(57)【要約】【課題】竿を容易に取り付けることができるとともに、取り付けられた竿を確実に保持する。【解決手段】断面円形をなす竿Ｓを保持する竿受け部材１であって、竿Ｓの一方側において竿Ｓと交差する方向に延び、竿Ｓの外周面を一方側から第一接触部Ｔ１にて支持する支持面８ａを有する支持部８と、支持部８の両端から他方側に突出する一対の側部９と、側部９の他端から支持面８ａに向かって延在し、側部９に対して弾性変形する一対の導入部１０と、導入部１０の一端に接続され、竿Ｓの外周面を他方側から第二接触部Ｔ２にて保持可能である一対の保持面１１ａを有する一対の保持部１１と、を備え、竿Ｓの直径が３０ｍｍ以下の場合は、竿Ｓの中心線ＡＳと第一接触部Ｔ１とを含む第一の面Ｐ１と、竿Ｓの中心線ＡＳと第二接触部Ｔ２とを含む第二の面Ｐ２とのなす角度が６０°以下である竿受け部材を提供する。【選択図】図９
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
断面形状が円形をなす竿を保持する竿受け部材であって、
前記竿の一方側において前記竿と交差する方向に延び、前記竿の外周面を一方側から第一接触部にて支持する支持面を有する支持部と、
前記支持部の両端から他方側に突出する一対の側部と、
前記側部の他端から前記支持面に向かって延在し、前記側部に対して弾性変形する一対の導入部と、
前記導入部の一端に接続され、前記竿の外周面を他方側から第二接触部にて保持可能であり、前記支持面に向かうに従って互いに離間するように傾斜している一対の保持面を有する一対の保持部と、を備え、
前記竿の直径が３０ｍｍ以下の場合は、
前記竿の中心線と前記第一接触部とを含む第一の面と、前記竿の中心線と前記第二接触部とを含む第二の面とのなす角度が６０°以下であることを特徴とする竿受け部材。
【請求項２】
前記第一の面と前記保持面とのなす角度が３０°以上であることを特徴とする請求項１に記載の竿受け部材。
【請求項３】
前記導入部は、前記側部との接続部である第一湾曲部から前記保持部との接続部である第二湾曲部まで延在し、一方側に向かうに従って漸次接近する一対の導入面を有することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の竿受け部材。
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の竿受け部材を備える物干し台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、物干し竿などの竿を保持する竿受け部材、及び物干し台に関する。
【背景技術】
【０００２】
洗濯物などの乾かす必要のあるものを干すのに用いられる物干し竿用の物干し台としては、特許文献１に記載されているような形態のものが知られている。この物干し台は、竿を保持する竿受け部材を備えており、一対の物干し台のそれぞれが有する一対の竿受け部材で竿の両端を支持するものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−１８０７６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、竿受け台に用いられる竿受け部材には、竿を容易に取り付けられる機能、及び、確実に竿を保持する機能が求められている。
【０００５】
この発明は、竿を容易に取り付けることができるとともに、取り付けられた竿を確実に保持することができる竿受け部材及び物干し台を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第一の態様によれば、断面形状が円形をなす竿を保持する竿受け部材であって、前記竿の一方側において前記竿と交差する方向に延び、前記竿の外周面を一方側から第一接触部にて支持する支持面を有する支持部と、前記支持部の両端から他方側に突出する一対の側部と、前記側部の他端から前記支持面に向かって延在し、前記側部に対して弾性変形する一対の導入部と、前記導入部の一端に接続され、前記竿の外周面を他方側から第二接触部にて保持可能であり、前記支持面に向かうに従って互いに離間するように傾斜している一対の保持面を有する一対の保持部と、を備え、前記竿の直径が３０ｍｍ以下の場合は、前記竿の中心線と前記第一接触部とを含む第一の面と、前記竿の中心線と前記第二接触部とを含む第二の面とのなす角度が６０°以下であることを特徴とする。
【０００７】
このような構成によれば、導入部を弾性変形させることにより、竿を容易に取り付けることができるとともに、取り付けられた竿を確実に保持することができる。
【０００８】
上記竿受け部材において、前記第一の面と前記保持面とのなす角度が３０°以上であってよい。
【０００９】
このような構成によれば、竿を保持する際に、竿が他方側へ抜けるのを抑制することができる。
【００１０】
上記竿受け部材において、前記導入部は、前記側部との接続部である第一湾曲部から前記保持部との接続部である第二湾曲部まで延在し、一方側に向かうに従って漸次接近する一対の導入面を有してよい。
【００１１】
このような構成によれば、一方側からの竿の挿入を容易とすることができる。
【００１２】
本発明の第二の態様によれば、物干し台は、上記いずれかの竿受け部材を備える。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、竿を容易に取り付けることができるとともに、取り付けられた竿を確実に保持することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施形態の竿受け部材を備える物干し台の斜視図である。
【図２】本発明の実施形態の竿受け部材の斜視図である。
【図３】本発明の実施形態の竿受け部材の正面図である。
【図４】本発明の実施形態の竿受け部材の背面図である。
【図５】本発明の実施形態の竿受け部材の側面図である。
【図６】本発明の実施形態の竿受け部材の平面図である。
【図７】本発明の実施形態の竿受け部材の底面図である。
【図８】図６のＡ−Ａ断面図である。
【図９】本発明の実施形態の竿受け部材の使用状態を示す正面図である。
【図１０】本発明の実施形態の竿受け部材の別の使用状態を示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施形態の竿受け部材１を備える物干し台２０について図面を参照して詳細に説明する。
図面において、矢印ＤＵは上方、矢印ＤＡは竿Ｓ（図２参照）の中心線ＡＳ（軸線）が延在する軸線方向を指すものとする。
物干し台２０は、洗濯物など乾かす必要のあるものを干すのに用いられる台であり、具体的には、洗濯物を引っ掛けるための少なくとも一本の断面形状が円形の竿Ｓ（物干し竿）の両端を支持する台である。物干し台２０は、通常、二つ一組で使用されて、一方の物干し台２０によって竿Ｓの一端が支持され、他方の物干し台２０によって竿Ｓの他端が支持される。
【００１６】
図１に示すように、本実施形態の物干し台２０は、ブロー台２１と、ブロー台２１に支持されている２本の円管状の支柱２２と、各々の支柱２２と接続されている竿受け管２５と、各々の竿受け管２５に取り付けられている竿受け部材１と、を備えている。
【００１７】
ブロー台２１は、内部に水や砂を入れて使用する支持台である。ブロー台２１は、中空の直方体形状のブロー台本体２６と、ブロー台本体２６の上面に設けられている支柱受け２７と、ブロー台本体２６の上面に形成されている貫通孔に着脱自在に取り付けることができるフタ２９と、を有している。
【００１８】
ブロー台本体２６は、例えば、ＰＥ（ポリエチレン樹脂）等のプラスチックによって形成されている。ブロー台本体２６は、中空構造とされており、フタ２９を外して内部に水や砂等を入れることができる。即ち、ブロー台２１は、内部に水や砂を入れることによって、重量物として機能する。
支柱受け２７は、支柱２２が鉛直方向に延在するように、支柱２２を支持する孔である。支柱受け２７とブロー台本体２６とは、一体成形されてよい。
【００１９】
支柱２２と竿受け管２５とは、斜め継手３１を介して接続されている。斜め継手３１は、竿受け管２５が支柱２２に対して角度を有するように接続する継手である。
斜め継手３１は、竿受け管２５が水平面に対して＋１０°から＋３０°の角度となるように形成されていることが好ましく、水平面に対して＋１５°の角度となるように形成されていることが更に好ましい。なお、斜め継手３１を、竿受け管２５が略水平となるように形成してもよい。
竿受け管２５の先端には、パイプキャップ３２が取り付けられている。
【００２０】
各々の支柱２２は、下部支柱２３と、下部支柱２３の内側に出し入れ自在に挿入されている上部支柱２４とから構成されている。下部支柱２３の内径は、上部支柱２４の外径よりも大きい。
二本の支柱２２は、下部支柱２３の下部において、支柱固定部材３３によって連結されている。
二本の支柱２２は、下部支柱２３の上部において、伸縮支柱固定部材３４によって連結されている。伸縮支柱固定部材３４は、係止ネジ３５を有しており、この係止ネジ３５を緩めることにより、各々の支柱２２は伸縮自在となっている。
竿Ｓ、支柱２２、及び竿受け管２５は、ステンレス鋼管やアルミニウム合金管や鋼管などの金属管である。
【００２１】
竿受け部材１は、竿受け管２５に固定されて、竿受け管２５の上方にて断面形状が円形の竿Ｓを保持する部材である。竿受け部材１によって保持された竿Ｓは、竿受け管２５に略直交する。
以下、水平方向に延在する竿受け管２５に取り付けられる竿受け部材１を用いて説明するが、これに限ることはなく、上述したように竿受け管２５は、斜めに延在してもよい。
【００２２】
図２に示すように、本実施形態の竿受け部材１は、直径Ｄｓが少なくとも２５ｍｍから３２ｍｍの竿Ｓを保持する際に、後述する支持部８及び一対の保持部１１に竿Ｓの外周面が接触する。竿Ｓの直径は、上記した範囲に限ることはなく、竿Ｓの直径Ｄｓを２５ｍｍ以下にしてもよいし、３２ｍｍ以上にしてもよい。
図２−図８に示すように、本実施形態の竿受け部材１は、クランプ部２と、クランプ部２と一体成形されている竿保持部３と、を有している。竿受け部材１は、例えば、ＰＰ（ポリプロピレン樹脂）等のプラスチックによって形成されている。
【００２３】
クランプ部２は、竿受け管２５を保持する部材である。クランプ部２は、略円筒状をなすクランプ部本体４と、円筒状のクランプ部本体４から径方向外側に突出する一対のフランジ部５と、を有している。クランプ部本体４の一部には、クランプ部本体４の軸方向に延在する切り込み部４ａ（図５参照）が形成されている。換言すれば、クランプ部本体４は、クランプ部本体４の軸線に沿う方向から見て断面Ｃ字形状をなしている。クランプ部本体４の内径は、竿受け管２５の外径と略同一である。
【００２４】
フランジ部５は、クランプ部本体４の周方向の両端辺から径方向外側に立ち上がるように形成されている。各々のフランジ部５は、所定のボルトの軸部が挿通される貫通孔１７ａ，１７ｂが形成されている。２つの貫通孔１７ａ，１７ｂのうち、一方の貫通孔１７ｂには、六角形状のザグリが形成されている。
竿受け部材１を竿受け管２５に取り付ける際は、クランプ部２をクランプ部本体４の内径が広がるように弾性変形させた状態で竿受け管２５に取り付けた後、ボルトを用いてクランプ部２を締め付ける。
【００２５】
竿保持部３は、上方（他方側）から竿Ｓを受けて下方（一方側）から竿Ｓを支持する弧状支持部６と、弧状支持部６の両端から下方に延在し、上方から竿Ｓを押圧する一対のアーム部７と、を有している。竿保持部３は、上方から挿入された竿Ｓを、アーム部７の弾性力を用いて保持する。
竿保持部３の弧状支持部６及び一対のアーム部７は、一体成形されている。
【００２６】
次に、弧状支持部６の詳細形状について説明する。
弧状支持部６は、竿Ｓの軸線方向ＤＡから見て、上方が切り取られた円弧状に形成されている。
弧状支持部６は、竿Ｓの下方（一方側）において竿Ｓと交差する方向に延び、竿Ｓの外周面を下方から支持する支持面８ａを有する支持部８と、支持部８の両端から上方に突出する一対の側部９と、を有している。
【００２７】
本実施形態の支持面８ａは湾曲面状に形成されているが、平面でもよい。支持面８ａと竿Ｓとは、第一接触部Ｔ１（図９参照）にて線接触する。即ち、支持面８ａと竿Ｓとの接触部分は線状をなす。
本実施形態の弧状支持部６は、保持される竿Ｓの中心線ＡＳと第一接触部Ｔ１とを含む第一の面Ｐ１（竿受け部材１の中心面）に対して対称形状をなしている。
なお、弧状支持部６は必ずしも対称形状である必要はなく、斜めに取り付けた際のバランスを考慮して非対称形に形成してもよい。
【００２８】
アーム部７は、弧状支持部６の両端から支持面８ａに向かって延在している一対の導入部１０と、各々の導入部１０の下端に接続されている一対の保持部１１と、各々の保持部１１の下端から上方に延在して弧状支持部６の内周面６ａに接続される一対のサポート部１３と、を有している。
側部９と導入部１０とは、湾曲面状の第一湾曲部１２によって接続されている。第一湾曲部１２は、側部９と導入部１０とを滑らかに接続するように、湾曲面状に形成されている。
導入部１０、保持部１１、第一湾曲部１２、及びサポート部１３は、第一の面Ｐ１に対して対称に形成されている。ただし、弧状支持部６と同様に、これらの部位は必ずしも対称形状である必要はなく、非対称形に形成してもよい。
【００２９】
導入部１０は、側部９に対して弾性変形する部材である。導入部１０は、側部９との接続部である第一湾曲部１２と保持部１１との接続部である第二湾曲部１６（後述する）まで延在し、下方に向かうに従って漸次接近する一対の導入面１０ａを有している。一対の導入面１０ａは、軸線方向ＤＡと平行に形成されている。
一対の導入面１０ａの下端同士の間隔であって、一対の導入部１０の最も狭い間隔をＧ１は、竿Ｓの直径Ｄｓよりも小さくなるように形成されている。
一対の導入面１０ａの上端同士の間隔であって、一対の導入部１０の最も広い間隔Ｇ２は、間隔Ｇ１よりも大きく形成されている。
【００３０】
各々の保持部１１は、竿Ｓの外周面を上方から保持可能な保持面１１ａを有している。
一対の保持面１１ａは、支持面８ａに向かうに従って互いに離間するように傾斜している。保持面１１ａは、第一の面Ｐ１と保持面１１ａとのなす角度θ１が３０°以上となるように形成されている。第一の面Ｐ１と保持面１１ａとのなす角度θ１は、４５±２°とすることが好ましい。
【００３１】
保持部１１は、導入面１０ａと保持面１１ａとを接続する、湾曲面状の第二湾曲部１６を有している。第二湾曲部１６は、導入面１０ａと保持面１１ａとを滑らかに接続するように、湾曲面状に形成されている。即ち、保持部１１は、面状をなす導入面１０ａと面状をなす保持面１１ａとの間を滑らかに接続する湾曲面を有している。
一対の保持部１１は、支持部８と協働して竿Ｓを保持する。竿Ｓの外周面と保持部１１とは、第二接触部Ｔ２にて線接触する。
【００３２】
サポート部１３は、弧状支持部６の端部から延出する導入部１０と保持部１１とを補強しつつ、積極的に変形することで、竿Ｓを導入する際の導入部１０の変形を許容している。
サポート部１３は、保持部１１の下端から上方に延在する直線部１４と、弧状をなし直線部１４の上端と弧状支持部６の内周面６ａとを接続する弧状部１５とを有している。
直線部１４は、上方に向かうに従って導入部１０に近づくように傾斜している。弧状部１５は、導入部１０（第一の面Ｐ１）に向かって凸状をなす湾曲面形状をなしている。即ち、弧状部１５は、サポート部１３と導入部１０との間の空間ＳＰを、サポート部１３の中央近傍で小さくするように湾曲している。
サポート部１３と弧状支持部６の内周面６ａとは、一ヶ所で接続されている。即ち、本実施形態の竿受け部材１には、サポート部１３と内周面６ａとを接続してサポート部１３を補強する部材は設けられていない。
【００３３】
次に、本実施形態の竿受け部材１の作用について説明する。
図９は、竿Ｓの直径Ｄｓが２５．４ｍｍである場合の竿受け部材１の使用状態を示す正面図である。
竿Ｓは、上方からアーム部７を変形させながら一対の導入部１０の間に挿入される。次いで、図９に示すように、支持部８の支持面８ａに当接するまで挿入される。
これにより、挿入された竿Ｓは、支持部８によって下方から支持されるとともに、一対の保持部１１によって上方から保持される。
【００３４】
ここで、竿Ｓの直径Ｄｓが２５．４ｍｍの場合、第一の面Ｐ１と、竿Ｓの中心線ＡＳと第二接触部Ｔ２とを含む第二の面Ｐ２とのなす角度θ２は５２．９°である。換言すれば、竿受け部材１の中心面Ｐ１と、竿Ｓの中心線ＡＳと第二接触部Ｔ２とを含む面Ｐ２との角度θ２は５２．９°である。
即ち、本実施形態の竿受け部材１によれば、直径Ｄｓ＝２５．４ｍｍの竿Ｓを保持した際に、保持部１１は、竿Ｓの上端に近い位置を保持する。
また、竿Ｓの直径Ｄｓ＝２５．４ｍｍの場合は、竿Ｓは保持部１１の保持面１１ａによって保持される。
【００３５】
また、図１０に示すように、竿Ｓの直径Ｄｓが、例えば２９．４ｍｍである場合は、竿Ｓは、保持部１１の第二湾曲部１６によって保持される。
竿Ｓの直径Ｄｓ＝２９．４ｍｍの場合、第一の面Ｐ１と、第二の面Ｐ２とのなす角度θ２は５８°である。
即ち、竿Ｓの直径Ｄｓが３０ｍｍ以下の場合は、竿Ｓの中心線ＡＳと第一接触部Ｔ１を含む第一の面Ｐ１と、竿Ｓの中心線ＡＳと第二接触部Ｔ２とを含む第二の面Ｐ２とのなす角度θ２は、６０°以下である。
なお、竿Ｓの直径Ｄｓ＝３２ｍｍである場合、θ２＝６４．１°である。
【００３６】
また、竿受け部材１は、竿受け管２５の任意の位置に取り付けることができる。即ち、クランプ部２の取り付け位置を変更することによって、竿受け管２５の長手方向における竿受け部材１の位置を調整することができる。
【００３７】
本実施形態の竿受け部材１によれば、導入部１０を有するアーム部７を弾性変形させることにより、竿Ｓを容易に取り付けることができるとともに、保持部１１によって取り付けられた竿Ｓを保持することができる。
特に、本実施形態の竿受け部材１は、第一の面Ｐ１と第二の面Ｐ２とのなす角θ２を６０°以下とすることによって、より竿Ｓを確実に保持することができる。また、このような形状とすることによって、保持部１１に竿Ｓの抜けを防止するための突起等を設ける必要がなくなる。
また、導入部１０が、一方側に向かうに従って漸次接近する一対の導入面１０ａを有することによって、上方からの竿Ｓの挿入を容易とすることができる。
【００３８】
また、竿受け部材１において、第一の面Ｐ１と保持面１１ａとのなす角度が３０°以上であることによって、竿Ｓを保持する際に、竿Ｓが上方へ抜けるのを抑制することができる。
【００３９】
また、一対の導入部１０の最も狭い間隔Ｇ１が、竿Ｓの直径Ｄｓよりも小さくなるように形成されていることによって、取り付けられた竿Ｓをより確実に保持することができる。
また、保持部１１が湾曲面状の第二湾曲部１６を有することによって、導入部１０から保持部１１への竿Ｓの挿入を容易とすることができる。
【００４０】
また、サポート部１３の弧状部１５が導入部１０に向かって凸状に湾曲していることによって、サポート部１３と導入部１０との間の空間ＳＰをサポート部１３の中央近傍で小さくできる。これにより、サポート部１３及び導入部１０の変形を促し、竿Ｓを挿入し易くすることができる。
【００４１】
以上、本発明の実施形態について詳細を説明したが、本発明の技術的思想を逸脱しない範囲内において、種々の変更を加えることが可能である。
例えば、上記実施形態においては、クランプ部２と竿保持部３とを一体成形する必要はなく、クランプ部２と竿保持部３とを別々に作成し、ネジ等の締結部材を用いて締結してもよい。
【符号の説明】
【００４２】
１  竿受け部材
２  クランプ部
３  竿保持部
４  クランプ部本体
５  フランジ部
６  弧状支持部
７  アーム部
８  支持部
８ａ  支持面
９  側部
１０  導入部
１０ａ  導入面
１１  保持部
１１ａ  保持面
１２  第一湾曲部
１３  サポート部
１６  第二湾曲部
２０  物干し台
２１  ブロー台
２２  支柱
２５  竿受け管
３１  斜め継手
３３  支柱固定部材
３４  伸縮支柱固定部材
ＡＳ  中心線
Ｐ１  第一の面
Ｐ２  第二の面
Ｓ  竿
Ｔ１  第一接触部
Ｔ２  第二接触部
θ１  第一の面と保持面とのなす角度
θ２  第一の面と第二の面とのなす角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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