(57)【要約】【課題】装置の使用環境やユーザーの使用方法等がどのような環境や方法等であっても、ＭＩＭＯ通信による高速の無線通信速度を維持することが可能な可搬型装置を提供する。【解決手段】可搬型装置１は、無線モジュール３０の複数のアンテナ端子Ｔのうち少なくとも１つのアンテナ端子Ｔには複数のアンテナＡが接続可能とされており、当該複数のアンテナＡは当該アンテナ端子Ｔとの接続をスイッチＳＷで切り替えられるようになっており、受信強度算出手段３０は、複数のアンテナＡの中から抽出した所定個数のアンテナＡの各受信強度Ｉのうちの最大値Ｉmaxと最小値Ｉminとの差ΔＩを算出する強度差算出処理を、所定個数のアンテナＡの全ての組み合わせについて行い、各組み合わせの中で差ΔＩが最も小さい所定個数のアンテナＡの組み合わせを選択し、選択した所定個数のアンテナＡを用いてＭＩＭＯ通信を行う。【選択図】図６
2018164161.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のアンテナ端子を有する無線モジュールと、
前記無線モジュールの前記各アンテナ端子にそれぞれ接続された複数のアンテナと、
前記各アンテナの受信強度を算出する受信強度算出手段と、
を備え、
前記無線モジュールの前記各アンテナ端子のうち少なくとも１つの前記アンテナ端子には複数の前記アンテナが接続可能とされており、かつ、当該複数のアンテナは当該アンテナ端子との接続をスイッチで切り替えられるようになっており、
前記受信強度算出手段は、
複数の前記アンテナの中から抽出した所定個数の前記アンテナの各受信強度のうちの最大値と最小値との差を算出する強度差算出処理を、前記所定個数のアンテナの全ての組み合わせについて行い、
前記各組み合わせの中で前記差が最も小さい前記所定個数のアンテナの組み合わせを選択し、
選択した所定個数の前記アンテナを用いてＭＩＭＯ通信を行うことを特徴とする可搬型装置。
【請求項２】
前記受信強度算出手段は、前記差が同じ前記組み合わせが複数ある場合には、それらの前記組み合わせの中から前記受信強度が最も高い前記アンテナの組み合わせを選択することを特徴とする請求項１に記載の可搬型装置。
【請求項３】
前記無線モジュールの同じ前記アンテナ端子に接続可能とされている複数の前記アンテナは、前記可搬型装置の互いに異なる面に配置されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の可搬型装置。
【請求項４】
前記無線モジュールの同じ前記アンテナ端子に接続可能とされている複数の前記アンテナは、互いの近傍に配置されており、かつ、互いに指向性が異なったアンテナからなることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の可搬型装置。
【請求項５】
前記無線モジュールの前記各アンテナ端子のうち、少なくとも１つの前記アンテナ端子に１つの前記アンテナのみが接続されていることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の可搬型装置。
【請求項６】
複数のアンテナ端子を有する無線モジュールと、
前記無線モジュールの前記各アンテナ端子に１つずつ接続された複数のアンテナと、
前記各アンテナの受信強度を算出する受信強度算出手段と、
を備え、
前記アンテナが接続されている前記アンテナ端子が３つ以上あり、
前記受信強度算出手段は、
複数の前記アンテナの中から抽出した所定個数の前記アンテナの各受信強度のうちの最大値と最小値との差を算出する強度差算出処理を、前記所定個数のアンテナの全ての組み合わせについて行い、
前記各組み合わせの中で前記差が最も小さい前記所定個数のアンテナの組み合わせを選択し、
選択した所定個数の前記アンテナを用いてＭＩＭＯ通信を行うことを特徴とする可搬型装置。
【請求項７】
前記受信強度算出手段は、前記強度差算出処理を、アンテナ選択用参照信号を前記各アンテナが受信した際の前記受信強度に基づいて行うことを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の可搬型装置。
【請求項８】
前記可搬型装置は、放射線画像撮影に用いられる可搬型の装置、又は放射線画像撮影により得られた放射線画像に基づく診断に用いられる可搬型の装置であることを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の可搬型装置。
【請求項９】
前記可搬型装置は、可搬型の放射線画像撮影装置であることを特徴とする請求項８に記載の可搬型装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、可搬型装置に係り、特に、ＭＩＭＯ通信を行うことが可能な可搬型装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
被写体を介して照射された放射線を、二次元状（マトリクス状）に配列された複数の放射線検出素子で検出して画像データとして読み出す放射線画像撮影装置は、従来、撮影室等に据え付けられた、いわゆる据え付け型（固定型等ともいう。）の装置であったが、近年、放射線検出素子が二次元状に配列されたセンサーパネルを筐体内に収納して持ち運び可能とした可搬型（カセッテ型等ともいう。）の放射線画像撮影装置が実用化されている。
【０００３】
また、従来、可搬型の放射線画像撮影装置は、被写体の静止画撮影（単純撮影等ともいう。）に用いられることが多かったが、現在、放射線画像撮影装置で被写体である患者の撮影部位の動画撮影を行う技術が開発されている。また、放射線画像撮影装置で静止画撮影を行う場合は、画像の高精細化が図られている。
【０００４】
このように、可搬型の放射線画像撮影装置が動画撮影に用いられたり画像が高精細化することで、放射線画像撮影装置で撮影される画像データのデータ量が増える傾向にある。そのため、放射線画像撮影装置から外部の画像表示装置等に画像データ等を送信する際のデータ量も増加の一途をたどっている。
【０００５】
ところで、このような送信するデータ量の増加傾向は、可搬型の放射線画像撮影装置に限ったものではなく、あらゆる装置で見られる現象である。そして、このような大量のデータを高速で（すなわち短時間で）無線送信する技術の一つとしてＭＩＭＯ（Multi-Input Multi-Output）通信がある（例えば特許文献１等参照）。
【０００６】
ＭＩＭＯ通信では、データの送信側も受け手側も複数のアンテナを備え、送信側は互いに異なるデータを複数のアンテナからそれぞれ同時に無線送信し、受け手側が複数のアンテナでそれらを受信する技術である。受信されたデータは復調されて復元される。例えば２×２ＭＩＭＯ（送信側と受け手側がそれぞれ２本ずつアンテナを有している場合のＭＩＭＯ）の場合、送信側と受け手側がそれぞれ１本ずつアンテナを有する通常のＳＩＳＯ（Single-Input Single-Output）通信の場合に比べて無線通信速度が概ね２倍になり、無線通信を高速化することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１２−１７５４１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、ＭＩＭＯ通信では、装置の使用環境やユーザーの使用方法等によって各アンテナへの入力電力が等価でない場合にはスループット性能が低下するという問題が発生する。すなわち、上記の２×２ＭＩＭＯの場合を例に挙げて説明すると、２つのアンテナがともに同程度の受信電波強度であれば、上記のように高速に無線通信可能であるが、２つのアンテナの受信電波強度に差がある場合、復調が困難となってＭＩＭＯが成り立たなくなり、ＳＩＳＯ通信に切り替わってしまい、その分、無線通信速度が低下してしまう。
【０００９】
特に上記の可搬型の放射線画像撮影装置等のように装置が可搬型である場合（すなわち可搬型装置である場合）、ユーザーが可搬型装置を持つ際にアンテナの部分を手で覆うように持ったり、可搬型装置のアンテナが受け手である基地局とは反対の方向に向いていたり、あるいは無線通信が混雑している環境である等して、装置の使用環境やユーザーの使用方法等によって可搬型装置に設けられた複数のアンテナの受信電波強度同士に差が生じてしまい、上記のようにＭＩＭＯ通信が成立しなくなってしまう場合が少なくない。
【００１０】
本発明は、上記の問題点を鑑みてなされたものであり、装置の使用環境やユーザーの使用方法等がどのような環境や方法等であっても、ＭＩＭＯ通信による高速の無線通信速度を維持することが可能な可搬型装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記の問題を解決するために、本発明の可搬型装置は、
複数のアンテナ端子を有する無線モジュールと、
前記無線モジュールの前記各アンテナ端子にそれぞれ接続された複数のアンテナと、
前記各アンテナの受信強度を算出する受信強度算出手段と、
を備え、
前記無線モジュールの前記各アンテナ端子のうち少なくとも１つの前記アンテナ端子には複数の前記アンテナが接続可能とされており、かつ、当該複数のアンテナは当該アンテナ端子との接続をスイッチで切り替えられるようになっており、
前記受信強度算出手段は、
複数の前記アンテナの中から抽出した所定個数の前記アンテナの各受信強度のうちの最大値と最小値との差を算出する強度差算出処理を、前記所定個数のアンテナの全ての組み合わせについて行い、
前記各組み合わせの中で前記差が最も小さい前記所定個数のアンテナの組み合わせを選択し、
選択した所定個数の前記アンテナを用いてＭＩＭＯ通信を行うことを特徴とする。
【００１２】
また、本発明の可搬型装置は、
複数のアンテナ端子を有する無線モジュールと、
前記無線モジュールの前記各アンテナ端子に１つずつ接続された又は接続可能とされた複数のアンテナと、
前記各アンテナの受信強度を算出する受信強度算出手段と、
を備え、
前記アンテナが接続されている前記アンテナ端子が３つ以上あり、
前記受信強度算出手段は、
複数の前記アンテナの中から抽出した所定個数の前記アンテナの各受信強度のうちの最大値と最小値との差を算出する強度差算出処理を、前記所定個数のアンテナの全ての組み合わせについて行い、
前記各組み合わせの中で前記差が最も小さい前記所定個数のアンテナの組み合わせを選択し、
選択した所定個数の前記アンテナを用いてＭＩＭＯ通信を行うことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明のような方式の可搬型装置によれば、装置の使用環境やユーザーの使用方法等がどのような環境や方法等であっても、ＭＩＭＯ通信による高速の無線通信速度を維持することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】携帯情報端末を表す図である。
【図２】可搬型の放射線画像撮影装置の外観を示す斜視図である。
【図３】可搬型の放射線画像撮影装置の等価回路を表すブロック図である。
【図４】第１の実施形態に係る可搬型装置の構成のうちＭＩＭＯ通信に関わる構成のみを表したブロック図である。
【図５】第１の実施形態に係る可搬型装置における各処理の手順を示すフローチャートである。
【図６】第１の実施形態に係る可搬型装置の構成のうちＭＩＭＯ通信に関わる構成のみを表したブロック図である。
【図７】無線モジュールの同じアンテナ端子に接続可能とされている複数のアンテナを（Ａ）対向する２つの側面に、（Ｂ）略直角に交わる２つの側面にそれぞれ配置した状態を表す図である。
【図８】第２の実施形態に係る可搬型装置の構成のうちＭＩＭＯ通信に関わる構成のみを表したブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明に係る可搬型装置の実施の形態について、図面を参照して説明する。以下では、可搬型装置の例として可搬型装置が前述した可搬型の放射線画像撮影装置である場合について説明する。
【００１６】
なお、可搬型装置の例としては、この他にも、例えば図１に示すような携帯情報端末６０等であってもよい。携帯情報端末６０は、例えば、病院の病室等にポータブルの放射線照射装置等を持ち込んで患者の放射線画像撮影を行うような場合に放射線技師等が携帯し、例えば放射線画像撮影装置の制御のために用いたり、放射線画像撮影装置で撮影された放射線画像を画面６０ａ上に表示させて確認する等して放射線画像撮影に用いられる。また、医師が携帯情報端末６０の画面６０ａ上に画像を表示させて放射線画像に基づく診断に用いるように使用される場合もあり得る。
【００１７】
また、本発明に係る可搬型装置は、上記の可搬型の放射線画像撮影装置や携帯情報端末のような医療用の装置に限定されず、ＭＩＭＯ通信を行うことが可能な可搬型装置であれば、どのような可搬型装置にも適用することができる。
【００１８】
［可搬型の放射線画像撮影装置の構成について］
まず、可搬型の放射線画像撮影装置の構成等について簡単に説明する。なお、以下、可搬型の放射線画像撮影装置を単に放射線画像撮影装置という。図２は、放射線画像撮影装置の外観を示す斜視図であり、図３は、放射線画像撮影装置の等価回路を表すブロック図である。放射線画像撮影装置１は、複数の放射線検出素子７（図３参照）が二次元状（マトリクス状）に配列された図示しないセンサーパネルが筐体２内に収納されて形成されている。
【００１９】
そして、図２に示すように、放射線画像撮影装置１の筐体２の一方の側面には、電源スイッチ２５や切替スイッチ２６、コネクター２７、インジケーター２８等が配置されている。また、図示を省略するが、筐体２の反対側の側面には、外部とＭＩＭＯ通信を行うための後述するアンテナＡが配置されている。
【００２０】
図３に示すように、センサーパネル上に二次元状に配列された各放射線検出素子７は、被写体である図示しない患者の身体を透過した放射線が照射されると、その線量に応じた電荷を発生させるようになっている。また、各放射線検出素子７には、バイアス線９や結線１０を介してバイアス電源１４から逆バイアス電圧が印加されるようになっている。
【００２１】
また、走査駆動手段１５では、電源回路１５ａから配線１５ｃを介して供給されたオン電圧とオフ電圧がゲートドライバー１５ｂで切り替えられて走査線５の各ラインＬ１〜Ｌｘに印加されるようになっている。そして、各放射線検出素子７には、スイッチ素子としてＴＦＴ（Thin Film Transistor）８が接続されており、ＴＦＴ８は走査線５を介してオフ電圧が印加されるとオフ状態になり、放射線検出素子７と信号線６との導通を遮断して、放射線検出素子７内で発生した電荷を放射線検出素子７内に蓄積させる。
【００２２】
また、ＴＦＴ８は、走査線５を介してオン電圧が印加されるとオン状態になって、放射線検出素子７内に蓄積された電荷を信号線６に放出させるようになっている。読み出しＩＣ１６内には複数の読み出し回路１７が設けられており、各信号線６は、それぞれ読み出し回路１７に接続されている。
【００２３】
各放射線検出素子７からの画像データＤの読み出し処理では、ゲートドライバー１５ｂからオン電圧が印加された走査線５に接続されている各ＴＦＴ８がオン状態になると、放射線検出素子７から電荷がＴＦＴ８を介して信号線６に放出されて読み出し回路１７に流れ込む。そして、読み出し回路１７の増幅回路１８では流れ込んだ電荷の量に応じた電圧値が出力される。
【００２４】
そして、相関二重サンプリング回路（図３では「ＣＤＳ」と記載されている。）１９は、増幅回路１８から出力された電圧値をアナログ値の画像データＤとして読み出して下流側に出力し、出力された画像データＤはアナログマルチプレクサー２１を介してＡ／Ｄ変換器２０に順次送信され、Ａ／Ｄ変換器２０でデジタル値の画像データＤに順次変換されて記憶手段２３に順次保存される。
【００２５】
そして、ゲートドライバー１５ｂから走査線５の各ラインＬ１〜Ｌｘにオン電圧を順次印加させることで、各放射線検出素子７からそれぞれ画像データＤを読み出す。本実施形態では、このようにして放射線画像撮影装置１で被写体の放射線画像が撮影されるようになっている。
【００２６】
制御手段２２は、図示しないＣＰＵやＲＯＭ、ＲＡＭ、入出力インターフェース等がバスに接続されたコンピューターや、ＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）等で構成されている。専用の制御回路で構成されていてもよい。制御手段２２には、ＳＲＡＭ（Static ＲＡＭ）やＳＤＲＡＭ（Synchronous ＤＲＡＭ）、ＮＡＮＤ型フラッシュメモリー等で構成される記憶手段２３が接続されている。
【００２７】
また、制御手段２２には、前述した走査駆動手段１５や読み出し回路１７、記憶手段２３、バイアス電源１４等が接続されており、それらの機能部や制御手段２２等に所定の電力を供給する内蔵電源２４が接続されている。内蔵電源２４は、例えばリチウムイオンキャパシター（ＬＩＣ）等で構成することが可能である。
【００２８】
また、制御手段２２には、アンテナＡを介して外部と無線通信を行うための無線モジュール３０が接続されている。なお、無線モジュール３０やアンテナＡ等については後で詳しく説明する。また、制御手段２２には、コネクター２７が接続されており、コネクター２７に図示しないケーブル等を接続して外部装置との間で有線方式での通信等を行うことができるようになっている。
【００２９】
なお、図３では、アンテナＡは１つしか記載されていないが、実際には後述するようにアンテナＡは複数設けられる。また、放射線画像撮影装置１から図示しない基地局（複数のアンテナを備えている。）へのＭＩＭＯ通信で動画撮影した複数の無線画像を送信する際、動画撮影中に各画像を送信するように構成してもよく、動画撮影中は各画像を記憶手段２３に保存しておき撮影後に送信するように構成することも可能である。
【００３０】
［ＭＩＭＯ通信に関わる構成について］
次に、可搬型の放射線画像撮影装置１におけるＭＩＭＯ通信に関わる構成について説明する。なお、以下、可搬型の放射線画像撮影装置１を一般化して可搬型装置１として説明する。
【００３１】
［第１の実施の形態］
図４は、第１の実施形態に係る可搬型装置の構成のうちＭＩＭＯ通信に関わる構成のみを表したブロック図である。本実施形態では、可搬型装置１は、ＭＩＭＯ通信に関わる構成として、無線モジュール３０と複数のアンテナＡ１〜Ａ４、アンテナ切替スイッチＳＷ１、ＳＷ２等を備えている。
【００３２】
無線モジュール３０は、複数のアンテナ端子Ｔ１、Ｔ２を有している。そして、アンテナ端子Ｔ１、Ｔ２には、アンテナ切替スイッチＳＷ１とアンテナ切替スイッチＳＷ２とがそれぞれ接続されている。また、アンテナ切替スイッチＳＷ１にはアンテナＡ１、Ａ２が接続可能とされており、アンテナ切替スイッチＳＷ２にはアンテナＡ３、Ａ４が接続可能とされている。
【００３３】
そして、アンテナＡ１、Ａ２は、無線モジュール３０のアンテナ端子Ｔ１との接続をアンテナ切替スイッチＳＷ１で切り替えられるようになっており、アンテナＡ３、Ａ４は、無線モジュール３０のアンテナ端子Ｔ２との接続をアンテナ切替スイッチＳＷ２で切り替えられるようになっている。
【００３４】
また、各アンテナ切替スイッチＳＷ１、ＳＷ２には、無線モジュール３０からそれぞれ制御線Ｌ１、Ｌ２が接続されており、アンテナ切替スイッチＳＷ１、ＳＷ２は、無線モジュール３０からの指示に従って、無線通信に使用するアンテナＡを切り替えるようになっている。すなわち、アンテナ切替スイッチＳＷ１はアンテナＡ１とアンテナＡ２の間で、アンテナ切替スイッチＳＷ２はアンテナＡ３とアンテナＡ４との間で、使用するアンテナを切り替えるようになっている。
【００３５】
本実施形態では、無線モジュール３０は、ＣＰＵを内蔵しており、各アンテナＡ１〜Ａ４の受信強度Ｉ１〜Ｉ４を算出する受信強度算出手段として機能するようになっている。なお、無線モジュール３０の代わりに、例えば、図４では図示しない制御手段２２や他の演算回路等が受信強度算出手段として機能するように構成することも可能である。
【００３６】
以下、無線モジュール３０（受信強度算出手段）が、アンテナＡ１〜Ａ４の中からＭＩＭＯ通信に使用するアンテナＡを選択する方法等について説明する。
【００３７】
前述したように、可搬型装置１の使用環境やユーザーの使用方法等によってＭＩＭＯ通信に使用する各アンテナＡの受信強度Ｉの差ΔＩが大きくなると、受け手である基地局側での復調が困難となってＭＩＭＯが成り立たなくなり、ＳＩＳＯ通信に切り替わってしまう。そこで、本発明では、受信強度Ｉの差ΔＩが最も小さいアンテナＡの組み合わせ（例えばＭＩＭＯ通信に２つのアンテナＡを用いる場合には２つのアンテナＡの組み合わせ）を見出し、その組み合わせの各アンテナＡを用いてＭＩＭＯ通信を行うように構成することによって、ＭＩＭＯ通信がＳＩＳＯ通信に切り替わらないようにして、ＭＩＭＯ通信による高速の無線通信速度を維持するものである。
【００３８】
すなわち、本発明では、無線モジュール３０は、制御線Ｌ１、Ｌ２を介してアンテナ切替スイッチＳＷ１、ＳＷ２を制御してアンテナＡを切り替えて複数のアンテナＡ１〜Ａ４の中から２つのアンテナＡを抽出し、それらの受信強度Ｉ同士の差ΔＩを算出する（強度差算出処理）。そして、この強度差算出処理を、２つのアンテナＡの全ての組み合わせについて行う。そして、各組み合わせの中で差ΔＩが最も小さい２つのアンテナの組み合わせを選択し、選択した２つのアンテナＡを用いてＭＩＭＯ通信を行うようになっている。
【００３９】
以下、図５のフローチャートを用いて具体的に説明する。なお、以下では、基地局から送信されるアンテナ選択用参照信号（例えば基地局から定期的に送信されるビーコン）を受信する度に以下で説明する強度差算出処理やアンテナの選択処理を行う場合について説明する。このように、強度差算出処理等を、信号強度が一定のアンテナ選択用参照信号を各アンテナＡが受信した際の受信強度Ｉに基づいて行うことで、信号強度が不安定な電波に基づいて受信強度Ｉを算出する場合に比べて、受信強度Ｉの算出を確実かつ安定的に行うことが可能となる。
【００４０】
しかし、強度差算出処理等を行うタイミングは、この他にも、例えば、可搬型装置１で設定した所定のタイミングで定期的に行うように構成してもよく、また、可搬型装置１（可搬型の放射線画像撮影装置１）から画像データを送信する直前等に１回だけ行うように構成してもよい。また、放射線技師等の指示があった場合に行うように構成することも可能である。
【００４１】
可搬型装置１のデフォルトの状態では、アンテナＡ１とアンテナＡ３が選択されているものとする（ステップＳ１）。すなわち、デフォルトの状態でアンテナ切替スイッチＳＷ１が使用するアンテナはアンテナＡ１であり、アンテナ切替スイッチＳＷ２が使用するアンテナはアンテナＡ３であるものとする。そして、アンテナ選択用参照信号を受信すると（ステップＳ２；Ｙｅｓ）、無線モジュール３０は、選択されているアンテナＡ１、Ａ３での受信強度Ｉ１、Ｉ３をそれぞれ算出する（ステップＳ３）。
【００４２】
また、無線モジュール３０は、それと同時に、制御線Ｌ１、Ｌ２を介して、アンテナ切替スイッチＳＷ１、ＳＷ２に、アンテナをアンテナＡ２やアンテナＡ４に切り替えることを指示する信号をそれぞれ送信して、アンテナ切替スイッチＳＷ１、ＳＷ２が選択するアンテナＡをアンテナＡ２、Ａ４にそれぞれ切り替えさせる（ステップＳ４）。そして、選択されたアンテナＡ２、Ａ４での受信強度Ｉ２、Ｉ４をそれぞれ算出する（ステップＳ５）。なお、アンテナＡ１、Ａ３での受信強度Ｉ１、Ｉ３を算出するのに用いたアンテナ選択用参照信号と、アンテナＡ２、Ａ４での受信強度Ｉ２、Ｉ４を算出するのに用いるアンテナ選択用参照信号は必ずしも同じ信号でなくてもよい。
【００４３】
そして、無線モジュール３０は、算出したアンテナＡ１〜Ａ４での受信強度Ｉ１〜Ｉ４に基づいて、複数のアンテナＡ１〜Ａ４の中から抽出した２つのアンテナＡの受信強度Ｉ同士の差ΔＩを算出する強度差算出処理を、２つのアンテナＡの全ての組み合わせについて行う。すなわち、無線モジュール３０は、アンテナＡ１とアンテナＡ３、４の受信強度の差ΔＩ１−３、ΔＩ１−４と、アンテナＡ２とアンテナＡ３、４の受信強度Ｉの差ΔＩ２−３、ΔＩ２−４をそれぞれ下記式（１）〜（４）に従って算出する（ステップＳ６）。
ΔＩ１−３＝｜Ｉ１−Ｉ３｜    …（１）
ΔＩ１−４＝｜Ｉ１−Ｉ４｜    …（２）
ΔＩ２−３＝｜Ｉ２−Ｉ３｜    …（３）
ΔＩ２−４＝｜Ｉ２−Ｉ４｜    …（４）
【００４４】
そして、無線モジュール３０は、算出した各受信強度Ｉの差ΔＩのうち差ΔＩが最も小さいアンテナＡの組み合わせを選択するが、その際、算出した差ΔＩが最も小さい組み合わせが複数なければ（ステップＳ７；Ｎｏ）、すなわち差ΔＩが最も小さい組み合わせが１つの組み合わせしかなければ、その組み合わせを選択する（ステップＳ８）。
【００４５】
そして、無線モジュール３０は、選択した組み合わせに係る２つのアンテナＡ（例えばアンテナＡ１、Ａ４）を用いてＭＩＭＯ通信を行うようにするために、制御線Ｌ１、Ｌ２を介して、アンテナ切替スイッチＳＷ１、ＳＷ２に、アンテナを上記の組み合わせに係るアンテナＡ（例えばアンテナＡ１やアンテナＡ４）に切り替えることを指示する信号をそれぞれ送信して、アンテナ切替スイッチＳＷ１、ＳＷ２が選択するアンテナＡを上記の組み合わせに係るアンテナＡにそれぞれ切り替えさせる。
【００４６】
なお、アンテナＡが既に上記の組み合わせに係るアンテナＡに切り替わっている場合にも、アンテナ切替スイッチＳＷ１、ＳＷ２に上記の信号をそれぞれ送信するように構成してもよく、また、アンテナＡが既に上記の組み合わせに係るアンテナＡに切り替わっている状態になっているアンテナ切替スイッチＳＷに対してはそのような信号を送信しないように構成することも可能であり、適宜設計される。
【００４７】
一方、本実施形態では、無線モジュール３０は、上記のようにして算出した各受信強度Ｉの差ΔＩのうち差ΔＩが最も小さいアンテナＡの組み合わせが複数ある場合には（ステップＳ７；Ｙｅｓ）、すなわち差ΔＩが同じ組み合わせが複数ある場合には、それらの組み合わせの中から受信強度Ｉ自体が最も高いアンテナＡ（例えばアンテナＡ１、Ａ４）の組み合わせを選択するようになっている（ステップＳ９）。
【００４８】
このように構成すれば、それらのアンテナＡ（例えばアンテナＡ１、Ａ４）の受信強度Ｉの差ΔＩが最小であるため、ＭＩＭＯ通信がＳＩＳＯ通信に切り替わらないようにしてＭＩＭＯ通信による高速の無線通信速度を維持することが可能となるとともに、受信強度Ｉ自体が最も高いアンテナＡの組み合わせであるため、受信強度Ｉが高く受信状態が良好な状態でＭＩＭＯ通信を行うことが可能となる。
【００４９】
［変形例１（第１の実施の形態の拡張）］
ところで、上記の実施形態では、可搬型装置１の無線モジュール３０の２つのアンテナ端子Ｔ１、Ｔ２にアンテナＡが２つずつ（すなわちアンテナＡ１、Ａ２とアンテナＡ３、Ａ４）接続可能とされており、計４つのアンテナＡ１〜Ａ４の中から受信強度Ｉの差ΔＩが最小となる２つのアンテナＡの組み合わせを選択することで、ＭＩＭＯ通信がＳＩＳＯ通信に切り替わらないようにしてＭＩＭＯ通信による高速の無線通信速度の維持を実現した。
【００５０】
しかし、可搬型装置１の無線モジュール３０に設けられているアンテナ端子Ｔは２つでなくてもよい。ただし、アンテナ端子Ｔが１つだと、仮にそのアンテナ端子Ｔにアンテナ切替スイッチＳＷを介して複数のアンテナＡを接続可能に構成しても、無線通信に使用可能なアンテナＡは１つだけであるから、アンテナ端子Ｔが１つの場合にはそもそもＭＩＭＯ通信を行うことができない。
【００５１】
そのため、可搬型装置１の無線モジュール３０は、複数すなわち２つ以上のアンテナ端子Ｔを有していることが必要である。
【００５２】
また、可搬型装置１の無線モジュール３０に設けられているアンテナ端子Ｔは２つ（アンテナ端子Ｔ１、Ｔ２）である場合に、仮に各アンテナ端子Ｔ１、Ｔ２にアンテナＡをそれぞれ１つずつ接続した状態では、アンテナＡは計２つになり、アンテナＡの組み合わせは１通りしかない。そのため、ＭＩＭＯ通信に使用するアンテナＡの組み合わせを選択する余地がない（すなわち他のアンテナＡの組み合わせを選択できない）ため、本実施形態のように複数のアンテナＡの中から受信強度Ｉの差ΔＩが最小となるアンテナＡの組み合わせを選択してＭＩＭＯ通信による高速の無線通信速度を維持するということが実現できない。
【００５３】
そのため、無線モジュール３０の複数のアンテナ端子Ｔのうち、少なくとも１つのアンテナ端子Ｔには複数（２つ以上）のアンテナＡが接続可能とされていることが必要である。そして、１つのアンテナ端子Ｔに接続可能とされている複数のアンテナＡは、当該アンテナ端子Ｔとの接続をアンテナ切替スイッチＳＷで切り替えられるように構成される。
【００５４】
なお、その際、上記の実施形態のように、無線モジュール３０の複数のアンテナ端子Ｔにそれぞれ複数のアンテナＡが接続可能とされている必要はない。すなわち、例えば、無線モジュール３０のアンテナ端子Ｔ１にはアンテナ切替スイッチＳＷ１を介して２つのアンテナＡ１、Ａ２が接続可能とされており、アンテナ端子Ｔ２には１つのアンテナＡ３のみが接続されている場合でも、アンテナＡの組み合わせとしてはアンテナＡ１、Ａ３の組み合わせとアンテナＡ２、Ａ３の組み合わせの２通りの組み合わせがあるため、本実施形態のように複数のアンテナＡの中から受信強度Ｉの差ΔＩが最小となるアンテナＡの組み合わせの選択が可能になる。
【００５５】
以上のように、上記の実施形態は、可搬型装置１が、例えば図６に示すように、無線モジュール３０が複数の（すなわち３つ以上の）アンテナ端子Ｔを有し、無線モジュール３０の各アンテナ端子ＴにそれぞれアンテナＡが接続されているが、無線モジュール３０の各アンテナ端子Ｔのうち少なくとも１つのアンテナ端子Ｔには複数のアンテナＡがアンテナ切替スイッチＳＷを介して接続可能とされており、当該複数のアンテナＡの当該アンテナ端子Ｔとの接続をアンテナ切替スイッチＳＷで切り替えられるように構成されている場合に拡張することが可能である。
【００５６】
また、アンテナＡの組み合わせは２つのアンテナＡの組み合わせに限定されず、組み合わせるアンテナＡの個数は、２つ以上であればよい。なお、組み合わせるアンテナＡの個数を、以下、所定個数という。
【００５７】
また、上記の実施形態では、「２つのアンテナＡの受信強度Ｉの差ΔＩ」を最小にすることを説明したが、上記の場合、所定個数（すなわち組み合わせるアンテナＡの個数）が３つ以上である場合には、受信強度Ｉが３個以上になる。そのため、「２つのアンテナＡの受信強度Ｉの差ΔＩ」を拡張して、上記のように構成する場合には、「所定個数のアンテナＡの各受信強度Ｉのうちの最大値Ｉmaxと最小値ＩminとのΔ差Ｉ」に拡張することが可能である。
【００５８】
そのため、この場合、図５のフローチャートに沿って説明すると、アンテナ選択用参照信号を受信すると（ステップＳ２；Ｙｅｓ）、無線モジュール３０（受信強度算出手段）は各アンテナＡでの受信強度Ｉをそれぞれ算出し（ステップＳ３〜Ｓ５）、各アンテナＡの中から抽出した所定個数のアンテナＡの各受信強度Ｉのうちの最大値Ｉmaxと最小値Ｉminとの差ΔＩをそれぞれ算出する強度差算出処理を、所定個数のアンテナＡの全ての組み合わせについて行う（ステップＳ６）。
【００５９】
そして、その各組み合わせの中から差ΔＩが最も小さい組み合わせを選択したり（ステップＳ８）、差ΔＩが最も小さい組み合わせが複数ある場合には（ステップＳ７；Ｙｅｓ）、それらの組み合わせの中から受信強度Ｉ自体が最も高いアンテナＡの組み合わせを選択する（ステップＳ９）等の処理を行うように構成される。
【００６０】
このように上記の実施形態を拡張しても、上記の実施形態の場合と同様に、選択された所定個数のアンテナＡの受信強度Ｉの差ΔＩ（受信強度Ｉの最大値Ｉmaxと最小値Ｉminとの差ΔＩ）が最小であるため、ＭＩＭＯ通信がＳＩＳＯ通信に切り替わらないようにしてＭＩＭＯ通信による高速の無線通信速度を維持することが可能となる。
【００６１】
また、差ΔＩが同じ組み合わせが複数ある場合に、それらの組み合わせの中から受信強度Ｉ自体が最も高い所定個数のアンテナＡの組み合わせを選択することで、上記のようにＭＩＭＯ通信の中でより高速な無線通信速度を維持することが可能となる。
【００６２】
なお、上記の第１の実施形態（２つのアンテナＡの組み合わせを選択する場合）は、上記式（１）〜（４）に示したように、２つのアンテナＡの受信強度Ｉの差の絶対値を差ΔＩとしたが、これは、結局、２つのアンテナＡのうち受信強度Ｉが高い方を受信強度Ｉの最大値Ｉmaxとし、受信強度Ｉが低い方を受信強度Ｉの最小値Ｉminとして差ΔＩを算出することと必ず同じ結果になる。そのため、上記のように拡張しても上記の第１の実施形態で説明した場合が含まれることは言うまでもない。
【００６３】
［効果］
以上のように、本実施形態に係る可搬型装置１によれば、可搬型装置１を上記のように構成したことにより、所定個数のアンテナＡの組み合わせのうち、受信強度Ｉの差ΔＩが最小の所定個数のアンテナＡの組み合わせが的確に選択される。そのため、ＭＩＭＯ通信がＳＩＳＯ通信に切り替わらないようにして、ＭＩＭＯ通信による高速の無線通信速度を維持することが可能となる。
【００６４】
そのため、可搬型装置１の使用環境やユーザーの使用方法等がどのような環境や方法等であっても、ＭＩＭＯが成り立たなくなってＳＩＳＯ通信に切り替わってしまい無線通信速度が低下してしまう事態が生じることを的確に防止することが可能となる。
【００６５】
［変形例２］
なお、図６に例示したように、無線モジュール３０の各アンテナ端子Ｔのうち、少なくとも１つのアンテナ端子Ｔ（図６中の左端のアンテナ端子Ｔ参照）に１つのアンテナＡのみが接続されているように構成すれば、全てのアンテナ端子Ｔに複数のアンテナＡを接続可能に配置する場合よりも可搬型装置１における全アンテナＡの設置面積を削減することが可能となる。
【００６６】
［変形例３］
また、例えば図４に示したアンテナＡ１、Ａ２のように、無線モジュール３０の同じアンテナ端子Ｔ（例えばアンテナ端子Ｔ１）に接続可能とされている複数のアンテナＡ（例えばアンテナＡ１、Ａ２）を互いの近傍に配置すると、可搬型装置１の使用環境やユーザーの使用方法等によって電波環境が変化した場合に、一方のアンテナＡ（例えばアンテナＡ１）の受信強度Ｉが低下すると、他方のアンテナＡ（例えばアンテナＡ２）の受信強度Ｉも同じように低下してしまい、いずれのアンテナＡを選択しても他のアンテナ端子Ｔ（例えばアンテナ端子Ｔ２）に接続可能とされている他のアンテナＡ（例えばアンテナＡ３、Ａ４）との受信強度Ｉの差ΔＩが小さくならず、ＭＩＭＯ通信の使用環境が悪化してしまう場合があり得る。
【００６７】
そこで、上記のように無線モジュール３０の同じアンテナ端子Ｔに接続可能とされている複数のアンテナＡ（例えばアンテナＡ１、Ａ２）を互いの近傍に配置する場合は、例えば、一方のアンテナＡ（例えばアンテナＡ１）の指向性を他方のアンテナＡ（例えばアンテナＡ２）よりも広くする等して、互いに指向性が異なったアンテナＡを用いるように構成することが可能である。
【００６８】
このように構成すれば、可搬型装置１の使用環境やユーザーの使用方法等によって電波環境が変化した場合でも、例えば、指向性がより狭いアンテナＡでは受信強度Ｉが低下するものの、指向性がより広いアンテナＡでは受信強度Ｉがさほど低下しない状態になるなど、同じアンテナ端子Ｔに接続可能とされている複数のアンテナＡの間で受信強度Ｉに違いが生じる。そのため、他のアンテナ端子Ｔに接続可能とされている他のアンテナＡとの受信強度Ｉの差ΔＩに違いが生じるため、上記のように差ΔＩが小さいアンテナＡの組み合わせを選択することで、ＭＩＭＯ通信の使用環境がさほど悪化しなくて済むようになり、あるいはＭＩＭＯ通信の使用環境をより改善することが可能となる。
【００６９】
［変形例４］
一方、例えば図４に示したアンテナＡ１、Ａ２のように、無線モジュール３０の同じアンテナ端子Ｔ（例えばアンテナ端子Ｔ１）に接続可能とされている複数のアンテナＡ（例えばアンテナＡ１、Ａ２）が互いに近接した位置に配置されている場合、ユーザーが可搬型装置１を持つ際に複数のアンテナＡの部分を手で覆うように持ったり、複数のアンテナＡが受け手である基地局とは反対の方向に向いていたりすると、当該複数のアンテナＡの受信強度Ｉがともに低下してしまい、いずれのアンテナＡを選択しても他のアンテナ端子Ｔ（例えばアンテナ端子Ｔ２）に接続可能とされている他のアンテナＡ（例えばアンテナＡ３、Ａ４）との受信強度Ｉの差ΔＩが小さくならず、ＭＩＭＯ通信の使用環境が悪化してしまう場合があり得る。
【００７０】
そこで、例えば、無線モジュール３０の同じアンテナ端子Ｔに接続可能とされている複数のアンテナＡを、可搬型装置１の互いに異なる面に配置するように構成することが可能である。この場合、例えば図７（Ａ）に示すように、同じアンテナ端子Ｔに接続可能とされている複数のアンテナＡを、可搬型装置１の対向する２つの側面１ａ、１ｃに、向きが互いに反対になるようにそれぞれ配置することが可能である。
【００７１】
また、例えば図７（Ｂ）に示すように、同じアンテナ端子Ｔに接続可能とされている複数のアンテナＡを、可搬型装置１の略直角に交わる２つの側面１ａ、１ｂにそれぞれ配置するように構成することも可能である。このように構成すると、アンテナＡの向きが互いに略直交する向きになる。なお、図７（Ａ）、（Ｂ）では他のアンテナ端子Ｔに接続されているアンテナＡ、あるいは接続可能とされているアンテナＡ等の図示が省略されている。
【００７２】
このように構成すれば、無線モジュール３０の同じアンテナ端子Ｔに接続可能とされている複数のアンテナＡの受信強度Ｉが同時に低下してしまう可能性を低くすることが可能となり、同じアンテナ端子Ｔに接続可能とされている複数のアンテナＡの間で受信強度Ｉに違いが生じる可能性が高くなる。そのため、他のアンテナ端子Ｔに接続可能とされている他のアンテナＡとの受信強度Ｉの差ΔＩに違いが生じるため、上記のように差ΔＩが小さいアンテナＡの組み合わせを選択することで、ＭＩＭＯ通信の使用環境がさほど悪化しなくて済むようになり、あるいはＭＩＭＯ通信の使用環境をより改善することが可能となる。
【００７３】
［第２の実施の形態］
第１の実施形態では、上記のように、無線モジュール３０の各アンテナ端子Ｔのうち少なくとも１つのアンテナ端子Ｔには複数のアンテナＡがアンテナ切替スイッチＳＷを介して接続可能とされているように構成された。しかし、ＭＩＭＯ通信を行う場合、例えば、図８に示すように、可搬型装置１の無線モジュール３０の各アンテナ端子Ｔにそれぞれ１つずつアンテナＡを接続するように構成し、各アンテナＡの中から所定個数のアンテナＡの組み合わせを選択し、選択した２つのアンテナを用いてＭＩＭＯ通信を行うように構成することも可能である。なお、この場合、アンテナ切替スイッチは不要になる。
【００７４】
そして、この場合、ＭＩＭＯ通信を行うためには、アンテナＡの組み合わせは２つ以上のアンテナＡの組み合わせであること（すなわち上記の所定個数が２つ以上であること）が必要であり、複数のアンテナＡの中から所定個数のアンテナＡの組み合わせを選択することができるためには、所定個数（２つ以上）のアンテナＡの組み合わせが複数存在しなければならない。
【００７５】
そのため、アンテナＡが接続されているアンテナ端子Ｔが３つ以上あることが必要になる。なお、アンテナＡが接続されているアンテナ端子Ｔが３つ以上あればよく、それ以外にアンテナＡが接続されていないアンテナ端子Ｔがあってもよい。また、図８はあくまで例示であり、図８に示したようにアンテナ端子Ｔがそれぞれ４つである必要はなく、アンテナＡが可搬型装置１の４つの側面にそれぞれ１つずつ配置されていなくてもよいことは言うまでもない。
【００７６】
そして、本実施形態では、以上のように、可搬型装置１が、複数のアンテナ端子Ｔを有する無線モジュール３０と、無線モジュール３０の各アンテナ端子Ｔに１つずつ接続された複数のアンテナＡと、各アンテナＡの受信強度Ｉを算出する受信強度算出手段（無線モジュール３０でも別体の装置でもよい。）を備え、アンテナＡが接続されているアンテナ端子Ｔが３つ以上あるように構成する。そして、上記の第１の実施形態と同様に、受信強度算出手段は、複数のアンテナＡの中から抽出した所定個数のアンテナＡの各受信強度Ｉのうちの最大値Ｉmaxと最小値Ｉminとの差ΔＩを算出する強度差算出処理を、所定個数のアンテナＡの全ての組み合わせについて行い、各組み合わせの中で差ΔＩが最も小さい所定個数のアンテナＡの組み合わせを選択し、選択した所定個数のアンテナＡを用いてＭＩＭＯ通信を行うように構成することが可能である。
【００７７】
このように構成しても、上記の第１の実施形態の場合と全く同様の有益な効果を得ることが可能となる。
【００７８】
なお、前述したように、可搬型装置が、可搬型の放射線画像撮影装置１（図２や図３参照）や携帯情報端末６０（図１参照）等のように、放射線画像撮影に用いられる可搬型装置や、放射線画像撮影により得られた放射線画像に基づく診断に用いられる可搬型の装置である場合、動画を構成する各フレーム画像の画像データや静止画の高精細な画像データ等のデータ量が大きいデータの送受信が行われる場合がある。
【００７９】
そして、このようなデータ量が大きいデータの送受信にはＭＩＭＯ通信による高速の無線通信速度が有効であるが、可搬型の放射線画像撮影装置１や携帯情報端末６０等では、装置の使用環境やユーザーの使用方法等によってＭＩＭＯ通信に使用する複数のアンテナの受信電波強度に差が生じてしまい、ＭＩＭＯが成り立たなくなってＳＩＳＯ通信に切り替わってしまう状況になる可能性がある。
【００８０】
しかし、可搬型装置（この場合は可搬型の放射線画像撮影装置１や携帯情報端末６０等）が上記の各実施形態のように構成されていれば、装置の使用環境やユーザーの使用方法等がどのような環境や方法等であっても、ＭＩＭＯ通信による高速の無線通信速度を維持することが可能となり、データ量が大きい画像データ等のデータを、高速に、すなわちより短時間で送信することが可能となる。
【００８１】
また、本発明が上記の各実施形態や変形例に限定されず、本発明の趣旨を逸脱しない限り、適宜変更可能であることは言うまでもない。
【符号の説明】
【００８２】
１  放射線画像撮影装置（可搬型装置、可搬型の装置、可搬型の放射線画像撮影装置）
１ａ、１ｂ、１ｃ  側面（可搬型装置の面）
３０  無線モジュール（受信強度算出手段）
６０  携帯情報端末（可搬型の装置）
Ａ、Ａ１〜Ａ４  アンテナ
Ｉ、Ｉ１〜Ｉ４  受信強度
Ｉmax  受信強度の最大値
Ｉmin  受信強度の最小値
ＳＷ、ＳＷ１、ＳＷ２  アンテナ切替スイッチ（スイッチ）
Ｔ、Ｔ１、Ｔ２  アンテナ端子
ΔＩ  差
【図１】
2018164161.tif 000003
【図２】
2018164161.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
2018164161.tif 000007
【図６】
2018164161.tif 000008
【図７】
2018164161.tif 000009
【図８】
2018164161.tif 000010