(57)【要約】【課題】自動保温機能が設定されていない場合でも、浴槽に湯はりされた浴水の温度が設定温度に比べて低くなることを防止できる給湯装置を提供する。【解決手段】給湯装置１は、浴槽１００に湯はりをする手段と、浴槽１００内の浴水を加熱する追焚運転をする手段と、湯はりの後に間欠的に追焚運転をすることにより浴槽１００内の浴水の温度である浴槽温度を自動的に保つ自動保温モードと、湯はりの後の浴槽温度が設定温度に比べて低い場合に追焚運転をすることにより１回のみ浴槽温度を上昇させる湯はり後昇温モードとを有する制御装置５０と、自動保温モードをユーザーが選択可能にする手段と、を備える。制御装置５０は、自動保温モードが選択されていない場合に湯はり後昇温モードを実施可能である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
浴槽へ湯を供給することにより前記浴槽に湯はりをする手段と、
前記浴槽内の浴水を加熱する追焚運転をする手段と、
前記湯はりの後に間欠的に前記追焚運転をすることにより前記浴槽内の浴水の温度である浴槽温度を自動的に保つ自動保温モードと、前記湯はりの後の浴槽温度が設定温度に比べて低い場合に前記追焚運転をすることにより１回のみ浴槽温度を上昇させる湯はり後昇温モードとを有する制御手段と、
前記自動保温モードをユーザーが選択可能にする手段と、
を備え、
前記制御手段は、前記自動保温モードが選択されていない場合に前記湯はり後昇温モードを実施可能である給湯装置。
【請求項２】
前記自動保温モードが選択されていない場合に前記湯はり後昇温モードを実施しないことをユーザーが事前に設定可能にする手段を備える請求項１に記載の給湯装置。
【請求項３】
前記湯はり後昇温モードにおける前記追焚運転の加熱能力をユーザーが変更可能にする手段を備える請求項１または請求項２に記載の給湯装置。
【請求項４】
前記湯はりをする時刻をユーザーが予約可能にする手段を備え、
前記制御手段は、前記予約に応じて実施された前記湯はりの後の前記湯はり後昇温モードにおける前記追焚運転の加熱能力を、前記予約をされずに実施された前記湯はりの後の前記湯はり後昇温モードにおける前記追焚運転の加熱能力に比べて、低くする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の給湯装置。
【請求項５】
前記湯はりに消費された熱量または湯量の情報である湯はり消費量をユーザーに報知する報知手段を備え、
前記報知手段は、前記湯はり後昇温モードの前記追焚運転により消費された熱量または湯量を前記湯はり消費量に含めてユーザーに報知する請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の給湯装置。
【請求項６】
前記浴槽内の浴水を、前記浴槽に接続された循環回路に導き、前記循環回路に設置された温度センサにより浴槽温度を検出する浴槽温度検出動作を行う手段を備え、
前記制御手段は、前記湯はりの後の前記浴槽温度と前記設定温度との差が基準に比べて小さい場合には、前記湯はり後昇温モードの実施を省略する請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の給湯装置。
【請求項７】
前記湯はり後昇温モードの実施が省略される結果となった前記湯はりが所定回数続いた場合に、次回の前記湯はりの後に前記浴槽温度検出動作の実施を省略する請求項６に記載の給湯装置。
【請求項８】
屋外の温度と、浴室内の温度との少なくとも一方の温度である環境温度を取得する温度取得手段と、
前記湯はり後昇温モードが省略されることなく実施された確率と、前記環境温度との関係を学習する手段と、
を備え、
前記制御手段は、前記学習された関係と、当日の前記環境温度とに応じて、当日の前記湯はり後昇温モードの実施を省略するか否かを決定可能である請求項６または請求項７に記載の給湯装置。
【請求項９】
前記湯はり後昇温モードの実施中に、前記浴槽内の浴水を加熱していることをユーザーに報知する手段を備える請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の給湯装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、給湯装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
浴槽内への自動湯はりを行うとともに、湯はり後に追焚運転を間欠的に行うことにより浴槽温度を自動的に保つことのできる自動保温機能を有する給湯装置が広く用いられている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２６４６０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
自動保温機能を使用するかどうかはユーザーが決められるので、自動保温機能が設定されない場合もある。自動保温機能が設定されていない場合には、湯はりが完了した後に追焚運転は実施されない。湯はりでは、給湯装置で生成された設定温度の湯が浴槽内へ供給される。しかしながら、例えば外気温度の低い場合には、給湯装置から浴室までの配管から熱が散逸することで、浴槽に流入する湯の温度が設定温度よりも低くなる可能性がある。また、湯はりが完了するまでの間に、浴槽内の浴水から熱が散逸し、浴水の温度が低下する可能性がある。これらのことから、自動保温機能が設定されていない場合には、浴槽に湯はりされた浴水の温度が設定温度に比べて低くなる可能性がある。ユーザーは、自動保温機能が設定されていない場合であっても、浴槽に湯はりされたばかりの浴水の温度は設定温度に等しいと思い込んでいることが多い。このため、浴槽に湯はりされた浴水の温度が設定温度に比べて低いと、ユーザーの満足度が下がってしまうという課題がある。
【０００５】
本発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、自動保温機能が設定されていない場合でも、浴槽に湯はりされた浴水の温度が設定温度に比べて低くなることを防止できる給湯装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る給湯装置は、浴槽へ湯を供給することにより浴槽に湯はりをする手段と、浴槽内の浴水を加熱する追焚運転をする手段と、湯はりの後に間欠的に追焚運転をすることにより浴槽内の浴水の温度である浴槽温度を自動的に保つ自動保温モードと、湯はりの後の浴槽温度が設定温度に比べて低い場合に追焚運転をすることにより１回のみ浴槽温度を上昇させる湯はり後昇温モードとを有する制御手段と、自動保温モードをユーザーが選択可能にする手段と、を備え、制御手段は、自動保温モードが選択されていない場合に湯はり後昇温モードを実施可能であるものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、自動保温機能が設定されていない場合でも、浴槽に湯はりされた浴水の温度が設定温度に比べて低くなることを防止することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施の形態１による給湯装置を示す図である。
【図２】実施の形態１における湯はり後昇温モードの処理を含むフローチャートである。
【図３】実施の形態１の給湯装置が備える端末装置の外観を示す図である。
【図４】実施の形態１の給湯装置が備える端末装置の外観を示す図である。
【図５】実施の形態１の給湯装置が備える端末装置の外観を示す図である。
【図６】実施の形態２における湯はり後昇温モードの処理を含むフローチャートである。
【図７】湯はり後昇温モードが省略されることなく実施された確率と、環境温度との関係を制御装置が学習した例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照して実施の形態について説明する。各図において共通または対応する要素には、同一の符号を付して、重複する説明を簡略化または省略する。本開示は、以下の各実施の形態で説明する構成のうち、組み合わせ可能な構成のあらゆる組み合わせを含み得る。
【００１０】
実施の形態１．
図１は、実施の形態１による給湯装置１を示す図である。図１に示す本実施の形態の給湯装置１は、貯湯式の給湯装置である。給湯装置１は、熱源機２及びタンクユニット３を備える。熱源機２は、水を加熱する加熱手段の例である。熱源機２は、ヒートポンプ式の加熱装置でもよい。すなわち、熱源機２は、圧縮機、水冷媒熱交換器、膨張弁、空気冷媒熱交換器等を冷媒管を介して接続した冷媒回路を用いて水を加熱するものでもよい。
【００１１】
タンクユニット３には、貯湯タンク１０のほか、後述するポンプ類、弁類、制御装置５０等が搭載されている。貯湯タンク１０内には、温度による水の密度の違いにより、上が高温で下が低温となる温度成層を形成できる。以下の説明では、貯湯タンク１０に貯留された湯水を「タンク水」と呼ぶことがある。
【００１２】
往き管１２は、貯湯タンク１０の下部と、熱源機２の入口との間をつなぐ。往き管１２の途中に循環ポンプ１３が接続されている。戻り管１４は、熱源機２の出口と、貯湯タンク１０の上部との間をつなぐ。
【００１３】
給湯管１５は、貯湯タンク１０の上部から流出した高温水を混合弁１１の湯入口に導く。給水管１６の上流側は、水道等の水源に接続される。水源から供給される水が給水管１６を通ってタンクユニット３に入る。給水管１６の下流部は、タンクユニット３内で分岐し、貯湯タンク１０の下部と、混合弁１１の水入口とにそれぞれ接続されている。混合弁１１の出口には、風呂給湯管１７の上流端が接続されている。風呂電磁弁１８は、風呂給湯管１７の途中に設置されている。
【００１４】
タンクユニット３と、浴室にある浴槽１００との間は、第一風呂配管１９及び第二風呂配管２０を介して接続されている。第一風呂配管１９の一端及び第二風呂配管２０の一端は、浴槽１００に接続されている。タンクユニット３内で、第一風呂配管１９の他端と、第二風呂配管２０の他端と、風呂給湯管１７の下流端とが、互いに連通している。風呂電磁弁１８により風呂給湯管１７を開閉することで、浴槽１００への湯の供給と停止とを切り替えることができる。
【００１５】
タンクユニット３は、浴室から離れた場所に設置されることがある。タンクユニット３は、屋外に設置される場合も多い。そのため、第一風呂配管１９及び第二風呂配管２０は、相応の長さを有する。
【００１６】
風呂給湯管１７の途中に、給湯流量を検出する流量センサ２１と、浴槽１００へ送られる湯の温度を検出する温度センサ２２とが設けられている。
【００１７】
第一風呂配管１９及び第二風呂配管２０により、浴槽１００から導かれた浴水を循環させる風呂循環回路が形成される。第二風呂配管２０の途中には、浴水を加熱するための追焚熱交換器２３と、風呂循環回路に浴水を循環させるための風呂循環ポンプ２４と、風呂温度センサ２５とが設けられている。
【００１８】
追焚熱交換器２３は、浴槽１００から導かれた浴水と、貯湯タンク１０から導かれたタンク水との間で熱を交換する。上部流路２６は、貯湯タンク１０の上部から流出した高温のタンク水を追焚熱交換器２３に導く。追焚熱交換器２３を通過したタンク水は、下部流路２７を通って、貯湯タンク１０に戻る。下部流路２７の途中に接続された追焚ポンプ２８を運転すると、タンク水が、上部流路２６、追焚熱交換器２３、及び下部流路２７を流れる。
【００１９】
外気温センサ２９は、外気温すなわち屋外の温度を検出する。本実施の形態において、外気温センサ２９は、熱源機２に設置されている。
【００２０】
図示を省略するが、貯湯タンク１０には、複数の貯湯温度センサが、互いに異なる高さの位置に取り付けられている。それらの貯湯温度センサにより、貯湯タンク１０内の鉛直方向の温度分布を検出することで、貯湯タンク１０内の貯湯量及び蓄熱量を計算できる。
【００２１】
図示を省略するが、給湯装置１は、例えば、流し台、洗面台、シャワー等の蛇口へ繋がる給湯管へ給湯するための第二の混合弁をさらに備えてもよい。
【００２２】
制御装置５０は、給湯装置１の各部を制御する。給湯装置１が備える各種のアクチュエータ及びセンサは、制御装置５０に対して電気的に接続されている。端末装置６０は、制御装置５０に対して、双方向にデータ通信可能に接続される。制御装置５０は、各種のセンサで検出された情報、及び端末装置６０から受信した情報などに基づいて、給湯装置１の運転を制御する。制御装置５０は、少なくとも１つのプロセッサと少なくとも１つのメモリとを備えてもよい。単一の制御装置５０により動作が制御される構成に限定されるものではなく、複数の制御装置が連携して制御する構成にしてもよい。
【００２３】
端末装置６０は、ユーザーインターフェースとしての機能を有する。端末装置６０と制御装置５０との間の通信は、無線通信でも有線通信でもよい。複数の端末装置６０が、制御装置５０に対して通信可能でもよい。端末装置６０は、例えば、浴室に設置される浴室リモコンでもよい。端末装置６０は、例えば、台所に設置される台所リモコンでもよい。宅内のネットワークを介して、端末装置６０と制御装置５０とが通信可能でもよい。端末装置６０と制御装置５０とは、例えば、住宅に備えられた複数の電気機器を管理するホームエネルギーマネジメントシステムのコントローラのような、外部の機器を介して通信可能でもよい。端末装置６０は、例えば、スマートフォン、タブレット端末のような携帯端末でもよい。端末装置６０が携帯端末である場合、ユーザーの外出先から端末装置６０が例えばインターネットなどのネットワークを介して制御装置５０と通信可能でもよい。
【００２４】
端末装置６０は、例えば、液晶表示パネル、有機ＥＬ表示パネルなどからなる表示部を備えてもよい。当該表示部は、文字、図形、キャラクタ等を表示することで、給湯装置１に関する情報をユーザーに報知できる。端末装置６０は、例えば、音声出力装置などの他の報知装置を備えてもよい。端末装置６０は、ユーザー操作を受け付ける操作部を備える。当該操作部は、例えば、ユーザーが操作するボタン、タッチパネル、タッチパッドのうちの少なくとも一つを備えてもよい。ユーザーは、当該操作部を操作することにより、給湯装置１の運転に関する指令及び設定値の変更などを、端末装置６０に対して入力できる。
【００２５】
給湯装置１は、熱源機２で加熱された湯を貯湯タンク１０に流入させる蓄熱運転を実施できる。蓄熱運転のときには、以下のようになる。熱源機２及び循環ポンプ１３が運転される。貯湯タンク１０の下部から取り出された低温水が往き管１２を通って熱源機２へ送られる。熱源機２で加熱された湯すなわち高温水が、戻り管１４を通ってタンクユニット３へ送られ、貯湯タンク１０の上部に流入する。貯湯タンク１０内で上から下へ向かって湯が蓄積されていく。
【００２６】
給湯装置１は、自動で浴槽１００へ湯を供給することにより浴槽１００に湯はりをすることができる。湯はりのときには、以下のようになる。風呂電磁弁１８が開かれる。貯湯タンク１０から給湯管１５を通って供給される高温水と、給水管１６から供給される低温水とが混合弁で混合されることで、給湯温度が調整される。すなわち、温度センサ２２で検出される湯温が、ユーザーが端末装置６０にて設定した、風呂設定温度に等しくなるように、混合弁１１が制御される。混合弁１１から流出した湯は、風呂給湯管１７、第一風呂配管１９及び第二風呂配管２０を通って、浴槽１００に注入される。浴槽１００内に溜まった湯量が、ユーザーが端末装置６０にて設定した湯はり量に達すると、風呂電磁弁１８が閉じられ、湯はりが終了する。浴槽１００内の湯量は、例えば、流量センサ２１、または図示しない水位センサにより、検出することができる。
【００２７】
給湯装置１は、浴槽１００内の浴水を加熱する追焚運転を実施できる。追焚運転のときには、以下のようになる。風呂循環ポンプ２４及び追焚ポンプ２８が運転される。貯湯タンク１０から上部流路２６により導かれた高温のタンク水と、浴槽１００から第二風呂配管２０により導かれた浴水とが追焚熱交換器２３で熱を交換する。追焚熱交換器２３で加熱された浴水は、第一風呂配管１９を通って、浴槽１００内に戻る。追焚熱交換器２３で温度低下したタンク水は、下部流路２７を通って、貯湯タンク１０の下部に戻る。
【００２８】
以下の説明では、浴槽１００内の浴水の温度を「浴槽温度」と称する。給湯装置１は、湯はりの後に浴槽温度を自動的に保つ自動保温機能を有する。ユーザーは、端末装置６０を操作することで、自動保温機能を有効にするか無効にするかを選択できる。自動保温機能が有効に設定されている場合には、制御装置５０は、湯はりの後に自動保温モードの制御を実施する。自動保温モードでは、湯はりの後に間欠的に追焚運転をすることにより浴槽温度が自動的に保たれる。自動保温モードでは、例えば、以下のようになる。タンクユニット３内の風呂温度センサ２５によって浴槽温度を検出するための浴槽温度検出動作が所定時間ごとに実施される。浴槽温度検出動作では、風呂循環ポンプ２４が運転され、浴槽１００内の浴水を風呂温度センサ２５の位置まで導き、風呂温度センサ２５が浴槽温度を検出する。その検出された浴槽温度と、風呂設定温度との差が基準より大きい場合には、追焚運転を実施することで浴槽温度を上昇させる。浴槽温度が風呂設定温度に等しくなると追焚運転が停止される。自動保温モードでは、上記の動作が繰り返されることで、間欠的に追焚運転が実施される。制御装置５０は、予め設定された保温時間が経過するまで、自動保温モードの制御を実施する。
【００２９】
本実施の形態において、制御装置５０は、ユーザーが自動保温機能を無効に設定している場合、すなわち自動保温モードがユーザーにより選択されていない場合に、湯はり後昇温モードを実施可能である。湯はり後昇温モードでは、湯はりの後の浴槽温度が風呂設定温度に比べて低い場合に、追焚運転をすることにより１回のみ浴槽温度を上昇させる。
【００３０】
湯はりのとき、第一風呂配管１９及び第二風呂配管２０から熱が散逸することで、浴槽１００に流入する湯の温度が風呂設定温度よりも低くなる可能性がある。また、湯はりが完了するまでの間に、浴槽１００内の浴水から熱が散逸し、浴水の温度が低下する可能性がある。このため、場合によっては、湯はりの終了直後の浴槽温度が風呂設定温度より低くなることがある。
【００３１】
自動保温機能が有効である場合には、湯はりの終了直後の浴槽温度が風呂設定温度より低くても、自動保温モードの制御によって追焚運転が実施されるので、問題はない。
【００３２】
湯はり後昇温モードがないと仮定すると、自動保温機能が無効とされている場合に、以下のような問題がある。湯はりの終了直後の浴槽温度が風呂設定温度より低くなった場合に、追焚運転が実施されないので、浴槽温度が風呂設定温度より低いままの状態となる。ユーザーは、湯はりが終了して間もないときの浴槽温度は風呂設定温度に等しいと思い込んでいる場合が多い。このため、湯はりの終了直後にもかかわらず浴槽温度が風呂設定温度より低くなっていると、ユーザーの満足度が下がってしまう。
【００３３】
対照的に、本実施の形態であれば、自動保温機能が無効とされている場合には湯はり後昇温モードを実施可能であるので、以下の効果が得られる。湯はりの終了直後の浴槽温度が風呂設定温度より低い場合に、追焚運転が自動的に実施され、浴槽温度を１回のみ風呂設定温度まで上昇させる。このため、湯はりが終了して間もないときの浴槽温度が風呂設定温度より低いままになることがないので、ユーザーを確実に満足させることができる。湯はり後昇温モードにおいて、浴槽温度を風呂設定温度まで上昇させた場合には、その後に浴槽温度が低下しても、追焚運転が自動的に実施されることはない。このため、エネルギー消費を抑制できる。
【００３４】
図２は、実施の形態１における湯はり後昇温モードの処理を含むフローチャートである。本実施の形態において、ユーザーは、端末装置６０を操作することで、湯はりをする時刻を予約できる。制御装置５０は、その予約された時刻に応じて、湯はりを実施する。制御装置５０は、予約された時刻までに湯はりが完了するように、前もって湯はりを開始させてもよい。また、ユーザーは、予約をせずに、端末装置６０を操作して、湯はりを随時開始させることもできる。
【００３５】
湯はりが開始すると、図２のステップＳ１で、浴槽１００へ給湯が開始される。前述したように、制御装置５０は、浴槽１００へ送られる湯の温度が風呂設定温度に等しくなるように、混合弁１１を制御する。処理はステップＳ２へ進む。ステップＳ２で、制御装置５０は、浴槽１００への給湯量が設定湯量に達したかどうかを、流量センサ２１で検出された情報に基づいて判断する。浴槽１００への給湯量が設定湯量にまだ達していない場合には、ステップＳ１に戻る。浴槽１００への給湯量が設定湯量に達すると、処理はステップＳ３へ進み、風呂電磁弁１８が閉じられ、浴槽１００への給湯を停止する。
【００３６】
処理はステップＳ３からステップＳ４へ進む。ステップＳ４で、制御装置５０は、ユーザーが自動保温機能を有効にしているかどうかを判断する。自動保温機能が有効とされている場合には、処理はステップＳ４からステップＳ７へ進む。ステップＳ７で、制御装置５０は、自動保温モードの制御を実施する。
【００３７】
自動保温機能が無効とされている場合には、処理はステップＳ４からステップＳ５へ進む。ステップＳ５では、以下のようになる。制御装置５０は、浴槽温度検出動作を実施する。すなわち、風呂循環ポンプ２４を運転し、タンクユニット３内の風呂温度センサ２５によって浴槽温度を検出する。その検出された浴槽温度と風呂設定温度とを比較する。浴槽温度と風呂設定温度との差が基準より大きい場合には、処理はステップＳ５からステップＳ６へ進み、追焚運転が実施される。すなわち、風呂循環ポンプ２４及び追焚ポンプ２８が運転される。上記基準は、例えば、０．５℃でもよい。処理はステップＳ６からステップＳ５へ移行し、浴槽温度と風呂設定温度とが再び比較される。浴槽温度と風呂設定温度との差が基準以下になるか、または浴槽温度が風呂設定温度以上になると、処理はステップＳ５からステップＳ８へ進む。ステップＳ８では、風呂循環ポンプ２４及び追焚ポンプ２８が停止されることで追焚運転が終了し、自動湯はりの動作を終了する。ステップＳ８に至ると、それ以降、追焚運転は実施されない。
【００３８】
なお、ステップＳ５の最初の浴槽温度検出動作により検出された浴槽温度と風呂設定温度との差が基準以下であるか、または浴槽温度が風呂設定温度以上であった場合には、そのままステップＳ８へ進む。この場合、湯はり後昇温モードの追焚運転は、開始されることなく省略されることになる。このように、湯はり後の浴槽温度と風呂設定温度との差が基準以下であるときには、湯はり後昇温モードの追焚運転の実施が省略されるので、不必要な追焚運転の実施を防止できる。
【００３９】
本実施の形態１であれば、ユーザーが自動保温機能を有効とするように設定していない場合であっても、湯はり後の浴槽温度を、風呂設定温度に、確実に近づけることができる。このため、ユーザーの満足度を向上させることが可能となる。
【００４０】
図３から図５は、実施の形態１の給湯装置１が備える端末装置６０の外観を示す図である。これらの図に示す端末装置６０は、表示部６０ａ及び操作部６０ｂを備える。操作部６０ｂは、例えば、「ＭＥＮＵ」ボタン、「戻る」ボタン、方向キー、「決定」ボタン、等を含む。図３から図５は、端末装置６０の表示部６０ａの表示例を示す。
【００４１】
湯はり後昇温モードは、自動保温モードに比べて消費エネルギーが低い。しかしながら、湯はり後昇温モードは、多少なりともエネルギーを消費する。省エネルギーのために湯はり後昇温モードの実施を希望しないユーザーもいると考えられる。そのようなユーザーのために、給湯装置１は、自動保温モードが選択されていない場合に湯はり後昇温モードを実施しないことをユーザーが事前に設定可能にする手段を備えてもよい。図３中の表示部６０ａは、自動保温モードが選択されていない場合に湯はり後昇温モードを実施するかどうかをユーザーが設定するときの表示例を示す。自動保温モードが選択されていない場合に湯はり後昇温モードを実施しないことをユーザーが設定している場合には、制御装置５０は、図２のステップＳ４で自動保温機能が有効とされていない場合に、ステップＳ５に進むことなく、処理を終了すればよい。
【００４２】
給湯装置１は、湯はり後昇温モードの実施中に、浴槽１００内の浴水を加熱していることをユーザーに報知する手段を備えてもよい。図４中の表示部６０ａは、当該報知をするための表示例を示す。自動保温機能を要求していないユーザーにとっては、湯はり後昇温モードの追焚運転が、何を目的に動作しているのかを理解できず、疑問を抱く可能性がある。湯はり後昇温モードの実施中に、浴槽１００内の浴水を加熱していることをユーザーに報知することで、ユーザーの疑問を確実に解消できる。
【００４３】
給湯装置１は、湯はり後昇温モードにおける追焚運転の加熱能力をユーザーが変更可能にする手段を備えてもよい。追焚運転の加熱能力が高いほど、浴槽温度が速やかに上昇するので、追焚運転を短時間で終了できる。図５中の表示部６０ａは、湯はり後昇温モードにおける追焚運転の加熱能力をユーザーが変更するときの表示例を示す。図５の例では、「高速」と「低速」との二段階に加熱能力を変更できる。このような例に限らず、例えば、加熱能力をより多段階に変更できるようにしてもよい。
【００４４】
追焚運転のとき、制御装置５０は、加熱能力が高く設定されている場合には、加熱能力が低く設定されている場合に比べて、タンク水の循環流量が高くなるように、追焚ポンプ２８を運転する。
【００４５】
ヒートポンプ式の熱源機２は、加熱前の水の温度が高いほど、効率が低下する。追焚運転では、中温のタンク水が下部流路２７から貯湯タンク１０内の下部に流入する。加熱能力が高いほど、貯湯タンク１０内の下部に流入する中温水の量が多くなるため、貯湯タンク１０内の下部の水温が上昇しやすい。また、加熱能力が高いほど、下部流路２７から流入する中温水の流速が高くなるので、貯湯タンク１０内が攪拌されて、貯湯タンク１０内の湯温が低下する可能性がある。これらのことから、追焚運転の加熱能力が高いほど、給湯装置１におけるエネルギー効率が低下する。したがって、湯はり後昇温モードにおける追焚運転の加熱能力を高くすると、湯はり後の追焚運転が短時間で終了するという利点がある反面で、給湯装置１におけるエネルギー効率が低下する。
【００４６】
湯はり後昇温モードにおける追焚運転の加熱能力をユーザーが変更可能にすることで、湯はり後の追焚運転を短時間で済ませることをより優先したいユーザーと、省エネルギーをより優先したいユーザーとの双方の満足度を向上することが可能となる。
【００４７】
図５の例では、「高速（低効率）」及び「低速（高効率）」と表示していることで、加熱能力の高低と、エネルギー効率の高低との関係をユーザーにより確実に報知できる。加熱能力の具体的な値は、特に限定されるものではないが、例えば、「高速」の場合の加熱能力を１４ｋＷ、「低速」の場合の加熱能力を６ｋＷ、としてもよい。
【００４８】
湯はり後昇温モードにおける追焚運転の加熱能力をユーザーが変更することに代えて、湯はり後昇温モードにおける追焚運転の加熱能力を制御装置５０が自動的に変更してもよい。例えば、制御装置５０は、予約に応じて実施された湯はりの後の湯はり後昇温モードにおける追焚運転の加熱能力を、予約されずに実施された湯はりの後の湯はり後昇温モードにおける追焚運転の加熱能力に比べて、低くしてもよい。これにより、以下の効果が得られる。
【００４９】
ユーザーの予約に応じて制御装置５０が湯はりを開始する場合には、湯はり後昇温モードにおける追焚運転に要する時間を見込んで、早めに湯はりを開始することで、湯はり後昇温モードの追焚運転の加熱能力が低くても、予約時刻までに湯はり後昇温モードの追焚運転を完了できる。そのようにすることで、ユーザーの満足度を低下させることなく、省エネルギーが図れる。
【００５０】
対照的に、ユーザーが予約をせずに湯はりを開始させた場合、すなわち、ユーザーの随時の操作に応じて制御装置５０が湯はりを開始した場合には、ユーザーは、入浴できる状態がなるべく早く達成されることを希望していると考えられる。この場合には、湯はり後昇温モードの追焚運転の加熱能力を高くすることで、湯はり後昇温モードの追焚運転を短時間で完了できるので、ユーザーの満足度を向上できる。
【００５１】
制御装置５０は、湯はりに消費された熱量または湯量の情報である湯はり消費量を、例えば端末装置６０の表示部６０ａに表示することにより、ユーザーに報知してもよい。湯はりに消費された熱量または湯量は、例えば、流量センサ２１及び温度センサ２２で検出される情報から計算してもよいし、貯湯タンク１０の貯湯量または蓄熱量の変化から計算してもよい。
【００５２】
さらに、制御装置５０は、追焚運転のために消費された熱量または湯量の情報である追焚消費量、自動保温モードのために消費された熱量または湯量の情報である自動保温消費量、シャワー等の給湯のために消費された熱量または湯量の情報である給湯消費量、のうちの少なくとも一つを、例えば端末装置６０の表示部６０ａに表示することにより、ユーザーに報知してもよい。これらの情報は、例えば、貯湯タンク１０の貯湯量または蓄熱量の変化から計算してもよい。追焚消費量及び自動保温消費量は、例えば、追焚熱交換器２３を通過するタンク水の温度及び流量を検出するセンサ（図示省略）で検出される情報から計算してもよい。給湯消費量は、例えば、シャワー等の蛇口へ繋がる給湯管へ給湯するための第二の混合弁（図示省略）から流出する湯の温度及び流量を検出するセンサで検出される情報から計算してもよい。
【００５３】
制御装置５０は、例えば、湯はり消費量、追焚消費量、自動保温消費量、給湯消費量のように分類して使用量をユーザーに報知する場合に、湯はり後昇温モードの追焚運転により消費された熱量または湯量については、湯はり消費量に含めて報知することが望ましい。仮に、自動保温機能等を使用していないユーザーに対して、追焚消費量あるいは自動保温消費量がゼロでないことを報知したとすると、ユーザーは、使用した覚えのない機能に熱量が消費されていると誤解する可能性がある。湯はり後昇温モードの追焚運転により消費された熱量または湯量を、湯はり消費量に含めて報知すれば、そのようなユーザーの誤解を確実に防止できる。
【００５４】
実施の形態２．
次に、図６を参照して、実施の形態２について説明するが、前述した実施の形態１との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分については説明を簡略化または省略する。実施の形態２の給湯装置１のハードウェア構成は、実施の形態１と同様であるので、図示を省略する。
【００５５】
本実施の形態１で説明したように、制御装置５０は、湯はりが終了した後に浴槽温度検出動作を行い、その検出された浴槽温度と風呂設定温度との差が基準に比べて小さい場合には、追焚運転が不要であるため、湯はり後昇温モードの実施を省略する。浴槽温度検出動作を行うと、多少のエネルギーが消費される。すなわち、風呂循環ポンプ２４が電力を消費するとともに、第一風呂配管１９及び第二風呂配管２０から熱が散逸する可能性がある。湯はり後昇温モードの実施が省略された場合には、浴槽温度検出動作は結果として無用であり、無駄なエネルギーを消費したとも考えられる。
【００５６】
気温の高い時期には、湯はりのときに浴水から散逸する熱量が低いので、浴水の温度が低下しにくい。そのような時期には、湯はり後昇温モードの実施が省略される結果となることが多いと考えられる。本実施の形態２において、制御装置５０は、湯はり後昇温モードの実施が省略される結果となった湯はりが所定回数続いた場合に、次回の湯はりの後に浴槽温度検出動作の実施を省略する。これにより、以下の効果が得られる。湯はり後昇温モードの実施が省略される結果となった湯はりが所定回数続いた場合には、次回も湯はり後昇温モードの実施が省略される可能性が高いと考えられる。そこで、次回の湯はりの後に浴槽温度検出動作の実施を省略することで、浴槽温度検出動作にエネルギーが消費されることを防止できる。
【００５７】
図６は、実施の形態２における湯はり後昇温モードの処理を含むフローチャートである。図６のステップＳ１からステップＳ４、及びステップＳ７は、実施の形態１の図２と同じであるので、説明を省略する。
【００５８】
図６のステップＳ４で自動保温機能が無効とされている場合には、処理はステップＳ９へ進む。制御装置５０は、湯はり後昇温モードの実施が省略される結果となった湯はりが続いた回数を「追焚非動作回数」として記憶している。ステップＳ９では、追焚非動作回数が所定回数に達しているかどうかを判断する。本実施の形態では、この「所定回数」を３回としている。
【００５９】
追焚非動作回数が所定回数に達していない場合には、処理はステップＳ９からステップＳ１０へ進む。ステップＳ１０で、制御装置５０は、浴槽温度検出動作を実施する。制御装置５０は、浴槽温度検出動作の実施が省略された湯はりが続いた回数を「湯温検出省略回数」として記憶している。ステップＳ１０で、制御装置５０は、湯温検出省略回数を０回として記憶する。
【００６０】
処理はステップＳ１０からステップＳ１１へ進む。ステップＳ１１で、制御装置５０は、ステップＳ１０で検出された浴槽温度と、風呂設定温度とを比較する。浴槽温度と風呂設定温度との差が基準より大きい場合には、処理はステップＳ１１からステップＳ１２へ進む。ステップＳ１２で、制御装置５０は、追焚非動作回数を０回として記憶する。処理はステップＳ１２からステップＳ１３へ進む。ステップＳ１３では、追焚運転が実施される。すなわち、風呂循環ポンプ２４及び追焚ポンプ２８が運転される。処理はステップＳ１３からステップＳ１４へ移行し、浴槽温度と風呂設定温度とが再び比較される。浴槽温度と風呂設定温度との差がまだ基準より大きい場合には、処理はステップＳ１３に戻り、追焚運転が継続される。ステップＳ１４で、浴槽温度と風呂設定温度との差が基準以下になるか、または浴槽温度が風呂設定温度以上になると、風呂循環ポンプ２４及び追焚ポンプ２８が停止され、湯はり後昇温モードの追焚運転が終了し、自動湯はりの動作を終了する。
【００６１】
一方、前述したステップＳ１１で、浴槽温度と風呂設定温度との差が基準以下であった場合、すなわち湯はり後昇温モードの追焚運転が不要である場合には、湯はり後昇温モードの追焚運転の実施が省略されるとともに、処理はステップＳ１５へ進む。ステップＳ１５で、制御装置５０は、記憶している追焚非動作回数に１を加算し、自動湯はりの動作を終了する。
【００６２】
また、前述したステップＳ９で、追焚非動作回数が所定回数に達している場合には、処理はステップＳ９からステップＳ１６へ進む。ステップＳ１６で、制御装置５０は、湯温検出省略回数が第二所定回数に達しているかどうかを判断する。本実施の形態では、この「第二所定回数」を５回としている。湯温検出省略回数が第二所定回数に達していない場合には、湯温検出動作の実施が省略されるとともに、処理はステップＳ１７へ進む。ステップＳ１７で、制御装置５０は、記憶している湯温検出省略回数に１を加算し、自動湯はりの動作を終了する。
【００６３】
ステップＳ１６で湯温検出省略回数が第二所定回数に達している場合には、処理はステップＳ１６からステップＳ１０へ進み、ステップＳ１０において浴槽温度検出動作が実施される。これにより、湯はり後の浴槽温度検出動作の省略が際限なく続くことが防止される。よって、外気温等の条件が、湯はり後昇温モードの追焚運転を必要とする条件に変化した場合には、湯はり後昇温モードの追焚運転の実施を自動的に再開できる。
【００６４】
実施の形態３．
次に、図７を参照して、実施の形態３について説明するが、前述した実施の形態１との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分については説明を簡略化または省略する。実施の形態３の給湯装置１のハードウェア構成は、実施の形態１と同様であるので、図示を省略する。
【００６５】
以下の説明では、屋外の温度と、浴室内の温度との少なくとも一方の温度を「環境温度」と称する。本実施の形態３の給湯装置１は、環境温度を取得する温度取得手段を備える。例えば、制御装置５０は、外気温センサ２９により、屋外の温度すなわち外気温を検出できる。また、制御装置５０は、例えば、ホームエネルギーマネジメントシステムのコントローラのような外部の機器（図示省略）から、環境温度の情報を通信により取得してもよい。
【００６６】
環境温度が低いほど、湯はりのときに浴水から散逸する熱量が多くなるので、浴水の温度が低下しやすく、湯はり後昇温モードの追焚運転が実施される可能性が高いと考えられる。逆に、環境温度が高いほど、湯はりのときに浴水から散逸する熱量が低くなるので、浴水の温度が低下しにくく、湯はり後昇温モードの実施が省略される結果となることが多いと考えられる。
【００６７】
本実施の形態３において、制御装置５０は、湯はり後昇温モードが省略されることなく実施された確率と、環境温度との関係を学習する。そして、制御装置５０は、その学習された関係と、当日の環境温度とに応じて、当日の湯はり後昇温モードの実施を省略するか否かを決定可能である。これにより、以下の効果が得られる。環境温度が高く、湯はり後昇温モードの実施が省略される確率が高い場合には、浴槽検出動作を行うことなく湯はり後昇温モードの実施を省略することで、無用となる可能性の高い浴槽温度検出動作にエネルギーを消費することを防止できる。
【００６８】
図７は、湯はり後昇温モードが省略されることなく実施された確率と、環境温度との関係を制御装置５０が学習した例を示す図である。図７に示す例では、環境温度として外気温のみを用いているが、外気温に代えて、または外気温とともに、浴室内の温度を用いてもよい。図７に示す例では、制御装置５０は、自動保温モードでない湯はりが実施されたときの外気温を１度ごとに区分し、それぞれの温度区分において、累積の湯はり回数と、そのうちで湯はり後昇温モードが実施された回数と、湯はり後昇温モードが実施される確率とを記録する。
【００６９】
図７に示す例では、以下のような学習結果になっている。外気温が２℃未満のときには、１００％の確率で、湯はり後昇温モードが実施される。外気温が２℃以上、３℃未満のときには、９３％の確率で、湯はり後昇温モードが実施される。外気温が３℃以上、４℃未満のときには、３４％の確率で、湯はり後昇温モードが実施される。外気温が４℃以上、５℃未満のときには、３％の確率で、湯はり後昇温モードが実施される。外気温が５℃以上のときには、湯はり後昇温モードが実施される確率は０％である。
【００７０】
上記のような学習結果に基づいて、制御装置５０は、例えば、以下のようにしてもよい。制御装置５０は、湯はり後昇温モードが実施される確率が１０％未満となる外気温の区分の中で最も低い温度区分に１℃を加えた値よりも、当日の湯はり時の外気温が高い場合には、浴槽検出動作を含めて湯はり後昇温モードの実施を省略する。図７の例で言うと、湯はり後昇温モードが実施される確率が１０％未満となる外気温の区分の中で最も低い温度区分は、４℃〜４．９℃である。よって、４．９℃に１℃を加えた値５．９℃よりも外気温が高い場合には、浴槽検出動作を含めて湯はり後昇温モードの実施を省略する。
【００７１】
本実施の形態３であれば、湯はり後の温度検出動作によるエネルギーのロスをより確実に削減することで効率を上げつつ、ユーザーの満足度を向上することが可能となる。
【符号の説明】
【００７２】
１  給湯装置、  ２  熱源機、  ３  タンクユニット、  １０  貯湯タンク、  １１  混合弁、  １３  循環ポンプ、  １５  給湯管、  １６  給水管、  １７  風呂給湯管、  １８  風呂電磁弁、  １９  第一風呂配管、  ２０  第二風呂配管、  ２１  流量センサ、  ２２  温度センサ、  ２３  追焚熱交換器、  ２４  風呂循環ポンプ、  ２５  風呂温度センサ、  ２６  上部流路、  ２７  下部流路、  ２８  追焚ポンプ、  ２９  外気温センサ、  ５０  制御装置、  ６０  端末装置、  １００  浴槽
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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