(57)【要約】  【課題】情報機器保持具を装着したままの状態で効率よく家具のスタッキングを行う構成を実現する。  【解決手段】家具本体たるワゴン本体Ｗ０と、前記ワゴン本体Ｗ０に接続し情報機器を保持可能な情報機器保持具Ｘとを備える家具たる医療用ワゴンＷにおいて、前記ワゴン本体Ｗ０を前方に位置し同一構成を有する他の医療用ワゴンＷ’に衝き当ててスタッキングさせた状態で、前記情報機器保持具Ｘを前記他の医療用ワゴンＷ’と干渉しない位置に配する。【選択図】図８
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
家具本体と、前記家具本体に接続し情報機器を保持可能な情報機器保持具とを備える家具であって、前記家具本体を前方に位置し同一構成を有する他の家具に衝き当ててスタッキングさせた状態で、前記情報機器保持具が前記他の家具と干渉しない位置に配されている家具。
【請求項２】
前記情報機器保持具が、情報機器を保持可能な保持具本体と、この保持具本体を支持するとともに前記ワゴン本体の後部に接続される支持部とを有する請求項１記載の家具。
【請求項３】
前記保持具本体の前端が、前方に位置し同一構成を有する他の家具とスタッキングさせた状態で、前方に位置する前記他の家具における保持具本体の後端よりも前方に配される請求項２記載の家具。
【請求項４】
前記保持具本体が、前方に向かうにつれ上方に傾斜している請求項３記載の家具。
【請求項５】
前記情報機器保持具の保持具本体が、前記支持部に対して相対移動不可能な状態で取り付けられる請求項２、３又は４記載の家具。
【請求項６】
前記家具本体が、支持体と、この支持体に支持されるトレーとを備えている医療用ワゴンとして用いられるものである請求項１、２、３、４又は５記載の家具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報機器を保持可能な情報機器保持具を備えた家具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、医療用資材等の物品を移動させるために、看護師や医療従事者等が使用する医療用ワゴンが知られている（例えば、特許文献１を参照）。このような医療ワゴンには、ノートパソコンやタブレット型パソコンといった情報機器の使用の便を図るべく、情報機器を保持可能な保持具本体を有する情報機器保持具が、着脱可能なオプション部材として、または離脱不可能な状態で固定された部材として設けられることがある。
【０００３】
一方、このような医療用ワゴンは、非使用時における収納スペースの削減を図るべく、同一構造をなす他の医療用ワゴンと前後方向にスタッキング可能に構成されることがある。
【０００４】
ところが、前述したような医療用ワゴンにおいて、情報機器保持具を装着したままの状態でスタッキングを行おうとすると、情報機器保持具が他の医療用ワゴンと干渉することにより医療用ワゴン間の距離が大きくなり、効率よくスタッキングを行うことができなくなる不具合が生じることがある。
【０００５】
なお、以上の事情は、医療用ワゴンに限られるものではなく、家具全般において情報機器保持具を設ける場合においても同様である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００７−８２６６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は以上の点に着目し、医療用ワゴンに情報機器保持具を装着したままの状態で効率よくスタッキングを行うことができるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
すなわち、本発明は次の構成をなしている。
【０００９】
請求項１に記載の家具は、家具本体と、前記家具本体に接続し情報機器を保持可能な情報機器保持具とを備える家具であって、前記家具本体を前方に位置する同一構成を有する他の家具に衝き当ててスタッキングさせた状態で、前記情報機器保持具が前記他の家具と干渉しない位置に配されている。
【００１０】
請求項２に記載の家具は、請求項１に係る構成において、前記情報機器保持具が、前記保持具本体と、この保持具本体を支持するとともに前記家具本体の後部に接続される支持部とを有するものである。
【００１１】
請求項３に記載の家具は、請求項２に係る構成において、前記保持具本体の前端が、前方に位置し同一構成を有する他の家具とスタッキングさせた状態で、前方に位置する前記他の家具における保持具本体の後端よりも前方に配されるものである。
【００１２】
請求項４に記載の家具は、請求項３に係る構成において、前記情報機器保持具の前記保持具本体が、前方に向かうにつれ上方に傾斜しているものである。
【００１３】
請求項５に記載の家具は、請求項２、３又は４に係る構成において、前記情報機器保持具の保持具本体が、前記支持部に対して相対移動不可能な状態で取り付けられるものである。
【００１４】
請求項６に記載の家具は、請求項１、２、３、４又は５に係る構成において、前記家具本体が、支持体と、この支持体に支持されるトレーとを備えている医療用ワゴンとして用いられるものである。
【００１５】
なお、本発明において、「家具本体に接続する」とは、家具本体に対して着脱可能な態様、及び家具本体から離脱不能な状態で固着する態様の双方を含む概念である。
【００１６】
また、「家具本体を前方に位置する同一構成を有する他の家具に衝き当ててスタッキングさせた状態で、情報機器保持具が他の家具と干渉しない」とは、家具本体を前方に位置する同一構成を有する他の家具に衝き当ててスタッキングさせた状態で、情報機器保持具が他の家具に衝き当たらない態様、または家具本体と情報機器保持具とを同時に他の家具に衝き当たる態様の双方を含む概念である。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、情報機器保持具を装着したままの状態で効率よく家具のスタッキングを行う構成を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の一実施形態に係る医療用ワゴンを示す全体斜視図。
【図２】同実施形態における正面図。
【図３】同実施形態における背面図。
【図４】同実施形態における平面図。
【図５】図３におけるＶ−Ｖ断面図。
【図６】図５におけるＶＩ領域の拡大図。
【図７】同実施形態における分解斜視図。
【図８】同実施形態におけるスタッキング状態を説明するための側面図。
【図９】本発明の他の実施形態に係る医療用ワゴンを示す全体斜視図。
【図１０】本発明の他の実施形態に係る医療用ワゴンを示す全体斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の一実施形態を、図１〜図８を参照して説明する。
【００２０】
この実施形態は、情報機器を保持可能な情報機器保持具Ｘを備えた医療用ワゴンＷである。医療用ワゴンＷは、病院等の医療機関において好適に用いられるものである。医療用ワゴンＷは、医療機関内において看護師や医療従事者が種々の物品を移動する際に使用するものであり、例えば、処置室、病棟のナースステーション等に複数配置され得るものである。
【００２１】
以下、医療用ワゴンＷの各構成について詳述する。
【００２２】
＜＜医療用ワゴン＞＞
本実施形態の医療用ワゴンＷは、金属製のパイプ材を主体に構成された支持体Ａと、この支持体Ａに対して上下方向に回動可能に支持されたトレーＢとを備えた家具本体であるワゴン本体Ｗ０に、オプション部材として前記情報機器保持具Ｘを着脱可能な態様で接続したものである。ここで、医療用ワゴンＷは、図８に示すように、同一構造をなす他の医療用ワゴンＷ’と前後方向にスタッキング可能に構成されている。なお、前記ワゴン本体Ｗ０は、情報機器保持具Ｘを取り外した状態でも医療用ワゴンとしての使用が可能である。
【００２３】
＜支持体Ａ＞
支持体Ａは、図１〜図５及び図７に示すように、前部の二箇所、及び、後部の二箇所にそれぞれ配設されたキャスタａ１と、後部側のキャスタａ１の上に配されるとともに当該キャスタａ１に支持され上下方向に延びる対をなす並行フレームたる左右の起立フレーム２、３と、左右の起立フレーム２、３の上端部から連続して延設された左右のハンドルフレーム４、５と、これら左右のハンドルフレーム４、５の前端部から前方に向かって連続して延設された直線状をなす左右の側支持部１１を有した上のトレー支持フレーム１とを備えている。
【００２４】
上のトレー支持フレーム１の上には、トレーＢ（上のトレー）が配されている。前側のキャスタａ１の上には、上のトレー支持フレーム１と略同一の構成をなす下のトレー支持フレーム７が配されている。
【００２５】
下のトレー支持フレーム７における直線状をなす左右の側支持部７１の後端部は、左右の起立フレーム２、３の下端部近傍に接続している。下のトレー支持フレーム７の上には、トレーＢ（下のトレー）が配される。
【００２６】
左右の起立フレーム２、３間には、直線状をなす第一の連結フレーム８が架設されている。左右のハンドルフレーム４、５間には、直線状をなす水平フレームである第二の連結フレーム９が架設されている。
【００２７】
この実施形態では、支持体Ａにおけるキャスタａ１以外の部分は、金属製のパイプ材により構成されており、複数のパイプ材を所定の箇所で折り曲げるとともに所定の箇所を溶接により強固に連結することにより構成されている。後部側のキャスタａ１にはロック機構を備えており、使用者の足の操作によって所定の位置で車輪を固定することができるようになっている。
【００２８】
上のトレー支持フレーム１は、図２〜図５及び図７に示すように、トレーＢの側部を下側から支持し得る左右の側支持部１１と、これら左右の側支持部１１における前端部間を連結しトレーＢの前部を下側から支持し得る前支持部１２と、トレーＢに対して着脱可能に接続し得るトレー取付部１３とを備えている。前記トレー取付部１３は、トレーＢの後部側に配され、当該トレーＢに設けられた軸保持部ｂ４と係合し得る左右方向に延びる回転軸１４と、この回転軸１４と異なる方向である前後方向に延び回転軸１４と左右の側支持部１１との間を連結する回転軸支持部１５とを備えている。換言すれば、トレー取付部１３は、左右方向に延びる回転軸１４と、この回転軸１４の両端から当該回転軸１４と略直交する前方向に延び回転軸１４の端部と左右の側支持部１１との間を連結する回転軸支持部１５とを備えたものであり、平面視略コ字状に形成されたものである。
【００２９】
左右の起立フレーム２、３は、図１〜図３、図５及び図７に示すように、上下方向に延びてなり、後側のキャスタａ１に支持されている。左右の起立フレーム２、３は、略平行に配されている。左右の起立フレーム２、３の略中間部間には、左右方向に直線状に延びる第一の連結フレーム８が配されている。
【００３０】
左右のハンドルフレーム４、５は、使用者が通常の使用状態において把持し得る部位を構成している。左右のハンドルフレーム４、５は、左右対称に配されている。すなわち、左のハンドルフレーム４と右のハンドルフレーム５とは、それぞれ独立して設けられている。
【００３１】
左右のハンドルフレーム４、５は、図１〜図３、図５及び図７に示すように、左右の起立フレーム２、３の上端部から連続し、側面視において下部分が前部分よりも前に位置した態様すなわち側面視において後傾した態様で直線状に延びた傾斜フレームである直線ハンドルフレーム部４１、５１と、これら直線ハンドルフレーム部４１、５１の上端部からそれぞれ連続し、側面視において略二分の一円弧状に湾曲する部位を有してなる湾曲ハンドルフレーム部４２、５２とを備えている。
【００３２】
水平フレームである第二の連結フレーム９は、図１〜図５及び図７に示すように、左右のハンドルフレーム４、５とほぼ同じ大きさのフレームにより形成された水平方向に直線状に延びてなるものである。第二の連結フレーム９は、左右のハンドルフレーム４、５における略中間部間に架設されている。すなわち、第二の連結フレーム９は、その一端部が左のハンドルフレーム５の内側部に接続したものであり、他端が右のハンドルフレーム６の内側部に接続したものである。より具体的に言えば、第二の連結フレーム９における左右の各端部は、水平面に対して傾斜した態様をなす直線ハンドルフレーム部４１、５１における上部の内側面に溶接によって剛結されている。
【００３３】
下のトレー支持フレーム７は、上のトレー支持フレーム１と略同一の構成をなしているため、詳細な説明を省略する。なお、下のトレー支持フレーム７における各部位には、上のトレー支持フレーム１におけるものと共通の名称、及び先頭の１を７に変えた符号を付している。また、下のトレー支持フレーム７が支持する下のトレーＢも、上のトレーＢと略同一の構成をなしているため説明を省略する。
【００３４】
＜トレーＢ＞
トレーＢは、合成樹脂により形成されている。トレーＢは、図５に示すように、支持体Ａに対して回動可能且つ着脱可能に構成されている。トレーＢは、平面視において前後方向に長い略長方形状をなす物品載置面ｂ３を有したトレー本体ｂ１と、このトレー本体ｂ１の周縁に設けられた周壁部材ｂ２とを備えている。また、周壁部材ｂ２には、トレー取付部１３の回転軸１４に外嵌して当該回転軸１４を枢支する軸保持部ｂ４を備えている。
【００３５】
＜情報機器保持具Ｘ＞
次に、情報機器保持具Ｘについて説明する。
【００３６】
この情報機器保持具Ｘは、図１〜図６及び図８に示すように、情報機器を載置した状態で該情報機器を保持可能な保持具本体Ｙと、この保持具本体Ｙを支持するとともに前記支持体Ａの後部に接続される支持部Ｚとを有する。
【００３７】
＜保持具本体Ｙ＞
前記保持具本体Ｙは、図１〜図８に示すように、前方に向かうにつれ上方に傾斜する板状をなす載置部ｙ１と、この載置部ｙ１の両側端縁からそれぞれ起立する側壁ｙ２と、前記載置部ｙ１の後端縁からそれぞれ起立する背壁ｙ３とを備えており、前記載置部ｙ１の上面を、情報機器を載置可能な載置面ｙ４とした板状の部材である。前記載置部ｙ１には、前記支持部Ｚに対して固定するための止着具を挿通させることが可能な止着具挿通孔ｙ１ｈを設けている。一方、前記背壁ｙ３は、前記載置面ｙ４に載置した情報機器の脱落をより確実に防ぐべく、その上端部を内方に折り返して形成した折り返し部を有する。なお、前記止着具としては、図示しない雄ねじ部材やリベット等が考えられる。ここで、この保持具本体Ｙの前端すなわち情報機器保持具Ｘの前端Ｙｆは、前記トレーＢの前後方向中央Ｂｃよりも後方寄りである。また、この保持具本体ｘ１の後端Ｙｂの前後方向位置は、前記トレーＢの後端Ｂｂの前後方向位置よりも若干前方に設定している。換言すれば、この保持具本体Ｙの前後方向寸法ｄＹは、前記トレーＢの前後方向寸法ｄＢの半分よりも小さな値に設定している。
【００３８】
＜支持部Ｚ＞
前記支持部Ｚは、前記保持具本体Ｙを下方から支持するものであって、図２、図３及び図５〜図７に示すように、左右対をなすブラケットｚ１と、このブラケットｚ１をさらに下方から支持するとともに前記ワゴン本体に取り付けられる支持フレームｚ２とを備えている。
【００３９】
前記ブラケットｚ１は、前記保持具本体Ｙの下面に対向する板状の板面部ｚ１１と、この板面部ｚ１１の外側端から垂下する板状の垂下部ｚ１２とを備えている。前記板面部ｚ１１には前記止着具を挿し通すための止着具挿通孔ｚ１ｈを備えており、この板面部ｚ１１の止着具挿通孔ｚ１ｈ及び前記保持具本体Ｙの止着具挿通孔ｙ１ｈを挿通させた止着具を介してこのブラケットｚ１と保持具本体Ｙとを接続するようにしている。一方、前記垂下部ｚ１２は、前方に向かうにつれ高さ寸法が小さくなるテーパー形状をなしている。また、前記垂下部ｚ１２の後端近傍部位には、前記支持フレームｚ２を内部に収納可能な切欠き部ｚ１３を設けており、この切欠き部ｚ１３の上縁部からは、前記支持フレームｚ２に設けた後述する取付孔ｚ２ｈに係わり合う突起ｚ１４を下方に突出させて設けている。
【００４０】
前記支持フレームｚ２は、本実施形態では、水平方向に延伸し前記ブラケットｚ１を支持する水平部ｚ２１と、この水平部ｚ２１の両側端縁からそれぞれ垂下し下端部で前記支持体Ａの後部に接続する、換言すれば前記上のトレー支持フレーム１の左右の側支持部１１の後端近傍からそれぞれ起立して設けられる、対をなす起立部ｚ２２とを備えている。また、本実施形態では、１本の丸パイプの両端部を屈曲させることにより、これら水平部ｚ２１及び起立部ｚ２２を一体に形成している。前記水平部ｚ２１の中央近傍には、上述したブラケットｚ１の突起ｚ１４と係り合う取付孔ｚ２ｈを穿設しており、これら取付孔ｚ２ｈと前記ブラケットｚ１の突起ｚ１４とが係わり合うことにより、この支持フレームｚ２に対して前記ブラケットｚ１が相対移動不可能な状態で取り付けられることとなる。換言すれば、前記ブラケットｚ１とこの支持フレームｚ２との間には、前記突起ｚ１４と取付孔ｚ２ｈとを利用した、前記ブラケットｚ１を前記支持フレームｚ２に相対移動不可能な状態で係止する係止部ｚｋを設けている。そして、このようなブラケットｚ１に前記保持具本体Ｙを接続することにより、前記保持具本体Ｙがこの支持部Ｚに対して回動不可能な状態で取り付けられることとなる。一方、前記起立部ｚ２２は、前記上のトレー支持フレーム１の左右の側支持部１１の後端近傍に設けたオプション取付孔１６にその下端部を挿入した状態で前記側支持部１１に接続されるようになっている。また、図７に示すように、前記起立部ｚ２２の下端部には雌ねじ孔ｚ２ｘを設けており、前記側支持部１１に形成したねじ挿通孔１７を通過させた図示しない雄ねじ部材をこの雌ねじ孔ｚ２ｘに螺着することにより、この支持フレームｚ２が前記側支持部１１に接続されるようになっている。なお、前記保持具本体Ｙと前記ブラケットｚ１との接続、前記ブラケットｚ１と前記支持フレームｚ２との接続、及び前記支持フレームｚ２と前記側支持部１１との接続は、どのような順番で行うようにしてもよい。
【００４１】
この実施形態では、同一構造をなす他の医療用ワゴンＷ’に対して、後方から医療用ワゴンＷを移動させて、他の医療用ワゴンＷ’とのスタッキングを行い、ワゴン本体Ｗ０、Ｗ０’同士が衝き当たった状態とした場合、当該スタッキング状態において、図８に示すように、医療用ワゴンＷのトレーＢが前記回転軸１４を中心として回転し、少なくともその一部が前記他の医療用ワゴンＷ’のトレーＢ’の上方に重なり得るとともに、該医療用ワゴンＷの情報機器保持具Ｘの一部も前記他の医療用ワゴンＷ’の情報機器保持具Ｘ’の上方に重なり得るものとなっている。より具体的には、スタッキング状態において、他の医療用ワゴンＷ’のトレーＢ’における後部における上側に、医療用ワゴンＷのトレーＢの前部が重なり得るように配される。トレーＢは、スタッキング状態において、斜めに傾斜した姿勢を採り得るようになっている。その一方で、医療用ワゴンＷの情報機器保持具Ｘは、一定の姿勢を保ちながら、他の医療用ワゴンＷ’の情報機器保持具Ｘ’の後上方に重なり合う。より具体的には、スタッキング状態において、前記保持具本体Ｙの前端Ｙｆが、前記他の医療用ワゴンＷ’と干渉することなく、前記他の医療用ワゴンＷ’における保持具本体Ｙ’の後端Ｙｂ’を越え、前記保持具本体Ｙの前部が他の医療用ワゴンＷ’における保持具本体Ｙ’の後部の上方に平面視重なり合う。ここで、前記支持部Ｚを構成するブラケットｚ１の垂下部ｚ１２は、前方に向かうにつれ高さ寸法が小さくなるテーパー形状をなしており、前記他の医療用ワゴンＷ’ とのスタッキングを行った際に、前記保持具本体Ｙが他の医療用ワゴンＷ’の保持具本体Ｙ’とが緩衝しないように、また、このブラケットｚ１も他の医療用ワゴンＷ’の保持具本体Ｙ’と緩衝しないように構成している。
【００４２】
すなわち本実施形態によれば、医療用ワゴンＷの情報機器保持具Ｘが、同一構成を有する他の医療用ワゴンＷ’と前後方向にスタッキングさせた状態で前記他の医療用ワゴンＷ’と干渉しない位置に配されているので、医療用ワゴンＷに情報機器保持具Ｘを装着したままの状態で効率よくスタッキングを行うことができる。
【００４３】
また、この保持具本体Ｙを有する医療用ワゴンＷを、同一構成を有する他の医療用ワゴンＷ’に後方から接近させてスタッキングを行う際に、この保持具本体Ｙを他の医療用ワゴンＷ’の保持具本体Ｙ’に平面視重なり合わせ、この保持具本体Ｙの前端Ｙｆを前記他の医療用ワゴンＷ’の保持具本体Ｙ’の後端Ｙｂ’よりも前方に配することができるので、より大型の情報機器を保持可能な保持具本体Ｙを実現できる。
【００４４】
加えて、前記保持具本体Ｙが、前方に向かうにつれ上方に傾斜しているので、この保持具本体Ｙに保持させた情報機器の使用を楽な姿勢で行うことができる。その上、前述したように、前記支持部Ｚを構成するブラケットｚ１の垂下部ｚ１２を前方に向かうにつれ高さ寸法が小さくなるテーパー形状としているので、前記保持具本体Ｙが、前方に向かうにつれ上方に傾斜していることと相まって、前記他の医療用ワゴンＷ’ とのスタッキングを行った際に、前記保持具本体Ｙ及び前記ブラケットｚ１が他の医療用ワゴンＷ’の保持具本体Ｙ’とが緩衝しないようにでき、この点からも、他の医療用ワゴンＷ’ とのスタッキングを行う際の医療用ワゴンＷ、Ｗ’ 同士の間隔を詰めるようにできる。
【００４５】
そして、前記情報機器保持具Ｘの保持具本体Ｙが、前記支持部Ｚに対して回動不可能な状態で取り付けられているので、この情報機器保持具Ｘに情報機器を安定して保持させることができる。
【００４６】
なお、本発明は以上に述べた実施形態に限らない。
【００４７】
例えば、前述した実施形態では、保持具本体を支持する支持部を、ワゴン本体の左右の側支持部の後部にそれぞれ接続する態様を採用しているが、図９に示すように、保持具本体Ｙを支持する支持部ＺＡをワゴン本体Ｗ０の右の側支持部１１の後部にのみ接続する態様の情報機器保持具ＸＡを採用してもよい。ここで、図９に示す医療用ワゴンＷ２は、情報機器保持具ＸＡの支持部ＺＡ以外、上述した実施形態に係る医療用ワゴンＷと同一の構成を有しており、対応する箇所には同一の名称及び符号を付している。
【００４８】
また、図１０に示す医療用ワゴンＷ３のように、ワゴン本体Ｗ０の右の側支持部１１の後部に、以下に示すような態様の情報機器保持具ＸＢを取り付ける態様を採用してもよい。この情報機器保持具ＸＢは、タブレット型パソコンを略鉛直に起立させた姿勢で保持させることが可能な保持具本体ＹＢと、この保持具本体ＹＢを支持するとともにワゴン本体Ｗ０（より具体的にはワゴン本体Ｗ０の側支持部１１）に接続される支持部ＺＢとを具備する。さらに詳述すると、前記保持具本体ＹＢは、先端部にタブレット型パソコンを把持可能な爪を有した複数本、具体的には３本のアームｙｂ１と、これらアームｙｂ１の基端部を保持するハブｙｂ２とを備えている。一方、前記支持部ＺＢは、前記保持具本体ＹＢのハブｙｂ２を水平軸周りに回動可能かつ高さ位置を可能に支持する支持部本体ｚｂ１と、この支持部本体ｚｂ１とワゴン本体Ｗ０（より具体的にはワゴン本体Ｗ０の側支持部１１）とを接続する支柱ｚｂ２とを備えている。なお、図１０に示す医療用ワゴンＷ３のワゴン本体Ｗ０は、上述した実施形態に係る医療用ワゴンＷのワゴン本体Ｗ０と同一の構成を有しており、対応する箇所には同一の名称及び符号を付している。
【００４９】
これらのような構成であっても、情報機器保持具ＸＡ、ＸＢが、同一構成を有する図示しない他の医療用ワゴンと前後方向にスタッキングさせた状態で前記他の医療用ワゴンと干渉しない位置に配されているので、本発明の最も主要な効果、すなわち医療用ワゴンＷ２、Ｗ３に情報機器保持具ＸＡ、ＸＢを装着したままの状態で効率よくスタッキングを行うことができるという効果を得ることができる。
【００５０】
また、前述した実施形態に係る医療用ワゴンＷでは、保持具本体Ｙの前端Ｙｆが、同一構成を有する医療用ワゴンＷ’と前後方向にスタッキングさせた状態で、前方に位置する前記他の医療用ワゴンＷ’における保持具本体Ｙ’の後端Ｙｂ’よりも前方に配されるようにしているが、図１０を参照しつつ前述した医療用ワゴンＷ３のように、情報機器を略鉛直に起立させた姿勢で保持させることが可能なものであれば、同一構成を有する図示しない他の医療用ワゴンと前後方向にスタッキングさせた状態で保持具本体ＹＢの前端が前記他の医療用ワゴンにおける保持具本体の後端より後方に配されるものであっても、比較的大型の情報機器を保持させることができる。
【００５１】
加えて、前述した医療用ワゴンＷ、Ｗ２の保持具本体Ｙ、Ｙ２のように板状をなしその上面に情報機器を載置した状態で該情報機器を保持可能な態様のものにおいて、前方に向かうにつれ上方に傾斜しており、同一構成を有する図示しない他の医療用ワゴンと前後方向にスタッキングさせた状態で保持具本体同士が重なり合うようにし、保持具本体を支持部に対して相対移動不可能な状態で取り付ける代わりに、通常は情報機器を載置する載置面が略水平であり、他の医療用ワゴンと前後方向にスタッキングさせた状態で保持具本体の前部が上方又は下方に退避する構成を採用してももちろんよい。この場合、支持部を構成するブラケットの形状は任意に設定してよい。
【００５２】
一方、医療用ワゴンに限らず、例えば会議用に用いられ、前後方向にスタッキング可能な机又は椅子に、本発明に係る情報機器保持具を設けるようにしてもよい。ここで、前記情報機器保持具は、情報機器をその上面に載置可能なだけでなく、筆記等の作業を行うことが可能な天板を有するものであってもよい。
【００５３】
そして、家具本体に対する情報機器保持具の設置態様は、前述した実施形態のような雄ねじ部材及び雌ねじ孔を利用した着脱可能なものの他に、弾性爪とこの弾性爪に係り合うことが可能な凹部とを利用したものや、溶接等により家具本体に情報機器保持具を離脱不能に剛結したもの等、種々のものを採用してよい。
【００５４】
その他、本発明の趣旨を損ねない範囲で種々に変更してよい。
【符号の説明】
【００５５】
Ｗ…家具（医療用ワゴン）
Ｗ０…家具本体（ワゴン本体）
Ｘ…情報機器保持具
Ｙ…保持具本体
Ｚ…支持部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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