(57)【要約】      （修正有）【課題】コンクリートブロック一般において、施工性を改善するとともに、施工後における各種コンクリートブロックの安定性を向上させ、更に、コンクリートブロックの接地側土壌の吸出し現象を低減し、圧密効果を促進した上で、長期間運用したとしてもコンクリートブロックの不等沈下を防止することができるコンクリートブロックおよびそれを使用した敷設構造物を提供することを課題とする。【解決手段】接地面側に凹凸を設けたコンクリートブロック２０において、コンクリートブロック２０の接地面に対向する面に上面溝部が設けられており、上面溝部は、コンクリートブロック２０の１の側部から他の側部にまで連通している構成のコンクリートブロックとした。【選択図】図３
2018115475.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
接地面側に凹凸を設けたコンクリートブロックにおいて、
当該コンクリートブロックの接地面に対向する面に上面溝部が設けられており、
当該上面溝部は、当該コンクリートブロックの１の側部から他の側部にまで連通していることを特徴とするコンクリートブロック。
【請求項２】
請求項１に記載のコンクリートブロックにおいて、当該コンクリートブロックが、平ブロック、張りブロック、法枠ブロック、連節ブロック、積ブロック、根固ブロック、基礎ブロック、縁石用ブロック、側溝ブロック、Ｌ型擁壁ブロック、環境ブロック、カルバート、平板ブロック、インターロッキングブロックのいずれかであることを特徴とするコンクリートブロック。
【請求項３】
請求項１または２に記載のコンクリートブロックにおいて、
コンクリートブロックの接地面側に設けた前記凹凸の凹部が、互いに連通した下面溝部を構成し、当該下面溝部の全てが、コンクリートブロックの側部にまで連通していることを特徴とするコンクリートブロック。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれかに記載のコンクリートブロックにおいて、
前記下面溝部は前記コンクリートブロックの接地面に沿い、少なくとも２方向に伸びて設けられていることを特徴とするコンクリートブロック。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれかに記載のコンクリートブロックにおいて、
前記上面溝部は前記コンクリートブロックの接地面に対向する面に沿い、少なくとも２方向に伸びて設けられていることを特徴とするコンクリートブロック。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれかに記載のコンクリートブロックを複数個隣接させて配置した敷設構造物において、
隣接したコンクリートブロックの上面溝部を互いに連通させて敷設し、
当該連通した上面溝部に連結鉄筋を挿入し、
当該連通した上面溝部に固化材を打設した後、固化材を固化させたことを特徴とする敷設構造物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、道路の法面や擁壁工事、歩道の路面工事、河川の護岸工事、各種構築物の基礎工事において使用される各種コンクリートブロックに係るものであり、更に詳細には、これらの各種コンクリートブロックの施工性を改良するとともに、施工後における各種コンクリートブロックの安定性を向上させ、更に、コンクリートブロックの接地側土壌の吸出し現象を低減すると共に圧密効果を促進した上で、長期間運用したとしてもコンクリートブロックの不等沈下を防止することができるコンクリートブロックおよびそれを使用した敷設構造物に係る。
【背景技術】
【０００２】
一般歩道や車両が通行する道路において、景観舗装を施すためにインターロッキングや平板ブロックが使用されることが多い。  このようなインターロッキングや平板ブロックを使用した舗装工事を行う場合、敷き砂工法や敷きモルタル工法が採用される。
【０００３】
敷き砂工法は、平坦に整地し、転圧した路盤上に砂を敷きならし、締め固めた上に平板を敷き並べる工法である。  この工法は、セメントを使用しないため、施工コストが低く、簡便に施工することができるが、路盤・路床などの不陸や、雨水などの流れに影響を受けやすくなるという問題を抱えている。
【０００４】
特に、敷き砂工法の場合、敷き砂に雨水が浸透して飽和状態になると敷き砂がインターロッキングや平板ブロックの表面側に流失（吸出し現象ともいう）してしまい、インターロッキングや平板ブロックと路盤面との間に空洞が生じ、その結果、インターロッキングや平板ブロックの局部沈下や、ブロック間で段差が生じるという問題がある。
【０００５】
また、インターロッキングや平板ブロックと路盤面との間に空洞が生じると、インターロッキングや平板ブロックを支える支持力が低下すると共に、路盤面に沿って作用するインターロッキングや平板ブロックと路盤面の間の摩擦力も低下し、インターロッキングや平板ブロックが路盤面に沿って滑動してしまうという問題が生じる。
【０００６】
このような現象は、路盤面に傾斜がある場合や、歩行者や自動車など往来によってインターロッキングや平板ブロックに繰り返し荷重や、振動荷重が加わることによって更に助長されるようになる。
【０００７】
一方、敷きモルタル工法は、モルタルを敷設路盤上に敷きならし、その上にコンクリート製のインターロッキングや平板ブロックを置いてプラスチックハンマーなどで加圧して貼り付けていく工法である。  敷きモルタル工法では、敷き材層としてモルタルを使用しているため、雨水の浸透によって砂粒子の分離現象によって生じる吸出し現象を抑制し、インターロッキングや平板ブロックの支持力や、インターロッキングや平板ブロックと路盤との間の摩擦係数の低下を防ぐと共に、インターロッキングや平板ブロックと路盤との間に空洞が発生するのを防止することができる。
【０００８】
しかし、このような敷きモルタル工法であっても、モルタルを敷設路盤上に敷きならす工程が必要であることから工事費用が高価になると共に、インターロッキングや平板ブロックによって景観舗装された路面が損傷した場合に、補修する費用も高価になるという問題点を有している。
【０００９】
更に、敷き砂工法又は敷きモルタル工法のいずれの工法を採用したとしても、インターロッキングや平板ブロックを敷設する際に、インターロッキングや平板ブロックの外表面において凹凸が生じないように平滑に敷き並べるには、多大な労力を要するという問題点が存在していた。
【００１０】
なお、ここでは、インターロッキングや平板ブロックを使用した舗装工事を行う場合を例にとって、その技術的な問題点について説明したが、ここで説明したことは、その他のコンクリートブロックを使用した場合にもそのまま当てはまるものである。
【００１１】
このような問題を解決するため、特許文献１では、インターロッキングや平板ブロックに限らず、コンクリートブロック一般において、施工性を改善するとともに、コンクリートブロックの局部沈下や、ブロック間での高低による段差の発生、コンクリートブロックの滑動を防止するために、コンクリートブロックの接地面側に凹凸を設けた構成のコンクリートブロックが提案された。
【００１２】
特許文献１が開示するコンクリートブロックでは、コンクリートブロックを敷設地盤または路盤上に設置する際に、コンクリートブロックを地盤面または路盤面に沿って軽く摺動させることにより、地盤または路盤の表面材の一部がコンクリートブロックの凹部（又は溝部）に入り込むため、コンクリートブロックと地盤または路盤の表面材が簡単に馴染むようになり、容易にコンクリートブロックの外表面が平滑になるように敷き並べることが可能となり、コンクリートブロックの施工性を改善することができるものであった。
【００１３】
また、地盤または路盤の表面材に雨水が浸透したとしても、雨水はコンクリートブロックの凹部（又は溝部）に生じた空洞部を通過することができるため、表面材として残土や砂を使用した場合であっても、地盤または路盤の表面材の中に雨水が入り込んで飽和状態になることはなく、地盤または路盤の表面材がコンクリートブロックの表面側に流失（吸出し現象ともいう）しにくくなり、コンクリートブロックの局部沈下や、コンクリートブロック間に生じる段差（ズレ）を抑止することが可能となるものであった。
【００１４】
更に、地盤または路盤の表面材の中にコンクリートブロックの凸部（又は溝部の突起部分）が食い込んだ状態にあるため、表面材として残土や砂を使用した場合であっても、地盤または路盤とコンクリートブロックとの間の摩擦力が十分に保持され、コンクリートブロックが地盤または路盤面に沿って滑動するのを抑止することができるものであった。
【００１５】
特許文献１が開示するコンクリートブロックは、上述したような優れた作用効果を奏するものではあったが、このようなコンクリートブロックを使用して敷設構造物を構築したとしても、施工後には長期間にわたって局所的な荷重や偏荷重がコンクリートブロックに作用することになる。  そのため、例えば、敷きモルタル工法を採用した敷設構造物であったとしても、個々のコンクリートブロックに不等沈下が生じるという問題が依然として残されていた。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１６】
本発明は、かかる問題に鑑みなされたものであり、インターロッキングや平板ブロックに限らず、コンクリートブロック一般において、施工性を改善するとともに、施工後における各種コンクリートブロックの安定性を向上させ、更に、コンクリートブロックの接地側土壌の吸出し現象を低減した上で、長期間運用したとしてもコンクリートブロックの不等沈下を防止することができるコンクリートブロックおよびそれを使用した敷設構造物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
かかる問題を解決するために、本発明の第１の観点に係る発明では、接地面側に凹凸を設けたコンクリートブロックにおいて、コンクリートブロックの接地面に対向する面に上面溝部が設けられており、上面溝部は、コンクリートブロックの１の側部から他の側部にまで連通している構成のコンクリートブロックとした。
【００１８】
また、本発明の第２の観点に係る発明では、第１の観点に係る発明のコンクリートブロックにおいて、コンクリートブロックが、平ブロック、張りブロック、法枠ブロック、連節ブロック、積ブロック、根固ブロック、基礎ブロック、縁石用ブロック、側溝ブロック、Ｌ型擁壁ブロック、環境ブロック、カルバート、平板ブロック、インターロッキングブロックのいずれかである構成のコンクリートブロックとした。
【００１９】
また、本発明の第３の観点に係る発明では、第１又は第２の観点に係る発明のコンクリートブロックにおいて、コンクリートブロックの接地面側に設けた凹凸の凹部が、互いに連通した下面溝部を構成し、下面溝部の全てが、コンクリートブロックの側部にまで連通している構成のコンクリートブロックとした。
【００２０】
また、本発明の第４の観点に係る発明では、第１乃至第３の観点に係る発明のいずれかのコンクリートブロックにおいて、下面溝部はコンクリートブロックの接地面に沿い、少なくとも２方向に伸びて設けられている構成のコンクリートブロックとした。
【００２１】
また、本発明の第５の観点に係る発明では、第１乃至第４の観点に係る発明のいずれかのコンクリートブロックにおいて、上面溝部はコンクリートブロックの接地面に対向する面に沿い、少なくとも２方向に伸びて設けられている構成のコンクリートブロックとした。
【００２２】
更に、本発明の第６の観点に係る発明では、第１乃至第５の観点に係る発明のいずれかのコンクリートブロックを複数個隣接させて配置した敷設構造物において、隣接したコンクリートブロックの上面溝部を互いに連通させて敷設し、連通した上面溝部に連結鉄筋を挿入し、連通した上面溝部に固化材を打設した後、固化材を固化させた構成の敷設構造物とした。
【発明の効果】
【００２３】
上述したようなコンクリートブロックおよびそれを使用した敷設構造物とすることにより、コンクリートブロック一般において、施工性を改善するとともに、施工後における各種コンクリートブロックの安定性を向上させ、更に、コンクリートブロックの接地側土壌の吸出し現象を低減すると共に圧密効果を促進した上で、長期間運用したとしてもコンクリートブロックの不等沈下を防止することができるコンクリートブロックおよびそれを使用した敷設構造物を提供することが可能となった。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】図１は、本発明の第１の実施例に係るコンクリートブロックの表面側、側面側、裏面側を示した図である。
【図２】図２は、本発明の第２の実施例に係るコンクリートブロックの表面側、側面側、裏面側を示した図である。
【図３】図３は、本発明の第２の実施例に係るコンクリートブロックを例にとり、これを使用した敷設構造物の平面図（表面側）を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
図面に基づき、本発明の実施形態について説明する。  図１は、本発明の第１の実施例に係るコンクリートブロックの表面側、側面側、裏面側を示した図である。
【００２６】
図１に示すコンクリートブロック１０は、本発明の１つの実施例として示すものであって、具体的には、平ブロックや張りブロックとして利用されるものであって、道路、歩道の敷設構造物として、あるいは法面保護のための敷設構造物用として使用される土木用のコンクリートブロックである。
【００２７】
このコンクリートブロック１０の接地面側（裏面側ともいう）には、複数の凹凸が設けられている。  図１に示すコンクリートブロック１０では、この複数の凹凸の凸部、すなわち突起部１１は、四角錐状をなし、碁盤の目のように配置されている。  そして突起部と突起部の間は凹部を形成している。  突起部と突起部の間に形成された凹部は、互いに連通した下面溝部１２を構成し、この溝部１２の全ては、コンクリートブロック１０の側部１３にまで至っている。
【００２８】
図１に示すコンクリートブロック１０では、コンクリートブロック１０の接地面側に設けられた複数の下面溝部１２は、縦横方向（コンクリートブロック１０の４辺の縁に平行な方向）の２方向に伸びているが、このような構成に限定されるものではない。  また、下面溝部１２の断面形状についても、特定の形状に限定されるものではない。
【００２９】
また、コンクリートブロック１０の接地面に対向する面（表面側ともいう）には、Ｖ字状、Ｕ字状、矩形状等の上面溝部１４が設けられており、上面溝部１４は、コンクリートブロック１０の１の側部から他の側部にまで連通している。  図１に示すコンクリートブロック１０では、コンクリートブロック１０の接地面側の反対側面（表面側）に設けられた複数の上面溝部１４は、縦横方向（コンクリートブロック１０の４辺の縁に平行な方向）の２方向に伸びているが、必ずしもこのような構成に限定されるものではない。
【００３０】
以上の説明では、コンクリートブロック１０として、平ブロックや張りブロックの場合を例にとり説明したが、コンクリートブロック１０としては、平ブロックや張りブロックに限定されるものではなく、法枠ブロック、連節ブロック、積ブロック、根固ブロック、基礎ブロック、縁石用ブロック、側溝ブロック、Ｌ型擁壁ブロック、環境ブロック、カルバート、平板ロック、インターロッキングブロック等のコンクリートブロックであっても良い。
【００３１】
このようなコンクリートブロック１０は、通常のコンクリート、鉄筋コンクリート、発泡コンクリート、ボーラスコンクリート、その他透水性のあるコンクリートによって、凹凸部（上面、下面溝部）を含め一体的に成形したものとすることができる。
【００３２】
図１に示すコンクリートブロック１０では、突起部１１は、四角錐状をなし、碁盤の目のように配置されているとして説明したが、これに限定されるものではない。
突起部１１の形状は、特に限定されるものではなく、無定形のものであってもよい。
したがって、突起部１１の配置についても限定されるものではなく、ランダムな配置であっても良い。
【００３３】
図１に示すコンクリートブロック１０では、裏面側の突起部１１と突起部１１の間に形成された凹部は、互いに連通した下面溝部１２を構成し、この下面溝部１２の全ては、コンクリートブロック１０の側部１３にまで至っているとして説明したが、これに限定されるものではない。
突起部と突起部の間に形成された凹部は、互いに連通した下面溝部１２を構成することがより好ましいが、突起部と突起部の間に形成された凹部が、互いに連通せず、独立して存在するものであっても良い。  この場合、凹部は溝部を構成せず、従って、溝部がコンクリートブロック１０の側部１３にまで至ることもない。
【００３４】
次に、本発明の別の実施形態について説明する。  図２は、本発明の第２の実施例に係るコンクリートブロックの表面側、側面側、裏面側を示した図である。
【００３５】
図２に示すコンクリートブロック２０は、本発明の別の実施例として示すものであって、張りブロック等として利用されるものであって、種々の敷設構造物用として使用される土木用のコンクリートブロックである。
【００３６】
図２に示すコンクリートブロック２０は、図１に示すコンクリートブロック１０とは、ブロックの外形形状や、裏面側に設けられた突起部２１や下面溝部２２の形状は異なるものの、突起部２１、下面溝部２２、上面溝部１４が設けられていることには変わりがない。  したがって、図２に示すコンクリートブロック２０について特に説明の無い事項は、図１に示すコンクリートブロック１０と同様とする。
なお、コンクリートブロック２０の角部には面取り部を設け、この面取り部にコンクリートブロック２０をハンドリングする際に使用する鉄製フック等を設けるようにしても良い。
【００３７】
以上説明したような構成のコンクリートブロック１０、２０を敷設構造物用として使用することにより、コンクリートブロック１０、２０を敷設地盤または路盤上に設置する際に、コンクリートブロックを地盤面または路盤面に沿って軽く摺動させることにより、地盤または路盤の表面材の一部がコンクリートブロック１０、２０の凹部（又は下面溝部１２、２２）に入り込む。
この結果、コンクリートブロック１０、２０と地盤または路盤の表面材が簡単に馴染むようになり、容易にコンクリートブロック１０、２０の外表面が平滑になるように敷き並べることが可能となる。
すなわち、コンクリートブロック１０、２０の施工性を大幅に改善することができる。
【００３８】
また、以上説明したような構成のコンクリートブロック１０、２０を敷設構造物用として使用することにより、隣り合うコンクリートブロック１０、２０間の隙間や、コンクリートブロック１０、２０の中を通って雨水が地盤または路盤の表面材に浸透したとしても、浸透した雨水はコンクリートブロック１０の凹部（又は溝部）に生じた空洞部を通過（あるいは空洞部に滞留）することができるため、表面材として残土や砂を使用した場合であっても、地盤または路盤の表面材の中に雨水が入り込んで飽和状態になることはなく、地盤または路盤の表面材がコンクリートブロック１０、２０の表面側に流失（吸出し現象ともいう）しにくくなる。
したがって、コンクリートブロック１０、２０の局部沈下や、コンクリートブロック１０、２０間に生じる段差（ズレ）を抑止することが可能となる。
【００３９】
更に、以上説明したような構成のコンクリートブロック１０、２０を敷設構造物用として使用することにより、地盤または路盤の表面材の中にコンクリートブロック１０の凸部（又は溝部１２、２２の突起部分）が食い込んだ状態にあるため、表面材として残土や砂を使用した場合であっても、地盤または路盤とコンクリートブロック１０、２０との間の摩擦力が十分に保持される。
したがって、コンクリートブロック１０が地盤または路盤面に沿って滑動するのを抑止することができる。  地盤または路盤面が斜面である場合、特にこの効果は顕著なものとなる。
【００４０】
次に、コンクリートブロック２０を敷設構造物用として使用する場合を例にとり、敷設構造物の構築手順について説明する。
図３は、本発明の第２の実施例に係るコンクリートブロック２０を例にとり、これを使用した敷設構造物の平面図（表面側）を示した図である。
【００４１】
コンクリートブロック２０を敷設する際に、敷設構造物を構築する領域の地盤または路盤面を平坦に整地し、転圧した路盤上に砂を敷きならし、締め固めた上に、あるいは平坦に整地した地盤または砕石等路盤上に複数のコンクリートブロック２０を互いに隣接させて平坦に敷き並べる。
【００４２】
このとき、隣接したコンクリートブロック２０の上面溝部２４が互いに連通するようにしてコンクリートブロック２０を敷設する。  複数のコンクリートブロック２０を平坦に敷設したあと、連通した上面溝部２４の中に連結鉄筋２５を挿入する。  このとき、上面溝部２４が交差する位置においては、連結鉄筋２５も互いに交差することになり、連結鉄筋２５の交差部において、針金等を使用して２本の連結鉄筋２５を結束するようにしても良い。
【００４３】
コンクリートブロック２０の上面溝部２４に連結鉄筋２５を挿入した後、上面溝部２４にコンクリートやモルタルのような固化材２６を打設し、これを固化することにより、複数のコンクリートブロック２０を一体化することが可能となる。
【００４４】
このようにして一体化された複数のコンクリートブロック２０からなる敷設構造物は、長期間にわたる運用期間中に局所的な荷重や偏荷重がコンクリートブロック２０に作用したとしても、不等沈下を生じることがなく、その結果、敷設構造物が変形したり、部分的に破壊したりするという問題が生じるのを防止することができる。
【００４５】
なお、ここでは、コンクリートブロック２０を使用して敷設構造物を構築する方法について説明してきたが、コンクリートブロック１０を使用して敷設構造物を構築する場合にも同様な手順で連結鉄筋１５と固化材１６を使用して構築することができ、同様な効果を奏することが可能である。
【符号の説明】
【００４６】
１０、２０    コンクリートブロック
１１、２１    突起部
１２、２２    下面溝部
１３、２３    側部
１４、２４    上面溝部
１５、２５    連結鉄筋
１６、２６    固化材
【図１】
2018115475.tif 000003
【図２】
2018115475.tif 000004
【図３】
2018115475.tif 000005