(57)【要約】【課題】フィルタを形成するための従来の空洞共振器間の結合構造の欠点を軽減すること。【解決手段】本願発明の一実施形態による装置は、第１の空洞共振器内の第１の磁場方向と実質的に直交する面内に第１の領域を画成する第１の部分と、第２の空洞共振器内の第２の磁場方向に実質的に直交する面内に第２の領域を画成する第２の部分とを有し、その結果、第１の部分で生成された誘導電流が第２の部分の電流と実質的に同じ方向に流れる導体を備え、第１の領域および第２の領域が、第１の空洞共振器および第２の空洞共振器内の電磁場間の結合定数を決定し、導体は、軸周りで回転自在に調整可能であり、第１の空洞共振器及び第２の空洞共振器は、ＴＥ−１０１モード共振器として動作する。【選択図】図１
2018196158.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の空洞共振器内の第１の磁場方向と実質的に直交する面内に第１の領域を画成する第１の部分と、
第２の空洞共振器内の第２の磁場方向に実質的に直交する面内に第２の領域を画成する第２の部分と、
を有し、
その結果、前記第１の部分で生成された誘導電流が前記第２の部分の電流と実質的に同じ方向に流れる導体を備え、
前記第１の領域および前記第２の領域が、前記第１の空洞共振器および前記第２の空洞共振器内の電磁場間の結合定数を決定し、
前記導体は、軸周りで回転自在に調整可能であり、
前記第１の空洞共振器及び前記第２の空洞共振器は、ＴＥ−１０１モード共振器として動作する、
装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般に空洞共振器、より詳細には空洞共振器間の結合に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のバンドパス・フィルタは、結合素子によって結合された（または交差結合された）複数の共振器から構築されることがある。フィルタの全体的な伝達関数は、共振器および結合素子の個々の伝達関数の組合せによって生成される。例えば、空洞フィルタは、複数の相互接続された空洞共振器として実施されることがある。空洞共振器は、比較的低い表面電流密度を生成し、それゆえ、比較的高いＱ値を有し、このことは、空胴のエネルギー損失の割合が空胴に蓄えられたエネルギーに比べて小さいことを示す。直交電磁（ＴＥＭ：ｔｒａｎｓｖｅｒｓｅ  ｅｌｅｃｔｒｏｍａｇｎｅｔｉｃ）モード（同軸）共振器などの他の共振器は、特に数百ワットを上回る電力で高周波送信をフィルタするために使用されるとき、比較的大きな表面電流密度を生成することがある。したがって、空洞共振器フィルタは、送信器出力スペクトル制御のために数１０〜数１００キロワット程度の電力で高周波送信をフィルタするなどの高電力用途にしばしば選択される。
【０００３】
本開示および当業者に明らかにされるその多くの特徴および利点は、添付図面を参照することによってよりよく理解することができる。異なる図面における同一の参照記号の使用は、同様のまたは同一の項目を示す。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
【図１】一部の実施形態によるフィルタの断面の上面図である。
【図２】一部の実施形態による疑似容量結合空洞共振器対および対応する実効的な電気的等価回路である。
【図３】一部の実施形態による誘導結合空洞共振器対および対応する実効的な電気的等価回路である。
【図４】一部の実施形態による第１の向きから第２の向きへ回転させることができる結合ループの図面である。
【図５】一部の実施形態による可変負荷を有する一対の結合空洞共振器の側面図および上面図である。
【図６】一部の実施形態による一対の結合空洞共振器の三次元図である。
【図７】一部の実施形態による無線通信システムのブロック図である。
【図８】一部の実施形態による複数の空洞共振器から形成されたフィルタの伝達関数を調整するための方法の流れ図である。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
従来の結合構造は、フィルタを形成するために空洞共振器を結合することに対して、その適性を制限することがあるいくつかの欠点を有する。従来の誘導または磁気結合構造は、全誘導結合が隣接する共振器間で実施される場合、結合空洞共振器の信号間の正確な位相関係をもたらさない場合が多い。例えば、従来の誘導ループは、結合共振器の電流とは反対方向に進む電流を１つの空洞共振器内に生成する。したがって、従来の誘導結合構造は、フィルタの交差結合空洞共振器に適さない。容量結合は、結合共振器の信号間の正確な位相関係を維持し、したがって、フィルタの伝達関数の全体的な形状を保つため、容量結合構造とも呼ばれることがある電場結合構造を使用して、すべての誘導性フィルタの共振器を交差結合することができる。しかしながら、空洞共振器内の電磁場分布は、空洞共振器の壁で、またはその壁の近くでほぼ、純粋に磁気になることがある。結合素子の位置の近くでは電磁場に対する電気成分がほとんどまたはまったくないため、従来の電気的または容量結合構造は、空洞フィルタの空洞共振器を結合する（または交差結合する）ために使用することができない。
【０００６】
また、空洞共振器は、異なる選択性マスクに相当する異なる周波数範囲をフィルタするために調整することができる調整可能または可変バンドパス・フィルタにおいて使用されてもよい。しかしながら、従来の結合構造は、所与のタイプの調整可能なフィルタで使用するのに適切でない場合がある。例えば、従来の誘導結合構造は、典型的にはフィルタ本体の蓋を介してアクセス可能であり、フィルタ本体に蓋を取り付ける複数の係止点を有することがある。したがって、結合構造の調整それぞれは、複数の係止点を取り外し、結合構造の位置を変え、複数の係止点を再び取り付けることを必要とする。従来の結合構造は、微調整機構がなく、目標フィルタ応答を達成するために多くの反復調整を必要とすることがある。したがって、調整プロセスは困難で、不正確で、時間を消費し、ロボット調整に適さないことがある。
【０００７】
疑似容量結合構造は、正確な位相関係を維持しながら、隣接する空洞共振器内の電磁場の磁気部分を結合することによって、従来の結合構造の欠点を軽減することができる。疑似容量結合構造の一部の実施形態は、第１の空洞共振器内で生成された第１の磁場に実質的に直交する面内に第１の領域、および第２の空洞共振器内で生成された第２の磁場に実質的に直交する面内に第２の領域を画成する導体から形成される。第１の空洞共振器の導体の第１の部分内で生成された誘導電流は、第２の空胴の導体の第２の部分へ伝えられ、そこで誘導電流は、対応する磁場を生成し、それによって、第１および第２の空洞共振器内の電磁波を結合する。電磁波の位相は、第１および第２の導体の電流が同じ方向に流れ、一方Ｕ形結合ループによって結合された空胴の電流が異なる空胴において反対方向に進むため、従来のＵ形結合ループに対して反転している。一部の実施形態では、疑似容量結合構造は、第１の空洞共振器と第２の空洞共振器間で回転自在に配備されてもよい。疑似容量結合構造の結合強度は、例えば、全誘導バンドパス・フィルタにおける交差結合として、従来のＵ形結合構造を置き換えることができる。Ｓ形のフィルタの単一の調整点は、例えば、疑似容量結合構造を回転させる空洞フィルタ外部のノブを使用して、疑似容量結合構造を回転させることによって、疑似容量結合構造の実施形態を調整することができる。
【０００８】
図１は、一部の実施形態によるフィルタ１００の断面の上面図である。断面図は、フィルタ１００のベース・プレート（図１では示されない）およびフィルタ１００のカバー・プレート（図１では示されない）に直交し、断面は、ベース・プレートとカバー・プレート間のフィルタ１００内部に位置する。フィルタ１００の一部の実施形態は、高周波通信システムの受信経路または送信経路に配備されるバンドパス・フィルタであってもよい。高周波通信装置は、無線通信システム内のユーザ装置へ高周波信号を送信、受信、または放送する基地局あるいはアクセス・ポイントを含むことができる。例えば、フィルタ１００を使用して、例えば、１０ｋＷ近くで、またはそれを上回る比較的高い電力で放送局によって放送される信号をフィルタすることができる。フィルタ１００の一部の実施形態は、４００ＭＨｚ〜９００ＭＨｚの周波数範囲において信号を選択的にフィルタするために、可変または調整可能であってもよい。フィルタ１００の帯域幅の調整は、中心周波数またはフィルタ帯域幅あるいは選択性マスクを変更することを含んでもよい。
【０００９】
フィルタ１００は、６つの空洞共振器１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６から形成される（総称して「空洞共振器１０１〜１０６」と呼ばれる）。しかしながら、フィルタ１００の一部の実施形態は、より多くのまたはより少ない空胴共振器を含んでもよい。空洞共振器１０１〜１０６の一部の実施形態は、ＴＥ−１０１モード共振器またはＴＥＭ波モード（ＴＥＭ）共振器として実施されてもよい。空洞共振器１０１〜１０６のそれぞれは、空洞共振器１０１〜１０６内に、負荷を変えるために調整することができる、容量性負荷であってもよい、対応する内部導体または負荷素子１１１、１１２、１１３、１１４、１１５、１１６（総称して「負荷素子１１１〜１１６」と呼ばれる）を含み、それによって、空洞共振器１０１〜１０６の周波数応答または伝達関数を変える。例えば、負荷素子１１１〜１１６は、共振器ロッドを使用して実施されてもよく、対応する空洞共振器１０１〜１０６内への共振器ロッドの深さが容量性負荷を決定することができる。しかしながら、他のタイプの負荷素子１１１〜１１６が空洞共振器１０１〜１０６において実施されてもよい。
【００１０】
高周波信号は、空洞共振器１０１の入力ポート結合１２０を介してフィルタ１００へ導入されてもよい。次いで、空洞共振器１０１内の高周波信号は、結合構造１２１を介して空洞共振器１０２内へ、結合構造１２２を介して空洞共振器１０３内へ、結合構造１２３を介して空洞共振器１０４内へ、結合構造１２４を介して空洞共振器１０５内へ、および結合構造１２５を介して空洞共振器１０６内へ移送されてもよい。結合構造１２１〜１２５は、それらが入力ポート１２０から、空洞共振器１０１〜１０６を通って、出力ポート１３０から出る直通路に沿って電磁波を結合するため、直接結合構造と呼ばれることがある。結合構造１２１〜１２５の一部の実施形態は、選ばれた結合スキームを所与のフィルタ伝達関数応答に適合させるために、電気的結合構造または容量結合構造として実施されてもよい。フィルタ１００は、空洞共振器１０１〜１０６が文字Ｕに似た配置で配備されるため、「Ｕ形」折り返しフィルタと呼ばれることがある。しかしながら、フィルタ１００の一部の実施形態は、空洞共振器１０１〜１０６の他の構成を実施してもよく、より多くのまたはより少ない空洞共振器１０１〜１０６がフィルタ１００の実施形態を形成するために配備されてもよい。
【００１１】
空洞共振器１０１〜１０６の一部は、交差結合されてもよい。一部の実施形態では、任意の２つの隣接していない空洞共振器１０１〜１０６が交差結合されてもよい。例えば、空洞共振器１０２、１０５は、疑似容量結合構造１３５を使用して、交差結合されてもよい。本明細書で論じられるように、疑似容量結合構造１３５は、空洞共振器１０２内の磁場に実質的に直交する面内に第１の領域、および空洞共振器１０５内の磁場に実質的に直交する面内に第２の領域を部分的に包含する第２の部分を部分的に包含する。疑似容量結合構造１３５の第１の部分で生成された誘導電流は、第２の部分の電流と実質的に同じ方向に流れる。疑似容量結合構造１３５は、空洞共振器１０２と空洞共振器１０５間で運ばれる高周波信号の位相を反転させる。それゆえ、疑似容量結合構造１３５は、結合される共振器１０２、１０５の信号間で正確な位相関係を維持し、フィルタ１００の伝達関数の全体的な形状を保つ。疑似容量結合構造１３５の一部の実施形態は、その結合定数を調整するために回転させることができる。結合定数に対する調整は、フィルタ１００の目標伝達関数を生成するために空洞共振器１０１〜１０６の１つまたは複数の周波数応答を調整することと協調して行われてもよい。
【００１２】
図２は、一部の実施形態による、疑似容量結合共振器対２００および対応する実効的な電気的等価回路２０５を表す。結合共振器対２００は、カバー・プレート２２０、ベース・プレート２２５、および共有壁２３０から形成された第１の空洞共振器２１０ならびに第２の空洞共振器２１５を含む。空洞共振器２１０、２１５のそれぞれは、空洞共振器２１０、２１５の容量性負荷を変えるために（点線によって示されるように）調整することができる対応する負荷素子２３５、２４０を含み、それによって、空洞共振器２１０、２１５および結合共振器対２００の共振器周波数を変える。結合共振器対２００の一部の実施形態は、図１に示されるフィルタ１００の交差結合共振器１０２、１０５として実施されてもよい。
【００１３】
空洞共振器２１０、２１５は、導電材料から形成された疑似容量結合ループ２４５によって結合される。結合ループ２４５の一部の実施形態は、共有壁２３０と平行な軸２５０に関して対称である。軸２４５は、結合ループ２４５の回転軸と一致してもよい。結合ループ２４５の部分は、空洞共振器２１０、２１５の領域を画成する。例えば、結合ループ２４５の上方部分は、軸２５０によっても境界が定められた空洞共振器２１０の第１の領域を部分的に包含し、結合ループ２４５の下方部分は、軸２５０によっても境界が定められた空洞共振器２１５の第２の領域を部分的に包含する。空洞共振器２１０、２１５の共有壁２３０近くの磁場は、図２の面内へ、または面外に実質的に突出してもよく、結合ループ２４５によって境界が定められた領域は、図２の面内にある。したがって、結合ループ２４５によって境界が定められた領域は、空洞共振器２１０、２１５内の磁場に実質的に直交する面内にあってもよい。しかしながら、磁場は、図２の面に完全に直交しなくてもよく、図２の面内にある成分を含んでもよい。用語「実質的に直交する」は、空洞共振器２１０、２１５の共有壁２３０近くの磁場の方向のこれらのばらつきを包含することが意図されている。
【００１４】
空洞共振器２１０、２１５内の電磁波によって生成された磁場は、結合ループ２４５内に誘導電流を生成することができる。例えば、空洞共振器２１０内に高周波信号を導入することによって、空洞共振器２１０内部に位置する結合ループ２４５の上方部分に時間的に変化する磁場が生成される。誘導電流は、結合ループ２４５の上方部分を通って（矢印によって示されるように）下方に流れ、空洞共振器２１０から空洞共振器２１５の結合ループ２４５の下方部分内へと横切り、結合ループ２４５の下方部分を通って下方に流れることができる。したがって、電流は、結合ループ２４５の上方部分および下方部分において実質的に同じ方向に流れる。
【００１５】
結合ループ２４５を通る電流の方向は、空洞共振器２１０、２１５内の電磁波間の結合の位相角を決定する。結合ループ２４５の上方部分および下方部分の電流の方向が実質的に同じであるため、電磁波の位相は、空洞共振器２１０と２１５間の結合ループ２４５を横切ることによって、従来のＵ形結合ループによって生成された位相に対して反転する。結合は、空洞共振器２１０、２１５内部の負荷素子２３５、２４０に関して線対称の磁場方向のために、結合ループ２４５の垂直の素子と隣接する空洞共振器２１０、２１５との間にのみ存在する。それゆえ、疑似容量結合は、誘導結合のみが可能な位置で達成される。
【００１６】
結合共振器対２００は、実効的な電気的等価回路２０５によって表わされてもよい。例えば、空洞共振器２１０は、インダクタンス２５１、２５２およびキャパシタ２５３によって表わされ得る。空洞共振器２１５は、インダクタンス２５５、２５６およびキャパシタ２５７によって表わされ得る。次いで、結合ループ２４５によって形成された空洞共振器２１０と２１５間の疑似容量結合は、キャパシタ２６０によって表わされ得る。疑似容量結合の強さは、空洞共振器２１０、２１５の結合ループ２４５によって境界が定められた領域によって決定され得る。
【００１７】
図３は、一部の実施形態による誘導結合空洞共振器対３００および対応する実効的な電気的等価回路３０５を表す。空洞共振器対３００は、図２に示される疑似容量空洞共振器対２００と比較する目的で示されている。結合共振器対３００は、カバー・プレート３２０、ベース・プレート３２５、および共有壁３３０から形成された第１の空洞共振器３１０ならびに第２の空洞共振器３１５を含む。空洞共振器３１０、３１５のそれぞれは、対応する負荷素子３３５、３４０を含む。空洞共振器３１０、３１５は、導電材料から形成された誘導結合ループ３４５によって結合されている。誘導結合ループ３４５の一部の実施形態は、誘導結合ループ３４５が文字Ｕの形状に似ているため、「Ｕ形」結合ループと呼ばれることがある。
【００１８】
誘導結合ループ３４５は、誘導結合ループ３４５の両端部が係止点３５０、３５５でカバー・プレートに接続しているため、図２に示される疑似容量結合ループ２４５と異なる。これらの違いは、少なくとも２つの結果を有する。第１に、第１の空洞共振器３１０内の（矢印によって示される）誘導電流は、空洞共振器３１５で生成された電磁波の位相が、図２に示される疑似容量結合ループ２４５によって空洞共振器２１５で生成された電磁波の位相に対して反転するように、第２の空洞共振器３１５内の電流と反対方向に進む。第２に、誘導結合ループ３４５の結合定数の調整には、結合ループ３４５の位置を変えるために係止点３５０、３５５で誘導結合ループ３４５を解くまたは切り離す必要がある。
【００１９】
結合共振器対３００は、実効的な電気的等価回路３０５によって表わされてもよい。例えば、空洞共振器３１０は、インダクタンス３６１、３６２およびキャパシタ３６３によって表わされ得る。空洞共振器３１５は、インダクタンス３６５、３６６およびキャパシタ３６７によって表わされ得る。空洞共振器３１０と３１５間の誘導結合は、インダクタンス３６２と３６５間の相互インダクタンスを示す両方向矢印３７０によって表わされる。
【００２０】
図４は、一部の実施形態による第１の向き４０５から第２の向き４１０へ回転させることができる結合ループ４００の図面である。結合ループ４００は、結合ループ４００に接続されたノブ４２０を外部から回すことによって軸４１５周りで回転することができる。ノブ４２０の一部の実施形態は、手動で、例えば、結合ループ４００を構成している人によって回すことができる円形または楕円形の構造であってもよい。また、ノブ４２０は、結合ループ４００を軸４１５周りで回転させるために使用することができる他の装置、例えば、人または自動もしくはロボット制御システムによって作動させることができる電気的または機械的装置を表してもよい。結合ループ４００は、結合ループ４００の上方部分が空洞共振器の一方に突出し、結合ループの下方部分が空洞共振器のもう一方に突出するように、２つの空洞共振器間の開口内に配備されてもよい。結合ループ４００の一部の実施形態は、図２に示される結合ループ２４５を実施するために使用されてもよい。
【００２１】
結合ループ４００の上方部分によって画成された領域は、第１の磁場に実質的に直交する面内にあり、この第１の磁場は、高周波信号が空洞共振器内へ導入されるときに生成される磁場に相当してもよい。第１の磁場は、点線の円４２５（明瞭にするため参照数字によって１つだけが示されている）によって示されるように、図４の面から外に向いている。磁場４２５は、結合ループ４００内に誘導電流を生成し、電流量は、一部は結合ループ４００の上方部分によって画成された領域によって決定される。この電流は、結合ループ４００の下方部分と同じ方向に進み、したがって、点線の円４３０（明瞭にするため参照数字によって１つだけが示されている）によって示されるように、結合共振器の図４の面からやはり実質的に外に磁場４３０を生成する。したがって、向き４０５の結合ループ４００によって生成される結合定数は、結合ループ４００の上方および下方部分によって磁場４２５、４３０に実質的に直交する面内に画成された領域によって決定される。
【００２２】
向き４０５に対して回転させた向き４１０では、結合ループ４００の上方および下方部分によって磁場４２５、４３０に実質的に直交する面内に画成された領域は、向き４０５の結合ループ４００の上方および下方部分によって画成された領域に比べて縮小している。それゆえ、向き４１０の結合ループ４００内の誘導電流は、向き４０５の結合ループ４００内の誘導電流に比べて低減している。向き４１０の結合ループ４００によって生成される結合定数も、向き４１０の結合定数に比べて低減している。結合ループ４００を軸４１５周りで回転させることによって生成される結合定数の変化を使用して、空洞共振器および結合ループ４００を含むフィルタの伝達関数を調整するために、空洞共振器の周波数応答の調整と協調して結合定数を調整することができる。
【００２３】
図５は、一部の実施形態による、一対の結合共振器５１０、５１５の側面図５００および上面図５０５を表す。空洞共振器５１０、５１５のそれぞれは、調整可能であってもよい負荷素子５２０、５２５、およびノブ５３５を使用して軸周りで回転自在に調整され得る結合ループ５３０を含む。空洞共振器５１０、５１５または結合ループ５３０の一部の実施形態は、図１に示されるフィルタ１００において実施されてもよい。
【００２４】
結合ループ５３０は、空洞共振器５１０と５１５間の開口に配備される。一部の実施形態では、１つまたは複数の導体棒５４０、５４５は、１つまたは複数の垂直の位置で開口壁の側部に電気的に接続するように、開口を横切って水平に置かれてもよい。例えば、導体棒５４０、５４５は、開口の異なる側で開口を水平に横切って、および結合ループ５３０の軸に平行な方向に沿って互いに対して変位した位置に置かれてもよい。導体棒５４０、５４５は、空洞共振器５１０と５１５間の磁気結合を少なくとも部分的に抑制することができる。一部の実施形態では、開口のサイズ、空洞共振器５１０と５１５間の共有壁の厚さ、または導体棒５４０、５４５のサイズもしくは位置は、結合ループ５３０の最大回動角を制限することがある。
【００２５】
図６は、一部の実施形態による、一対の結合共振器６０５、６１０の三次元図６００を表す。空洞共振器６０５、６１０のそれぞれは、調整可能であってもよい負荷素子６１５、６２０を含む。結合ループ６２５は、空洞共振器６０５と６１０間の開口に配備され、軸周りで回転自在に調整され得る。空洞共振器６０５、６１０または結合ループ６２５の一部の実施形態は、図１に示されるフィルタ１００において実施されてもよい。
【００２６】
図７は、一部の実施形態による無線通信システム７００のブロック図である。無線通信システム７００は、高周波信号を１つまたは複数の関連付けられたユーザ装置７１０、７１５に放送するための１つまたは複数の放送局７０５を含む。放送局７０５の一部の実施形態は、数キロワットを超える電力、例えば、１０〜５０ｋＷの範囲の電力で動作することができる１つまたは複数の高電力送信器を実施することができる。例えば、放送局７０５は、矢印によって示されるように、１つまたは複数のアンテナ７１６を使用するテレビジョン受信機７１０またはテレビジョン・セット・トップ・ボックス７１５へ高電力信号を放送するように構成されてもよい。また、放送局７０５の一部の実施形態は、異なる周波数帯の高周波信号を放送するように調整されてもよい。例えば、放送局７０５は、異なる中心周波数の、および４００ＭＨｚ〜９００ＭＨｚの範囲内の異なる周波数帯の高周波信号を選択的に放送するように調整されてもよい。テレビ放送は、４７０ＭＨｚ〜８６０ＭＨｚマイナスＤｅｌｔａの範囲の周波数を使用して行われてもよい。量「Ｄｅｌｔａ」は、国に依存する。例えば、米国では、ＵＨＦテレビ帯域の上方端は、６８０ＭＨｚと低いことがある。他の実施形態は、すべての既存の放送および移動電話周波数帯で実施されてもよい。
【００２７】
放送局６０５は、ユーザ装置７１０、７１５に向けて送信するための高周波信号を生成するために使用することができる信号源７２０を含む。信号源７２０によって生成される信号は、周波数帯の外側にある不要なスペクトル成分をフィルタするために、フィルタ７２５に供給されてもよく、この周波数帯は、中心周波数および選択性マスクの帯域幅によって規定されてもよい。フィルタ７２５は、図１に示されるフィルタ１００などの、複数の空洞共振器から形成された調整可能なフィルタであってもよい。フィルタ７２５の一部の実施形態は、フィルタ本体または放送局７０５のハウジング外部のノブ７３０を使用して調整されてもよい。本明細書で論じられるように、ノブ７３０は、人によって回すことができる実際の構造を指してもよく、あるいはノブ７３０は、人または自動もしくはロボット制御システムによって作動させることができる機械的もしくは電気的装置を表わしてもよい。
【００２８】
図８は、一部の実施形態による複数の空洞共振器から形成されたフィルタの伝達関数を調整するための方法８００の流れ図である。方法７００は、図１に示されるフィルタ１００または図６に示されるフィルタ６２５の伝達関数を調整するもしくは変えるために実施されてもよい。フィルタの伝達関数は、空洞共振器の周波数もしくは帯域幅、入力または出力の結合もしくはポート、共振器間の直接結合、または共振器間の交差結合の一部もしくはすべてに依存することがある。図８に示された方法８００の実施形態は、フィルタの伝達関数が空洞共振器の負荷、ならびに１つまたは複数の結合および交差結合構造の協調的な調整によって調整されてもよいことを想定している。しかしながら、他の実施形態は、フィルタの伝達関数に影響するフィルタの他の特性の調整を含んでもよい。方法８００に対する実施形態は、コントローラまたはコンピュータにおいて実施されてもよく、モータ・アクチュエータを制御するために使用されてもよい。
【００２９】
ブロック８０５では、フィルタの空洞共振器の負荷は、空洞共振器の１つまたは複数の共振周波数を変えるために調整される。ブロック８１０では、フィルタの伝達関数を変えるために、２つ以上の空洞共振器間の疑似容量結合を提供する交差結合構造が空洞共振器の負荷の調整と協調して回転自在に調整される。判定ブロック８１５では、フィルタの伝達関数が測定され、目標伝達関数と比較される。目標伝達関数および測定された伝達関数が（所与の公差内で）同じである場合、方法８００は、ブロック８２０で終了する。目標伝達関数が所与の公差内で測定された伝達関数と一致しない場合は、交差結合構造は、再度ブロック８１０で回転自在に調整される。一部の実施形態では、空洞共振器の負荷も、目標伝達関数に一致する測定された伝達関数をもたらすために調整されてもよい。例えば、結合の調整と共振器周波数との間には通常強い相互作用があるため、ブロック８１５で交差結合構造を調整することによって離調されてしまうことがある共振器を微調整することが必要な場合がある。したがって、結合に隣接する共振器は、結合が変化する場合、わずかに離調することがある。その場合、この調整オフセットをブロック８０５で補正することができる。
【００３０】
一部の実施形態では、上記の技法のある態様は、ソフトウェアを実行する処理システムの１つまたは複数のプロセッサによって実施されてもよい。ソフトウェアは、非一時的なコンピュータ可読記憶媒体に記憶された、さもなければ明確に具現化された１つまたは複数の実行命令セットを備える。ソフトウェアは、１つまたは複数のプロセッサによって実行されたときに、上記の技法の１つまたは複数の態様を行うために１つまたは複数のプロセッサを操作する命令およびあるデータを含むことができる。非一時的なコンピュータ可読記憶媒体は、限定されないが、光学媒体（例えば、コンパクト・ディスク（ＣＤ）、デジタル汎用ディスク（ＤＶＤ）、ブルーレイ・ディスク）、磁気媒体（例えば、フロッピー・ディスク、磁気テープまたは磁気ハードドライブ）、揮発性メモリ（例えば、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）またはキャッシュ）、不揮発性メモリ（例えば、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）またはフラッシュ・メモリ）、あるいは微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）に基づく記憶媒体を含むことができる。コンピュータ可読記憶媒体は、計算機システに埋め込まれても（例えば、システムＲＡＭまたはＲＯＭ）、計算機システムに固定して取り付けられても（例えば、磁気ハードドライブ）、計算機システムに取り外し可能に取り付けられても（例えば、光ディスクまたはユニバーサル・シリアル・バス（ＵＳＢ）に基づくフラッシュ・メモリ）、あるいは計算機システムに有線または無線ネットワークを介して結合されてもよい（例えば、ネットワーク・アクセス可能記憶装置（ＮＡＳ））。非一時的なコンピュータ可読記憶媒体に記憶された実行命令は、１つまたは複数のプロセッサによって解釈されても、さもなければ実行可能なソースコード、アセンブリー言語コード、オブジェクトコードまたは他の命令形式にあってもよい。
【００３１】
概要において上記された機能または要素のすべてが必須ではなく、特定の機能または装置の一部が必須でなくてもよいこと、ならびに記載されたものに加えて、１つもしくは複数のさらなる機能が行われ、または要素が含まれてもよいことに留意されたい。さらに、機能が列挙される順番は、必ずしもそれらが行われる順番ではない。また、特定の実施形態を参照して概念について記載された。しかしながら、当業者は、以下の特許請求の範囲で述べられるような本開示の範囲から逸脱せずに、様々な修正および変更を行うことができることを認識する。したがって、明細書および図は、限定的ではなく例示的な意味において考慮されるべきであり、そのような修正はすべて、本開示の範囲内に含まれることが意図されている。
【００３２】
恩恵、他の利点、および問題に対する解決策が特定の実施形態に関して上記された。しかしながら、あらゆる恩恵、利点または解決策を生じさせる、またはより明白になるようにさせることが可能な恩恵、利点、問題に対する解決策、およびあらゆる特徴（複数可）は、いずれかのまたはすべての特許請求の範囲の重要な、必要な、本質的な特徴として解釈されるべきではない。さらに、異なるが、本明細書の教示の恩恵を有する当業者には明白な等価なやり方で、開示された主題を修正し、実行することができるため、上で開示された特定の実施形態は、単に例示である。以下の特許請求の範囲に記載されたもの以外は、本明細書に示された構造または設計の詳細に対して限定することは意図されていない。したがって、上で開示された特定の実施形態は、変更されまたは修正されてもよいことは明白であり、そのような変形はすべて、開示された主題の範囲内であると考えられる。したがって、本明細書において求められる保護は、以下の特許請求の範囲に述べられる通りである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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