(57)【要約】【課題】容易な構造で、コンパクトに分解可能であり、組立及び分解作業が容易な支持脚ユニット及びそれを備えた構造体を提供する。【解決手段】天板（2）を支持する支持脚ユニット（10）の各支持脚体（20）は、上端部に孔（21a）が形成されて天板（2）の横方向の両側に設けられた２本の支持脚（21,21）と、その２つの孔（21a）に挿通される２つの短尺部（22a,22a）と該２つの短尺部（22a,22a）に平行な長尺部（22b）とこれらを連結する２つの連結部（22c,22c）とを有する係合部材（22）とを備えている。一対の支持脚体（20,20）は、各２本の支持脚（21,21）が、２つの短尺部（22a,22a）が天板（2）の上面（2a）に接した状態で、これよりも天板（2）の縦方向の端部側で長尺部（22b）が天板（2）の下面（2b）と２本の支持脚（21,21）とで挟持されるように鉛直方向に対して傾斜した姿勢で設置されて天板（2）を支持している。【選択図】図１
2018064837.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
板状体（2）の縦方向の両端部に着脱自在に取り付けられる一対の支持脚体（20,20）を備え、該一対の支持脚体（20,20）で上記板状体（2）を支持する支持脚ユニットであって、
上記各支持脚体（20）は、
上端部に孔（21a）が形成され、上記板状体（2）の横方向の両側に１本ずつ設けられる２本の支持脚（21,21）と、
上記板状体（2）の横方向の両端部において該板状体（2）の上面（2a）に沿って横方向に延び、上記２本の支持脚（21,21）の上記孔（21a）にそれぞれ挿通される２つの短尺部（22a,22a）と、上記板状体（2）の下面（2b）に沿って上記２つの短尺部（22a,22a）に平行に延びる長尺部（22b）と、上記各支持脚（21）の上記板状体（2）と反対側において上記長尺部（22b）の端部と該端部に対応する上記短尺部（22a）とを連結する２つの連結部（22c,22c）とを有する係合部材（22）とを備え、
上記一対の支持脚体（20,20）は、上記各２本の支持脚（21,21）が、該２本の支持脚（21,21）の上記各孔（21a）に挿通された上記２つの短尺部（22a,22a）が上記板状体（2）の上面（2a）に接した状態で、該２つの短尺部（22a,22a）に連結された上記長尺部（22b）が上記２つの短尺部（22a,22a）よりも上記板状体（2）の縦方向の端部側において該板状体（2）の下面（2b）と上記２本の支持脚（21,21）とで挟持されるように鉛直方向に対して傾斜した姿勢で設置されることにより、上記板状体（2）を支持している
ことを特徴とする支持脚ユニット。
【請求項２】
請求項１において、
上記各支持脚（21）と該支持脚（21）の上記孔（21a）に挿通される上記短尺部（22a）とは相対回転可能に構成され、
上記各支持脚（21）の上記長尺部（22b）が当接する部分には、該長尺部（22b）が嵌まり込む溝（21b）が形成され、
上記溝（21b）は、該溝（21b）に嵌り込んだ上記長尺部（22b）が該溝（21b）の壁面に当接することによって上記支持脚（21）と該支持脚（21）の上記孔（21a）に挿通される上記短尺部（22a）との相対回転を阻止する形状に形成されている
ことを特徴とする支持脚ユニット。
【請求項３】
請求項１において、
上記各支持脚（21）と該支持脚（21）の上記孔（21a）に挿通される上記短尺部（22a）とは相対回転可能に構成され、
上記各支持脚（21）の上記長尺部（22b）が当接する部分には、該長尺部（22b）が嵌まり込む断面がＵ字形状の溝（21b）が形成されている
ことを特徴とする支持脚ユニット。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか１つにおいて、
上記各係合部材（22）の上記２つの短尺部（22a,22a）と上記長尺部（22b）と上記２つの連結部（22c,22c）は、連続する金属製の棒状部材によって構成されている
ことを特徴とする支持脚ユニット。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれか１つにおいて、
上記各係合部材（22）は、断面が円形状の棒状部材によって構成されている
ことを特徴とする支持脚ユニット。
【請求項６】
板状体（2）と、該板状体（2）を支持する支持脚ユニット（10）とを備えた構造体であって、
上記支持脚ユニット（10）は、請求項１乃至５のいずれか１つの支持脚ユニットによって構成されている
ことを特徴とする構造体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、机の天板や棚板や椅子の座板等の板状体を支持するための支持脚ユニット及びそれを備えた机や棚や椅子等の構造体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、キャンプ等の屋外活動で用いるために、運搬性を考慮して天板と支持脚が分解可能に構成された組立式テーブルが用いられている（例えば、下記の特許文献１を参照）。
【０００３】
特許文献１に記載された組立式テーブルは、長方形状の天板部１と、該天板部１を支持する２つの脚部３とを有し、２つの脚部３と天板部１とが分解可能に構成されている。各脚部３は、環状のステンレス製の線材を折り曲げて、天板部１と係合する付設部４と、該付設部４に連続して支持脚となる２つの垂下接地部５と、該２つの垂下接地部５を繋ぎ天板部１と係合する架設部６とを形成している。天板部１には、短辺端部に付設部４と係合する溝状の端部係合部９が形成され、裏面に架設部６と係合するフック状の裏面係合部８が形成されている。
【０００４】
上記組立式テーブルでは、脚部３の付設部４及び架設部６の一方を、天板部１の対応する係合部（端部係合部９又は裏面係合部８）に係合させた状態で、他方を押圧して弾性変形させて天板部１の他方の係合部に係合させることによって、脚部３が天板部１に取り付けられる。逆に、天板部１に取り付けられた脚部３の付設部４及び架設部６の一方が、天板部１の対応する係合部（端部係合部９又は裏面係合部８）に係合した状態で、他方を押圧して弾性変形させて天板部１の他方の係合部から取り外すことによって、脚部３が天板部１から取り外される。
【０００５】
このような構成により、上記組立式テーブルでは、天板部１を支持する脚部３が、天板部１に対して分解可能に構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１３−７０７６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上記組立式テーブルでは、天板部１と２つの脚部３とは分解可能に構成されるものの、２つの支持脚（垂下接地部５）は、分解できない構成であり、運搬時に嵩張るという問題がある。また、天板部１と２つの脚部３とを着脱自在に係合させるために、脚部３を複雑な形状に形成するだけでなく、天板部１にも複雑な形状の係合部を形成する必要があり、構造が複雑になるという問題もある。さらに、天板部１に２つの脚部３を着脱する際に、脚部３に力を付与して弾性変形させる必要があり、組立及び分解作業を容易に行うことができないという問題もある。
【０００８】
本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、容易な構造で、コンパクトに分解可能であり、組立及び分解作業が容易な支持脚ユニット及びそれを備えた構造体を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
第１の発明は、板状体（2）の縦方向の両端部に着脱自在に取り付けられる一対の支持脚体（20,20）を備え、該一対の支持脚体（20,20）で上記板状体（2）を支持する支持脚ユニットであって、上記各支持脚体（20）は、上端部に孔（21a）が形成され、上記板状体（2）の横方向の両側に１本ずつ設けられる２本の支持脚（21,21）と、上記板状体（2）の横方向の両端部において該板状体（2）の上面（2a）に沿って横方向に延び、上記２本の支持脚（21,21）の上記孔（21a）にそれぞれ挿通される２つの短尺部（22a,22a）と、上記板状体（2）の下面（2b）に沿って上記２つの短尺部（22a,22a）に平行に延びる長尺部（22b）と、上記各支持脚（21）の上記板状体（2）と反対側において上記長尺部（22b）の端部と該端部に対応する上記短尺部（22a）とを連結する２つの連結部（22c,22c）とを有する係合部材（22）とを備え、上記一対の支持脚体（20,20）は、上記各２本の支持脚（21,21）が、該２本の支持脚（21,21）の上記各孔（21a）に挿通された上記２つの短尺部（22a,22a）が上記板状体（2）の上面（2a）に接した状態で、該２つの短尺部（22a,22a）に連結された上記長尺部（22b）が上記２つの短尺部（22a,22a）よりも上記板状体（2）の縦方向の端部側において該板状体（2）の下面（2b）と上記２本の支持脚（21,21）とで挟持されるように鉛直方向に対して傾斜した姿勢で設置されることにより、上記板状体（2）を支持している。
【００１０】
第１の発明では、一対の支持脚体（20,20）の各２本の支持脚（21,21）が下方に向かうほど板状体（2）の端部側に位置する鉛直方向に対して傾斜した姿勢で設置されることにより、扁平な略Ｃ字形状に形成された２つの係合部材（22,22）が同じ方向に傾斜して板状体（2）の縦方向の両端部を挟持している。また、一対の支持脚体（20,20）の各２本の支持脚（21,21）は、取り付けられた係合部材（22）と板状体（2）の荷重を支持すると共に、それぞれ上述のように傾斜して２つの係合部材（22）及び板状体（2）を介して互いに縦方向に押し合うことにより、２つの係合部材（22）を介して板状体（2）を安定的に支持している。
【００１１】
具体的には、一対の支持脚体（20,20）の各係合部材（22）は、２つの短尺部（22a,22a）と、該２つの短尺部（22a,22a）に平行に延びる長尺部（22b）と、長尺部（22b）の端部と該端部に対応する短尺部（22a）とを連結する２つの連結部（22c,22c）とによって扁平な略Ｃ字形状に形成されている。この扁平な略Ｃ字形状の２つの係合部材（22）の内側に、板状体（2）の縦方向の２つの端部がそれぞれ挿入されている。各係合部材（22）には、板状体（2）の横方向の両側に設けられた２本の支持脚（21,21）の上端部の孔（21a）に２つの短尺部（22a,22a）を挿通することにより、２本の支持脚（21,21）が取り付けられている。
【００１２】
各係合部材（22）に取り付けられた２本の支持脚（21,21）は、各孔（21a）に挿通された係合部材（22）の２つの短尺部（22a,22a）が板状体（2）の上面（2a）に接した状態で、該２つの短尺部（22a,22a）に連結された長尺部（22b）が２つの短尺部（22a,22a）よりも板状体（2）の縦方向の端部側において該板状体（2）の下面（2b）と２本の支持脚（21,21）とで挟持されるように、鉛直方向に対して傾斜した姿勢で設置されている。このように２本の支持脚（21,21）を傾斜した姿勢で設置することにより、扁平な略Ｃ字形状の各係合部材（22）には、該各係合部材（22）を２本の支持脚（21,21）と同方向に傾けようとする力が作用し、２つの短尺部（22a,22a）が板状体（2）の上面（2a）に押し付けられると共に長尺部（22b）が板状体（2）の下面（2b）に押し付けられる。これにより、板状体（2）の縦方向の両端部が２つの係合部材（22,22）によって挟持されることとなる。
【００１３】
また、一対の支持脚体（20,20）の各２本の支持脚（21,21）は、上述のように、板状体（2）の縦方向の両端部を挟持する２つの係合部材（22,22）に係合して、該２つの係合部材（22,22）と板状体（2）の荷重を支持している。また、各２本の支持脚（21,21）は、それぞれ上述のように傾斜することにより、板状体（2）の縦方向に対向する支持脚（21）どうしの間隔が下方ほど離れた開脚姿勢となっている。一対の支持脚部（20,20）の各２本の支持脚（21,21）は、このような開脚姿勢により、２つの係合部材（22,22）に対し、板状体（2）の縦方向において中央向きの力を付与する。つまり、一対の支持脚部（20,20）の各２本の支持脚（21,21）は、２つの係合部材（22）及び板状体（2）を介して互いに縦方向に押し合うこととなる。これにより、板状体（2）が縦方向にがたつくことなく一対の支持脚体（20,20）の各２本の支持脚（21,21）によって安定的に支持されることとなる。
【００１４】
また、上述のように扁平な略Ｃ字形状の係合部材（22）の２つの短尺部（22a,22a）が挿通された２本の支持脚（21,21）は、板状体（2）の横方向の両側において板状体（2）の上面（2a）よりも上方から設置面まで延びるように配置されている。そのため、支持脚ユニット（10）が板状体（2）に取り付けられた設置状態では、各支持脚体（20,20）の各２本の支持脚（21,21）に係合部材（22）の２つの短尺部（22a）から抜ける向き（板状体（2）の横方向の中央向き）の力が付与されたとしても、各支持脚（21,21）は、板状体（2）の側面に当接し、各短尺部（22a）から抜け落ちることはない。
【００１５】
第２の発明は、第１の発明において、上記各支持脚（21）と該支持脚（21）の上記孔（21a）に挿通される上記短尺部（22a）とは相対回転可能に構成され、上記各支持脚（21）の上記長尺部（22b）が当接する部分には、該長尺部（22b）が嵌まり込む溝（21b）が形成され、上記溝（21b）は、該溝（21b）に嵌り込んだ上記長尺部（22b）が該溝（21b）の壁面に当接することによって上記支持脚（21）と該支持脚（21）の上記孔（21a）に挿通される上記短尺部（22a）との相対回転を阻止する形状に形成されている。
【００１６】
第３の発明は、第１の発明において、上記各支持脚（21）と該支持脚（21）の上記孔（21a）に挿通される上記短尺部（22a）とは相対回転可能に構成され、上記各支持脚（21）の上記長尺部（22b）が当接する部分には、該長尺部（22b）が嵌まり込む断面がＵ字形状の溝（21b）が形成されている。
【００１７】
第２及び第３の発明では、一対の支持脚体（20,20）の各支持脚（21）と該支持脚（21）の孔（21a）に挿通される係合部材（22）の短尺部（22a）とが相対回転可能に構成されている。そのため、一対の支持脚体（20,20）を板状体（2）に着脱する際に、２本の支持脚（21,21）が重力によって係合部材（22）の短尺部（22a）に対して回転して安定しないために上述の着脱作業が行い難くなる虞がある。
【００１８】
そこで、第２の発明では、各支持脚（21）に係合部材（22）の長尺部（22b）が嵌り込む溝（21b）を形成し、その溝（21b）を、各支持脚（21）が係合部材（22）の短尺部（22a）に対して回転しようとすると、溝（21b）に嵌り込んだ長尺部（22b）が溝（21b）の壁面に当接することによって回転を阻止する形状に形成することとしている。これにより、各支持脚（21）は、溝（21b）に長尺部（22b）が嵌め込まれ、孔（21a）に短尺部（22a）が挿通された状態では、短尺部（22a）に対して回転しようとしても、溝（21b）に嵌り込んだ長尺部（22b）が溝（21b）の壁面に当接することによって回転が阻止される。そのため、各支持脚体（20）を板状体（2）に着脱する際に、各２本の支持脚（21,21）が係合部材（22）に対して回転しない安定した状態となる。
【００１９】
また、第３の発明では、各支持脚（21）に係合部材（22）の長尺部（22b）が嵌り込む断面がＵ字形状の溝（21b）を形成することとしている。このような断面がＵ字形状の溝（21b）に長尺部（22b）が嵌り込んだ状態では、各支持脚（21）が係合部材（22）の短尺部（22a）に対して回転しようとしても、溝（21b）に嵌り込んだ長尺部（22b）が、該溝（21b）の壁面の平面からなる側壁部に当接することによって回転が阻止される。そのため、各支持脚体（20）を板状体（2）に着脱する際に、各２本の支持脚（21,21）が係合部材（22）に対して回転しない安定した状態となる。
【００２０】
第４の発明は、第１乃至第３の発明のいずれか１つにおいて、上記各係合部材（22）の上記２つの短尺部（22a,22a）と上記長尺部（22b）と上記２つの連結部（22c,22c）は、連続する金属製の棒状部材によって構成されている。
【００２１】
第４の発明では、板状体（2）の縦方向の両端部を挟持する各係合部材（22）が連続する金属製の棒状部材によって構成されている。
【００２２】
第５の発明は、第１乃至第４の発明において、上記各係合部材（22）は、断面が円形状の棒状部材によって構成されている。
【００２３】
第５の発明では、板状体（2）の縦方向の両端部を挟持する各係合部材（22）が、断面が円形状の棒状部材によって構成されている。つまり、各支持脚（21）の孔（21a）に挿通されると共に板状体（2）の上面（2a）に当接する短尺部（22a）と、板状体（2）の下面（2b）と各支持脚（21）とに当接する長尺部（22b）とが、断面が円形状の棒状部材によって構成されることとなる。
【００２４】
第６の発明は、板状体（2）と、該板状体（2）を支持する支持脚ユニット（10）とを備えた構造体であって、上記支持脚ユニット（10）は、第１乃至第５のいずれか１つの発明に係る支持脚ユニットによって構成されている。
【００２５】
第６の発明では、板状体（2）と支持脚ユニット（10）とを備えた構造体（1）の支持脚ユニット（10）の一対の支持脚体（20,20）が、各２本の支持脚（21,21）と係合部材（22）とに分解可能に構成されている。
【発明の効果】
【００２６】
第１の発明によれば、板状体（2）を支持する支持脚ユニット（10）を、板状体（2）の縦方向の両端部に着脱自在に取り付けられる一対の支持脚体（20,20）で構成することとした。また、各支持脚体（20）を、２つの短尺部（22a,22a）とこれに平行な長尺部（22b）と２つの短尺部（22a,22a）及び長尺部（22b）を連結する２つの連結部（22c,22c）とによって扁平な略Ｃ字形状に形成された係合部材（22）と、該係合部材（22）の２つの短尺部（22a,22a）が挿通される孔（21a）がそれぞれ上端部に形成された２本の支持脚（21,21）とで構成することとした。このような構成により、扁平な略Ｃ字形状に形成された係合部材（22）の内部に板状体（2）の縦方向の端部を挿通し、又は、係合部材（22）の内部から板状体（2）の縦方向の端部を引き抜くだけで、工具を用いることなく一対の支持脚体（20,20）を容易に板状体（2）に着脱することができる。また、各支持脚体（20）では、２つの支持脚（21）の孔（21a）に係合部材（22）の２つの短尺部（22a,22a）を挿通するだけで、工具を用いることなく容易に２つの支持脚（21）と係合部材（22）とを係合させることができる。逆に、各支持脚体（20）では、２つの短尺部（22a,22a）を支持脚（21）の孔（21a）から引き抜くだけで、工具を用いることなく２つの支持脚（21）と係合部材（22）とを容易にばらばらに分解することができる。
【００２７】
つまり、従来のテーブルの天板等の板状体（天板部）を支持する支持脚ユニットでは、板状体を支持する一対の支持脚体（脚部）を該板状体から取り外すことはできても、一対の支持脚体をばらばらに分解することはできなかった。これに対し、上記構成によれば、工具を用いることなく板状体（2）を支持する支持脚ユニット（10）の一対の支持脚体（20,20）を板状体（2）から容易に取り外すことができると共に、取り外した各支持脚体（20）を、１つの係合部材（22）と各２本の支持脚（21,21）とに容易にばらばらに分解することができる。このように支持脚ユニット（10）の各部品を細かく分解可能に構成したため、分解した状態での支持脚ユニット（10）の著しい小型化を図ることができる。その結果、支持脚ユニット（10）の持ち運びが容易になり、また、支持脚ユニット（10）を分解した状態で車等に積載する際には、積載スペースが小さくて済むため、運搬性が著しく向上する。従って、第１の発明によれば、容易な構造で、コンパクトに分解可能であり、組立及び分解作業が容易な支持脚ユニット（10）を提供することができる。
【００２８】
また、第１の発明によれば、上述のように、支持脚ユニット（10）の４本の支持脚（21,21,21,21）をばらばらに分解可能であるため、例えば、１本の支持脚（21）だけが破損した場合に、１本の支持脚（21）だけを新しいものに取り替えることができる。
【００２９】
さらに、第１の発明によれば、支持脚ユニット（10）の４本の支持脚（21,21,21,21）と２つの係合部材（22,22）とをばらばらに分解可能であるため、長さの異なる４本の支持脚（21,21,21,21）を別途用意することで、板状体（2）を支持する高さを容易に変更することができる。
【００３０】
また、第２の発明によれば、各支持脚（21）に係合部材（22）の長尺部（22b）が嵌り込む溝（21b）を形成し、その溝（21b）を、各支持脚（21）が係合部材（22）の短尺部（22a）に対して回転しようとすると、溝（21b）に嵌り込んだ長尺部（22b）が溝（21b）の壁面に当接することによって回転を阻止する形状に形成した。これにより、各支持脚（21）は、溝（21b）に長尺部（22b）が嵌め込まれ、孔（21a）に短尺部（22a）が挿通された状態では、短尺部（22a）に対して回転しようとしても、溝（21b）に嵌り込んだ長尺部（22b）が溝（21b）の壁面に当接することによって回転が阻止される。つまり、各支持脚体（20）が組み立てられると、各係合部材（22）と対応する２本の支持脚（21,21）との位置関係が固定されることとなる。このような構成によれば、各支持脚体（20）を板状体（2）に着脱する際に、各２本の支持脚（21,21）が係合部材（22）に対して回転しない安定した状態となるため、各支持脚体（20）を板状体（2）に着脱する着脱作業の作業効率を向上させることができる。
【００３１】
また、第３の発明によれば、各支持脚（21）に係合部材（22）の長尺部（22b）が嵌り込む断面がＵ字形状の溝を形成した。これにより、各支持脚（21）は、溝（21b）に長尺部（22b）が嵌め込まれ、孔（21a）に短尺部（22a）が挿通された状態では、該短尺部（22a）に対して回転しようとしても、溝（21b）に嵌り込んだ長尺部（22b）が溝（21b）の壁面の平面からなる側壁部に当接することによって回転が阻止される。つまり、各支持脚体（20）が組み立てられると、各係合部材（22）と対応する２本の支持脚（21,21）との位置関係が固定されることとなる。このような構成によれば、各支持脚体（20）を板状体（2）に着脱する際に、各２本の支持脚（21,21）が係合部材（22）に対して回転しない安定した状態となるため、各支持脚体（20）を板状体（2）に着脱する着脱作業の作業効率を向上させることができる。
【００３２】
また、第４の発明によれば、板状体（2）の縦方向の両端部を挟持する各係合部材（22）を連続する金属製の棒状部材によって構成することとした。このような容易な構成により、各係合部材（22）を容易に形成することができる。また、各係合部材（22）を強度の高い金属製の棒状部材で構成することにより、比較的細い棒状部材で構成しても、板状体（2）を挟持してその荷重を支持する強度を確保することができる。よって、各係合部材（22）をコンパクトに形成することができる。このように板状体（2）を挟持する係合部材（22）をシンプルな構成にすることにより、支持脚ユニット（10）の美観を向上させることができる。
【００３３】
また、第５の発明によれば、板状体（2）の縦方向の両端部を挟持する各係合部材（22）を、断面が円形状の棒状部材によって構成することとした。これにより、各支持脚（21）の孔（21a）に短尺部（22a）を挿通する際に、孔（21a）を取り巻く周壁が傷つくのを防止することができる。また、短尺部（22a）を板状体（2）の上面（2a）に当接させる際には、板状体（2）の上面（2a）が傷つくのを防止することができる。さらに、長尺部（22b）を板状体（2）の下面（2b）と各支持脚（21）とに当接させる際には、板状体（2）の下面（2b）及び各支持脚（21）の当接部分が傷つくのを防止することができる。
【００３４】
また、第６の発明によれば、板状体（2）と支持脚ユニット（10）とを備えた構造体（1）の支持脚ユニット（10）の一対の支持脚体（20,20）を、各２本の支持脚（21,21）と係合部材（22）とに分解可能に構成した。これにより、容易な構造で、コンパクトに分解可能であり、組立及び分解作業が容易な構造体（1）を提供することができる。よって、構造体（1）の持ち運びが容易になり、また、車等に積載する際には、積載スペースが小さくて済むため、運搬性を著しく向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】図１は、実施形態１に係るテーブルの一部を切り欠いて示す斜視図である。
【図２】図２は、実施形態１に係るテーブルの平面図である。
【図３】図３は、実施形態１に係るテーブルの一部を切り欠いて示す側面図である。
【図４】図４は、図３におけるＩＶ−ＩＶ線方向の断面図である。
【図５】図５は、実施形態１に係るテーブルの組立方法における組立工程の手順を示す図である。
【図６】図６は、実施形態１に係るテーブルの組立方法における組付け工程の手順を示す図である。
【図７】図７は、実施形態２に係るテーブルの一部を切り欠いて示す斜視図である。
【図８】図８は、実施形態２に係るテーブルの一部を切り欠いて示す側面図である。
【図９】図９は、実施形態２に係るテーブルの組立方法における組立工程の手順を示す図である。
【図１０】図１０は、実施形態２に係るテーブルの組立方法における組付け工程の手順を示す図である。
【図１１】図１１は、実施形態２に係るテーブルの分解後、運搬形態に変形させる変形手順を示す図である。
【図１２】図１２は、その他の実施形態の変形例１に係る係合部材の斜視図である。
【図１３】図１３は、その他の実施形態の変形例２に係る係合部材の斜視図である。
【図１４】図１４は、その他の実施形態の変形例３に係る係合部材の斜視図である。
【図１５】図１５は、その他の実施形態の変形例４に係る係合部材の斜視図である。
【図１６】図１６は、その他の実施形態の変形例５に係る係合部材の斜視図である。
【図１７】図１７は、その他の実施形態の変形例６に係る係合部材の斜視図である。
【図１８】図１８は、その他の実施形態の変形例７に係る係合部材の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３６】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、以下の実施形態では、本発明に係る支持脚ユニットを適用した分解可能なアウトドア用のテーブルについて説明する。
【００３７】
《発明の実施形態１》
図１は、本発明の実施形態１に係る支持脚ユニット（10）を備えた分解可能なテーブル（構造体）（1）の全体を示す斜視図である。
【００３８】
〈テーブルの構成〉
図１に示すように、テーブル（1）は、天板（板状体）（2）とこれを支持する支持脚ユニット（10）とを備えている。本実施形態では、天板（2）は、平面視において長方形状の扁平な板状体によって構成されている。なお、以下の説明では、説明の便宜上、天板（2）の長手方向を「縦方向」、これに直交する方向を「横方向」と言う。
【００３９】
［支持脚ユニットの詳細な構成］
支持脚ユニット（10）は、同一に構成された一対の支持脚体（20,20）を備えている。一対の支持脚体（20,20）は、天板（2）の長手方向の２つの端部にそれぞれ着脱自在に取り付けられている。また、一対の支持脚体（20,20）は、天板（2）が設置面（地面、床面等）よりも上方の位置で設置面に略平行な姿勢になるように天板（2）を支持している。
【００４０】
〈支持脚体の各部の構成〉
図１〜図４に示すように、支持脚体（20）は、２本の支持脚（21,21）と、該２本の支持脚（21,21）及び天板（2）とそれぞれ係合する係合部材（22）とを有している。
【００４１】
２本の支持脚（21,21）は、同一形状の柱状体によって構成されている。本実施形態では、支持脚（21）は、稜角を面取りした木製の角材によって構成されている。各支持脚（21）の上端部には、横方向に貫通する孔（21a）が形成されている。該孔（21a）には、後述する係合部材（22）の短尺部（22a）が挿通されている。
【００４２】
係合部材（22）は、断面が円形状の金属製（本実施形態ではステンレス製）の棒状部材を折り曲げることによって扁平なＣ字形状に形成されている。係合部材（22）は、２つの短尺部（22a,22a）と、１つの長尺部（22b）と、２つの連結部（22c,22c）とを有している。
【００４３】
２つの短尺部（22a,22a）は、直線形状に形成され、同一直線上に間隔を空けて設けられている。２つの短尺部（22a,22a）は、２本の支持脚（21,21）の上端部の孔（21a）にそれぞれ挿通され、天板（2）の上面において横方向の両端部に当接するように設置されている。
【００４４】
長尺部（22b）は、直線形状に形成され、２つの短尺部（22a,22a）に平行に延びて天板（2）の下面に当接するように設けられている。長尺部（22b）は、２つの端部が、２本の支持脚（21,21）の天板（2）とは反対側において、それぞれ対応する短尺部（22a）に連結されるように、天板（2）の横方向の長さと２本の支持脚（21,21）の横方向の長さとを足し合わせた長さより長く形成されている。
【００４５】
２つの連結部（22c,22c）は、半円形状に形成され、２本の支持脚（21,21）の天板（2）とは反対側において、長尺部（22b）の両端部に２つの短尺部（22a,22a）をそれぞれ連結するように設けられている。２つの連結部（22c,22c）は、２つの短尺部（22a,22a）と長尺部（22b）との距離が、天板（2）の板厚（１５ｍｍ）より大きくなるように、内側の直径が天板（2）の板厚より大径に形成されている。
【００４６】
〈支持脚体の各部の位置関係〉
各支持脚体（20）の扁平な略Ｃ字形状の係合部材（22）は、内側に天板（2）の縦方向の２つの端部がそれぞれ挿入された状態で、それぞれ該天板（2）の２つの端部を挟持するような傾斜姿勢で設けられている。
【００４７】
具体的には、各係合部材（22）は、２つの短尺部（22a,22a）が天板（2）の上面（2a）に当接する一方、長尺部（22b）が２つの短尺部（22a,22a）よりも天板（2）の縦方向の端部側において天板（2）の下面（2b）に当接するように、鉛直方向に対して傾斜した姿勢で設けられている。係合部材（22）は、該係合部材（22）に係合する２本の支持脚（21,21）により、このような傾斜姿勢となっている。
【００４８】
各支持脚体（20）の２本の支持脚（21,21）は、天板（2）の横方向の両側において、上端部に形成された孔（21a）に係合部材（22）の短尺部（22a）が挿通された状態で、短尺部（22a）の連結部（22c）側の端部に取り付けられている。また、２本の支持脚（21,21）は、短尺部（22a）が挿通された上端部から下方に向かうほど天板（2）の縦方向の端部側に位置するように傾斜した姿勢で設けられている。
【００４９】
ところで、上述のように各係合部材（22）に係合する２本の支持脚（21,21）を鉛直方向に延びる状態から下方に向かうほど天板（2）の縦方向の端部側に位置するように傾倒させていくと、各係合部材（22）は、各孔（21a）に挿通された２つの短尺部（22a）が２本の支持脚（21,21）によって押し下げられる一方、各孔（21a）の下方で長尺部（22b）が２本の支持脚（21,21）によって持ち上げられて同じ方向に傾倒していく。そして、各係合部材（22）は、２つの短尺部（22a,22a）が天板（2）の上面（2a）に当接し、長尺部（22b）が２つの短尺部（22a,22a）よりも天板（2）の縦方向の端部側において天板（2）の下面（2b）に当接する上記傾斜姿勢になると、天板（2）によってそれ以上の傾倒が阻止される。このとき、各係合部材（22）の長尺部（22b）が、天板（2）の下面（2b）と２本の支持脚（21,21）とによって挟持される状態となり、２本の支持脚（21,21）は、長尺部（22b）をそれ以上持ち上げられなくなる。そのため、各係合部材（22）がそれ以上の傾倒が阻止される上記傾斜姿勢になると、２本の支持脚（21,21）も、それ以上傾倒しなくなる。
【００５０】
このように傾斜姿勢になった各係合部材（22）には、係合する２本の支持脚（21,21）によって、さらに傾倒させようとする力が作用する。この力により、各係合部材（22）は、２つの短尺部（22a,22a）が天板（2）の上面（2a）に押し付けられると共に長尺部（22b）が天板（2）の下面（2b）に押し付けられて天板（2）の縦方向の両端部を挟持することとなる。
【００５１】
本実施形態１では、このようにして、一対の支持脚体（20,20）の扁平な略Ｃ字形状の２つの係合部材（22）によって、天板（2）の縦方向の両端部が挟持され、一対の支持脚体（20,20）の４本の支持脚（21,21,21,21）が、それぞれ鉛直方向に対して傾斜した姿勢で設けられて係合部材（22）を上記傾斜姿勢で支持することにより、天板（2）が２つの係合部材（22,22）を介して４本の支持脚（21,21,21,21）に支持されている。
【００５２】
また、本実施形態１では、各支持脚（21）が上端部から下方に向かうほど天板（2）の縦方向の端部側に位置するように傾斜した姿勢で設けられることにより、４本の支持脚（21,21,21,21）は、天板（2）の縦方向に対向する２本の支持脚（21,21）の間隔が下方ほど離れた開脚姿勢で設けられることとなる。これにより、天板（2）は、各係合部材（22）を介して４本の支持脚（21,21,21,21）によって安定的に支持されることとなる。
【００５３】
−組立方法−
次に、図５及び図６を参照しながら、テーブル（1）の組立方法について説明する。テーブル（1）は、一対の支持脚体（20,20）を組み立てる組立工程と、組み立てられた一対の支持脚体（20,20）を天板（2）に組付ける組付け工程とを行うことによって組み立てられる。
【００５４】
図５に示すように、組立工程では、各支持脚体（20）の２本の支持脚（21,21）が係合部材（22）に取り付けられる。
【００５５】
具体的には、まず、各係合部材（22）の２つの短尺部（22a,22a）と２本の支持脚（21,21）の孔（21a）とが対峙するように、２つの係合部材（22）と４本の支持脚（21,21,21,21）とを配置する（図５の上段〜中段の図を参照）。
【００５６】
次に、各支持脚（21）の孔（21a）をそれぞれ対峙する短尺部（22a）に近づけ、孔（21a）に短尺部（22a）を挿し通す。孔（21a）に短尺部（22a）が挿通された状態で、各支持脚（21）を短尺部（22a）の奥側（連結部（22c）側）にスライドさせる。各支持脚（21）は、短尺部（22a）と連結部（22c）との境界に達すると、連結部（22c）の湾曲形状により、それ以上スライドできずに止まる（図５の中段〜下段の図を参照）。
【００５７】
このようにして、各係合部材（22）の２つの短尺部（22a）と２本の支持脚（21,21）とが係合し、一対の支持脚体（20,20）が組み立てられる。
【００５８】
また、図６に示すように、組付け工程では、一対の支持脚体（20,20）が、それぞれ天板（2）の縦方向の端部に取り付けられる。これにより、テーブル（1）が組み立てられる。
【００５９】
具体的には、まず、扁平な略Ｃ字形状の各係合部材（22）を、２つの短尺部（22a,22a）が天板（2）の上方に位置し、長尺部（22b）が天板（2）の下方に位置するように、天板（2）の縦方向の両端部にそれぞれ対峙させる。このとき、各係合部材（22）の２つの短尺部（22a,22a）と長尺部（22b）との鉛直方向の距離が大きくなるように、なるべく各係合部材（22）を鉛直方向に対して傾斜させずに立てた状態にして天板（2）の縦方向の両端部にそれぞれ対峙させる（図６の上段の図を参照）。
【００６０】
次に、一対の支持脚体（20,20）の各係合部材（22）を天板（2）の縦方向の端部に近づけ、扁平な略Ｃ字形状の各係合部材（22）に、天板（2）の縦方向の端部をそれぞれ挿し通す（図６の上段〜中段の図を参照）。
【００６１】
さらにその後、４本の支持脚（21,21,21,21）を、それぞれ短尺部（22a）が挿通された上端部から下方に向かうほど天板（2）の縦方向の端部側に位置するように傾倒させる（図６の中段〜下段の図を参照）。これにより、各支持脚体（20）の各２本の支持脚（21,21）に係合する係合部材（22）も２本の支持脚（21,21）と同じ方向に傾倒する。各支持脚体（20）の各係合部材（22）は、２つの短尺部（22a,22a）が天板（2）の上面（2a）に当接した状態で、長尺部（22b）が２つの短尺部（22a,22a）よりも天板（2）の縦方向の端部側において天板（2）の下面（2b）と２本の支持脚（21,21）とで挟持されるまで傾倒すると、天板（2）によってそれ以上の傾倒が阻止される。このように係合部材（22）が傾倒しなくなることにより、上端部が係合部材（22）の短尺部（22a）と係合し、その下方で長尺部（22b）に当接する２本の支持脚（21,21）も、それ以上傾倒しなくなる。
【００６２】
このようにして、４本の支持脚（21,21,21,21）が、２つの係合部材（22,22）を天板（2）の縦方向の両端部を挟持する傾斜姿勢で支持するように、一対の支持脚体（20,20）を天板（2）の縦方向の両端部に取り付けることにより、テーブル（1）が組み立てられる。
【００６３】
−分解方法−
次に、テーブル（1）の分解方法について説明する。テーブル（1）は、上述した組立方法の逆の手順によって分解される。具体的には、テーブル（1）は、一対の支持脚体（20,20）を天板（2）から取り外す脱着工程と、天板（2）から取り外した一対の支持脚体（20,20）の各２本の支持脚（21,21）と係合部材（22）とを分解する分解工程とを行うことによってばらばらに分解される。
【００６４】
脱着工程では、天板（2）の縦方向の端部に取り付けられた一対の支持脚体（20,20）を、それぞれ天板（2）から取り外す。
【００６５】
具体的には、各支持脚体（20,20）の係合部材（22）を、設置状態の傾斜姿勢から起こして立てた状態にし、その状態で天板（2）の縦方向の端部側へスライドさせることにより、各支持脚体（20,20）を天板（2）から取り外す。
【００６６】
また、分解工程では、各支持脚体（20,20）の係合部材（22）に取り付けられた２本の支持脚（21,21）を、２つの短尺部（21a,21a）に沿ってスライドさせることにより、係合部材（22）から取り外す。これにより、各支持脚体（20,20）が、２本の支持脚（21,21）と係合部材（22）とに分解される。
【００６７】
−実施形態１の効果−
実施形態１の支持脚ユニット（10）によれば、天板（2）を支持する支持脚ユニット（10）を、天板（2）の縦方向の両端部に着脱自在に取り付けられる一対の支持脚体（20,20）で構成することとした。また、各支持脚体（20）を、２つの短尺部（22a,22a）とこれに平行な長尺部（22b）と２つの短尺部（22a,22a）及び長尺部（22b）を連結する２つの連結部（22c,22c）とによって扁平な略Ｃ字形状に形成された係合部材（22）と、該係合部材（22）の２つの短尺部（22a,22a）が挿通される孔（21a）がそれぞれ上端部に形成された２本の支持脚（21,21）とで構成することとした。このような構成により、扁平な略Ｃ字形状に形成された係合部材（22）の内部に天板（2）の縦方向の端部を挿通し、又は、係合部材（22）の内部から天板（2）の縦方向の端部を引き抜くだけで、工具を用いることなく一対の支持脚体（20,20）を容易に天板（2）に着脱することができる。また、各支持脚体（20）では、２つの支持脚（21）の孔（21a）に係合部材（22）の２つの短尺部（22a,22a）を挿通するだけで、工具を用いることなく容易に２つの支持脚（21）と係合部材（22）とを係合させることができる。逆に、各支持脚体（20）では、２つの短尺部（22a,22a）を支持脚（21）の孔（21a）から引き抜くだけで、工具を用いることなく２つの支持脚（21）と係合部材（22）とを容易にばらばらに分解することができる。
【００６８】
つまり、従来のテーブルの天板等の板状体（天板部）を支持する支持脚ユニットでは、板状体を支持する一対の支持脚体（脚部）を該板状体から取り外すことはできても、一対の支持脚体をばらばらに分解することはできなかった。これに対し、上記構成によれば、工具を用いることなく天板（2）を支持する支持脚ユニット（10）の一対の支持脚体（20,20）を天板（2）から容易に取り外すことができると共に、取り外した各支持脚体（20）を、１つの係合部材（22）と各２本の支持脚（21,21）とに容易にばらばらに分解することができる。このように支持脚ユニット（10）の各部品を細かく分解可能に構成したため、分解した状態での支持脚ユニット（10）の著しい小型化を図ることができる。その結果、支持脚ユニット（10）の持ち運びが容易になり、また、支持脚ユニット（10）を分解した状態で車等に積載する際には、積載スペースが小さくて済むため、運搬性が著しく向上する。従って、実施形態１の支持脚ユニット（10）によれば、容易な構造で、コンパクトに分解可能であり、組立及び分解作業が容易な支持脚ユニット（10）を提供することができる。
【００６９】
また、実施形態１の支持脚ユニット（10）によれば、上述のように、支持脚ユニット（10）の４本の支持脚（21,21,21,21）をばらばらに分解可能であるため、例えば、１本の支持脚（21）だけが破損した場合に、１本の支持脚（21）だけを新しいものに取り替えることができる。
【００７０】
さらに、実施形態１の支持脚ユニット（10）によれば、支持脚ユニット（10）の４本の支持脚（21,21,21,21）と２つの係合部材（22,22）とをばらばらに分解可能であるため、長さの異なる４本の支持脚（21,21,21,21）を別途用意することで、天板（2）を支持する高さを容易に変更することができる。
【００７１】
また、実施形態１の支持脚ユニット（10）によれば、天板（2）の縦方向の両端部を挟持する各係合部材（22）を連続する金属製の棒状部材によって構成することとした。このような容易な構成により、各係合部材（22）を容易に形成することができる。また、各係合部材（22）を強度の高い金属製の棒状部材で構成することにより、比較的細い棒状部材で構成しても、天板（2）を挟持してその荷重を支持する強度を確保することができる。よって、各係合部材（22）をコンパクトに形成することができる。このように天板（2）を挟持する係合部材（22）をシンプルな構成にすることにより、支持脚ユニット（10）の美観を向上させることができる。
【００７２】
また、実施形態１の支持脚ユニット（10）によれば、天板（2）の縦方向の両端部を挟持する各係合部材（22）を、断面が円形状の棒状部材によって構成することとした。これにより、各支持脚（21）の孔（21a）に短尺部（22a）を挿通する際に、孔（21a）を取り巻く周壁が傷つくのを防止することができる。また、短尺部（22a）を天板（2）の上面（2a）に当接させる際には、天板（2）の上面（2a）が傷つくのを防止することができる。さらに、長尺部（22b）を天板（2）の下面（2b）と各支持脚（21）とに当接させる際には、天板（2）の下面（2b）及び各支持脚（21）の当接部分が傷つくのを防止することができる。
【００７３】
また、実施形態１の支持脚ユニット（10）を備えたテーブル（構造体）（1）によれば、支持脚ユニット（10）の一対の支持脚体（20,20）が、各２本の支持脚（21,21）と係合部材（22）とに分解可能に構成されているため、容易な構造で、コンパクトに分解可能であり、組立及び分解作業が容易なテーブル（1）を提供することができる。よって、テーブル（1）の持ち運びが容易になり、また、車等に積載する際には、積載スペースが小さくて済むため、運搬性を著しく向上させることができる。
【００７４】
《発明の実施形態２》
実施形態２は、実施形態１に係るテーブル（1）の天板（2）の構成と、４本の支持脚（21,21,21,21）の構成を一部変更したものである。
【００７５】
具体的には、図７に示すように、実施形態２では、天板（2）が、４枚の板状片（3,3,3,3）によって構成されている。４枚の板状片（3,3,3,3）は、同形状の長方形状の板状体によって構成されている。４枚の板状片（3,3,3,3）は、互いに係合することなく、２つの係合部材（22,22）に係合するように構成されている。つまり、実施形態２では、天板（2）も分解可能に構成されている。
【００７６】
図８及び図１０に示すように、各板状片（3）の天板（2）の下面を構成する裏面には、縦方向の２つの端部のそれぞれに、溝（3a）が１つずつ形成されている。なお、図８の左上に示す拡大図では、板状片（3）の溝（3a）を優先的に示すため、係合部材（22）を二点鎖線で示している。各溝（3a）は、各板状片（3）の横方向に一直線状に延びている。また、各溝（3a）は、係合部材（22）の長尺部（22b）の上端部が嵌まり込むように、断面が半円形状に形成されている。
【００７７】
また、図８に示すように、実施形態２では、各支持脚（21）の上端部の孔（21a）の下方に、溝（21b）が形成されている。なお、図８の左上に示す拡大図では、支持脚（21）の溝（21b）を優先的に示すため、係合部材（22）を二点鎖線で示している。各溝（21b）は、各支持脚（21）の縦方向の一側面に形成され、孔（21a）と同様に横方向に一直線状に延びている。また、各溝（21b）は、断面が半円形状の底部と断面が矩形状の側壁部とを有し、Ｕ字形状に形成されている。各溝（21b）の底部は、係合部材（22）の長尺部（22b）が嵌まり込むように、断面が長尺部（22b）の直径よりも僅かに大径な半円形状に形成され、側壁部を構成する互いに対向する２つの平坦面は、底部に段差なく滑らかに連続するように底部の直径と等しい間隔で設けられている。また、本実施形態では、各溝（21b）は、内部に嵌まり込んだ長尺部（22b）の一部が外部に露出するように、溝深さが長尺部（22b）の直径よりも浅くなるように形成されている。なお、各溝（21b）の溝深さは、長尺部（22b）の直径よりも深くなるように形成されていてもよい。
【００７８】
その他の構成は、実施形態２と同様であるため、説明を省略する。
【００７９】
〈支持脚体の各部の位置関係〉
実施形態２においても、各支持脚体（20）の扁平な略Ｃ字形状の係合部材（22）は、内側に天板（2）の縦方向の２つの端部がそれぞれ挿入された状態で、それぞれ該天板（2）の２つの端部を挟持するような傾斜姿勢で設けられている。なお、実施形態２では、天板（2）を構成する４枚の板状片（3,3,3,3）のうち、横方向の両端の２枚の板状片（3,3）の縦方向の２つの端部が、２つの係合部材（22）の２つの短尺部（22a,22a）と長尺部（22b）との間に挿入される。
【００８０】
また、実施形態２においても、各係合部材（22）は、２つの短尺部（22a,22a）が天板（2）の上面（2a）に当接する一方、長尺部（22b）が２つの短尺部（22a,22a）よりも天板（2）の縦方向の端部側において天板（2）の下面（2b）に当接するように、鉛直方向に対して傾斜した姿勢で設けられている。係合部材（22）は、該係合部材（22）に係合する２本の支持脚（21,21）により、このような傾斜姿勢となっている。
【００８１】
各支持脚体（20）の２本の支持脚（21,21）は、天板（2）の横方向の両側において、上端部に形成された孔（21a）に係合部材（22）の短尺部（22a）が挿通され、孔（21a）の下方の溝（21b）の内部に係合部材（22）の長尺部（22b）が嵌まり込んだ状態で、短尺部（22a）の連結部（22c）側の端部に取り付けられている。また、２本の支持脚（21,21）は、短尺部（22a）が挿通された上端部から下方に向かうほど天板（2）の縦方向の端部側に位置するように傾斜した姿勢で設けられている。
【００８２】
ところで、上述のように各係合部材（22）に係合する２本の支持脚（21,21）を鉛直方向に延びる状態から下方に向かうほど天板（2）の縦方向の端部側に位置するように傾倒させていくと、各係合部材（22）は、各孔（21a）に挿通された２つの短尺部（22a）が２本の支持脚（21,21）によって押し下げられる一方、各孔（21a）の下方で２本の支持脚（21,21）の溝（21b,21b）に嵌まり込んだ長尺部（22b）が、該２本の支持脚（21,21）に持ち上げられて同じ方向に傾倒していく。そして、係合部材（22）は、２つの短尺部（22a,22a）が天板（2）の上面（2a）に当接し、長尺部（22b）が２つの短尺部（22a,22a）よりも天板（2）の縦方向の端部側において天板（2）の下面（2b）（４枚の板状片（3）の溝（3a）の内面）に当接する上記傾斜姿勢になると、天板（2）によってそれ以上の傾倒が阻止される。このとき、各係合部材（22）の長尺部（22b）が、天板（2）の下面（2b）と２本の支持脚（21,21）とによって挟持される状態となり、２本の支持脚（21,21）は、長尺部（22b）をそれ以上持ち上げられなくなる。そのため、各係合部材（22）がそれ以上の傾倒が阻止される上記傾斜姿勢になると、２本の支持脚（21,21）も、それ以上傾倒しなくなる。
【００８３】
なお、実施形態２では、天板（2）の下面（2b）と２本の支持脚（21,21）とで挟持される係合部材（22）の長尺部（22b）は、２本の支持脚（21,21）の溝（21b）と、天板（2）の下面（2b）に形成された溝（3a）とに嵌まり込んでいる。つまり、実施形態２では、各係合部材（22）の長尺部（22b）は、上記傾斜姿勢の際に、２本の支持脚（21,21）の溝（21b）の内面と、天板（2）の下面（2b）の一部を構成する溝（3a）の内面とに当接し、溝（21b）の内面と溝（3a）の内面との間に挟持されることとなる。
【００８４】
このように傾斜姿勢になった各係合部材（22）には、係合する２本の支持脚（21,21）によって、さらに傾倒させようとする力が作用する。この力により、各係合部材（22）は、２つの短尺部（22a,22a）が天板（2）の上面（2a）に押し付けられると共に長尺部（22b）が天板（2）の下面（2b）（溝（3a）の内面）に押し付けられて天板（2）の縦方向の両端部を挟持することとなる。
【００８５】
なお、実施形態２では、天板（2）が互いに係合しない４枚の板状片（3,3,3,3）によって構成されている。そのため、２つの係合部材（22）は、天板（2）を構成する４枚の板状片（3,3,3,3）のうち、横方向の両端部の２枚の板状片（3,3）の縦方向の両端部を上下方向に挟持することとなる。天板（2）の中程に配置された２枚の板状片（3,3）は、裏面の溝（3a,3a）に長尺部（22b）が嵌まり込み、また、横方向の両端部の２枚の板状片（3,3）に横方向から挟み込まれることにより、位置ずれしないように固定される。
【００８６】
実施形態２では、このようにして、一対の支持脚体（20,20）の扁平な略Ｃ字形状の２つの係合部材（22）によって、天板（2）の縦方向の両端部が挟持され、一対の支持脚体（20,20）の４本の支持脚（21,21,21,21）が、それぞれ鉛直方向に対して傾斜した姿勢で設けられて係合部材（22）を上記傾斜姿勢で支持することにより、天板（2）が２つの係合部材（22,22）を介して４本の支持脚（21,21,21,21）に支持されている。
【００８７】
また、実施形態２においても、各支持脚（21）が上端部から下方に向かうほど天板（2）の縦方向の端部側に位置するように傾斜した姿勢で設けられることにより、４本の支持脚（21,21,21,21）は、天板（2）の縦方向に対向する２本の支持脚（21,21）の間隔が下方ほど離れた開脚姿勢で設けられることとなる。これにより、天板（2）は、各係合部材（22）を介して４本の支持脚（21,21,21,21）によって安定的に支持されることとなる。
【００８８】
−組立方法−
次に、図９及び図１０を参照しながら、テーブル（1）の組立方法について説明する。実施形態２においても、テーブル（1）は、一対の支持脚体（20,20）を組み立てる組立工程と、組み立てられた一対の支持脚体（20,20）を天板（2）に組付ける組付け工程とを行うことによって組み立てられる。
【００８９】
図９に示すように、組立工程では、一対の支持脚体（20,20）の２本の支持脚（21,21）が係合部材（22）に取り付けられる。
【００９０】
具体的には、まず、各係合部材（22）の長尺部（22b）を対応する２本の支持脚（21,21）の溝（21b）に嵌め込む（図９の上段〜中段の図を参照）。
【００９１】
ここで、溝（21b）は、断面が半円形状の底部と断面が矩形状の側壁部とを有し、Ｕ字形状に形成されている。また、溝（21b）の底部は、長尺部（22b）の直径よりも僅かに大径な直径の半円形状に形成され、側壁部の幅は、底部の直径と等しい長さである。そのため、各係合部材（22）の長尺部（22b）を対応する２本の支持脚（21,21）の溝（21b）に嵌め込む際には、まず、横方向に延びる各溝（21b）に長尺部（22b）を対峙させ、各支持脚（21）の溝（21b）が形成された側面に対して直交する方向に長尺部（22b）を移動させて溝（21b）内に嵌め込む。各溝（21b）の側壁部は、該溝（21b）が形成された側面に対して直交する方向に延びているため、長尺部（22b）は、溝（21b）の側壁部に当接することなく溝（21b）の底部に至ることとなる。
【００９２】
各係合部材（22）の長尺部（22b）を対応する２本の支持脚（21,21）の溝（21b）に嵌め込んだ後、各２本の支持脚（21,21）を長尺部（22b）回りに回転させて各係合部材（22）の２つの短尺部（22a,22a）と２本の支持脚（21,21）の孔（21a）とを対峙させる（図９の中段の図を参照）。
【００９３】
その後、各２本の支持脚（21,21）を長尺部（22b）に沿ってスライドさせ、各支持脚（21）の孔（21a）にそれぞれ対峙する短尺部（22a）を挿し通す。孔（21a）に短尺部（22a）が挿通された状態で、各支持脚（21）を短尺部（22a）の奥側（連結部（22c）側にスライドさせる。各支持脚（21）は、短尺部（22a）と連結部（22c）との境界に達すると、連結部（22c）の湾曲形状により、それ以上スライドできずに止まる（図９の中段〜下段の図を参照）。
【００９４】
このようにして、各係合部材（22）の２つの短尺部（22a）と２本の支持脚（21,21）とが係合し、一対の支持脚体（20,20）が組み立てられる。
【００９５】
なお、各係合部材（22）の長尺部（22b）を対応する２本の支持脚（21,21）の溝（21b）に嵌め込む動作は、各係合部材（22）の２つの短尺部（22a,22a）を対応する２本の支持脚（21,21）の孔（21a,21a）に挿通させる動作よりも先に行う必要がある。上述のように、溝（21b）は、断面がＵ字形状に形成されている。そのため、上述の動作を逆転させて先に２つの短尺部（22a,22a）を孔（21a,21a）に挿通させると、各係合部材（22）の長尺部（22b）と対応する２本の支持脚（21,21）の溝（21b）とを対峙させるために、係合部材（22）を短尺部（22a）が回転軸となるように回転させようとしても、長尺部（22b）が溝（21b）の周壁に当接し、溝（21b）内に入らない。
【００９６】
このような構成により、上述の順序で、溝（21b）に先に長尺部（22b）を嵌め込んだ後に各短尺部（22a）を孔（21a）に挿通させると、係合部材（22）に短尺部（22a）を回転軸として回転させようとする力が作用しても、溝（21b）内に嵌まり込んだ長尺部（22b）が該溝（21b）の壁面の平面からなる側壁部に当接することによって回転が阻止される。そのため、上述のような順序で組み立てると、各係合部材（22）と対応する２本の支持脚（21,21）との位置関係が固定されることとなる。これにより、次に説明する組付け工程の作業が行い易くなる。
【００９７】
図１０に示すように、組付け工程では、一対の支持脚体（20,20）が、それぞれ天板（2）の縦方向の端部に取り付けられる。これにより、テーブル（1）が組み立てられる。
【００９８】
具体的には、まず、一対の支持脚体（20,20）を、互いに向かい合う設置位置に配置する（図１０の上段の図を参照）。このとき、各係合部材（22）の２つの短尺部（22a,22a）と長尺部（22b）との鉛直方向の距離が大きくなるように、なるべく各係合部材（22）が鉛直方向に対して傾斜しない姿勢になるようにする。
【００９９】
次に、天板（2）を構成する４枚の板状片（3,3,3,3）のうち、横方向の両端部に配置される２枚の板状片（3,3,3,3）を取り付ける。具体的には、各板状片（3）を、係合部材（22）の長尺部（22b）の上方で短尺部（22a）が配置されない中央部分に配置し、該板状片（3）の裏面に形成された２つの溝（3a）に２つの係合部材（22）の長尺部（22b）がそれぞれ嵌まり込むように載置する（図１０の上段の図を参照）。そして、各板状片（3）を、２つの係合部材（22,22）の横方向の端部に取り付けられた各支持脚（21）に当接するまで横方向にスライドさせる（図１０の中段の図を参照）。
【０１００】
さらに、４本の支持脚（21,21,21,21）を、それぞれ短尺部（22a）が挿通された上端部から下方に向かうほど天板（2）の縦方向の端部側に位置するように傾倒させる（図１０の中段〜下段の図を参照）。これにより、各支持脚体（20）の各２本の支持脚（21,21）に係合する係合部材（22）も２本の支持脚（21,21）と同じ方向に傾倒する。各支持脚体（20）の各係合部材（22）は、２つの短尺部（22a,22a）が天板（2）の上面（2a）（横方向の両端部に設けられる２枚の板状片（3,3）の上面）に当接した状態で、長尺部（22b）が２つの短尺部（22a,22a）よりも天板（2）の縦方向の端部側において天板（2）の下面（2b）（横方向の両端部に設けられる２枚の板状片（3,3）の溝（3a）の内面）と２本の支持脚（21,21）（溝（21b）の内面）とで挟持されるまで傾倒すると、天板（2）によってそれ以上の傾倒が阻止される。このように係合部材（22）が傾倒しなくなることにより、上端部が係合部材（22）の短尺部（22a）と係合し、その下方で長尺部（22b）と係合する２本の支持脚（21,21）も、それ以上傾倒しなくなる。
【０１０１】
その後、天板（2）の中程の２枚の板状片（3,3）を、先に設けた２枚の板状片（3,3）の間に挿入する（図１０の下段の図を参照）。このとき、先に設けた２枚の板状片（3,3）と同様に、各板状片（3）の裏面の２つの溝（3a）に２つの係合部材（22）の長尺部（22b）が嵌まり込むように各板状片（3）を載置する。なお、各板状片（3,3,3,3）において溝（3a）は、縦方向の同じ位置に形成されているため、後から設ける２枚の板状片（3,3）の縦方向の両端面が、先に設けた２枚の板状片（3,3）の縦方向の両端面と同一面上で揃うこととなる。
【０１０２】
このようにして、４本の支持脚（21,21,21,21）が、２つの係合部材（22,22）を天板（2）の縦方向の両端部を挟持する傾斜姿勢で支持するように、一対の支持脚体（20,20）を天板（2）の縦方向の両端部に取り付けることにより、テーブル（1）が組み立てられる。
【０１０３】
なお、天板（2）の中程の２枚の板状片（3,3）は、４本の支持脚（21,21,21,21）を傾倒させる前に設置してもよい。
【０１０４】
−分解方法−
次に、テーブル（1）の分解方法について説明する。テーブル（1）は、上述した組立方法の逆の手順によって分解される。具体的には、テーブル（1）は、一対の支持脚体（20,20）を天板（2）から取り外す脱着工程と、天板（2）から取り外した一対の支持脚体（20,20）の各２本の支持脚（21,21）と係合部材（22）とを分解する分解工程とを行うことによってばらばらに分解される。
【０１０５】
脱着工程では、天板（2）の縦方向の端部に取り付けられた一対の支持脚体（20,20）を、それぞれ天板（2）から取り外す。
【０１０６】
具体的には、まず、天板（2）を構成する４枚の板状片（3,3,3,3）のうち、中程の２枚の板状片（3,3）を取り外す。その後、横方向の両端部の２枚の板状片（3,3）を中程までスライドさせて取り外す。
【０１０７】
また、分解工程では、各支持脚体（20,20）の係合部材（22）に取り付けられた２本の支持脚（21,21）を、２つの短尺部（21a,21a）に沿ってスライドさせることにより、係合部材（22）から取り外す。これにより、各支持脚体（20,20）が、２本の支持脚（21,21）と係合部材（22）とに分解される。
【０１０８】
−運搬方法−
実施形態２では、テーブル（1）は、２本の結束バンド（5,5）を加えることにより、所定のコンパクトな運搬形態に変形可能に構成されている。以下、テーブル（1）の天板（2）及び支持脚ユニット（10）をそれぞれ分解した状態から、上記運搬形態に変形するまでの動作を、図１１に基づいて説明する。
【０１０９】
まず、天板（2）を構成する４枚の板状片（3,3,3,3）を、重ね合わせ、それぞれの横方向が上下方向に向くように立てる（図１１の上から２番目の図を参照）。
【０１１０】
次に、４本の支持脚（21,21,21,21）を、上述の４枚の板状片（3,3,3,3）の上に載置する。なお、本実施形態２では、各支持脚（21）は、上端から下端までの長さが、各板状片（3）の縦方向の長さの略１／２の長さに形成されている。また、各支持脚（21）は、孔（21a）が開口する側面の幅が、各板状片（3）の板厚（１５ｍｍ）の略２倍の長さに形成されている。そのため、４本の支持脚（21,21,21,21）は、図１１の上から３番目の図に示すように、孔（21a）が延びる横方向が上下方向に向くように４枚の板状片（3,3,3,3）の上に載置すると、４枚の板状片（3,3,3,3）からはみ出すことなく、４つの端面が上下方向に揃うこととなる。
【０１１１】
次に、上述のようにして積み上げられた４枚の板状片（3,3,3,3）と４本の支持脚（21,21,21,21）とに、２本の結束バンド（5,5）を巻き付けて、位置ずれしないように固定する。このとき、２本の結束バンド（5,5）の間隔は、係合部材（22）の２つの短尺部（22a,22a）の間隔よりも長く、長尺部（22b）の長さよりも短くしておく。
【０１１２】
そして、最後に、２本の係合部材（22,22）を２本の結束バンド（5,5）にひっかけて固定する。具体的には、図１１の最下段の図に示すように、２本の係合部材（22,22）の左右の短尺部（22a,22a）を、それぞれ左右の結束バンド（5,5）の上側部分と支持脚（21）との間に挿し通す。２本の係合部材（22,22）の左右の短尺部（22a,22a）を２本の結束バンド（5,5）にひっかけた後、２本の結束バンド（5,5）を２本の係合部材（22,22）の各短尺部（22a）の連結部（22c）付近まで移動させ、外れ難くする。
【０１１３】
このようにして、積み上げられた４枚の板状片（3,3,3,3）と４本の支持脚（21,21,21,21）とに２本の結束バンド（5,5）を巻き付けることにより、これらがコンパクトに纏まり、その２本の結束バンド（5,5）に扁平な略Ｃ字形状の２本の係合部材（22,22）をひっかけることにより、２本の係合部材（22,22）を持ち手として利用することが可能な運搬形態となる（図１１の最下段の図を参照）。
【０１１４】
なお、２本の結束バンド（5,5）に、環状の挿通部を形成し、該挿通部に２本の係合部材（22,22）を挿通させることとしてもよい。また、２本の係合部材（22,22）の２つの短尺部（22a,22a）に２本の結束バンド（5,5）をそれぞれひっかけた後に、２本の結束バンド（5,5）を積み上げられた４枚の板状片（3,3,3,3）と４本の支持脚（21,21,21,21）とに巻き付けることとしてもよい。
【０１１５】
−実施形態２の効果−
実施形態２の支持脚ユニット（10）によっても、実施形態１と同様の効果を奏することができる。
【０１１６】
ところで、上記支持脚ユニット（10）では、一対の支持脚体（20,20）の各支持脚（21）と該支持脚（21）の孔（21a）に挿通される係合部材（22）の短尺部（22a）とが相対回転可能に構成されている。そのため、一対の支持脚体（20,20）を天板（2）に着脱する際に、２本の支持脚（21,21）が重力によって係合部材（22）の短尺部（22a）に対して回転して安定しないために上述の着脱作業が行い難くなる虞がある。
【０１１７】
そこで、実施形態２の支持脚ユニット（10）では、各支持脚（21）に係合部材（22）の長尺部（22b）が嵌り込む溝（21b）を形成し、その溝（21b）を、各支持脚（21）が係合部材（22）の短尺部（22a）に対して回転しようとすると、溝（21b）に嵌り込んだ長尺部（22b）が溝（21b）の壁面に当接することによって回転を阻止する形状（断面Ｕ字形状）に形成している。これにより、各支持脚（21）は、溝（21b）に長尺部（22b）が嵌め込まれ、孔（21a）に短尺部（22a）が挿通された状態では、短尺部（22a）に対して回転しようとしても、溝（21b）に嵌り込んだ長尺部（22b）が溝（21b）の壁面の平面からなる側壁部に当接することによって回転が阻止される。つまり、各支持脚体（20）が組み立てられると、各係合部材（22）と対応する２本の支持脚（21,21）との位置関係が固定されることとなる。このような構成によれば、各支持脚体（20）を天板（2）に着脱する際に、各２本の支持脚（21,21）が係合部材（22）に対して回転しない安定した状態となるため、各支持脚体（20）を天板（2）に着脱する着脱作業の作業効率を向上させることができる。
【０１１８】
また、実施形態２では、本発明に係る板状体を構成する天板（2）が、４枚の板状片（3,3,3,3）によって構成されている。つまり、実施形態２では、支持脚ユニット（10）だけでなく天板（2）も分解可能に構成されているため、テーブル（1）をよりコンパクトに分解することができる。
【０１１９】
ところで、天板（2）をこのような４枚の板状片（3,3,3,3）によって構成すると、天板（2）に支持脚ユニット（10）を取り付ける際に、作業者が４枚の板状片（3,3,3,3）の縦方向の端面の位置を合わせる必要があり、取り付け作業が繁雑になる。また、テーブル（1）の組立後、使用中に、係合部材（22）によって挟持されない中程の２枚の板状片（3,3）が縦方向に位置ずれする虞がある。
【０１２０】
そこで、実施形態２では、４枚の板状片（3,3,3,3）の裏面のそれぞれ縦方向の同じ位置に係合部材（22）の長尺部（22b）の一部が嵌まる溝（3a）を形成することとした。このような構成により、各板状片（3）の溝（3a）に長尺部（22b）の一部を嵌め込むだけで、位置合わせをすることなく、４枚の板状片（3,3,3,3）の縦方向の端面の位置が揃う。また、各板状片（3）の溝（3a）に長尺部（22b）の一部が嵌まっているため、係合部材（22）によって挟持されない中程の２枚の板状片（3,3）に、使用時に縦方向に力が作用しても、各板状片（3）の溝（3a）が長尺部（22b）を乗り越えなければ位置ずれしないため、位置ずれが起こり難くなる。
【０１２１】
さらに、実施形態２によれば、２本の結束バンド（5,5）を加えるだけで、２本の係合部材（22,22）を持ち手とした運搬形態に変形させることができる。このような形態によれば、ケース等の大きな部品を追加することなく、２本の結束バンド（5,5）を追加するだけで、テーブル（1）をコンパクトで運搬性に著しく優れた運搬形態に変形させることができる。
【０１２２】
《その他の実施形態》
上記各実施形態については、以下のような構成としてもよい。
【０１２３】
上記各実施形態では、本発明に係る構造体の一例として、天板（2）と該天板（2）を支持する支持脚ユニット（10）とを備えたテーブル（1）について説明した。しかしながら、本発明に係る構造体は、テーブル（1）に限定されない。本発明に係る支持脚ユニット（10）は、例えば、棚や椅子等にも適用可能である。つまり、本発明に係る構造体は、例えば、棚板とこれを支持する支持脚ユニット（10）とを備えた棚でもよく、座板とこれを支持する支持脚ユニット（10）とを備えた椅子であってもよい。
【０１２４】
また、上記各実施形態では、天板（2）は、矩形状の板状体によって構成されていたが、天板（2）の形状はこれに限られない。楕円形状の板状体等によって構成されていてもよい。
【０１２５】
また、上記各実施形態では、各支持脚（21）が木製の角材で構成され、この角材に直に、係合部材（22）の短尺部（22a）が挿通される孔（21a）が形成されていた。しかしながら、短尺部（22a）が挿通される孔（21a）は、各支持脚（21）を構成する木製の角材に直に形成されていなくてもよい。例えば、各支持脚（21）を木製の角材と、木製の角材とその上端部に嵌合するキャップ状の金属部材とで構成し、この金属部材に横方向に貫通する孔（21a）を形成するような構成でもよい。
【０１２６】
また、上記各実施形態では、各支持脚（21）が木製の角材で構成されていたが、各支持脚（21）の素材はこれに限られず、金属製の角材であってもよい。また、各支持脚（21）は、断面が矩形の角材に限られず、断面が円形状や矩形以外の多角形状の柱状体で構成されていてもよい。
【０１２７】
また、上記各実施形態では、各係合部材（22）が扁平な略Ｃ字形状に形成されていたが、係合部材（22）の形状はこれに限られない。２つの短尺部（22a,22a）と長尺部（22b）が平行に配置されるものであれば、２つの連結部（22c,22c）はいかなる形状であってもよい。また、各係合部材（22）は、断面が円形状の金属製（本実施形態ではステンレス製）の棒状部材を折り曲げることによって構成されていたが、係合部材（22）の構成は、これに限られない。上記各実施形態において、各係合部材（22）は、例えば、以下に説明する変形例１〜７のように形成されていてもよい。
【０１２８】
〈変形例１〉
図１２に示すように、変形例１では、係合部材（22）は、長尺部（22b）と２つの連結部（22c）とが、１つの棒状部材を折り曲げることによって構成される一方、２つの短尺部（22a,22a）は、これらとは別体に構成され、溶接によって接合されている。また、２つの短尺部（22a,22a）は、２つの連結部（22c,22c）との接合部からさらに外側に延伸するように構成されている。このような係合部材（22）によっても、上記各実施形態と同様の効果を奏することができる。また、このような係合部材（22）によれば、例えば、２つの短尺部（22a,22a）の延伸部分を、手提げ袋や布巾等をひっかける吊下用の部材として用いることができる。
【０１２９】
〈変形例２〉
図１３に示すように、変形例２では、変形例１と同様に、係合部材（22）は、長尺部（22b）と２つの連結部（22c）とが、１つの棒状部材を折り曲げることによって構成される一方、２つの短尺部（22a,22a）は、これらとは別体に構成され、溶接によって接合されている。また、２つの連結部（22c,22c）は、２つの短尺部（22a,22a）との接合部からさらに延伸するように構成されている。このような係合部材（22）によっても、上記各実施形態と同様の効果を奏することができる。また、このような変形例２の係合部材（22）によっても、変形例１と同様に、例えば、２つの連結部（22c,22c）の延伸部分を、手提げ袋や布巾等をひっかける吊下用の部材として用いることができる。
【０１３０】
〈変形例３〉
図１４に示すように、変形例３では、係合部材（22）を構成する２つの短尺部（22a,22a）と長尺部（22b）と２つの連結部（22c）とが全て別体の棒状部材によって構成され、溶接によって接合されている。このような係合部材（22）によっても、上記各実施形態と同様の効果を奏することができる。
【０１３１】
〈変形例４〉
図１５に示すように、変形例４では、係合部材（22）は、２つの短尺部（22a,22a）と長尺部（22b）とがそれぞれ棒状部材によって構成される一方、２つの連結部（22c,22c）が金属プレートによって構成されている。２つの短尺部（22a,22a）と長尺部（22b）とは、２つの連結部（22c,22c）に溶接によって接合されている。このような係合部材（22）によっても、上記各実施形態と同様の効果を奏することができる。
【０１３２】
〈変形例５〉
図１６に示すように、変形例５では、係合部材（22）は、長尺部（22b）と２つの連結部（22c）とが、１つの金属プレートを折り曲げることによって構成される一方、２つの短尺部（22a,22a）は、これらとは別体の棒状部材によって構成され、溶接によって接合されている。このような係合部材（22）によっても、上記各実施形態と同様の効果を奏することができる。
【０１３３】
〈変形例６〉
図１７に示すように、変形例６では、係合部材（22）は、長尺部（22b）と２つの連結部（22c）とが、コ字形状の柱状体（木製でも金属製でもよい）によって構成される一方、２つの短尺部（22a,22a）は、これらとは別体の棒状部材によって構成されている。上記柱状体は、角材を接合して形成してもよく、鋳造してもよい。２つの短尺部（22a,22a）は、２つの連結部（22c,22c）の端部に形成されたほぞ穴に嵌入されることによって接合されている。なお、上記柱状体が金属製の場合、２つの短尺部（22a,22a）を溶接によって接合することとしてもよい。このような係合部材（22）によっても、上記各実施形態と同様の効果を奏することができる。
【０１３４】
〈変形例７〉
図１８に示すように、変形例７では、係合部材（22）を構成する２つの短尺部（22a,22a）と長尺部（22b）と２つの連結部（22c）とが、一体の柱状体（木製でも金属製でもよい）によって構成されている。該柱状体は、角材を接合して形成してもよく、鋳造してもよい。このような係合部材（22）によっても、上記各実施形態と同様の効果を奏することができる。
【０１３５】
なお、以上の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。
【産業上の利用可能性】
【０１３６】
以上説明したように、本発明は、机の天板や棚板や椅子の座板等の板状体を支持するための支持脚ユニット及びそれを備えた机や棚や椅子等の構造体について有用である。
【符号の説明】
【０１３７】
１      テーブル（構造体）
２      天板（板状体）
２ａ    上面
２ｂ    下面
１０      支持脚ユニット
２０      支持脚体
２１      支持脚
２１ａ    孔
２１ｂ    溝
２２      係合部材
２２ａ    短尺部
２２ｂ    長尺部
２２ｃ    連結部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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