(57)【要約】【課題】運動器具を小型化する。【解決手段】運動器具１は、サドル２２が設置された支持軸２１と、支持軸２１の軸方向Ｄに長尺な部材であり、当該支持軸２１を軸方向Ｄに移動可能に支持するフレーム部材１２と、ペダルが設置されたクランク３１１を支持する軸受部３２とクランク３１１の回転に負荷を付与する負荷機構３３とを含む機構部３０とを具備し、機構部３０は、クランク３１１の回転軸３１５の方向からみて、支持軸２１の軸方向Ｄにおけるフレーム部材１２の両端間の範囲Ｒ１に少なくとも一部が重なるように、当該フレーム部材１２に設置される。【選択図】図５
2018143306.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
サドルが設置された支持軸と、
前記支持軸の軸方向に長尺な部材であり、当該支持軸を前記軸方向に移動可能に支持するフレーム部材と、
ペダルが設置されたクランクを支持する軸受部と前記クランクの回転に負荷を付与する負荷機構とを含む機構部とを具備し、
前記機構部は、前記クランクの回転軸の方向からみて、前記支持軸の軸方向における前記フレーム部材の両端間の範囲に少なくとも一部が重なるように、当該フレーム部材に設置される
運動器具。
【請求項２】
前記機構部の少なくとも一部は、前記クランクの回転軸の方向からみて、前記支持軸における前記サドルとは反対側の端部が移動可能な範囲に重なる
請求項１の運動器具。
【請求項３】
前記軸受部は、前記フレーム部材に接触した状態、または、前記フレーム部材に形成された切欠部の内周面に接触した状態で当該フレーム部材に固定された円筒状の部材である
請求項１または請求項２の運動器具。
【請求項４】
前記フレーム部材は、前記支持軸が挿入される開口を前記サドル側の端部に有し、
前記フレーム部材の管内の断面形状は、前記サドル側の端部から前記軸受部までの範囲において前記開口と同形状である
請求項３の運動器具。
【請求項５】
前記負荷機構は、前記クランクの回転軸の方向からみて前記フレーム部材に重ならない
請求項１から請求項４の何れかの運動器具。
【請求項６】
前記負荷機構は、前記軸受部からみて、前記支持軸の軸方向における前記サドル側に設置される
請求項１から請求項５の何れかの運動器具。
【請求項７】
前記機構部は、前記軸受部に軸支されて前記クランクの回転を前記負荷機構に伝達するプーリーを含み、
前記支持軸は、前記サドルとは反対側の端部が、前記クランクの回転軸の方向からみて前記プーリーに重なる位置まで移動可能である
請求項１から請求項６の何れかの運動器具。
【請求項８】
前記フレーム部材に対して折畳み可能な支柱部を具備し、
前記支柱部は、前記フレーム部材の外周面から突出する取付部に回転可能に支持される
請求項１から請求項７の何れかの運動器具。
【請求項９】
前記フレーム部材に対して折畳み可能な支柱部を具備し、
前記機構部は、前記フレーム部材を挟んで前記支柱部とは反対側に設置される
請求項１から請求項７の何れかの運動器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、健康の維持または増進を目的とした身体運動のための器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
シートに着席した利用者が両脚を屈伸することでペダルを回転させる自転車型の運動器具（いわゆるフィットネスバイク）が従来から提案されている。例えば特許文献１には、ペダルが設置された本体と、本体から上方に突出する筒状部とを具備する運動器具が開示されている。端部にシートが設置された支持軸（シートポスト）が筒状部に挿入される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】登録実用新案第３２０２０２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１に開示された構成では、筒状部の下端部に本体が設置されるから、運動器具の小型化が困難であるという問題がある。以上の事情を考慮して、本発明の好適な態様は、運動器具を小型化することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
以上の課題を解決するために、本発明の好適な態様に係る運動器具は、サドルが設置された支持軸と、前記支持軸の軸方向に長尺な部材であり、当該支持軸を前記軸方向に移動可能に支持するフレーム部材と、ペダルが設置されたクランクを支持する軸受部と前記クランクの回転に負荷を付与する負荷機構とを含む機構部とを具備し、前記機構部は、前記クランクの回転軸の方向からみて、前記支持軸の軸方向における前記フレーム部材の両端間の範囲に少なくとも一部が重なるように、当該フレーム部材に設置される。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】本発明の好適な形態に係る運動器具の斜視図である。
【図２】運動器具の三面図（正面図，左側面図，右側面図）である。
【図３】運動器具の上面図である。
【図４】運動器具の背面図である。
【図５】筐体部が除去された運動器具の三面図（正面図，左側面図，右側面図）である。
【図６】筐体部が除去された運動器具の上面図である。
【図７】筐体部が除去された運動器具の背面図である。
【図８】支持軸の大部分をフレーム部材に挿入した状態の側面図である。
【図９】不使用状態における運動器具の側面図である。
【図１０】軸受部とフレーム部材との関係を示す側面図である。
【図１１】対比例２の側面図である。
【図１２】対比例３における利用者の股関節と軸受部の回転軸との説明図である。
【図１３】実施形態における利用者の股関節と軸受部の回転軸との説明図である。
【図１４】範囲Ｒ１および範囲Ｒ２の説明図である。
【図１５】変形例におけるフレーム部材の側面図である。
【図１６】変形例における運動器具の構成図である。
【図１７】対比例４における運動器具の構成図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
［実施形態］
図１は、本発明の好適な形態に係る運動器具１の構成を例示する斜視図であり、図２は、運動器具１の三面図（正面図，左側面図，右側面図）である。また、図３は、運動器具１の上面図であり、図４は、運動器具１の背面図である。本実施形態の運動器具１は、利用者が着席した姿勢で両脚を交互に屈伸することでペダルを回転させる自転車型の健康器具（フィットネスバイク）であり、利用者の健康の維持または増進のために使用される。図１から図４には、利用者が実際に使用する状態（以下「使用状態」という）にある運動器具１が開示されている。図１から図４に例示される通り、本実施形態の運動器具１は、筐体部１１とフレーム部材１２と支柱部１３と前脚部１４と後脚部１５と支持軸２１とサドル２２と手摺部２３とを具備する。なお、以下の説明では、運動器具１が設置される平面（例えば床面または地面）を「設置面」と表記する。
【０００８】
運動器具１から筐体部１１を便宜的に除去した状態について、図５には三面図（正面図，左側面図，右側面図）が図示され、図６には上面図が図示され、図７には背面図が図示されている。図５に例示される通り、フレーム部材１２は、使用状態において設置面に対して傾斜した角度に保持される長尺状の構造体である。本実施形態のフレーム部材１２は、略筒状（具体的には角筒状）の部材である。フレーム部材１２における鉛直方向（すなわち設置面に垂直な方向）の上方に位置する端部Ｅ１には、内部空間に連通する開口１２１が形成される。フレーム部材１２のうち鉛直方向の下方に位置する端部Ｅ２には前脚部１４が固定される。前脚部１４は、横方向に長尺な柱状体（例えば円柱体）であり、使用状態において設置面に接触する。
【０００９】
サドル２２は、利用者が着席するシートである。支持軸２１は、サドル２２を支持する柱状体（サドルポスト）である。支持軸２１は、フレーム部材１２の端部Ｅ１の開口１２１に挿入される。支持軸２１におけるフレーム部材１２とは反対側の端部にサドル２２が設置される。図５および図６に例示される通り、支持軸２１にはサドル２２とともに手摺部２３が設置される。手摺部２３は、サドル２２の上方で左右に延在する構造体であり、サドル２２に着席した利用者の腰部または背中を支持する背凭れとして利用される。
【００１０】
支持軸２１は、フレーム部材１２に挿入された状態で当該支持軸２１の軸方向Ｄに移動可能である。具体的には、支持軸２１の外周面がフレーム部材１２の内周面に接触した状態で支持軸２１は軸方向Ｄに移動（すなわち摺動）する。図５に例示される通り、軸方向Ｄは、支持軸２１の中心軸の方向（すなわち支持軸２１の長手方向）である。すなわち、フレーム部材１２は、支持軸２１の軸方向Ｄに長尺な部材である。フレーム部材１２の長手方向を軸方向Ｄと解釈することも可能である。以上の説明から理解される通り、本実施形態のフレーム部材１２は、支持軸２１を軸方向Ｄに移動可能に支持する。
【００１１】
支持軸２１の側面には、軸方向Ｄの相異なる位置に複数の調整孔Ｈが形成される。また、図５から図７に例示される通り、利用者が把持する把持部２４がフレーム部材１２の側面の貫通孔（図示略）に挿入される。把持部２４は、弾性部材（例えばバネ）により当該フレーム部材１２の内部に向けて付勢される。支持軸２１の複数の調整孔Ｈの何れかに把持部２４が係合することで、軸方向Ｄにおける支持軸２１の位置（すなわちサドル２２の高さ）が固定される。他方、利用者が把持部２４を引出すことで把持部２４と調整孔Ｈとの係合が解除された状態では、支持軸２１はフレーム部材１２に対して軸方向Ｄに移動可能である。すなわち、複数の調整孔Ｈのうち利用者の所望の調整孔Ｈに把持部２４を係合させた状態で、支持軸２１はフレーム部材１２に対して固定される。
【００１２】
本実施形態では、図５に例示される通り、支持軸２１におけるサドル２２とは反対側の端部Ｇが位置Ｐ１と位置Ｐ２との間の範囲Ｒ２内で移動可能である。位置Ｐ１は、図５に例示される通り、フレーム部材１２の端部Ｅ１の近傍である。具体的には、位置Ｐ１は、支持軸２１の複数の調整孔Ｈのうち端部Ｇに最も近い調整孔Ｈに把持部２４が係合した状態における端部Ｇの位置である。他方、位置Ｐ２は、位置Ｐ１からみて端部Ｅ２側の地点である。具体的には、位置Ｐ２は、図８に例示される通り、支持軸２１の複数の調整孔Ｈのうち端部Ｇから最も離れた調整孔Ｈ（すなわちサドル２２に最も近い調整孔Ｈ）に把持部２４が係合した状態における端部Ｇの位置である。すなわち、端部Ｇの近傍のみがフレーム部材１２に挿入された図５の状態（位置Ｐ１）から、支持軸２１の大部分がフレーム部材１２に挿入された図８の状態（位置Ｐ２）まで、支持軸２１はフレーム部材１２に対して移動し得る。
【００１３】
以上の説明から理解される通り、利用者は、支持軸２１をフレーム部材１２に対して軸方向Ｄに移動させることで、サドル２２の高さを調整することが可能である。支持軸２１がフレーム部材１２に対して移動可能な範囲Ｒ２が広いほど、運動器具１の高さの調整幅を大きく確保することが可能である。すなわち、高身長の利用者でも適切な運動を実行できるように運動器具１の最大高さを充分に確保しながら、支持軸２１をフレーム部材１２に最大限に進入させた場合の運動器具１の最小高さを削減することが可能である。
【００１４】
図２および図５に例示される通り、フレーム部材１２におけるサドル２２側の端部Ｅ１の近傍には取付部１６が設置される。取付部１６は、フレーム部材１２の背面側の外周面から突出する部分である。取付部１６には、フレーム部材１２を支持する長尺状の支柱部１３が回転可能に支持される。具体的には、支柱部１３の一方の端部（鉛直方向の上方の端部）が取付部１６に軸支され、他方の端部には後脚部１５が固定される。後脚部１５は、横方向に長尺な柱状体（例えば円柱体）であり、使用状態において設置面に接触する。
【００１５】
フレーム部材１２と支柱部１３との角度は、取付部１６と支柱部１３とを貫通する固定ピン１７により確定される。図２および図５に例示される通り、取付部１６には貫通孔Ｈａと貫通孔Ｈｂとが形成される。使用状態では、図５に例示される通り、固定ピン１７が貫通孔Ｈａに挿入されることで、支柱部１３がフレーム部材１２の長手方向（軸方向Ｄ）に対して角度θ１をなす状態で固定される。他方、運動器具１が使用されない不使用状態では、固定ピン１７が貫通孔Ｈｂに挿入されることで、図９に例示される通り、支柱部１３がフレーム部材１２の長手方向に対して角度θ２をなす状態で固定される。角度θ２は角度θ１よりも小さい（θ２＜θ１）。すなわち、使用状態でフレーム部材１２に対して角度θ１をなす支柱部１３が、不使用状態では、フレーム部材１２に対して角度θ２をなす状態に折畳まれる。以上の説明から理解される通り、使用状態ではフレーム部材１２を支柱部１３により所定の角度に保持しながら、不使用状態では支柱部１３をフレーム部材１２に対して折畳むことで運動器具１を小型化することが可能である。図９に例示される通り、支柱部１３が折畳まれた状態でも、前脚部１４および後脚部１５の双方が設置面に接触することで運動器具１は自立する。したがって、運動器具１の運搬および収納に便利である。
【００１６】
ところで、例えば支柱部１３がフレーム部材１２の内部空間まで到達する構成（以下「対比例１」という）では、支持軸２１の移動が支柱部１３により阻害され得る。本実施形態では、フレーム部材１２の外周面から突出する取付部１６に支柱部１３が支持されるから、フレーム部材１２の内部空間に影響することなく支柱部１３を設置することが可能である。したがって、支持軸２１の移動範囲（さらにはサドル２２の高さの調整範囲）を広く確保できるという利点がある。
【００１７】
図２から図４に例示される通り、筐体部１１は、横方向からみて円形（具体的には卵形）に成形された中空の構造体であり、フレーム部材１２に固定される。図１および図２に図示された曲線Ｃは、筐体部１１の外周面上において立体形状が相違する領域間の境界線である。例えば、曲線Ｃの内側の領域は平面であり、曲線Ｃの外側の領域は緩やかな曲面である。本実施形態の筐体部１１は、側部材１１１と側部材１１２とを含んで構成される。側部材１１１と側部材１１２とがフレーム部材１２を挟んで相互に接合されることで筐体部１１が構成される。フレーム部材１２の端部Ｅ１および端部Ｅ２は筐体部１１の外部に突出する。図１から図４に例示される通り、筐体部１１の上面には表示操作ユニット１８が設置される。表示操作ユニット１８は、利用者の運動量等の各種の情報を表示する表示機器（例えば液晶表示パネル）と、利用者が操作する複数の操作子とを含んで構成される。
【００１８】
図５から図７に例示される通り、筐体部１１の内部には、利用者の運動に連動して作動する機構部３０が収容される。機構部３０はフレーム部材１２に設置される。具体的には、図５の左側面図および右側面図に例示される通り、機構部３０は、フレーム部材１２を挟んで支柱部１３とは反対側に設置される。すなわち、支柱部１３はフレーム部材１２の背面側に設置されるのに対し、機構部３０はフレーム部材１２の前面側に設置される。以上の構成によれば、機構部３０に阻害されることなく支柱部１３をフレーム部材１２に対して回転することが可能である。したがって、機構部３０と支柱部１３とがフレーム部材１２からみて一方側（例えば前面側または背面側）に設置された構成と比較して、支柱部１３の可動範囲を確保し易いという利点がある。
【００１９】
図５から図７に例示される通り、本実施形態の機構部３０は、ペダル機構３１と軸受部３２と負荷機構３３と制御ユニット３４とを具備する。ペダル機構３１は、図５および図６に例示される通り、クランク３１１と右ペダル３１２Ｒと左ペダル３１２Ｌとプーリー３１３とを含んで構成される。クランク３１１は、回転軸（クランクシャフト）３１５と右クランク３１６Ｒと左クランク３１６Ｌとを含む構造体である。回転軸３１５の右端部に右クランク３１６Ｒの基端部が固定され、回転軸３１５の左端部に左クランク３１６Ｌの基端部が固定される。右クランク３１６Ｒの先端部には右ペダル３１２Ｒが設置され、左クランク３１６Ｌの先端部には左ペダル３１２Ｌが設置される。図１から理解される通り、右クランク３１６Ｒと左クランク３１６Ｌと右ペダル３１２Ｒと左ペダル３１２Ｌとは、筐体部１１の外部に位置する。サドル２２に着席した利用者は、右ペダル３１２Ｒに右足を載せるとともに左ペダル３１２Ｌに左足を載せた状態で、両脚を交互に屈伸することにより回転軸３１５を回転させる。
【００２０】
図５の軸受部３２は、クランク３１１を回転可能に支持する円筒状の構造体である。クランク３１１の回転軸３１５が軸受部３２に挿通される。例えば玉軸受を円筒体の内側に設置することで軸受部３２が構成される。図５に例示される通り、軸受部３２はフレーム部材１２に設置される。具体的には、軸受部３２は、フレーム部材１２に直接的に接触した状態で当該フレーム部材１２に固定される。
【００２１】
図１０は、軸受部３２とフレーム部材１２との関係を示す側面図である。図１０に例示される通り、軸受部３２の外周面に対応した形状の切欠部１２３がフレーム部材１２に形成される。具体的には、軸受部３２の外径と略同径の円弧状（例えば半円形）に切欠部１２３が形成される。軸受部３２の外周面が切欠部１２３の内周面に直接に接触するように軸受部３２が切欠部１２３の内側に設置され、この状態で例えば溶接等の接合技術により軸受部３２がフレーム部材１２に固定される。
【００２２】
ところで、軸受部３２をフレーム部材１２に固定する構成としては、例えば図１１に例示される通り、フレーム部材１２の表面に設置された台座部１２５に軸受部３２を固定する構成（以下「対比例２」という）も想定される。台座部１２５はフレーム部材１２と軸受部３２との間に介在する。対比例２では、フレーム部材１２に対する台座部１２５の誤差と台座部１２５に対する軸受部３２の誤差とが軸受部３２に累積されるという問題がある。対比例２とは対照的に、本実施形態では、軸受部３２がフレーム部材１２に接触した状態で固定される。したがって、対比例２と比較して、フレーム部材１２に対する軸受部３２の位置の誤差を低減することが可能である。
【００２３】
本実施形態では特に、フレーム部材１２に形成された切欠部１２３の内周面に軸受部３２を接触させる構造により、支持軸２１の軸方向Ｄにおけるフレーム部材１２と軸受部３２との位置関係が確定する。したがって、フレーム部材１２に切欠部１２３を形成しない構成（フレーム部材１２の平坦な外周面に軸受部３２を設置する構成）と比較して、支持軸２１の軸方向Ｄにおけるフレーム部材１２と軸受部３２との位置の誤差を低減できるという利点がある。ただし、台座部１２５がフレーム部材１２と軸受部３２との間に介在する対比例２（図１１）の構成や、フレーム部材１２に切欠部１２３を形成しない構成を採用することも可能である。
【００２４】
図１２および図１３は、利用者の股関節Ｊ（すなわち利用者の両脚部の回転軸）とクランク３１１の回転軸３１５との関係を例示した説明図である。サドル２２が高さＨ１に位置する場合と高さＨ２（Ｈ２≠Ｈ１）に位置する場合とで股関節Ｊの位置は相違する。図１２では、フレーム部材１２から充分に離間した位置に軸受部３２を設置した構成（以下「対比例３」という）が想定され、図１３では、軸受部３２がフレーム部材１２に近接する本実施形態の構成が想定されている。対比例３は、例えば図１１の例示のように、軸受部３２とフレーム部材１２との間に台座部１２５が介在する構成である。
【００２５】
図１２および図１３に例示される通り、利用者の股関節Ｊとクランク３１１の回転軸３１５とを結ぶ直線Ｌに着目する。図１２から理解される通り、対比例３では、サドル２２が高さＨ１に位置する場合と高さＨ２に位置する場合とで、設置面に対する直線Ｌの角度が相違する。すなわち、利用者が実施する運動の特性がサドル２２の高さに応じて変化し得る。対比例３とは対照的に、本実施形態では、軸受部３２がフレーム部材１２に近接する。したがって、図１３から理解される通り、サドル２２が高さＨ１に位置する場合と高さＨ２に位置する場合とで、設置面に対する直線Ｌの角度は殆ど変化しない。すなわち、本実施形態によれば、サドル２２の高さを変更した場合でも、利用者が同様の運動を実行することが可能である。
【００２６】
以上に例示した通り、本実施形態では、フレーム部材１２に形成された切欠部１２３に軸受部３２が設置される。したがって、図１０からも理解される通り、軸受部３２の外周面のうち切欠部１２３側の部分はフレーム部材１２の内周面（平坦面）から突出する。他方、サドル２２側の端部Ｅ１から軸受部３２までの範囲Ｑ内においては、フレーム部材１２の管内の断面形状は、端部Ｅ１の開口１２１と同形状に維持される。すなわち、範囲Ｑ内ではフレーム部材１２の内周面に局所的な突起等は存在しない。したがって、例えば範囲Ｑ内でフレーム部材１２の内周面から突起する要素により支持軸２１の進入が阻害される構成と比較して支持軸２１の移動範囲（さらにはサドル２２の高さの調整範囲）を確保し易い。すなわち、運動器具１の高さの調整幅を大きく確保できるという利点がある。
【００２７】
図５に例示されたプーリー３１３は、クランク３１１とともに軸受部３２に軸支された円板であり、クランク３１１の回転を負荷機構３３に伝達する。具体的には、プーリー３１３は、クランク３１１の回転軸３１５に同軸で固定される。プーリー３１３の直径は軸受部３２の外径を上回る。図８から理解される通り、支持軸２１のうちサドル２２とは反対側の端部Ｇは、クランク３１１の回転軸３１５の方向（すなわち軸受部３２の中心軸の方向、または横方向）からみてプーリー３１３に重なる位置まで移動可能である。以上の構成では、支持軸２１の端部Ｇがプーリー３１３に重ならない構成と比較して支持軸２１の移動範囲を広く確保し易いという利点がある。
【００２８】
図５の負荷機構３３は、クランク３１１の回転（すなわち右ペダル３１２Ｒおよび左ペダル３１２Ｌの回転移動）に負荷を付与する機構である。負荷機構３３は、フレーム部材１２の前面側の外周面に固定された支持部（ブラケット）３５に支持される。本実施形態の負荷機構３３は、支持部３５に回転可能に軸支された円板状の回転体（フライホイール）３３１と、回転体３３１の回転抵抗を例えば磁気的に調整する調整機構（図示略）とを含んで構成される。制御ユニット３４は、表示操作ユニット１８に対する利用者からの指示に応じて調整機構を制御することで、回転体３３１の回転抵抗を変更する。なお、回転体３３１の回転抵抗を変更するための構成は以上の例示に限定されない。例えば回転体３３１に接触する部材の摩擦力を調整することで回転体３３１の回転抵抗を変更することも可能である。
【００２９】
図５に例示される通り、負荷機構３３の回転体３３１とペダル機構３１のプーリー３１３との間には環状の伝動ベルト３６が架設される。したがって、クランク３１１の回転がプーリー３１３と伝動ベルト３６とを介して負荷機構３３の回転体３３１に伝達される。すなわち、クランク３１１の回転軸３１５の回転に連動して回転体３３１が回転する。以上の説明から理解される通り、本実施形態の負荷機構３３は、クランク３１１の回転に対して可変の負荷を付与する機構である。
【００３０】
図５の右側面図および左側面図から理解される通り、負荷機構３３は、回転軸３１５の方向（運動器具１の横方向）からみてフレーム部材１２に重ならない。すなわち、運動器具１を横方向（すなわち左右方向）からみたときに負荷機構３３の周縁の外側にフレーム部材１２が位置するように、負荷機構３３は、フレーム部材１２の前面から離間した状態で支持部３５に支持される。具体的には、負荷機構３３の外周面とフレーム部材１２の前面とが相互に間隔をあけて対向する。
【００３１】
また、負荷機構３３は、軸受部３２からみて支持軸２１の軸方向Ｄにおけるサドル２２側に位置する。具体的には、負荷機構３３を支持する支持部３５は、軸受部３２からみて端部Ｅ１側に設置される。すなわち、軸受部３２は、フレーム部材１２の前面側において、負荷機構３３からみて鉛直方向の下方側（設置面側）に位置する。以上の構成では、軸受部３２が負荷機構３３の上方に位置する構成と比較して、右ペダル３１２Ｒおよび左ペダル３１２Ｌの位置が運動器具１の設置面に近いから、利用者がサドル２２に乗降する動作が容易であるという利点がある。
【００３２】
図５には、回転軸３１５の方向からみて、支持軸２１の軸方向Ｄにおけるフレーム部材１２の両端間の範囲Ｒ１が図示されている。範囲Ｒ１は、軸方向Ｄにおける端部Ｅ１と端部Ｅ２との間の範囲であり、図１４から理解される通り、軸方向Ｄに直交する方向に延在する帯状の領域である。図５から理解される通り、本実施形態では、回転軸３１５の方向（すなわち運動器具１の横方向）からみて機構部３０が範囲Ｒ１に重なるように、機構部３０がフレーム部材１２に設置される。具体的には、機構部３０の全部（ペダル機構３１，軸受部３２，負荷機構３３および制御ユニット３４）が、回転軸３１５の方向からみて範囲Ｒ１の内側に位置する。例えば、負荷機構３３の回転軸３３２およびクランク３１１の回転軸３１５の双方が範囲Ｒ１内に位置する。
【００３３】
また、図５には、回転軸３１５の方向からみて、支持軸２１におけるサドル２２とは反対側の端部Ｇが移動可能な範囲Ｒ２が図示されている。範囲Ｒ２は、前述の通り、支持軸２１の端部Ｇに最も近い調整孔Ｈに把持部２４が係合した状態（図５）での端部Ｇの位置Ｐ１から、サドル２２に最も近い調整孔Ｈに把持部２４が係合した状態（図８）での端部Ｇの位置Ｐ２までの範囲である。すなわち、範囲Ｒ２は、範囲Ｒ１の一部であり、図１４から理解される通り、軸方向Ｄに直交する方向に延在する帯状の領域である。図５から理解される通り、回転軸３１５の方向からみて機構部３０の一部が範囲Ｒ２に重なるように、機構部３０がフレーム部材１２に設置される。具体的には、機構部３０のうちプーリー３１３の一部と負荷機構３３とが、回転軸３１５の方向からみて範囲Ｒ２の内側に位置する。
【００３４】
以上に例示した通り、本実施形態では、回転軸３１５の方向からみて機構部３０の少なくとも一部が範囲Ｒ１に重なる。したがって、機構部３０が範囲Ｒ１に重ならない構成と比較して、運動器具１を小型化することが可能である。本実施形態では特に、支持軸２１の端部Ｇが移動可能な範囲Ｒ２に機構部３０の少なくとも一部が重なる。したがって、運動器具１を小型化できるという効果は格別に顕著である。
【００３５】
［変形例］
以上に例示した形態は多様に変形され得る。前述の形態に適用され得る具体的な変形の態様を以下に例示する。以下の例示から任意に選択された２以上の態様は、相互に矛盾しない範囲で適宜に併合され得る。
【００３６】
（１）前述の形態では、フレーム部材１２の側面に円弧状（例えば半円形）の切欠部１２３を形成したが、切欠部１２３の形状は以上の例示に限定されない。例えば、図１５に例示される通り、フレーム部材１２を横方向に貫通する円形状の切欠部１２３を形成することも可能である。図１５の構成では、軸受部３２が全周にわたり切欠部１２３の内周面に接触した状態でフレーム部材１２に固定される。
【００３７】
（２）前述の形態では、負荷機構３３が軸受部３２からみて鉛直方向の上方側に位置する構成を例示したが、軸受部３２と負荷機構３３との位置関係は以上の例示に限定されない。例えば、負荷機構３３が軸受部３２からみて鉛直方向の下方側に位置する構成も採用され得る。また、軸受部３２の前後または左右に負荷機構３３を設置することも可能である。
【００３８】
（３）前述の形態では、支持軸２１の端部Ｇがプーリー３１３に重なる位置まで移動し得る構成を例示したが、回転軸３１５の方向からみて端部Ｇがプーリー３１３に重なる構成は必須ではない。すなわち、端部Ｇが移動可能な範囲Ｒ２にプーリー３１３が重ならない構成も採用される。
【００３９】
（４）前述の形態では、フレーム部材１２に対して支柱部１３が折畳み可能である構成を例示したが、折畳み可能な構造は必須ではない。例えば、前述の形態で例示したフレーム部材１２に対して支柱部１３を固着する（すなわち回転できない状態に固定する）ことも可能である。
【００４０】
（５）前述の形態では、機構部３０の全体が範囲Ｒ１に重なる構成を例示したが、回転軸３１５の方向からみて機構部３０の一部が範囲Ｒ１に重なる構成も好適である。例えば、負荷機構３３の一部またはプーリー３１３の一部が範囲Ｒ１に重ならない構成が想定される。以上の例示から理解される通り、本発明の好適な態様は、回転軸３１５の方向からみて機構部３０の少なくとも一部が範囲Ｒ１に重なる構成として包括的に表現される。また、前述の形態では、機構部３０の一部が範囲Ｒ２に重なる構成を例示したが、回転軸３１５の方向からみて機構部３０の全部が範囲Ｒ２に重なる構成も好適である。すなわち、本発明の好適な態様は、回転軸３１５の方向からみて機構部３０の少なくとも一部が範囲Ｒ２に重なる構成として包括的に表現される。
【００４１】
（６）前述の形態では、回転軸３１５の方向からみて負荷機構３３がフレーム部材１２に重ならない構成を例示したが、回転軸３１５の方向からみて負荷機構３３とフレーム部材１２とが重なる構成も採用され得る。例えば、図１６に例示される通り、負荷機構３３の上面または底面の一部がフレーム部材１２の左側面または右側面に対向する構成が想定される。すなわち、フレーム部材１２の側方（左側または右側）に負荷機構３３が位置する。負荷機構３３の回転軸３３２がフレーム部材１２の外側に位置する図１６の構成のほか、例えばフレーム部材１２の右側面から右方に（または左側面から左方に）突出する回転軸３３２に負荷機構３３を軸支した構成も採用され得る。なお、負荷機構３３がフレーム部材１２に重なる構成では、負荷機構３３の外周面がフレーム部材１２の前面に対向する図５の構成と比較して、機構部３０の横幅（さらには右ペダル３１２Ｒと左ペダル３１２Ｌとの間隔）が増加するから、利用者が両脚を広げる必要がある。したがって、両脚を過度に広げない自然な体勢での運動を可能にするという観点からすると、図１６の構成よりも図５の構成が好適である。
【００４２】
ところで、回転軸３１５の方向からみて負荷機構３３とフレーム部材１２とが重なる構成としては、図１７に例示される通り、負荷機構３３の回転軸３３２がフレーム部材１２を貫通する構成（以下「対比例４」という）も想定される。しかし、対比例４では、支持軸２１の移動が負荷機構３３の回転軸３３２により阻害されるという問題がある。対比例４とは対照的に、図５または図１６に例示した構成では、負荷機構３３の回転軸３３２がフレーム部材１２を貫通しないから、支持軸２１の移動が回転軸３３２により阻害されることはない。したがって、支持軸２１の移動範囲（さらにはサドル２２の高さの調整範囲）を確保し易いという利点がある。以上の説明から理解される通り、機構部３０の横幅を低減しながら支持軸２１の移動範囲を確保するという観点からすると、前述の形態で例示した通り、回転軸３１５の方向からみて負荷機構３３がフレーム部材１２に重ならない構成が特に好適である。
【００４３】
（７）筐体部１１が卵形に形成された前述の運動器具１は、意匠性（すなわち、視覚により知覚される美観）に優れる。意匠性を損なわない範囲において、運動器具１の各部分（例えばフレーム部材１２，支柱部１３，前脚部１４，後脚部１５，支持軸２１，サドル２２または手摺部２３）の形状は、以上の例示から変更され得る。なお、筐体部１１の側部材１１１と側部材１１２とを接合するためのボルト孔の形状、総数または位置は任意である。
【００４４】
また、表示操作ユニット１８が設置される位置は筐体部１１の上面に限定されない。例えば、表示操作ユニット１８を手摺部２３に設置することも可能である。携帯電話機またはスマートフォン等の端末装置に表示操作ユニット１８の機能を搭載することも可能である。したがって、表示操作ユニット１８は省略され得る。例えば、利用者の運動量等の各種の情報を端末装置の表示機器に表示する構成、または、端末装置に対する操作により利用者が負荷機構３３の調整機構を遠隔操作できる構成が想定される。
【００４５】
（８）前述の形態では、利用者の腰部または背中を支持する手摺部２３が設置された構造（いわゆるリカンベント型）の運動器具１を例示したが、利用者が前方のハンドルを握る前屈みの姿勢で運動する構造（いわゆるアップライト型）の運動器具にも本発明は適用され得る。
【００４６】
［付記］
以上に例示した形態から、例えば以下の構成が把握される。なお、各態様の理解を容易にするために、以下では、図面の参照符号を便宜的に括弧書で付記するが、本発明を図示の態様に限定する趣旨ではない。
【００４７】
＜態様１＞
本発明の好適な態様（態様１）に係る運動器具（１）は、サドル（２２）が設置された支持軸（２１）と、前記支持軸（２１）の軸方向（Ｄ）に長尺な部材であり、当該支持軸（２１）を前記軸方向（Ｄ）に移動可能に支持するフレーム部材（１２）と、ペダル（３１２Ｒ，３１２Ｌ）が設置されたクランク（３１１）を支持する軸受部（３２）と前記クランク（３１１）の回転に負荷を付与する負荷機構（３３）とを含む機構部（３０）とを具備し、前記機構部（３０）は、前記クランク（３１１）の回転軸（３１５）の方向からみて、前記支持軸（２１）の軸方向（Ｄ）における前記フレーム部材（１２）の両端間の範囲（Ｒ１）に少なくとも一部が重なるように、当該フレーム部材（１２）に設置される。以上の態様では、クランク（３１１）の回転軸（３１５）の方向（軸受部（３２）の中心軸の方向）からみて、支持軸（２１）の軸方向（Ｄ）におけるフレーム部材（１２）の両端間の範囲（Ｒ１）に機構部（３０）の少なくとも一部が重なる。したがって、機構部（３０）が当該範囲（Ｒ１）に重ならない構成と比較して、運動器具（１）を小型化することが可能である。
＜態様２＞
態様１の好適例（態様２）において、前記機構部（３０）の少なくとも一部は、前記クランク（３１１）の回転軸（３１５）の方向からみて、前記支持軸（２１）における前記サドル（２２）とは反対側の端部（Ｇ）が移動可能な範囲（Ｒ２）に重なる。以上の態様では、クランク（３１１）の回転軸（３１５）の方向からみて、支持軸（２１）の端部（Ｇ）が移動可能な範囲（Ｒ２）に機構部（３０）の少なくとも一部が重なる。したがって、機構部（３０）が当該範囲（Ｒ２）に重ならない構成と比較して、運動器具（１）を小型化することが可能である。
＜態様３＞
態様１または態様２の好適例（態様３）において、前記軸受部（３２）は、前記フレーム部材（１２）に接触した状態、または、前記フレーム部材（１２）に形成された切欠部（１２３）の内周面に接触した状態で当該フレーム部材（１２）に固定された円筒状の部材である。以上の態様では、軸受部（３２）がフレーム部材（１２）に接触した状態で固定される。したがって、例えば軸受部（３２）およびフレーム部材（１２）とは別体の部材を介して軸受部（３２）をフレーム部材（１２）に固定した構成と比較して、フレーム部材（１２）に対する軸受部（３２）の位置の誤差を低減することが可能である。また、軸受部（３２）がフレーム部材（１２）に近接するから、軸受部（３２）がフレーム部材（１２）から離間した構成と比較すると、サドル（２２）の高さを変更した場合でも、利用者の股関節とクランク（３１１）の回転軸（３１５）とを結ぶ直線の角度が変化し難い。したがって、サドル（２２）の高さを変更した場合でも、利用者が同様の運動を実行することが可能である。なお、フレーム部材（１２）に形成された切欠部（１２３）の内周面に軸受部（３２）を接触させる構造によれば、支持軸（２１）の軸方向（Ｄ）におけるフレーム部材（１２）と軸受部（３２）との位置関係が確定する。したがって、フレーム部材（１２）に切欠部（１２３）を形成しない構成と比較して、支持軸（２１）の軸方向（Ｄ）におけるフレーム部材（１２）と軸受部（３２）との位置の誤差を低減することが可能である。
＜態様４＞
態様３の好適例（態様４）において、前記フレーム部材（１２）は、前記支持軸（２１）が挿入される開口（１２１）を前記サドル（２２）側の端部（Ｅ１）に有し、前記フレーム部材（１２）の管内の断面形状は、前記サドル（２２）側の端部（Ｅ１）から前記軸受部（３２）までの範囲において前記開口（１２１）と同形状である。以上の態様では、フレーム部材（１２）の管内の断面形状がサドル（２２）側の端部（Ｅ１）から軸受部（３２）までの範囲において開口（１２１）と同形状である。したがって、例えばフレーム部材（１２）におけるサドル（２２）側の端部（Ｅ１）から軸受部（３２）までの途中の位置に設置された要素により支持軸（２１）の進入が阻害される構成と比較して、支持軸（２１）の移動範囲を確保し易いという利点がある。
＜態様５＞
態様１から態様４の何れかの好適例（態様５）において、前記負荷機構（３３）は、前記クランク（３１１）の回転軸（３１５）の方向からみて前記フレーム部材（１２）に重ならない。クランク（３１１）の回転軸（３１５）の方向からみて負荷機構（３３）がフレーム部材（１２）に重なる構成では、支持軸（２１）の移動が負荷機構（３３）により阻害される可能性がある。クランク（３１１）の回転軸（３１５）の方向からみて負荷機構（３３）がフレーム部材（１２）に重ならない態様５によれば、支持軸（２１）の移動が負荷機構（３３）により阻害されないから、支持軸（２１）の移動範囲を確保し易いという利点がある。
＜態様６＞
態様１から態様５の何れかの好適例（態様６）において、前記負荷機構（３３）は、前記軸受部（３２）からみて、前記支持軸（２１）の軸方向（Ｄ）における前記サドル（２２）側に設置される。以上の態様では、軸受部（３２）が負荷機構（３３）に対して鉛直方向の下方側に位置するから、軸受部（３２）が負荷機構（３３）の上方に位置する構成と比較して、ペダル（３１２Ｒ，３１２Ｌ）の位置が運動器具（１）の設置面（地面）に近い。したがって、利用者の乗降が容易であるという利点がある。
＜態様７＞
態様１から態様６の好適例（態様７）において、前記機構部（３０）は、前記軸受部（３２）に軸支されて前記クランク（３１１）の回転を前記負荷機構（３３）に伝達するプーリー（３１３）を含み、前記支持軸（２１）は、前記サドル（２２）とは反対側の端部（Ｇ）が、前記クランク（３１１）の回転軸（３１５）の方向からみて前記プーリー（３１３）に重なる位置まで移動可能である。以上の態様では、支持軸（２１）の端部（Ｇ）がプーリー（３１３）に重なる位置まで移動可能であるから、支持軸（２１）の端部（Ｇ）がプーリー（３１３）に重ならない構成と比較して支持軸（２１）の移動範囲を広く確保し易いという利点がある。
＜態様８＞
態様１から態様７の何れかの好適例（態様８）において、前記フレーム部材（１２）に対して折畳み可能な支柱部（１３）を具備し、前記支柱部（１３）は、前記フレーム部材（１２）の外周面から突出する取付部（１６）に回転可能に支持される。以上の態様では、フレーム部材（１２）に対して折畳み可能な支柱部（１３）を具備するから、使用状態ではフレーム部材（１２）を所定の角度に保持しながら、不使用状態（例えば収納状態）では支柱部（１３）をフレーム部材（１２）に対して折畳むことで運動器具（１）を小型化することが可能である。なお、支柱部（１３）がフレーム部材（１２）の内部空間まで到達する構成では、支柱部（１３）により支持軸（２１）の移動が阻害される可能性がある。フレーム部材（１２）の外周面から突出する取付部（１６）に支柱部（１３）が支持された前述の態様によれば、フレーム部材（１２）の内部空間に影響することなく支柱部（１３）を設置することが可能である。したがって、支持軸（２１）の移動範囲を広く確保し易いという利点がある。
＜態様９＞
態様１から態様７の何れかの好適例（態様９）において、前記フレーム部材（１２）に対して折畳み可能な支柱部（１３）を具備し、前記機構部（３０）は、前記フレーム部材（１２）を挟んで前記支柱部（１３）とは反対側に設置される。以上の態様では、フレーム部材（１２）に対して折畳み可能な支柱部（１３）を具備するから、使用状態ではフレーム部材（１２）を所定の角度に保持しながら、不使用状態（例えば収納状態）では支柱部（１３）をフレーム部材（１２）に対して折畳むことで運動器具（１）を小型化することが可能である。また、機構部（３０）と支柱部（１３）とがフレーム部材（１２）を挟んで相互に反対側に位置するから、機構部（３０）に阻害されることなく支柱部（１３）をフレーム部材（１２）に対して回転する（折畳む）ことが可能である。したがって、機構部（３０）と支柱部（１３）とがフレーム部材（１２）からみて片側に設置された構成と比較して、支柱部（１３）の可動範囲を広く確保し易いという利点がある。
【符号の説明】
【００４８】
１…運動器具、１１…筐体部、１２…フレーム部材、１２１…開口、１３…支柱部、１４…前脚部、１５…後脚部、１６…取付部、１７…固定ピン、１８…表示操作ユニット、２１…支持軸、２２…サドル、２３…手摺部、２４…把持部、３０…機構部、３１…ペダル機構、３２…軸受部、３３…負荷機構、３３１…回転体、３３２…回転軸、３４…制御ユニット、３５…支持部、３６…伝動ベルト。
【図１】
2018143306.tif 000003
【図２】
2018143306.tif 000004
【図３】
2018143306.tif 000005
【図４】
2018143306.tif 000006
【図５】
2018143306.tif 000007
【図６】
2018143306.tif 000008
【図７】
2018143306.tif 000009
【図８】
2018143306.tif 000010
【図９】
2018143306.tif 000011
【図１０】
2018143306.tif 000012
【図１１】
2018143306.tif 000013
【図１２】
2018143306.tif 000014
【図１３】
2018143306.tif 000015
【図１４】
2018143306.tif 000016
【図１５】
2018143306.tif 000017
【図１６】
2018143306.tif 000018
【図１７】
2018143306.tif 000019
【手続補正書】
【提出日】平成29年8月4日(2017.8.4)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
サドルが設置された支持軸と、
前記支持軸の軸方向に長尺な部材であり、当該支持軸を前記軸方向に移動可能に支持するフレーム部材と、
ペダルが設置されたクランクを支持する軸受部と前記クランクの回転に負荷を付与する負荷機構とを含む機構部とを具備し、
前記機構部は、前記クランクの回転軸の方向からみて、前記支持軸の軸方向における前記フレーム部材の両端間の範囲であって前記軸方向に直交する方向に延在する帯状の範囲に少なくとも一部が重なるように、当該フレーム部材に設置され、
前記負荷機構は、前記クランクの回転軸の方向からみて前記フレーム部材に重ならない
運動器具。
【請求項２】
前記機構部の少なくとも一部は、前記クランクの回転軸の方向からみて、前記支持軸における前記サドルとは反対側の端部が移動可能な範囲であって前記軸方向に直交する方向に延在する帯状の範囲に重なる
請求項１の運動器具。
【請求項３】
前記軸受部は、前記フレーム部材に接触した状態、または、前記フレーム部材に形成された切欠部の内周面に接触した状態で当該フレーム部材に固定された円筒状の部材である
請求項１または請求項２の運動器具。
【請求項４】
前記機構部は、前記軸受部に軸支されて前記クランクの回転を前記負荷機構に伝達するプーリーを含み、
前記支持軸は、前記サドルとは反対側の端部が、前記クランクの回転軸の方向からみて前記プーリーに重なる位置まで移動可能である
請求項１から請求項３の何れかの運動器具。
【請求項５】
前記フレーム部材に対して折畳み可能な支柱部を具備し、
前記機構部は、前記フレーム部材を挟んで前記支柱部とは反対側に設置される
請求項１から請求項４の何れかの運動器具。