(57)【要約】【課題】複数の鋼製部材が材軸方向に連結される箇所で十分な曲げ剛性を確保するとともに、複数の鋼製部材の連結コストを抑制することのできる鋼製部材の縦継構造を提供する。【解決手段】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、所定の断面形状の複数の鋼製部材を材軸方向Ｙに連結するものであり、複数の鋼矢板２で互いに対向する各々の材軸方向Ｙの端部３に架設される連結部材５と、連結部材５を材軸方向Ｙに挟んで設けられた固定部材７とを備える。連結部材５は、平板部５１と、平板部５１から複数の鋼矢板２の何れか一方又は両方の端部３に向けて突出させた連結側突起部５０とを有して、複数の鋼矢板２の何れか一方又は両方の端部３から平板部５１に向けて突出させた母材側突起部６０が鋼矢板２の端部３に設けられるとともに、連結側突起部５０が母材側突起部６０に材軸方向Ｙに係止される。【選択図】図９
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の断面形状の複数の鋼製部材を材軸方向に連結する鋼製部材の縦継構造であって、
複数の鋼製部材で互いに対向する各々の材軸方向の端部に架設される連結部材と、前記連結部材を材軸方向に挟んで設けられた固定部材とを備え、
前記連結部材は、複数の鋼製部材の一方の前記端部から他方の前記端部まで材軸方向に連続させた平板部と、前記平板部から複数の鋼製部材の何れか一方又は両方の前記端部に向けて突出させた連結側突起部とを有して、複数の鋼製部材の何れか一方又は両方の前記端部から前記平板部に向けて突出させた母材側突起部が鋼製部材の前記端部に設けられるとともに、前記連結側突起部が前記母材側突起部に材軸方向に係止されること
を特徴とする鋼製部材の縦継構造。
【請求項２】
前記固定部材は、前記連結部材を囲んで設けられ、
前記連結部材は、前記連結部材における材軸方向の両端面及び壁幅方向の両側面が、前記固定部材により拘束された状態であること
を特徴とする請求項１記載の鋼製部材の縦継構造。
【請求項３】
前記固定部材は、互いに対向して設けられた一対の平板部材と、前記一対の平板部材における各一端部の間及び各他端部の間に架設され互いに対向して設けられた一対の軸部材とが用いられ、
前記一対の平板部材、又は、前記一対の軸部材の何れか一方が、前記連結部材を材軸方向に挟んで設けられ、何れか他方が、前記連結部材を壁幅方向に挟んで設けられること
を特徴とする請求項１又は２記載の鋼製部材の縦継構造。
【請求項４】
前記固定部材は、互いに対向して設けられた一対の平板部材における各一端部と一体に形成された１つの平板部材と、前記一対の平板部材における各他端部の間に架設され前記１つの平板部材と対向して設けられた軸部材とが用いられ、
前記一対の平板部材、又は、前記１つの平板部材と前記軸部材との何れか一方が、前記連結部材を材軸方向に挟んで設けられ、何れか他方が、前記連結部材を壁幅方向に挟んで設けられること
を特徴とする請求項１又は２記載の鋼製部材の縦継構造。
【請求項５】
前記固定部材は、材軸方向で互いに係止された前記連結側突起部と前記母材側突起部とを囲んで一体に設けられた線材が用いられること
を特徴とする請求項１又は２記載の鋼製部材の縦継構造。
【請求項６】
前記母材側突起部は、複数の鋼製部材の何れか一方又は両方の前記端部に板部材が取り付けられて、前記板部材から前記平板部に向けて突出させて形成されること
を特徴とする請求項１〜５の何れか１項記載の鋼製部材の縦継構造。
【請求項７】
前記固定部材は、前記連結部材、板部材、又は鋼製部材から突出し、材軸方向に延在する掛止部を有する支持部と、板部材又は鋼製部材との材軸直交方向の間に配置されること
を特徴とする請求項１〜６の何れか１項記載の鋼製部材の縦継構造。
【請求項８】
前記連結部材は、鋼製部材の前記端部に向けてテーパ状に傾斜させた前記連結側突起部が、前記平板部に向けてテーパ状に傾斜させた前記母材側突起部に当接されて、前記母材側突起部に材軸直交方向に係止されること
を特徴とする請求項１〜７の何れか１項記載の鋼製部材の縦継構造。
【請求項９】
前記連結部材は、複数の前記母材側突起部に係止される複数の前記連結側突起部が形成されて、互いに対向する各々の前記連結側突起部の材軸方向の片端面が、互いに略平行となるように形成されるとともに、前記連結側突起部が前記母材側突起部に係止された状態で、互いに対向する前記連結側突起部の材軸方向の片端面と前記母材側突起部の材軸方向の片端面とが、互いに略平行となるように形成されること
を特徴とする請求項８記載の鋼製部材の縦継構造。
【請求項１０】
前記連結部材は、鋼製部材の前記端部に向けて突出させた前記連結側突起部の先端側で、材軸方向に延伸させた連結側延伸部が形成されて、前記平板部に向けて突出させた前記母材側突起部の先端側で、材軸方向に延伸させて形成された母材側延伸部に、前記連結側延伸部が材軸直交方向に係止されること
を特徴とする請求項１〜９の何れか１項記載の鋼製部材の縦継構造。
【請求項１１】
前記連結部材は、複数の鋼製部材の何れか一方又は両方の前記端部で、材軸直交方向に締め込まれる締結ナットに、前記平板部から前記端部まで貫通させたボルトが螺合されること
を特徴とする請求項１〜１０の何れか１項記載の鋼製部材の縦継構造。
【請求項１２】
材軸方向に連結される複数の鋼製部材は、各々の鋼製部材として鋼矢板が用いられるとともに、前記鋼矢板の略平坦状に形成された平坦面に、前記連結部材が架設されること
を特徴とする請求項１〜１１の何れか１項記載の鋼製部材の縦継構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、所定の断面形状の複数の鋼製部材を材軸方向に連結する鋼製部材の縦継構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、縦継ぎ部の止水性や剛性、耐力を確保しつつ、安価かつ簡便に施工して工期やコストを削減できるものとして、例えば、特許文献１に開示された鋼矢板の継手構造が提案されている。
【０００３】
特許文献１に開示された鋼矢板の継手構造は、少なくとも各１つ以上のウェブ及びフランジを有して断面屈曲状に形成された鋼矢板を上下に連結する鋼矢板の継手構造であって、下側鋼矢板の上端部におけるウェブ及びフランジの互いに異なる少なくとも２箇所にて当該ウェブ及びフランジの表面から突出して固定される下側継手部材と、前記下側継手部材に対応した上側鋼矢板の下端部におけるウェブ及びフランジの互いに異なる少なくとも２箇所にて当該ウェブ及びフランジの表面から突出して固定される上側継手部材と、前記下側鋼矢板の上端縁と前記上側鋼矢板の下端縁とが当接された状態で前記下側継手部材と上側継手部材とを固着する固着手段とを備えることを特徴とする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−３８２８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１に開示された鋼矢板の継手構造は、下側継手部材及び上側継手部材となる鋼板の断面性能が、上下に連結される鋼矢板の断面性能よりも小さくなることで、下側継手部材及び上側継手部材のみが配置される縦継ぎ部の曲げ剛性が低くなって、想定以上の大きな曲げ荷重が作用した場合に、縦継ぎ部が構造的弱点となるおそれがあった。
【０００６】
また、複数の鋼矢板を現場溶接で連結する方法もあるが、近年の大断面化が進む鋼矢板では、１枚当たりの鋼矢板の断面積が大きく溶接量が多くなることから、縦継ぎ部１箇所あたりの溶接時間が長く、特に、縦継ぎ部の箇所が多い場合に工期が長期化する。そして、複数の鋼矢板を高力ボルト摩擦接合で連結する方法によっても、高力ボルト１本あたりのせん断耐力がそれほど高くなく、鋼矢板の断面性能と同程度の接続強度を確保するために多数の高力ボルトが必要となることから、添接板も大きくなり加工コストが増大するとともに、多数の高力ボルトを締め付けることで施工時間も長くなって工期が長期化する。
【０００７】
そこで、本発明は、上述した問題点に鑑みて案出されたものであって、その目的とするところは、複数の鋼製部材が材軸方向に連結される箇所で、十分な曲げ剛性を確保するとともに、連結コストを抑制できる鋼製部材の縦継構造及び鋼製壁を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
第１発明に係る鋼製部材の縦継構造は、所定の断面形状の複数の鋼製部材を材軸方向に連結する鋼製部材の縦継構造であって、複数の鋼製部材で互いに対向する各々の材軸方向の端部に架設される連結部材と、前記連結部材を材軸方向に挟んで設けられた固定部材とを備え、前記連結部材は、複数の鋼製部材の一方の前記端部から他方の前記端部まで材軸方向に連続させた平板部と、前記平板部から複数の鋼製部材の何れか一方又は両方の前記端部に向けて突出させた連結側突起部とを有して、複数の鋼製部材の何れか一方又は両方の前記端部から前記平板部に向けて突出させた母材側突起部が鋼製部材の前記端部に設けられるとともに、前記連結側突起部が前記母材側突起部に材軸方向に係止されることを特徴とする。
【０００９】
第２発明に係る鋼製部材の縦継構造は、第１発明において、前記固定部材は、前記連結部材を囲んで設けられ、前記連結部材は、前記連結部材における材軸方向の両端面及び壁幅方向の両側面が、前記固定部材により拘束された状態であることを特徴とする。
【００１０】
第３発明に係る鋼製部材の縦継構造は、第１発明又は第２発明において、前記固定部材は、互いに対向して設けられた一対の平板部材と、前記一対の平板部材における各一端部の間及び各他端部の間に架設され互いに対向して設けられた一対の軸部材とが用いられ、  前記一対の平板部材、又は、前記一対の軸部材の何れか一方が、前記連結部材を材軸方向に挟んで設けられ、何れか他方が、前記連結部材を壁幅方向に挟んで設けられることを特徴とする。
【００１１】
第４発明に係る鋼製部材の縦継構造は、第１発明又は第２発明において、前記固定部材は、互いに対向して設けられた一対の平板部材における各一端部と一体に形成された１つの平板部材と、前記一対の平板部材における各他端部の間に架設され前記１つの平板部材と対向して設けられた軸部材とが用いられ、前記一対の平板部材、又は、前記１つの平板部材と前記軸部材との何れか一方が、前記連結部材を材軸方向に挟んで設けられ、何れか他方が、前記連結部材を壁幅方向に挟んで設けられることを特徴とする。
【００１２】
第５発明に係る鋼製部材の縦継構造は、第１発明又は第２発明において、前記固定部材は、材軸方向で互いに係止された前記連結側突起部と前記母材側突起部とを囲んで一体に設けられた線材が用いられることを特徴とする。
【００１３】
第６発明に係る鋼製部材の縦継構造は、第１発明〜第５発明の何れかにおいて、前記母材側突起部は、複数の鋼製部材の何れか一方又は両方の前記端部に板部材が取り付けられて、前記板部材から前記平板部に向けて突出させて形成されることを特徴とする。
【００１４】
第７発明に係る鋼製部材の縦継構造は、第１発明〜第６発明の何れかにおいて、前記固定部材は、前記連結部材、板部材、又は鋼製部材から突出し、材軸方向に延在する掛止部を有する支持部と、板部材又は鋼製部材との材軸直交方向の間に配置されることを特徴とする。
【００１５】
第８発明に係る鋼製部材の縦継構造は、第１発明〜第７発明の何れかにおいて、前記連結部材は、鋼製部材の前記端部に向けてテーパ状に傾斜させた前記連結側突起部が、前記平板部に向けてテーパ状に傾斜させた前記母材側突起部に当接されて、前記母材側突起部に材軸直交方向に係止されることを特徴とする。
【００１６】
第９発明に係る鋼製部材の縦継構造は、第８発明において、前記連結部材は、複数の前記母材側突起部に係止される複数の前記連結側突起部が形成されて、互いに対向する各々の前記連結側突起部の材軸方向の片端面が、互いに略平行となるように形成されるとともに、前記連結側突起部が前記母材側突起部に係止された状態で、互いに対向する前記連結側突起部の材軸方向の片端面と前記母材側突起部の材軸方向の片端面とが、互いに略平行となるように形成されることを特徴とする。
【００１７】
第１０発明に係る鋼製部材の縦継構造は、第１発明〜第９発明の何れかにおいて、前記連結部材は、鋼製部材の前記端部に向けて突出させた前記連結側突起部の先端側で、材軸方向に延伸させた連結側延伸部が形成されて、前記平板部に向けて突出させた前記母材側突起部の先端側で、材軸方向に延伸させて形成された母材側延伸部に、前記連結側延伸部が材軸直交方向に係止されることを特徴とする。
【００１８】
第１１発明に係る鋼製部材の縦継構造は、第１発明〜第１０発明の何れかにおいて、前記連結部材は、複数の鋼製部材の何れか一方又は両方の前記端部で、材軸直交方向に締め込まれる締結ナットに、前記平板部から前記端部まで貫通させたボルトが螺合されることを特徴とする。
【００１９】
第１２発明に係る鋼製部材の縦継構造は、第１発明〜第１１発明の何れかにおいて、材軸方向に連結される複数の鋼製部材は、各々の鋼製部材として鋼矢板が用いられるとともに、前記鋼矢板の略平坦状に形成された平坦面に、前記連結部材が架設されることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２０】
第１発明〜第１２発明によれば、鋼製部材に作用する曲げ荷重の中立軸から連結部材の重心までの距離が、鋼製部材となる鋼矢板のフランジ部及びアーム部等と略同一となることで、鋼矢板と同程度の断面積を有する連結部材が架設されるものとしても、連結部材の曲げ剛性及び曲げ耐力を鋼矢板単体と同程度に確保することが可能となる。
【００２１】
第１発明〜第１２発明によれば、曲げ荷重の中立軸から離間した位置に連結部材が架設されることで、複数の鋼製部材が連結される箇所で、連結部材の板厚を薄くしても、十分に曲げ荷重に抵抗できるため、十分な曲げ剛性の確保が可能となると同時に、連結部材を軽量でコンパクトにして、複数の鋼製部材の連結コストを抑制することが可能となる。
【００２２】
第１発明〜第１２発明によれば、材軸方向に連結される複数の鋼製部材が連結部材で材軸方向に係止されることで、複数の鋼製部材に作用する引張力に抵抗するものとなり、鋼製部材の板厚寸法に対して、連結側突起部及び母材側突起部の材軸直交方向の高さを７割程度まで低減させて、連結部材をより軽量でコンパクトにすることが可能となる。
【００２３】
第１発明〜第１２発明によれば、複数の鋼製部材が連結される箇所で、十分な曲げ剛性を確保できるため、複数の鋼製部材が連結される箇所が構造的弱点とならないものとなり、複数の鋼製部材が材軸方向に連結された連結鋼製部材全体の曲げ性能の低下を回避することが可能となる。
【００２４】
第１発明〜第１２発明によれば、固定部材が、連結部材を材軸方向に挟んで設けられる。このため、連結部材に偏心曲げが作用した場合であっても、連結部材が、固定部材によって係止され、反り変形を抑制されることにより、連結部材の離脱を防止することが可能となる。
【００２５】
特に、第２発明〜第１２発明によれば、連結部材における材軸方向の両端面及び壁幅方向の両側面が、固定部材により拘束された状態となるため、連結部材の壁幅方向の移動が拘束されて、連結部材の脱落を防止することが可能となる。
【００２６】
特に、第３発明〜第５発明によれば、固定部材として平板部材及び軸部材、又は線材が用いられるため、固定部材の取り付けに伴う事前の加工が不要であり、作業性の向上及び加工費用の低減を図ることが可能となる。
【００２７】
特に、第７発明によれば、固定部材が、支持部と、板部材又は鋼製部材との材軸直交方向の間に配置されるため、連結部材から材軸直交方向に外れることを防止でき、連結部材の反り変形を確実に抑制することが可能となる。
【００２８】
特に、第８発明〜第１０発明によれば、連結側突起部及び母材側突起部が断面略台形状又は断面略Ｔ形状等に形成されることで、連結部材が材軸直交方向に離間しないように固定されるため、鋼製部材の端部を材軸直交方向に貫通させたボルトを用いずに連結部材の脱落を防止して、鋼製部材の止水性能を向上させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造を示す斜視図である。
【図２】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で鋼矢板の端部を示す正面図である。
【図３】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造でハット形鋼矢板のフランジ部のみに架設された連結部材を示す平面図である。
【図４】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造でＵ形鋼矢板に架設された連結部材を示す平面図である。
【図５】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造でＺ形鋼矢板に架設された連結部材を示す平面図である。
【図６】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造でハット形鋼矢板のフランジ部及びウェブ部に架設された連結部材を示す平面図である。
【図７】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造でハット形鋼矢板のフランジ部及びアーム部に架設された連結部材を示す平面図である。
【図８】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造でハット形鋼矢板のフランジ部及びアーム部を挟んで架設された連結部材を示す平面図である。
【図９】（ａ）は、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で鋼矢板の端部の板部材に設けられた母材側突起部を示す正面図であり、（ｂ）は、その側面図であり、（ｃ）は固定部材を除いた側面図である。
【図１０】（ａ）は、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で鋼矢板の両方の端部に設けられた母材側突起部を示す側面図であり、（ｂ）は、その一方の端部のみに設けられた母材側突起部を示す側面図である。
【図１１】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で断面略台形状に形成された連結側突起部及び母材側突起部を示す側面図である。
【図１２】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で断面略Ｔ形状に形成された連結側突起部及び母材側突起部を示す側面図である。
【図１３】（ａ）は、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で互いに略平行に形成された連結側突起部及び母材側突起部を示す側面図であり、（ｂ）は、その拡大側面図である。
【図１４】（ａ）は、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で固定部材を示す正面図であり、（ｂ）は、固定部材を示す斜視図である。
【図１５】（ａ）は、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で固定部材として平板部材と軸部材とが用いられた一例を示す拡大斜視図であり、（ｂ）及び（ｃ）は、固定部材として平板部材と軸部材とが用いられた他の例を示す拡大斜視図である。
【図１６】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で固定部材として用いられた平板部の変形例を示す側面図である。
【図１７】（ａ）は、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で固定部材の他の例を示す正面図であり、（ｂ）及び（ｃ）は、固定部材の他の例を示す斜視図である。
【図１８】（ａ）は、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で固定部材のさらに他の例を示す正面図であり、（ｂ）及び（ｃ）は、固定部材のさらに他の例を示す斜視図である。
【図１９】（ａ）は、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で固定部材として線材が用いられた例を示す正面図であり、（ｂ）はその拡大斜視図である。
【図２０】（ａ）は、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で連結部材から突出して設けられた支持部を示す拡大斜視図であり、（ｂ）は板部材から突出して設けられた支持部を示す拡大斜視図であり、（ｃ）は鋼矢板から突出して設けられた支持部を示す拡大斜視図である。
【図２１】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で断面略矩形状の連結側突起部が形成された連結部材を材軸直交方向に移動させる状態を示す斜視図である。
【図２２】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で断面略台形状又は略Ｔ形状の連結側突起部が形成された連結部材を壁幅方向に移動させる状態を示す斜視図である。
【図２３】（ａ）は、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で切断加工された板部材を示す正面図であり、（ｂ）は、その切断加工された連結部材を示す正面図であり、（ｃ）は、壁幅方向に傾斜した連結側突起部及び母材側突起部を示す正面図である。
【図２４】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で鋼製部材に作用する曲げ荷重を示す平面図である。
【図２５】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で鋼製部材として用いられるＨ形鋼、角形鋼管及び円形鋼管を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１を実施するための形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００３１】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、図１に示すように、例えば、長尺の鋼矢板２を施工できない狭隘地等の現場において、地盤内９９の下方及び上方に埋め込まれる短尺の鋼矢板２を、複数の鋼製部材として材軸方向Ｙで互いに連結するために用いられる。
【００３２】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、複数の鋼製部材が材軸方向Ｙに連結されることで、長尺の連結鋼製部材９０が形成される。本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、材軸方向Ｙに連結された複数の鋼製部材を１つの連結鋼製部材９０として、複数の連結鋼製部材９０を壁幅方向Ｚに連設させることで、地盤内９９等に鋼製壁９が構築される。
【００３３】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、図２に示すように、主に、鋼製部材としてハット形鋼矢板２１等の鋼矢板２が用いられる。本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、材軸方向Ｙに連結される複数の鋼矢板２で、各々の鋼矢板２の材軸方向Ｙの端部３が互いに対向して、複数の鋼矢板２の上側の端部３１（一方の端部）と下側の端部３２（他方の端部）とが連結される。
【００３４】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、材軸方向Ｙで互いに対向する各々の鋼矢板２の材軸方向Ｙの端部３に架設される連結部材５と、連結部材５を材軸方向Ｙに挟んで設けられる固定部材７と、を備える。本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、複数の鋼矢板２の一方の端部３１と他方の端部３２とに跨って、材軸方向Ｙに連続させた鋼製等の連結部材５が架設されて、複数の鋼矢板２が連結される。
【００３５】
鋼矢板２は、図３に示すように、ハット形鋼矢板２１が用いられる場合に、フランジ部２ａと、一対のウェブ部２ｂと、一対のアーム部２ｃと、一対の継手部２ｄとを有する。鋼矢板２は、壁幅方向Ｚに並べられた複数の鋼矢板２が、各々の継手部２ｄを互いに嵌合させることで連結されて、壁幅方向Ｚに連設されるものとなる。
【００３６】
鋼矢板２は、壁幅方向Ｚに延びてフランジ部２ａが形成されるとともに、壁幅方向Ｚでフランジ部２ａの両端の各々から、各々のウェブ部２ｂが傾斜させて形成されることで、溝部Ｓが形成される。鋼矢板２は、各々のウェブ部２ｂの片端から、各々のアーム部２ｃが形成されるとともに、各々のアーム部２ｃの先端に、各々の継手部２ｄが形成される。
【００３７】
鋼矢板２は、フランジ部２ａ、ウェブ部２ｂ及びアーム部２ｃの各々の側面が略平坦状に形成されることで、略平坦状に形成された平坦面２０を有するものとなる。鋼矢板２は、ハット形鋼矢板２１が用いられるだけでなく、例えば、図４、図５に示すように、Ｕ形鋼矢板２２又はＺ形鋼矢板２３等が用いられてもよい。
【００３８】
鋼矢板２は、図４に示すように、Ｕ形鋼矢板２２が用いられる場合に、フランジ部２ａと、一対のウェブ部２ｂと、一対の継手部２ｄとを有して、フランジ部２ａ及びウェブ部２ｂの側面が平坦面２０となる。また、鋼矢板２は、図５に示すように、Ｚ形鋼矢板２３が用いられる場合に、ウェブ部２ｂと、一対のアーム部２ｃと、一対の継手部２ｄとを有して、ウェブ部２ｂ及びアーム部２ｃの側面が平坦面２０となる。
【００３９】
鋼矢板２は、図３に示すように、フランジ部２ａの平坦面２０のみに連結部材５が架設されるだけでなく、図６に示すように、フランジ部２ａ及び一対のウェブ部２ｂの平坦面２０に連結部材５が架設されてもよい。鋼矢板２は、特に、図７に示すように、フランジ部２ａ及び一対のアーム部２ｃの平坦面２０に連結部材５が架設されることが望ましい。
【００４０】
鋼矢板２は、例えば図８に示すように、フランジ部２ａ及び一対のウェブ部２ｂの平坦面２０を材軸直交方向Ｘに挟むように２つずつ連結部材５が架設されてもよく、連結部材５を架設する位置及び数は任意である。
【００４１】
連結部材５は、図９に示すように、鋼板等が用いられた平板部５１と、平板部５１から材軸直交方向Ｘに突出させた連結側突起部５０とを有する。ここで、連結部材５は、壁幅方向Ｚに連続して延びる連結側突起部５０が、熱間圧延又は冷間圧延の圧延加工等により平板部５１と一体的に形成されるものとなる。なお、連結部材５は、連結側突起部５０が壁幅方向Ｚに連続して延びて形成されるほか、連結部材５が架設される箇所によっては、連結側突起部５０が材軸方向Ｙに連続して延びて形成されてもよい。
【００４２】
連結部材５は、これに限らず、厚板鋼板を切削加工等とすることで、平板部５１と連結側突起部５０とが機械加工により一体的に形成されてもよい。また、連結部材５は、平鋼等が連結側突起部５０として用いられて、平板部５１として用いられる鋼板の側面に平鋼を溶接接合することで、平板部５１と連結側突起部５０とが一体的に形成されてもよい。
【００４３】
連結部材５は、例えば、平板部５１の材軸直交方向Ｘにおける板厚寸法ｔを９ｍｍ〜２５ｍｍ程度、壁幅方向Ｚにおける幅寸法Ｂを５０ｍｍ〜１２５ｍｍ程度、又は、２００ｍｍ〜４００ｍｍ程度、材軸方向Ｙにおける高さ寸法Ｈを２００ｍｍ〜４００ｍｍ程度とする。また、連結部材５は、各々の連結側突起部５０の材軸方向Ｙにおける長さＬを１０ｍｍ〜３８ｍｍ程度、材軸直交方向Ｘにおける高さｈを４．５ｍｍ〜１９ｍｍ程度、各々の連結側突起部５０が材軸方向Ｙにおいて互いに離間する距離Ｄを６０ｍｍ〜１００ｍｍ程度とする。
【００４４】
連結部材５は、平板部５１が複数の鋼矢板２の一方の端部３１から他方の端部３２まで材軸方向Ｙに連続させて形成されて、平板部５１から複数の鋼矢板２の何れか一方又は両方の端部３に向けて突出させて連結側突起部５０が形成される。連結部材５は、複数の鋼矢板２の各々の端部３に形成された平坦面２０に沿って架設される。
【００４５】
平板部５１は、例えば、図９（ａ）に示すように、略矩形状に形成される。平板部５１は、図９（ｂ）、図９（ｃ）に示すように、材軸方向Ｙの上部側及び下部側の各々に、材軸直交方向Ｘに貫通させてボルト挿通孔４０が形成される。平板部５１は、鋼矢板２の端部３の平坦面２０と互いに対向する側面に、１又は複数の連結側突起部５０が形成される。
【００４６】
連結側突起部５０は、複数の鋼矢板２の何れか一方又は両方の端部３に設けられた母材側突起部６０によって材軸方向Ｙに係止される。連結側突起部５０は、材軸方向Ｙで平板部５１の上部側及び下部側の各々に形成されるとともに、複数の鋼矢板２の一方の端部３１及び他方の端部３２の各々に設けられた母材側突起部６０と互いに係止されるものとなる。
【００４７】
母材側突起部６０は、例えば鋼矢板２の有する板部材６から材軸直交方向Ｘに突出させて形成される。母材側突起部６０は、複数の鋼矢板２の何れか一方又は両方の端部３に板部材６が溶接等により取り付けられて、板部材６から連結部材５の平板部５１に向けて材軸直交方向Ｘに突出させて形成される。板部材６は、壁幅方向Ｚに連続して延びる母材側突起部６０が、熱間圧延又は冷間圧延の圧延加工等により板部材６と一体的に形成されるものとなる。
【００４８】
板部材６は、これに限らず、厚板鋼板を切削加工等とすることで、板部材６と母材側突起部６０とが機械加工により一体的に形成されてもよい。また、板部材６は、平鋼等が母材側突起部６０として用いられて、板部材６として用いられる鋼板の側面に平鋼を溶接接合することで、板部材６と母材側突起部６０とが一体的に形成されてもよい。
【００４９】
母材側突起部６０は、鋼矢板２の端部３に板部材６が取り付けられて設けられるものであるが、これに限らず、図１０（ａ）に示すように、母材側突起部６０として用いられる平鋼等が、鋼矢板２の端部３に直接溶接等により取り付けられて設けられてもよい。
【００５０】
母材側突起部６０は、図１０（ｂ）に示すように、複数の鋼矢板２の何れか一方の端部３１のみに設けられてもよい。このとき、複数の鋼矢板２の他方の端部３２側では、連結部材５の平板部５１に連結側突起部５０が形成されず、母材側突起部６０が設けられない他方の端部３２に、連結部材５の平板部５１が直接溶接等により取り付けられる。
【００５１】
連結部材５は、図９、図１０に示すように、複数の鋼矢板２の何れか一方又は両方の端部３で、平板部５１から鋼矢板２の端部３まで材軸直交方向Ｘに貫通させたボルト４によりボルト接合される。連結部材５は、鋼矢板２の端部３の裏面で締結ナット４１をボルト４に螺合させることで、鋼矢板２の端部３に固定される。
【００５２】
連結側突起部５０及び母材側突起部６０は、断面略矩形状に形成される。連結側突起部５０及び母材側突起部６０は、特に、熱間圧延又は冷間圧延の圧延加工等により形成される場合に、図１１に示すように、断面略台形状に形成されてもよく、また、図１２に示すように、断面略Ｔ形状に形成されてもよい。
【００５３】
連結側突起部５０及び母材側突起部６０は、図１１、図１２に示すように、材軸方向Ｙで複数の鋼矢板２が互いに離間する方向に引張力Ｔを受けることで、連結側突起部５０の材軸方向Ｙの片端面と、母材側突起部６０の材軸方向Ｙの片端面とが互いに当接される。
【００５４】
連結側突起部５０及び母材側突起部６０は、材軸方向Ｙで互いに対向する各々の片端面が当接されることで当接面３０が形成される。連結側突起部５０及び母材側突起部６０は、各々の片端面が互いに当接面３０で材軸方向Ｙに係止されて、引張力Ｔに抵抗するものとなることで、複数の鋼矢板２が材軸方向Ｙで互いに離間しないように拘束される。
【００５５】
連結側突起部５０及び母材側突起部６０は、図９、図１０に示すように、断面略矩形状に形成されることで、連結部材５の平板部５１の側面に略直交させて連結側突起部５０の当接面３０が形成されるとともに、鋼矢板２の端部３の平坦面２０又は板部材６の側面に略直交させて母材側突起部６０の当接面３０が形成される。
【００５６】
連結側突起部５０及び母材側突起部６０は、図１１に示すように、断面略台形状に形成されることで、鋼矢板２の端部３に向けて、材軸直交方向Ｘでテーパ状に傾斜させた連結側突起部５０が形成されるとともに、連結部材５の平板部５１に向けて、材軸直交方向Ｘでテーパ状に傾斜させた母材側突起部６０が形成される。
【００５７】
連結側突起部５０は、鋼矢板２の端部３に向けて突出させた先端側５０ａを、連結部材５の平板部５１に接続される基端側５０ｂよりも、材軸方向Ｙに拡幅するようにテーパ状に傾斜させる。また、母材側突起部６０は、連結部材５の平板部５１に向けて突出させた先端側６０ａを、鋼矢板２の端部３の平坦面２０又は板部材６に接続される基端側６０ｂよりも、材軸方向Ｙに拡幅するようにテーパ状に傾斜させる。
【００５８】
連結側突起部５０及び母材側突起部６０は、各々の片端面が互いに略平行に形成されることで、材軸直交方向Ｘでテーパ状に傾斜させた当接面３０で互いに当接される。連結側突起部５０及び母材側突起部６０は、連結側突起部５０の先端側５０ａが拡幅するようにテーパ状に傾斜して、また、母材側突起部６０の先端側６０ａが拡幅するようにテーパ状に傾斜することで、材軸直交方向Ｘで互いに離間しないように当接面３０で係止される。なお、「テーパ状」とは、連結側突起部５０及び母材側突起部６０における各側面が材軸直交方向Ｘで傾斜した形状を示し、連結側突起部５０の先端側５０ａ及び母材側突起部６０の先端側６０ａが材軸方向Ｙに拡幅する場合のほか、連結側突起部５０及び母材側突起部６０が材軸方向Ｙに拡幅しないで略均一の幅を有する場合も含むこととする。
【００５９】
連結側突起部５０及び母材側突起部６０は、図１２に示すように、断面略Ｔ形状に形成されることで、連結側突起部５０の先端側５０ａで材軸方向Ｙに延伸させた連結側延伸部５２が形成されるとともに、母材側突起部６０の先端側６０ａで材軸方向Ｙに延伸させて母材側延伸部６２が形成される。
【００６０】
連結側突起部５０及び母材側突起部６０は、連結側突起部５０の基端側５０ｂと母材側突起部６０の母材側延伸部６２とが互いに略平行に形成されて当接面３０で当接される。連結側突起部５０及び母材側突起部６０は、連結側突起部５０の連結側延伸部５２と母材側突起部６０の基端側６０ｂとが互いに略平行に形成されて当接面３０で当接される。
【００６１】
連結側突起部５０及び母材側突起部６０は、連結側突起部５０の先端側５０ａの連結側延伸部５２と、母材側突起部６０の先端側６０ａの母材側延伸部６２とが、材軸方向Ｙに延伸させて形成されることで、材軸直交方向Ｘで互いに離間しないように係止される。
【００６２】
なお、連結側突起部５０及び母材側突起部６０は、テーパ状に傾斜させた連結側突起部５０が形成されて、テーパ状に傾斜させた母材側突起部６０が形成されるとともに、連結側突起部５０の先端側５０ａの連結側延伸部５２と、母材側突起部６０の先端側６０ａの母材側延伸部６２とが形成されてもよい。
【００６３】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、複数の母材側突起部６０に係止される複数の連結側突起部５０が形成されて、図１３に示すように、連結側突起部５０及び母材側突起部６０が、特に、テーパ状に傾斜させて形成されることが望ましい。本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、連結側突起部５０の材軸方向Ｙの片端面５３で、連結側突起部５０の先端側５０ａ及び基端側５０ｂにＲ部３０ａが形成されるとともに、母材側突起部６０の材軸方向Ｙの片端面６３で、母材側突起部６０の先端側６０ａ及び基端側６０ｂにＲ部３０ａが形成されることで、容易な押出加工により加工性が向上する。
【００６４】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、Ｒ部３０ａ以外の部分において、特に、図１３（ｂ）に示すように、材軸方向Ｙで互いに対向する各々の連結側突起部５０の片端面５３が、互いに略平行となるようにテーパ状に形成されるとともに、材軸方向Ｙで互いに対向する各々の母材側突起部６０の片端面６３が、互いに略平行となるようにテーパ状に形成されることで、連結側突起部５０が母材側突起部６０に係止された状態で、材軸方向Ｙで互いに対向する連結側突起部５０の片端面５３と母材側突起部６０の片端面６３とが、互いに略平行となるように形成されて、加工性を一段と向上させることが可能となる。
【００６５】
ここで、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、複数の鋼矢板２に材軸方向Ｙで接近させる方向に圧縮力が作用して、又は、複数の鋼矢板２に材軸方向Ｙで離間させる方向に引張力が作用する。このとき、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、複数の鋼矢板２に引張力Ｔが作用したときに、連結側突起部５０の当接面３０から平板部５１の重心まで材軸直交方向Ｘに距離があるため、連結部材５に偏心曲げが作用することで反り変形が生じて、連結部材５が離脱するおそれがある。
【００６６】
このため、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、図１４（ａ）に示すように、固定部材７が連結部材５における材軸方向Ｙの両端面（一端面５ａ、他端面５ｂ）を挟んで設けられる。これにより、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、材軸方向Ｙで最も一端面５ａ側及び他端面５ｂ側に形成された連結側突起部５０に偏心曲げが作用した場合であっても、連結部材５が、固定部材７によって係止され、反り変形が抑制されることにより、連結部材５の離脱を防止することが可能となる。
【００６７】
固定部材７は、例えば連結部材５における材軸方向Ｙの両端面５ａ、５ｂと接して設けられる。この場合、連結部材５は、連結部材５における材軸方向Ｙの両端面５ａ、５ｂが、固定部材７により拘束された状態となることにより、連結部材５における反り変形の抑制を容易に実現することができる。
【００６８】
固定部材７は、連結部材５を囲んで設けられる。固定部材７は、連結部材５における壁幅方向Ｚの両側面（一側面５ｃ、他側面５ｄ）に接して又は隣接して設けられる。このとき、連結部材５は、連結部材５における壁幅方向Ｚの両側面５ｃ、５ｄが、固定部材７により拘束された状態又は離間して挟まれた状態となる。このため、固定部材７は、連結部材５の壁幅方向Ｚの移動を拘束するもの又は一定以上の移動を抑制するものとなる。
【００６９】
なお、例えば連結側突起部５０と母材側突起部６０との壁幅方向Ｚにおける幅寸法が異なる場合、固定部材７は、壁幅方向Ｚにおける幅寸法が広い連結側突起部５０における側面又は母材側突起部６０における側面に接して設けられる。この場合においても、連結部材５は、連結部材５における壁幅方向Ｚの両側面５ｃ、５ｄが、固定部材７により拘束された状態又は離間して挟まれた状態となる。このため、固定部材７は、連結部材５の壁幅方向Ｚの移動を拘束するもの又は一定以上の移動を抑制するものとなる。
【００７０】
固定部材７は、例えば連結部材５における材軸方向Ｙの両端面５ａ、５ｂ及び壁幅方向Ｚの両側面５ｃ、５ｄと接して設けられてもよい。この場合、連結部材５は、連結部材５における材軸方向Ｙの両端面５ａ、５ｂ及び壁幅方向Ｚの両側面５ｃ、５ｄが、固定部材７により拘束された状態となることにより、連結部材５における反り変形の抑制及び壁幅方向Ｚの移動の拘束を容易に実現することができる。
【００７１】
固定部材７は、図１４（ｂ）に示すように、互いに対向して設けられた一対の平板部材７１と、一対の平板部材７１における各一端部７１ａの間及び各他端部７１ｂの間に架設され互いに対向して設けられた一対の軸部材７２とが、主に用いられる。固定部材７は、図１５（ａ）に示すように、一対の平板部材７１が連結部材５を材軸方向Ｙに挟んで設けられ、一対の軸部材７２が連結部材５を壁幅方向Ｚに挟んで設けられるほか、例えば図１５（ｂ）に示すように、一対の軸部材７２が連結部材５を材軸方向Ｙに挟んで設けられ、一対の平板部材７１が連結部材５を壁幅方向Ｚに挟んで設けられる。すなわち、図１４（ｂ）に示した固定部材７の向きは一例であり、固定部材７を設置する向きは任意である。
【００７２】
なお、固定部材７は、例えば図１５（ｃ）に示すように、平板部材７１から材軸直交方向Ｘに突出し、材軸方向Ｙに延在する延伸部７１ｓを有してもよい。延伸部７１ｓは、平板部材７１毎に突出し、材軸方向Ｙにおいて互いに対向するように形成されるほか、一対の平板部材７１と一体となるように形成されてもよい。このとき、連結部材５は、延伸部７１ｓと板部材６との材軸直交方向Ｘの間、又は、延伸部７１ｓと鋼矢板２との材軸直交方向Ｘの間で拘束された状態又は離間して挟まれた状態となる。これにより、連結部材５の材軸直交方向Ｘにおける反り変形（連結部材５の面外方向変形）を抑制することが可能となる。
【００７３】
上記のほか、固定部材７は、例えば図１５（ｂ）に示すように、一対の平板部材７１が連結部材５を壁幅方向Ｚに挟んで設けられたとき、延伸部７１ｓは、平板部材７１から材軸直交方向Ｘに突出し、壁幅方向Ｚに延在して形成されてもよい。この場合においても、連結部材５は、延伸部７１ｓと板部材６との材軸直交方向Ｘの間、又は、延伸部７１ｓと鋼矢板２との材軸直交方向Ｘの間で拘束された状態又は離間して挟まれた状態となる。これにより、連結部材５の材軸直交方向Ｘにおける反り変形を抑制することが可能となる。
【００７４】
固定部材７は、平板部材７１として鋼板等が用いられ、軸部材７２としてボルト及びナット等が用いられ、例えば一対の鋼板に一対のボルトを架設し、各ボルトにナットを螺合させることで、連結部材５を一対鋼板及び一対のボルトで挟むことができる。このとき、ナットを螺合させる強度によって、鋼板が連結部材５を拘束する程度を制御することができ、さらに、ボルトが連結部材５に当接する等、ボルトの設置位置によって、ボルトが連結部材５を拘束するか否かの制御をすることができる。平板部材７１及び軸部材７２は、連結部材５を鋼矢板２に架設した後に取り付けることができ、取り付けに伴う事前の加工が不要である。
【００７５】
なお、固定部材７は、例えば図１６に示すように、平板部材７１から材軸方向Ｙに突出し、連結側突起部５０と鋼矢板２との材軸直交方向Ｘの間、又は、連結側突起部５０と板部材６との材軸直交方向Ｘの間に介装される平板突起部７１ｔを有してもよい。平板突起部７１ｔは、平板部材７１毎に形成される。このとき、材軸方向Ｙで最も一端面５ａ側及び他端面５ｂ側に形成された連結側突起部５０は、平板部材７１及び平板突起部７１ｔにより係止された状態となる。これにより、連結部材５の材軸直交方向Ｘにおける反り変形を抑制することが可能となる。
【００７６】
固定部材７は、例えば図１７に示すように、平板部材７１における延在部７１ｃと一端部７１ａとの間、及び、延在部７１ｃと他端部７１ｂとの間に、屈曲部７１ｄを有してもよい。屈曲部７１ｄは、延在部７１ｃ、一端部７１ａ、及び、他端部７１ｂと略直交となるように形成され、軸部材７２と略平行となるように形成される。この場合、固定部材７は、一対の平板部材７１の延在部７１ｃ、又は、一対の平板部材７１の屈曲部７１ｄと一対の軸部材７２との何れか一方が、連結部材５を材軸方向Ｙに挟んで設けられ、何れか他方が、連結部材５を壁幅方向Ｚに挟んで設けられる。この場合においても、図１７（ｂ）に示した固定部材７の向きは一例であり、固定部材７を設置する向きは任意である。
【００７７】
なお、固定部材７は、例えば図１７（ｃ）に示すように、平板部材７１における延在部７１ｃ及び屈曲部７１ｄと一体に形成された板状の蓋部７１ｕを有してもよい。蓋部７１ｕは、平板部材７１毎に形成されるほか、例えば一対の平板部材７１の何れか一方の延在部７１ｃ及び屈曲部７１ｄと一体に形成され、何れか他方の延在部７１ｃ及び屈曲部７１ｄに隣接する位置まで延伸してもよい。この平板部材７１を連結部材５に取り付けたとき、連結部材５は、蓋部７１ｕと板部材６との材軸直交方向Ｘの間、又は、蓋部７１ｕと鋼矢板２との材軸直交方向Ｘの間で拘束された状態又は離間して挟まれた状態となる。これにより、連結部材５の材軸直交方向Ｘにおける反り変形を抑制することが可能となる。
【００７８】
固定部材７は、例えば図１８に示すように、互いに対向して設けられた一対の平板部材７１における各一端部７１ａと一体に形成された１つの平板部材７１と、一対の平板部材７１における各他端部７１ｂの間に架設され１つの平板部材７１と対向して設けられた軸部材７２とが用いられてもよい。固定部材７は、一対の平板部材７１、又は、１つの平板部材７１と軸部材７２との何れか一方が、連結部材５を材軸方向Ｙに挟んで設けられ、何れか他方が、連結部材５を壁幅方向Ｚに挟んで設けられる。この場合においても、図１８（ｂ）に示した固定部材７の向きは一例であり、固定部材７を設置する向きは任意である。
【００７９】
なお、固定部材７は、例えば図１８（ｃ）に示すように、一対の平板部材７１及び１つの平板部材７１と一体に形成された板状の蓋部７１ｕを有してもよい。この平板部材７１を連結部材５に取り付けたとき、連結部材５は、蓋部７１ｕと板部材６との材軸直交方向Ｘの間、又は、蓋部７１ｕと鋼矢板２との材軸直交方向Ｘの間で拘束された状態又は離間して挟まれた状態となる。これにより、連結部材５の材軸直交方向Ｘにおける反り変形を抑制することが可能となる。
【００８０】
固定部材７は、例えば図１９に示すように、材軸方向Ｙで互いに係止された連結側突起部５０と母材側突起部６０とを囲んで一体に設けられた線材７３が用いられる。線材７３は、連結部材５における材軸方向Ｙの両端面５ａ、５ｂ及び壁幅方向Ｚの両側面５ｃ、５ｄに接して設けられる。このとき、連結部材５は、連結部材５における材軸方向Ｙの両端面５ａ、５ｂ及び壁幅方向Ｚの両側面５ｃ、５ｄが、線材７３により拘束された状態となることにより、連結部材５における反り変形を抑制及び壁幅方向Ｚの移動の拘束を容易に実現することができる。
【００８１】
なお、例えば連結側突起部５０と母材側突起部６０との壁幅方向Ｚにおける幅寸法が異なる場合、線材７３は、壁幅方向Ｚにおける幅寸法が広い連結側突起部５０における側面又は母材側突起部６０における側面に接して設けられる。この場合、連結部材５は、連結部材５における材軸方向Ｙの両端面５ａ、５ｂが、線材７３により拘束された状態となる
とともに、連結部材５における壁幅方向Ｚの両側面５ｃ、５ｄが、線材７３により拘束された状態又は離間して挟まれた状態となる。これにより、連結部材５における反り変形の抑制を容易に実現することができるとともに、連結部材５における壁幅方向Ｚの移動の拘束又は一定以上の移動の抑制を容易に実現することができる。
【００８２】
固定部材７は、線材７３としてワイヤ等が用いられ、例えばターンバックル等によりワイヤを締め付けることにより、連結部材５を拘束する状態を形成するものである。このとき、例えばターンバックルの締め付けの程度によって、ワイヤが連結部材５を拘束する程度を制御することができる。線材７３は、連結部材５を鋼矢板２に架設した後に取り付けることができ、線材７３の取り付けに伴う事前の加工が不要である。
【００８３】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、例えば図２０に示すように、連結部材５、板部材６、又は鋼矢板２から突出し、材軸方向Ｙに延在する掛止部８１を有する支持部８が形成され、固定部材７が、支持部８と板部材６との材軸直交方向Ｘの間、又は、支持部８と鋼矢板２との材軸直交方向Ｘの間に配置される。本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、連結部材５が材軸方向Ｙに挟まれるように一対の支持部８が形成される。
【００８４】
一対の支持部８は、図２０（ａ）に示すように、連結部材５における一端面５ａ及び他端面５ｂのそれぞれから材軸方向Ｙに延在する掛止部８１が、連結部材５と一体に形成されるほか、例えば図２０（ｂ）、図２０（ｃ）に示すように、板部材６又は鋼矢板２から材軸直交方向Ｘに突出した先端８ａから、連結部材５における一端面５ａ及び他端面５ｂのそれぞれと接する又は隣接する位置まで材軸方向Ｙに延在する掛止部８１が形成される。一対の支持部８は、例えば連結部材５における各端面５ａ、５ｂ、板部材６、又は鋼矢板２に鋼板を溶接接合、又は、連結部材５又は板部材６に切削等を施すことで形成される。
【００８５】
一対の支持部８は、固定部材７が材軸直交方向Ｘに移動できない程度に、材軸方向Ｙに延在又は連結部材５に隣接して設けられる。このため、一対の支持部８は固定部材７における材軸直交方向Ｘの移動を拘束し、固定部材７が連結部材５から外れることを防止できる。
【００８６】
なお、支持部８は、一対で設けられるほか、例えば連結部材５の両端面５ａ、５ｂ及び両側面５ｃ、５ｄと接した状態で連結部材５に固定された枠状の部材が掛止部８１として用いられてもよい。この場合においても、固定部材７が、支持部８と板部材６との材軸直交方向Ｘの間、又は、支持部８と鋼矢板２との材軸直交方向Ｘの間に配置される。このため、支持部８は固定部材７における材軸直交方向Ｘの移動を拘束し、固定部材７が連結部材５から外れることを防止できる。
【００８７】
ここで、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、連結側突起部５０及び母材側突起部６０が断面略矩形状に形成される場合に、図２１に示すように、連結部材５を鋼矢板２の溝部Ｓの外側における領域、すなわち材軸直交方向Ｘにおいて鋼矢板２を境界として溝部Ｓと離間した領域から材軸直交方向Ｘに移動させる。このとき、連結部材５は、鋼矢板２に溝部Ｓの外側における領域から取り付けられてボルト４等で固定される。なお、連結部材５は、鋼矢板２の溝部Ｓの内側における領域、すなわち材軸直交方向Ｘにおいて鋼矢板２を境界として溝部Ｓを含む領域から移動させて、鋼矢板２に溝部Ｓの内側における領域から取り付けられてもよい。
【００８８】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、連結側突起部５０及び母材側突起部６０が断面略台形状又は断面略Ｔ形状に形成される場合に、図２２に示すように、連結部材５を壁幅方向Ｚにスライド移動させる。このとき、連結部材５は、複数の母材側突起部６０の間に連結側突起部５０がスライド挿入されて、また、複数の連結側突起部５０の間に母材側突起部６０がスライド挿入されて、材軸直交方向Ｘに離間しないように固定される。
【００８９】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、図２３（ａ）、図２３（ｂ）に示すように、母材側突起部６０が形成された板部材６及び連結部材５が、材軸方向Ｙ等に傾斜させた切断線Ｅに沿った切断加工等により製作されてもよい。このとき、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、図２３（ｃ）に示すように、母材側突起部６０及び連結側突起部５０が、壁幅方向Ｚに傾斜して形成されて、連結部材５を壁幅方向Ｚにスライド移動させることで、複数の母材側突起部６０の間に複数の連結側突起部５０がスライド挿入される。
【００９０】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、必要に応じて、壁幅方向Ｚの片側端に係止部材３３が設けられて、連結部材５を壁幅方向Ｚにスライド移動させたときに、連結部材５が係止部材３３に係止されるものとなる。このとき、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、母材側突起部６０及び連結側突起部５０が傾斜することで、連結部材５のスライド移動を容易にしながら、連結部材５が係止部材３３に係止されることで、連結部材５の必要以上のスライド移動を防止して、連結部材５の脱落を防止することが可能となる。
【００９１】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、固定部材７が、連結部材５を材軸方向Ｙに挟んで設けられる。このため、連結部材５に偏心曲げが作用した場合であっても、連結部材５が、固定部材７によって係止され、反り変形を抑制されることにより、連結部材５の離脱を防止することが可能となる。
【００９２】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、連結部材５における材軸方向Ｙの両端面５ａ、５ｂ及び壁幅方向Ｚの両側面５ｃ、５ｄが、固定部材７により拘束された状態となるため、連結部材５の壁幅方向Ｚの移動が拘束されて、連結部材５の脱落を防止することが可能となる。
【００９３】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、固定部材７として平板部材７１及び軸部材７２、又は線材７３が用いられるため、固定部材７の取り付けに伴う事前の加工が不要であり、作業性の向上及び加工費用の低減を図ることが可能となる。
【００９４】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、固定部材７が、支持部８と、板部材６又は鋼矢板２との材軸直交方向Ｘの間に配置されるため、連結部材５から材軸直交方向Ｘに外れることを防止でき、連結部材５の反り変形を確実に抑制することが可能となる。
【００９５】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、連結側突起部５０及び母材側突起部６０が断面略台形状又は断面略Ｔ形状等に形成される場合においても、母材側突起部６０により連結部材５が材軸直交方向Ｘに離間しないように固定されて、固定部材７により、連結部材５の壁幅方向Ｚの移動を拘束又は一定以上の移動を抑制されるとともに、連結部材５が材軸方向Ｙに係止される。このとき、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、鋼矢板２の端部３を材軸直交方向Ｘに貫通させたボルト４を用いずに連結部材５の脱落を防止して、鋼矢板２の端部３に開孔を形成させないものとして、鋼矢板２の止水性能を向上させることが可能となる。
【００９６】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、特に、図２４に示すように、連結部材５で連結された複数の鋼矢板２を地盤内９９に埋め込むときに、又は、複数の鋼矢板２が地盤内９９に埋め込まれた状態で、複数の鋼矢板２が連結される箇所に曲げ荷重Ｍが作用する。
【００９７】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、複数の鋼矢板２が連結される箇所で十分に曲げ荷重Ｍに抵抗できるものとするために、連結部材５の曲げ剛性及び曲げ耐力を鋼矢板２単体と同程度とすることが望ましい。このとき、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、例えば、連結部材５がフランジ部２ａ及びアーム部２ｃに架設されることで、曲げ荷重Ｍの中立軸Ｃから連結部材５の重心までの距離ｅ１、ｅ２が、中立軸Ｃから鋼矢板２のフランジ部２ａ及びアーム部２ｃまでの離間距離と略同一のものとなる。
【００９８】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、曲げ荷重Ｍの中立軸Ｃから連結部材５の重心までの距離ｅ１、ｅ２が、鋼矢板２のフランジ部２ａ及びアーム部２ｃと略同一となるため、鋼矢板２と同程度の断面積を有する連結部材５が架設されることで、連結部材５の曲げ剛性及び曲げ耐力を鋼矢板２単体と同程度にできる。本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、鋼矢板２と同程度の薄い板厚の連結部材５でも、複数の鋼矢板２が連結される箇所で十分に曲げ荷重Ｍに抵抗できるため、連結部材５を軽量でコンパクトにすることができる。
【００９９】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、特に、曲げ荷重Ｍの中立軸Ｃから離間した位置に連結部材５が架設されて、連結部材５の断面二次モーメントが大きくなることで、連結部材５の板厚をより薄くしても、複数の鋼矢板２が連結される箇所で十分に曲げ荷重Ｍに抵抗できる。これにより、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、複数の鋼矢板２が連結される箇所で、十分な曲げ剛性の確保が可能となると同時に、連結部材５を軽量でコンパクトにすることで、複数の鋼製部材の連結コストを抑制することが可能となる。
【０１００】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、複数の鋼矢板２が連結される箇所で、十分な曲げ剛性を確保できるため、複数の鋼矢板２が連結される箇所が構造的弱点とならないものとなり、複数の鋼製部材が材軸方向Ｙに連結された連結鋼製部材９０全体の曲げ性能の低下を回避することが可能となる。
【０１０１】
なお、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、曲げ荷重Ｍの作用方向が特定される場合に、図３に示すように、引張側となるフランジ部２ａの平坦面２０のみに連結部材５を架設することで、連結部材５としての鋼材の使用量を抑制することができる。本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、図４に示すように、Ｕ形鋼矢板２２が用いられる場合に、Ｕ形鋼矢板２２が交互に反転させて連結されるため、引張側となるＵ形鋼矢板２２のフランジ部２ａで連結部材５の板厚を厚くして、曲げ耐力の向上を図ることもできる。
【０１０２】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、図１１〜図１３に示すように、材軸方向Ｙに連結される複数の鋼矢板２が、当接面３０で材軸方向Ｙに係止されることで、引張力Ｔに抵抗するものとなる。引張力Ｔに抵抗するために要求される連結側突起部５０及び母材側突起部６０の支圧強度は、引張強度よりも一般的に１．５倍程度高いため、鋼矢板２の板厚寸法ｔ´に対して、連結側突起部５０及び母材側突起部６０の材軸直交方向Ｘの高さｈを７割程度（ｈ＝１／１．５×ｔ´）まで低減させることで、連結部材５をより軽量でコンパクトにすることが可能となる。
【０１０３】
ここで、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、所定の断面形状の複数の鋼製部材を材軸方向Ｙに連結するために用いられるものであり、図３〜図７に示すように、主に、複数の鋼矢板２を連結部材５で連結するために用いられる。
【０１０４】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、これに限らず、図２５（ａ）に示す断面略Ｈ形状のＨ形鋼２４、図２５（ｂ）に示す断面略矩形状の角形鋼管２５、又は、図２５（ｃ）に示す断面略円形状の円形鋼管２６を、複数の鋼製部材として連結部材５で連結するために用いられてもよい。
【０１０５】
本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、図６、図２５（ａ）に示すように、鋼矢板２又はＨ形鋼２４のウェブ部２ｂに連結部材５が架設される場合には、特に、連結部材５の連結側突起部５０が材軸方向Ｙに連続して延びた状態で配置されてもよい。このとき、本発明を適用した鋼製部材の縦継構造１は、鋼矢板２又はＨ形鋼２４に作用するせん断力に対して、材軸方向Ｙに延びた連結側突起部５０が効果的に抵抗するものとなる。
【０１０６】
以上、本発明の実施形態の例について詳細に説明したが、上述した実施形態は、何れも本発明を実施するにあたっての具体化の例を示したものに過ぎず、これらによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されてはならない。
【符号の説明】
【０１０７】
１      ：鋼矢板の縦継構造
２      ：鋼矢板
２ａ    ：フランジ部
２ｂ    ：ウェブ部
２ｃ    ：アーム部
２ｄ    ：継手部
２０    ：平坦面
２１    ：ハット形鋼矢板
２２    ：Ｕ形鋼矢板
２３    ：Ｚ形鋼矢板
２４    ：Ｈ形鋼
２５    ：角形鋼管
２６    ：円形鋼管
３      ：端部
３０    ：当接面
３０ａ  ：Ｒ部
３１    ：一方の端部
３２    ：他方の端部
３３    ：係止部材
４      ：ボルト
４０    ：ボルト挿通孔
４１    ：締結ナット
５      ：連結部材
５ａ    ：一端面
５ｂ    ：他端面
５ｃ    ：一側面
５ｄ    ：他側面
５０    ：連結側突起部
５０ａ  ：連結側突起部の先端側
５０ｂ  ：連結側突起部の基端側
５１    ：平板部
５２    ：連結側延伸部
５３    ：連結側延伸部の片端面
６      ：板部材
６０    ：母材側突起部
６０ａ  ：母材側突起部の先端側
６０ｂ  ：母材側突起部の基端側
６２    ：母材側延伸部
６３    ：母材側突起部の片端面
７      ：固定部材
７１    ：平板部材
７１ａ  ：一端部
７１ｂ  ：他端部
７１ｃ  ：延在部
７１ｄ  ：屈曲部
７１ｓ  ：延伸部
７１ｔ  ：平板突起部
７１ｕ  ：蓋部
７２    ：軸部材
７３    ：線材
８      ：支持部
８ａ    ：先端
８１    ：掛止部
９      ：鋼製壁
９０    ：連結鋼製部材
９９    ：地盤内
Ｘ      ：材軸直交方向
Ｙ      ：材軸方向
Ｚ      ：壁幅方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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