(57)【要約】    【課題】  給水栓エルボのような継手本体を任意の位置や方向で取り付けることができる管継手を提供する。    【解決手段】  管継手１０は、継手本体１２およびその継手本体を構造物に取り付けるための台座部１４を含む。継手本体１２は、９０°に曲がった曲管部１６とその両端に形成され、同じ外径の第１および第２直管部１８を有し、台座部１４は、取付け部２０とこの取付け部と一体的にしかしオフセットを有して形成される保持部２２を有する。第１直管部または第２直管部が保持部に篏合され、保持部に形成された凹部２４に継手本体に形成された凸部２６が係合する。保持部に挿入する直管部を変更したり、凸部が係合する凹部を変更したりすることによって、継手本体を任意の位置、任意の方向で取り付けることができる。【選択図】  図１
2018138800.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
直角に曲がる曲管部とその曲管部の両端からそれぞれ延びて形成される同じ外径を有する第１直管部および第２直管部を含む継手本体、および
前記継手本体とは別体であって、構造物に取り付けられる取付け部と前記継手本体を保持する保持部を含む台座部を備え、
前記保持部は前記第１直管部または前記第２直管部が嵌合する内面を有し、さらに
前記保持部に形成される第１係合部、および
前記継手本体に形成されて前記第１係合部と係合する第２係合部を備え、
前記第１係合部および前記第２係合部は前記第１直管部または前記第２直管部の周方向において９０°間隔で前記保持部と前記第１直管部または前記第２直管部とを固定的に保持する、管継手。
【請求項２】
前記保持部は、前記取付け部の前端から突出して前記取付け部と一体的に形成される、請求項１記載の管継手。
【請求項３】
前記取付け部は前記取付け部を前記構造部へ取り付けるための取付け孔を有し、
前記取付け孔は平面視で前記保持部に重ならない位置に形成される、請求項1または2記載の管継手。
【請求項４】
前記第１係合部は凹部および凸部の一方であり、前記第２係合部は凹部および凸部の前記一方に係合する凸部および凹部の他方である、請求項１ないし３のいずれかに記載の管継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、管継手に関し、特にたとえば、給水栓エルボのような継手本体をそれとは別体の台座部によって構造物に取り付ける、管継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
この発明の背景となる従来の管継手が特許文献１‐４にそれぞれ開示されている。
【０００３】
特許文献１に開示されている管継手は、供給口と流出口を有する継手本体にこの継手本体を内壁等の取付け面に取付ける取付け座を設けた座付継手である。
【０００４】
特許文献２に開示されている管継手は、管状の継手本体と、継手本体の外側面に取着される取着部、及び取着部の端部から外方向に延出され被取付面に当接させる当接面を有する取付け部を備える座部材を含む。
【０００５】
特許文献３に開示されている管継手では、取付け座のアーム受容部に給水栓エルボのアームを挿入した状態で、取付け座の取付け面が、給水栓受口の軸線に直交する方向に延びて配置される。
【０００６】
特許文献４に開示されている管継手では、給水栓エルボの受容部に形成された受口に取付け座の挿入部を挿入し、取付け座と固定部とをビスを用いて固定する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開2004-150191 [E03C 1/020 B22C 9/06 B29C 45/40 F16L 5/00 B29L 31:24]
【特許文献２】特開2013-160006 [E03C 1/00 F16L 3/00]
【特許文献３】実開平5-61587 [F16L 3/00]
【特許文献４】実開平5-615887 [F16L 3/00]
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１の管継手では、芯出し表示の特徴はあるが、取付け位置が限定される。特許文献２の管継手では、上面または背面取付けには対応できるが、側面取付けには対応できない。特許文献３または４の管継手では、上面、側面または背面取付けには対応できるが、高さは変更できない。
【０００９】
それゆえに、この発明の主たる目的は、新規な、継手本体とそれを取り付けるための台座部を有する、管継手を提供することである。
【００１０】
この発明の他の目的は、上面、側面または背面取付けに対応でき、しかも高さの変更も可能な、継手本体とそれを取り付けるための台座部を有する、管継手を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
この発明は、上記の課題を解決するために、以下の構成を採用した。なお、括弧内の参照符号および捕捉説明などは、本発明の理解を助けるために後述する実施の形態との対応関係を示したものであって、この発明を何ら限定するものではない。
【００１２】
第１の発明は、直角に曲がる曲管部とその曲管部の両端からそれぞれ延びて形成される同じ外径を有する第１直管部および第２直管部を含む継手本体、および継手本体とは別体であって、構造物に取り付けられる取付け部と継手本体を保持する保持部を含む台座部を備え、保持部は第１直管部または第２直管部が嵌合する内面を有し、さらに保持部に形成される第１係合部、および継手本体に形成されて第１係合部と係合する第２係合部を備え、第１係合部および第２係合部は第１直管部または第２直管部の周方向において９０°間隔で保持部と第１直管部または第２直管部とを固定的に保持する、管継手である。
【００１３】
第１の発明では、管継手（１０：実施例において相当する部分を例示する参照符号。以下同様。）は、継手本体（１２）およびこの継手本体を構造物（３８）へ取り付けるための台座部（１４）を含む。継手本体は、直角に曲がる曲管部（１６）とその曲管部の両端からそれぞれ延びて形成される同じ外径を有する第１直管部（１８Ａ）および第２直管部（１８Ｂ）を含む。台座部は、継手本体とは別体であり、構造物に取り付けられる取付け部（２６）と継手本体を保持する保持部（３０）を含む。保持部は第１直管部または第２直管部が嵌合する内面を有し、この保持部には、第１係合部（３２Ａ，３２Ｂ；４０，４２；４０；５０,４２）が形成される。第１係合部は、継手本体に形成される第２係合部（２４Ａ，２４Ｂ；４４Ａ，４４Ｂ，４６Ａ，４６Ｂ；４６Ａ，４６Ｂ；４６Ａ，４６Ｂ）と係合する。第１係合部および第２係合部は第１直管部または第２直管部の周方向において９０°間隔で保持部と第１直管部または第２直管部とを固定的に保持する。
【００１４】
第１の発明によれば、台座部の保持部には継手本体の２つの直管部のどらでも篏合でき、さらに、第１係合部および第２係合部によって保持部と直管部とを直管部の周方向において９０°間隔で固定的に保持できるので、第１係合部および第２係合部の係合位置を変更することによって、上面、側面または背面取付けに対応でき、しかも保持部に篏合する直管部を変更することによって、高さの変更も可能である。
【００１５】
第２の発明は、第１の発明に従属し、保持部は、取付け部の前端から突出して取付け部と一体的に形成される、管継手である。
【００１６】
第２の発明では、保持部（３０）はオフセット（３４）を有して、取付け部（２６)の、保持部の管軸方向において前端から突出するように形成される。
【００１７】
第２の発明によれば、オフセットが形成されているので、保持部の後端側から直管部を篏合させても、後ろにある壁などとの干渉を回避することができる。
【００１８】
第３の発明は、第１または第２の発明に従属し、取付け部は取付け部を構造部へ取り付けるための取付け孔を有し、取付け孔は平面視で保持部に重ならない位置に形成される、管継手である。
【００１９】
第３の発明では、取付け部（２６）には、保持部（３０)と重ならない位置に、取付け孔（３６）が形成される。少なくとも１対の取付け孔があればよく、２対すなわち４つ以上の取付け孔があってもよい。
【００２０】
第３の発明によれば、取付け孔は平面視で保持部に重ならない位置に形成されるので、取付け部を構造物に取り付ける際、または構造物から取付け部を取り外す際に、保持部が邪魔にならない。
【００２１】
第４の発明は、第１ないし第３のいずれかの発明に従属し、第１係合部は凹部および凸部の一方であり、第２係合部は凹部および凸部の前記一方に係合する凸部および凹部の他方である、管継手である。
【発明の効果】
【００２２】
この発明によれば、第１係合部および第２係合部の係合位置を変更することによって、上面、側面または背面取付けに対応でき、しかも保持部に篏合する直管部を変更することによって、高さの変更も可能である。
【００２３】
この発明の上述の目的、その他の目的、特徴および利点は、図面を参照して行う後述の実施例の詳細な説明から一層明らかとなろう。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】図１はこの発明の一実施例の管継手を示す斜視図である。
【図２】図２は図１実施例の継手本体を示す概略図であり、図２（Ａ）が平面図であり、図２（Ｂ）が正面図であり、図２（Ｃ）が右側面図であり、図２（Ｄ）が底面図であり、図２（Ｅ）が図２（Ｃ）の線II（Ｅ）‐II（Ｅ）における断面図である。
【図３】図３は図１実施例の台座部を示す概略図であり、図３（Ａ）が平面図であり、図３（Ｂ）が正面図であり、図３（Ｃ）が右側面図であり、図３（Ｄ）が背面図であり、図３（Ｅ）が底面図である。
【図４】図４は図１および図２に示す継手本体を図１および図３に示す台座部を用いて上座で取り付けた状態を示す概略図であり、図４（Ａ）が斜め前方から見た図であり、図４（Ｂ）が右から見た図であり、図４（Ｃ）が図４（Ｂ）の線IV（Ｃ）‐IV（Ｃ）における断面図である。
【図５】図５は図１および図２に示す継手本体を図１および図３に示す台座部を用いて上座で取り付けた状態を示す概略図であり、特に保持部と直管部の相対位置を図４とは変更した状態を示す。
【図６】図６は図１および図２に示す継手本体を図１および図３に示す台座部を用いて上座で取り付けた状態を示す概略図であり、特に保持部と直管部の相対位置を図４とは変更した別の状態を示す。
【図７】図７は図１および図２に示す継手本体を図１および図３に示す台座部を用いて横座で取り付けた状態を示す概略図であり、図７（Ａ）が底面から見た図であり、図７（Ｂ）が右から見た図である。
【図８】図８は図１および図２に示す継手本体を図１および図３に示す台座部を用いて横座で取り付けた状態を示す概略図であり、特に保持部に保持する直管部を図７とは変更しかつ保持部と直管部の相対位置を図７とは変更した状態を示す。
【図９】図９は図１および図２に示す継手本体を図１および図３に示す台座部を用いて背面上座で取り付けた状態を示す概略図であり、図９（Ａ）が斜め前から見た図であり、図９（Ｂ）が右から見た図である。
【図１０】図１０は図１および図２に示す継手本体を図１および図３に示す台座部を用いて背面下座で取り付けた状態を示す概略図であり、図１０（Ａ）が斜め前から見た図であり、図１０（Ｂ）が右から見た図である。
【図１１】図１１はこの発明の第２の実施例の台座部を示す概略図であり、図１１（Ａ）が平面図であり、図１１（Ｂ）が正面図であり、図１１（Ｃ）が右側面図であり、図１１（Ｄ）が図１１（Ｃ）の線XI（Ｄ）‐XI（Ｄ）における断面図であり、図１１（Ｅ）が底面図である。
【図１２】図１２は第２の実施例の継手本体を示す概略図であり、図１２（Ａ）が平面図であり、図１２（Ｂ）が正面図であり、図１２（Ｃ）が右側面図であり、図１２（Ｄ）が底面図であり、図１２（Ｅ）が図１２（Ｃ）の線XII（Ｅ）‐XII（Ｅ）における断面図である。
【図１３】図１３は図１２に示す継手本体を図１１に示す台座部を用いて上座で取り付けた状態を示す概略図であり、図１３（Ａ）が右から見た図であり、図１３（Ｂ）が図１３（Ａ）の線XIII（Ｂ）‐XIII（Ｂ）における断面図である。
【図１４】図１４は図１２に示す継手本体を図１１に示す台座部を用いて上座で取り付けた状態を示す概略図であり、特に保持部と直管部の相対位置を図１３とは変更した状態を示す。
【図１５】図１５は図１２に示す継手本体を図１１に示す台座部を用いて上座で取り付けた状態を示す概略図であり、特に保持部と直管部の相対位置を図１３とは変更した別の状態を示す。
【図１６】図１６はこの発明の第３の実施例の台座部を示す概略図であり、図１６（Ａ）が平面図であり、図１６（Ｂ）が正面図であり、図１６（Ｃ）が右側面図であり、図１６（Ｄ）が底面図であり、図１６（Ｅ）が図１６（Ｃ）の線XVI（Ｅ）‐XVI（Ｅ）における断面図である。
【図１７】図１７は第３の実施例の継手本体を示す概略図であり、図１７（Ａ）が平面図であり、図１７（Ｂ）が正面図であり、図１７（Ｃ）が右側面図であり、図１７（Ｄ）が底面図であり、図１７（Ｅ）が図１７（Ｃ）の線XVII（Ｅ）‐XVII（Ｅ）における断面図である。
【図１８】図１８は図１７に示す継手本体を図１６に示す台座部を用いて上座で取り付けた状態を示す概略図であり、図１８（Ａ）が右から見た図であり、図１８（Ｂ）が図１８（Ａ）の線XVIII（Ｂ）‐XVIII（Ｂ）における断面図である。
【図１９】図１９は図１７に示す継手本体を図１６に示す台座部を用いて上座で取り付けた状態を示す概略図であり、特に保持部と直管部の相対位置を図１８とは変更した状態を示す。
【図２０】図２０は図１７に示す継手本体を図１６に示す台座部を用いて上座で取り付けた状態を示す概略図であり、特に保持部と直管部の相対位置を図１８とは変更した別の状態を示す。
【図２１】図２１はこの発明の第４の実施例の台座部を示す概略図であり、図２１（Ａ）が平面図であり、図２１（Ｂ）が正面図であり、図２１（Ｃ）が右側面図であり、図２１（Ｄ）が底面図である。
【図２２】図２２は第４の実施例の継手本体を示す概略図であり、図２２（Ａ）が平面図であり、図２２（Ｂ）が正面図であり、図２２（Ｃ）が右側面図であり、図２２（Ｄ）が底面図であり、図２２（Ｅ）が図２２（Ｃ）の線XXII（Ｅ）‐XXII（Ｅ）における断面図である。
【図２３】図２３は図２２に示す継手本体を図２１に示す台座部を用いて上座で取り付けた状態を示す概略図であり、図２３（Ａ）が右から見た図であり、図２３（Ｂ）が図２３（Ａ）の線XXIII（Ｂ）‐XXIII（Ｂ）における断面図である。
【図２４】図２４は図２２に示す継手本体を図２１に示す台座部を用いて上座で取り付けた状態を示す概略図であり、特に保持部と直管部の相対位置を図２３とは変更した状態を示す。
【図２５】図２５は図２２に示す継手本体を図２１に示す台座部を用いて上座で取り付けた状態を示す概略図であり、特に保持部と直管部の相対位置を図２３とは変更した別の状態を示す。
【図２６】図２６は図２１に示す台座部を変形した第４の実施例の変形例を示す図解図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
図１を参照し、この発明の一実施例の管継手１０は、継手本体１２と、この継手本体１２を構造物へ取り付けるための台座１４を含む。
【００２６】
さらに図２を参照して、この実施例の継手本体１２は、一例として、給水栓エルボである。この継手本体１２は全体として、塩化ビニール、ポレオレフィン系樹脂やエンジニリアリングプラスチックなどの合成樹脂、金属などで形成される。
【００２７】
継手本体１２は、９０゜に湾曲した曲管部１６と、この曲管部１６の両端からそれぞれ一体的に形成された直管部１８Ａおよび１８Ｂを含む。第１直管部である直管部１８Ａは曲管部１６から水平に配置され、第２直管部である直管部１８Ｂは垂直に配置される。直管部１８Ａおよび１８Ｂは同じ外径を有する。
【００２８】
ただし、水平の直管部１８Ａの管端内面には、給水栓を取り付けることができる雌ねじ２０が形成される。この雌ねじ２０は、継手本体１２が樹脂製であればインサートとして形成される。垂直の直管部１８Ｂの管端は受口２２（図２（Ｅ））として形成され、たとえば給水管（図示せず）の管端の差し口（図示せず）を挿入することによって、継手本体１２が給水管に接続される。
【００２９】
さらに、図１および図２に示す実施例の継手本体１２には、曲管部１６からそれぞれの直管部１８Ａおよび１８Ｂ上に突出して、凸部２４Ａおよび２４Ｂが形成される。これら凸部２４Ａおよび２４Ｂは、直管部１８Ａおよび１８Ｂの周方向において、それぞれ、９０°の間隔で互いに対応させて４つ形成される。
【００３０】
具体的には、１つの凸部２４Ａが直管部１８Ａの管頂（図２（Ｂ））に位置し、その凸部２４Ａから９０°毎に他の３つの凸部２４Ａが形成される。同様に、１つの凸部２４Ｂが直管部１８Ｂの管頂に位置し、その凸部２４Ｂから９０°毎に他の３つの凸部２４Ｂが形成される。
【００３１】
図１および図３に示す台座部１４は、取付け部２６を含み、取付け部２６は、構造物（図示せず）側に向けられる裏面２６ａと表面２６ｂとを有する板状に形成される。実施例では、裏面２６ａは取付け面となるため平坦面として形成される。表面２６ｂは取付け部２６の幅方向両端から中央に向かうにつれて徐々に肉厚に形成され、その中央部において支持部２８を介して、上述の継手本体１２の直管部１８Ａまたは１８Ｂを保持するための保持部３０が一体的に形成される。
【００３２】
保持部３０の内面は、継手本体１２の直管部１８Ａおよび１８Ｂの外面に添う形状に形成される。実施例では、保持部３０は直管部１８Ａおよび１８Ｂの外径と等しいかそれより僅かに大きい内径を有しかつ保持部３０の管軸方向に一定の幅を持つ環状板状に形成される。
【００３３】
保持部３０の管軸方向の両端には、管軸方向においてそれぞれ奥側に凹む凹部３２Ａおよび３２Ｂが形成される。これら凹部３２Ａおよび３２Ｂは、それぞれ、保持部３０の周方向において、９０°の間隔で４つ互いに対応させて形成される。
【００３４】
１つの凹部３２Ａが保持部３０の管頂（図３（Ｂ））に位置し、その凹部３２Ａから９０°毎に他の３つの凹部３２Ａが形成される。同様に、１つの凹部３２Ｂが保持部３０の管頂（図４（Ｄ））に位置し、その凹部３２Ｂから９０°毎に他の３つの凹部３２Ｂが形成される。
【００３５】
このように、保持部３０の管軸方向先端に形成された４つの凹部３２Ａおよび保持部３０の管軸方向後端に形成された４つの凹部３２Ｂが９０°間隔で周方向においてそれぞれ対応する位置に形成される。そして、前述したように凸部２４Ａの１つが直管部１８Ａの管頂位置に形成され、凹部３２Ａおよび３２Ｂのそれぞれの１つが保持部３０の管頂位置に形成されているので、凸部２４Ａと凹部３２Ａおよび３２Ｂはすべて、水平の直管部１８Ａの周方向において、互いに対応する位置に９０°毎に形成される。他方、上述のように直管部１８Ａに形成された４つの凸部２４Ａと直管部１８Ｂに形成された４つの凹部３２Ｂが周方向において互いに対応する位置に形成される。    
【００３６】
取付け部２６は保持部３０の管軸方向に一定の幅を有して板状に形成されるが、保持部３０は、この取付け部２６の管軸方向の前端（図４（Ｃ））において、取付け部２６の表面側に、支持部２８によって、取付け部２６と一体的に形成される。したがって、保持部３０は、平面視において、取付け部２６から前方に突出する。つまり、保持部３０は取付け部２６に対して図４（Ｃ）に示すオフセット３４を有して形成される。このオフセット３４は、後述するように、継手本体１２の直管部１８Ａを保持部３０で保持したときに、継手本体１２と壁（図示せず）との干渉を回避するために設定されている。
【００３７】
取付け部２６には管軸方向のほぼ中央に、管軸方向に直交する方向すなわち保持部３０の幅方向に間隔を隔てて、１対の取付け孔３６が形成される。たとえば、取付け部２６の裏面２６ａを構造物（図示せず）に押し当て、取付け部２６の表面２６ｂ側から取付け孔３６にタッピングねじを螺入して、取付け部２６を構造物に取り付ける。取付け孔３６は、平面視において保持部３０と重ならない位置に形成される。つまり、取付け孔３６は、保持部３０の管径より大きい間隔を隔てて形成される。したがって、取付け部２６を構造物へ取り付けるときだけでなく、構造物から取付け部を取り外すときにも保持部３０の干渉がなく（保持部が邪魔にならないので)、作業がし易い。
【００３８】
ただし、取付け孔３６は、少なくとも１対あればよく、２対すなわち４つ以上の取付け孔があってもよい。この場合、必要なら、取付け部２６の面積（大きさ）を変更すればよい。
【００３９】
図１‐図３に示す実施例の管継手において、図４に示す取付け状態は、いわゆる上座取付け状態である。この上座取付け状態では、まず、台座部１４の取付け部２６の裏面２６ａを図４（Ｂ）に示すように上側の構造物３８の下面に当てて、取付け孔３６にたとえばタッピングねじ（図示せず）を螺入し、その構造部３８に取付け部２６を取付ける。
【００４０】
そして、継手本体１２の水平直管部１８Ａを台座部１４の保持部３０内へ、保持部３０の管軸方向後端から挿入し、直管部１８Ａの外周面上に突出する凸部２４Ａを、保持部２６の後端の凹部３２Ｂへ篏合させる。このとき、特に図４（Ｃ）からよくわかるように、直管部１８Ａの管頂位置に突出している凸部２４Ａを保持部３０の管頂位置に形成された後端凹部３２Ｂへ係合させ、残りの凸部１８Ａを残りの凹部３２Ｂの対応するものに係合させる。これによって、すべての凸部２４Ａがすべての凹部３２Ｂに係合するので、保持部３０は直管部１８Ａを固定的に保持することができる。したがって、図４（Ｃ）に示すように、直管１８Ａが水平に配置され、直管部１８Ｂが垂直に配置される。
【００４１】
ただし、継手本体１２と台座部１４とを固定する手段、たとえば接着などを用いれば、図４の状態（および後述の各状態）を安定的に保持することができる。
【００４２】
なお、図４に示す上座状態では、台座部１４にオフセット３４を設定しているので、保持部３０すなわち直管部１８Ａ（ねじ２０を有する）を、室内壁３７に形成した貫通孔３７ａを通して室内側に臨ませることができる。つまり、台座部１４の保持部３０が、室内壁３７の貫通孔３７ａ内にあっても、図４のような上座や後述の横座として、構造物３８に取り付けることが可能となる。その意味で、オフセット３４は、保持部３０の取付け部２６からの前方への突出量を規定するということができる。
【００４３】
ただし、このようなオフセット３４は、管継手１０の後方にこの管継手１０を取り付けるためのものではない奥壁３９がある場合でも、継手本体１２と奥壁３９との干渉が回避でき、取付け場所の制限が可及的緩和され得るという別の利点ももたらす。
【００４４】
ただし、オフセット３４の大きさは、保持部３０の取付け部２６の前方への必要な突出量に応じて設定すればよい。
【００４５】
図５に示す上座取付け状態では、図４（Ｃ）の取付け状態に比べて、直管部１８Ａおよび１８Ｂが、直管部１８Ｂを右にして、それぞれ水平に配置される。図４（Ｃ）では保持部３０の管頂位置の後端凹部３２Ｂに直管部１８Ａの管頂位置の凸部２４Ａを係合させた。これに対して、図５の場合、図４（Ｃ）で保持部３０の管頂位置の凹部３２Ｂに係合させた凸部から時計方向（図４（Ｃ）において）に９０°離れた位置に形成されている凸部２４Ａを、保持部３０の管頂位置の凹部３２Ｂに係合させる。つまり、図４（Ｃ）の係合位置から反時計方向に９０°ずらせた係合位置で凸部２４Ａと凹部３２Ｂを係合させる。
【００４６】
これに対して、図６に示す上座取付け状態では、図４（Ｃ）の取付け状態に比べて、直管部１８Ａおよび１８Ｂが、直管部１８Ｂを左にして、それぞれ水平に配置される。図４（Ｃ）では保持部３０の管頂位置の後端凹部３２Ｂに直管部１８Ａの管頂位置の凸部２４Ａを係合させた。これに対して、図６の場合、図４（Ｃ）で保持部３０の管頂位置の凹部３２Ｂに係合させた凸部から反時計方向（図４（Ｃ）において）に９０°離れた位置に形成されている凸部２４Ａを、保持部３０の管頂位置の凹部３２Ｂに係合させる。つまり、図４（Ｃ）の係合位置から時計方向に９０°ずらせた係合位置で凸部２４Ａと凹部３２Ｂを係合させる。
【００４７】
図７に示す取付け状態は、いわゆる横座取付け状態である。この横座取付け状態では、まず、台座部１４の取付け部２６の裏面２６ａを図７（Ａ）に示すように横側の構造物３８の側面（横壁）に当てて、取付け孔３６にたとえばタッピングねじ（図示せず）を螺入し、その構造部３８に取付け部２６を取付ける。このとき、図７（Ｂ）に示すように、台座部１４において保持部３０が下側に向くように取り付けられる。つまり、保持部３０は、後端側の凹部３２Ｂが上になり前端側の凹部３２Ａが下になるよう配置される。
【００４８】
そして、継手本体１２の垂直直管部１８Ｂを台座部１４の保持部３０内へ、保持部３０の管軸方向後端（図７（Ｂ）で上端）から挿入し、直管部１８Ｂの外周面上に突出する凸部２４Ｂを、保持部２６の後端の凹部３２Ｂへ篏合させる。このとき、特に図７（Ｃ）からよくわかるように、直管部１８Ｂの管頂位置に突出している凸部２４Ｂを保持部３０の管頂位置から時計方向（図７（Ａ））において９０°ずれた凹部３２Ｂへ係合させ、残りの凸部１８Ｂを残りの凹部３２Ｂの対応するものに係合させる。これによって、すべての凸部２４Ｂがすべての凹部３２Ｂに係合するので、保持部３０は直管部１８Ｂを固定的に保持することができる。したがって、図７（Ｂ）に示すように、継手本体１２は、直管部１８Ａが水平に配置され、直管部１８Ｂが垂直に配置される。
【００４９】
なお、横座状態において、凹部３２Ｂと係合する凸部２４Ｂを図７に示すものとは１８０°ずらせることによって、水平の直管部１８Ａの管端の方向を図７（Ａ）とは逆に変更することができる。
【００５０】
さらに、図７の横座状態では、保持部２６の後端側の凹部３２Ｂが上になり前端側の凹部３２Ａが下になるように、台座部１４の取付け部２６を水平状態とした。しかしながら、図８に示すように、保持部２６の後端側の凹部３２Ｂが右（または左）になり前端側の凹部３２Ａが左（または右）になるように、台座部１４の取付け部２６を垂直状態に配置して、横の構造物３８に取付け部２６を取り付けることができる。
【００５１】
そして、その状態で、保持部３０に直管部１８Ａを保持部３０の後端から篏合させ、その際に図４‐図６のいずれかに示すように角度を変えることも可能である。
【００５２】
図９に示す取付け状態は、いわゆる背面上座取付け状態である。この背面上座取付け状態では、まず、台座部１４の取付け部２６の裏面２６ａを図９（Ｂ）に示すように背面の構造物３８の側面に当てて、取付け孔３６にたとえばタッピングねじ（図示せず）を螺入し、その構造部３８に取付け部２６を水平に取付ける。このとき、図９に示すように、台座部１４において保持部３０が下側に向くように取り付けられる。つまり、保持部３０は、後端側の凹部３２Ｂが上になり前端側の凹部３２Ａが下になるよう配置される。
【００５３】
そして、継手本体１２の垂直直管部１８Ｂを台座部１４の保持部３０内へ、保持部３０の管軸方向後端（図９（Ｂ）で上端）から挿入し、直管部１８Ｂの外周面上に突出する凸部２４Ｂを、保持部２６の後端の凹部３２Ｂへ篏合させる。このとき、直管部１８Ｂの管頂位置に突出している凸部２４Ｂを保持部３０の管頂位置の凹部３２Ｂへ係合させ、残りの凸部１８Ｂを残りの凹部３２Ｂの対応するものに係合させる。これによって、すべての凸部２４Ｂがすべての凹部３２Ｂに係合するので、保持部３０は直管部１８Ｂを固定的に保持することができる。したがって、図９（Ｂ）に示すように、継手本体１２は、直管部１８Ａが水平に配置され、直管部１８Ｂが垂直に配置される。
【００５４】
なお、図９に示す背面上座状態において、凹部３２Ｂと係合する凸部２４Ｂを図９に示すものとは左または右に９０°ずらせることによって、水平の直管部１８Ａの管端の方向を変更することができる。
【００５５】
図１０に示す取付け状態は、いわゆる背面下座取付け状態である。この背面下座取付け状態では、まず、台座部１４の取付け部２６の裏面２６ａを図１０（Ｂ）に示すように背面の構造物３８の側面に当てて、構造部３８に取付け部２６を水平に取付ける。このとき、図１０に示すように、台座部１４において保持部３０が上側に向くように取り付けられる。つまり、保持部３０は、前端側の凹部３２Ａが上になり後端側の凹部３２Ｂが下になるよう配置される。
【００５６】
そして、継手本体１２の垂直直管部１８Ｂを台座部１４の保持部３０内へ、保持部３０の管軸方向前端（図１０で上端）から挿入し、直管部１８Ｂの外周面上に突出する凸部２４Ｂを、保持部２６の後端の凹部３２Ｂへ篏合させる。このとき、直管部１８Ｂの管頂位置に突出している凸部２４Ｂを保持部３０の管頂位置の凹部３２Ｂへ係合させ、残りの凸部１８Ｂを残りの凹部３２Ｂの対応するものに係合させる。これによって、すべての凸部２４Ｂがすべての凹部３２Ｂに係合するので、保持部３０は直管部１８Ｂを固定的に保持することができる。したがって、図１０（Ｂ）に示すように、継手本体１２は、直管部１８Ａが水平に配置され、直管部１８Ｂが垂直に配置される。
【００５７】
なお、図１０に示す背面上座状態において、凹部３２Ｂと係合する凸部２４Ｂを図１０に示すものとは左または右に９０°ずらせることによって、水平の直管部１８Ａの管端の方向を変更することができる。
【００５８】
図９の背面上座状態と図１０の背面下座状態とを比較すればわかるように、それぞれ取付け部２６を背面の構造物３８に取り付けることは同じである。しかしながら、保持部３０の位置が前者は下側に配置されているが、後者では上側に配置されている。つまり、保持部３０の高さ位置が変更されている。そのような保持部３０に直管部１８Ｂを篏合させると、当然、直管部１８Ａの高さ位置も変わる。継手本体１０の各部の寸法は変更していない、同じ継手本体１２を使用しているからである。
【００５９】
このように、この実施例によれば、直管部１８Ａすなわち雌ねじ２０の高さ位置を変更することができる。
【００６０】
上述の実施例では、第１係合部としての保持部３０に形成された凹部３２Ａ、３２Ｂと第２係合部としての凸部２４Ａ、２４Ｂはそれぞれ９０°毎に周方向に４か所ずつ形成した。しかしながら、第１係合部は凹部なので４か所必要だが、第２係合部は凸部であるため１か所あればよい。つまり、凸部は周方向に1つだけあれば、４か所の凹部の任意のものに係合させることができる。この場合でも第１係合部と第２係合部は、第１直管部または第２直管部の周方向において９０°間隔で保持部と第１直管部または第２直管部とを固定的に保持することができる。
【００６１】
図１１は、この発明の第２の実施例の台座部１４を示す図解図である。先の実施例の台座部１４と同様に、オフセット３４を有して取付け部２６の前端から突出するように保持部３０が支持部２８を介して取付け部２６と一体的に形成される。
【００６２】
保持部３０は、この実施例でも環状板状に形成されているが、先の実施例では継手本体１２の直管部１８Ａまたは１８Ｂの全周を保持するように、３６０°の環状であったのに対し、この実施例の保持部３０は、２７０°の環状に形成される。つまり、全円に対して３／４円の環状板状である。ただし、３６０°未満であれば（つまり一部欠損していれば）２７０°より大きくてもよい。
【００６３】
そして、その２７０°の範囲の中に、図１１（Ｅ）からよくわかるように、保持部３０の管頂に相当する位置に１つ、そこから左右に９０°離れた位置に１つずつ、計３つの透孔４０が形成される。この透孔４０は、後述の図１２に示す継手本体１２の凸部が係合する凹部として機能する。つまり、透孔４０は第１係合部である。
【００６４】
さらに、この実施例の保持部３０の一部欠損環状の両端、図１１（Ｂ）での２つの下端にフック４２が形成される。このフック４２は、後述のように、図１２の継手本体１２の直管部がこの保持部３０に篏合したとき、両者を強固に固定する機能を果たす。フック４２は、保持部３０の両端が内側（保持部の中心に向かって）に突出して形成されたかえり（返り）である。
【００６５】
図１２に示す第２の実施例の継手本体１２は、先の実施例と同様に、曲管部１６の端部からそれぞれ延びて形成される２つの直管部１８Ａおよび１８Ｂを含む。直管部１８Ａの管軸方向の中央またはほぼ中央には図１１の保持部３０の透孔４０に係合する、第２係合部としての凸部４４Ａが、直管部１８Ａの周方向において９０°の間隔で４つ形成される。同様に、直管部１８Ｂの管軸方向の中央またはほぼ中央には図１１の保持部３０の透孔４０に係合する、第２係合部としての凸部４４Ｂが、直管部１８Ｂの周方向において９０°の間隔で４つ形成される。
【００６６】
凸部４４Ａおよび４４Ｂは、先の実施例の凸部２４Ａおよび２４Ｂは直管部１８Ａおよび１８Ｂのそれぞれの管軸方向に突出していたのに対して、直管部１８Ａおよび１８Ｂのそれぞれの径方向に突出する。したがって、保持部３０の管軸方向に窪んでいた先の実施例の凹部３２Ａおよび３２Ｂとは異なり保持部３０の径方向に、保持部３０を貫通して形成される透孔４０とうまく係合できる。
【００６７】
直管部１８Ａの周面には、上記の４つの凸部４４Ａのそれぞれの間において管軸方向に延びて、断面矩形（図１２（Ｅ））の４つの溝４６Ａが形成される。この溝４６Ａも９０°の間隔で形成される。同様に、直管部１８Ｂの周面には、上記の４つの凸部４４Ｂのそれぞれの間において管軸方向に延びて、断面矩形の４つの溝４６Ｂが形成される。この溝４６Ｂも９０°の間隔で形成される。これらの溝４６Ａおよび４６Ｂには、図１１に示す台座部１４の保持部３０の欠損端部に形成されたフック４２が係合する。
【００６８】
図１３に示す上座取付け状態では、先の図４と同様に、図１１に示す台座部１４の取付け部２６は、上側の構造物３８の下面に取付けられる。そして、図１２に示す継手本体１２の水平の直管部１８Ａを保持部３０の後端から、保持部３０に挿入する。このとき、図１３（Ｂ）に示すように、第２係合部である３つの凸部４４Ａが第１係合部である保持部３０の３つの透孔４０に係合する。
【００６９】
同時に、透孔４０と係合しなかった（余った）１つの凸部４４Ａを挟む２つの溝４６Ａに、保持部３０の２つのフック４２がそれぞれ係合する。したがって、継手本体１２の直管部１８Ａが台座部１４の保持部３０に安定的に固定的に保持され得る。そのため、たとえば、継手本体１２が金属製（またはオレフィン系樹脂製）であり台座部１４が塩化ビニール製の場合のように、両者を接着できない場合でも、直管部１８Ａが強固に保持部３０に保持される。
【００７０】
このような両者の係合すなわち透孔４０と凸部４４Ａの係合を一層強固にするために、場合によっては、台座部１４の保持部３０の直径（内径）を全体的にまたは部分的に直管部１８Ａ（または１８Ｂ）の直径（外径）より少し小さくして、いわゆる「無理嵌め」の状態に設定することも可能である。
【００７１】
図１３の取付け状態においても、台座部１４にオフセット３４を設定しているので、保持部３０すなわち直管部１８Ａを、室内壁３７に形成した貫通孔３７ａを通して室内側に臨ませることができる。
【００７２】
図１４または図１５の上座状態は、先の実施例における図５または図６に示す上座状態と同様に、第１係合部である透孔４０と第２係合部である凸部４４Ａとの係合位置を図１３（Ｃ）の位置から、反時計方向または時計方向に９０°変更した状態である。これらの場合でも、保持部３０の後端から、直管部１８Ａを保持部３０に挿入し、３つの凸部４４Ａが３つの透孔４０に係合するとともに、フック４２が透孔４０と係合しなかった凸部４４Ａを挟む２つの溝４６Ａに係合する。そのため、継手本体１２が安定して強固に台座部１４に保持される。
【００７３】
この第２の実施例においても、先の第１の実施例で説明した、横座取付け状態（図７または図８）あるいは背面上座取付け状態（図９）または背面下座取付け状態（図１０）のように、取付け位置、取付け方向などを適宜変更できることは容易に推測可能であろう。
【００７４】
この第２実施例においても、第１係合部は透孔４０なので９０°毎に３か所必要だが、第２係合部は凸部４４Ａまたは４４Ｂであるため１か所あればよい。つまり、凸部４４Ａまたは４４Ｂは周方向に１つだけあれば、３か所の透孔４０の任意のものに係合させることができる。したがって、この場合でも、第１係合部と第２係合部は、第１直管部または第２直管部の周方向において９０°間隔で保持部と第１直管部または第２直管部とを固定的に保持することができる。
【００７５】
図１６に示す第３の実施例の台座部１４においても、保持部３０と継手本体とが接着できない場合を想定した工夫が施されている。ただし、台座部１４が取付け部２６とその取付け部２６の前方に偏倚して（オフセット３４を有して）設けられる保持部３０を含み、保持部３０には周方向に９０°の間隔を隔てて４つの透孔４０が形成される。
【００７６】
この保持部３０は環状板状ではあるが、その環状の一部で分割されていて、分割端部には図１６（Ｂ）で拡大して示す鋸歯状爪４８ａおよび４８ｂがそれぞれ形成される。この鋸歯状爪４８ａおよび４８ｂは、一旦図１６（Ｂ）で示すように互いに噛合した状態になれば、無理に力を加えなければ、開放されることはない。
【００７７】
図１７に示す第３の実施例の継手本体１２は、曲管部１６とそこから延びて形成される直管部１８Ａおよび１８Ｂを有し、各直管部１８Ａおよび１８Ｂの外周面には、先の第２実施例と同様のそれぞれ４つの凸部４４Ａおよび４４Ｂが、周方向において９０°間隔で管軸方向に延びて形成される。
【００７８】
図１８に示す上座取付け状態では、先の図４と同様に、図１６に示す台座部１４の取付け部２６は、上側の構造物３８の下面に取付けられる。そして、図１７に示す継手本体１２の水平の直管部１８Ａを保持部３０に篏合する。詳しくいうと、保持部３０の分割両端の鋸歯状爪４８ａおよび４８ｂの係合状態を外し、保持部３０の分割両端を開放し、その開放部分から、図１７に示す継手本体１２の直管部１８Ａを嵌め込み、その後保持部３０の分割両端の鋸歯状爪４８ａおよび４８ｂを図１６（Ｂ）に示す係合状態とする。したがって、直管部１８Ａが保持部３０に強固に保持される。このとき、図１８（Ｂ）に示すように、第２係合部である４つの凸部４４Ａが第１係合部である保持部３０の４つの透孔４０に係合する。
【００７９】
図１８の取付け状態においても、台座部１４にオフセット３４を設定しているので、保持部３０すなわち直管部１８Ａを、室内壁３７に形成した貫通孔３７ａを通して室内側に臨ませることができる。
【００８０】
さらに、第３実施例においても、第１係合部である透孔４０を周方向に９０°毎に４か所設け、第２係合部である凸部４４Ａまたは４４Ｂは周方向に１か所あればよい。つまり、凸部４４Ａまたは４４Ｂは周方向に1つだけあれば、４か所の透孔４０の任意のものに係合させることができる。この場合でも第１係合部と第２係合部は、第１直管部または第２直管部の周方向において９０°間隔で保持部と第１直管部または第２直管部とを固定的に保持することができる。
【００８１】
この第３の実施例においても、鋸歯状爪４８ａおよび４８ｂによって直管部１８Ａが保持部３０に強固に保持されるので、そのため、継手本体１２と台座部１４を接着できない場合でも、直管部１８Ａが強固に保持部３０に保持される。
【００８２】
図１９または図２０の上座状態の場合は、先の実施例における図５または図６に示す上座状態と同様に、第１係合部である透孔４０と第２係合部である凸部４４Ａとの係合位置を図１８（Ｂ）の位置から、反時計方向または時計方向に９０°変更した状態である。これらの場合でも、鋸歯状爪４８ａおよび４８ｂによって直管部１８Ａが保持部３０に強固に保持されるので、継手本体１２が安定して強固に台座部１４に保持される。
【００８３】
この第３の実施例においても、先の第１の実施例で説明した、横座取付け状態（図７または図８）あるいは背面上座取付け状態（図９）または背面下座取付け状態（図１０）のように、取付け位置、取付け方向などを適宜変更できることは容易に推測可能であろう。
【００８４】
図２１に示す第４の実施例の台座部１４は、基本構造においては図１１に示す第２実施例の台座部１４と同じである。つまり、オフセット３４を有して取付け部２６の前端から突出するように保持部３０が形成され、この保持部３０は、２７０°の環状に形成される。
【００８５】
ただし、図１１の台座部１４では保持部３０の周方向において９０°間隔で３つの透孔４０が形成されるのに対して、この実施例の台座部１４では、保持部３０の管頂を挟んで、保持部３０の周方向において９０°の間隔で、２つの凸部５０が、保持部３０の内面上に形成される。さらに、この実施例の保持部３０の一部欠損環状の両端に図１１の実施例と同様のフック４２が保持部３０の周方向において９０°の間隔で形成される。そして、凸部５０とフック４２の間の間隔もまた９０°である。
【００８６】
他方、図２２に示す第４の実施例の継手本体１２も先の実施例と同様に、曲管部１６の端部からそれぞれ延びて形成される２つの直管部１８Ａおよび１８Ｂを含み、各直管部１８Ａおよび１８Ｂのそれぞれの外表面には、図１２と同様に先のフック４２または凸部５０が係合できる溝４６Ａおよび４６Ｂが管軸方向に延びて形成される。ただし、図１２の実施例では溝４６Ａおよび４６Ｂはそれぞれ２条ずつ形成されていたのに対し、この実施例では特に図２２（Ｅ）からよく分かるように、９０°間隔で４条ずつ形成されている。
【００８７】
そして、各直管部１８Ａおよび１８Ｂのそれぞれの管端には、台座部１４の保持部３０からの抜け防止のためのストッパ（かえり）５２Ａおよび５２Ｂが形成される。そのために、ストッパ５２Ａおよび５２Ｂの外径は、図２１に示す台座部１４の保持部３０の外径より大きく設定される。
【００８８】
図２３に示す上座取付け状態では、先の図４と同様に、図２１に示す台座部１４の取付け部２６は、上側の構造物３８の下面に取付けられる。そして、図２２に示す継手本体１２の直管部１８Ａを保持部３０のフック４２の間から、保持部３０に押し込む。上述のように２つフック４２の間隔は保持部３０の周方向において９０°であり、２つの凸部５０の間隔も９０°であり、凸部５０とフック４２との間の間隔もまた９０°であるので、図２３（Ｂ）に示すように、第２係合部である２つの溝４６Ａに第１係合部である保持部３０の２つの凸部５０が係合するとともに、フック４２が残った２つの溝４６Ａにそれぞれ係合する。したがって、継手本体１２の直管部１８Ａが台座部１４の保持部３０に安定的に固定的に保持され得る。このとき、直管部１８Ａの管端のストッパ５２Ａが保持部３０の前端に当接するため、保持部３０から直管部１８Ａが脱落しようとしてもその脱落がストッパ５２によって阻止される。つまり、直管部１８Ａの保持部３０からの脱落がストッパ５２Ａによって防止される。
【００８９】
図２４または図２５の上座状態の場合は、先の実施例における図５または図６に示す上座状態と同様に、第１係合部である凸部５０と第２係合部である溝４６Ａとの係合位置を図２３（Ｂ）の位置から、反時計方向または時計方向に９０°変更した状態である。これらの場合でも、溝４６Ａに凸部５２およびフック４２がそれぞれ係合するため、継手本体１２が安定して強固に台座部１４に保持される。
【００９０】
図２４の取付け状態においても、台座部１４にオフセット３４を設定しているので、保持部３０すなわち直管部１８Ａを、室内壁３７に形成した貫通孔３７ａを通して室内側に臨ませることができる。
【００９１】
この第４の実施例においても、先の第１の実施例で説明した、横座取付け状態（図７または図８）あるいは背面上座取付け状態（図９）または背面下座取付け状態（図１０）のように、取付け位置、取付け方向などを適宜変更できることは容易に推測可能であろう。
【００９２】
なお、第４の実施例のように台座部１４の保持部３０の内面の凸部５０が、直管部１８Ａ（１８Ｂ）の溝４６Ａ（４６Ｂ）に係合する実施例において、台座部１４の保持部３０に、上述のフック４２ではなく、図１６の実施例と同様の鋸歯状爪４８ａおよび４８ｂを設け、その鋸歯状爪４８ａおよび４８ｂで保持部３０と直管部１８Ａ（１８Ｂ）を強固に固定するようにしてもよい。
【００９３】
なお、第４の実施例において、図２１の台座部１４では保持部３０の内面に２つの凸部５０を形成したが、どちらか１つの凸部を形成するだけでもよい。
【００９４】
上述のいずれの実施例も、台座部１４を室内壁３７の奥の構造物３８の下面や側面に取り付ける場合について説明した。しかしながら、この発明の管継手においては、台座部１４を床や床下に取り付けることもできる。この場合、床や床下の水平面に台座部１４を取り付ければ、継手本体１２の直管部１８Ａを垂直に配置することができる。
【００９５】
上述の各実施例は、継手本体１２および台座部１４を塩化ビニールで構成したものとして説明した。この場合、雌ねじ２０は、一般的には銅合金製のねじ部品をインサート成形することによって、直管部１８Ａの内周面に形成する。しかしながら、継手本体１２をたとえばエンジニアリングプラスチック等の高強度の樹脂で形成する場合、雌ねじ２０を直管部１８Ａに一体成型することもできる。
【００９６】
継手本体１２の材質やそれに接合する給水管のような管部材の材質毎に両者の接合方法は適宜選定され得る。
【００９７】
なお、上で挙げた具体的な材料などは単なる一例であり、製品の仕様などの必要に応じて適宜変更可能である。
【符号の説明】
【００９８】
１０  …管継手
１２  …継手本体
１４  …台座部
１６  …曲管部
１８Ａ、１８Ｂ  …直管部
２４Ａ、２４Ｂ  …凸部
２６  …取付け部
３０  …保持部
３２Ａ、３２Ｂ  …凹部
３４  …オフセット
３６  …取付け孔
４０  …透孔
４２  …フック
４４Ａ、４４Ｂ  …凸部
４６Ａ、４６Ｂ  …溝
４８ａ、４８ｂ  …鋸歯状爪
５０  …凸部
５２Ａ、５２Ｂ  …ストッパ
【図１】
2018138800.tif 000003
【図２】
2018138800.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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