(57)【要約】【課題】シューズ用伸縮材において、該伸縮材をアッパーに適用したシューズのフィット性およびホールド性を向上させるようにする。【解決手段】伸縮材３０は、伸縮可能な編み地からなる平面状のベース部３１と、ベース部３１の伸縮方向Ａに沿うように延び、長さ方向の両端部がベース部３１に編み込んだ状態で固着されることでベース部３１に一体編成されかつベース部３１の伸長を規制する規制部３２と、を備えている。規制部３２は、その長さが非伸張状態のベース部３１における規制部３２の固着位置Ｂ，Ｂ間の間隔よりも長く形成されていて、ベース部３１が非伸張状態にあるときにベース部３１に対し撓む平帯状の編み地からなる。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
シューズのアッパーに用いられる伸縮材であって、
伸縮可能な編み地からなる平面状のベース部と、
前記ベース部の伸縮方向に沿うように延び、長さ方向の両端部が前記ベース部に編み込んだ状態で固着されることで該ベース部に一体編成されかつ該ベース部の伸長を規制する規制部と、を備え、
前記規制部は、その長さが非伸張状態の前記ベース部における該規制部の固着位置間の間隔よりも長く形成されていて、前記ベース部が非伸張状態にあるときに該ベース部に対し撓む平帯状の編み地からなる、シューズ用伸縮材。
【請求項２】
請求項１に記載のシューズ用伸縮材において、
前記規制部は、幅寸法が１ｍｍ以上である、シューズ用伸縮材。
【請求項３】
請求項１または２に記載のシューズ用伸縮材において、
前記規制部は複数であり、
前記複数の規制部は、各々の端部同士が前記ベース部との固着位置において互いに接合された状態で前記ベース部の伸縮方向に直列に連続した列をなしている、シューズ用伸縮材。
【請求項４】
請求項３に記載のシューズ用伸縮材において、
前記複数の規制部の列は複数であり、
前記複数の規制部の列は、前記ベース部の伸縮方向に直交する方向に互いに間隔をあけて並んでいる、シューズ用伸縮材。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のシューズ用伸縮材において、
前記規制部は、前記ベース部よりも低い伸縮性を有する編み地からなる、シューズ用伸縮材。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のシューズ用伸縮材において、
前記ベース部には、該ベース部の伸縮に伴って変形可能な複数の孔部が互いに間隔をあけて設けられている、シューズ用伸縮材。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載のシューズ用伸縮材を、前記アッパーにおける着用者の前足部に対応する位置に設けた、シューズ。
【請求項８】
請求項１〜６のいずれか１項に記載のシューズ用伸縮材を、前記アッパーにおける着用者の中足部に対応する位置に設けた、シューズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シューズ用伸縮材およびそれを用いたシューズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、アッパーの所定位置に伸縮可能な補強材（伸縮材）を配設したシューズとして、例えば特許文献１のようなシューズが提案されている。
【０００３】
この特許文献１には、ニット組織からなる生地で構成されたベース編み地を有するアッパーを備えたシューズが開示されている。ベース編み地の所定位置には、ベース編み地と一体的に編成された複数本の浮き編糸（繊維補強部）が設けられている。これにより、ニット組織からなる生地が適度に伸展して足にフィット感が付与されるとともに、浮き編糸によりニット組織からなる生地が適度に伸展したところで浮き編糸のテンションが高くなって足の所定位置がホールドされるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１５−０６６２８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献１のアッパーによれば、シューズを着用した者（以下「着用者」という）の足にフィット性およびホールド性を付与しうる構成となっている。しかしながら、この各浮き編糸は、１〜１０ループを浮かせてベース編み地に編成されており、各浮き編糸のループ部分がベース編み地から外側に露出するようになっていた。このため、各浮き編糸のループ部分が着用者の足指や爪などを含めた障害物に引っかかりやすくなり、該ループ部分が障害物に引っかかった場合にはアッパー自体が破れてしまいシューズのフィット性が十分に発揮されないおそれがあった。また、浮き編糸を構成する１本の糸自体の引張応力は比較的低いことから、浮き編糸を単に複数設けただけの構成（上記繊維補強部）ではベース編み地の伸長を十分に規制することができず、シューズのホールド性も十分に保たれていなかった。
【０００６】
本発明は斯かる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、シューズのフィット性およびホールド性を向上させることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の目的を達成するために、本発明の第１の形態はシューズのアッパーに用いられる伸縮材に係るものであり、この伸縮材は、伸縮可能な編み地からなる平面状のベース部と、ベース部の伸縮方向に沿うように延び、長さ方向の両端部がベース部に編み込んだ状態で固着されることでベース部に一体編成されかつベース部の伸長を規制する規制部と、を備えている。規制部は、その長さが非伸張状態のベース部における規制部の固着位置間の間隔よりも長く形成されていて、ベース部が非伸張状態にあるときにベース部に対し撓む平帯状の編み地からなることを特徴とする。
【０００８】
第１の形態において、規制部は、その長さが非伸張状態のベース部における規制部の固着位置間の間隔よりも長く形成されていて、ベース部が非伸張状態にあるときにベース部に対し撓むように構成されている。すなわち、ベース部は、規制部により非伸張状態から所定量だけ伸長することが許容されている。これにより、着用者が伸縮材をアッパーに適用したシューズを履くときに、ベース部が非伸張状態から所定量だけ伸長することで足がシューズ内にフィットしやすくなる。一方、規制部がベース部の伸長を規制していることから、着用時にシューズ内で足が動かないように足のホールド状態が維持される。さらに、規制部が平帯状の編み地からなりかつベース部に一体編成されていることから、規制部が障害物などに引っかかりにくくなるとともに、伸縮材としての引張応力も向上する。これにより、規制部が非伸張状態のベース部に対し撓んだ状態に維持されて伸縮材によるシューズのフィット性が保たれるとともに、ベース部の伸長が規制部により強く規制されて伸縮材によるシューズのホールド性が高まる。したがって、第１の形態では、シューズのフィット性およびホールド性を向上させることができる。
【０００９】
第２の形態は、第１の形態において、規制部は、幅寸法が１ｍｍ以上であることを特徴とする。
【００１０】
この第２の形態では、規制部の幅寸法が足の爪とその爪位置の皮膚との間隔（すなわち１ｍｍ）以上の寸法になるように形成されている。このため、規制部が足の爪とその爪位置の皮膚との間に入り込まないようになるとともに、伸縮材としての引張応力も十分に高めることができる。
【００１１】
第３の形態は、第１または第２の形態において、規制部は複数であり、複数の規制部は、各々の端部同士がベース部との固着位置において互いに接合された状態でベース部の伸縮方向に直列に連続した列をなしていることを特徴とする。
【００１２】
この第３の形態では、複数の規制部における各々の端部同士がベース部との固着位置で互いに接合されかつその接合状態でベース部の伸縮方向に直列に連続した列をなしているため、伸縮材の引張応力を伸縮方向に沿って一様に高めることができる。
【００１３】
第４の形態は、第３の形態において、複数の規制部の列は複数であり、複数の規制部の列は、ベース部の伸縮方向に直交する方向に互いに間隔をあけて並んでいることを特徴とする。
【００１４】
この第４の形態では、複数の規制部の列がベース部の伸縮方向に直交する方向に互いに間隔をあけて並んでいるため、規制部の列の間のベース部を、規制部に拘束されることなくベース部の伸縮方向に直交する方向にも伸縮させることが可能となる。これにより、シューズのフィット性をより向上させることができる。
【００１５】
第５の形態は、第１〜第４のいずれか１つの形態において、規制部は、ベース部よりも低い伸縮性を有する編み地からなることを特徴とする。
【００１６】
この第５の形態では、規制部がベース部よりも低い伸縮性を有する編み地からなるため、規制部の引張応力をベース部に対して相対的に高めることが可能となる。その結果、規制部によりベース部の伸長を確実に規制することができる。
【００１７】
第６の形態は、第１〜第５のいずれか１つの形態において、ベース部には、ベース部の伸縮に伴って変形可能な複数の孔部が互いに間隔をあけて設けられていることを特徴とする。
【００１８】
第６の形態では、ベース部の伸縮に伴って変形可能な複数の孔部が互いに間隔をあけて設けられているため、ベース部が伸びやすくなり、シューズのフィット性をより一層向上させることができる。
【００１９】
第７の形態は、第１〜第６のいずれか１つのシューズ用伸縮材を、アッパーにおける着用者の前足部に対応する位置に設けたシューズである。
【００２０】
第７の形態では、上記第１〜第６の形態と同様の作用効果を前足部に対して集中的に付与することが可能なシューズを得ることができる。
【００２１】
第８の形態は、第１〜第６のいずれか１つのシューズ用伸縮材を、アッパーにおける着用者の中足部に対応する位置に設けたシューズである。
【００２２】
第８の形態では、上記第１〜第６の形態と同様の作用効果を中足部に対して集中的に付与することが可能なシューズを得ることができる。
【発明の効果】
【００２３】
以上説明したように、本発明によると、シューズのフィット性およびホールド性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】図１は、本発明の実施形態に係るシューズを外甲側から見た側面図である。
【図２】図２は、アッパーの一部の構成を外甲側から見て示す斜視図である。
【図３】図３は、アッパーの一部の構成を概略的に示す分解斜視図である。
【図４】図４は、伸縮材における非伸張状態のベース部と規制部との固着状態を示す縦断面図である。
【図５】図５は、変形例１に係るシューズを外甲側から見た図１相当図である。
【図６】図６は、変形例１におけるアッパーの一部の構成を示した図２相当図である。
【図７】図７は、変形例２におけるアッパーの一部の構成を示した図２相当図である。
【図８】図８は、その他の実施形態に係る伸縮材の一部を拡大して示す部分拡大斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。以下の実施形態の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物或いはその用途を制限することを意図するものではない。
【００２６】
図１は、本発明の実施形態に係るシューズＳの全体を示し、このシューズＳは、例えばランニング用や各種競技用のスポーツシューズ、日常使用のスニーカーおよびリハビリ用シューズとして使用される。
【００２７】
ここで、シューズＳは、左足用シューズのみを例示している。右足用シューズは、左足用シューズと左右対称になるように構成されているので、以下の説明では左足用シューズのみについて説明し、右足用シューズの説明は省略する。
【００２８】
また、以下の説明において、上方（上側）および下方（下側）とはシューズＳの上下方向の位置関係を表し、前方（前側）および後方（後側）とはシューズＳの前後方向の位置関係を表し、内甲側および外甲側とはシューズＳの足幅方向の位置関係を表すものとする。
【００２９】
図１に示すように、シューズＳは、シューズＳを着用した者（以下「着用者」という）の足の前足部Ｆから後足部Ｈに亘る範囲に設けられたアウトソール１を備えている。このアウトソール１は、後述するミッドソール３よりも高硬度の硬質弾性部材で構成されており、例えばエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性樹脂、ポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂、またはブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材が適している。アウトソール１の下面には、路面に接する接地面がそれぞれ形成されている。
【００３０】
シューズＳは、前足部Ｆから後足部Ｈまでの足裏面を支持するミッドソール２を備えている。このミッドソール２は、軟質の弾性材からなり、例えばエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性合成樹脂やその発泡体、ポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂やその発泡体、ブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材やその発泡体などが適している。ミッドソール２は、その下部が接着剤などによってアウトソール１の上側に積層配置されている。また、ミッドソール２は上下に分離されている。具体的に、ミッドソール２は、上部ミッドソール３と、上部ミッドソール３の下側に積層配置された下部ミッドソール４とを有している。
【００３１】
上部および下部ミッドソール３，４間には、足の後足部Ｈに対応する位置に配設された波形プレート５を備えている。波形プレート５は、凹凸が前後方向に繰り返された波形状に形成されている。
【００３２】
図１に示すように、上部ミッドソール３の周縁部には、着用者の足を覆うアッパー１０が設けられている。このアッパー１０は、前足部Ｆの爪先側から後足部Ｈの踵部後側までを覆うように形成されたアッパー本体１１を備えている。
【００３３】
図２に示すように、アッパー本体１１は、前足側下地材１２、中足側下地材１３、および後足側下地材１４から構成されている。下地材１２，１３，１４は、各々の下部周縁が上部ミッドソール３の周縁全体に接着剤などで一体的に固着されるようになっている。下地材１２，１３，１４の各々は、伸縮性を有する素材からなるものが好ましい。具体的に、下地材１２，１３，１４の素材としては、例えばダブルラッセル経編地、メッシュ材、合成皮革、人工皮革、天然皮革等が挙げられる。
【００３４】
図２に示すように、前足側下地材１２は、足の前足部Ｆの上側ならびに内甲側および外甲側に対応する位置に配設されている。また、前足側下地材１２の上側には、メッシュ素材からなる外装材１５が設けられている。この外装材１５は、後述する伸縮材３０を上側から覆うように前足側下地材１２に配設されている（図３参照）。さらに、図１に示すように、前足側下地材１２および外装材１５には、各々の前端部（足の爪先に対応する位置）に足幅方向に沿って略孤状に延びる爪先側補強部１６が設けられている。爪先側補強部１６は、人工皮革等からなり、前足側下地材１２および外装材１５に縫製等で固着されている。なお、図１では、後述の伸縮材３０を表すために外装材１５の一部のみを図示している。
【００３５】
図２に示すように、中足側下地材１３は、中足部Ｍの外甲側に対応する位置に配設されていて、その前端部が前足側下地材１２の後端部に縫合されている。また、図１にも示すように、中足側下地材１３には、その表面全体を覆うように形成されたサイド補強部１７が設けられている。サイド補強部１７は、人工皮革等からなり、中足側下地材１３の周縁部に縫製等で固着されている。なお、図１および図２では、外甲側に設けられた中足側下地材１３およびサイド補強部１７のみを示しているが、外甲側と同様に、内甲側にも中足側下地材１３およびサイド補強部１７が設けられている。
【００３６】
図２に示すように、後足側下地材１４は、後足部Ｈの後側ならびに内甲側および外甲側に対応する位置に配設されていて、その前端部が各中足側下地材１３の後端部に縫合されている。また、図１に示すように、後足側下地材１４には、足の踵部後側を覆うように湾曲状に形成された踵側補強部１８が設けられている。踵側補強部１８は、人工皮革等からなり、後足側下地材１４に縫製等で固着されている。
【００３７】
図１および図２に示すように、アッパー本体１１の上端部には、履き口部２０が形成されている。この履き口部２０は、着用者の足首周囲に沿うように平面視で前後方向を長径とする略楕円形状に形成されている。また、履き口部２０の前側には、前後方向に延びる上側開口部２１が形成されている。上側開口部２１は、履き口部２０に連続しかつ足の甲部に対応するように略長方形状に開口している。さらに、上側開口部２１には舌片部２２が設けられている。舌片部２２は、少なくともその前端部が前足側下地材１２に縫製等で固着されている。
【００３８】
上側開口部２１には、その縁部に沿って前後方向に配設されたハトメ飾り部２３，２３が設けられている。また、各ハトメ飾り部２３にはハトメ孔２４，２４が貫通形成されていて、このハトメ孔２４，２４，…に靴紐２５が挿通されている。なお、後側に配置されたハトメ飾り部２３は、サイド補強部１７の上部に一体形成されている。
【００３９】
次に、図１〜図４に示すように、シューズＳのアッパー１０には、伸縮材３０が設けられている。この実施形態では、伸縮材３０が前足部Ｆの後部に対応する位置に配設されている。具体的に、伸縮材３０は、後述するベース部３１の周縁部が前足側下地材１２に縫製等で固着されている。
【００４０】
伸縮材３０は、平面状のベース部３１を備えている。ベース部３１は、比較的高い伸縮性を有する編み地からなる。具体的に、ベース部３１は、例えば弾性糸を含む繊維糸で経編（たてあみ）または緯編（よこあみ）により編成された編み地からなり、前足部Ｆの足幅方向に伸縮可能に構成されている。弾性糸の繊維材としては、特に限定されず、ポリウレタン系、ポリエーテル・エステル系、ポリオレフィン系等の繊維材が挙げられる。
【００４１】
また、伸縮材３０は、ベース部３１の伸長を規制する規制部３２，３２，…を備えている。規制部３２は、ベース部３１よりも低い伸縮性を有する編み地からなる。例えば、規制部３２は、非弾性糸で経編または緯編により編成された編み地からなるものが好ましい。非弾性糸の繊維材としては、ポリエチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート等のポリエステル系、ポリアミド系、並びにポリプロピレン等のポリオレフィン系、さらに、キュプラ、レーヨン、綿、竹繊維等のセルロース系、羊毛等の獣毛系等の繊維材が挙げられる。なお、図１〜図４では、規制部３２，３２，…を強調して示すために、規制部３２，３２，…にドットによるハッチングを付している。
【００４２】
規制部３２は、平面視で複数本の糸材がテープ形状に編成された状態でベース部３１の伸縮方向Ａ（図３および図４参照）に沿って延びている。すなわち、規制部３２は平帯状に形成されている。具体的に、規制部３２は、足の爪とその爪位置の皮膚との間隔を考慮して、幅寸法が１ｍｍ以上に形成されているのが好ましい。
【００４３】
規制部３２は、ベース部３１に一体編成されている。図４に示すように、規制部３２は、長さ方向の両端部がベース部３１に編み込まれた状態で固着されている（図４の仮想線を参照）。そして、規制部３２は、その長さが非伸張状態のベース部３１における規制部３２の固着位置Ｂ，Ｂ間の間隔よりも長くなるように形成されている。すなわち、規制部３２は、ベース部３１が非伸張状態にあるときにベース部３１に対して撓むように構成されている。具体的に、規制部３２は、固着位置Ｂ，Ｂ間の間隔よりも該間隔の約１０〜２０％の長さに相当する分だけ長くなるように形成されているのが好ましい。
【００４４】
また、図４に示すように、複数の規制部３２，３２，…は、各々の端部同士がベース部３１との固着位置Ｂにおいて互いに接合されていて、その接合状態でベース部３１の伸縮方向Ａに直列に連続した列をなしている。なお、図４では、固定位置Ｂにおけるベース部３１と規制部３２，３２との接合部（仮想線を参照）を示すために、ベース部３１における断面部分のハッチングを省略している。
【００４５】
さらに、図１〜３に示すように、複数の規制部３２，３２，…の列が複数設けられていて、複数の規制部３２，３２，…の列がベース部３１の伸縮方向Ａに直交する方向に互いに間隔をあけて並んでいる。
【００４６】
（実施形態の作用効果）
以上のように、規制部３２は、その長さが非伸張状態のベース部３１における規制部３２の固着位置Ｂ，Ｂ間の間隔よりも長く形成されていて、ベース部３１が非伸張状態にあるときにベース部３１に対し撓むように構成されている。すなわち、ベース部３１は、規制部３２により非伸張状態から所定量だけ伸長することが許容されている。これにより、着用者が伸縮材３０をアッパー１０に適用したシューズＳを履くときに、ベース部３１が非伸張状態から所定量だけ伸長することで足がシューズＳ内にフィットしやすくなる。一方、規制部３２がベース部３１の伸長を規制していることから、着用時にシューズＳ内で足が動かないように足のホールド状態が維持される。さらに、規制部３２が平帯状の編み地からなりかつベース部３１に一体編成されていることから、規制部３２が障害物などに引っかかりにくくなるとともに、伸縮材３０としての引張応力も向上する。これにより、規制部３２が非伸張状態のベース部３１に対し撓んだ状態に維持されて伸縮材３０によるシューズＳのフィット性が保たれるとともに、ベース部３１の伸長が規制部により強く規制されて伸縮材３０によるシューズＳのホールド性が高まる。したがって、本発明の実施形態に係る伸縮材３０では、シューズＳのフィット性およびホールド性を向上させることができる。
【００４７】
また、規制部３２の幅寸法が１ｍｍ以上に形成されている。すなわち、規制部３２は、幅寸法が足の爪とその爪位置の皮膚との間隔以上の寸法になるように形成されている。このため、規制部３２が足の爪とその爪位置の皮膚との間に入り込まないようになるとともに、伸縮材３０としての引張応力も十分に高めることができる。
【００４８】
また、複数の規制部３２，３２，…における各々の端部同士がベース部３１との固着位置Ｂで互いに接合されかつその接合状態でベース部３１の伸縮方向Ａに直列に連続した列をなしている。このため、伸縮材３０の引張応力を伸縮方向Ａに沿って一様に高めることができる。
【００４９】
また、複数の規制部３２，３２，…の列は複数であり、複数の規制部３２，３２，…の列は、ベース部３１の伸縮方向Ａに直交する方向に互いに間隔をあけて並んでいる。このため、規制部３２，３２，…の列の間のベース部３１を、規制部３２，３２，…に拘束されることなくベース部３１の伸縮方向Ａに直交する方向にも伸縮させることが可能となる。これにより、シューズＳのフィット性をより向上させることができる。
【００５０】
また、規制部３２がベース部３１よりも低い伸縮性を有する編み地からなるため、規制部３２の引張応力をベース部３１に対して相対的に高めることが可能となる。その結果、規制部３２によりベース部３１の伸長を確実に規制することができる。
【００５１】
また、伸縮材３０がアッパーの前足部Ｆ後側に対応する位置に設けられているため、シューズＳのフィット性およびホールド性を前足部Ｆ後側に対して集中的に付与することができる。
【００５２】
（実施形態の変形例１）
上記実施形態に係るシューズＳでは、伸縮材３０を前足部Ｆの後部に配設した形態を示したが、この形態に限られない。例えば、図５および図６に示すように、伸縮材３０を前足部Ｆの略全域を覆うように配設した形態であってもよい。具体的に、この変形例に係る形態では、伸縮材３０の周縁部が前足側下地材１２の周縁部に縫製等で固着されている。この変形例であれば、シューズＳのフィット性およびホールド性を前足部Ｆ全体に対して集中的に付与することができる。なお、この変形例では、外装材１５を設けずに伸縮材３０を外面に露出させた形態としたが、この形態に限られず、伸縮材３０の上側に外装材１５を設けてもよい。
【００５３】
（実施形態の変形例２）
また、図７に示すように、例えば、伸縮材３０を主に中足部Ｍに対応する位置に配設した形態であってもよい。具体的に、この変形例に係る形態では、中足側下地材１３が伸縮材３０として構成されており、その伸縮材３０の周縁部が前足側下地材１２、後足側下地材１４、および舌片部２２のそれぞれに縫製等で固着されている。このような変形例であれば、シューズＳのフィット性およびホールド性を中足部Ｍに対して集中的に付与することができる。
【００５４】
［その他の実施形態］
上記実施形態に係る伸縮材３０として、図８に示すように、ベース部３１に複数の孔部３３，３３，…を設けた形態にしてもよい。孔部３３，３３，…は、互いに間隔をあけた状態でベース部３１に貫通形成されていて、ベース部３１の伸縮に伴って伸縮方向Ａに変形可能に構成されている。このような孔部３３，３３，…によりベース部３１が伸びやすくなり、シューズＳのフィット性をより一層向上させることができる。なお、孔部３３，３３，…としては、目視可能な大きさに形成したものでもよく、あるいは目視できないほどの微少な大きさに形成したものであってもよい。
【００５５】
また、上記実施形態に係る伸縮材３０として、複数の規制部３２，３２，…を設けた形態を示したが、この形態に限られない。すなわち、伸縮材３０として、ベース部３１に対し１つの規制部３２のみを設けた形態にしてもよい。
【００５６】
また、上記実施形態に係る伸縮材３０として、複数の規制部３２，３２，…の列を複数設けた形態を示したが、この形態に限られない。すなわち、伸縮材３０として、複数の規制部３２，３２，…の列を一列だけ設けた形態にしてもよい。
【００５７】
また、上記実施形態に係る伸縮材３０として、規制部３２がベース部３１よりも低い伸縮性を有する編み地からなる形態を示したが、この形態に限られない。すなわち、規制部３２として、ベース部３１と同等の伸縮性を有する編み地からなる形態にしてもよい。
【００５８】
以上、本発明についての実施形態を説明したが、本発明は上述の実施形態のみに限定されず、発明の範囲内で種々の変更が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００５９】
本発明は、例えばウォーキング用、ランニング用や各種競技用のスポーツシューズ、またはリハビリ用シューズに適用される伸縮材およびそれを用いたシューズとして産業上の利用が可能である。
【符号の説明】
【００６０】
Ｓ：シューズ
１０：アッパー
１１：アッパー本体
３０：伸縮材
３１：ベース部
３２：規制部
３３：孔部
Ａ：伸縮方向
Ｂ：固着位置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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