えば、０．５ｃ＊未満）である場合
、より大きなｌｏｇ１０ｋ値（例えば、約６から約１４）が適し得ることも理解されよう
。
【００４５】
例示的なＦＧは、等核水素結合を介して会合できるもの（例えば、カルボン酸、アルコ
ール）、異核水素結合ドナー−アクセプター対形成（例えば、カルボン酸−アミン）、ル
イス型酸塩基対形成（例えば、パラジウム（ＩＩ）とピリジンもしくは鉄と四酢酸などの
遷移金属中心−電子対ドナー配位子、または、金属−配位子相互作用もしくは金属−キレ
ート相互作用に関与する部分として当業者には識別可能な他のもの）、荷電種間の静電相
互作用（例えば、テトラアルキルアンモニウム−ホウ酸テトラアルキル）、パイ酸／パイ
塩基または四重極相互作用（例えば、アリーン−ペルフルオロアリーン）、電荷移動錯体
形成（例えば、カルバゾール−ニトロアリーン）、および、これらの相互作用の組み合わ
せ（例えば、タンパク質、ビオチン−アビジン）を含む。２種類以上のＦＧが特定のポリ
マー構造中に存在してもよい。
【００４６】
いくつかの実施形態において、ＦＧはジアセトアミドピリジン基、チミン基、ハミルト
ンレセプター基（例えば、［参考文献２］を参照）、シアヌル酸基、カルボン酸基、第一
級、第二級、または、第三級のアミン基、第一級、第二級、および、第三級のアルコール
基、ならびに、当業者には識別可能な他のもののうちで選択され得る。
【００４７】
式（Ｉ）および（ＩＩ）の構造単位において、鎖は、５以下の誘電率を有する液体ホス
ト中に実質的に可溶であるポリマー骨格とすることができる。このような鎖は、例えば、
ポリ（ブタジエン）などのポリジエン、ポリ（イソプレン）、ポリイソブチレン、ポリエ
チレン、ポリプロピレン、および、当業者には識別可能な他のα−オレフィンのポリマー
などのポリオレフィン、ポリ（スチレン）、ポリ（アクリロニトリル）、ポリ（酢酸ビニ
ル）、ポリ（シロキサン）、これらの置換誘導体、ならびに、これらのコポリマーを含み
得る。
【００４８】
式（Ｉ）および式（ＩＩ）の構造単位において、ノードは、分子構造全体がＦＧ種によ
って実質的に成端する（例えば、複数の鎖末端が鎖末端から１００個未満の反復単位にＦ
Ｇを有する）ように、１つまたは複数の、特に、２つ以上の［ＦＧ−鎖］単位の間の接続
単位とすることが可能である。いくつかの実施形態において、最も簡単なこのようなポリ
マーは、直鎖テレケリック：ノードにおいて末端と末端で各鎖が接続された２つの［ＦＧ
−鎖］単位：［ＦＧ−鎖］−ノード−［鎖−ＦＧ］またはＦＧ−鎖−ＦＧである。代案の
分岐、超分岐、星形、ブラシ型、部分的に架橋された、または、他の多腕ポリマー構造も
使用できるが、ポリマー鎖の末端および／または他の領域が本開示に従って官能化されて
いることを条件とする。特に、当業者は、本開示を読むと、本開示による「官能化された
」という用語が、官能基がポリマー鎖の末端もしくは他のポリマー構造に、または、ポリ
マー鎖内の異なる領域にあり得ることを意味すると理解可能であることを理解されよう（
例えば、図５から６を参照）。
【００４９】
特に、特定の場合に、ノードは、ある程度の会合性官能性がポリマー内部構造内に存在
するように１つまたは複数のＦＧ単位を含み得る。ノードは、有機、シロキサン、および
、当業者には識別可能なさらなる基などの任意の共有結合された基によって形成されてい
る。特に、ノードは、適した共有結合を介して２つ以上の鎖を連結でき、より詳細には、
ノードは２から１０個の鎖
【００５０】
【化３】
2018135527.tif 000007
を連結できる分岐ポリマーを形成できる（例えば、図５を参照）。２種以上のノードが特
定のポリマー構造内に存在してもよい。
【００５１】
特に、いくつかの実施形態において、鎖は式Ｒ１［Ａ］ｎ−Ｒ２（ＩＩＩ）を有するこ
とでき、式中、Ａはモノマーとしての使用に適した化学部分であり、ｎは２００以上、か
つ、特に８００以上の整数とすることができる。いくつかの実施形態において、特に、Ａ
はジエン、オレフィン、スチレン、アクリロニトリル、メタクリル酸メチル、酢酸ビニル
、ジクロロジメチルシラン、テトラフルオロエチレン、酸、エステル、アミド、アミン、
グリシジルエーテル、イソシアネート、および、当業者には識別可能なさらなるモノマー
とすることができる。特に、当業者は、モノマーとして使用される特定の部分が特定の種
類の非極性組成物との組み合わせに適したポリマー骨格をもたらし得ることを理解されよ
う。例えば、スチレンモノマー、オレフィンモノマー、および、特に、ジエンモノマーは
非極性の強い組成物（例えば、１．５から２．５の誘電率を持つ組成物）のためのポリマ
ーを形成でき、アミド、エステル、エポキシ、および、ウレタンは幾分大きな誘電率（例
えば、２．５から５の範囲）を有する非極性組成物のためのポリマーを形成でき、フッ化
炭素モノマーおよびシリコンモノマーはフッ化媒体のためのポリマーを形成できる。当業
者は、さらなる種類のモノマーが他の種類の非極性組成物に適することを理解されよう。
【００５２】
いくつかの実施形態において、式（ＩＩＩ）のＡは式（ＩＶ）の部分とすることができ
る：
【００５３】
【化４】
2018135527.tif 000008
［式中、ＲａからＲｍは水素、Ｃ１からＣ１２の置換または非置換のアルキル、シクロア
ルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、シクロアルキニル、および、アリ
ルの各基から独立に選択され、ｎは２００から２０，０００の範囲、特に、１０００から
１０，０００の範囲にある］。
【００５４】
いくつかの実施形態において、式（ＩＩＩ）のＡは式（Ｖ）から（ＶＩＩＩ）の部分と
することができる：
【００５５】
【化５】
2018135527.tif 000009
［式中、ＲａからＲｊは水素、Ｃ１からＣ１２の置換または非置換のアルキル、シクロア
ルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、シクロアルキニル、および、アリ
ルの各基を含む群から独立に選択され、ｎは１０００から２０，０００である］。
【００５６】
いくつかの実施形態において、式（ＩＩＩ）のＡは式（ＩＸ）の部分とすることができ
る：
【００５７】
【化６】
2018135527.tif 000010
［式中、ＲａからＲｄは水素、Ｃ１からＣ１２の置換または非置換のアルキル、シクロア
ルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、シクロアルキニル、および、アリ
ルの各基を含む群から独立に選択され、ｎは１，０００から４０，０００である］。
【００５８】
いくつかの実施形態において、式（ＩＩＩ）のＡは式（Ｘ）の部分とすることができる
：
【００５９】
【化７】
2018135527.tif 000011
［式中、ＲａからＲｈは水素、Ｃ１からＣ１２の置換または非置換のアルキル、シクロア
ルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、シクロアルキニル、および、アリ
ルの各基を含む群から独立に選択され、ｎは１０００から２０，０００である］。
【００６０】
いくつかの実施形態において、式（ＩＩＩ）のＡは式（ＸＩ）の部分とすることができ
る：
【００６１】
【化８】
2018135527.tif 000012
［式中、ＲａからＲｅは水素、Ｃ１からＣ１２の置換または非置換のアルキル、シクロア
ルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、シクロアルキニル、および、アリ
ルの各基を含む群から独立に選択され、ｎは１０００から２０，０００である］。
【００６２】
式（ＩＩＩ）のノードの実施形態において、Ｒ１およびＲ２は独立に選択され、かつ、
共有結合を形成することが可能である化学部分とすることができる。いくつかの実施形態
において、ノードは、アレーン、ペルフルオロアレーン、酸素を含む基、窒素を含む基、
および、当業者には全てが識別可能なリンおよび硫黄を含む基などの官能基を含み得る。
特に、ノードに適した官能基はカルボン酸、アミン、トリアリールホスフィン、アジド、
アセチレン、スルホニルアジド、チオ酸、および、アルデヒドを含み得る。特に、例えば
、ノードと鎖との間、および、恐らくはノードと官能基との間に共有結合を形成するうえ
で、第１の化学部分および第２の対応する化学部分は以下の結合相手、カルボン酸基とア
ミン基、スルホニルアジドとチオ酸、および、アルデヒドと第一級アミンを含むように選
択され得る。さらなる化学部分は、本開示を読むと、当業者には識別できる。実施例１１
の例示的ノードも参照する。
【００６３】
いくつかの実施形態において、Ｒ１および／またはＲ２が、独立に、置換または非置換
のメチンまたはメチレン基とすることができる。
【００６４】
Ａが式（ＩＶ）から（ＶＩＩＩ）、（Ｘ）、または、（ＸＩ）の部分であるいくつかの
実施形態において、Ｒ１および／またはＲ２は式（ＸＩＩ）の部分とすることができる：
【００６５】
【化９】
2018135527.tif 000013
［式中、
ｑは１から１８であり、
ＸはＣＨ２、Ｏ、および、Ｓを含む群から選択され、かつ、
ＲａおよびＲｂは、独立に、水素および／または式ＸＩＩＩからＸＶＩＩＩの部分である
：
【００６６】
【化１０】
2018135527.tif 000014
但し、Ｒａおよび／またはＲｂの少なくとも１つは、水素ではないものとする］。
【００６７】
Ａが式（ＩＶ）から（ＶＩＩＩ）、（Ｘ）、または、（ＸＩ）の部分であるいくつかの
実施形態において、Ｒ１および／またはＲ２は式（ＸＸ）の部分とすることができる：
【００６８】
【化１１】
2018135527.tif 000015
［式中、
ｑは１から１８であり、
ＸはＣＨ２、Ｏ、および、Ｓを含む群から選択され、かつ、
ＲａおよびＲｂは、独立に、本明細書で説明された式（ＸＩＩＩ）から（ＸＶＩＩＩ）の
部分である］。
【００６９】
Ａが式（ＩＶ）から（ＶＩＩＩ）、（Ｘ）、または、（ＸＩ）の部分であるいくつかの
他の実施形態において、Ｒ１および／またはＲ２は式（ＸＸ）の部分とすることができる
：
【００７０】
【化１２】
2018135527.tif 000016
［式中、
ｑは１から１８であり、
Ｘ１、Ｘ２、および、Ｘ３はＣＨ２、Ｏ、および、Ｓを含む群から独立に選択され、かつ
、
ＲａからＲｄは、独立に、水素および／または本明細書で説明された式（ＸＩＩＩ）から
（ＸＶＩＩＩ）の部分であるが、但し、Ｒａ、Ｒｄ、Ｒｃ、および／または、Ｒｂの少な
く１つは水素ではないものとする］。
【００７１】
Ａが式（ＩＶ）から（ＶＩＩＩ）、（Ｘ）、または、（ＸＩ）の部分であるいくつかの
他の実施形態において、Ｒ１および／またはＲ２は式（ＸＸＩ）の部分とすることができ
る：
【００７２】
【化１３】
2018135527.tif 000017
［式中、
ｑ、ｒ、および、ｓは独立に１から１８であり、
Ｘ１、Ｘ２、および、Ｘ３はＣＨ２、Ｏ、および、Ｓを含む群から独立に選択され、かつ
、
ＲａからＲｄは、独立に、水素、および／または、本明細書で説明された式（ＸＩＩＩ）
から（ＸＶＩＩＩ）の部分であるが、但し、Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ、および／または、Ｒｄの
少なくとも１つは水素ではないものとする］。
【００７３】
いくつかの実施形態において、ノードは、いくつかの実施形態によればノードに導入で
きるＦＧに結合するためのさらなる基も提示できる。いくつかの実施形態において、ノー
ドは有機部分を含み、いくつかの実施形態において、ノードは
【００７４】
【化１４】
2018135527.tif 000018
などの非有機部分、および、当業者には識別可能なさらなる部分を含む。
【００７５】
Ａが式（ＩＸ）の部分であるいくつかの実施形態において、Ｒ１および／またはＲ２は
式（ＸＸＩＩ）の部分とすることができる：
【００７６】
【化１５】
2018135527.tif 000019
［式中、
ｑは１から１８であり、
ＸはＣＨ２、Ｏ、および、Ｓを含む群から選択され、かつ、
ＲａおよびＲｂは、独立に、Ｈ、および／または、本明細書で説明された式（ＸＩＩＩ）
から（ＸＶＩＩＩ）の部分であるが、但し、Ｒａおよび／またはＲｂの少なくとも１つは
Ｈではないものとする］。
【００７７】
Ａが式（ＩＸ）の部分であるいくつかの実施形態において、Ｒ１および／またはＲ２は
式（ＸＸＩＩＩ）の部分とすることができる：
【００７８】
【化１６】
2018135527.tif 000020
［式中、
ｑは１から１８であり、
ＸはＣＨ２、Ｏ、および、Ｓを含む群から選択され、かつ、
ＲａおよびＲｂは、独立に、本明細書で説明された式（ＸＩＩＩ）から（ＸＶＩＩＩ）の
部分である］。
【００７９】
Ａが式（ＩＸ）の部分であるいくつかの他の実施形態において、Ｒ１および／またはＲ
２は式（ＸＸＩＶ）の部分とすることができる：
【００８０】
【化１７】
2018135527.tif 000021
［式中、
ｑは１から１８であり、
Ｘ１、Ｘ２、および、Ｘ３は、独立に、ＣＨ２、Ｏ、および、Ｓを含む群から選択され、
かつ、
ＲａからＲｄは、独立に、Ｈおよび／または本明細書で説明された式（ＸＩＩＩ）から（
ＸＶＩＩＩ）の部分であるが、但し、Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ、および／または、Ｒｄの少なく
とも１つはＨではないものとする］。
【００８１】
Ａが式（ＩＸ）の部分であるいくつかの他の実施形態において、Ｒ１および／またはＲ
２は式（ＸＸＶ）の部分とすることができる：
【００８２】
【化１８】
2018135527.tif 000022
［式中、
ｑ、ｒ、および、ｓは独立に１から１８であり、
Ｘ１、Ｘ２、および、Ｘ３はＣＨ２、Ｏ、および、Ｓを含む群から独立に選択され、かつ
、
ＲａからＲｄは、独立に、Ｈ、および／または、本明細書で説明された式（ＸＩＩＩ）か
ら（ＸＶＩＩＩ）の部分であるが、但し、Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ、および／または、Ｒｄの少
なくとも１つはＨではないものとする］。
【００８３】
Ａが式（ＩＸ）の部分であるいくつかの他の実施形態において、Ｒ１および／またはＲ
２は式（ＸＸＶＩ）の部分とすることができる：
【００８４】
【化１９】
2018135527.tif 000023
［式中、
ｑは１から１８であり、
ＲａからＲｂは、独立に、Ｈ、および／または、本明細書で説明された式（ＸＩＩＩ）か
ら（ＸＶＩＩＩ）の部分であり、かつ、
Ｒｃは水素またはＣ１からＣ１２の置換または非置換のアルキルであるが、但し、Ｒａ、
Ｒｂ、および／または、Ｒｃの少なくとも１つはＨではないものとする］。
【００８５】
Ａが式（ＩＸ）の部分であるいくつかの他の実施形態において、Ｒ１および／またはＲ
２は式（ＸＸＶＩＩ）の部分とすることができる：
【００８６】
【化２０】
2018135527.tif 000024
［式中、
ｑは１から１８であり、
ＲａからＲｄは、独立に、Ｈ、および／または、本明細書で説明された式（ＸＩＩＩ）か
ら（ＸＶＩＩＩ）の部分であり、かつ、
ＲｆからＲｇは、独立に、水素またはＣ１からＣ１２の置換または非置換のアルキルであ
るが、但し、Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ、および／または、Ｒｄの少なくとも１つはＨではないも
のとする］。
【００８７】
特に、いくつかの実施形態において、［鎖−ノード］セグメントは、１０，０００ｇ／
ｍｏｌ以上の平均モル質量を有する。いくつかの実施形態において、ＦＧ間の［鎖−ノー
ド］ｍの距離部分は（特に、「嫌溶媒性」ＦＧにもかかわらず、ホスト組成物中での分散
が所望されている場合）＞５０，０００ｇ／ｍｏｌの平均モル質量を有する。いくつかの
実施形態において、分子の最大距離部分は（例えば、せん断劣化に対する抵抗が所望され
ている場合）５００，０００ｇ／ｍｏｌ以下とすることができる。いくつかの実施形態に
おいて、重量平均分子量として表した分子の最大距離部分は１，０００，０００ｇ／ｍｏ
ｌ以下とすることができる。
【００８８】
いくつかの実施形態において、本明細書で説明される会合性ポリマーはテレケリックと
することが可能である。
【００８９】
いくつかの実施形態において、本明細書で説明される会合性ポリマーは、Ｍｗ＜２，０
００，０００ｇ／ｍｏｌであり、特に１００，０００ｇ／ｍｏｌから１，０００，０００
ｇ／ｍｏｌの間とすることができる総ポリマー分子量を有する。いくつかの実施形態にお
いて、ノード間の最大距離部分は、特に会合性ポリマーが分岐ポリマーである場合に、５
００，０００ｇ／ｍｏｌ未満である。いくつかの実施形態において、本明細書で説明され
る会合性ポリマーは１，０００個の炭素当たり１つ未満のヘテロ原子で存在するヘテロ原
子（すなわち、ＣまたはＨ以外のもの）を伴う原子組成を有し得る。いくつかの実施形態
において、ヘテロ原子は大部分が官能基に対応して配置されている。
【００９０】
いくつかの実施形態において、本明細書で説明される会合性ポリマーは（例えば、Ｃに
対するＨの１．８未満の比を伴って）かなりのレベルの不飽和を有し得ており、これは、
低温での液体の挙動を改善できる。しかし、完全に飽和された鎖も有効であると考えられ
得、かつ、本開示の範囲に含まれている。
【００９１】
本明細書で説明される様々な実施形態において、本開示の会合性ポリマーは、０．１＜
ｌｏｇ１０ｋ＜１８の会合定数（ｋ）を有するＦＧの相互作用に続いて、超分子構造を形
成するために相互作用できる。
【００９２】
特に、超分子構造の実施形態において、ＦＧ会合は、例えば、離散した数の分子サブユ
ニットまたは構成要素を、典型的に共有結合のものよりも小さな個々の相互作用の強度で
、組み立てることを可能にする会合性ポリマー間の可逆の非共有の相互作用によるものと
することができる。例示的な相互作用は、例えば、自己会合性水素結合（Ｈ−結合）、ド
ナー−レセプターＨ−結合、ブレンステッドもしくはルイス酸塩基相互作用、静電相互作
用、パイ酸／パイ塩基もしくは四重極子相互作用、電荷移動錯体形成、または、他の超分
子相互作用を含む。
【００９３】
本明細書で説明される様々な実施形態において、本開示の会合性ポリマーは、非極性組
成物の物理的および／または化学的特性を制御するために、この組成物に関して使用され
得る。特に、いくつかの実施形態において、非極性組成物はホスト組成物および本明細書
で説明される少なくとも１つの会合性ポリマーを含む。
【００９４】
本明細書で使用されているように「ホスト」および「ホスト組成物」という用語は、物
理的および／または化学的特性の制御が求められている非極性組成物における主要成分を
指す。特に、ホストまたはホスト組成物はヘキサンまたはベンゼンのような溶媒などの単
一の材料とすることができ、または、ホストまたはホスト組成物はガソリン、ディーゼル
、オリーブ油、もしくは、ケロシンなどの混合物である材料とすることができる。ホスト
またはホスト組成物は塗料またはインクなどの混合物ともすることができる。
【００９５】
特に、本明細書で説明される非極性組成物において、ある範囲のホストは、５未満の誘
電率を有し得ており、ホストは、本開示を読むと当業者が理解するように、本明細書で説
明される実用例に特に良好に適した２．５未満の誘電率を有する。上述の誘電率を持つ非
極性組成物は、（ガソリン、ケロシン、ジェット燃料、および、当業者には識別可能なさ
らなる燃料などの）燃料、（オリーブ油、亜麻仁油、ヒマシ油、および、当業者には識別
可能なさらなる食品などの）食品および薬品、（テレピン油、トルエン、および、当業者
には識別可能なさらなる溶媒などの）洗浄液として使用する溶媒、ならびに、（ピネンお
よび当業者には識別可能なさらなる製剤などの）接着性製剤を含む実用例に関連した広範
囲の液体を含む。
【００９６】
本開示の非極性組成物の実施形態において、特定のホストの誘電率は温度とともに変化
し、これは当業者が考慮に入れ得るものである。
【００９７】
誘電率が５未満の例示的な非極性組成物、および、特にホスト液体が以下の表（表１Ａ
）に示される。この表は、本明細書で説明される改質非極性組成物には好ましくないと認
識できる例示的なホストも示す（表１Ｂを参照）。
【００９８】
【表１−１】
2018135527.tif 000025
【表１−２】
2018135527.tif 000026
【表１−３】
2018135527.tif 000027
【００９９】
特に、いくつかの実施形態において、約５以下の誘電率を有するホスト組成物はペンタ
ン、ヘキサン、シクロヘキサン、ベンゼン、トルエン、クロロホルム、および、ジエチル
エーテルである。燃料の実用例のために使用できるいくつかの実施形態において、ホスト
組成物は、液化石油ガス、液体メタン、ブタン、ガソリン、ケロシン、ジェット燃料、お
よび、ディーゼル燃料を含めて５未満の誘電率を有し得る。
【０１００】
いくつかの実施形態において、本明細書で説明されるポリマーの誘電率は、上記の範囲
内にある選択された非極性組成物との適合性の指標をさらに提供し得る。例えば、以下の
表（表２）に示された例示的なリストを参照する。
【０１０１】
【表２】
2018135527.tif 000028
【０１０２】
特に、いくつかの実施形態において、本明細書で開示した閾値内の誘電率を有すると決
定された特定のホストについて、本開示に従ってこのホストに実質的に可溶な本明細書で
説明される少なくとも１つの会合性ポリマーが選択される。
【０１０３】
特に、特定のホストのために適切な会合性ポリマーは、本開示を考慮して当業者によっ
て識別され得る。例えば、ホスト組成物に実質的に可溶な骨格は、ポリマー骨格とホスト
組成物の溶解パラメーター（δ）の比較によって、ならびに、本明細書に記載の計算によ
る各溶解パラメーターからフローリーハギンス相互作用パラメーター（χ）を決定するこ
とによって識別され得る。例示的な一実施形態において、１つまたは複数のポリマーと溶
媒の対は、１つまたは複数のフッ化炭素液体中での使用のためのシリコン骨格を有し得る
。
【０１０４】
特に、本開示の出願の時点での溶解パラメーターを提供する例示的な参考文献は、ウェ
ブサイトｗｗｗ．ｓｉｇｍａａｌｄｒｉｃｈ．ｃｏｍ／ｅｔｃ／ｍｅｄｉａｌｉｂ／ｄｏ
ｃｓ／Ａｌｄｒｉｃｈ／Ｇｅｎｅｒａｌ＿Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ／ｐｏｌｙｍｅｒ＿ｓ
ｏｌｕｔｉｏｎｓ．Ｐａｒ．０００１．Ｆｉｌｅ．ｔｍｐ／ｐｏｌｙｍｅｒ＿ｓｏｌｕｔ
ｉｏｎｓ．ｐｄｆである。（表３から５を参照）。より詳細には、当業者は、Ｓｉｇｍａ
−Ａｌｄｒｉｃｈ社および他の化学品会社が様々な非極性組成物およびポリマーの例示的
な溶解パラメーター値を示す例示的な表を提供していることをご存じであろう。当業者は
、溶解パラメーター値を見出すためにＰｏｌｙｍｅｒ  Ｈａｎｄｂｏｏｋなどの情報源も
参照できる［参考文献１］。
【０１０５】
【表３】
2018135527.tif 000029
2 "Polymer handbook", Eds.Brandrup, J.;Immergut, E.H; Grulke, E.A., 4th Edition,
John Wiley, New York, 1999, VII/675-711. Aldrich Catalog Number Z41,247-3.
3 H-結合:p=弱い;m=中程度;s=強い
【０１０６】
【表４】
2018135527.tif 000030
4 H-結合:p=弱い;m=中程度;s=強い
Carbitol(登録商標)およびCellosolve(登録商標)は、Union Carbide Corp.社の登録商標
である。
【０１０７】
【表５】
2018135527.tif 000031
5 報告されている値は反復単位のホモポリマーのものである。報告されているδ値は、決
定の方法および試験の条件とともに変化する。本表では平均化した値を示す。
【０１０８】
特に、いくつかの実施形態において、会合性ポリマーは、制御される非極性組成物の物
理的および／または化学的特性に応じて選択され得る。特に、いくつかの実施形態におい
て、化学的および／または物理的特性は、ホスト濃度内の１つまたは複数の会合性ポリマ
ーの重なり濃度ｃ＊に相対的に、ホスト組成物中の１つまたは複数の会合性ポリマーの濃
度を制御することによって制御され得る。従って、１つまたは複数の会合性ポリマーは、
重なり濃度（ｃ＊）の分数または整数倍の濃度において、ホスト中に含まれる得るもので
ある。
【０１０９】
本明細書で使用されている通りの用語「重なり濃度」または「ｃ＊」とは、ホスト中に
溶解した（例えば、対象の骨格に関する文献情報源から、または、例えばカルボン酸のエ
ステル化によって、会合を防止するために官能基を不活性化するように改質した対象のポ
リマーを使用した本明細書で説明される実験的方法から得た）会合性ポリマーの非会合性
型の分子が、さらに稀薄な溶液におけるように分離されることとは対照的に、互いに重な
り始める濃度を指す。特に、特定のポリマー、特にホストのｃ＊は当業者には識別可能な
方法および計算によって識別できる。
【０１１０】
特に、骨格の鎖の長さは、ポリマーの低い濃度が本明細書で説明される会合性ポリマー
の鎖の長さとｃ＊との間の関係を使用して所望の効果を生み出すために十分であることを
確実とするために骨格が十分長くなるように選択され得る。例えば、１重量％未満の濃度
で効果的なポリマーは、約１重量％以下のｃ＊をもたらす骨格の長さを選択することによ
って得ることができる。特に、（例えば、重量平均分子量として表した）鎖の長さとｃ＊
との間の関係は、当業者には識別可能な参考文献から、または、本明細書で説明される計
算によって決定され得る。
【０１１１】
特に、非会合性ポリマーの鎖について、重なり濃度は、
【０１１２】
【数３】
2018135527.tif 000032
［ここで、Ｍｗは重量平均分子量であり、Ｒｇは環動半径であり、Ｎａはアボガドロの定
数である］によって得られる。重なり濃度は、例えば、図１７の例示的な模式図に示され
る、半径Ｒｇの球体の体積当たり１つのポリマー分子に等しい濃度を表す。本開示全体を
通じて、各種類の所望の化学的または物理的特性を達成するために必要とされる会合性ポ
リマーの濃度を記述する際にｃ＊を参照する。一般に、ポリマーとホストの対は、ポリマ
ー骨格のための良好な溶媒（例えば、ポリマーと溶媒の相互作用がポリマーとポリマーの
相互作用よりも熱力学的に好ましい溶媒、例えば［参考文献５］を参照）条件を表す。良
好な溶媒条件では、ＲｇがほぼＭｗの２／３乗で増加し、そのため、上記のｃ＊のための
式はｃ＊がＭｗの増加とともに減少することを示している。ポリマー骨格およびホスト液
体の特定の選択肢については、ｃ＊がほぼ１／Ｍｗで増減する。例えば、ポリマー骨格の
長さを２倍にすることは特定の効果を達成するために必要な会合性ポリマーの濃度をほぼ
半分に低下させる。
【０１１３】
いくつかの例示的な実施形態において、一般に使用する溶媒についてはＭｗにＲｇを関
係付けている多くのポリマーのデータが利用可能である［参考文献６］。実験値が利用可
能でない場合、本明細書で説明される理論的鎖モデルを使用して指示的推定値が作成され
得る。例えば、理想的な鎖モデルを使用したＲｇの推定値は、所望の効果を達成するため
に必要とされるポリマーの濃度の控え目な推定値ｃ＊をもたらす。当業者は、本開示を読
むと、ホストに溶解した際にポリマー骨格が良好な溶媒条件にあり、そのため、ホスト中
のポリマーの実際のｃ＊が理想的な鎖モデルを使用して推定したｃ＊の値よりも小さくな
り得ることを理解されよう。
【０１１４】
（直鎖テレケリック構造の簡単な場合においては骨格の長さとなる）ポリマーの距離部
分について使用するための重合の程度を選択する目的で、例えば多くのポリマーに利用可
能なパラメーターを含めて、表化されたパラメーターを参照する等価な式が記述され得る
。特に、特性比、ｃ∞、ならびに、「クーンセグメント」（ｂおよびＭ０）の長さおよび
等価な質量の表化された値は、選択された濃度で所望の効果をもたらす鎖の長さを推定す
るために使用され得る。例えば、ミスト制御のために、ポリマーは自身の重なり濃度で存
在できる。ポリマー濃度が高くともｃｍａｘであることが所望されている実用例において
、十分に多くのクーンセグメント、Ｎ、を有する鎖が使用され得、そのため、ポリマーは
自身の濃度が約ｃｍａｘ以下になると重なり始める。
【０１１５】
【数４】
2018135527.tif 000033
［ここで、Ｎはクーンセグメントの数であり、モル質量ＮＭｏを有する直鎖ポリマー（ま
たは、分岐ポリマーの距離部分）に対応し、Ｍｏはクーンセグメント当たりの質量である
］。従って、例えば、モル質量ＮＭｏ（および、以下の指針で選択した官能基）の距離部
分を有するポリマーが合成でき、ミスト制御を提供するために、合成されたポリマーを濃
度ｃ＊で組成物に導入できる。当業者は、ｃ＊の近似式を使用する際にｃ＊の推定値に相
対的に濃度を増減することでミスト制御の改善が期待されることを理解されよう。特に、
会合性ポリマーを使用してミスト制御の程度を検査する実験において、０．５ｃ＊および
２ｃ＊の会合性ポリマーの濃度が適しているとすることができる。当業者が理解されるよ
うに、同様の論拠は本明細書で説明される他の効果にも適用され得る。
【０１１６】
例示的な表化されたパラメーターのリストを以下に示す（表６；［参考文献７］、ｐ．
５３）。
【０１１７】
【表６】
2018135527.tif 000034
【０１１８】
加えて、当業者は、例えばポリマーの濃度の関数として非会合性型のポリマーを含めた
ホスト組成物のせん断粘度を測定することによって、実験的な測定によって鎖の長さとｃ
＊との間の関係も識別できる。
【０１１９】
特に、骨格の重なり濃度は様々な濃度の非会合性型のポリマーを含む溶液の従来のせん
断粘度測定から決定され得る。代案として、この濃度は、合成ポリマーの合成および精製
の一環としてしばしば特性化されるポリマーの最長距離部分の重量平均分子量を使用して
評価され得る。
【０１２０】
特に、ｃ＊は流動計を使用して様々な濃度の適切なホスト中の非会合性ポリマーの粘度
を測定することによって特定の温度で決定され得、ここで、ｃ＊において、粘度対ポリマ
ー濃度のプロットに線形性からの逸脱が観察される。線形回帰は、稀薄および濃厚の両方
の型からのデータに関して実行され、２つの線形適合の重複部分が重なり濃度ｃ＊を表す
（例えば、［参考文献７、８］および図３８を参照）。
【０１２１】
特に、いくつかの実施形態において、「所望の重なり濃度」を識別する方法は、必要と
された有益な効果のタイプを考えることである。例えば、ミスト制御という所望の効果に
ついて、重なり濃度にほぼ等しいポリマーの濃度が使用され得る。例えば、ミスト制御に
適した濃度範囲は０．５ｃ＊から２ｃ＊の間とすることができる。所望の効果が燃料効率
向上である実施形態において、本明細書で説明される非極性組成物中でｃ＊未満であり、
かつ、特に、０．１ｃ＊から０．５ｃ＊の間とし得るポリマー濃度が使用され得る。所望
の効果が抵抗低減および潤滑性向上である実施形態において、ポリマー濃度は約ｃ＊以下
の濃度とすることができ、かつ、特に０．０５ｃ＊からｃ＊の間とすることができる。所
望の効果が液体のゲルへの変換である実施形態において、ｃ＊を超える濃度が提供され得
、かつ、特に、２ｃ＊から１０ｃ＊の濃度が提供され得る。
【０１２２】
１組の１つまたは複数の化学的および／または物理的特性を制御するために選択される
ｃ＊に相対的な濃度で組成物中に含まれ得る１つまたは複数の特定の会合性ポリマーの選
択は、本明細書に説明されている会合性ポリマーの官能基、鎖構造、および、重量平均分
子量の特徴を考慮して実行できる。
【０１２３】
いくつかの実施形態において、会合性ポリマーの骨格の末端における本明細書で説明さ
れる官能基は、選択されたポリマー濃度の範囲で会合が確実に起きるように選択され得る
。官能基の選択と併せて、その基の導入に適切となるように合成化学を選択される。
【０１２４】
当業者は、官能基の選択に影響を及ぼすホストの特性が、例えばホストの誘電率および
ホストがプロトン性核種または孤立電子対を提供する核種を含んでいるか否かを含むこと
を理解されよう。非極性液体は炭素および水素などの主に同じ電気陰性度を持つ原子で作
られた分子（例えば、燃料および多くの潤滑剤の主成分である炭化水素）を一般に含む。
同じ電気陰性度を持つ原子間の結合は部分電荷を欠き、分子を非極性にする。この極性に
ついて定量化する一般的な方法は誘電率である。当業者は、ホスト液体中の成分の別の特
性が、その成分が水素結合に関与し得るＯ−ＨまたはＮ−Ｈの結合を有するか否かである
ことも理解されよう。当業者は、これらをプロトン性分子として認識されよう。開示した
範囲内の誘電率でホスト液体中に存在する可能性のあるプロトン性核種の例は、例えば、
かなりの炭化水素含有量を持つ第二級アミン（例えば、誘電率が２．７のジイソブチルア
ミン、誘電率が２．９のジプロピルアミン、誘電率が４．４のメチルベンジルアミン）、
かなりの炭化水素含有量を持つカルボン酸（例えば、誘電率が２．３のパルミチン酸、誘
電率が２．６のリノール酸、誘電率が２．５のオレイン酸）、および、かなりの炭化水素
含有量を持つアルコール（例えば、誘電率が３．８のヘキサデカノール）を含む。加えて
、当業者は、他のプロトン性核種（例えば、アニリンおよびフェノールなどの純粋状態に
おいて５を超える誘電率を有し得るプロトン性核種）が５未満の誘電率を有するホスト液
体中の少数派の核種として存在できることも理解されよう。
【０１２５】
当業者は、ホスト液体中の成分の関連する別の特性が、水素結合に関与し得る孤立電子
対を付与されるか否かであることを理解されよう。開示した範囲内の誘電率でホスト液体
中に存在する可能性のある孤立対を持つ核種の例は、アルキルキノキサリン（例えば、誘
電率が２．３の２，３−ジメチルキノキサリン）、第三級アミン（例えば、誘電率が２．
４のトリエチルアミン）および非共役エステル（例えば、誘電率が３．６の吉草酸イソア
ミル）を含む。加えて、当業者は、（ピリジンおよびメチルエチルケトンなど、純粋状態
で５を超える誘電率を有する可能性のある）他の孤立対核種が５未満の誘電率を有するホ
スト液体中に少数派の核種として存在できることも理解されよう。加えて、当業者は、ホ
スト液体を配合する際に添加物として使用される各成分も存在できることを理解されよう
。例えば、金属キレート剤（例えば、Ｎ，Ｎ−ジサリチリデン−１，２−プロパンジアミ
ン）は、燃料であるホスト液体中に存在できる。当業者は、これらの構成要素の存在が、
本明細書で説明されるようにプロトン性核種または孤立電子対を提供する核種の存在に応
じて官能基の選択に影響を及ぼすことを理解されよう。
【０１２６】
当業者は、プロトン性核種の存在がある状況では水素結合がもたらすＦＧ会合を妨害し
得ることも理解されよう。当業者は、この妨害を克服する１つの方法が鎖の末端での水素
結合部分の数を増やすことであることを理解されよう。当業者は、この妨害を克服する別
の方法がホスト中のプロトン性核種の濃度の低減であることも理解されよう。当業者は、
これらの２つの手法が一緒に使用され得ることを認識されよう。加えて、当業者は、他の
全ての要因が同等であれば、ホストの誘電率を高めることが相互作用（例えば、従来の水
素結合、電荷補助水素結合、電荷移動相互作用、金属−配位子相互作用）を弱めることも
認識されよう。例えば、誘電率を２．４（トルエン）から４．８（クロロホルム）に高め
ることはハミルトンレセプターとシアヌル酸の会合定数を１桁分だけ低減する。従って、
誘電率が２．５を越える場合に、より強固な会合（例えば、電荷補助水素結合または金属
−配位子間相互作用）をもたらすＦＧが有益であると期待される。当業者は、強固な会合
をもたらすＦＧの選択が、鎖の末端での会合性基の数を増やすこと、および、大きな誘電
率を有する各ホスト成分の濃度を低減することと一緒に使用され得ることを理解されよう
。
【０１２７】
特に、いくつかの実施形態において、重なり濃度ｃ＊に相対的な会合性ポリマーの濃度
の値は鎖とホストの対の選択によって支配され得、ＦＧの特定の選択肢には鈍感となり得
る。当業者は、重なり濃度が鎖とホストの特定の対に特有の形で温度とともに変化し得る
ことを理解されよう。例えば、ポリマー骨格およびホストの選択は溶媒の品質を支配し、
特定の溶媒品質について、重合の程度は、一旦鎖とホストの対が選択されたなら、ｃ＊を
調整するように選択する。これに関連して、より高い程度の重合を選択することは、当業
者が理解されるように、より大きなＲｇを、その結果、より小さなｃ＊をもたらす。
【０１２８】
本明細書で説明されるいくつかの実施形態において、ノード間の鎖の構造（例えば、ポ
リオレフィン、ポリジエン、または、本開示を読むと当業者には識別可能な他の構造であ
る鎖）はこの構造がホストと好ましく相互作用するように選択され得、骨格の状態は充満
している自身の体積に対して増減する良好な溶媒（例えば、ポリマーと溶媒の相互作用が
ポリマーとポリマーの相互作用よりも熱力学的に好ましい溶媒、例えば［参考文献５］を
参照）を使用して推定され得る。対象のモル質量範囲のほとんどに関して、鎖の理想的な
近似（例えば、ランダムウォークとしての、かつ、モノマー間のいずれの種類の相互作用
も無視したポリマー鎖の近似、例えば［参考文献７］を参照）も役立ち得る。これは、ト
ルエンなどの良好な溶媒、および、シクロヘキサンなどのシータ溶媒（例えば、ポリマー
と溶媒の相互作用がポリマーとポリマーの相互作用とほぼ同等に熱力学的に好ましい溶媒
、例えば［参考文献５］を参照）のポリスチレンの場合について図１６に示すように、良
好な溶媒の鎖の寸法の、通常は２以内の係数であるＲｇに対するより弱い制約をもたらす
。特に、環動半径の値はポリマー分子が互いに重なり始める濃度の推定に使用され得、重
なり濃度ｃ＊はＲｇ^３当たりほぼ１つのポリマー分子をもたらす値に対応する。
【０１２９】
結果として得られる組成物の実用例に関するさらなる要因（例えば、パイプラインを介
した分配、特定の期間にわたる保存、および、当業者には識別可能な別の要因）も、特定
の会合性ポリマーまたはそれらの組合せの選択、ならびに／または、１つまたは複数の化
学的および／または物理的特性の制御に関連する範囲内のｃ＊に相対的なホスト組成物中
の関連する濃度の選択において考慮に入れ得るものである。
【０１３０】
低濃度のポリマーが所望されている実施形態において、ｃ＊に相対的な会合性ポリマー
の濃度の低減は、重合度の高いポリマーを選択することによって得られる。それらの実施
形態のいくつかにおいて、ポリマーの重合度は必要な取扱いの間にポリマーが劣化しない
ほどに十分低い。例えば、非極性組成物が燃料または他の液体であり、この液体が分配シ
ステムを介して移送を意図されている実施形態において、ポンプおよびフィルターを通過
の際のポリマーの劣化の最小化、および／または、輸送用パイプラインまたはホース内の
乱流中での劣化の最小化が望ましいとし得る。これに関連して、ポリマーが直鎖を含む例
示的な実施形態において、重量平均モル質量を１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ未満に維持
することはせん断劣化に関して適切な安定性をもたらす。ポリマーが側鎖の少ない分子を
含み、個々に１０，０００ｇ／ｍｏｌを超えるノード−鎖−ノードセグメントを有する例
示的な実施形態において、分子の最長距離部分はせん断劣化の閾値より短く維持され得る
（代表的に、１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ未満）。
【０１３１】
液体のゲルへの変換が所望されている実施形態において、５未満の誘電率を有し、１０
０，０００ｇ／ｍｏｌから１，０００，０００ｇ／ｍｏｌの間の重量平均モル質量を有す
るポリマーを含む溶液またはゲルは、０．１ｃ＊から１０ｃ＊の間の濃度でこのポリマー
を含み得る。特定の濃度はポリマーの測定された長さおよび骨格の組成に基づいて決定さ
れ得、ポリマー分子は、同じモル質量および骨格構造の非会合性ポリマーに相対的に異常
に上昇したせん断粘度、または、同じモル質量および骨格構造の非会合性ポリマーよりも
はるかに大きな構造を示す光散乱によって証明されているように、互いと明らかに会合す
る。後者の測定は、例えば、組成物からポリマーを除去し、光散乱を備えたＧＰＣによっ
て決定された重量平均モル質量に基づくｃ＊の濃度における組成物の誘電率に近い（±２
０％）誘電率を有する溶媒中でポリマーを再構築することによって実施され得る。
【０１３２】
組成物がガソリン、ディーゼル燃料、ケロシン、および、ジェット燃料などの液体燃料
を含む実施形態において、この組成物は、バルクポリマーとして３未満の誘電率を有する
骨格を有する１００，０００ｇ／ｍｏｌから１，０００，０００ｇ／ｍｏｌの間のモル質
量を持つポリマーを含み得、かつ、ポリマーの測定された重量平均モル質量および骨格組
成に基づいて０．１ｃ＊から１０ｃ＊の間の濃度で組成物中に存在する。ポリマー分子は
同じモル質量および骨格構造の非会合性ポリマーに相対的に高いせん断粘度、または、同
じモル質量および骨格構造の非会合性ポリマーよりもはるかに大きな構造を示す光散乱に
よって証明されているように、互いと明らかに会合する。後者の測定は、例えば、組成物
からポリマーを除去し、光散乱を備えたＧＰＣによって決定した重量平均モル質量に基づ
くｃ＊の濃度におけるトルエン中でポリマーを再構築することによって実施され得る。本
開示のいくつかの実施例において、トルエンを参照ホストとして示される。なぜなら、ト
ルエンが様々な燃料のうちの高い方の範囲に入る約２．２の誘電率を有し、従って、会合
の控え目な見立てをもたらすからである。すなわち、トルエン中で分子間会合を形成する
ポリマーは、中でも、ガソリン、ディーゼル、ケロシン、および、ジェット燃料中で分子
間会合を形成する。
【０１３３】
いくつかの実施形態において、燃料効率を改善するためのポリマーは、燃料ポンプを介
した燃料の恐らく１０回を超える通過の後、１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ未満の重量平
均分子量を持って１００００ｐｐｍ以下において有効とすることができる。いくつかの実
施形態において、会合性ポリマーは、−３０℃でも少なくとも２週間または数カ月間さえ
にわたって均一に溶解したままで存続することができる。
【０１３４】
いくつかの実施形態において、重量平均分子量が４００，０００ｇ／ｍｏｌの鎖を使用
すると、本明細書で説明される会合性ポリマーを含む非極性組成物の小滴の挙動は、同じ
０．３％の濃度で比較して、大きな分子量のポリマーを使用してミスト制御効果を達成す
るために一般的に使用される標準的な材料である４，２００，０００ｇ／ｍｏｌ（重量平
均）のポリイソブチレンと一致することが予想される。
【０１３５】
いくつかの実施形態において、特定の実用例についてポリマー濃度が低く維持されるこ
とが所望された場合、この維持は、会合性基間のポリマー鎖の長さを増すことによって達
成され得る。この理由は、濃度がその重なり濃度をはるかに下回る時に、ポリマーが孤立
クラスターにおいてコンパクトなコンフォメーションを取る傾向にあることであり、会合
性基間のポリマーの長さを増すことが重なり濃度を低減し、それによって、低いポリマー
の濃度での所望の特性の達成を可能にするからである。
【０１３６】
いくつかの実施形態において、特定の実用例についてポリマーの添加物がポンプおよび
パイプの乱流を介した通過を乗り切ることを所望された場合、これは、ポリマーの長さを
激しい流れにおいて鎖の開裂が起きる閾値より短く維持することによって達成され得る。
いくつかのポリマーについて、文献は、超えると鎖の開裂が起きる鎖の長さの値を提示し
ている（例えば、ポリイソブチレン）。ポリマー骨格構造の任意の選択肢について、ポン
プまたはパイプの乱流を通過する際に、超えると鎖の開裂が起きる閾値長さ（または、等
価に、重合度もしくはモル質量）は当業者が理解する通りに決定され得る。
【０１３７】
いくつかの実施形態において、低いポリマー濃度において有益な効果をもたらす添加物
を作成する目的で、ＦＧとノードとの間での１００，０００ｇ／ｍｏｌから５００，００
０ｇ／ｍｏｌの間のモル質量を持つ鎖セグメントの使用を所望され得る。構造のこの範囲
は所望の特性をもたらすために低い濃度で会合できる。例えば、燃料において、結果とし
て得られるポリマーは、衝突後の火災のリスクを低減するためにミスト生成を阻止でき、
燃料効率の上昇および／または排出物の削減のために噴霧化を制御でき、現行のパイプラ
インを介してポンプ費用を低減し、スループットを改善する抵抗低減をもたらすことがで
き、ならびに、潤滑性を改善できる。特に、本開示のポリマーはほとんど劣化せずに長期
の激しいせん断を乗り切ることが可能であり、ポリマーは燃料の濾過を妨害せず、ポリマ
ーは燃料の脱水を妨害しない。
【０１３８】
上記の示唆および本開示に示すさらなる示唆によれば、いくつかの実施形態において、
当業者は、ホストの誘電率に基づいて、対象のホスト（例えば、特定の潤滑油）が会合性
ポリマーの実用例に適しているか否かを識別でき、当業者は結果として得られたポリマー
の誘電率または溶解パラメーターの知識を使用して適したモノマー構造を識別でき、従っ
て、所望のｃ＊を達成するために（例えば、特定の重量平均分子量のポリマー骨格を合成
することによって）重合の程度を選択できる。
【０１３９】
本明細書で説明されるいくつかの実施形態において、可能性のあるホストについて適切
性が一旦決定されれば、かつ、モノマーおよび重合度が一旦選択されれば、示唆した会合
定数によって会合可能な官能基が選択され得る。特に、いくつかの実施形態において、ホ
ストが比較的低い誘電率（例えば、ε＜２）を有し、水素結合にほとんど、または、全く
関与しない場合、当業者が理解されるように多くの効果的な会合性基がある。従って、（
費用、イオン種に対する感度、燃焼生成物の性質、および、当業者には識別可能な他の検
討事項などの）選択を絞るために、二次的考察が適用され得る。例えば、いくつかの事例
において、ホストの誘電率が高くなると、有用な相互作用（水素結合、電荷移動、酸塩基
、および、当業者には識別可能な他の相互作用）の多くが漸進的に弱まる。従って、適切
な会合をもたらすために、官能基のクラスターが必要となることがある。その結果、２．
５を越える誘電率を有する溶媒に対しては、多くの会合性基（例は、それぞれが選択され
た会合性基の４個または８個のコピーを提示するＦＧについて示す）を含む樹枝状ＦＧが
使用され得る。
【０１４０】
例えば、抵抗低減（例えば、石油パイプラインまたは車両の燃料配管などの導管を介し
た非極性組成物の流れ抵抗）が制御を求めている特性である場合、当業者は流体の溶解パ
ラメーターを識別でき、その流体に実質的に可溶なポリマー骨格を（例えば、溶解パラメ
ーターを比較することによって、および／または、本明細書で説明されるフローリーハギ
ンス相互作用パラメーターを決定するために溶解パラメーターを使用することによって）
識別できる。ｃ＊未満のｃ＊に相対的な濃度で含まれることに適した会合性ポリマー骨格
のための特定のポリマーの選択は、例えば、当業者には識別可能なように、ポリマーの費
用または重合化学の容易さおよび／もしくは経費に基づいてさらに精緻化できる。
【０１４１】
特に、抵抗低減について、当業者は、２つの理由、費用を最小化するため、および、混
合物のせん断粘度の必要以上の上昇を回避するために、使用するポリマーの量を最小化す
ることが望ましいことを理解されよう。従って、会合性ポリマー骨格の（重量平均分子量
として表された）長さは、せん断劣化によって課された閾値の近辺のものとすることがで
き、これは、当業者が、ポリイソブチレン、ポリブタジエン、ポリオレフィン、および、
当業者には識別可能な他のものなどの炭化水素ポリマーについて約５００，０００ｇ／ｍ
ｏｌの範囲にあると理解するものである。
【０１４２】
特に、当業者は、選択された鎖の長さがせん断劣化に抵抗することを、当業者に知られ
ている分析を実行することによって検証できる。例えば、本明細書に説明されている会合
性ポリマーを含む非極性組成物の粘度は、（例えば、非極性組成物のサンプルを再循環す
るための燃料ポンプを使用することによって）導管を介した再循環の前後に測定され、こ
の２つの時点の間で粘度に差があるか否かを決定することができる（例えば、粘度が再循
環後に下がっている場合、会合性ポリマーはせん断劣化を経たと考え得る）。
【０１４３】
別の例として、ミスト制御が制御を所望する非極性組成物の特性である場合、０．５ｃ
＊から２ｃ＊の間でｃ＊に相対的な濃度で含まれるための考えられるポリマーのうちでの
ポリマー骨格の選択は、（例えば、熱量測定法ＡＳＴＭ  Ｄ２４０−０９の使用によって
）当業者には識別可能な通り、ミスト制御が所望されている非極性組成物の熱量値に対し
ては無視できる効果しか及ぼさない会合性ポリマーという付加的要因を伴って、本明細書
で説明される通りの非極性組成物中での溶解度（例えば、溶解パラメーターおよび／また
はフローリーハギンス相互作用パラメーター）に基づき得る。会合性ポリマー骨格の末端
における本明細書で説明される官能基は、ヘテロ原子の含有量が燃焼に影響しないほどに
低くなるように、会合が所望の濃度で起きることを確実にするように選択され得る。例え
ば、会合は、当業者には識別可能な滴定技術を使用して測定され得る（例えば、［参考文
献９］を参照）。滴定法を使用して、当業者は、（ヘテロ原子を含む特定の数の末端基を
持つ）特定の会合性ポリマーが会合する濃度を識別可能であり、この濃度がｃ＊の検討事
項（例えば、ミスト制御などの特定の特性を制御するためのｃ＊に相対的な会合性ポリマ
ーの特定の濃度）に基づいて適している場合、当業者はＡＳＴＭ  Ｄ２４０−０９を使用
して熱量値を測定できる。この濃度が適していない場合、末端基の数は、これに従って（
例えば、特定の濃度で会合を増やすために数を増やすことによって、または、会合を減ら
すために数を減らすことによって）変更され得、滴定は再実施され得、かつ、熱量値は再
測定され得る。
【０１４４】
様々な実施形態において、本明細書で説明される会合性ポリマーは、骨格ポリマーが用
意され、適したＦＧで官能化される方法で生成され得る。
【０１４５】
骨格が、式
【０１４６】
【化２１】
2018135527.tif 000035
の構造単位を有し、
式中、鎖は非極性組成物に実質的に可溶な非極性ポリマーであり、このポリマーは式
Ｒ１−［Ａ］ｎＲ２
を有し、
式中、
Ａは有機部分であり、
Ｒ１およびＲ２は、任意の炭素系または有機の基から独立に選択され、かつ、
ｎは整数≧１であり、ならびに、
ノードは少なくとも１つの第１の鎖のＲ１およびＲ２のうちの１つを少なくとも１つの
第２の鎖のＲ１およびＲ２のうちの１つと共有結合する化学部分であり、
ポリマーの異なる構造単位の鎖およびノードは同じまたは異なるものとし得、ポリマー
は２つ以上の末端Ｒ１およびＲ２の基を提示する、いくつかの実施形態において、この方
法は、式
【０１４７】
【化２２】
2018135527.tif 000036
の構造単位を有するポリマーを用意するステップと、本明細書で説明される官能基ＦＧを
ポリマーの末端Ｒ１および／またはＲ２の基に付着させるステップと、を含み得る。
【０１４８】
いくつかの実施形態において、会合性ポリマーは、「Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｈａｎｄｂｏｏ
ｋ」，  ４ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ；  Ｂｒａｎｄｒｕｐ，Ｊ；Ｉｍｍｅｒｇｕｔ，Ｅｄｍ
ｕｎｄ  Ｈ．；  Ｇｒｕｌｋｅ，  Ｅｒｉｃ  Ａ；  Ａｂｅ，  Ａｋｉｈｉｒｏ；  Ｂｌ
ｏｃｈ，  Ｄａｎｉｅｌ  Ｒ．（ｅｄｓ．），  Ｊ．  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ（
Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）１９９９）に記載のものなどの適したモノマーの重合の方法を介して
ポリマー鎖を形成するステップによって用意され得、これによって、所望のアーキテクチ
ャ（直鎖、分岐、星形、および、当業者に識別可能な他のアーキテクチャ）を作成し、官
能化に従順な化学基で個々のポリマー鎖を実質的に成端する。末端基は、ＦＧによって既
に官能化され得、または、（例えば、脱保護、または、ＦＧの共有結合に適した官能基に
よって）ＦＧに変換された前駆体によって形成され得る。このプレポリマーは所望のＦＧ
を含む分子と反応させることができ、これによって、ＦＧは、官能基相互変換と一般に記
述される化学変換を介してポリマー鎖に導入する。従って、いくつかの実施形態において
、モノマーの反応が、第２のステップで導入される所望のＦＧ（複数可）を実質的に含ま
ないポリマーを第１のステップの後にもたらす２−ステップ工程で所望のポリマー組成が
達成され得る。例えば、プレポリマーは、ハロゲン化物、トリフラート、または、トシレ
ートなどの「脱離基」として当技術分野で知られている官能基、および、求核置換反応を
介してポリマー鎖に導入した所望のＦＧ（複数可）を使用して実質的に成端するように合
成されてよい。
【０１４９】
いくつかの実施形態において、適したモノマーはジエン、オレフィン、スチレン、アク
リロニトリル、メタクリル酸メチル、酢酸ビニル、ジクロロジメチルシラン、テトラフル
オロエチレン、酸、エステル、アミド、アミン、グリシジルエーテル、イソシアネート、
および、これらの混合物を含む。
【０１５０】
本明細書で説明される会合性ポリマーは当業者に知られている方法によって合成され得
る。例えば、骨格は、開環メタセシス重合（ＲＯＭＰ）化学によって合成可能であり、適
切な連鎖移動剤を使用して骨格の各端部において官能化が可能である（例えば、本明細書
の実施例の部分および［参考文献１０］を参照）。加えて、いくつかのタイプの骨格（例
えば、ブロック、星形、分岐、および、他のアーキテクチャ）を合成し、多くの異なるタ
イプの官能基をポリマー鎖の末端（または、所望であれば、別の場所）に導入するために
、アニオン性重合、原子移動ラジカル重合（ＡＴＲＰ）、可逆的付加開裂連鎖移動重合（
ＲＡＦＴ）、および、（メタシセス技術の代案としての概要を含めて）当業者に識別可能
な他の重合技術が使用可能である（例えば、［参考文献１１、１２］を参照）。
【０１５１】
特定の実施形態において、本開示による会合性ポリマーは、所望のアーキテクチャが生
成されるようにポリマー鎖を形成するステップによって用意され得、個々のポリマー鎖は
、そのまま所望のＦＧによって実質的に成端する。従って、いくつかの実施形態において
、所望のポリマー組成は単一ステップ工程で達成され得、モノマーの反応は所望のＦＧ（
複数可）を含むポリマーを提供する。さらに他の実施形態において、所望のＦＧはこのＦ
Ｇの究極の官能性が化学的置換によって隠される（例えば、ＦＧが１つまたは複数の「保
護基」を特徴付ける）ような形でポリマー鎖に導入され得、ＦＧの所望の官能性は、例え
ば、その後のステップでの化学変換を介したこの「保護基」の除去を介して可能とされ得
る。しかし、いくつかの実施形態において、所望のポリマー組成は、それでも単一ステッ
プ工程で達成可能であり、合成されたままのポリマーは、保護された形の所望のＦＧ（複
数可）を含む。それらの実施形態のいくつかにおいて、適したモノマーは環状オレフィン
および非環状α，ω−ジエンを含む。
【０１５２】
本明細書で説明されるいくつかの実施形態による重合の適した方法は、反応性オレフィ
ンの官能性（例えば、シス−二重結合）について適切に配置されたＦＧを代表的に含む適
した連鎖移動剤（ＣＴＡ）の存在下での開環メタセシス重合（ＲＯＭＰ）および非環状ジ
エンメタセシス重合（ＡＤＭＥＴ）を含む。ＦＧ（複数可）はこのＣＴＡ内で究極の官能
形態を取ることができ、または、究極の官能形態の表出が化学変換を介したこの「保護基
」の除去を介して達成される可能性があるように「保護された」形態となり得る。
【０１５３】
本明細書で説明されるいくつかの実施形態による適した「保護基」は、「Ｇｒｅｅｎｅ
’ｓ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉ
ｓ，  ４ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ」；  Ｗｕｔｓ  Ｐ．Ｇ．Ｍ．  ａｎｄ  Ｇｒｅｅｎ，  
Ｔ．Ｗ．，Ｊ．Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ（Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ），２００６に記載の
ものを含む。
【０１５４】
例えば、ポリマー骨格が（例えば、反復する＝ＣＨＣＨ２ＣＨ２ＣＨ＝ＣＨＣＨ２ＣＨ
２ＣＨ＝単位の骨格を合成するためのシクロオクタジエンを使用して）ＲＯＭＰ重合によ
って生成されたいくつかの実施形態において、ポリマー骨格の各末端は、例えばカルボン
酸官能基が組み込まれた実施例１から３に示すように、対応する官能基となることが可能
である官能基を提供するためにさらに変換され得る骨格の官能化された末端を提供するた
めに、適切な連鎖移動剤を使用して官能化され得る。本開示を読むと、当業者は、ポリ（
酢酸ビニル）などの他の骨格を合成するために類似した反応（例えば［参考文献１３］に
示すようなＲＡＦＴ重合、または、例えば［参考文献１４］に示すようなＦＧ基を含む遊
離基開始剤を使用した酢酸ビニルの遊離基重合）が実行可され得ることを理解されよう。
【０１５５】
特に、実施例３に例示するように、連鎖移動剤はクロロ基で置換された部分を付着させ
るために使用され得、この部分は（例えば、当業者に識別可能な方法によってトリメチル
シリル（ＴＭＳ）アジドを使用して）続いてアジド基で置き換えられ得る。付着されたア
ルキン基を含む部分は、続いて、ＦＧを骨格に付着させるために、この部分を付着させる
ためのアジド−アルキンユスゲン環化付加（例えば、クリック反応）などの反応を介して
アジド基と反応され得る（例えば、実施例３を参照）。
【０１５６】
さらなる実施形態において、本開示による会合性ポリマーは、適したＣＴＡの存在下で
ポリ（ブタジエン）などの高分子量（Ｍｗ＞５，０００，０００ｇ／ｍｏｌ）ポリ（ジエ
ン）に適用されたメタセシス、および、製品のテレケリックポリマーに対して所望の分子
量を提供するために選択したジエン：ＣＴＡ比でのＦＧによって実質的に成端された短い
ポリ（ジエン）をもたらすためのメタセシス触媒によって提供され得る。これらの特定の
実施形態の特定の方法において、開始用高分子量ポリ（ジエン）は直鎖とすることができ
、ポリマー骨格において実質的に１，２−ビニル基がないものとすることができる。
【０１５７】
本開示のポリマーを生成するための例示的な方法において、ポリマーは連続工程でＲＯ
ＭＰによって生成され得る。これらの特定の実施形態の特定の方法において、連続工程は
一連の反応を使用できる（図１０）。液体燃料として使用される組成に関して、本明細書
で説明される会合性ポリマーの連続生産は、石油化学精製施設の近くまたは内部で実行さ
れ得、連続して製品に導入され得る。
【０１５８】
本開示のポリマーを生成するための例示的な方法において、ポリマーは、重量平均分子
量が１００，０００から１，０００，０００ｇ／ｍｏｌの所望の末端官能性テレケリック
ポリマーを得るための開環メタセシス重合（ＲＯＭＰ）によって生成され得る。
【０１５９】
本開示のポリマーを生成するための例示的な方法において、ポリマーは、分子量１００
，０００から１，０００，０００ｇ／ｍｏｌの官能性テレケリック体を生成するための関
連する重合および／または官能化の方法によって生成され得る。
【０１６０】
様々な実施形態において、本明細書で説明される会合性ポリマーは、本明細書で説明さ
れる非極性組成物の物理的および／または化学的特性を制御するための方法およびシステ
ムにおいて使用され得る。
【０１６１】
特に、本明細書で説明される会合性ポリマーがせん断劣化（例えば、ポンプを通過する
際の、パイプライン、チューブ、または、ホース内の長期の乱流の間の、フィルターを通
過する間の鎖の開裂）に抵抗性を持っているいくつかの実施形態において、本開示の会合
性ポリマーは、非極性ホスト組成物の準備の早いステップで導入され得る。多くの実用例
において、ホスト組成物はそれ自身が混合物とすることができる。
【０１６２】
特に、本明細書で説明される会合性ポリマーを含む改質非極性組成物が、担体液体、顔
料、安定化剤、および、他の成分を含み得るインクまたは塗料の生産に関して提供される
例示的な実施形態において、担体流体の中央貯蔵所が様々な色または等級のインクまたは
塗料のための生産ラインに供給できる可能性を伴って、会合性ポリマーは残りの成分の導
入に先立って担体液体に添加され得る。これらの実施形態のいくつかにおいて、ポリマー
の有効性はポンプ送液、濾過、混合、および、他の工程ステップの後でも保持され得る。
【０１６３】
同様に、本明細書で説明される会合性ポリマーを含む改質非極性組成物が潤滑剤の実用
例に関連して提供される例示的な実施形態において、本明細書で説明される会合性ポリマ
ーは基油に導入され得、この基油はその後に様々な添加物一式と組み合わされる。ｃ＊ま
での濃度において、会合性ポリマーには、濾過、脱水、ポンプ送液、および、混合の各操
作を含むがこれらに限らない諸工程を乗り切り、かつ、それらを妨害しないことが期待さ
れている。
【０１６４】
本明細書で説明される会合性ポリマーを含む改質非極性組成物が燃料の実用例（例えば
、抵抗低減剤としての使用、燃料効率の改善剤、排出物削減剤、または、ミスト制御剤）
に関して提供される例示的な実施形態において、分配システムに沿った任意の場所におい
て本明細書で説明される会合性ポリマーを導入する能力は、例えば、精製施設での、貯蔵
タンクの搬入ラインでの、タンカー船、鉄道タンク車、タンクローリのタンクの搬入ライ
ンでの、空港または軍事補給廠などの主要な使用場所への搬入ラインでの、もしくは、貯
蔵タンクから車両への転送ラインでの、または、燃料補給時の車両のタンクに追加する溶
液としての導入を可能にする。
【０１６５】
本明細書で説明される会合性ポリマーを含む改質非極性組成物が非常に長いパイプライ
ンを介した石油化学製品（特に、原油）の輸送において抵抗低減剤に関して提供される例
示的な実施形態において、本ポリマーはポンプを通過する際のせん断劣化に抵抗し、従っ
て、必要な注入ステーションが少なくなる。いくつかの事例において、パイプラインへの
搬入に先立つ単一の位置での会合性ポリマーの導入はパイプラインの全長を通じた抵抗低
減をもたらす。
【０１６６】
本明細書で説明されるいくつかの実施形態において、会合性ポリマーは界面剤ではなく
、そのため、このポリマーは（燃料の取扱いを含むがこれに限らない）脱水操作ならびに
（塗料およびインクの生産を含むがこれに限らない）脱泡操作に先立って添加可能であり
、ｃ＊までの濃度において、会合性ポリマーはこれらの不可欠な処理ステップを妨害せず
、処理ステップは会合性ポリマーに最小の影響しか及ぼさない。
【０１６７】
いくつかの実施形態において、本明細書で説明される会合性ポリマーは以下の特徴の１
つまたは複数を持つ燃料用添加物として使用され得る、ｉ）低濃度でも有効（許容可能な
粘度）、ｉｉ）精製施設で導入、ｉｉｉ）意図しない劣化にも抵抗、ｉｖ）広い温度範囲
（−５０℃から５０℃）で可溶、ｖ）脱水および濾過を許容、ｖｉ）エンジンの燃焼室内
での最適化を可能にする、ｖｉｉ）きれいな燃焼、および、ｖｉｉｉ）手頃な価格。
【０１６８】
本明細書で開示されたように、本明細書で説明された会合性ポリマーおよび非極性組成
物は、本明細書で説明された方法のいずれも含めて、本明細書で説明された物理的および
／または化学的特性を制御するためのシステムの一部として提供され得る。システムはキ
ットオブパーツの形で提供され得る。
【０１６９】
キットオブパーツにおいて、この方法を実行するためのポリマー（例えば、骨格ポリマ
ー、会合性ポリマー、または、それらの前駆体）、組成物、および、他の試薬が独立にキ
ットに含まれ得る。１つまたは複数のポリマー、前駆体、組成物、および、他の試薬は１
つまたは複数の組成物中に、単独で、または、当業者に識別可能な混合物で含まれ得る。
１つまたは複数のポリマー、前駆体、組成物、および、他の試薬のそれぞれは、単独で、
または、適した媒剤とともに組成物中に存在し得る。
【０１７０】
さらなる試薬は、本明細書で説明される任意の実施形態に従った反応（例えば、本明細
書で説明される１つまたは複数の会合性ポリマーの関連するホスト組成物との会合）の増
進に適した分子、および／もしくは、標準分子、ならびに／または、反応（例えば、会合
性ポリマーのホストへの導入）を促進もしくは調節するための設備を含み得る。
【０１７１】
特に、キットの構成要素は、本明細書で説明される方法を実行するために、適した指示
および他の必要な試薬を備えて提供され得る。キットは別個の容器に入った各組成物を含
み得る。本明細書で説明される実施形態による反応（例えば、会合性ポリマーのホスト組
成物への導入）を行うための指示、例えば、紙、または、テープもしくはＣＤ−ＲＯＭな
どの電子的補助機器上の書面または音声での指示もキットに含まれ得る。使用する特定の
方法によっては、キットは包装された他の試薬および材料も含み得る。
【０１７２】
本開示のさらなる長所および特徴は、実験に関した部分のみを参照して例示の方法によ
って以下の詳細な開示から以下により明らかになろう。
【実施例】
【０１７３】
本明細書に記載の会合性ポリマー、材料、組成物、方法、およびシステムを以下の実施
例においてさらに例証するが、これは例証として提供され、限定することを意図していな
い。
【０１７４】
特に、以下の実施例は、例示的な会合性ポリマーならびに関連する方法およびシステム
を例証する。当業者は、本項に詳細に説明される特徴を本開示の実施形態に従ってさらな
る会合性ポリマー、組成物、方法、およびシステムに適合させるための、適用性および必
要な修正を理解することになる。
【実施例１】
【０１７５】
例示的な会合性ポリマーおよび構造
例示的な会合性ポリマーおよび関連する例示的な構造を図３〜６に示す。
【０１７６】
特に図３の例証において、末端基がポリマーの＜１ｗｔ％であり＜０．２ｗｔ％のヘテ
ロ原子を含有する、１，４−ポリブタジエンの直鎖ポリマー骨格を示す。燃料に添加する
と、このタイプのポリマーはクリーンに燃焼し、燃料のカロリー含量を維持する。
【０１７７】
図４の例証は、図３の骨格または当業者が理解するような他の骨格と共に使用できる例
示的な官能基を示す。図５および６の例証は、骨格および／または当業者が理解するよう
な他の骨格を使用して作ることができる、例示的な分岐構造（図５）および例示的なブロ
ックポリマー構造（図６）を示す。会合性ポリマーがホスト組成物に加えられると、ＦＧ
はそれらの性質に応じて物理的会合を形成する（例えば自己対自己（ｓｅｌｆ  ｔｏ  ｓ
ｅｌｆ）、ドナー−アクセプター、ペア的、または多座的）。図１および２の例証は、こ
のようにして形成される例示的なタイプの超分子構造を示す。
【実施例２】
【０１７８】
会合性ポリマーおよび関連する構造を作る方法
本明細書に記載の会合性ポリマーを作るのに適した例示的な反応および方法の概略図を
図７〜１０に示す。
【０１７９】
特に図７は、対応する非極性組成物が燃料である実施形態を具体的に参照して例証され
る、本明細書に記載の会合性ポリマーを用意するための例示的な方法の概略図を示す。
【０１８０】
図８および９は、例示的なＲＯＭＰ＋連鎖移動剤（ＣＴＡ）反応（図８）および例示的
な連鎖移動剤（図９）を示す。この例示的な反応は、いくつかの事例において会合性基の
数の正確な制御を可能にする。これは、本明細書に記載の特定の用途のために選択された
骨格および会合性基を有する、非極性組成物と相溶性がある会合性ポリマーを大スケール
で合成および精製するのに直接的であることを、当業者は認識するであろう（例えば、［
参考文献１０〜１２］を参照）。
【０１８１】
図１０はＣＴＡを使用して会合性ポリマーを合成する例示的な方法の概略図を示す。
【実施例３】
【０１８２】
ＲＯＭＰによる高分子量ｄｉ−ＴＥ  ＰＢの合成
６．７ｍｇの八官能性ｔｅｒｔ−ブチルエステルＣＴＡを５０ｍｌシュレンク管（磁気
撹拌棒が装入されている）へ投入する。その後管を隔膜で封止する。次いで５回の真空引
き／アルゴン充填によって内容物の酸素を除去する。０．５ｍｌの酸素除去したＤＣＭを
加えてＣＴＡを溶解させる。０．１３ｍｌのグラブスＩＩ触媒の１ｍｇ／ｍｌＤＣＭ溶液
を管へ注入し、次いで０．０３ｍｌの新たに真空蒸留した精製ＣＯＤ（≡５０当量、ＣＴ
Ａに対して）を直ちに注入する。
【０１８３】
混合物を４０℃で３３分間撹拌して、ＣＴＡをポリマー中に完全に取り込ませる。次い
で、さらに０．１３ｍｌの新たに調製したグラブスＩＩ触媒の１ｍｇ／ｍｌＤＣＭ溶液を
注入し、続いて１２ｍｌの酸素除去したＤＣＭ中の、５．６ｍｌの新たに真空蒸留した精
製ＣＯＤ（≡１０，０００当量）を注入する。混合物が磁気撹拌棒の動きを完全に止める
のに十分なほど高粘度になったら、３０ｍｌの酸素含有ＤＣＭを加えることにより反応を
停止させる。希釈した混合物を４００ｍｌのアセトン中で室温にて析出させる。得られる
ポリマーを回収し、真空内で室温にて一晩乾燥させる。ポリマーのＧＰＣの結果：Ｍｗ＝
４３０，０００ｇ／ｍｏｌ、ＰＤＩ＝１．４６。
【０１８４】
【化２３】
2018135527.tif 000037
【実施例４】
【０１８５】
酸末端基の脱保護
１ｇの上記のポリマーを５０ｍｌシュレンク管（磁気撹拌棒が装入されている）へ投入
し、５回の真空引き／アルゴン充填により脱ガスする。次いで３０ｍｌの酸素除去物を管
へシリンジで移す。混合物を室温で均質化する。完全に均質化されたらすぐに、１．２５
ｍｌの酸素除去したトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）を管へシリンジで移す。次いで混合物を
室温で一晩撹拌する。
【０１８６】
ＴＦＡ加水分解が完了したら、混合物を２０ｍｌのＤＣＭで希釈し、得られる溶液を４
００ｍｌのアセトン中で室温にて析出させる。ＴＨＦからアセトン中で２回再析出させる
ことにより、得られるポリマーをさらに精製する。
【０１８７】
【化２４】
2018135527.tif 000038
【実施例５】
【０１８８】
ＲＯＭＰによる高分子量ｄｉ−ＴＢ  ＰＢの合成
以下のステップに従い、ＲＯＭＰによる高分子量ｄｉ−ＴＢ  ＰＢの合成を行う：
【０１８９】
ステップ１：プレポリマー合成
５ｍｇの八官能性クロロＣＴＡを５０ｍｌシュレンク管（磁気撹拌棒が装入されている
）へ投入する。その後管を隔膜で封止する。次いで５回の真空引き／アルゴン充填によっ
て内容物の酸素を除去する。０．５ｍｌの酸素除去したＤＣＭを加えてＣＴＡを溶解させ
る。０．１３ｍｌのグラブスＩＩ触媒の１ｍｇ／ｍｌＤＣＭ溶液を管へ注入し、次いで０
．０３ｍｌの新たに真空蒸留した精製ＣＯＤ（≡５０当量、ＣＴＡに対して）を直ちに注
入する。混合物を４０℃で３３分間撹拌して、ＣＴＡをポリマー中に完全に取り込ませる
。次いで、さらに０．１３ｍｌの新たに調製したグラブスＩＩ触媒の１ｍｇ／ｍｌＤＣＭ
溶液を注入し、続いて１２ｍｌの酸素除去したＤＣＭ中の、５．６ｍｌの新たに真空蒸留
した精製ＣＯＤ（≡１０，０００当量）を注入する。混合物が磁気撹拌棒の動きを完全に
止めるのに十分なほど高粘度になったら、３０ｍｌの酸素含有ＤＣＭを加えることにより
反応を停止させる。次いで、希釈した混合物を４００ｍｌのアセトン中で室温にて析出さ
せる。得られるポリマーを回収し、真空内で室温にて一晩乾燥させる。ポリマーのＧＰＣ
の結果：Ｍｗ＝４３０，０００ｇ／ｍｏｌ、ＰＤＩ＝１．４６。
【０１９０】
【化２５】
2018135527.tif 000039
【０１９１】
ステップ２：プレポリマーの末端アジ化
１ｇの上記のクロロ末端プレポリマーを５０ｍｌシュレンク管に投入し、３０ｍｌの無
水ＴＨＦ中に溶解させる。完全に均質化したらすぐに、０．７３ｇのアジドトリメチルシ
ラン（≡１２００当量、ポリマーに対して）および１．５７ｇのテトラブチルアンモニウ
ムフロリド（≡１２００当量、ポリマーに対して）を管に加える。溶解した酸素による架
橋を防ぐために、２回の凍結−脱気−解凍（ｆｒｅｅｚｅ−ｐｕｍｐ−ｔｈａｗ）サイク
ルによって、得られる混合物を脱ガスする。次いで、混合物を６０℃で一晩撹拌する。混
合物を３００ｍｌのメタノール中で室温にて析出させる。ＴＨＦからアセトン中で２回再
析出させることにより、得られるポリマーをさらに精製する。得られるポリマーを真空内
で室温にて一晩乾燥させる。
【０１９２】
【化２６】
2018135527.tif 000040
【０１９３】
ステップ３：ポリマー鎖末端への第３級アミン基の付着
０．６８ｇの上記のアジド末端プレポリマーを５０ｍｌシュレンク管に投入し、２５ｍ
ｌの無水ＴＨＦ中に溶解させる。完全に均質化したらすぐに、０．２３ｇの３−ジメチル
アミノ−１−プロピン（≡１２００当量、ポリマーに対して）を、０．０２ｇのＮ，Ｎ，
Ｎ’，Ｎ’，Ｎ”−ペンタメチルジエチレントリアミン（ＰＭＤＥＴＡ、≡５０当量、ポ
リマーに対して）と共に管に加える。次いで２回の凍結−脱気−解凍サイクルによって、
混合物の酸素を除去する。その後これを再度凍結および脱気し、次いでアルゴン流の保護
下で０．０１６ｇの臭化銅（Ｉ）（≡５０当量、ポリマーに対して）を管に加え、このと
き混合物はまだ凍結している。混合物を解凍し管にアルゴンを充填した後、銅（Ｉ）触媒
を均質化するために混合物を室温で２０分間撹拌する。混合物を５０℃で一晩撹拌する。
銅をアミン末端基から除去するために、２ｍｌのメタノールを混合物へゆっくりと注入す
る。混合物を３００ｍｌのメタノール中で室温にて析出させる。ＴＨＦからメタノール中
で２回再析出させることにより、得られるポリマーをさらに精製する。その後これを真空
内で室温にて一晩乾燥させる。
【０１９４】
【化２７】
2018135527.tif 000041
【実施例６】
【０１９５】
例示的な会合性ポリマーにおける自己会合の効果
本明細書に記載の例示的な会合性ポリマーにおける自己会合の効果の裏付けを図１１お
よび図１２で例証する。実施例５の例示的な会合性ポリマーにおいて、図１１で例証され
る、４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＥ  ＰＢおよびその加水分解反応（ＴＨＦ中）から得られるポリ
マーのＧＰＣトレースの重ね合わせにおいて証明されるように、末端酸基を回収する上記
の方法はポリブタジエン骨格を架橋させない。
【０１９６】
図１１の例証において、高分子量種の集団がわずかに増加しているのは、鎖末端の酸ク
ラスターの弱い自己会合によるものである。見かけのＭｗはＴＦＡ加水分解後に２０％増
加する。
【０１９７】
図１２の例証によりさらなる裏付けが示される。特に、図１２はそれぞれ４３０Ｋ  ｄ
ｉ−ＴＥ  ＰＢおよび４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  ＰＢの１ｗｔ％  Ｊｅｔ−Ａ溶液のレオロ
ジーデータを示す。４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  ＰＢの１ｗｔ％  Ｊｅｔ−Ａ溶液の粘度は、
エステルプレポリマーの粘度よりも大幅に高い。ＧＰＣの結果はｔｅｒｔ−ブチル基を除
去する間の骨格の架橋の程度が無視できることを示すので、酸クラスターの自己会合が粘
度の増加を説明すると言うことが妥当である。
【実施例７】
【０１９８】
例示的な会合性ポリマーにおける末端間ドナーアクセプター会合の効果
末端間ドナー／アクセプター会合の効果の裏付けを図１３および図１４に示す。特に図
１３は、４３０ＫオクタクロロＰＢおよび対応するオクタ第３級アミンＰＢのＧＰＣトレ
ースの重ね合わせを示す。
【０１９９】
図１３の例証において、ポリブタジエン骨格は２つの末端官能化反応の後に大部分は損
傷していない。
【０２００】
図１４は、４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＥ  ＰＢ、ｄｉ−ＴＡ  ＰＢ、ｄｉ−ＴＢ  ＰＢ、およ
び１：１ｗ／ｗ  ｄｉ−ＴＡ  ＰＢ／ｄｉ−ＴＢ  ＰＢ混合物の、１ｗｔ％  Ｊｅｔ−Ａ
溶液のレオロジーデータを示す。図１４の例証において、１：１混合物は他の溶液よりも
大幅に高い粘度を示す。２つのポリマー成分のいずれも架橋していないので、これは末端
間の酸／塩基相互作用が超分子種の形成を生じさせることを示唆している。
【実施例８】
【０２０１】
燃料組成物に対する例示的な会合性ポリマーの効果
実施例５に従って合成されたｄｉ−ＴＡ  ＰＢの効果をＪｅｔ  Ａ燃料中で試験した。
特に２６４，０００ｇ／ｍｏｌの骨格長さを有するｄｉ−ＴＡ  ＰＢ（２６４Ｋ  ｄｉ−
ＴＡ  ＰＢと表される）をｊｅｔ  Ａ燃料中に０．５％を含む組成物が図１５に示される
ように用意された。
【０２０２】
図１５の例証において、実施例５の例示的な会合性ｄｉ−ＴＡ  ＰＢが相分離を示さず
、溶液（非常に透明）中で−３０℃であっても数カ月間維持することができたことを示す
（図１５Ａを参照）。
【０２０３】
加えて、実施例５の会合性ｄｉ−ＴＡ  ＰＢを含む組成物中で、未処理のホストＪｅｔ
Ａと同程度に迅速かつ完全に脱水操作が行われたように見えた（図１５Ｂの左側バイア
ル対右側バイアルを参照）。
【実施例９】
【０２０４】
高速衝撃／可燃性試験
ケロセンのミスト制御に対する例示的なポリマーの効果を実証するため、一連の高速衝
撃／可燃性試験をカリフォルニア工科大学で行った。高速衝撃試験は、燃料が衝撃によっ
て霧化されて液滴となり得る状況をシミュレートするようにデザインされ、一方得られる
液滴の可燃性の指標を得るために、連続的に供給される点火源を使用する。以下の試料を
５０ｍｌアルミニウム缶に投入し、ステージ上に固定し、２００ｋｍ／ｈｒで動く５ｃｍ
×３ｃｍ鋼製シリンダーによって衝撃を与える（飛び散った試料の経路に沿って３つの連
続的に燃焼するプロパントーチを設置した）：Ｊｅｔ−Ａ、Ｂｏｓｃｈ  ６９１００イン
ラインタービン燃料ポンプによる１分間の再循環有りおよび無しの４．２Ｍポリイソブチ
レン（ＰＩＢ）の０．３５ｗｔ％  Ｊｅｔ−Ａ溶液、Ｂｏｓｃｈ  ６９１００インライン
タービン燃料ポンプによる１分間の再循環有りおよび無しの４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  ＰＢ
の０．３ｗｔ％のＪｅｔ−Ａ溶液。各試料の結果を以下に説明する：Ｊｅｔ−Ａ：相当量
の微細液滴が衝撃によって生じた。飛翔物の経路に沿って飛ぶ微細液滴は、５０ミリ秒以
内に燃焼するトーチによって点火され、次いで伝搬する火の玉となった。
【０２０５】
４．２Ｍ  ＰＩＢの０．３５ｗｔ％  Ｊｅｔ−Ａ溶液、せん断なし：衝撃によって大き
い液滴および糸状物が生じた。液体成分がトーチ上を通過した際に閃光が観察されたが、
それらは伝搬しなかった。
【０２０６】
４．２Ｍ  ＰＩＢの０．３５ｗｔ％  Ｊｅｔ−Ａ溶液、１分間のせん断あり：衝撃によ
って微細液滴が生じた。飛翔物の経路に沿って飛ぶ微細液滴は、５０ミリ秒以内に燃焼す
るトーチによって点火され、次いで伝搬する火の玉となった。
【０２０７】
４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  ＰＢの０．３ｗｔ％のＪｅｔ−Ａ溶液、せん断なし：衝撃によ
って液滴が生じた。液体成分がトーチ上を通過した際に閃光が観察されたが、それらは伝
搬しなかった。
【０２０８】
４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  ＰＢの０．３ｗｔ％のＪｅｔ−Ａ溶液、１分間のせん断あり：
衝撃によって液滴が生じた。液体成分がトーチ上を通過した際に閃光が観察されたが、そ
れらは伝搬しなかった。
【実施例１０】
【０２０９】
八官能性ＣＴＡの合成
本開示による例示的な八官能性ＣＴＡの反応スキームを図１８および図１９の例証に示
す。
【実施例１１】
【０２１０】
例示的なノード対鎖およびノード対ＦＧの相互作用
式（ＩＩＩ）の構造または二価もしくは多価架橋剤およびそれらの反応の生成物におけ
るＲ１またはＲ２などの、末端位置で有用である反応性基の例示的なペアは、本開示に従
って鎖とＦＧを共有結合させる、または鎖をノードへ結合させるもしくはＦＧをノードへ
付着させるのに使用でき、図２０および図２１の例証に示されている。
【実施例１２】
【０２１１】
ポリマー組成物の溶解性の決定
例示的なポリマー１，４−ポリブタジエン（ＰＢ）の非極性組成物中の溶解性を決定し
た。非極性組成物はケロセンであり、これは１分子当たり６〜１６個の炭素原子を含有す
る炭化水素の混合物であると考えることができ、オクタンのｖ０（１６０ｃｍ３／ｍｏｌ
）はケロセンの代表的な値として選択できる。
【０２１２】
したがって、１，４−ポリブタジエン（ＰＢ）を本発明の会合性ポリマーの骨格として
使用する場合、δ１の値は約８（ｃａｌ／ｃｍ３）０．５（例えば［参考文献１、１５］
を参照）である。ケロセンのδ２を評価するために、以下の関係（分散ハンセンパラメー
ター（ｄｉｓｐｅｒｓｉｖｅ  Ｈａｎｓｅｎ  ｐａｒａｍｅｔｅｒ））を使用できる：
δ＝９．５５ｎＤ−５．５５
式中、ｎＤはホストの屈折率であり、ｎＤはホストの誘電率（ε）の平方根によってうま
く近似できる。２０℃において得られるεｋｅｒｏｓｅｎｅは１．８であり、δ２は約９
．５５×（１．８）０．５−５．５５＝７．２６である。
【０２１３】
したがって、周囲温度における１，４−ポリブタジエン骨格を有する会合性ポリマーの
ケロセン中の相互作用パラメーターは以下のように見積もることができる：
【０２１４】
【数５】
2018135527.tif 000042
【０２１５】
０．４９というχの計算値は、１，４−ポリブタジエン骨格を有するＰＢ会合性ポリマ
ーがケロセンの非極性組成物中に実質的に可溶であると予測されることを示す。
【０２１６】
当業者は特定の非極性組成物に対して特定の溶解性パラメーターを使用して同じ計算を
適用することにより、上記の実施例に基づき、他の会合性ポリマー骨格が他の非極性組成
物中に実質に可溶性であるかどうかを決定することができる。
【実施例１３】
【０２１７】
抵抗低減試験
２つの酸基により末端化されたＭｗ  ６３０，０００ｇ／ｍｏｌの０．２グラムのテレ
ケリック１，４−ＰＢ（６３０Ｋ  ｄｉ−ＤＡ  ＰＢと表される）および２つの第３級ア
ミン基により末端化されたＭｗ  ５４０，０００ｇ／ｍｏｌの０．２グラムのテレケリッ
ク１，４−ＰＢ（５４０Ｋ  ｄｉ−ＤＢ  ＰＢと表される）を、室温で１６時間かけて３
９．６グラムのＪｅｔ−Ａに溶解させた。
【０２１８】
得られる１：１ｗ／ｗの６３０Ｋ  ｄｉ−ＤＡ  ＰＢ／５４０Ｋ  ｄｉ−ＤＢ  ＰＢの
１ｗｔ％  Ｊｅｔ−Ａ溶液を、３００ｐｐｍ（約０．１ｃ＊の非会合性骨格）の濃度まで
、１２９３グラムのＪｅｔ−Ａでさらに希釈した。出口がＴＹＧＯＮ（登録商標）管（内
径＝６．３４ｍｍ；長さ＝４０ｃｍ）に接続され入口出口がＴＹＧＯＮ（登録商標）管（
内径＝３．１７ｍｍ；長さ＝２．１４ｍ）に接続されたＢｏｓｃｈ  ６９１００インライ
ンタービン燃料ポンプを使用して、燃料試料をその貯留槽から収集槽へ２０秒かけて移送
した（図３９）。
【０２１９】
ポンプは試験前に約２００ｍＬの試料で呼び水をした。回収された燃料の量を決定する
ために、移送の前後で収集槽を秤量した。未改質のホストＪｅｔ−Ａについても同じ手順
を行った。未改質Ｊｅｔ−Ａの測定された質量流量は２４．１７ｇ／ｓであり、これは６
４５８のレイノルズ数に相当した。３００ｐｐｍの１：１ドナー／アクセプターポリマー
ペアを含むＪｅｔ−Ａ試料に関しては、測定された質量流量は２４．９２ｇ／ｓであった
。したがって、質量流量の３．２％の増加が得られ、６３０Ｋ  ｄｉ−ＤＡ  ＰＢおよび
５４０Ｋ  ｄｉ−ＤＢ  ＰＢの１：１（ｗ／ｗ）混合物が３００ｐｐｍでＪｅｔ−Ａ中に
存在すると、流量に対する乱流抵抗の効果を低下させることを示す。
【０２２０】
当業者は、抵抗低減の程度を決定するために上記の試験を他の会合性ポリマーに適用で
きることを認識することになる。
【実施例１４】
【０２２１】
溶液のレオロジー特性の検出
４３０，０００ｇ／ｍｏｌまでのＭｗを有し明確に定義されたｔｅｒｔ−ブチルエステ
ル末端デンドロンで各末端が封鎖されたテレケリック１，４−ＰＢ（図４１）を合成する
ための、実施例２〜５に提示される方法は、非会合性および会合性テレケリック１，４−
ＰＢ（図４２）の適合したペアの容易な入手を実現する。この実施例では、分子特性（例
えば、ポリマー分子量および鎖末端のカルボキシル基の数）と会合挙動、特に溶液中のレ
オロジー特性に対するその効果との関係を研究するのに、これらのモデルポリマーを使用
した。カルボキシル末端テレケリック１，４−ＰＢの自己会合挙動の本発明の研究は、図
２２で例証される補完的会合の比較研究の基礎を提供する。
【０２２２】
以下の材料および方法を使用した：溶媒の１−クロロドデカン（ＣＤＤ）およびテトラ
リン（ＴＬ）はそれぞれ９７％および９９％の純度で共にＡｌｄｒｉｃｈより入手した。
すべてのｔｅｒｔ−ブチルエステル末端テレケリック１，４−ＰＢおよびそれらの対応す
るカルボキシル末端テレケリック１，４−ＰＢは、本明細書に記載のように調製した。４
つの値のポリマー鎖末端の官能基の数Ｎ、および３つのポリマー骨格長さ（ＧＰＣ−ＬＳ
によるＭｗに関する）を、本発明の研究のために選択した：ほぼ一致した骨格長さ（公称
で２２０，０００ｇ／ｍｏｌ）を有する一連のポリマーをＮ＝１、２、４、および８で調
製し；Ｎ＝４を有する一連のポリマーを７６，０００、２３０，０００および４３０，０
００ｇ／ｍｏｌの３つの骨格長さで調製した（表３．１）。材料の命名を単純にするため
に、Ｎ＝１、２、４、および８のｔｅｒｔ−ブチルエステル基を有するポリマー末端基を
それぞれＭＥ、ＤＥ、ＴＥ、およびＯＥと表す（それぞれモノ、ジ、テトラ、オクタエス
テル末端基に対して）。同様に、Ｎ＝１、２、４、および８のカルボキシル基を有するポ
リマー末端基をそれぞれＭＡ、ＤＡ、ＴＡ、およびＯＡと表す（それぞれモノ、ジ、テト
ラ、オクタ酸末端基に対して）。
【０２２３】
試料調製の手順：ポリマーおよび溶媒を清浄な２０ｍＬシンチレーションバイアルまた
はさらに大きい５０ｍＬガラス瓶中で混合し、これをＷｒｉｓｔ−Ａｃｔｉｏｎ  Ｓｈａ
ｋｅｒ（Ｂｕｒｒｅｌｌ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）上に２４時間まで置いて完全に均質化
させることにより、粘度測定用のｔｅｒｔ−ブチルエステル末端ポリマーの溶液を調製し
た。
【０２２４】
カルボキシル末端ポリマーの溶液を以下のように調製した：１ｗｔ％ストックに必要な
量の溶媒を、５０−ｍＬシュレンク管中の１５０〜２００ｍｇのカルボキシル末端ポリマ
ーに加えた。シュレンク管の内容物を３回の凍結−脱気−解凍サイクルにより脱ガスし、
次いで７０℃で一晩撹拌した。
【０２２５】
粘度測定：ＴＡ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ社のＡＲ１０００レオメーターを使用して、
コーンプレート配置（６０ｍｍ径アルミニウム、１°コーン、２９μｍ切頭）にて定常せ
ん断粘度を測定した（温度は２５℃に制御）。ｔｅｒｔ−ブチルエステル末端ポリマーの
溶液を１〜２００ｓ−１のせん断速度範囲で対数的に調べた（１０倍ごとに５点のせん断
速度）。せん断減粘性挙動をさらに良くとらえるために、カルボキシル末端ポリマーにつ
いては範囲を３０００ｓ−１まで広げた。すべての粘度データは比粘度（ηｓｐ，≡（η
ｓｏｌｕｔｉｏｎ−ηｓｏｌｖｅｎｔ）／ηｓｏｌｖｅｎｔ、ここで２５℃においてＣＤ
Ｄについてはηｓｏｌｖｅｎｔ＝２．７２ｍＰａ・ｓ、ＴＬについては２．０２ｍＰａ・
ｓ）に関して報告され、これは粘度に対するポリマーの寄与を反映する［参考文献１６］
。
【実施例１５】
【０２２６】
溶解挙動
すべての６種のｔｅｒｔ−ブチルエステル末端１，４−ＰＢ（表７）はＣＤＤおよびＴ
Ｌの両方に易溶性であることが分かった。カルボキシル含量が増加するにつれて、カルボ
キシル末端ポリマーを溶解させるのがより困難になった：Ｎ＝１では、対応するポリマー
（２２６Ｋ  ｄｉ−ＭＡ  １，４−ＰＢ）は室温でＣＤＤおよびＴＬの両方に可溶である
ことが分かった；Ｎ＝２および４では、対応するポリマー（２３０Ｋ  ｄｉ−ＤＡ  １，
４−ＰＢ；７６Ｋ、２３０Ｋ、および４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢ）は室温でど
ちらのモデル溶媒にも可溶ではなかったが、それらは７０℃で加熱されるとＣＤＤおよび
ＴＬ中に溶解し、その後溶液中で維持された。Ｎ＝８では、ポリマー２０７Ｋ  ｄｉ−Ｏ
Ａ  １，４−ＰＢは高温（＞１１０ｏＣ）で一晩加熱した場合であってもどちらの溶媒に
も完全に溶解しなかった。２０７Ｋ  ｄｉ−ＯＡ  １，４−ＰＢの難溶性は架橋に起因す
るものではない：ポリマーはＴＨＦ中に容易に溶解し、フィルターを容易に通過し、ＧＰ
Ｃ−ＬＳ解析は２０７Ｋ  ｄｉ−ＯＡ  １，４−ＰＢが一連の類似するＭｗの他のポリマ
ー（２２０，０００ｇ／ｍｏｌ付近；ｔｅｒｔ−ブチルエステル末端およびカルボキシル
末端テレケリック１，４−ＰＢの分子量（Ｍｗ）および鎖末端官能基の数（Ｎ）を示す表
７を参照）と同様の単峰性分布を有することを示した。
【０２２７】
【表７】
2018135527.tif 000043
【実施例１６】
【０２２８】
１ｗｔ％ポリマー溶液の定常流せん断粘度
１０〜１００ｓ−１のせん断速度にわたって平均された１ｗｔ％ポリマー溶液の比粘度
（ηｓｐ）は、カルボキシル末端１，４−ＰＢのすべての溶液がそれらのｔｅｒｔ−ブチ
ルエステル末端の（すなわち、保護された）対応物よりも高いηｓｐを有していたが、最
も大きい増加はＮ＝４の場合に観察されたことを示す（図２３）。Ｎ＝８のカルボキシル
末端１，４−ＰＢに関するηｓｐデータが欠落しているのは、両溶媒中のポリマーの溶解
性が不十分であるためである。非会合性の約２３０Ｋ  ｔｅｒｔ−ブチルエステル末端ポ
リマーのすべてにおいてηｓｐは同じであった一方、ポリマー鎖末端上のカルボキシル基
を脱保護するとＣＤＤおよびテトラリンの両方においてＮ＝４で比粘度の３倍の増加をも
たらしたが、Ｎ＝１および２ではカルボキシル基の脱保護後にわずかな増加しか見られな
かった（図２３）。このように、粘度調整に適切な分子間会合を得るための、ポリマー鎖
末端上のカルボキシル基の最小数（Ｎ＞２）、および溶解性の限界によって与えられる最
大数（Ｎ＜８）があると思われる。ηｓｐに対する溶媒の性質の効果も図２３において見
られた。同一のＴＡ末端基（Ｎ＝４）において１，４−ＰＢ骨格の長さを増加させると、
比粘度が大きく増加する（図２３）：テトラリンにおいては、７６，０００ｇ／ｍｏｌの
ポリマーに関して、カルボキシル基の脱保護は比粘度を９０％しか増加させないが、４３
０，０００ｇ／ｍｏｌポリマーに関しては増加が３２０％を上回る。各ポリマーについて
、その１ｗｔ％テトラリン溶液のηｓｐはその１ｗｔ％１−クロロドデカン溶液のほぼ２
倍であることが分かった。
【実施例１７】
【０２２９】
比粘度の濃度依存性
ＣＤＤ中およびＴＬ中の両方における３つのｔｅｒｔ−ブチルエステル末端ポリマーの
ηｓｐの値は、ポリマー濃度に対してほぼ線形の依存性を示したが、一方３つのカルボキ
シル末端ポリマー（７６Ｋ、２３０Ｋ、および４３０Ｋのｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢ）の
ＣＤＤおよびＴＬ溶液は濃度と共にηｓｐの非線形の増加を示し、そのような非線形の程
度はポリマー骨格（図２４）のＭｗと正の相関があることが分かった。１つおよび２つの
カルボキシル基を末端に有する会合性ポリマーが粘度に対してより少ない効果を有すると
いう知見と一致して、Ｎ＝１、２、および４である３つの２３０Ｋカルボキシル末端１，
４−ＰＢの比較は、ポリマー濃度に対するηｓｐの非線形の増加がＮ＝４の場合にのみ明
らかであったことを示す（図２５）。
【実施例１８】
【０２３０】
カルボキシル末端ポリマーの溶液のせん断減粘性挙動
せん断減粘性の開始および大きさはポリマーの分子量および濃度に依存し得る。７６Ｋ
ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢの溶液のせん断減粘性は無視できる程度であった（３０００
ｓ−１まで）（ＣＤＤ中またはＴＬ中、それぞれ図３３および３４）。２３０Ｋ  ｄｉ−
ＴＡ  １，４−ＰＢの場合、そのＣＤＤ溶液およびＴＬ溶液は１ｗｔ％でせん断減粘性を
示し、開始は１０〜１００ｓ−１の範囲であった。濃度が減少するにつれて、せん断減粘
性の大きさは減少し、せん断減粘性を引き起こすのに必要なせん断速度は増加した（例え
ば、１ｗｔ％溶液と比較して０．７ｗｔ％では、ＣＤＤ中およびＴＬ中の両方で見られる
せん断減粘性の程度はあまり顕著ではなく、開始は＞１００ｓ−１へシフトした）（図３
３および３４）。同様の傾向が４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢの溶液について見ら
れ、それらの７６Ｋおよび２３０Ｋの対応物と比較して、せん断減粘性の程度がより大き
く、せん断減粘性の開始がより低いせん断速度であった（ＣＤＤ中およびＴＬ中の両方、
それぞれ図３３および３４）。
【０２３１】
後にさらなるせん断減粘性が続く、興味深いせん断増粘性（ｓｈｅａｒ−ｔｈｉｃｋｅ
ｎｉｎｇ）の特徴がＣＤＤ中１  ｗｔ％およびＴＬ中０．７ｗｔ％の４３０Ｋ  ｄｉ−Ｔ
Ａ  １，４−ＰＢについて見られた（図２６Ａおよび２６Ｂを参照）。ＴＬ中よりもＣＤ
Ｄ中のほうが高いせん断速度でせん断増粘性が現れた（図２６Ｂの１６０〜６３０ｓ−１
と比較して、図２６では２５０〜１０００ｓ−１のせん断速度）。
【実施例１９】
【０２３２】
重水素化クロロホルム中の相補的末端会合についての１Ｈ  ＮＭＲの研究
非極性重水素化溶媒（例えば、ＣＤＣｌ３）中の水素結合系ヘテロ相補的（ｈｅｔｅｒ
ｏ−ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ）会合性モチーフの会合を研究するのに、１Ｈ  ＮＭＲ
分光法が広く使用されてきたが、これは得られる水素結合が、相補的会合に関与するプロ
トンを取り巻く電子環境の顕著な変化を引き起こし得るためである；したがって、それら
のプロトンの化学シフトにおける測定可能な変化は、そのような相補的会合の結果として
観測できる［参考文献１７〜２３］。この技術は、３つのペアのヘテロ相補的会合性基（
ＴＨＹ／ＤＡＡＰ、ＨＲ／ＣＡ、およびＴＡ／ＴＢ）が、末端基のシグナルを識別可能に
保つように選択されたＭｗが約１０，０００〜５０，０００ｇ／ｍｏｌの１，４−ＰＢの
鎖末端に付着した場合にＣＤＣｌ３中で室温において相補的会合を行うことができるかど
うかを調べるために採用された。
【０２３３】
ヘテロ相補的末端会合の１Ｈ  ＮＭＲ研究。テレケリック１，４−ＰＢ鎖のヘテロ相補
的末端会合の１ＨＮＭＲ研究を、重水素化クロロホルム（ＣＤＣｌ３）中約１ｗｔ％の全
ポリマー濃度で室温にて行った。個々のテレケリック会合性ポリマーの１Ｈ  ＮＭＲ試料
は、２０ｍＬシンチレーションバイアル中で約１ｗｔ％のポリマー濃度でポリマーおよび
ＣＤＣｌ３を混合し、これをＷｒｉｓｔ−Ａｃｔｉｏｎ  Ｓｈａｋｅｒ（Ｂｕｒｒｅｌｌ
Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）上に１６時間まで置いてポリマーを完全に溶解させることによ
って調製された。相補的ポリマーペアの１Ｈ  ＮＭＲ試料は、それらの対応するポリマー
の約１ｗｔ％  ＣＤＣｌ３溶液を２０ｍＬシンチレーションバイアル中で所望の末端基の
比で混合することにより調製されたが、２４Ｋ  ｄｉ−ＴＡ／２２Ｋ  ｄｉ−ＴＢ  １，
４−ＰＢの１：１（ｗ／ｗ）混合物は例外とし、その１Ｈ  ＮＭＲ試料は、２０ｍＬシン
チレーションバイアル中で１：１重量比の２つのポリマーおよびＣＤＣｌ３を約１ｗｔ％
の全ポリマー濃度で混合し、これをＷｒｉｓｔ−Ａｃｔｉｏｎ  Ｓｈａｋｅｒ（Ｂｕｒｒ
ｅｌｌ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）上に１６時間室温で置くことによって調製された。
【０２３４】
ヘテロ相補的末端会合の１Ｈ  ＮＭＲ分光法による調査は、個々のテレケリック会合性
ポリマーおよびそれらの相補的ポリマーペアの１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを測定し、続いて
個々のポリマー溶液の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルにおけるヘテロ相補的末端会合に関与する
プロトンのシグナルを、対応するポリマー混合物のスペクトルにおける同じプロトンのシ
グナルと比較することによって行われた。１Ｈ  ＮＭＲ分光法の固有の検出限界のため、
ポリマー骨格のサイズに応じて、ポリマー末端基のヘテロ相補的会合に関与するプロトン
のシグナルの化学シフトの変化または消滅のいずれかを、末端会合の証拠として追跡した
。Ｍｗ≦５０，０００ｇ／ｍｏｌのテレケリック会合性ポリマーについては、会合性末端
基のシグナルの特徴的なシフトを追跡した；Ｍｗ≧２００，０００ｇ／ｍｏｌのテレケリ
ック会合性ポリマーについては、相補的パートナーの混合がポリマー末端基のヘテロ相補
的会合に関与するプロトンのシグナルの消滅を引き起こしたかどうかが焦点であった。
【０２３５】
Ｖａｒｉａｎ  Ｉｎｏｖａ  ５００分光計（５００ＭＨｚ）を使用して１Ｈ  ＮＭＲス
ペクトルを得た；すべてのスペクトルはＣＤＣｌ３、アセトン−ｄ６、およびＤＭＳＯ−
ｄ６中で周囲温度にて記録した。化学シフトを百万分率（ｐｐｍ、δ）で報告し、残留溶
媒の共鳴を基準とした。ＤＡＷＮ  ＥＯＳ多角度レーザー光散乱（ＭＡＬＬＳ）検出器（
Ｗｙａｔｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、Ａｒレーザー、λ＝６９０ｎｍ）およびＷａｔｅｒ
ｓ  ４１０示差屈折率検出器（λ＝９３０ｎｍ）に直列に接続された４本のＰＬｇｅｌ  
１０−μｍ分析カラム（Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｓ、細孔径１０６〜１０３Å）を通って
０．９ｍＬ／ｍｉｎで溶出する（ポンプ：Ｓｈｉｍａｄｚｕ  ＬＣ−２０ＡＤ  Ｐｒｏｍ
ｉｎｅｎｃｅ  ＨＰＬＣ  Ｐｕｍｐ）テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）中で、３５℃にてポ
リマー分子量測定を行った。
【０２３６】
各ペアの結果を以下のように説明する。
【０２３７】
ＴＨＹ（チミン）／ＤＡＡＰ（ジアセトアミドピリジン）：図２７は、１０Ｋ  ｄｉ−
ＴＨＹ  １，４−ＰＢ  ５、１０Ｋ  ｄｉ−ＤＡＡＰ  １，４−ＰＢ  １４、ならびに重
量比１：２の５および１４の混合物の、拡大した１Ｈ  ＮＭＲスペクトル（５００ＭＨｚ
、ＣＤＣｌ３）を示す。その相補的単位の非存在下で、ＴＨＹ末端基のイミドプロトンの
シグナルは８．０５ｐｐｍで観測された（図２７）。約２当量のＤＡＡＰ末端基を加える
と、シグナルの広幅化を伴う１１．０５ｐｐｍへの大きい低磁場シフトが観測された（図
２７）。ＤＡＡＰ末端基のアミドプロトンのシグナルについても同様のシフトが観測され
た（７．５８から８．４２ｐｐｍへ、図２７の（ｂ）および（ｃ））。ＴＨＹ末端基のイ
ミドプロトンシグナルの、観測される会合誘発性シフト（約２．９ｐｐｍ）は、文献と良
く一致し［参考文献１８、１９、２１］、これはＴＨＹおよびＤＡＡＰ末端基がＣＤＣｌ
３中で互いを見つけ互いに会合できたことを示す。
【０２３８】
ＨＲ（ハミルトンレセプター）／ＣＡ（シアヌル酸）：図２８は、５０Ｋ  ｄｉ−ＣＡ
１，４−ＰＢ、２４Ｋ  ｄｉ−ＨＲ  １，４−ＰＢ、ならびに重量比１：１．４の５０
Ｋ  ｄｉ−ＣＡ  １，４−ＰＢおよび２４Ｋ  ｄｉ−ＨＲ  １，４−ＰＢの混合物の、拡
大された１Ｈ  ＮＭＲスペクトル（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）を示す。その相補的単位
の非存在下で、ＣＡ末端基のイミドプロトンのシグナルが７．７５ｐｐｍで観測された（
図２８）。約２当量のＨＲ末端基を加えると、ピークの広幅化を伴う１２．９０ｐｐｍへ
の非常に大きい低磁場シフトが観測された（図２８）。ＴＨＹ／ＤＡＡＰペアの場合と同
様に、ＣＡ単位のイミドプロトンのシグナルの、観測された会合誘発性シフト（約５．２
ｐｐｍ）は、ＣＡおよびＨＲ末端基がＣＤＣｌ３中で互いを見つけ互いに会合できたこと
を示す。観測されるシフトの大きさは文献と良く一致している［参考文献２４〜２９］。
【０２３９】
ＴＡ／ＴＢ：２４Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢがＣＤＣｌ３中に可溶ではないという
事実のために、１Ｈ  ＮＭＲ研究は２２Ｋ  ｄｉ−ＴＢ  １，４−ＰＢおよび２４Ｋ  ｄ
ｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢとのその１：１（ｗ／ｗ）混合物についてのみ行い、第３級アミ
ン末端基（Ｈ１およびＨ２、図２９を参照）のシグナルのシフトを追跡することにより会
合をモニタリングした。結果を図２９に示す。２２Ｋ  ｄｉ−ＴＢ  １，４−ＰＢの存在
が２４Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢのＣＤＣｌ３中の溶解を助け、そのため１Ｈ  ＮＭ
Ｒの実験を可能にしたことが分かった。２４Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢの非存在下で
Ｈ１およびＨ２のシグナルはそれぞれ２．２８および３．６０ｐｐｍで観測された（図２
９）。２４Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢの添加は両方のシグナルのシフトを生じさせた
。すなわちＨ１およびＨ２のシグナルはそれぞれ２．２８および３．６０から２．４６お
よび３．８５ｐｐｍへシフトした。観測されるシフトはＴＡおよびＴＢ末端基の会合を示
す。
【０２４０】
３つのペアの相補的会合性基がＭｗが約２００，０００〜３００，０００ｇ／ｍｏｌの
１，４−ＰＢの鎖末端に付着した場合にやはり有効であったかを決定するために、対応す
るポリマーおよび相補的ペアの１Ｈ  ＮＭＲ解析をＣＤＣｌ３中約１ｗｔ％で室温にて行
った。この場合、ポリマー末端基のシグナルは、試験試料中のそれらの含量が少ないため
にほとんど識別できないことが分かった。加えて、会合誘発性のシグナル広幅化は、相補
的会合に関わるプロトンのシグナルが消えたように思わせる場合があった。しかしながら
、末端会合の証拠は約２００，０００ｇ／ｍｏｌのＭｗのテレケリック会合性ポリマーの
３つのペアすべてにおいて見られた。ＴＨＹ／ＤＡＡＰペアの場合、２８８Ｋ  ｄｉ−Ｔ
ＨＹ  １，４−ＰＢのＴＨＹ末端基のイミドプロトンのシグナルは８．０５ｐｐｍにおい
て非常に弱い強度で見られ（図３０）、これは２８８Ｋ  ｄｉ−ＴＨＹおよび２１９Ｋ  
ｄｉ−ＤＡＡＰ  １，４−ＰＢの１：２（ｗ／ｗ）混合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルでは
消滅していることが分かった。シグナルの消滅は、ＴＨＹおよびＤＡＡＰ末端基が約２０
０，０００ｇ／ｍｏｌのＭｗのポリマーの鎖末端に付着した場合であってもＣＤＣｌ３中
で互いを見つけ互いに結合できたことを示す。同様に、２００Ｋ  ｄｉ−ＣＡ  １．４−
ＰＢのＣＡ末端基のイミドプロトンのシグナルは、２４０Ｋ  ｄｉ−ＨＲ  １，４−ＰＢ
のＨＲ末端基のアミドプロトンのシグナルと共に、２００Ｋ  ｄｉ−ＣＡおよび２４０Ｋ
ｄｉ−ＨＲ  １，４−ＰＢの１：１（ｗ／ｗ）混合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルでは観
測できなかった（図３１）。２５０Ｋ  ｄｉ−ＴＢ  １，４−ＰＢのＴＢ末端基のシグナ
ルもまた、ポリマーが２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢと１：１の重量比で混合され
た後に消滅したことが分かった（図３２）。これらの結果は、３つの相補的会合性ペアは
すべて、Ｍｗが約２００，０００ｇ／ｍｏｌのテレケリック１，４−ＰＢ鎖が少なくとも
１Ｈ  ＮＭＲ分光法の時間スケールにおいて安定な超分子集合体を形成するのに十分な強
度の末端会合をもたらすことができることを示唆している。
【実施例２０】
【０２４１】
相補的末端会合のせん断粘度測定研究
ヘテロ相補的ペアの強度を評価するのに、せん断粘度測定を１Ｈ  ＮＭＲ研究の補完的
指標として使用した。１−クロロドデカン（ＣＤＤ）は、水素結合との干渉が少ないこと
、室温での揮発性が低いこと、１，４−ＰＢ骨格に対する溶解力が高いこと、および純粋
な溶媒であることから、溶媒として選択された。４つのヘテロ相補的ペア（ＴＨＹ／ＤＡ
ＡＰ、ＨＲ／ＣＡ、ＤＡ／ＤＢ、およびＴＡ／ＴＢ）のすべてについて、約２００，００
０ｇ／ｍｏｌのＭｗのテレケリックポリマーを使用した。ＣＤＤに加えて、ドデカンおよ
びＪｅｔ−ＡもそれぞれＴＨＹ／ＤＡＡＰおよびＨＲ／ＣＡペアのせん断粘度測定研究に
おいて使用した。ｄｉ−ＤＡおよびｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢを除き、ポリマーおよび溶
媒を１ｗｔ％のポリマーの重量分率で清浄な２０ｍＬシンチレーションバイアル中で混合
し、これをＷｒｉｓｔ−Ａｃｔｉｏｎ  Ｓｈａｋｅｒ  （Ｂｕｒｒｅｌｌ  Ｓｃｉｅｎｔ
ｉｆｉｃ）上に室温で１６時間まで置いてポリマーを完全に溶解させることによって、１
−クロロドデカン中のポリマー溶液を調製した。実施例２〜５に記載される手順に従って
、Ｍｗが約２００，０００ｇ／ｍｏｌのｄｉ−ＤＡおよびｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢの１
ｗｔ％ＣＤＤ溶液を調製した。各ヘテロ相補的会合性ペアについて、２０ｍＬシンチレー
ションバイアル中で室温にて個々のポリマーの１ｗｔ％溶液を所望の重量比で混合するこ
とによって、ポリマー混合物の１ｗｔ％溶液を調製した。本明細書に記載の手順に従って
（例えば実施例１６〜１７を参照）、ポリマー溶液のせん断粘度を測定した。
【０２４２】
ＯＨＢ系およびＣＡＨＢ系ヘテロ相補的会合性ペアが、レオロジー特性の調節を実現す
るのに低速から中程度のせん断速度で十分に安定であるＭｗ≧２００，０００ｇ／ｍｏｌ
のテレケリック１，４−ＰＢの超分子集合体をもたらす能力を調べるために、１Ｈ  ＮＭ
Ｒ分光法と並行して２５℃での定常流せん断粘度測定を使用した。言い換えれば、同じ濃
度では、相補的ポリマーペアの溶液は個々の成分の溶液よりも高粘度となることが予測さ
れる。燃料の多成分の性質から生じる潜在的な複雑さを避けるために、１−クロロドデカ
ン（ＣＤＤ）をモデル溶媒として選択し、すべてのポリマー溶液をＣＤＤ中１ｗｔ％で調
製した。ＴＨＹ／ＤＡＡＰおよびＨＲ／ＣＡの両方の相補的ポリマーペアにおいて、それ
らのどちらも相補的末端会合による予測されたせん断粘度の増加を示さなかった（図４３
および４４）。比較的極性のＣＤＤ（２５℃で誘電率＝４．２）がＴＨＹ／ＤＡＡＰおよ
びＨＲ／ＣＡの相補的相互作用と干渉するかどうかを調べるために、より極性の低い溶媒
で実験を繰り返した：ＴＨＹ／ＤＡＡＰペアおよびＨＲ／ＣＡペアについてそれぞれ、ド
デカン（２０℃で誘電率＝２．０ｔ）およびＪｅｔ−Ａ（２０℃で誘電率＝１．８）を使
用した。図４３および４４に示すように、より極性の低い溶媒を使用した場合に、せん断
粘度の予測される増加は両方の場合でやはり見られなかった。
【０２４３】
ＴＡ／ＴＢペアの場合には異なる結果が見られた。２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡおよび２５０
Ｋ  ｄｉ−ＴＢ  １，４−ＰＢの１ｗｔ％ＣＤＤ溶液の１：１（ｗ／ｗ）混合物は、両溶
液よりも大幅に高粘度であることが分かり（図３３）、観測された粘度の増加は、ＴＡ／
ＴＢ相補的末端会合の強度が、本発明の研究で調べたせん断速度において安定な超分子の
形成を推進するのに十分であったことを示した。上記で論じたように、２３０Ｋ  ｄｉ−
ＴＡ  １，４−ＰＢの強い自己会合は、２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢの１ｗｔ％
ＣＤＤ溶液と非会合性プレポリマー２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＥ  １，４−ＰＢの１ｗｔ％ＣＤ
Ｄ溶液との間でせん断粘度の有意差を生じさせた（図３３）。等量（重量による）の２５
０Ｋ  ｄｉ−ＴＢ  １，４−ＰＢを添加するとせん断粘度をさらに高めることが観測され
た。やはり注目に値するのは、２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡおよび２５０Ｋ  ｄｉ−ＴＢ  １，
４−ＰＢの１：１混合物の１ｗｔ％ＣＤＤ溶液において見られるせん断減粘性挙動であり
、これは水溶性テレケリック会合性ポリマーの水溶液が共有する特徴である［参考文献３
０〜３３］。２５０Ｋ  ｄｉ−ＴＢ  １，４−ＰＢの１ｗｔ％ＣＤＤ溶液に関しては、第
３級アミン基による末端官能化の間にポリマー骨格の架橋が起きていないことをＧＰＣ−
ＬＳ解析が裏付けたにもかかわらず、非会合性２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＥ  １，４−ＰＢの溶
液よりも高粘度であることが分かった。末端官能化反応（図４５）から生じるトリアゾー
ル単位の集合が、上記のせん断粘度の違いに寄与する可能性がある［参考文献３４］。
【０２４４】
２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ／２５０Ｋ  ｄｉ−ＴＢ  １，４−ＰＢのペアの明確な結果によ
り、カルボキシル／第３級アミン会合の強度の限界に近づく試みとして粘度測定研究を相
補的ＤＡ／ＤＢ会合までさらに広げした。図３４は、対応するポリマー（２３０Ｋ  ｄｉ
−ＤＥ、２３０Ｋ  ｄｉ−ＤＡ、および２５０Ｋ  ｄｉ−ＤＢ  １，４−ＰＢ）および１
：１（ｗ／ｗ）ＤＡ／ＤＢ混合物の１ｗｔ％ＣＤＤ溶液の結果を示す。驚くことに、相補
的ＤＡ／ＤＢ会合により誘発されるせん断粘度の強力な増加が、１：１混合物においてや
はり観測された。２３０Ｋ  ｄｉ−ＤＡ  １，４−ＰＢの１ｗｔ％ＣＤＤ溶液と非会合性
２３０Ｋ  ｄｉ−ＤＥ  １，４−ＰＢの１ｗｔ％ＣＤＤ溶液との間では、せん断粘度の有
意ではない差しか見られなかったが、ＤＡ／ＤＢ相補的末端会合による粘度の顕著な増加
は、カルボキシル／第３級アミン相互作用の期待できる強さを再確認した。
【０２４５】
カルボキシル／第３級アミンペアのせん断粘度測定研究の最終的な部分は、１，４−Ｐ
Ｂ骨格のＭｗが４３０，０００ｇ／ｍｏｌまで増加した場合にＴＡ／ＴＢ相補的末端会合
がＪｅｔ−Ａ中で有効であるかどうかを調べることであり、その結果を図３５に示す。Ｔ
Ａ／ＴＢ相補的会合に起因するせん断粘度の強力な増加が見られた：１ｗｔ％では、Ｊｅ
ｔ−Ａ中の４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡおよび４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＢ  １，４−ＰＢの１：１混
合物は、個々のポリマーのＪｅｔ−Ａ溶液よりも大幅に粘度が高いことが分かった。これ
らの結果は、デンドリマー構成において使用される場合、カルボキシル／第３級アミンペ
アが燃料用のミスト制御添加剤としてテレケリック会合性ポリマーの相補的ペアを作るの
に適していることを示している。
【実施例２１】
【０２４６】
Ａ．１  ポリマー分子量の測定
ポリマーの分子量はその物理特性に直接関連するので、分子量および分子量分布の決定
はポリマー解析の中心となる関心事である［参考文献３５］。テレケリック会合性ポリマ
ーを例えばケロセンのミスト制御添加剤として見ると、防火性および耐せん断劣化性の付
与におけるそれらの有効性は、骨格長さの適切な選択に依存し、これはＭｗ＝５×１０５
〜１０６ｇ／ｍｏｌの範囲内に入る。表８は分子量測定法を示し、ポリマーの様々な平均
分子量（ＭＷ）および分子量分布（ＭＷＤ）を決定するための一般的な特性決定法をまと
めている［参考文献１６、３５、３６］。
【０２４７】
【表８】
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【０２４８】
表８の方法の中で、濃度およびＬＳ（光散乱）検出器を備えたＧＰＣ（本明細書におい
て「ＧＰＣ−ＬＳ」と呼ばれる）を、テレケリック会合性１，４−ＰＢのＭＷおよびＭＷ
Ｄを決定するための本発明の研究において以下の理由から選択した：（１）絶対的な重量
平均ＭＷおよび対応するＭＷＤの測定を可能にする；（２）ミスト制御の用途において興
味対象であるＭＷ範囲（５×１０５〜１０６ｇ／ｍｏｌ）をカバーする広い適用可能範囲
（１０４〜１０７ｇ／ｍｏｌ）を有する；（３）実施するのが比較的容易である。ＭＡＬ
ＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳはＧＰＣ−ＬＳよりも高い精度でポリマーの絶対的なＭＷおよびＭＷ
Ｄを測定することが可能であるが、ＭＷ＞３０，０００ｇ／ｍｏｌのポリマーの分析には
それほど有用ではない［参考文献３７］；ＭＷ＞３０，０００ｇ／ｍｏｌの合成ポリマー
の場合にはマトリックス化合物の選択、試料調製、および質量スペクトルの解釈が困難に
なり、そのためＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳにより実現される無類の精度に関連する有益性
を損なう［参考文献３５、３６、３８］。本明細書に記載のような多くの会合性ポリマー
がＭＷ＞＞３０，０００ｇ／ｍｏｌのテレケリック１，４−ＰＢであるならば、ＧＰＣ−
ＬＳは本発明の研究においてＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳよりもＭＷを測定するための優れ
た選択肢となり得ることは明らかである。同じ論拠が他の競合する方法であるプロトンＮ
ＭＲ末端基解析にも当てはまり、これは骨格プロトンのシグナルの積分値を末端基プロト
ンのシグナルの積分値と比較することによって、合成ポリマーの数平均ＭＷ（すなわちＭ
ｎ）を決定するのに広く使用されてきた［参考文献３５、３９、４０］。プロトンＮＭＲ
末端基解析の実施は直接的であり得る：ポリマーのＭｎ値は追加の実験研究を行わずにそ
の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルから得ることができる。しかし、ＭＷ＞２５，０００ｇ／ｍｏ
ｌのポリマーにおけるプロトンＮＭＲ末端基解析によるＭｎの決定は、プロトンＮＭＲ分
光法の固有の検出限界から生じる分解能の低下に起因してその精度を失い、Ｍｎ値の不確
実性はＭＷが高いポリマーではより大きくなる［参考文献３５］。この方法の他の問題は
、ポリマーの分子量分布（ＭＷＤ）を測定する能力が欠如していることである。これらの
欠点によって、プロトンＮＭＲ末端基解析は、ケロセンの潜在的可能性のあるミスト制御
添加剤としての高ＭＷ（すなわち、ＭＷ＞１００，０００ｇ／ｍｏｌ）テレケリック１，
４−ＰＢを特性決定するのにあまり有効ではない方法となる。
【０２４９】
会合性基がテレケリック１，４−ＰＢの鎖末端に付着している場合、そのようなポリマ
ーのＭＷおよびＭＷＤをＧＰＣ−ＬＳにより測定することは困難になり、なぜなら会合性
鎖末端はカラム充填物と相互作用するまたはＴＨＦ中で超分子集合体の形成を推進する可
能性があり、ＭＷおよびＭＷＤの誤った測定値をもたらすからである。非会合性２３０Ｋ
ｄｉ−ＴＥ  １，４−ＰＢと比較して、２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢの見かけ
のＭｗは６３％大きいことが分かった（ｔｅｒｔ−ブチルエステル１，４−ＰＢおよびカ
ルボキシル末端テレケリック１，４−ＰＢの分子量およびＰＤＩ（多分散指数）のデータ
を示す表９、ならびに図２３を参照）。
【０２５０】
【表９】
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【０２５１】
Ｍｗの見かけの増加は、ｔｅｒｔ−ブチルエステル基のＴＦＡ加水分解中の１，４−Ｐ
Ｂ骨格の架橋よりもむしろ、ＴＨＦ中での会合性ＴＡ末端基の集合から生じたと仮定され
た。仮説を試験するために、会合性の強いカルボキシル基を還元して会合性の弱いヒドロ
キシル基とするように、２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  １，４−ＰＢをＴＨＦ中でＬｉＡｌＨ４
により処理した。得られるヒドロキシル末端２３０Ｋテレケリック１，４−ＰＢのＧＰＣ
−ＬＳの結果は、図３６に示すように、２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＥ  １，４−ＰＢの結果と実
質的に重なるが、前者は後者と比較してわずかに広幅化しているように見える。図３６に
おける３つのＧＰＣ−ＬＳトレースの比較は仮説を実証した：２３０Ｋ  ｄｉ−ＴＥ  １
，４−ＰＢのＴＦＡ加水分解後のＭｗの見かけの増加は会合性ＴＡ末端基の集合によるも
のであり、なぜならＭｗの増加はポリマー鎖末端上のカルボキシル基が還元されてヒドロ
キシル基となった後に消えたからである。これは、ＴＦＡ加水分解の穏やかな条件が１，
４−ＰＢ骨格の多量の架橋を引き起こさないことも示唆している。ヒドロキシル末端２３
０Ｋテレケリック１，４−ＰＢのＧＰＣ−ＬＳトレースの広幅化に関して、これはヒドロ
キシル末端鎖末端がカラム充填物と相互作用することから生じると考えられている。図３
６の結果はテレケリック会合性ポリマーのＧＰＣ−ＬＳの結果を精査して解釈することの
重要性も示しており、なぜなら鎖末端の会合および鎖末端／カラム相互作用は共に、ＭＷ
およびＭＷＤの誤った測定値を生じさせる恐れがあるからである。言い換えれば、ＧＰＣ
−ＬＳ解析において非会合型のテレケリック会合性ポリマーを使用すると、会合性鎖末端
の非会合性対応物への変換が骨格を損傷しない状況では、ポリマー骨格のＭＷおよびＭＷ
Ｄに関してより正確な情報をもたらす。
【実施例２２】
【０２５２】
ＣＴＡによるＲＯＭＰの進行に対するＣＯＤの純度の効果
ＶＣＨ（４−ビニルシクロヘキセン）を含まないＣＯＤの純度が、グラブスＩＩを使用
したＣＯＤのＲＯＭＰによるテレケリック１，４−１，４−ＰＢの合成に対して重大な影
響を与えることが分かった：過酸化物およびｎ−ブタノール（Ｍａｃｏｓｋｏプロトコル
によるＣＯＤのＢＨ３・ＴＨＦ処理の間に導入される）も、グラブスＩＩと反応しそれを
不可逆的に不活性種に変換することによって、グラブスＩＩのメタセシス活性に悪影響を
与えることがある。過酸化物およびｎ−ブタノールに関連する問題に応えて、ＣＯＤを厳
密に精製するために多段階プロセス（セクション２．２．３）が開発された。
【０２５３】
特に、例示的な精製手順において、再蒸留したｃｉｓ，ｃｉｓ−１，５−シクロオクタ
ジエン（ＣＯＤ、７２．３ｇ、０．６７ｍｏｌ）を、アルゴン雰囲気下で０℃の氷浴中の
２５０ｍｌシュレンク管へシリンジで移した。アルゴン流下で、次いでＴＨＦ中の１Ｍボ
ラン−ＴＨＦ錯体（ＢＨ３・ＴＨＦ、１０８ｍＬ、０．１１ｍｏｌ）を、１０分間にわた
って管へゆっくりと加えた。管を氷浴から取り出し、アルゴン雰囲気下で室温にて２時間
撹拌したままにした。混合物中の残留ＴＨＦの濃度が３００ｐｐｍ未満になる程度まで（
１Ｈ  ＮＭＲ解析により確認される）、ＴＨＦを減圧下で室温にて蒸発させた。モノマー
を混合物から４０℃、１００ｍＴｏｒｒでドライアイス浴中の１００ｍＬシュレンク管（
９ｇのＭＡＧＮＥＳＯＬ（登録商標）ｘｌおよび磁気撹拌棒が投入されている）へ真空蒸
留した。混合物をアルゴン雰囲気下で室温にて一晩撹拌した。ＭＡＧＮＥＳＯＬ（登録商
標）ｘｌにより導入された水分を除去するために、モノマーを４５℃および１００ｍＴｏ
ｒｒで再度混合物からドライアイス浴中の１００ｍＬシュレンク管（１０ｇの水素化カル
シウム（ＣａＨ２）および撹拌子が投入されている）へ真空蒸留した。室温にて３時間ア
ルゴン流下で撹拌した後、モノマーを再度混合物からドライアイス浴中の１００ｍＬシュ
レンク管へ真空蒸留した（４５℃、１００ｍＴｏｒｒ）。周囲温度まで加温した後、アル
ゴン流を流しながら管をＳＵＢＡ−ＳＥＡＬ（登録商標）ゴム隔膜で封止し、精製したＣ
ＯＤ（４０．０ｇ、収率５５．３％）の保存のために−３０℃の冷凍庫に置いた。精製し
たモノマーを使用前に３５℃で再度真空蒸留した。
【０２５４】
ＣＯＤのＲＯＭＰによるテレケリック１，４−ＰＢの調製に対する、ＶＣＨを含まない
ＣＯＤの純度の影響を例証するために、八官能性ｔｅｒｔ−ブチルエステル末端ビスデン
ドライトＣＴＡ（図４６Ｂの化合物８）を用いたＣＯＤの２段階ＲＯＭＰによるｄｉ−Ｔ
Ｅ  １，４−ＰＢの合成を、基準反応として選択した（図３７）。ＶＣＨを含まないＣＯ
Ｄの２つの異なるバッチを調製した：１つめ（すなわち、対照、ＣＯＤ  Ｉ）はＭａｃｏ
ｓｋｏプロトコルのみによる精製によって得られたが、２つめ（ＣＯＤ  ＩＩ）は上記の
精製手順に従って調製された。ＣＯＤの両方のバッチを使用した２段階ＲＯＭＰの実施は
上記の精製手順と同じであり、ＲＯＭＰの第１段階において全モノマー：ＣＴＡの比が２
０００：１であり、１００当量のＣＯＤを使用した；グラブスＩＩの投入量はＣＴＡの１
／３０当量であった。ここで、ＣＯＤの純度の効果を定量化するための以下の特性を選択
した：（１）１９００当量のＣＯＤを加えた後に磁気撹拌棒の動きを止めるのに十分な粘
度を反応混合物が生じさせる間の時間（ｔｖ）  （２）ＣＯＤの総転化率（反応混合物の
アリコートの１Ｈ  ＮＭＲ解析により測定される、Ｘｆ）  （３）アリコート中のポリマ
ー種のシス／トランス比（１Ｈ  ＮＭＲ解析による測定）  （４）得られるポリマーのＭ
ｗ（ＧＰＣ−ＬＳにより測定される）。ＣＯＤ  ＩおよびＣＯＤ  ＩＩについての結果は
表１０にまとめられ、これはバッチ１およびバッチ２のＶＣＨを含まないＣＯＤのＲＯＭ
Ｐによるｄｉ−ＴＥ  １，４−ＰＢの合成の結果を示す。
【０２５５】
【表１０】
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【０２５６】
表１０は、ＣＯＤ  ＩＩのＲＯＭＰの第２段階（ｔｖ＝１．５分）がＣＯＤ  ＩのＲＯ
ＭＰの第２段階（ｔｖ＝４０分）と比較して大幅に速く進行することを示す；ＣＯＤ  Ｉ
Ｉの転化率はほぼ定量的であったが（Ｘｆ＝９７．６％）、ＣＯＤ  Ｉの場合はＸｆ＝８
５％で反応が止まった。加えて、重合反応の最後に採取されたアリコートの１Ｈ  ＮＭＲ
解析も、ＣＯＤ  ＩＩの使用がＣＯＤ  Ｉの場合（２．２０）と比較してより低いシス／
トランス比（１．７３）をもたらしたことを明らかにした。ＣＯＤ  ＩＩのＲＯＭＰの得
られるポリマーのＭｗ（１４２，０００ｇ／ｍｏｌ）は、ＧＰＣ−ＬＳ解析によって明ら
かにされるように、ＣＯＤ  ＩのＲＯＭＰの場合（２６４，０００ｇ／ｍｏｌ）よりも大
幅に小さいことが分かった。全体として考えると、これらの結果は、グラブスＩＩと干渉
する可能性がある、ＶＣＨを含まないＣＯＤ中の不純物が除去されている場合に、グラブ
スＩＩがより高いメタセシス活性（またはより高い転換数）を有することを示す。このこ
とは、ＣＯＤ  ＩＩのＲＯＭＰの第２段階の反応速度がはるかに速いことを説明している
。同様に、ＣＯＤ  ＩＩの存在下におけるグラブスＩＩはＣＯＤ  Ｉと比較してより多く
のサイクルのメタセシス反応を行うことができ、そのためほぼ定量的なＸｆ＝９７．６％
がＣＯＤ  ＩＩの場合に得られた。ＣＯＤ  ＩＩのＲＯＭＰから得られる低いシス／トラ
ンス比（１．７３）およびＭｗ（１４２，０００ｇ／ｍｏｌ）は、ＣＯＤ  ＩＩがほとん
ど消費された時にポリマー鎖末端上の相当な割合のルテニウム錯体がメタセシス活性のま
まであったことを示唆し、結果としてそれらは、それらの最大転換数に到達するまで反応
混合物中に存在する利用可能なＣ＝Ｃ結合（この場合、ポリマー骨格上のＣ＝Ｃ）と反応
し続けた。鎖末端上の活性ルテニウム中心による骨格の消費（すなわち、バックバイティ
ング）は、シス／トランス比およびＭｗの減少をもたらした。
【０２５７】
つまり、上記で観測されたグラブスＩＩの活性の増大は、上記のＣＯＤの多段階の精製
手順が有効であることを立証した。
【実施例２３】
【０２５８】
抵抗低減の制御の実施例
いくつかの実施形態において、本明細書に記載の会合性ポリマーは、制御される特性が
抵抗低減である組成物を提供するのに使用できる。特に、本明細書に記載の方法を使用し
て、組成物は所与のパイプラインを通る所与の体積流量を送るのに必要な圧力損失を１０
％より多く低下させることができる
【０２５９】
特に、当業者は、抵抗を低下させ得ることが求められる輸送しようとする非極性ホスト
を特定することができる。
【０２６０】
次いで当業者は、公表された溶解性パラメーターを使用して、特定した非極性ホストの
溶解性パラメーターを見積もることができ、または別の方法では、当業者は類似する液体
中のポリマーの溶解性についての文献を使用することができ、会合性ポリマーの骨格とし
て使用するための、非極性ホスト中に溶解すると予測されるポリマーを特定するのに、こ
の情報を使用する。当業者が特定可能な技術を使用して、例えばポリマーの試料をホスト
中に溶解させそれが均質であるかどうかを決定する（例えば、光散乱測定を行うことによ
って）ことによって、溶解性は当業者によって裏付けることができる。
【０２６１】
次いで当業者は、公表された誘電率を使用してホスト液体の誘電率を見積もり、ＦＧの
会合性相互作用の種類が最も適切であるかを決定することができる。例えば、誘電率がお
よそ２以下である場合、幅広い範囲の適切な会合性基があり、通常の水素結合部分（例え
ばハミルトンレセプター／シアヌル酸ペア、チミン／ジアセトアミドピリジンペア、およ
び当業者が特定可能なその他のもの）、および電荷移動錯体形成部分（例えばジニトロフ
ェニル／カルバゾールペア、および当業者が特定可能なその他のもの）が挙げられる。誘
電率が増加すると、生きている会合性部分の範囲が減少する。例えば、クロロドデカン（
２５℃で４．２の誘電率）中では、電荷支援水素結合（ｃｈａｒｇｅ−ａｓｓｉｓｔｅｄ
ｈｙｄｒｏｇｅｎ  ｂｏｎｄｉｎｇ）部分が通常の水素結合部分よりも良好に機能する
。ホスト組成物中に有機酸（酪酸、イソ酪酸、吉草酸、イソ吉草酸、ヘプタン酸、および
当業者が特定可能なその他のものなど）、または有機塩基（トリメチルアミン、ジエチル
アミン、ジイソプロピルアミン、トリエチルアミン、ジイソブチルアミン、ジイソアミル
アミン、ジフェニルアミン、および当業者が特定可能なその他のもの）が存在する場合、
イオン性相互作用または配位子−金属相互作用（一種のブレンステッド／ルイス酸／塩基
相互作用）が電荷支援水素結合会合よりも適切である場合がある。したがって、何らかの
さらなる最適化を下記のように行うことができる。
【０２６２】
少なくとも２００の骨格重合度を有しそれらの末端に候補の会合性基（例えば通常の水
素結合部分および／または電荷移動錯体形成部分）を有するいくつかのテレケリックポリ
マーを調製し、トライアル用ポリマーで使用される骨格ポリマーおよび長さにおける重な
り濃度にほぼ等しいポリマー濃度を使用して（例えば、本明細書に記載のようにｃ＊を計
算することにより）それらをホスト液体中に溶解させることによって、さらなる最適化を
行うことができる。溶解しないポリマーを特定することができ、それらの対応する会合性
末端基を不適切なものと指定することができ、それによって適切な会合性基を特定する。
非極性組成物の粘度が同じ骨格、長さ、および濃度の非会合性ポリマーの溶液におけるも
のを超えない場合、各基における会合性部分の数を増やすことによって（すなわち、多価
相互作用を用いて会合の強度を増加させる）会合性末端基を改質することができる。
【０２６３】
上記で特定されたポリマー骨格構造と末端基構造の１つまたは複数の組み合わせを使用
して、次いで当業者はホスト中の望ましいまたは許容可能なポリマー濃度に適合する骨格
長さを見積もることができる。例えば、骨格はポリブタジエンであると決定され、会合性
ポリマー濃度が０．８％以下（図４０の縦軸上に付けられた「ｘ」）まで低く維持する必
要がある場合、最小のポリブタジエン骨格を重なり濃度と重量平均分子量との関係のグラ
フから読み取ることができ（図４０において、縦軸上の「ｘ」からポリブタジエンについ
てのｃ＊対Ｍｗの関係における対応する点への水平の直線、およびその点から横軸へ下ろ
した垂直の直線によって示される）、約４００，０００ｇ／ｍｏｌのＭｗの値が得られる
。
【０２６４】
次いで当業者は、最も有望な骨格、骨格長さ、およびＦＧを有する候補のポリマーを調
製し、次いでそれらに限定された一連の実験を施して、乱流抵抗の低減（例えば、導管を
通る非極性組成物の流量を測定する、または導管を通って流れる非極性組成物の圧力の変
化を測定する）および必要に応じて、乱流による劣化への耐性（例えば導管を通して輸送
した後の非極性組成物の粘度の変化を測定することにより）の両方におけるそれらの性能
を検証することによって、骨格、骨格長さ、およびＦＧの選択を精密化するための実験を
使用することができる。必要な濃度があまりにも高いことが当業者によって分かった場合
（例えば必要な量のポリマーがあまりにも高価となる）、当業者は同じ骨格であるがより
長い骨格を有する別のポリマーを調製し、ポリマーが許容可能な程度に低い濃度で有効性
を示すまでプロセスを繰り返すことができる。この例示的な手順は、少なくとも１０％の
乱管流の抵抗低減をもたらすことが予測される。抵抗低減の程度が３０％未満である場合
、当業者は、会合の強度を増大させることにより、例えば会合性基１つ当たりの会合性部
分の数を増加させることにより（例えば、２つよりも４つのカルボキシル基を有する末端
基を使用する）、またはより強いタイプの会合を使用することにより（例えば、水素結合
ドナーと水素結合アクセプターの間に形成される水素結合であって、水素結合ドナーが水
素結合アクセプターの共役酸よりも酸性度が低い、通常の水素結合よりもむしろ、水素結
合ドナーと水素結合アクセプターの間に形成される水素結合であって、水素結合ドナーが
水素結合アクセプターの共役酸よりも酸性度が少なくとも約４ｐＫａ単位高い、電荷支援
水素結合を使用する）、抵抗低減を最大で３０％まで改善することができる。
【実施例２４】
【０２６５】
エンジン性能を維持しながらの、エンジンの燃料中の会合性ポリマーの使用
この実施例において、改善された防火性のための抵抗低減および／またはミスト制御に
適した濃度で、例示的な自己会合性ポリマーを燃料中に取り入れた。ベース燃料としての
ディーゼルと共に、４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  ＰＢを試験ポリマーとして選択した；その後
ディーゼル中の０．１ｗｔ％のポリマー濃度を選択した。酸素のない条件下で１２０℃に
て１２時間、ポリマーをディーゼルと混合することにより、例示的な会合性ポリマーの１
ｗｔ％ストック濃溶液を調製し、室温で１ｗｔ％ストック溶液を同じベース燃料で希釈す
ることにより、体積が１．３リットルである２つの同一のポリマーの０．１ｗｔ％ディー
ゼル溶液を調製した。試験試料は、２つの０．１ｗｔ％溶液および２つの対照としての未
改質ベース燃料の１．３−リットルボトルで構成された。Ｓｉｍｐｌｅｘ  Ｓｗｉｆｔ−
ｅ負荷バンクおよびＦｌｕｋｅ  ４３４  Ｓｅｒｉｅｓ  ＩＩ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ａｎａｌ
ｙｚｅｒに接続された３．７５ｋＷディーゼル発電機を試験装置として使用し、Ｃｅｎｔ
ｅｒ  ｆｏｒ  Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ＆  Ｔｅｃｈｎｏｌｏ
ｇｙ（環境研究技術センター）（ＣＥ−ＣＥＲＴ）、カリフォルニア大学リバーサイド校
のＶｅｈｉｃｌｅ  Ｅｍｉｓｓｉｏｎ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ（自動
車排ガス研究所）（ＶＥＲＬ）で試験を行った。以下の段階を含む発電機負荷／操作時間
の順序を使用して、試験を行った：２０００ワット（その定格出力の約５３％）／９分、
３０００ワット（定格出力の約８０％）／９分、３５００ワット（定格出力の約９３％）
／６分、３０００ワット／９分、および２０００ワット／９分。試料と試料の間では、エ
ンジンへの燃料供給を参照燃料（本発明のポリマーを含む試料を調製するのに使用した同
じディーゼル燃料）で満たした貯留槽へ切り換えて発電機の操作を続けた。発電機からの
ＡＣ出力をエネルギー分析器により連続的に記録し、正確に較正された排ガスの希釈物の
等温流のガス分析を使用して排出物を分析した；二酸化炭素（ＣＯ２）、一酸化炭素（Ｃ
Ｏ）、一窒素酸化物（ＮＯｘ）、メタン（ＣＨ４）、および全炭化水素（ＴＨＣ）の定量
的な値を連続的にモニタリングした。盲検無作為の順序で試料を流し、試料の識別を隠し
ているものを外す前に結果を定量分析した。結果は３つの負荷のいずれにおいても出力測
定の不確実性の範囲内まで出力の減少を示さなかった。結果はエンジンの排出物に対する
負の効果を示さなかった（表１１）。この実施例で使用した組成物について、バルブが切
り替わった時間またはその付近で測定された量はいずれも変化しなかったので、エンジン
への燃料供給が参照燃料との間で切り替わった時間を特定することは不可能であった。Ｃ
ＯおよびＴＨＣの排出は低減したが（１１）、出力は未処理ディーゼルと同じであった（
測定の不確実性の範囲内）。
【０２６６】
【表１１】
2018135527.tif 000047
【実施例２５】
【０２６７】
会合性ポリマーを含む燃料の排出物の低減
この実施例において、改善された防火性のための抵抗低減および／またはミスト制御に
適した濃度で、エンジンからの排出物を低減させるというさらなる有益性を有する、例示
的なドナー−アクセプターポリマーを燃料中に取り入れた。ベース燃料としてのディーゼ
ルと共に、６３０Ｋ  ｄｉ−ＤＡ  ＰＢおよび５４０Ｋ  ｄｉ−ＤＢ  ＰＢの１：１（ｗ
／ｗ）混合物を例示的なドナー−アクセプターポリマーペアとして選択した；その後ディ
ーゼル中０．１ｗｔ％の全ポリマー濃度を選択した。室温で１２時間および７０℃で７時
間、ペアをディーゼルと混合することにより、ドナー−アクセプターペアの１ｗｔ％スト
ック濃溶液を調製し、室温で１ｗｔ％ストック溶液を同じベース燃料により希釈すること
により、体積が１．３リットルである２つの同一のペアの０．１ｗｔ％ディーゼル溶液を
調製した。試験試料は、２つの０．１ｗｔ％溶液および２つの対照としての未改質ベース
燃料の１．３リットルボトルで構成された。実施例２４に記載される同じ装置、手順、お
よび特性決定をこの実施例で使用した。盲検無作為の順序で試料を流し、試料の識別を隠
しているものを外す前に結果を定量分析した。結果は３つの負荷のいずれにおいても出力
測定の不確実性の範囲内まで出力の減少を示さなかった。この実施例で使用した組成物に
ついて、ＣＯおよびＴＨＣの排出は低減したが（表１２）、出力は未処理ディーゼルと同
じであった（測定の不確実性の範囲内）。
【０２６８】
【表１２】
2018135527.tif 000048
【０２６９】
観測されたＴＨＣおよびＣＯの低減に基づき、対応する燃料効率の増加が生じた。
【実施例２６】
【０２７０】
自己会合性ポリマーによる燃料効率の改善
実施例２４について論じた排出物データ（４３０Ｋ  ｄｉ−ＴＡ  ＰＢの０．１ｗｔ％
ディーゼル溶液）は、ディーゼル参照試料と比較してＴＨＣおよびＣＯの排出の低減を示
し、燃料のより効率的な燃焼を示している。
【実施例２７】
【０２７１】
ドナー−アクセプター会合性ポリマーによる燃料効率の改善
実施例２５について論じた排出物データ（６３０Ｋ  ｄｉ−ＤＡ  ＰＢ／５４０Ｋ  ｄ
ｉ−ＤＢ  ＰＢ  １：１混合物の０．１ｗｔ％ディーゼル溶液）は、ディーゼル参照試料
と比較してＴＨＣおよびＣＯの排出の低減を示し、燃料のより効率的な燃焼を示している
。
【実施例２８】
【０２７２】
ドナー−アクセプター会合性ポリマーによる燃料効率のさらなる改善
未処理ディーゼルおよび実施例２５に記載の試料（６３０Ｋ  ｄｉ−ＤＡ  ＰＢ／５４
０Ｋ  ｄｉ−ＤＢ  ＰＢ  １：１混合物の０．１ｗｔ％ディーゼル溶液）についての排ガ
ス温度を、排ガスをキャリアガスの等温流で希釈した直後に熱電対により測定した（した
がって、実際の排ガスの温度はここで報告される希釈後のものよりもかなり高かった）。
結果は実施例２５に対応する排ガスにおいて５℃の低下を示し、より効率的な燃焼および
この実施例のエンジンにおいて有用な出力へのより効率的な燃料エネルギーの変換を示す
。
【０２７３】
上記に示す実施例は、開示の会合性ポリマー、材料、組成物、システム、および方法の
実施形態をどのように作り使用するかについての完全な開示および説明を当業者に与える
ために提供され、発明者らがそれらの開示と考えるものの範囲を限定することを意図して
いない。本明細書で挙げられるすべての特許および出版物は、開示が関連する技術分野の
業者のレベルを示している。
【０２７４】
背景技術、発明の概要、発明を実施するための形態、および実施例において引用される
各文書（特許、特許出願、雑誌論文、抄録、実験室マニュアル、書籍、または他の開示物
を含める）の全体の開示は、参照により本明細書に組み込まれている。この開示において
引用されるすべての参考文献は、各参考文献が参照によりその全体が個々に組み込まれて
いたのと同程度に、参照により組み込まれる。しかし、引用される参考文献と本開示との
間に何らかの矛盾が生じる場合、本開示が優先する。
【０２７５】
本明細書において採用されている用語および表現は、限定の用語としてではなく説明の
用語として使用され、示され記載される特徴の任意の等価物またはそれらの一部を排除す
るような用語および表現の使用においての意図はないが、特許請求の範囲に記載の開示の
範囲内で様々な修正が可能であることが認識される。このように、開示が好ましい実施形
態、例示的な実施形態、および任意選択の特徴によって具体的に開示されているにもかか
わらず、当業者が本明細書において開示される概念の修正および変形を用いることができ
ること、およびそのような修正および変形が添付の特許請求の範囲により定義されるこの
開示の範囲内であると考えられることが理解されるべきである。
【０２７６】
本明細書において使用される専門用語は単に特定の実施形態を説明する目的のものであ
り、限定することを意図していないことも理解されるべきである。この明細書および添付
の特許請求の範囲で使用される、単数形「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」は、その内
容が明確に別段の指示をしていない限り、複数の指示対象を含む。用語「複数」は、その
内容が明確に別段の指示をしていない限り、２つ以上の指示対象を含む。別段の定義がさ
れない限り、本明細書において使用されるあらゆる科学技術用語は、開示が関連する技術
分野の業者によって一般に理解されるのと同じ意味を有する。
【０２７７】
別段の指定がない限り、本明細書で使用する用語「アルキル」は、必ずではないが典型
的には１〜約１５個の炭素原子、または１〜約６個の炭素原子を含有する、直鎖、分岐、
または環状の飽和炭化水素基、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ
−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、オクチル、デシルなど、ならびにシクロペンチル、
シクロヘキシルなどのシクロアルキル基などを指す。一般に、やはり必ずではないが、本
明細書におけるアルキル基は１〜約１５個の炭素原子を含有する。用語「シクロアルキル
」は、典型的には４〜８個、または５〜７個の炭素原子を有する環状アルキル基を意図す
る。用語「置換アルキル」は、１つまたは複数の置換基で置換されたアルキルを指し、用
語「ヘテロ原子含有アルキル」および「ヘテロアルキル」は、少なくとも１つの炭素原子
がヘテロ原子で置き換えられているアルキルを指す。別段の指定がない限り、用語「アル
キル」および「低級アルキル」はそれぞれ、直鎖、分岐、環状、非置換、置換、および／
またはヘテロ原子含有のアルキルおよび低級アルキルを含む。
【０２７８】
別段の指定がない限り、本明細書で使用する用語「ヒドロカルビル」は、炭化水素から
得られる任意の一価の基、例えば、メチルまたはフェニルなどを指す。用語「ヒドロカル
ビレン」は、２つの水素原子を炭化水素から除去することにより形成される二価の基を指
し、その遊離原子価は二重結合に関与しているかまたは関与していなくてもよく、必ずで
はないが典型的には１〜２０個の炭素原子、特に１〜１２個の炭素原子、より詳細には１
〜６個の炭素原子を含有し、限定はされないが、直鎖、環状、分岐、飽和、および不飽和
種、例えばアルキレン、アルケニレン、アルキニレン、および二価アリール基など、例え
ば、１，３−フェニレン、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−プロパン−１，３−ジイル、−ＣＨ２
−メチレン、−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝ＣＨ−が挙げられる。本明細書で使用する用語「ヒド
ロカルビル」は、１個の水素原子を炭化水素から除去することにより形成される一価の基
を指し、必ずではないが典型的には１〜２０個の炭素原子、特に１〜１２個の炭素原子、
より詳細には１〜６個の炭素原子を含有し、限定はされないが、直鎖、環状、分岐、飽和
、および不飽和種、例えば一価アルキル、アルケニル、アルキニル、およびアリール基な
ど、例えばエチルおよびフェニル基が挙げられる。
【０２７９】
別段の指定がない限り、「ヘテロ原子含有アルキル基」におけるような用語「ヘテロ原
子含有」は、１つまたは複数の炭素原子が炭素以外の原子、例えば、窒素、酸素、硫黄、
リン、またはケイ素、典型的には窒素、酸素、または硫黄で置き換えられているアルキル
基を指す。同様に、用語「ヘテロアルキル」はヘテロ原子含有のアルキル置換基を指し、
用語「複素環」はヘテロ原子含有の環状置換基を指し、用語「ヘテロアリール」および「
ヘテロ芳香族」はそれぞれヘテロ原子含有の「アリール」および「芳香族」置換基を指す
、などである。「複素環」基または「複素環」化合物は芳香族であるかまたは芳香族でな
くてもよいこと、さらに「複素環」は用語「アリール」に関して上記で記載されるように
、単環、二環、または多環であってもよいことに注意するべきである。ヘテロアルキル基
の例としては、アルコキシアリール、アルキルスルファニル置換アルキル、Ｎ−アルキル
化アミノアルキルなどが挙げられる。ヘテロアリール置換基の例としては、ピロリル、ピ
ロリジニル、ピリジニル、キノリニル、インドリル、ピリミジニル、イミダゾリル、１，
２，４−トリアゾリル、テトラゾリル、およびその他当業者に既知のものが挙げられ、ヘ
テロ原子含有脂環基の例は、ピロリジノ、モルホリノ、ピペラジノ、ピペリジノ、および
その他当業者に既知のものである。
【０２８０】
別段の指定がない限り、本明細書で使用する用語「アルコキシ」は１つの末端エーテル
結合を介して結合したアルキル基を意図する；すなわち、「アルコキシ」基は−Ｏ−アル
キルと表すことができ、ここでアルキルは上記で定義される通りである。「低級アルコキ
シ」基は１〜６個の炭素原子を含有するアルコキシ基を意図する。同様に、「アルケニル
オキシ」および「低級アルケニルオキシ」それぞれ、１つの末端エーテル結合を介して結
合しているアルケニルおよび低級アルケニル基を指し、「アルキニルオキシ」および「低
級アルキニルオキシ」はそれぞれ、１つの末端エーテル結合を介して結合しているアルキ
ニルおよび低級アルキニル基を指す。
【０２８１】
別段の指定がない限り、本明細書で使用する用語「アルキルアミノ」は、１つの末端ア
ミン結合を介して結合しているアルキル基を意図する；すなわち、「アルキルアミノ」は
−ＮＨ−アルキルと表すことができ、ここでアルキルは上記で定義される通りである。「
低級アルキルアミノ」は１〜６個の炭素原子を含有するアルキルアミノ基を意図する。本
明細書で使用する用語「ジアルキルアミノ」は、共通のアミン結合を介して結合している
２つの同一または異なるアルキル基を意図する；すなわち、「ジアルキルアミノ」は−Ｎ
（アルキル）２と表すことができ、ここでアルキルは上記で定義される通りである。「低
級ジアルキルアミノ」は各アルキル基が１〜６個の炭素原子を含有するアルキルアミノを
意図する。同様に、「アルケニルアミノ」、「低級アルケニルアミノ」、「アルキニルア
ミノ」、および「低級アルキニルアミノ」はそれぞれ、１つの末端アミン結合を介して結
合しているアルケニル、低級アルケニル、アルキニル、および低級アルキニルを指し；「
ジアルケニルアミノ」、「低級ジアルケニルアミノ」、「ジアルキニルアミノ」、「低級
ジアルキニルアミノ」はそれぞれ、共通のアミン結合を介して結合している２つの同一の
アルケニル、低級アルケニル、アルキニル、および低級アルキニルを指す。同様に、「ア
ルケニルアルキニルアミノ」、「アルケニルアルキルアミノ」、および「アルキニルアル
キルアミノ」はそれぞれ、共通のアミン結合を介して結合しているアルケニルおよびアル
キニル、アルケニルおよびアルキル、ならびにアルキニルおよびアルキル基を指す。
【０２８２】
別段の指定がない限り、本明細書で使用する用語「アリール」は、別段の指定がない限
り、直接的に連結している、または間接的に連結している（異なる芳香族環がメチレンま
たはエチレン部分などの共通の基に結合するように）、１つの芳香族環または互いに縮合
した複数の芳香族環を含有する芳香族置換基を指す。アリール基は５〜２４個の炭素原子
を含有していてもよく、またはアリール基は５〜１４個の炭素原子を含有する。例示的な
アリール基は、１つの芳香族環または２つの縮合したもしくは連結した芳香族環を含有し
、例えば、フェニル、ナフチル、ビフェニル、ジフェニルエーテル、ジフェニルアミン、
ベンゾフェノンなどである。「置換アリール」は１つまたは複数の置換基で置換されたア
リール部を指し、用語「ヘテロ原子含有アリール」および「ヘテロアリール」は、以下に
さらに詳細に説明するように、少なくとも１つの炭素原子がヘテロ原子で置き換えられて
いるアリール置換基を指す。
【０２８３】
別段の指定がない限り、本明細書で使用する用語「アレーン」は、１つの芳香族環また
は互いに縮合した複数の芳香族環を指す。例示的なアレーンはとしては、例えばベンゼン
、ナフタレン、アントラセンなどが挙げられる。本明細書で使用する用語「ヘテロアレー
ン」は、炭素原子のうち１つまたは複数がヘテロ原子（例えばＯ、Ｎ、またはＳ）によっ
て置き換えられているアレーンを指す。例示的なヘテロアレーンとしては、例えばインド
ール、ベンゾイミダゾール、チオフェン、ベンズチアゾール（ｂｅｎｚｔｈｉａｚｏｌｅ
）などが挙げられる。本明細書で使用する用語「置換アレーン」および「置換ヘテロアレ
ーン」は、炭素および／またはヘテロ原子のうち１つまたは複数が置換基で置換されてい
るアレーンおよびヘテロアレーン分子を指す。
【０２８４】
別段の指定がない限り、用語「環状」、「シクロ」、および「環」は、置換されている
かまたは置換されていなくてもよい、および／またはヘテロ原子含有であってもよい、お
よび単環、二環、または多環であってもよい、脂環基または芳香族基を指す。用語「脂環
式」は、芳香族環状部分とは対照的に、脂肪族環状部分を指すために従来の意味で使用さ
れ、単環、二環、または多環であってもよい。
【０２８５】
別段の指定がない限り、用語「ハロ」、「ハロゲン」、および「ハロゲン化物」は、塩
素、臭素、フッ素、またはヨウ素置換基または配位子を指すために従来の意味で使用され
る。
【０２８６】
別段の指定がない限り、「置換アルキル」、「置換アリール」などにおけるような用語
「置換」は、アルキル、アリール、または他の部分において、炭素（または他の）原子に
結合している少なくとも１つの水素原子が１つまたは複数の非水素置換基で置き換えられ
ていることを意味する。
【０２８７】
そのような置換基の例としては、限定はされないが、ハロ、ヒドロキシル、スルフヒド
リル、Ｃ１〜Ｃ２４アルコキシ、Ｃ２〜Ｃ２４アルケニルオキシ、Ｃ２〜Ｃ２４アルキニ
ルオキシ、Ｃ５〜Ｃ２４アリールオキシ、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキルオキシ、Ｃ６〜Ｃ２４
アルカリールオキシ、アシル（Ｃ２〜Ｃ２４アルキルカルボニル（−ＣＯ−アルキル）お
よびＣ６〜Ｃ２４アリールカルボニル（−ＣＯ−アリール）を含める）、アシルオキシ（
−Ｏ−アシル、Ｃ２〜Ｃ２４アルキルカルボニルオキシ（−Ｏ−ＣＯ−アルキル）および
Ｃ６〜Ｃ２４アリールカルボニルオキシ（−Ｏ−ＣＯ−アリール）を含める）、Ｃ２〜Ｃ
２４アルコキシカルボニル（−（ＣＯ）−Ｏ−アルキル）、Ｃ６〜Ｃ２４アリールオキシ
カルボニル（−（ＣＯ）−Ｏ−アリール）、ハロカルボニル（（−ＣＯ）−Ｘ、式中Ｘは
ハロ）、Ｃ２〜Ｃ２４アルキルカルボナト（−Ｏ−（ＣＯ）−Ｏ−アルキル）、Ｃ６〜Ｃ
２４アリールカルボナト（−Ｏ−（ＣＯ）−Ｏ−アリール）、カルボキシ（−ＣＯＯＨ）
、カルボキシラト（ＣＯＯ−）、カルバモイル（−（ＣＯ）−ＮＨ２）、モノ（Ｃ１〜Ｃ
２４アルキル）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル））、ジ（
Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−Ｎ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）２
）、モノ（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−ＮＨ−アリール）、
ジ（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換カルバモイル（−（ＣＯ）−Ｎ（Ｃ５〜Ｃ２４アリール
）２）、ジＮ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル），Ｎ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換カルバモ
イル、チオカルバモイル（−（ＣＳ）−ＮＨ２）、モノ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換チ
オカルバモイル（−（ＣＯ）−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル））、ジ（Ｃ１〜Ｃ２４アル
キル）置換チオカルバモイル（−（ＣＯ）−Ｎ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）２）、モノ（Ｃ
５〜Ｃ２４アリール）置換チオカルバモイル（−（ＣＯ）−ＮＨ−アリール）、ジ（Ｃ５
〜Ｃ２４アリール）置換チオカルバモイル（−（ＣＯ）−Ｎ（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）２
）、ジＮ−（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル），Ｎ−（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換チオカルバモ
イル、カルバミド（−ＮＨ−（ＣＯ）−ＮＨ２）、シアノ（−Ｃ≡Ｎ）、シアナト（−Ｏ
−Ｃ≡Ｎ）、チオシアナト（−Ｓ−Ｃ≡Ｎ）、ホルミル（−（ＣＯ）−Ｈ）、チオホルミ
ル（（ＣＳ）−Ｈ）、アミノ（−ＮＨ２）、モノ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換アミノ、
ジ（Ｃ１〜Ｃ２４アルキル）置換アミノ、モノ（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換アミノ、ジ
（Ｃ５〜Ｃ２４アリール）置換アミノ、Ｃ２〜Ｃ２４アルキルアミド（−ＮＨ−（ＣＯ）
−アルキル）、Ｃ６〜Ｃ２４アリールアミド（−ＮＨ−（ＣＯ）−アリール）、イミノ（
−ＣＲ＝ＮＨ、式中Ｒ＝水素、Ｃ１〜Ｃ２４アルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ
２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、およびその他当業者に既知のもの）、Ｃ２
〜Ｃ２０アルキルイミノ（ＣＲ＝Ｎ（アルキル）、式中Ｒ＝水素、Ｃ１〜Ｃ２４アルキル
、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ２４アラルキル、および
その他当業者に既知のもの）、アリールイミノ（−ＣＲ＝Ｎ（アリール）、式中Ｒ＝水素
、Ｃ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ５〜Ｃ２４アリール、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール、Ｃ６〜Ｃ
２４アラルキル、およびその他当業者に既知のもの）、ニトロ（−ＮＯ２）、ニトロソ（
−ＮＯ）、スルホ（−ＳＯ２−ＯＨ）、スルホナト（−ＳＯ２−Ｏ−）、Ｃ１〜Ｃ２４ア
ルキルスルファニル（−Ｓ−アルキル；「アルキルチオ」とも呼ばれる）、Ｃ５〜Ｃ２４
アリールスルファニル（−Ｓ−アリール；「アリールチオ」とも呼ばれる）、Ｃ１〜Ｃ２
４アルキルスルフィニル（−（ＳＯ）−アルキル）、Ｃ５〜Ｃ２４アリールスルフィニル
（−（ＳＯ）−アリール）、Ｃ１〜Ｃ２４アルキルスルホニル（−ＳＯ２−アルキル）、
Ｃ５〜Ｃ２４アリールスルホニル（−ＳＯ２−アリール）、ボリル（−ＢＨ２）、ボロノ
（−Ｂ（ＯＨ）２）、ボロナト（−Ｂ（ＯＲ）２、式中Ｒはアルキルまたは他のヒドロカ
ルビルである）、ホスホノ（−Ｐ（Ｏ）（ＯＨ）２）、ホスホナト（−Ｐ（Ｏ）（Ｏ−）
２）、ホスフィナト（−Ｐ（Ｏ）（Ｏ−））、ホスホ（−ＰＯ２）、ホスフィノ（−ｐＨ
２）、シリル（−ＳｉＲ３、式中Ｒは水素またはヒドロカルビルである）、およびシリル
オキシ（−Ｏ−シリル）などの官能基；ならびにヒドロカルビル部分Ｃ１〜Ｃ２４アルキ
ル（例えばＣ１〜Ｃ１２アルキルおよびＣ１〜Ｃ６アルキル）、Ｃ２〜Ｃ２４アルケニル
（例えばＣ２〜Ｃ１２アルケニルおよびＣ２〜Ｃ６アルケニル）、Ｃ２〜Ｃ２４アルキニ
ル（例えばＣ２〜Ｃ１２アルキニルおよびＣ２〜Ｃ６アルキニル）、Ｃ５〜Ｃ２４アリー
ル（例えばＣ５〜Ｃ１４アリール）、Ｃ６〜Ｃ２４アルカリール（例えばＣ６〜Ｃ１６ア
ルカリール）、およびＣ６〜Ｃ２４アラルキル（例えばＣ６〜Ｃ１６アラルキル）を挙げ
ることができる。
【０２８８】
別段の指定がない限り、用語「アシル」は式−（ＣＯ）−アルキル、−（ＣＯ）−アリ
ール、または（ＣＯ）−アラルキルを有する置換基を指し、用語「アシルオキシ」は式−
Ｏ（ＣＯ）−アルキル、−Ｏ（ＣＯ）−アリール、またはＯ（ＣＯ）−アラルキルを有す
る置換基を指し、ここで「アルキル」、「アリール」、および「アラルキル」は上記で定
義される通りである。
【０２８９】
別段の指定がない限り、用語「アルカリール」はアルキル置換基を有するアリール基を
指し、用語「アラルキル」はアリール置換基を有するアルキル基を指し、ここで「アリー
ル」および「アルキル」は上記で定義される通りである。いくつかの実施形態において、
アルカリールおよびアラルキル基は６〜２４個の炭素原子を含有し、特にアルカリールお
よびアラルキル基は６〜１６個の炭素原子を含有する。アルカリール基としては、例えば
、ｐ−メチルフェニル、２，４−ジメチルフェニル、ｐ−シクロヘキシルフェニル、２，
７−ジメチルナフチル、７−シクロオクチルナフチル、３−エチル−シクロペンタ−１，
４−ジエンなどが挙げられる。アラルキル基の例としては、限定はされないが、ベンジル
、２−フェニル−エチル、３−フェニル−プロピル、４−フェニル−ブチル、５−フェニ
ル−ペンチル、４−フェニルシクロヘキシル、４−ベンジルシクロヘキシル、４−フェニ
ルシクロヘキシルメチル、４−ベンジルシクロヘキシルメチルなどが挙げられる。用語「
アルカリールオキシ」および「アラルキルオキシ」は式−ＯＲの置換基を指し、式中Ｒは
ちょうど定義される通り、それぞれアルカリールまたはアラルキルである。
【０２９０】
マーカッシュの群または他のグループ分けが本明細書において使用される場合、群のす
べての個々の構成要素、および群のあらゆる組み合わせおよび考えられる部分組み合わせ
が、個々に開示に含まれることを意図している。別段の記載がない限り、本明細書におい
て記載されるまたは例示される成分または材料のあらゆる組み合わせを使用して開示を実
施することができる。当業者は、過度の実験に頼ることなく、具体的に例示される以外の
方法、デバイス要素、および材料を開示の実施において採用できることを認識するであろ
う。任意のそのような方法、デバイス要素、および材料の、当技術分野で既知のあらゆる
機能的等価物は、この開示に含まれることを意図している。本明細書において範囲、例え
ば温度範囲、周波数範囲、時間範囲、または組成範囲が示される場合はいつでも、あらゆ
る中間範囲およびあらゆる部分範囲、ならびに、範囲内に含まれるあらゆる個々の値が開
示に含まれることを意図している。本明細書で開示される範囲または群の、任意の１つま
たは複数の個々の構成要素は、この開示の特許請求の範囲から除外することができる。本
明細書に例示的に記載される開示は、本明細書で具体的に開示されていない任意の要素（
１つまたは複数）、限定（１つまたは複数）がない状況で適切に実施することができる。
【０２９１】
開示のいくつかの実施形態が説明されている。本明細書において提供される特定の実施
形態は、開示の有用な実施形態の例であり、本発明の説明に示されるデバイス、デバイス
成分、方法のステップの多くの変形物を使用して開示を実施できることが当業者にとって
明らかとなるであろう。当業者にとって明らかとなるように、本発明の方法に有用な方法
およびデバイスは多くの任意選択の組成物および処理要素およびステップを含んでいても
よい。
【０２９２】
特に、本開示の精神および範囲から逸脱せずに様々な修正を行ってもよいことが理解さ
れるであろう。したがって、他の実施形態は以下の特許請求の範囲の範囲内である。
【０２９３】
参考文献
１．  Ｂｒａｎｄｒｕｐ，  Ｊ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｐｏｌｙｍｅｒ  ｈａｎｄｂｏ
ｏｋ”．  Ｖｏｌ．  １９９９．  １９９９：  Ｗｉｌｅｙ  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ．
２．  Ｍａｕｒｅｒ−Ｃｈｒｏｎａｋｉｓ，  Ｋ．  “Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｏｆ  ｃｙ
ａｎｕｒｉｃ  ａｃｉｄ  ａｎｄ  Ｈａｍｉｌｔｏｎ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ  ｆｕｎｃｔｉ
ｏｎａｌｉｚｅｄ  ｔｅｔｒａｐｈｅｎｙｌｐｏｒｐｈｙｒｉｎｓ：  ｉｎｖｅｓｔｉｇ
ａｔｉｏｎ  ｏｎ  ｔｈｅ  ｃｈｉｒｏｐｔｉｃａｌ  ａｎｄ  ｐｈｏｔｏｐｈｙｓｉｃ
ａｌ  ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  ｔｈｅｉｒ  ｓｅｌｆ−ａｓｓｅｍｂｌｅｄ  ｓｕ
ｐｅｒｓｔｒｕｃｔｕｒｅｓ  ｗｉｔｈ  ｄｅｐｓｉｐｅｐｔｉｄｅ  ａｎｄ  ｆｕｌｌ
ｅｒｅｎｅ  ｄｅｎｄｒｉｍｅｒｓ．”  Ｐｈ．Ｄ．  Ｄｉｓｓｅｒｔａｔｉｏｎ，  Ｅ
ｒｌａｎｇｅｎ，  Ｎｕｒｎｂｅｒｇ，  Ｕｎｉｖ．，  ２０１０
３．  Ｌａｒｏｃｋ，  Ｒ．Ｃ．，  “Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  ｏｒｇａｎｉｃ  
ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎｓ：  ａ  ｇｕｉｄｅ  ｔｏ  ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  ｇ
ｒｏｕｐ  ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎｓ，  ２ｎｄ  Ｅｄ．”．  １９９９：  Ｗｉｌｅｙ
−ｖｃｈ  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ．
４．  Ｙｉｎｇ，  Ｑ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｏｖｅｒｌａｐ  ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔ
ｉｏｎ  ｏｆ  ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ  ｉｎ  ｓｏｌｕｔｉｏｎ．”  Ｍａｃｒ
ｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ  １９８７  ２０（２）：  ３６２−３６６．
５．  Ｃｏｌｂｙ，  Ｒ．Ｈ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｔｗｏ−ｐａｒａｍｅｔｅｒ  ｓ
ｃａｌｉｎｇ  ｆｏｒ  ｐｏｌｙｍｅｒｓ  ｉｎ  θ  ｓｏｌｖｅｎｔｓ．”  Ｍａｃｒ
ｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ  １９９０  ２３（１０）：  ２７５３−２７５７．
６．  Ｆｅｔｔｅｒｓ，  Ｌ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｗｅｉｇｈ
ｔ  Ｄｅｐｅｎｄｅｎｃｅ  ｏｆ  Ｈｙｄｒｏｄｙｎａｍｉｃ  ａｎｄ  Ｔｈｅｒｍｏｄ
ｙｎａｍｉｃ  Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｆｏｒ  Ｗｅｌｌ‐Ｄｅｆｉｎｅｄ  Ｌｉｎｅａ
ｒ  Ｐｏｌｙｍｅｒｓ  ｉｎ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎ．”  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｐｈｙｓ
ｉｃａｌ  ａｎｄ  ｃｈｅｍｉｃａｌ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｄａｔａ  １９９４  ２３
（４）：  ６１９−６４０．
７．  Ｒｕｂｉｎｓｔｅｉｎ，  Ｍ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｐｏｌｙｍｅｒ  ｐｈｙｓ
ｉｃｓ”．  ２００３：  ＯＵＰ  Ｏｘｆｏｒｄ．
８．  Ｋｅ，  Ｆ．−ｙ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  Ｏｖｅｒｌａｐ
Ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｐｅｒｓｉｓｔｅｎｃｅ  Ｌｅｎｇｔｈ  ｏｎ
ＤＮＡ  Ｓｅｐａｒａｔｉｏｎ  ｉｎ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ  ｂｙ  
Ｅｌｅｃｔｒｏｐｈｏｒｅｓｉｓ．”  Ｃｈｉｎｅｓｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｏｌ
ｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２００９  ２７（５）：  ６０１−６１０．
９．  Ｔｈｏｒｄａｒｓｏｎ，  Ｐ．，  “Ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｎｇ  ａｓｓｏｃｉａｔ
ｉｏｎ  ｃｏｎｓｔａｎｔｓ  ｆｒｏｍ  ｔｉｔｒａｔｉｏｎ  ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔｓ
ｉｎ  ｓｕｐｒａｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ．”  Ｃｈｅｍ  Ｓｏｃ  
Ｒｅｖ  ２０１１  ４０（３）：  １３０５−１３２３．
１０．  Ｇｒｕｂｂｓ，  Ｒ．，  “Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｍｅｔａｔｈｅｓｉｓ，
ｖｏｌ．  ３”．  ２００３：  Ｗｉｌｅｙ−ＶＣＨ，  Ｗｅｉｎｈｅｉｍ．
１１．  Ｔａｓｄｅｌｅｎ，  Ｍ．Ａ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｔｅｌｅｃｈｅｌｉｃ  
ｐｏｌｙｍｅｒｓ  ｂｙ  ｌｉｖｉｎｇ  ａｎｄ  ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ／ｌｉｖｉｎｇ
ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｍｅｔｈｏｄｓ．”  Ｐｒｏｇｒｅｓｓ  ｉｎ  Ｐｏ
ｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２０１１  ３６（４）：  ４５５−５６７．
１２．  Ｇｏｅｔｈａｌｓ，  Ｅ．，  “Ｔｅｌｅｃｈｅｌｉｃ  ｐｏｌｙｍｅｒｓ：  
Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ”．  １９８９：  ＣＲＣ  Ｐ
ｒｅｓｓ  （Ｂｏｃａ  Ｒａｔｏｎ，  Ｆｌａ．）．
１３．  Ｎｅｓｅ，  Ａ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｏｆ  Ｐｏｌｙ
（ｖｉｎｙｌ  ａｃｅｔａｔｅ）  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｒｕｓｈｅｓ  ｂｙ  ａ  
Ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ａｔｏｍ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ｒａｄｉｃａｌ  Ｐｏｌ
ｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ  （ＡＴＲＰ）  ａｎｄ  Ｒｅｖｅｒｓｉｂｌｅ  Ａｄｄｉｔｉ
ｏｎ−  Ｆｒａｇｍｅｎｔａｔｉｏｎ  Ｃｈａｉｎ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  （ＲＡＦＴ）  
Ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ．”  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ  ２０１０  ４３（
９）：  ４０１６−４０１９．
１４．  Ｐａｒｋ，  Ｔ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ａ  ｓｕｐｒａｍｏｌｅｃｕｌａｒ  
ｍｕｌｔｉ−ｂｌｏｃｋ  ｃｏｐｏｌｙｍｅｒ  ｗｉｔｈ  ａ  ｈｉｇｈ  ｐｒｏｐｅｎ
ｓｉｔｙ  ｆｏｒ  ａｌｔｅｒｎａｔｉｏｎ．”  Ｊ  Ａｍ  Ｃｈｅｍ  Ｓｏｃ  ２００
６  １２８（４３）：  １３９８６−１３９８７．
１５．  “Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ：  Ｓｏｌｖｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ｓｏｌ
ｕｂｉｌｉｔｙ  Ｐａｒａｍｅｔｅｒｓ．”    ［Ａｃｃｅｓｓｅｄ  Ｊａｎｕａｒｙ  
２５，  ２０１２］；  Ａｖａｉｌａｂｌｅ  ｆｒｏｍ：  ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｓｉ
ｇｍａａｌｄｒｉｃｈ．ｃｏｍ／ｅｔｃ／ｍｅｄｉａｌｉｂ／ｄｏｃｓ／Ａｌｄｒｉｃｈ
／Ｇｅｎｅｒａｌ＿Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ／ｐｏｌｙｍｅｒ＿ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ．Ｐ
ａｒ．０００１．Ｆｉｌｅ．ｔｍｐ／ｐｏｌｙｍｅｒ＿ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ．ｐｄｆ．
１６．  Ｒｕｂｉｎｓｔｅｉｎ，  Ｍ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｐｏｌｙｍｅｒ  ｐｈｙ
ｓｉｃｓ”．  ２００３，  Ｏｘｆｏｒｄ  ；  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：  Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕ
ｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ．  ｘｉ，  ４４０  ｐ．
１７．  Ｃｈａｎｇ，  Ｓ．Ｋ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｒｅｃｏ
ｇｎｉｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌｌｙ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔｉｎｇ  Ｓｕｂｓ
ｔｒａｔｅｓ  −  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｏｆ  ａｎ  Ａｒｔｉｆｉｃｉａｌ  Ｒｅｃｅ
ｐｔｏｒ  ｆｏｒ  Ｂａｒｂｉｔｕｒａｔｅｓ  Ｅｍｐｌｏｙｉｎｇ  ６  Ｈｙｄｒｏｇ
ｅｎ−Ｂｏｎｄｓ．”  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｉ
ｃａｌ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  １９８８  １１０（４）：  １３１８−１３１９．
１８．  Ｂｅｉｊｅｒ，  Ｆ．Ｈ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｈｙｄｒｏｇｅｎ−ｂｏｎｄ
ｅｄ  ｃｏｍｐｌｅｘｅｓ  ｏｆ  ｄｉａｍｉｎｏｐｙｒｉｄｉｎｅｓ  ａｎｄ  ｄｉａ
ｍｉｎｏｔｒｉａｚｉｎｅｓ：  Ｏｐｐｏｓｉｔｅ  ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  ａｃｙｌａｔ
ｉｏｎ  ｏｎ  ｃｏｍｐｌｅｘ  ｓｔａｂｉｌｉｔｉｅｓ  （ｖｏｌ  ６１，  ｐｇ  ６
３７４，  １９９６）．”  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒ
ｙ  １９９６  ６１（２６）：  ９６３６−９６３６．
１９．  Ｈｉｇｌｅｙ，  Ｍ．Ｎ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ａ  ｍｏｄｕｌａｒ  ａｐｐ
ｒｏａｃｈ  ｔｏｗａｒｄ  ｂｌｏｃｋ  ｃｏｐｏｌｙｍｅｒｓ．”  Ｃｈｅｍｉｓｔｒ
ｙ−ａ  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ２００５  １１（１０）：  ２９４６−２
９５３．
２０．  Ｂｕｒｄ，  Ｃ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｓｅｌｆ−ｓｏｒｔｉｎｇ  ｉｎ  ｐ
ｏｌｙｍｅｒｓ．”  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ  ２００５  ３８（１７）：  ７２
２５−７２３０．
２１．  Ｓｔｕｂｂｓ，  Ｌ．Ｐ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｔｏｗａｒｄｓ  ａ  ｕｎｉ
ｖｅｒｓａｌ  ｐｏｌｙｍｅｒ  ｂａｃｋｂｏｎｅ：  Ｄｅｓｉｇｎ  ａｎｄ  ｓｙｎｔ
ｈｅｓｉｓ  ｏｆ  ｐｏｌｙｍｅｒｉｃ  ｓｃａｆｆｏｌｄｓ  ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ  
ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｈｙｄｒｏｇｅｎ−ｂｏｎｄｉｎｇ  ｒｅｃｏｇｎｉｔｉｏｎ  ｍｏ
ｔｉｆｓ  ａｔ  ｅａｃｈ  ｒｅｐｅａｔｉｎｇ  ｕｎｉｔ．”  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ−
ａ  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ２００３  ９（４）：  ９９２−９９９．
２２．  Ｃｈｅｎｇ，  Ｃ．Ｃ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｎｅｗ  ｓｅｌｆ−ａｓｓｅｍ
ｂｌｅｄ  ｓｕｐｒａｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｐｏｌｙｍｅｒｓ  ｆｏｒｍｅｄ  ｂｙ  ｓ
ｅｌｆ−ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ  ｓｅｘｔｕｐｌｅ  ｈｙｄｒｏｇｅｎ  ｂｏｎｄ
ｍｏｔｉｆｓ．”  Ｒｓｃ  Ａｄｖａｎｃｅｓ  ２０１２  ２（２６）：  ９９５２−
９９５７．
２３．  Ｐａｒｋ，  Ｔ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ａ  ｈｉｇｈｌｙ  ｓｔａｂｌｅ  ｑ
ｕａｄｒｕｐｌｙ  ｈｙｄｒｏｇｅｎ−ｂｏｎｄｅｄ  ｈｅｔｅｒｏｃｏｍｐｌｅｘ  ｕ
ｓｅｆｕｌ  ｆｏｒ  ｓｕｐｒａｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｐｏｌｙｍｅｒ  ｂｌｅｎｄｓ．
”  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｏｃｉｅ
ｔｙ  ２００５  １２７（１８）：  ６５２０−６５２１．
２４．  Ａｌｔｉｎｔａｓ，  Ｏ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｂｉｏｉｎｓｐｉｒｅｄ  ｄ
ｕａｌ  ｓｅｌｆ−ｆｏｌｄｉｎｇ  ｏｆ  ｓｉｎｇｌｅ  ｐｏｌｙｍｅｒ  ｃｈａｉｎ
ｓ  ｖｉａ  ｒｅｖｅｒｓｉｂｌｅ  ｈｙｄｒｏｇｅｎ  ｂｏｎｄｉｎｇ．”  Ｐｏｌｙ
ｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ２０１２  ３（３）：  ６４０−６５１．
２５．  Ａｌｔｉｎｔａｓ，  Ｏ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｓｔａｒ  ａｎｄ  ｍｉｋｔ
ｏａｒｍ  ｓｔａｒ  ｂｌｏｃｋ  （ｃｏ）ｐｏｌｙｍｅｒｓ  ｖｉａ  ｓｅｌｆ−ａｓ
ｓｅｍｂｌｙ  ｏｆ  ＡＴＲＰ  ｇｅｎｅｒａｔｅｄ  ｐｏｌｙｍｅｒ  ｓｅｇｍｅｎｔ
ｓ  ｆｅａｔｕｒｉｎｇ  Ｈａｍｉｌｔｏｎ  ｗｅｄｇｅ  ａｎｄ  ｃｙａｎｕｒｉｃ  
ａｃｉｄ  ｂｉｎｄｉｎｇ  ｍｏｔｉｆｓ．”  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  
２０１１  ２（５）：  １１４６−１１５５．
２６．  Ｙａｎｇ，  Ｓ．Ｋ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｓｕｐｒａｍｏｌｅｃｕｌａｒ  
ＡＢＣ  Ｔｒｉｂｌｏｃｋ  Ｃｏｐｏｌｙｍｅｒｓ  ｖｉａ  Ｏｎｅ−Ｐｏｔ，  Ｏｒｔ
ｈｏｇｏｎａｌ  Ｓｅｌｆ−Ａｓｓｅｍｂｌｙ．”  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａ
ｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ２０１０  １３２（５）：  １６
３７−１６４５．
２７．  Ｂｕｒｄ，  Ｃ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｓｏｌｖｅｎｔ  ｉｎｆｌｕｅｎｃｅ
ｏｎ  ｔｈｅ  ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌｉｔｙ  ｏｆ  ｎｏｎｃｏｖａｌｅｎｔｌｙ  ｆ
ｕｎｃｔｉｏｎａｌｉｚｅｄ  ｔｅｒｐｏｌｙｍｅｒｓ．”  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐ
ｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐａｒｔ  ａ−Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  
２００８  ４６（６）：  １９３６−１９４４．
２８．  Ｋｏｌｏｍｉｅｔｓ，  Ｅ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ａｎ
ｄ  ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  ｓｕｐｒａｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｐｏｌｙｍｅｒｓ  
ｇｅｎｅｒａｔｅｄ  ｆｒｏｍ  ｈｅｔｅｒｏｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ  ｍｏｎｏｍ
ｅｒｓ  ｌｉｎｋｅｄ  ｔｈｒｏｕｇｈ  ｓｅｘｔｕｐｌｅ  ｈｙｄｒｏｇｅｎ−ｂｏｎ
ｄｉｎｇ  ａｒｒａｙｓ．”  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ  ２００６  ３９（３）：
１１７３−１１８１．
２９．  Ｂｅｒｌ，  Ｖ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｓｕｐｒａｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｐｏ
ｌｙｍｅｒｓ  ｇｅｎｅｒａｔｅｄ  ｆｒｏｍ  ｈｅｔｅｒｏｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒ
ｙ  ｍｏｎｏｍｅｒｓ  ｌｉｎｋｅｄ  ｔｈｒｏｕｇｈ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｈｙｄｒｏ
ｇｅｎ−ｂｏｎｄｉｎｇ  ａｒｒａｙｓ  −  Ｆｏｒｍａｔｉｏｎ，  ｃｈａｒａｃｔｅ
ｒｉｚａｔｉｏｎ，  ａｎｄ  ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ．”  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ−ａ  Ｅ
ｕｒｏｐｅａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ２００２  ８（５）：  １２２７−１２４４．
３０．  Ｈｉｅｔａｌａ，  Ｓ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｒｈｅｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｐｒ
ｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｖｅ  Ｓｔａｒ  Ｐｏｌｙｍｅｒｓ  ｉｎ
Ａｑｕｅｏｕｓ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ：  Ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  Ｈｙｄｒｏｐｈｏｂｅ
Ｌｅｎｇｔｈ  ａｎｄ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｔｏｐｏｌｏｇｙ．”  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅ
ｃｕｌｅｓ  ２００９  ４２（５）：  １７２６−１７３２．
３１．  Ｓｔａｖｒｏｕｌｉ，  Ｎ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｒｈｅｏｌｏｇｉｃａｌ  
ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  ＡＢＡ  ｔｅｌｅｃｈｅｌｉｃ  ｐｏｌｙｅｌｅｃｔｒｏ
ｌｙｔｅ  ａｎｄ  ＡＢＡ  ｐｏｌｙａｍｐｈｏｌｙｔｅ  ｒｅｖｅｒｓｉｂｌｅ  ｈｙ
ｄｒｏｇｅｌｓ：  Ａ  ｃｏｍｐａｒａｔｉｖｅ  ｓｔｕｄｙ．”  Ｐｏｌｙｍｅｒ  ２
００８  ４９（５）：  １２４９−１２５６．
３２．  Ｓｕｚｕｋｉ，  Ｓ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｎｏｎｌｉｎｅａｒ  Ｒｈｅｏｌ
ｏｇｙ  ｏｆ  Ｔｅｌｅｃｈｅｌｉｃ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｖｅ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｎｅ
ｔｗｏｒｋｓ：  Ｓｈｅａｒ  Ｔｈｉｃｋｅｎｉｎｇ  ａｎｄ  Ｔｈｉｎｎｉｎｇ  Ｂｅ
ｈａｖｉｏｒ  ｏｆ  Ｈｙｄｒｏｐｈｏｂｉｃａｌｌｙ  Ｍｏｄｉｆｉｅｄ  Ｅｔｈｏｘ
ｙｌａｔｅｄ  Ｕｒｅｔｈａｎｅ  （ＨＥＵＲ）  ｉｎ  Ａｑｕｅｏｕｓ  Ｓｏｌｕｔｉ
ｏｎ．”  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ  ２０１２  ４５（２）：  ８８８−８９８．
３３．  Ｃｈａｓｓｅｎｉｅｕｘ，  Ｃ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｒｈｅｏｌｏｇｙ  ｏ
ｆ  ａｓｓｏｃｉａｔｉｖｅ  ｐｏｌｙｍｅｒ  ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ．”  Ｃｕｒｒｅｎ
ｔ  Ｏｐｉｎｉｏｎ  ｉｎ  Ｃｏｌｌｏｉｄ  ＆  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ
２０１１  １６（１）：  １８−２６．
３４．  Ｌｉ，  Ｈ．Ｋ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｍｅｔａｌ−ｆｒｅｅ  ｃｌｉｃｋ  
ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｐｒｏｐｉｏｌａｔｅｓ  ａｎｄ  ａｚｉｄｅｓ
：  ｆａｃｉｌｅ  ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｏｆ  ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  ｐｏｌｙ（ａｒ
ｏｘｙｃａｒｂｏｎｙｌｔｒｉａｚｏｌｅ）ｓ．”  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒ
ｙ  ２０１２  ３（４）：  １０７５−１０８３．
３５．  Ｉｚｕｎｏｂｉ，  Ｊ．Ｕ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｍｏｌｅ
ｃｕｌａｒ  Ｗｅｉｇｈｔ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  ｂｙ  Ｈ−１  ＮＭＲ  Ｓｐｅｃｔｒｏ
ｓｃｏｐｙ．”  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ  ２０
１１  ８８（８）：  １０９８−１１０４．
３６．  Ｎｉｅｌｅｎ，  Ｍ．Ｗ．Ｆ．，  “Ｍａｌｄｉ  ｔｉｍｅ−ｏｆ−ｆｌｉｇｈ
ｔ  ｍａｓｓ  ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ  ｏｆ  ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  ｐｏｌｙｍｅｒ
ｓ．”  Ｍａｓｓ  Ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ  Ｒｅｖｉｅｗｓ  １９９９  １８（５）
：  ３０９−３４４．
３７．  Ｍｅｙｅｒｓ，  Ｒ．Ａ．，  “Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  ａｎａｌｙ
ｔｉｃａｌ  ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ：  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ，  ｔｈｅｏｒｙ，  
ａｎｄ  ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔａｔｉｏｎ”．  ２０００，  Ｃｈｉｃｈｅｓｔｅｒ  ；
Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：  Ｗｉｌｅｙ．
３８．  Ｙａｌｃｉｎ，  Ｔ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｍａｔｒｉｘ−ａｓｓｉｓｔｅｄ
ｌａｓｅｒ  ｄｅｓｏｒｐｔｉｏｎ  ｉｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｔｉｍｅ−ｏｆ−ｆｌｉ
ｇｈｔ  ｍａｓｓ  ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏ
ｆ  ｐｏｌｙｄｉｅｎｅｓ．”  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｓ
ｏｃｉｅｔｙ  ｆｏｒ  Ｍａｓｓ  Ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ  １９９７  ８（１２）：
１２２０−１２２９．
３９．  Ｐｉｔｅｔ，  Ｌ．Ｍ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｃａｒｂｏｘｙ−Ｔｅｌｅｃｈ
ｅｌｉｃ  Ｐｏｌｙｏｌｅｆｉｎｓ  ｂｙ  ＲＯＭＰ  Ｕｓｉｎｇ  Ｍａｌｅｉｃ  Ａｃ
ｉｄ  ａｓ  ａ  Ｃｈａｉｎ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ａｇｅｎｔ．”  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅ
ｃｕｌｅｓ  ２０１１  ４４（７）：  ２３７８−２３８１．
４０．  Ｍｏｒｉｔａ，  Ｔ．，  ｅｔ  ａｌ．，  “Ａ  ｒｉｎｇ−ｏｐｅｎｉｎｇ  
ｍｅｔａｔｈｅｓｉｓ  ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ  （ＲＯＭＰ）  ａｐｐｒｏａｃ
ｈ  ｔｏ  ｃａｒｂｏｘｙｌ−  ａｎｄ  ａｍｉｎｏ−ｔｅｒｍｉｎａｔｅｄ  ｔｅｌｅ
ｃｈｅｌｉｃ  ｐｏｌｙ（ｂｕｔａｄｉｅｎｅ）ｓ．”  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ
２０００  ３３（１７）：  ６６２１−６６２３．
【図１】
2018135527.tif 000052
【図２】
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【図３】
2018135527.tif 000054
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2018135527.tif 000058
【図８】
2018135527.tif 000059
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６Ａ】
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【図２６Ｂ】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６Ａ】
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【図４６Ｂ】
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【手続補正書】
【提出日】平成30年5月8日(2018.5.8)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
５以下の誘電率を有するホスト組成物と、
ホスト組成物に可溶な少なくとも１つの会合性ポリマーと、を含む非極性組成物であって、
少なくとも１つの会合性ポリマーは、０．０５ｃ＊から１０ｃ＊の間の濃度でホスト組成物に含まれ、
ｃ＊は、
【数１】
2018135527.tif 000100
［ここで、ＭＷは重量平均分子量であり、Ｒｇは環動半径であり、Ｎａはアボガドロ定数である］であり、
少なくとも１つの会合性ポリマーが、少なくとも２つの末端と、少なくとも２つの末端のうちの２つ以上の末端において付与された官能基と、を有する直鎖、分岐、または、超分岐ポリマー骨格を含み、前記少なくとも１つの会合性ポリマーが１００，０００ｇ／ｍｏｌを下回らない重量平均モル質量を持つ官能基間の内部距離部分を有し、
直鎖、分岐、または、超分岐ポリマー骨格は、非極性組成物に実質的に可溶であり、官能基は、０．１＜ｌｏｇ１０ｋ＜１８の会合定数（ｋ）で別の官能基との会合性相互作用を受けることが可能である、非極性組成物。
【請求項２】
ホスト組成物が、原油である、請求項１に記載の非極性組成物。
【請求項３】
ホスト組成物が、潤滑油である、請求項１に記載の非極性組成物。
【請求項４】
濃度が、０．５ｃ＊から２ｃ＊の間である、請求項１から３のいずれか一項に記載の非極性組成物。
【請求項５】
濃度が、ｃ＊未満である、請求項１から３のいずれか一項に記載の非極性組成物。
【請求項６】
濃度が、０．１ｃ＊から０．５ｃ＊の間である、請求項１から３のいずれか一項に記載の非極性組成物。
【請求項７】
濃度が、ｃ＊以下である、請求項１から３のいずれか一項に記載の非極性組成物。
【請求項８】
濃度が、０．０５ｃ＊からｃ＊の間である、請求項１から３のいずれか一項に記載の非極性組成物。
【請求項９】
濃度が、ｃ＊より高い、請求項１から３のいずれか一項に記載の非極性組成物。
【請求項１０】
濃度が、２ｃ＊から１０ｃ＊の間である、請求項１から３のいずれか一項に記載の非極性組成物。
【請求項１１】
少なくとも１つの会合性ポリマーが、２，０００，０００ｇ／ｍｏｌ以下の重量平均分子量を有する、請求項１から１０のいずれか一項に記載の非極性組成物。
【請求項１２】
少なくとも１つの会合性ポリマーが、２，０００，０００ｇ／ｍｏｌ以下の重量平均分子量および／または１００，０００ｇ／ｍｏｌ以上の重量平均分子量を有する、請求項１から１０のいずれか一項に記載の非極性組成物。
【請求項１３】
少なくとも１つの会合性ポリマーが、１００，０００ｇ／ｍｏｌから１，０００，０００ｇ／ｍｏｌの間である重量平均分子量を有する、請求項１から１０のいずれか一項に記載の非極性組成物。
【請求項１４】
官能基がカルボン酸であり、別の官能基はカルボン酸であるか、または官能基はカルボン酸であり、別の官能基はアミンであるか、または官能基はアルコールであり、別の官能基はアミンであるか、または官能基はアルコールであり、別の官能基はカルボン酸であるか、または官能基はジアセトアミドピリジンであり、別の官能基はチミンであるか、または官能基はハミルトンレセプターであり、別の官能基はシアヌル酸である、請求項１から１３のいずれか一項に記載の非極性組成物。
【請求項１５】
（i）別の官能基が、同じ会合性ポリマーの少なくとも２つの末端のうちの少なくとも１つの末端に付与されている、及び／又は
（ii）別の官能基が、異なる会合性ポリマーの少なくとも１つの末端に付与されている、請求項１から１４のいずれか一項に記載の非極性組成物。
【請求項１６】
前記少なくとも１つの会合性ポリマーが、式
【化１】
2018135527.tif 000101
の構造単位、および、任意選択で式
【化２】
2018135527.tif 000102
の構造単位を有し、
式中、ＦＧは、０．１＜ｌｏｇ１０ｋ＜１８の範囲内の会合定数（ｋ）で別のものとの会合性相互作用を受けることが可能であるように１つまたは複数の会合性部分を含み得る官能基であり、
鎖は非極性組成物に実質的に可溶な非極性ポリマーであり、ポリマーは式（ＩＩＩ）：
Ｒ１−［Ａ］ｎＲ２
（ＩＩＩ）
［式中、Ａは化学部分であり、
Ｒ１およびＲ２は、任意の炭素系または有機の基から独立に選択し、ならびに
ｎは≧１の整数である］
を有し、
ノードは、少なくとも１つの第１の鎖のＲ１およびＲ２のうちの１つを、少なくとも１つの第２の鎖のＲ１およびＲ２のうちの１つに連結している共有結合部分であり、ならびに
ポリマーの異なる構造単位のＦＧ、鎖およびノードは、同じかまたは異なるものとし得、任意に官能基が、ジアセトアミドピリジン基、チミン基、ハミルトンレセプター基、シアヌル酸基、カルボン酸基、第一級、第二級および第三級アミン基、ならびに第一級、第二級および第三級アルコール基から選択され、及び／又は
Ａが、ジエン、オレフィン、スチレン、アクリロニトリル、メタクリル酸メチル、酢酸ビニル、ジクロロジメチルシラン、テトラフルオロエチレン、酸、エステル、アミド、アミン、グリシジルエーテルおよびイソシアネートから選択される、請求項１から１５のいずれか一項に記載の非極性組成物。
【請求項１７】
ｎが、２００以上または８００以上であり、任意に、Ｒ１およびＲ２が、独立に、置換または非置換のメチンまたはメチレン基である、請求項１６に記載の非極性組成物。
【請求項１８】
非極性組成物の物理的および／または化学的特性を制御する方法であって、
５以下の誘電率を有するホスト組成物を用意するステップと、
ホスト組成物に可溶な少なくとも１つの会合性ポリマーを用意するステップと、
少なくとも１つの会合性ポリマーに対する重なり濃度ｃ＊を決定するステップと、
ホスト組成物中の少なくとも１つの会合性ポリマーの濃度ｃを決定するステップであって、濃度ｃは、制御する物理的および／または化学的特性に応じて０．０５ｃ＊から１０ｃ＊の間で選択されるステップと、
ホスト組成物と、選択した濃度ｃでの少なくとも１つの会合性ポリマーと、を合わせるステップとを含み、
少なくとも１つの会合性ポリマーが、少なくとも２つの末端と、少なくとも２つの末端のうちの２つ以上の末端において付与された官能基と、を有する直鎖、分岐、または、超分岐ポリマー骨格を含み、前記少なくとも１つの会合性ポリマーが１００，０００ｇ／ｍｏｌを下回らない重量平均モル質量を持つ官能基間の内部距離部分を有し、
直鎖、分岐、または、超分岐ポリマー骨格は、非極性組成物に実質的に可溶であり、官能基は、０．１＜ｌｏｇ１０ｋ＜１８の会合定数（ｋ）で別の官能基との会合性相互作用を受けることが可能である、方法。
【請求項１９】
濃度ｃが、０．５ｃ＊から２ｃ＊の間であり、物理的および／または化学的特性が、ミスト制御である、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
濃度ｃが、ｃ＊未満であり、物理的および／または化学的特性が、燃料効率である、請求項１８または１９に記載の方法。
【請求項２１】
濃度ｃが、０．１ｃ＊から０．５ｃ＊の間であり、物理的および／または化学的特性が、燃料効率である、請求項１８から２０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２２】
濃度ｃが、ｃ＊以下であり、物理的および／または化学的特性が、抵抗低減および／または強化潤滑性である、請求項１８から２１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２３】
濃度ｃが、０．０５ｃ＊からｃ＊の間であり、物理的および／または化学的特性が、抵抗低減および／または強化潤滑性である、請求項１８から２２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２４】
濃度ｃが、ｃ＊を超え、物理的および／または化学的特性が、液体のゲルへの変換である、請求項１８または１９に記載の方法。
【請求項２５】
濃度ｃが、２ｃ＊から１０ｃ＊の間であり、物理的および／または化学的特性が、液体のゲルへの変換である、請求項１８、１９又は２４に記載の方法。
【請求項２６】
非極性組成物の物理的および／または化学的特性を制御するシステムであって、
該システムが、５以下の誘電率を有する少なくとも２つのホスト組成物と、少なくとも２つのホスト組成物に可溶な少なくとも１つの会合性ポリマーとを含み、
少なくとも１つの会合性ポリマーは、０．０５ｃ＊から１０ｃ＊の間の濃度で少なくとも２つのホスト組成物に含まれ、
ｃ＊は、
【数２】
2018135527.tif 000103
［ここで、ＭＷは重量平均分子量であり、Ｒｇは環動半径であり、Ｎａはアボガドロ定数である］であり、
少なくとも１つの会合性ポリマーが、少なくとも２つの末端と、少なくとも２つの末端のうちの２つ以上の末端において付与された官能基と、を有する直鎖、分岐、または、超分岐ポリマー骨格を含み、前記少なくとも１つの会合性ポリマーが１００，０００ｇ／ｍｏｌを下回らない重量平均モル質量を持つ官能基間の内部距離部分を有し、
直鎖、分岐、または、超分岐ポリマー骨格は、非極性組成物に実質的に可溶であり、官能基は、０．１＜ｌｏｇ１０ｋ＜１８の会合定数（ｋ）で別の官能基との会合性相互作用を受けることが可能である、システム。
【請求項２７】
ホスト組成物が、原油である、請求項２６に記載のシステム。
【請求項２８】
ホスト組成物が潤滑油である、請求項２６に記載のシステム。

【外国語明細書】
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