(57)【要約】【課題】点火プラグの回りに形成する燃料濃度の高い層の乱れを解消し、燃焼室内での混合気の燃焼を安定化させることができる内燃機関の燃料噴射制御装置を提供する。【解決手段】内燃機関の燃料噴射制御装置である制御装置５０は、一回の燃焼サイクルでの筒内噴射弁１４による燃料噴射を複数回に分割することにより、内燃機関１０で成層燃焼を行わせる分割噴射処理を実施する噴射制御部５２と、分割噴射処理が実施されている状況下で、機関回転速度が規定回転速度未満であるときには、機関回転速度が規定回転速度以上であるときよりも一回の燃焼サイクルでの燃料噴射の分割回数を減少させる回数決定部５１とを備える。そして、噴射制御部は、分割噴射処理では、回数決定部によって決定された分割回数に基づき、筒内噴射弁１４を制御する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃焼室に燃料を噴射する筒内噴射弁と、前記燃焼室内の混合気に点火する点火プラグと、を備える内燃機関に適用され、
一回の燃焼サイクルでの前記筒内噴射弁による燃料噴射を複数回に分割することにより、前記内燃機関で成層燃焼を行わせる分割噴射処理を実施する噴射制御部と、
前記分割噴射処理が実施されている状況下で、機関回転速度が機関運転状態に基づいた規定回転速度未満であるときには、機関回転速度が前記規定回転速度以上であるときよりも一回の燃焼サイクルでの前記燃料噴射の分割回数を減少させる回数決定部と、を備え、
前記噴射制御部は、前記分割噴射処理では、前記回数決定部によって決定された前記分割回数に基づき、前記筒内噴射弁を制御する
内燃機関の燃料噴射制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、筒内噴射弁を備える内燃機関に適用される内燃機関の燃料噴射制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関で成層燃焼を行わせる場合には、一回の燃焼サイクルでの筒内噴射弁による燃料噴射が複数回に分割される。このように複数回に分割して行われる燃料噴射の各々のことを「分割噴射」ともいう。このように分割噴射を複数回行うことにより、燃焼室における点火プラグの近傍に燃料の濃度の高い層を形成し、極めてリーンな状態での燃焼、すなわち成層燃焼を実現することができる。
【０００３】
なお、一回の燃焼サイクルで複数回の分割噴射を行わせる場合、例えば特許文献１に記載されているように、複数回の分割噴射の中に、筒内噴射弁の弁体が全開位置まで変位するよりも前に通電が停止されるパーシャルリフト噴射が含まれていることがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１６−８５４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ここで、分割噴射での燃料噴射量が少ないほど、実際の燃料噴射量にバラツキが生じやすい。
また、成層燃焼を実現するために一回の燃焼サイクルで複数回の分割噴射を行わせる場合、分割噴射の回数である分割回数が多いほど、一回の分割噴射での燃料噴射量が少なくなりやすい。そして、分割回数が多いほど、燃焼室内での燃焼が各分割噴射での燃料噴射量のバラツキの影響を受けやすい。すなわち、各分割噴射での燃料噴射量のバラツキが大きいと、燃焼室内では、点火プラグの回りに形成する燃料濃度の高い層に乱れが生じるおそれがある。このように当該層に乱れが生じて燃焼室内での燃焼が不安定になると、機関回転速度が低下してしまう。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するための内燃機関の燃料噴射制御装置は、燃焼室に燃料を噴射する筒内噴射弁と、燃焼室内の混合気に点火する点火プラグと、を備える内燃機関に適用される装置である。この内燃機関の燃料噴射制御装置は、一回の燃焼サイクルでの筒内噴射弁による燃料噴射を複数回に分割することにより、内燃機関で成層燃焼を行わせる分割噴射処理を実施する噴射制御部と、分割噴射処理が実施されている状況下で、機関回転速度が機関運転状態に基づいた規定回転速度未満であるときには、機関回転速度が規定回転速度以上であるときよりも一回の燃焼サイクルでの燃料噴射の分割回数を減少させる回数決定部と、を備える。そして、噴射制御部は、分割噴射処理では、回数決定部によって決定された分割回数に基づき、筒内噴射弁を制御する。
【０００７】
上記構成によれば、分割噴射処理が実施されている場合、機関回転速度が規定回転速度以上の状態から機関回転速度が規定回転速度未満の状態になると、点火プラグの回りに形成する燃料濃度の高い層に乱れが生じている可能性があるため、機関回転速度が規定回転速度以上であった場合よりも分割回数が少なくなる。これにより、一回の燃焼サイクルで行われる各燃料噴射での燃料噴射量を増大させることができ、当該各燃料噴射での燃料噴射量のバラツキを小さくすることができる。その結果、上記層の乱れを解消して燃焼室内での混合気の燃焼を安定化させることができ、ひいては、機関回転速度を回復させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】内燃機関の燃料噴射制御装置の一実施形態である制御装置の機能構成と、同制御装置を備える内燃機関の概略構成とを示す図。
【図２】同内燃機関における筒内噴射弁への通電時間と燃料噴射量との関係を示すグラフ。
【図３】機関冷却水と噴射パターンとの関係を示すテーブル。
【図４】同制御装置の回数決定部が実行する処理ルーチンを説明するフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、内燃機関の燃料噴射制御装置の一実施形態を図１〜図４に従って説明する。
図１には、本実施形態の燃料噴射制御装置としての制御装置５０を備える内燃機関１０が図示されている。図１に示すように、内燃機関１０は複数（図１では１つのみを図示）の気筒１１を有しており、気筒１１内におけるピストン１２よりも上方域は、燃料を含む混合気が燃焼される燃焼室１３となっている。また、内燃機関１０には、燃焼室１３内に燃料を直接噴射する筒内噴射弁１４と、燃焼室１３内の混合気に対して点火を行う点火プラグ１５とが設けられている。燃焼室１３には吸気通路１６及び排気通路１７が接続されており、吸気通路１６の燃焼室１３に対する開閉は吸気バルブ１８によって行われ、排気通路１７の燃焼室１３に対する開閉は排気バルブ１９によって行われるようになっている。
【００１０】
筒内噴射弁１４は、通電することによって開弁する電磁式の噴射弁であり、フルリフト噴射（以下、「Ｆ／Ｌ噴射」という。）と、パーシャルリフト噴射（以下、「Ｐ／Ｌ噴射」という。）とを実行可能である。Ｆ／Ｌ噴射は、筒内噴射弁１４の弁体が全開位置まで変位した後に通電を停止して燃料噴射を停止する噴射形態である一方、Ｐ／Ｌ噴射は、筒内噴射弁１４の弁体が全開位置まで変位するよりも前に通電を停止して燃料噴射を停止する噴射形態である。
【００１１】
また、図２に示すように、筒内噴射弁１４の燃料噴射量Ｑｆは、筒内噴射弁１４の電磁ソレノイドへの通電時間ＴＭが長いほど多くなる。図２において、第１の通電時間ＴＭ１は、弁体の開弁時間を適切に制御可能な最小の通電時間ＴＭのことであり、第２の通電時間ＴＭ２は、電磁ソレノイドへの通電を開始してから弁体が全開位置に達するまでの通電時間ＴＭのことである。そして、Ｐ／Ｌ噴射は、通電時間ＴＭを第２の通電時間ＴＭ２未満の時間に設定した場合の燃料噴射であり、Ｆ／Ｌ噴射は、通電時間ＴＭを第２の通電時間ＴＭ２以上に設定した場合の燃料噴射であるということができる。
【００１２】
なお、内燃機関１０では、筒内噴射弁１４に供給する燃料の圧力であるデリバリ燃圧を適宜変更することができる。そのため、筒内噴射弁１４への通電時間ＴＭが一定であっても、デリバリ燃圧が高いほど、筒内噴射弁１４の燃料噴射量Ｑｆは多くなる。すなわち、図２に示す最小噴射量Ｑｆｍｉｎは、通電時間ＴＭを第１の通電時間ＴＭ１と等しくした場合における燃料噴射量Ｑｆのことであるが、デリバリ燃圧によって変わる値である。また、図２に示す実線の傾きもまたデリバリ燃圧によって変わる。
【００１３】
ところで、筒内噴射弁１４への通電時間ＴＭを第１の通電時間ＴＭ１未満に設定しても、筒内噴射弁１４から燃料を噴射することができることもある。しかし、この場合、開弁時間を適切に制御することができないため、筒内噴射弁１４の燃料噴射量を適切に制御することが困難である。そのため、本実施形態では、通電時間ＴＭが第１の通電時間ＴＭ１未満となる通電時間の領域のことを、「極小通電領域Ｒ１」という。
【００１４】
また、筒内噴射弁１４にあっては、弁体が全開位置まで達した直後では弁体が振動しており、燃料噴射量が不安定になりやすい。そして、Ｆ／Ｌ噴射によって燃料噴射量Ｑｆを高精度に制御することのできる通電時間ＴＭの下限を第３の通電時間ＴＭ３とした場合、通電時間ＴＭが第２の通電時間ＴＭ２以上且つ第３の通電時間ＴＭ３未満の通電時間の領域のことを、「バウンス領域Ｒ２」という。なお、筒内噴射弁１４への通電時間ＴＭがバウンス領域Ｒ２に含まれている場合、筒内噴射弁１４の燃料噴射量Ｑｆが要求噴射量から乖離するおそれがある。
【００１５】
これに対し、筒内噴射弁１４への通電時間ＴＭが第１の通電時間ＴＭ１以上であって且つ第２の通電時間ＴＭ２未満となるＰ／Ｌ噴射領域Ｒｐｌ、及び、通電時間ＴＭが第３の通電時間ＴＭ３以上となるＦ／Ｌ噴射領域Ｒｆｌの双方は、上記の極小通電領域Ｒ１やバウンス領域Ｒ２よりも燃料噴射量Ｑｆの制御性の高い領域であるということができる。したがって、本実施形態では、Ｐ／Ｌ噴射を筒内噴射弁１４に行わせるときには、最小噴射量Ｑｆｍｉｎが、筒内噴射弁１４に対して設定されている燃料噴射量の下限に相当する。また、通電時間ＴＭが第３の通電時間ＴＭ３と等しいときの燃料噴射量ＱｆをＦ／Ｌ時最小噴射量ＱｆｍｉｎＦｌとした場合、Ｆ／Ｌ噴射を筒内噴射弁１４に行わせるときには、Ｆ／Ｌ時最小噴射量ＱｆｍｉｎＦｌが、筒内噴射弁１４に対して設定されている燃料噴射量の下限に相当する。
【００１６】
図１に示すように、制御装置５０には、クランクセンサ１０１、エアフローメータ１０２、水温センサ１０３及び燃圧センサ１０４などの各種の検出系が電気的に接続されている。クランクセンサ１０１はクランク軸の回転速度である機関回転速度ＮＥを検出し、エアフローメータ１０２は吸気通路１６から燃焼室１３に導入される吸入吸気の量である吸入空気量を検出する。また、水温センサ１０３は内燃機関１０内を流れる機関冷却水の温度である水温ＴＭＰを検出し、燃圧センサ１０４は上記デリバリ燃圧を検出する。そして、これら各種検出系によって検出された情報に基づき、制御装置５０によって各種の制御が実施されるようになっている。
【００１７】
本実施形態では、機関始動時や排気通路１７内に設けられている触媒を急速に暖める触媒暖機時に燃焼室１３で成層燃焼を行わせることがある。ここでいう「機関始動時」とは、クランキング動作の開始時点から内燃機関１０が完爆する時点までの期間のことである。
【００１８】
成層燃焼は、燃焼室１３における点火プラグ１５の近傍に燃料の濃度の高い層を形成することで、極めてリーンな状態での燃焼を実現するものである。そして、内燃機関１０では、圧縮行程中の気筒１１内、すなわち燃焼室１３に対し、筒内噴射弁１４による燃料噴射を複数回に分割して行うことで成層燃焼を実現することができる。なお、圧縮行程中で複数回に分割して行われる筒内噴射弁１４による燃料噴射の各々のことを、「分割噴射」ともいう。
【００１９】
図１に示すように、制御装置５０は、一回の燃焼サイクルでの筒内噴射弁１４による燃料噴射を複数回に分割して行わせるための機能部として、回数決定部５１及び噴射制御部５２を有している。回数決定部５１は、一回の燃焼サイクルで燃料噴射を複数回に分割する場合、一回の燃焼サイクルでの分割噴射の実施回数である分割回数Ｎの決定を行う。また、回数決定部５１は、分割回数Ｎの決定に加え、各分割噴射の燃料噴射量Ｑｆの算出も行う。
【００２０】
噴射制御部５２は、回数決定部５１による決定結果（分割回数Ｎ及び燃料噴射量Ｑｆ）に基づき、一回の燃焼サイクルで、複数回の分割噴射を行わせる分割噴射処理を実施する。
【００２１】
なお、図３には、分割噴射処理の実施に先立って用いられるテーブルの一例が図示されている。図３における「ＤＩ」とは、筒内噴射弁１４による燃料噴射のことである。図３に示すように、分割回数Ｎや筒内噴射弁１４の噴射形態を含む噴射パターンは、水温センサ１０３によって検出されている機関冷却水の水温ＴＭＰによって決まる。具体的には、第１の噴射パターンは、水温ＴＭＰが第１の判定水温ＴＭＰＴｈ１未満であるときに選択されるパターンである。水温ＴＭＰが第１の判定水温ＴＭＰＴｈ１未満である場合、水温ＴＭＰが極めて低いために、成層燃焼を燃焼室１３で行わせることは困難であると判断できる。そのため、第１の噴射パターンが選択された場合、分割回数Ｎが「４」と等しくされ、且つ、一回の燃焼サイクルでの４回の分割噴射の全てが吸気行程中に行われることとなる。
【００２２】
その一方で、水温ＴＭＰが第１の判定水温ＴＭＰＴｈ１以上である場合、成層燃焼を燃焼室１３で行わせることは可能である。すなわち、第２の噴射パターンは、水温ＴＭＰが第１の判定水温ＴＭＰＴｈ１以上であり、且つ、水温ＴＭＰが第１の判定水温ＴＭＰＴｈ１よりも高い第２の判定水温ＴＭＰＴｈ２未満であるときに選択されるパターンである。この第２の噴射パターンが選択された場合、分割回数Ｎが「３」と等しくされ、一回の燃焼サイクルでの３回の分割噴射の全てが圧縮行程中に行われることとなる。さらに、水温ＴＭＰが第１の判定水温ＴＭＰＴｈ１以上であり、且つ、水温ＴＭＰが第２の判定水温ＴＭＰＴｈ２未満である場合、一回の燃焼サイクルで噴射が要求される燃料の量である要求噴射量が比較的多いため、３回の分割噴射が全てＦ／Ｌ噴射に決定される。
【００２３】
また、第３の噴射パターンは、水温ＴＭＰが第２の判定水温ＴＭＰＴｈ２以上であり、且つ、水温ＴＭＰが第２の判定水温ＴＭＰＴｈ２よりも高い第３の判定水温ＴＭＰＴｈ３未満であるときに選択されるパターンである。この第３の噴射パターンが選択された場合、分割回数Ｎが「３」と等しくされ、一回の燃焼サイクルでの３回の分割噴射の全てが圧縮行程中に行われることとなる。さらに、水温ＴＭＰが第２の判定水温ＴＭＰＴｈ２以上であり、且つ、水温ＴＭＰが第３の判定水温ＴＭＰＴｈ３未満である場合、一回の燃焼サイクルでの要求噴射量が、水温ＴＭＰが第２の判定水温ＴＭＰＴｈ２未満であるときよりも少ない。そのため、３回の分割噴射のうち、１回目の分割噴射と２回目の分割噴射がＦ／Ｌ噴射に決定され、３回目の分割噴射がＰ／Ｌ噴射に決定される。
【００２４】
また、第４の噴射パターンは、水温ＴＭＰが第３の判定水温ＴＭＰＴｈ３以上であり、且つ、水温ＴＭＰが第３の判定水温ＴＭＰＴｈ３よりも高い第４の判定水温ＴＭＰＴｈ４未満であるときに選択されるパターンである。この第４の噴射パターンが選択された場合、分割回数Ｎが「３」と等しくされ、一回の燃焼サイクルでの３回の分割噴射の全てが圧縮行程中に行われることとなる。さらに、水温ＴＭＰが第３の判定水温ＴＭＰＴｈ３以上であり、且つ、水温ＴＭＰが第４の判定水温ＴＭＰＴｈ４未満である場合、一回の燃焼サイクルでの要求噴射量が、水温ＴＭＰが第３の判定水温ＴＭＰＴｈ３未満であるときよりも少ない。そのため、３回の分割噴射のうち、１回目の分割噴射がＦ／Ｌ噴射に決定され、２回目の分割噴射と３回目の分割噴射とがＰ／Ｌ噴射に決定される。
【００２５】
また、第５の噴射パターンは、水温ＴＭＰが第４の判定水温ＴＭＰＴｈ４以上である場合に選択されるパターンである。この第５の噴射パターンが選択された場合、分割回数Ｎが「２」と等しくされ、一回の燃焼サイクルでの２回の分割噴射の全てが圧縮行程中に行われることとなる。
【００２６】
次に、図４を参照し、内燃機関１０で成層燃焼を行わせるために噴射制御部５２が分割噴射処理を実施する際に回数決定部５１が実行する処理ルーチンについて説明する。
図４に示すように、本処理ルーチンにおいて、回数決定部５１は、図３を用いて説明したテーブルを用い、分割噴射処理の開始時における水温ＴＭＰに応じた噴射パターンを決定する（ステップＳ１１）。噴射パターンの決定によって取得された分割回数Ｎのことを基準分割回数Ｎｂというものとする。
【００２７】
続いて、回数決定部５１は、水温センサ１０３によって検出されている水温ＴＭＰが判定水温ＴＭＰＴｈ以下であること、及び、クランクセンサ１０１によって検出されている機関回転速度ＮＥが規定回転速度ＮＥＴｈ以上であることの双方が成立しているか否かを判定する（ステップＳ１２）。
【００２８】
水温ＴＭＰが高くなると、一回の燃焼サイクルでの要求噴射量が少なくなる。そのため、分割回数Ｎが基準分割回数Ｎｂと等しい場合、各分割噴射での燃料噴射量Ｑｆがそれぞれ少なくなる。そして、各分割噴射での燃料噴射量Ｑｆのバラツキが生じるようになると、燃焼室１３内では、点火プラグ１５の回りに形成する燃料濃度の高い層に乱れが生じてしまうことがある。そこで、本実施形態では、分割回数Ｎを基準分割回数Ｎｂと等しくしたままでは当該層に乱れが生じるほどに水温ＴＭＰが高くなっていると判定できるように、判定水温ＴＭＰＴｈが設定されている。
【００２９】
また、規定回転速度ＮＥＴｈは、機関運転状態に応じた値に設定されている。そして、点火プラグ１５の回りに形成する燃料濃度の高い層に乱れが生じておらず、燃焼室１３内での混合気の燃焼が安定している場合、機関回転速度ＮＥが規定回転速度ＮＥＴｈを下回らないように、規定回転速度ＮＥＴｈが設定されている。そのため、機関回転速度ＮＥが規定回転速度ＮＥＴｈ以上の状態から機関回転速度ＮＥが規定回転速度ＮＥＴｈ未満の状態に移行した場合、上記層に乱れが生じ、燃焼室１３内での混合気の燃焼が不安定になった可能性があると判定できる。
【００３０】
したがって、水温ＴＭＰが判定水温ＴＭＰＴｈ以下であること、及び、機関回転速度ＮＥが規定回転速度ＮＥＴｈ以上であることのうち少なくとも１つの条件が成立していない場合（ステップＳ１２：ＮＯ）、回数決定部５１は、その処理を後述するステップＳ１５に移行する。一方、水温ＴＭＰが判定水温ＴＭＰＴｈ以下であること、及び、機関回転速度ＮＥが規定回転速度ＮＥＴｈ以上であることの双方が成立している場合（ステップＳ１２：ＹＥＳ）、回数決定部５１は、その処理を次のステップＳ１３に移行する。
【００３１】
ステップＳ１３において、回数決定部５１は、機関回転速度ＮＥや水温ＴＭＰを基に、一回の燃焼サイクルでの要求噴射量を算出し、各分割噴射での燃料噴射量Ｑｆを算出する。そして、回数決定部５１は、一回の燃焼サイクルでの各分割噴射のうち、燃料噴射量Ｑｆが下限未満となる分割噴射があるか否かを判定する。Ｐ／Ｌ噴射となる分割噴射に対しては、その燃料噴射量Ｑｆが最小噴射量Ｑｆｍｉｎ（図２参照）未満となるか否かが判定される。また、Ｆ／Ｌ噴射となる分割噴射に対しては、その燃料噴射量ＱｆがＦ／Ｌ時最小噴射量ＱｆｍｉｎＦｌ（図２参照）未満となるか否かが判定される。
【００３２】
そして、何れの分割噴射においても燃料噴射量Ｑｆが下限以上となる場合（ステップＳ１３：ＮＯ）、回数決定部５１は、分割回数Ｎを基準分割回数Ｎｂと等しくする（ステップＳ１４）。続いて、回数決定部５１は、その処理を後述するステップＳ１６に移行する。一方、各分割噴射のうち、少なくとも１回の分割噴射で燃料噴射量Ｑｆが下限未満となる場合（ステップＳ１３：ＹＥＳ）、回数決定部５１は、その処理を次のステップＳ１５に移行する。
【００３３】
ステップＳ１５において、回数決定部５１は、分割回数Ｎを、基準分割回数Ｎｂから「１」デクリメントした値と等しくする。また、ステップＳ１５では、回数決定部５１は、一回の燃焼サイクルでの要求噴射量を、各分割噴射に振り分ける再計算処理を実施する。これにより、何れの分割噴射での燃料噴射量Ｑｆが下限を下回らないようになる。そして、回数決定部５１は、その処理を次のステップＳ１６に移行する。
【００３４】
ステップＳ１６において、回数決定部５１は、分割噴射処理の実施が完了したか否かを判定する。機関始動時に分割噴射処理が実施された場合、回数決定部５１は、機関始動が完了したときに分割噴射処理の実施が完了したと判定する。また、触媒暖機時に分割噴射処理が実施された場合、回数決定部５１は、触媒の暖機が完了したときに分割噴射処理の実施が完了したと判定する。
【００３５】
そして、分割噴射処理の実施が未だ完了していない場合（ステップＳ１６：ＮＯ）、回数決定部５１は、その処理を前述したステップＳ１２に移行する。一方、分割噴射処理の実施が完了している場合（ステップＳ１６：ＹＥＳ）、回数決定部５１は、本処理ルーチンを終了する。
【００３６】
次に、分割噴射処理を実施している際の作用を効果とともに説明する。
分割噴射処理の実施によって内燃機関１０で成層燃焼が行われているときに、水温ＴＭＰの上昇などによって一回の燃焼サイクルでの要求噴射量が少なくなると、一回の燃焼サイクルの各分割噴射での燃料噴射量Ｑｆが徐々に少なくなる。そして、各分割噴射での燃料噴射量Ｑｆにバラツキが生じるようになると、点火プラグ１５の回りに形成する燃料濃度の高い層に乱れが生じることがある。このように当該層に乱れが生じると、燃焼室１３内での混合気の燃焼が不安定になり、結果として、機関回転速度ＮＥが低下する。
【００３７】
そして、機関回転速度ＮＥが規定回転速度ＮＥＴｈ以上の状態から機関回転速度ＮＥが規定回転速度ＮＥＴｈ未満の状態になると、分割回数Ｎが基準分割回数Ｎｂよりも減少される。すなわち、機関回転速度ＮＥが規定回転速度ＮＥＴｈ以上であった場合よりも分割回数Ｎが少なくなる。これにより、一回の燃焼サイクルの各分割噴射での燃料噴射量Ｑｆをそれぞれ増大させることができ、当該各分割噴射での燃料噴射量Ｑｆのバラツキが生じにくくなる。そして、当該各分割噴射での燃料噴射量Ｑｆのバラツキが解消されると、上記層の乱れが解消され、燃焼室１３内での混合気の燃焼を安定化させることができる。したがって、機関回転速度ＮＥを規定回転速度ＮＥＴｈ以上まで回復させることができる。
【００３８】
また、分割噴射処理が実施されているときには、水温ＴＭＰが高くなっていき、一回の燃焼サイクルでの要求噴射量が少なくなる。そして、水温ＴＭＰが判定水温ＴＭＰＴｈを超えると、機関回転速度ＮＥが規定回転速度ＮＥＴｈ未満になっていなくても、分割回数Ｎが基準分割回数Ｎｂよりも少なくなる。そのため、要求噴射量が少なくなっても分割回数Ｎを少なくすることで、各分割噴射での燃料噴射量Ｑｆが下限に近づくことを抑制することもできる。その結果、各分割噴射の制御性の低下が抑制され、上記層の乱れを生じにくくすることができる。
【００３９】
なお、上記実施形態は以下のような別の実施形態に変更してもよい。
・分割噴射処理では、複数の分割噴射の何れか一つの燃料噴射を、吸気行程時に行うようにしてもよい。この場合、燃焼室１３における点火プラグ１５の近傍に形成される燃料の濃度の高い層と、当該層以外の他の層とにおける燃料濃度の差は、上記実施形態の場合と比較して小さくなるものの、成層燃焼（「弱成層燃焼」ともいう。）を行わせることができる。
【符号の説明】
【００４０】
１０…内燃機関、１３…燃焼室、１４…筒内噴射弁、１５…点火プラグ、５０…制御装置、５１…回数決定部、５２…噴射制御部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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