(57)【要約】【課題】  無線通信において、通信相手との接続を確立するまで時間がかかる場合があった。【解決手段】  通信装置であって、外部装置と無線で通信する通信手段と、中継装置の形成する第一のネットワークへの参加する第一の機能と、前記通信装置が中継装置として第二のネットワークを形成する第二の機能とを、並行して実行するよう制御する制御手段と、前記第一のネットワーク内及び前記第二のネットワーク内から、所定の機器を検索する検索手段とを有し、前記第一のネットワーク及び前記第二のネットワークのうち、いずれかのネットワークから前記検索手段の検索により発見された場合、前記制御手段は、前記発見された前記所定の機器が参加していないネットワークに関する機能を停止するよう制御することを特徴とする通信装置。【選択図】  図４
2018056828.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信装置であって、
外部装置と無線で通信する通信手段と、
中継装置の形成する第一のネットワークへの参加する第一の機能と、前記通信装置が中継装置として第二のネットワークを形成する第二の機能とを、並行して実行するよう制御する制御手段と、
前記第一のネットワーク内及び前記第二のネットワーク内から、所定の機器を検索する検索手段とを有し、
前記第一のネットワーク及び前記第二のネットワークのうち、いずれかのネットワークから前記検索手段の検索により発見された前記所定の機器との接続が確立した場合、前記制御手段は、前記所定の機器が参加していないネットワークに関する機能を停止するよう制御することを特徴とする通信装置。
【請求項２】
通信装置であって、
外部装置と無線で通信する通信手段と、
中継装置の形成する第一のネットワークへの参加する第一の機能と、前記通信装置が中継装置として第二のネットワークを形成する第二の機能とを、並行して実行するよう制御する制御手段と、
前記第一のネットワーク内及び前記第二のネットワーク内から、所定の機器を検索する検索手段とを有し、
前記第一のネットワーク及び前記第二のネットワークのうち、いずれかのネットワークから前記検索手段の検索により発見された場合、前記制御手段は、前記発見された前記所定の機器が参加していないネットワークに関する機能を停止するよう制御することを特徴とする通信装置。
【請求項３】
前記通信手段により過去に接続したことのある機器に関する情報を保持する保持手段を更に有し、
前記所定の機器は、前記保持手段により情報が記録されている過去に接続したことのある機器であることを特徴とする請求項１または２に記載の通信装置。
【請求項４】
通信装置であって、
表示手段と、
外部装置と無線で通信する通信手段と、
中継装置の形成する第一のネットワークへの参加する第一の機能と、前記通信装置が中継装置として第二のネットワークを形成する第二の機能とを、並行して実行するよう制御する制御手段と、
前記第一のネットワーク内及び前記第二のネットワーク内から、所定の機器を検索する検索手段とを有し、
前記第一のネットワーク及び前記第二のネットワークのうち、いずれかのネットワークから前記検索手段の検索により発見された場合、前記制御手段は、前記発見された前記所定の機器を示す情報を前記表示手段に表示し、
前記表示手段に表示された所定の機器と接続する指示をユーザから受け付けた場合、前記接続する指示を受け付けた所定の機器が参加していないネットワークに関する機能を停止するよう制御することを特徴とする通信装置。
【請求項５】
前記表示手段に前記発見された前記所定の機器を示す情報を表示する場合、前記所定の機器が参加しているネットワークに関する情報も併せて表示することを特徴とする請求項４に記載の通信装置。
【請求項６】
前記所定の機器が参加しているネットワークに関する情報は、ＳＳＩＤを含むことを特徴とする請求項５に記載の通信装置。
【請求項７】
前記第二の機能を実行する場合、前記制御手段は、前記第一の機能の実行により参加した前記中継装置の形成するネットワークが用いるチャネルと同じチャネルを用いて、ネットワークを形成するよう制御することを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項８】
前記通信手段は、無線ＬＡＮにより前記外部装置と通信することを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項９】
外部装置と無線で通信する通信手段を有する通信装置の制御方法であって、
中継装置の形成する第一のネットワークへの参加する第一の機能と、前記通信装置が中継装置として第二のネットワークを形成する第二の機能とを、並行して実行するよう制御する制御ステップと、
前記第一のネットワーク内及び前記第二のネットワーク内から、所定の機器を検索する検索ステップと、
前記第一のネットワーク及び前記第二のネットワークのうち、いずれかのネットワークから前記検索ステップの検索により発見された前記所定の機器との接続が確立した場合、前記所定の機器が参加していないネットワークに関する機能を停止するよう制御するステップとを有する通信装置の制御方法。
【請求項１０】
コンピュータを、請求項１乃至９のいずれか１項に記載の通信装置として機能させるための、コンピュータが読み取り可能なプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信装置、その制御方法、およびプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、無線通信を介して、二つ以上の機器間での通信が行われている。この無線通信において、一般的にネットワークの生成がどちらであるかによって、それぞれの装置の動作が異なる。例えば、無線ＬＡＮのアクセスポイントの機能を搭載した機器においては、自らネットワークを生成し、他の装置からの接続要求を受け付ける。一方、無線ＬＡＮのアクセスポイントの機能を搭載した機器に接続する他の装置は、アクセスポイント機能を搭載した機器が発信するビーコンを受信することで、周囲のアクセスポイント機能を搭載した機器をスキャンする。
【０００３】
近年、携帯機器に、上記のアクセスポイントの機能を搭載することで、他にアクセスポイントの機能を搭載している機器が存在していない状態でもインフラ接続を実現することが行われている。例えば特許文献１には、まず周囲のアクセスポイントをスキャンし、アクセスポイントが見つからなかった場合に、直接通信モードで無線接続を行う技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１５−２１１４５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、アクセスポイントのスキャンには、ある程度の時間を要する。そのため、アクセスポイントが存在しない場合に直接接続に移行するまで時間がかかるという問題があった。この点に鑑み、本発明は、無線通信において、通信相手との接続を確立するまでの時間を短くすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明は、通信装置であって、外部装置と無線で通信する通信手段と、中継装置の形成する第一のネットワークへの参加する第一の機能と、前記通信装置が中継装置として第二のネットワークを形成する第二の機能とを、並行して実行するよう制御する制御手段と、前記第一のネットワーク内及び前記第二のネットワーク内から、所定の機器を検索する検索手段とを有し、前記第一のネットワーク及び前記第二のネットワークのうち、いずれかのネットワークから前記検索手段の検索により発見された場合、前記制御手段は、前記発見された前記所定の機器が参加していないネットワークに関する機能を停止するよう制御することを特徴とする通信装置。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、無線通信において、通信相手との接続を確立するまでの時間を短くすることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】第１の実施形態の通信装置の構成を示すブロック図である。
【図２】第１の実施形態の通信相手の機器の構成を示すブロック図である。
【図３】第１の実施形態における、ネットワークの構成を示す概略図である。
【図４】第１の実施形態における、通信装置の無線接続処理を示すフローチャートである。
【図５】第１の実施形態における、通信装置のディスカバリ処理を示すフローチャートである。
【図６】第１の実施形態の無線接続情報保存処理を行うためのＧＵＩ画面を例示する図である。
【図７】第２の実施形態における、通信装置の無線接続処理を示すフローチャートである。
【図８】第３の実施形態における、通信装置の無線接続処理を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下に、本発明の好ましい実施の形態を、添付の図面に基づいて詳細に説明する。
なお、以下に説明する実施の形態は、本発明の実現手段としての一例であり、本発明が適用される装置の構成や各種条件によって適宜修正又は変更されてもよい。また、各実施の形態を適宜組み合せることも可能である。
【００１０】
［第１の実施形態］
＜デジタルカメラ１００の構成＞
図１を参照して、本発明に係る実施形態の通信装置の一例であるデジタルカメラ１００の構成及び機能の概略について説明する。
【００１１】
光学系１０１はズームレンズ、フォーカスレンズを含むレンズ群、絞り機能を有するシャッターからなる。撮像部１０２は被写体像を電気信号に変換するＣＣＤやＣＭＯＳなどで構成される撮像素子である。撮像部１０２は、撮像素子から出力されるアナログ信号をデジタル信号に変換するＡ／Ｄ変換器を含む。
【００１２】
揮発性メモリ１０４はＲＡＭなどの一時記憶装置であり、撮像部１０２から出力される静止画データや動画データ（以下、画像データ）などを記憶する。また、揮発性メモリ１０４は、画像データの他に、ファイルシステムの情報や、管理情報など、各種の情報を記憶し、更に、制御部１０３のためのワークメモリなどの役割を果たす。さらに、揮発性メモリ１０４は、画像の記録時や再生時におけるバッファメモリの役割を果たす。なお、制御部１０３のワークエリアは、揮発性メモリ１０４に限られず、後述する外付けハードディスクやメモリカードなどであっても良い。
【００１３】
操作部１０７は、例えば、電源のオン／オフ、動画の記録開始／停止、静止画の撮影、ズーム操作、後述する動作モードの切り替え、ＧＵＩ画面などによるユーザ操作を受け付けるスイッチ、カーソルキー、タッチパネルなどである。
【００１４】
不揮発性メモリ１０５は、電気的に消去・記録可能な、例えばフラッシュメモリなどの二次記憶装置である。不揮発性メモリ１０５には、制御部１０３の動作用の定数、プログラム等が記憶される。ここでいう、プログラムとは、後述する各種フローチャートを実行するためのプログラムのことである。また、不揮発性メモリ１０５には、撮影した画像ファイルや後述する無線接続情報などの接続履歴情報が保存される。
【００１５】
制御部１０３は、ＣＰＵ、入出力回路、タイマー回路などを有し、ＣＰＵが不揮発性メモリ１０５に格納されたプログラムを揮発性メモリ１０４のワークエリアに展開し、実行することにより、装置全体の動作を制御する。
【００１６】
表示部１０６は、撮影時のビューファインダー画像の表示、撮影した画像の表示、対話的な操作のための文字表示などを行う。表示部１０６は、例えば、液晶ディスプレイ、有機ＥＬディスプレイ等の表示デバイスである。表示部１０６は、デジタルカメラ１００と一体化された構成であっても、デジタルカメラ１００と接続された外部機器であっても良い。
【００１７】
通信部１０８は、外部装置と接続するためのインターフェースである。本実施形態のデジタルカメラ１００は、通信部１０８を介して、外部装置とデータのやりとりを行うことができる。例えば、撮像部１０２で生成した画像データを、通信部１０８を介して外部装置に送信することができる。なお、本実施形態では、通信部１０８は外部装置とＩＥＥＥ８０２．１１の規格に従った、いわゆる無線ＬＡＮで通信するためのインターフェースを含む。制御部１０３は、通信部１０８を制御することで外部装置との無線通信を実現する。なお、通信方式は無線ＬＡＮに限定されるものではなく、例えば赤外通信方式も含む。なお、デジタルカメラ１００は通信部１０８にアクセスするための手段を有していれば良く、必ずしも通信部を有している必要はない。また、通信部が外部アクセサリとして、デジタルカメラ１００に追加されることでスマートフォン２００と通信を行ってもよい。また、通信部１０８をアクセスポイント（以下、ＡＰ）モードで動作させることにより、本実施形態におけるデジタルカメラ１００は、中継装置として動作することができる。なお、本実施形態におけるデジタルカメラ１００はＡＰの一種であるものの、クライアント機器から受信したデータをインターネットプロバイダなどに転送するゲートウェイ機能は有していない、機能が限定された簡易的なＡＰ（以下、簡易ＡＰ）である。したがって、自機が形成したネットワークに参加している他の装置からデータを受信しても、それをインターネットなどのネットワークに転送することはできない。デジタルカメラ１００が簡易ＡＰとして動作すると、デジタルカメラ１００は自身でネットワークを形成する。デジタルカメラ１００の周辺の装置は、デジタルカメラ１００をＡＰ機器と認識し、デジタルカメラ１００が形成したネットワークに参加することが可能となる。上記のようにデジタルカメラ１００を動作させるためのプログラムは不揮発性メモリ１０５に保持されているものとする。
【００１８】
記録媒体１１０は、撮像部１０２から出力された画像データを記録することができる。記録媒体１１０は、デジタルカメラ１００に着脱可能なよう構成してもよいし、デジタルカメラ１００に内蔵されていてもよい。すなわち、デジタルカメラ１００は少なくとも記録媒体１１０にアクセスする手段を有していればよい。記録媒体１１０には、揮発性メモリ１０４に格納された画像データが記録されたり、既に記録されている画像ファイルやカメラの制御に係る各種情報が読み出される。
【００１９】
＜スマートフォン２００の構成＞
図２を参照して、本発明に係る実施形態のスマートフォン２００の構成及び機能の概略について説明する。
【００２０】
本実施形態のスマートフォン２００は、制御部２０１、揮発性メモリ２０２、不揮発性メモリ２０３、表示部２０４、操作部２０５、通信部２０６を備える。更に、光学系２０８、撮像部２０９も備える。これらの要素の基本的な機能はデジタルカメラ１００と同様であり、詳細な説明は省略する。
【００２１】
＜ネットワークシステムの構成＞
図３は、本実施形態のネットワークシステムの一例について概略的に示した図である。本実施形態では、通信装置としてデジタルカメラを、情報端末としてスマートフォンを用い、両者を無線通信接続するシステムを例に説明する。
【００２２】
図３に示すように、ネットワークシステムは、通信装置１００と情報端末２００、アクセスポイント３００で構成される。通信装置１００と情報端末２００はアクセスポイント３００を介し無線ＬＡＮ方式による近距離無線通信によって通信することが可能であり、これは第１の無線通信手段の一例である。また、通信装置１００と情報端末２００は、通信装置１００の簡易ＡＰを介し無線ＬＡＮ方式による近距離無線通信によって通信することも可能であり、これは第２の無線通信手段の一例である。
【００２３】
なお、図３では、通信装置としてデジタルカメラを、情報端末としてスマートフォンを用いた例を示しているが、これらは本発明が適用できるシステム構成を限定するものではない。
【００２４】
＜デジタルカメラ１００の無線接続処理＞
カメラ１００の処理について説明する。
【００２５】
本実施形態では、ユーザ操作によって無線接続を開始してからデジタルカメラ１００がスマートフォン２００と接続するまでについて例を挙げて説明する。以下、上記の動作を実現するデジタルカメラ１００の処理について、図４を用いて説明する。
【００２６】
図４は、本実施形態におけるデジタルカメラ１００の動作を示すフローチャートである。なお、図４の処理は、デジタルカメラ１００の電源がオンされると開始され、不揮発性メモリ１０５に格納されたプログラムを、揮発性メモリ１０４に読み出して制御部１０３が実行することにより実現される。
【００２７】
ステップＳ４０１では、制御部１０３は、操作部１０７を介して無線接続の開始操作が受け付けられたかを判定する。ここでは、図６（ａ）の無線接続モードの選択および、図６（ｂ）の接続先の機器が選択されたか否かに基づき判定される。無線接続モードの選択には複数の通信モードがあり、ユーザは所望の無線接続モードを選択することができる。本実施形態では、接続相手となる機器のタイプ毎に、接続モードが異なり、ユーザは接続したい機器のタイプに応じたモードを選択する。以下の説明では、スマートフォンと接続可能な無線接続モードを選択されたことを想定して説明する。また、接続先の機器の選択は新たに接続する機器を登録する、または過去に接続したことのある機器を選択することができる。過去に接続したことのある機器は、ＧＵＩＤ（Ｇｌｏｂａｌｌｙ  Ｕｎｉｑｕｅ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）などの機器の識別情報をもとに作られる機器識別情報としてデジタルカメラ１００の不揮発性メモリ１０５に保存されている。ここで過去に接続したことのある機器を選択することにより、後述するステップＳ４０６またはステップＳ４０８のディスカバリの処理の中で探索機器を指定して処理を行うことができる。
【００２８】
制御部１０３により開始操作が受け付けられたと判定された場合、処理はステップＳ４０２に進む。また、制御部１０３により開始操作がなされていないと判定された場合、処理はステップＳ４０１に戻り、ステップＳ４０１の判定を繰り返す。すなわち、ユーザ操作を待つ。
【００２９】
ステップＳ４０２からステップＳ４０４では、インフラ接続で使用するアクセスポイントを決定する。以下、ステップＳ４０２〜Ｓ４０４について説明する。
【００３０】
ステップＳ４０２では、制御部１０３は、インフラ接続で使用するアクセスポイントに関する情報（インフラ接続情報）がデジタルカメラ１００に保存されているかを判定する。インフラ接続情報は以前に接続したことのあるアクセスポイントのＳＳＩＤや暗号キー等を含む情報であり、直近で接続した１台または複数のアクセスポイントについて、デジタルカメラ１００の不揮発性メモリ１０５に保存される。
【００３１】
デジタルカメラ１００が過去にインフラ接続をしたことのない、またはインフラ接続情報が消去されている場合は、過去に接続したインフラ接続情報が保存されていないと判断し、ステップＳ４０３に進む。
【００３２】
ステップＳ４０３では、制御部１０３は、通信部１０８により、周囲の無線ＬＡＮネットワークを検索するように制御する。さらに同ステップにて、この検索結果をもとに、制御部１０３は、表示部１０６に接続先選択画面を表示するように制御する。ここで表示される画面は、例えば図６（ｃ）のような接続先選択画面である。この接続先選択画面には、通信部１０８がビーコンを受信している無線ＬＡＮのネットワーク名などが一覧表示され、ユーザはこのネットワーク名一覧から、インフラ接続で使用するネットワークを選択することができる。ここで選択したネットワークは、無線接続を行った後にインフラ接続情報としてデジタルカメラ１００の不揮発性メモリ１０５に保存される。
【００３３】
一方、インフラ接続情報が保存されている場合は、ステップＳ４０４に進む。
【００３４】
ステップＳ４０４では制御部１０３は、アクセスポイントへの最終接続日時やアクセスポイントの電波強度など判断基準に基づき、使用するインフラ接続情報を選択する。
【００３５】
ステップＳ４０３またはステップＳ４０４でインフラ接続情報が決定すると、制御部１０３は、ステップＳ４０５のインフラ接続機能とステップＳ４０７の簡易ＡＰ機能を並行して開始する。これにより、各機能を順次実行するよりも早く通信相手と通信を開始することができる。
【００３６】
ステップＳ４０５では、制御部１０３は、ステップＳ４０３またはステップＳ４０４で決定したインフラ接続情報に基づきアクセスポイントへの接続を行う。インフラ接続が完了するとステップＳ４０６に進み、ディスカバリ（接続先の機器の検索）を開始する。ディスカバリの説明は後述する。
【００３７】
ステップＳ４０５に並行して実行されるステップＳ４０７では、制御部１０３は、簡易ＡＰ機能を起動し、ビーコンの発信を開始する。ここで使用するＳＳＩＤや暗号キーはデジタルカメラが自動的に生成したものでもユーザが任意に指定したものでもよい。簡易ＡＰ機能で使用するＳＳＩＤや暗号キーが決定すると、デジタルカメラ１００の表示部１０６にＳＳＩＤと暗号キーを表示し、ユーザに接続先機器の操作を求める。ここで表示される画面は、図６（ｄ）の画面である。この画面では、簡易ＡＰ機能のＳＳＩＤ、暗号キーとともに、インフラ接続で使用するＡＰのＳＳＩＤを表示してもよい。簡易ＡＰ機能の起動が完了すると、ステップ４０８に進み、ディスカバリを開始する。ディスカバリの説明は後述する。
【００３８】
ステップＳ４０６およびステップＳ４０８によって接続する機器が決定すると、ステップＳ４０９に進み、制御部１０３はデジタルカメラと機器の接続を確立する。ここで表示される画面は、図６（ｆ）の画面である。
【００３９】
最後に、インフラ接続と簡易ＡＰ機能のうち、機器との通信に使用していない通信路を終了する。そのために、ステップＳ４１０で制御部１０３は、機器との接続方法を判定する。
【００４０】
制御部１０３により、機器との接続が、インフラ接続を介していると判定された場合は、ステップＳ４１１に進み、簡易ＡＰ機能を終了させる。
【００４１】
一方、制御部１０３により、機器との接続が、簡易ＡＰ機能を介していると判定された場合は、ステップＳ４１２に進み、インフラ接続を停止させる。これにより無駄な電力消費を抑えることが可能となる。
【００４２】
＜ディスカバリについて＞
次にディスカバリついて説明する。ディスカバリでは、ＵＰｎＰ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｐｌｕｇ  ａｎｄ  Ｐｌａｙ）やＢｏｎｊｏｕｒなどのディスカバリプロトコルを用い、デジタルカメラが接続するネットワーク内に存在する機器を検索する。検索により発見された機器の中からユーザの操作などによって接続する機器を選択する。
【００４３】
図５のフローを用いてディスカバリの処理を説明する。ここで、インフラ接続、簡易ＡＰ機能ともにディスカバリのフローは同じである。
【００４４】
ステップＳ５０１では、接続先の機器に指定があるか否かを判定する。前述の図４ステップＳ４０１にてユーザが接続先の機器を指定している場合、ステップＳ５０２に進む。
【００４５】
ステップＳ５０２では接続しているネットワーク上に存在する機器の検索を開始する。例えばディスカバリプロトコルがＵＰｎＰだった場合、ＳＳＤＰ（Ｓｉｍｐｌｅ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）を用いてネットワーク上のＵＰｎＰをサポートするデバイスを探索、発見を行う。ステップＳ５０３で機器の発見の有無を確認し、発見していない場合は、ステップＳ５０２に戻り、繰り返し探索を行う。機器を発見した場合はステップＳ５０４に進む。
【００４６】
ステップＳ５０４では、発見した機器とユーザが指定した接続先の機器が一致しているか否かを判定する。ステップＳ４０１でユーザが選択した接続先の機器に対応する保存済みの機器情報と、発見した機器のＧＵＩＤなどの識別番号とを比較する。一致している場合、所定の機器を発見したとしてフローを終了する。一致していない場合ステップＳ５０２に戻り、繰り返し探索を行う。
【００４７】
ステップＳ５０１で接続先の機器に指定がないと判定された場合、すなわちステップＳ４０１でユーザが接続先の機器を指定していない場合、ステップＳ５０５に進む。
【００４８】
ステップＳ５０５とステップＳ５０６は、ステップＳ５０２とステップＳ５０３と同じであるため説明は省略する。
【００４９】
ステップＳ５０７では、ステップＳ５０６で発見した機器に関する情報をデジタルカメラの表示部１０６に表示する。ここで表示される画面の一例を、図６（ｅ）に示す。機器に関する情報とは、例えばスマートフォン２００に設定されている名前の情報などである。なお、図６（ｅ）の画面は、ひとつの機器が発見された場合の例であるが、ステップＳ５０５に進む場合は、ユーザはまだ所定のひとつの機器と接続しようとしているわけではない。そのため、機器の検索で複数の機器が発見された場合には、図６（ｅ）の画面中に複数の機器に関する情報を表示する。また、図６（ｅ）の画面に示すとおり、発見された機器が参加しているネットワークの情報も併せて表示される。もし、ステップＳ４０５で参加したアクセスポイントのネットワークと、ステップＳ４０７で形成したネットワークの両方から機器が発見された場合、それぞれのネットワークを区別可能な態様で表示される。
【００５０】
ステップＳ５０８ではユーザに発見した機器と接続するか否かを判断させる。発見した機器との接続をユーザが許可しない場合、ステップＳ５０５に戻り、繰り返し機器の検索を行う。発見した機器との接続を許可した場合、ステップＳ５０９に進み、発見した機器の機器情報をデジタルカメラの不揮発性メモリ１０５に保存する。複数の機器が発見されている場合には、いずれかの機器を選択することで、選択した機器との接続を指示することができる。
【００５１】
本実施形態によれば、インフラ接続と簡易ＡＰ機能の双方を起動しスマートフォンからの接続を待つため、各機能を順次実行するよりも早くお互いを接続することができる。さらに、デジタルカメラにおいて、スマートフォンとの接続が確立後、使用していない通信路を停止することで無駄な消費電力を抑えることが可能となる。
【００５２】
［第２の実施形態］
第１の実施形態では、機器との接続確立後に使用していない通信路を停止することにより消費電力を抑えた。しかし、接続先の機器をあらかじめ指定している場合、接続が確立する前の機器が発見したタイミングで通信路を停止することも可能である。接続先の機器に指定がない場合でも、ユーザが接続の許可を出したタイミングで通信路を停止することができる。より早いタイミングで通信路を停止することによりさらに消費電力を抑えることが可能となる。上記の動作を実現するデジタルカメラ１００の処理について、図７を用いて説明する。
【００５３】
図７は、本実施形態におけるデジタルカメラ１００の動作を示すフローチャートである。
【００５４】
ステップＳ７０１からステップＳ７０８までは、図４のステップＳ４０１からステップＳ４０８と同じであるため説明は省略する。
【００５５】
ステップＳ７０６においてインフラ接続でのディスカバリにより接続先機器を発見した場合、ステップＳ７０９に進み、簡易ＡＰ機能を終了させる。また、ステップＳ７０８において簡易ＡＰ機能でのディスカバリにより接続先機器を発見した場合、ステップＳ７１０に進み、インフラ接続を終了させる。インフラ接続のディスカバリと簡易ＡＰ機能のディスカバリは並列に処理されるため、先に機器を発見した通信路が、機器を発見したタイミングで他方の通信路を終了させることになる。
【００５６】
最後にステップＳ７１１に進み、機器との接続を確立してフローを終了する。ステップＳ７１１はステップＳ４０９と同じ動きである。
【００５７】
本実施形態によれば、インフラ接続と簡易ＡＰ機能の双方を起動しスマートフォンからの接続を待つデジタルカメラにおいて、スマートフォンの発見のタイミングで、使用していない通信路を停止することで、無駄な消費電力をより抑えることが可能となる。
【００５８】
［第３の実施形態］
上述の実施形態に加えて、本実施形態では、無線通信におけるチャネルの概念を考慮した処理について説明する。１つの無線通信部（無線チップ）を使用して２つ以上のインターフェースを同時に（並行して）通信動作させる場合、インターフェース別に異なるチャネルを割り当てると処理が複雑になる。例えば、異なるチャネルで実行される通信を時分割処理するためのソフトウェア構成やハードウェアを含めた装置全体のシステム構成が複雑化してしまう。そのため、１つの無線通信部で構成する通信装置が別々の通信処理を並行して実行する場合は、それぞれの通信のために共通のチャネルを割り当てておくことが望ましい。
【００５９】
インフラ接続と簡易ＡＰ機能の通信に同じチャネルを割り当てる方法として、インフラ接続でのチャネルが確定してから同じチャネルで簡易ＡＰ機能を起動する方法が考えられる。上記の動作を実現するデジタルカメラ１００の処理について、図８を用いて説明する。
【００６０】
図８は、本実施形態におけるデジタルカメラ１００の動作を示すフローチャートである。
【００６１】
ステップＳ８０１からステップＳ８０４までは、図４のステップＳ４０１からステップＳ４０４と同じであるため説明は省略する。
【００６２】
ステップＳ８０５は図４ステップＳ４０５と同じだが、図４とは異なり並行して簡易ＡＰ機能を起動せず、インフラ接続のみを行う。ステップＳ８０６でインフラ接続のチャネルが確定したか否かの判定を行う。本実施形態では、デジタルカメラとアクセスポイントがインフラ接続完了したことをインフラ接続のチャネルの確定とする。インフラ接続が完了すると、ステップＳ８０６はＹＥＳとなり、ステップＳ８０７のインフラ接続のディスカバリと、ステップＳ８０８の簡易ＡＰ機能とを並行して実行する。
【００６３】
ステップＳ８０７の処理はステップＳ４０６と同じため省略する。ステップＳ８０８の簡易ＡＰ機能起動も、使用するチャネルをインフラと同じにする以外はステップＳ４０８と同じである。ステップＳ８０９からステップＳ８１３までは、ステップＳ４０８からステップＳ４１２までと同じため説明は省略する。
【００６４】
本実施形態では、インフラ接続と簡易ＡＰ機能とで、同じチャネルを用いて通信する構成について述べた。これにより、インフラ接続と簡易ＡＰ機能とを並行して起動する際の通信処理の負荷を軽減することができる。なお、インフラ接続と簡易ＡＰ機能を同時に起動してから、インフラ接続で接続するネットワークのチャネルが判明したタイミングでインフラ接続のチャネルと簡易ＡＰ機能で使用しているチャネルを比較してもよい。ここで、チャネルが異なっていたら、簡易ＡＰ機能をインフラ接続と同じチャネルで起動し直す。このようにした場合、インフラ接続の完了を待たずに簡易ＡＰ機能の起動ができる場合もあるため、接続先の機器が簡易ＡＰ機能に接続した場合の機器の発見および接続確立を早めることができる可能性が高まる。
【００６５】
［その他の実施形態］
上述の実施形態では、一方の通信路で機器との接続が確立したまたは機器を発見したタイミングで、他方の通信路を終了させる方法について説明した。しかしながら、無線チップの制限によっては、一方の通信路のみを終了することができないものもある。この場合、機器との接続が確立または、発見したタイミングで、一度双方の通信路を終了させ、必要な通信路のみを改めて立ち上げるようにする。
【００６６】
本発明は、上述の実施形態の１以上の機能を実現するプログラムを、ネットワーク又は記憶媒体を介してシステム又は装置に供給し、そのシステム又は装置のコンピュータにおける１つ以上のプロセッサーがプログラムを読出し実行する処理でも実現可能である。また、１以上の機能を実現する回路（例えば、ＡＳＩＣ）によっても実現可能である。
【図１】
2018056828.tif 000003
【図２】
2018056828.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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