(57)【要約】【課題】芳香族化合物を分解するために多くのエネルギーを必要とすることがなく、エネルギー源として再利用可能なギ酸等の水溶性のカルボン酸を生成することができる有害芳香族化合物の分解方法を提供する。【解決手段】有害芳香族化合物を含む水に、ルテニウム錯体と、水中における酸化還元電位が１．６Ｖ以上である酸化剤とを添加して混合液とし、該混合液を、１０℃〜３０℃にて攪拌し、前記有害芳香族化合物を酸化分解する有害芳香族化合物の分解方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
有害芳香族化合物を含む水に、ルテニウム錯体と、水中における酸化還元電位が１．６Ｖ以上である酸化剤とを添加して混合液とし、該混合液を、１０℃〜３０℃にて攪拌し、前記有害芳香族化合物を酸化分解することを特徴とする有害芳香族化合物の分解方法。
【請求項２】
前記有害芳香族化合物は、ベンゼン、ナフタレンおよびアントラセンからなる群から選択される少なくとも１種、あるいはそれらの誘導体であることを特徴とする請求項１に記載の有害芳香族化合物の分解方法。
【請求項３】
前記ルテニウム錯体は、下記の一般式（１）または下記の一般式（２）で表わされることを特徴とする請求項１または２に記載の有害芳香族化合物の分解方法。
【化１】
2018138082.tif 000013
（但し、Ｘ＝ＣｌまたはＯＨ２である。Ｘ＝Ｃｌのとき、ｎ＝１、Ｘ＝ＯＨ２のとき、ｎ＝２である。Ｒは、炭素原子数１〜２のアルキル基、炭素原子数１〜２のアルコキシ基、炭素原子数２〜３のアルケニル基を表わす。）
【化２】
2018138082.tif 000014
（但し、Ｘ＝ＣｌまたはＯＨ２を表わす。Ｘ＝Ｃｌのとき、ｎ＝１、Ｘ＝ＯＨ２のとき、ｎ＝２である。Ｒは、炭素原子数１〜２のアルキル基、炭素原子数１〜２のアルコキシ基、炭素原子数２〜３のアルケニル基を表わす。）
【請求項４】
前記酸化剤は、硝酸アンモニウムセリウム（ＩＶ）、硫酸セリウム（ＩＶ）四水和物、硫酸四アンモニウムセリウム（ＩＶ）二水和物および過ヨウ素酸ナトリウムからなる群から選択される少なくとも１種であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の有害芳香族化合物の分解方法。
【請求項５】
前記混合液のｐＨは２以下であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の有害芳香族化合物の分解方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有害芳香族化合物の分解方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ベンゼン、クロロベンゼン、ナフタレン等の芳香族化合物は、環境にとって有害な芳香族化合物（以下、「有害芳香族化合物」と言う。）である。このような有害芳香族化合物は、発癌性を有する等、人体にとっても有害であるため、人間の生活圏に存在してはならない物質である。そこで、有害芳香族化合物を分解することにより、無害な物質に変換する（無害化する）必要がある。
【０００３】
有害芳香族化合物を分解する方法としては、例えば、以下のような方法が知られている。ベンゼン等の芳香族化合物をベンゼン分解菌と共生メタン生成菌等の微生物によって分解する方法（例えば、非特許文献１参照。）、ベンゼン等の芳香族化合物をバナジウム酸化物（Ｖ２Ｏ５）で酸化的分解する方法（例えば、非特許文献２参照。）等が知られている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Ｈ．Ｆｕｒｕｍａｉ  ａｎｄ  ｃｏ−ｗｏｒｋｅｒｓ，Ｃｈｅｍｏｓｐｈｅｒｅ  ２０１２，８６，ｐ８２２−８２８．
【非特許文献２】Ｊ．Ｐｏ´ｚｎｉｃｚｅｋ  ａｎｄ  ｃｏ−ｗｏｒｋｅｒｓ，Ｊ．Ｃａｔａｌ．１９８８，１１３，ｐ３３４−３４０．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、芳香族化合物を微生物によって分解する方法は、温度やｐＨ等の条件を最適な範囲に設定する必要がある上に、分解に要する時間が長いため、効率が悪いという課題があった。さらに、芳香族化合物に分解によって得られる物質は、主にメタンや二酸化炭素等の温室効果ガスであるため、再利用し難いという課題があった。
また、芳香族化合物を酸化的分解する方法は、芳香族化合物を高温で加熱（燃焼）する必要がある上に、芳香族化合物が二酸化炭素にまで分解されてしまうという課題があった。
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、芳香族化合物を分解するために多くのエネルギーを必要とすることがなく、エネルギー源として再利用可能なギ酸等の水溶性のカルボン酸を生成することができる有害芳香族化合物の分解方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
［１］有害芳香族化合物を含む水に、ルテニウム錯体と、水中における酸化還元電位が１．６Ｖ以上である酸化剤とを添加して混合液とし、該混合液を、１０℃〜３０℃にて攪拌し、前記有害芳香族化合物を酸化分解することを特徴とする有害芳香族化合物の分解方法。
【０００８】
［２］前記有害芳香族化合物は、ベンゼン、ナフタレンおよびアントラセンからなる群から選択される少なくとも１種、あるいはそれらの誘導体であることを特徴とする［１］に記載の有害芳香族化合物の分解方法。
【０００９】
［３］前記ルテニウム錯体は、下記の一般式（１）または下記の一般式（２）で表わされることを特徴とする［１］または［２］に記載の有害芳香族化合物の分解方法。
【化１】
2018138082.tif 000002
（但し、Ｘ＝ＣｌまたはＯＨ２である。Ｘ＝Ｃｌのとき、ｎ＝１、Ｘ＝ＯＨ２のとき、ｎ＝２である。Ｒは、炭素原子数１〜２のアルキル基、炭素原子数１〜２のアルコキシ基、炭素原子数２〜３のアルケニル基を表わす。）
【化２】
2018138082.tif 000003
（但し、Ｘ＝ＣｌまたはＯＨ２を表わす。Ｘ＝Ｃｌのとき、ｎ＝１、Ｘ＝ＯＨ２のとき、ｎ＝２である。Ｒは、炭素原子数１〜２のアルキル基、炭素原子数１〜２のアルコキシ基、炭素原子数２〜３のアルケニル基を表わす。）
【００１０】
［４］前記酸化剤は、硝酸アンモニウムセリウム（ＩＶ）、硫酸セリウム（ＩＶ）四水和物、硫酸四アンモニウムセリウム（ＩＶ）二水和物および過ヨウ素酸ナトリウムからなる群から選択される少なくとも１種であることを特徴とする［１］〜［３］のいずれかに記載の有害芳香族化合物の分解方法。
【００１１】
［５］前記混合液のｐＨは２以下であることを特徴とする［１］〜［４］のいずれかに記載の有害芳香族化合物の分解方法。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、芳香族化合物を分解するために多くのエネルギーを必要とすることがなく、水溶液中にて温和な条件下で、エネルギー源として再利用可能なギ酸等の水溶性のカルボン酸を生成することができる有害芳香族化合物の分解方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施例１において１０℃にて２４時間攪拌した後の混合液の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図２】触媒非存在下、硝酸アンモニウムセリウム（ＩＶ）とベンゼンを１０℃にて２４時間攪拌した後の混合液の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の有害芳香族化合物の分解方法の実施の形態について説明する。
なお、本実施の形態は、発明の趣旨をより良く理解させるために具体的に説明するものであり、特に指定のない限り、本発明を限定するものではない。
【００１５】
［有害芳香族化合物の分解方法］
本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法は、有害芳香族化合物を含む水に、ルテニウム錯体と、水中における酸化還元電位が１．６Ｖ以上である酸化剤とを添加して混合液とし、該混合液を、１０℃〜３０℃にて攪拌し、前記有害芳香族化合物を酸化分解する方法である。
【００１６】
本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法によって分解可能な有害芳香族化合物は、特に限定されないが、ベンゼン、ナフタレンおよびアントラセンからなる群から選択される少なくとも１種、あるいはそれらの誘導体であることが好ましい。
ベンゼンの誘導体としては、トルエン、エチルベンゼン、塩化ベンジル、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン、ｍ−ジクロロベンゼン、ｐ−ジクロロベンゼン、ニトロベンゼン、２−ニトロトルエン等が挙げられる。
ナフタレンの誘導体としては、１−クロロナフタレン、１，８−ジクロロナフタレン、テトラクロロナフタレン等が挙げられる。
アントラセンの誘導体としては、１−クロロアントラセン、９，１０−ジクロロアントラセン等が挙げられる。
【００１７】
本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法では、上記の有害芳香族化合物を含む水が、有害芳香族化合物を２種以上含んでいてもよい。本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法では、水に含まれる２種以上の有害芳香族化合物を同時に分解することができる。水に含まれる２種以上の有害芳香族化合物を同時に分解するためには、例えば、ルテニウム錯体や酸化剤の添加量を調整したり、水を攪拌する時間、すなわち、有害芳香族化合物と、ルテニウム錯体および酸化剤とを接触させる時間を調整したりする。
【００１８】
本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法では、上記の水における有害芳香族化合物の濃度は、特に限定されないが、有害芳香族化合物と、ルテニウム錯体および酸化剤とが接触する効率を向上させるためには、可能な限り高い濃度が望ましい。
【００１９】
また、上記の水が、有害芳香族化合物以外の物質（以下、「不純物」と言う。）を含む場合、その不純物が固形分であれば、ろ過等の操作により予め分離、除去することが好ましい。このように不純物を除去することにより、有害芳香族化合物と、ルテニウム錯体および酸化剤とが接触する効率を向上することができる。
【００２０】
本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法において、ルテニウム錯体は、酸化触媒として機能する。このようなルテニウム錯体としては、下記の一般式（１）または下記の一般式（２）で表わされるものであることが好ましい。
【００２１】
【化３】
2018138082.tif 000004
（但し、Ｘ＝ＣｌまたはＯＨ２である。Ｘ＝Ｃｌのとき、ｎ＝１、Ｘ＝ＯＨ２のとき、ｎ＝２である。Ｒは、炭素原子数１〜２のアルキル基、炭素原子数１〜２のアルコキシ基、炭素原子数２〜３のアルケニル基を表わす。）
【００２２】
【化４】
2018138082.tif 000005
（但し、Ｘ＝ＣｌまたはＯＨ２を表わす。Ｘ＝Ｃｌのとき、ｎ＝１、Ｘ＝ＯＨ２のとき、ｎ＝２である。Ｒは、炭素原子数１〜２のアルキル基、炭素原子数１〜２のアルコキシ基、炭素原子数２〜３のアルケニル基を表わす。）
【００２３】
上記の一般式（１）で表わされるルテニウム錯体としては、具体的に、下記式（３）、（４）、（５）で表わされるものが挙げられる。上記の一般式（２）で表わされるルテニウム錯体としては、具体的に、下記式（６）、（７）、（８）で表わされるものが挙げられる。
【００２４】
【化５】
2018138082.tif 000006
【００２５】
【化６】
2018138082.tif 000007
【００２６】
【化７】
2018138082.tif 000008
【００２７】
【化８】
2018138082.tif 000009
【００２８】
【化９】
2018138082.tif 000010
【００２９】
【化１０】
2018138082.tif 000011
【００３０】
本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法では、水溶液に含まれる有害芳香族化合物を酸化分解するために、水中における酸化還元電位が１．６Ｖ以上である酸化剤が用いられる。
水中における酸化還元電位が１．６Ｖ未満の酸化剤を用いた場合、上記のルテニウム錯体を用いても、１０℃〜３０℃の温度範囲にて、有害芳香族化合物を酸化分解することができない。
【００３１】
本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法では、上記の混合液におけるルテニウム錯体の濃度は、特に限定されないが、有害芳香族化合物と、ルテニウム錯体とが接触する効率を向上するために、例えば、０．００００１ｍｏｌ／Ｌ〜０．０００２ｍｏｌ／Ｌであることが好ましく、０．００００５ｍｏｌ／Ｌ〜０．０００１ｍｏｌ／Ｌであることがより好ましい。
【００３２】
本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法では、酸化剤としては、水中における酸化還元電位が１．６Ｖ以上であるものであれば特に限定されない。
酸化剤は、硝酸アンモニウムセリウム（ＩＶ）（（ＮＨ４）２［ＣｅＩＶ（ＮＯ３）６］）、硫酸セリウム（ＩＶ）四水和物（Ｃｅ（ＳＯ４）２・４Ｈ２Ｏ）、硫酸四アンモニウムセリウム（ＩＶ）二水和物（Ｃｅ（ＮＨ４）４（ＳＯ４）４・２Ｈ２Ｏ）および過ヨウ素酸ナトリウム（ＮａＩＯ４）からなる群から選択される少なくとも１種であることが好ましい。これらの酸化剤は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
また、酸化剤としては、２ＫＨＳＯ５・ＫＨＳＯ４・Ｋ２ＳＯ４（Ｏｘｏｎｅ（登録商標）、Ｄｕ  Ｐｏｎｔ社製）Ｎａ２Ｓ２Ｏ８等を用いることもできる。
【００３３】
本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法では、上記の混合液における酸化剤の濃度は、特に限定されないが、有害芳香族化合物と、酸化剤とが接触する効率を向上するために、例えば、０．０７５ｍｏｌ／Ｌ〜０．２ｍｏｌ／Ｌであることが好ましく、０．０７５ｍｏｌ／Ｌ〜０．１５ｍｏｌ／Ｌであることがより好ましい。
【００３４】
また、本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法では、上記の混合液におけるルテニウム錯体と酸化剤の添加量の比（モル比）は、１：２７０〜１：２１６０であることが好ましく、１：５４０〜１：１０８０であることがより好ましい。
混合液におけるルテニウム錯体と酸化剤の添加量の比が上記の範囲内であれば、有害芳香族化合物と、ルテニウム錯体および酸化剤とが接触する効率が向上し、有害芳香族化合物の酸化分解反応が効率的に進行する。
【００３５】
本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法では、有害芳香族化合物を含む水溶液と、ルテニウム錯体と、酸化剤とを含む混合液の温度は１０℃〜３０℃である。
混合液の温度が１０℃未満では、有害芳香族化合物の酸化分解反応が十分に進行しない。一方、混合液の温度が３０℃を超えると、ルテニウム錯体の分解に起因するギ酸の生成量の減少や、ギ酸の熱的分解反応が生じる。
【００３６】
本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法では、混合液のｐＨは２以下であることが好ましい。混合液のｐＨが２を超えると、ルテニウム錯体が酸化触媒として機能しなくなる。
なお、本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法では、上記の酸化剤を用いることにより、硫酸や硝酸等を用いることなく、混合液のｐＨを２以下に調整することができる。その他の酸化剤は、別途、硫酸等を用いてｐＨを２以下に調整する必要がある。
【００３７】
本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法では、混合液を攪拌する手段は特に限定されないが、例えば、攪拌翼、磁気回転子等が用いられる。
混合液を攪拌する速さ、すなわち、攪拌翼や磁気回転子の回転速度は特に限定されない。
【００３８】
本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法では、混合液を攪拌する時間（酸化分解反応の時間）は、特に限定されないが、有害芳香族化合物の種類等に応じて適宜調整される。混合液を攪拌する時間は、例えば、１２時間〜２４時間である。
【００３９】
本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法によれば、有害芳香族化合物を含む水に、ルテニウム錯体と、水中における酸化還元電位が１．６Ｖ以上である酸化剤とを添加して混合液とし、その混合液を、１０℃〜３０℃にて攪拌することにより、ベンゼン等の有害芳香族化合物を酸化分解することができる。この有害芳香族化合物を酸化分解により、エネルギー源として再利用可能なギ酸等の水溶性のカルボン酸を生成することができる。例えば、ギ酸は、公知のギ酸−水素変換触媒を用いることにより、燃料電池の燃料となる水素に変換することができる。
また、本実施形態の有害芳香族化合物の分解方法では、１０℃〜３０℃で有害芳香族化合物の酸化分解反応を進行させることができるため、酸化分解反応のために、上記の混合液を加熱する等のために多くのエネルギーを必要としない。
【実施例】
【００４０】
以下、実施例および比較例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００４１】
［実施例１］
「ベンゼンの酸化分解」
ベンゼンを含む蒸留水に、上記式（３）で表わされルテニウム錯体と、硝酸アンモニウムセリウム（ＩＶ）とを添加して混合液とし、その混合液を、１０℃にて２４時間攪拌した。
上記の蒸留水に含まれるベンゼンの濃度を０．０２０ｍｏｌ／Ｌ（飽和濃度）とした。
ベンゼンを含む蒸留水におけるルテニウム錯体の濃度を０．１４ｍｍｏｌ／Ｌとした。
ベンゼンを含む蒸留水における硝酸アンモニウムセリウム（ＩＶ）の濃度を７５ｍｍｏｌ／Ｌとした。
混合液のｐＨは１．２であった。
【００４２】
「１Ｈ−ＮＭＲ測定」
１０℃にて２４時間攪拌した後の混合液の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行い、以下の結果により構造を同定した。また、混合液の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを図１に示す。８．２９ｐｐｍに、ギ酸のホルミル基水素由来のシグナルが観測された。さらに、比較として、触媒非存在下、硝酸アンモニウムセリウム（ＩＶ）とベンゼンの混合液の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを図２に示す。
１Ｈ−ＮＭＲ（ｗａｔｅｒ−Ｄ２）：δ［ｐｐｍ］＝８．２９（１Ｈ）  （ギ酸のホルミル基水素；図１）
１Ｈ−ＮＭＲ（ｗａｔｅｒ−Ｄ２）：δ［ｐｐｍ］＝７．４３（６Ｈ）  （ベンゼン水素；図２）
これらの結果から、１０℃にて２４時間攪拌した後の混合液中にギ酸（ＨＣＯＯＨ）が含まれることが確認された。
このギ酸がベンゼン由来であることを確かめる実験を行った。
蒸留水中、ベンゼン−Ｄ６を基質とした際に、反応溶液の２Ｈ−ＮＭＲスペクトル測定によって、ギ酸−Ｄ１（ＤＣＯＯＨ）に由来する２Ｈ−ＮＭＲシグナルを確認した。このことから、得られるギ酸分子は、基質であるベンゼン由来であることが示された。
【００４３】
「触媒回転数の評価」
実施例１において、ルテニウム錯体の触媒回転数（Ｔｕｒｎｏｖｅｒ  Ｎｕｍｂｅｒ、ＴＯＮ）を測定した結果、５６であった。結果を表１に示す。溶液中のベンゼンの濃度は、内部標準として濃度を規定した４，４−ジメチル−４−シラペンタンスルホン酸ナトリウム塩のメチル基のＮＭＲシグナルの積分値を基準に決定し、触媒回転数を、ベンゼン濃度／触媒濃度として評価を行った。
なお、触媒回転数とは、触媒反応において、触媒が不活性化するまでに、触媒１モル当たり何モルの基質化合物（実施例１ではベンゼン）を何モルの酸化生成物（実施例１ではギ酸）に変換したかを示す指標である。
【００４４】
「酸化剤効率の評価」
実施例１において、酸化剤効率を測定した結果、３２％であった。結果を表１に示す。
酸化剤効率は、生成物であるギ酸の濃度に３を掛け、酸化剤として用いたセリウム錯体の濃度で割り、１００倍して計算した。
なお、酸化剤効率とは、生成物の物質量に、原料から生成物へと変換するのに必要な電子数を掛け、酸化剤の濃度で割り、１００倍した値である。
【００４５】
［比較例１］
「ベンゼンの酸化分解」
ルテニウム錯体を用いなかったこと以外は実施例１と同様にして、ベンゼンの酸化分解を行った。
【００４６】
「評価」
実施例１と同様にして、酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００４７】
［実施例２］
「トルエンの酸化分解」
基質化合物をトルエンとしたこと以外は実施例１と同様にして、トルエンの酸化分解を行った。
【００４８】
「評価」
実施例１と同様にして、触媒回転数および酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００４９】
［比較例２］
「トルエンの酸化分解」
ルテニウム錯体を用いなかったこと以外は実施例２と同様にして、トルエンの酸化分解を行った。
【００５０】
「評価」
実施例１と同様にして、酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００５１】
［実施例３］
「エチルベンゼンの酸化分解」
基質化合物をエチルベンゼンとしたこと以外は実施例１と同様にして、エチルベンゼンの酸化分解を行った。
【００５２】
「評価」
実施例１と同様にして、触媒回転数および酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００５３】
［比較例３］
「エチルベンゼンの酸化分解」
ルテニウム錯体を用いなかったこと以外は実施例３と同様にして、エチルベンゼンの酸化分解を行った。
【００５４】
「評価」
実施例１と同様にして、酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００５５】
［実施例４］
「塩化ベンジルの酸化分解」
基質化合物を塩化ベンジルとしたこと以外は実施例１と同様にして、塩化ベンジルの酸化分解を行った。
【００５６】
「評価」
実施例１と同様にして、触媒回転数および酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００５７】
［比較例４］
「塩化ベンジルの酸化分解」
ルテニウム錯体を用いなかったこと以外は実施例４と同様にして、塩化ベンジルの酸化分解を行った。
【００５８】
「評価」
実施例１と同様にして、酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００５９】
［実施例５］
「クロロベンゼンの酸化分解」
基質化合物をクロロベンゼンとしたこと以外は実施例１と同様にして、クロロベンゼンの酸化分解を行った。
【００６０】
「評価」
実施例１と同様にして、触媒回転数および酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００６１】
［比較例５］
「クロロベンゼンの酸化分解」
ルテニウム錯体を用いなかったこと以外は実施例５と同様にして、クロロベンゼンの酸化分解を行った。
【００６２】
「評価」
実施例１と同様にして、酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００６３】
［実施例６］
「ｏ−ジクロロベンゼンの酸化分解」
基質化合物をｏ−ジクロロベンゼンとしたこと以外は実施例１と同様にして、ｏ−ジクロロベンゼンの酸化分解を行った。
【００６４】
「評価」
実施例１と同様にして、触媒回転数および酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００６５】
［比較例６］
「ｏ−ジクロロベンゼンの酸化分解」
ルテニウム錯体を用いなかったこと以外は実施例６と同様にして、ｏ−ジクロロベンゼンの酸化分解を行った。
【００６６】
「評価」
実施例１と同様にして、酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００６７】
［実施例７］
「ニトロベンゼンの酸化分解」
基質化合物をニトロベンゼンとしたこと以外は実施例１と同様にして、ニトロベンゼンの酸化分解を行った。
【００６８】
「評価」
実施例１と同様にして、触媒回転数および酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００６９】
［比較例７］
「ニトロベンゼンの酸化分解」
ルテニウム錯体を用いなかったこと以外は実施例７と同様にして、ニトロベンゼンの酸化分解を行った。
【００７０】
「評価」
実施例１と同様にして、酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００７１】
［実施例８］
「２−ニトロトルエンの酸化分解」
基質化合物を２−ニトロトルエンとしたこと以外は実施例１と同様にして、２−ニトロトルエンの酸化分解を行った。
【００７２】
「評価」
実施例１と同様にして、触媒回転数および酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００７３】
［比較例８］
「２−ニトロトルエンの酸化分解」
ルテニウム錯体を用いなかったこと以外は実施例８と同様にして、２−ニトロトルエンの酸化分解を行った。
【００７４】
「評価」
実施例１と同様にして、酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００７５】
［実施例９］
「ベンゼンの酸化分解」
酸化剤として、２ＫＨＳＯ５・ＫＨＳＯ４・Ｋ２ＳＯ４（Ｏｘｏｎｅ（登録商標）、Ｄｕ  Ｐｏｎｔ社製）を用い、混合液を１０℃とし、ｐＨを調整しなかったこと以外は実施例１と同様にして、ベンゼンの酸化分解を行った。
【００７６】
「評価」
実施例１と同様にして、触媒回転数および酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００７７】
［比較例９］
「ベンゼンの酸化分解」
ルテニウム錯体を用いなかったこと以外は実施例９と同様にして、ベンゼンの酸化分解を行った。
【００７８】
「評価」
実施例１と同様にして、酸化剤効率を評価した。結果を表１に示す。
【００７９】
【表１】
2018138082.tif 000012
【００８０】
表１の結果から、酸化触媒としてルテニウム錯体を用いた実施例１〜実施例９は、酸化触媒としてルテニウム錯体を用いなかった比較例１〜比較例９よりも酸化剤効率が向上していることが確認された。
【産業上の利用可能性】
【００８１】
本発明の有害芳香族化合物の分解方法は、海水中にルテニウム錯体と、水中における酸化還元電位が１．６Ｖ以上である酸化剤とを散布して、海水を攪拌することにより、海水中に含まれるベンゼン等の有害芳香族化合物を酸化分解することができる。また、本発明の有害芳香族化合物の分解方法は、ポリ塩化ビフェニル（ＰＣＢ）やダイオキシン等の環境汚染物質と、ルテニウム錯体および前記の酸化剤を含む反応溶液とを混合することにより、環境汚染物質を分解することができる。また、本発明の有害芳香族化合物の分解方法によって得られたギ酸は、公知のギ酸−水素変換触媒を用いることにより、燃料電池の燃料となる水素に変換することができる。
【図１】
2018138082.tif 000015
【図２】
2018138082.tif 000016