(57)【要約】【課題】無線通信システムにおいて端末間直接通信のために使用されるサイドリンク（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）と関連した端末の動作方法を提供すること。【解決手段】サイドリンクと関連した資源が割り当てられたサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）を含むフレーム（ｆｒａｍｅ）を介して制御情報及び／またはデータを送受信するステップを含み、連続する二つのサブフレーム間の重なり（ｏｖｅｒｌａｐｐｉｎｇ）が発生する場合、二つのサブフレームのうち、特定サブフレームで制御情報及び／またはデータの送受信をドロップ（ｄｒｏｐ）することを特徴とする。【選択図】図１
2018164315.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいて端末間直接（Ｄ２Ｄ）通信を行うための方法であって、第１端末により行われる前記方法は、
時間領域において、アップリンク送信がＤ２Ｄ送信と重なるか否かを決定するステップと、
前記時間領域において、前記アップリンク送信が前記Ｄ２Ｄ送信と重なることが決定した場合、前記Ｄ２Ｄ送信をドロップするステップと、
を有し、
前記Ｄ２Ｄ送信はｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎで発生し、前記アップリンク送信はｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１で発生することを特徴とする方法。
【請求項２】
前記Ｄ２Ｄ送信は、Ｄ２Ｄディスカバリー送信である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎは、前記Ｄ２Ｄ送信に対して使用されない保護区間を含み、
前記保護区間の長さは、１シンボルである、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎのＴＡ値は、０に設定される、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１のＴＡ値は、前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎの前記保護区間の長さより大きい値に設定される、請求項３に記載の方法。
【請求項６】
基地局から、前記アップリンク送信に関連するＴＡを受信するステップをさらに有する、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１のＴＡ値が前記保護区間の長さを超過しない場合、予め指定された大きさの保護区間の長さのうち、前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１のＴＡ値より大きな保護区間の長さのうち、最も小さな保護区間の長さを選択するステップと、
前記選択された保護区間の長さ分だけ、前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ内の前記Ｄ２Ｄ送信のドロップを行うステップと、をさらに含む、請求項５に記載の方法。
【請求項８】
基地局から予め指定された大きさの保護区間の長さを表す指示情報を受信するステップをさらに含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
予め指定された大きさの各保護区間の長さは、特定マスキングパターンと１対１にマッピングされる、請求項７に記載の方法。
【請求項１０】
無線通信システムにおいて端末間直接（Ｄ２Ｄ）通信を行うための第１端末であって、
前記第１端末は、
無線信号を送受信するためのＲＦユニットと、
前記ＲＦユニットと機能的に接続しているプロセッサと、を備え、
前記プロセッサは、
時間領域において、アップリンク送信がＤ２Ｄ送信と重なるか否かを決定し、
前記時間領域において、前記アップリンク送信が前記Ｄ２Ｄ送信と重なることが決定した場合、前記Ｄ２Ｄ送信をドロップし、
前記Ｄ２Ｄ送信はｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎで発生し、前記アップリンク送信はｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１で発生することを特徴とする端末。
【請求項１１】
Ｄ２Ｄ信号が特定無線フレームに基づいて送信される無線フレームタイミングを決定するステップをさらに有する、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記プロセッサは、Ｄ２Ｄ信号が特定無線フレームに基づいて送信される無線フレームタイミングを決定するよう構成される、請求項１０に記載の端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信システムに関し、さらに詳細に端末間通信（ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  ｄｅｖｉｃｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）を支援する無線通信システムにおける信号を送受信するための方法及びこれを支援する装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
移動通信システムは、ユーザの活動性を保障しながら音声サービスを提供するために開発された。しかしながら、移動通信システムは、音声だけでなくデータサービスまで領域を拡張し、現在では、爆発的なトラフィックの増加によって資源の不足現象が引き起こされ、ユーザがより高速のサービスを要求するので、より発展した移動通信システムが要求されている。
【０００３】
次世代移動通信システムの要求条件は、大きく爆発的なデータトラフィックの収容、ユーザ当たりの送信率の画期的な増加、大幅増加した接続デバイス数の収容、非常に低いエンドツーエンド遅延（Ｅｎｄ-ｔｏ-Ｅｎｄ  Ｌａｔｅｎｃｙ）、高エネルギー効率を支援できなければならない。このために、多重続性（Ｄｕａｌ  Ｃｏｎｎｅｃｔｉｖｉｔｙ）、大規模多重入出力（Ｍａｓｓｉｖｅ  ＭＩＭＯ：Ｍａｓｓｉｖｅ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｏｕｔｐｕｔ）、全二重（Ｉｎ-ｂａｎｄ  Ｆｕｌｌ  Ｄｕｐｌｅｘ）、非直交多重接続（ＮＯＭＡ：Ｎｏｎ-Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、超広帯域（Ｓｕｐｅｒ  ｗｉｄｅｂａｎｄ）支援、端末ネットワーキング（Ｄｅｖｉｃｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ）等、多様な技術が研究されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本明細書は、予め定義される優先順位規則に従って優先順位の低いサブフレームまたはサブフレームの重なりシンボルをＤＴＸすることによって、サブフレーム間の重なりにより発生できる衝突を解決できる方法を提供することに目的がある。
【０００５】
また、本明細書は、一つまたは一つ以上のサブフレーム別にサブフレーム属性サブフレーム先／後関係などを考慮して優先順位を異に設定することによって、サブフレーム間の重なりにより発生できる衝突を解決できる方法を提供すことに目的がある。
【０００６】
また、本明細書は、ＵＬサブフレームのＴＡ値と予め決定された大きさのＤＴＸ長との比較により決定されるＤＴＸ長分だけ優先順位の低いサブフレームの一部領域においてＤＴＸを行うための方法を提供することに目的がある。
【０００７】
本明細書において達成しようとする技術的課題は、以上言及した技術的課題に制限されず、言及しないさらに他の技術的課題は、以下の記載から本発明が属する技術分野における通常の知識を有した者に明確に理解されるはずである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本明細書は、無線通信システムにおいて端末間直接通信のために使用されるサイドリンク（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）と関連した端末の動作方法であって、前記サイドリンクと関連した資源が割り当てられたサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）を含むフレーム（ｆｒａｍｅ）を介して制御情報及び／またはデータを送受信するステップを含み、連続する二つのサブフレーム間の重なり（ｏｖｅｒｌａｐｐｉｎｇ）が発生する場合、前記二つのサブフレームのうち、特定サブフレームで前記制御情報及び／またはデータの送受信をドロップ（ｄｒｏｐ）することを特徴とする。
【０００９】
また、本明細書において前記連続する二つのサブフレームは、各々サイドリンク送受信サブフレーム及びＷＡＮ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）送信フレームであり、前記特定サブフレームは、前記サイドリンク送受信サブフレームであることを特徴とする。
【００１０】
また、本明細書において、前記特定サブフレームは、優先順位規則に従って優先順位の低いサブフレームに該当することを特徴とする。
【００１１】
また、本明細書において前記制御情報及び／またはデータの送受信をドロップ（ｄｒｏｐ）することは、前記特定サブフレームでの重なり領域をＤＴＸ（Ｄｉｓｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）することを特徴とする。
【００１２】
また、本明細書において前記優先順位規則は、サブフレームに割り当てられる資源の属性に応じて優先順位が決定されるか、またはサブフレームの先／後関係によって優先順位が決定される規則であることを特徴とする。
【００１３】
また、本明細書において前記優先順位規則は、サイドリンク送受信サブフレームよりＷＡＮ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）ｄａｔａ送受信サブフレームにより高い優先順位を与えるか、または予め予約割り当てられたサブフレームにより高い優先順位を与えるか、またはサイドリンクｄｉｓｃｏｖｅｒｙサブフレームよりサイドリンクｄａｔａサブフレームにより高い優先順位を与えるか、または随時（ｄｙｎａｍｉｃ）資源割り当てサブフレームより固定（ｐｅｒｓｉｓｔｅｎｔ）資源割り当てサブフレームにより高い優先順位を与えることを特徴とする。
【００１４】
また、本明細書において前記連続する二つのサブフレームは、各々ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ及びｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１であり、前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１が前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎより高い優先順位を有する場合、前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１のＴＡ（Ｔｉｍｉｎｇ  Ａｄｖａｎｃｅ）値と前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎでの最大可能なＤＴＸ長（ｌｅｎｇｔｈ）とを比較するステップをさらに含むことを特徴とする。
【００１５】
また、本明細書において前記比較結果、前記ＴＡ値が前記最大可能なＤＴＸ長を超過しない場合、予め指定された大きさのＤＴＸ長のうち、前記ＴＡ値より大きなＤＴＸ長のうち、最も小さなＤＴＸ長を選択するステップと、前記選択されたＤＴＸ長さ区間分だけｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎでＤＴＸを行うステップとを含むことを特徴とする。
【００１６】
また、本明細書において前記比較結果、前記ＴＡ値が前記最大可能なＤＴＸ長より大きな場合、前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ全体区間でＤＴＸを行うステップを含むことを特徴とする。
【００１７】
また、本明細書において前記基地局から前記予め指定された大きさのＤＴＸ長を表す指示（ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ）情報を受信するステップをさらに含むことを特徴とする。
【００１８】
また、本明細書において予め指定された大きさの各ＤＴＸ長は、特定マスキング（ｍａｓｋｉｎｇ）パターンと１対１にマッピングされることを特徴とする。
【００１９】
また、本明細書には、無線通信システムにおいて端末間直接通信のために使用されるサイドリンク（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）と関連した動作を行う端末において、前記端末は、無線信号を送受信するためのＲＦ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）ユニットと、前記ＲＦユニットと機能的に接続しているプロセッサとを備え、前記プロセッサは、前記サイドリンクと関連した資源が割り当てられたサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）を含むフレーム（ｆｒａｍｅ）を介して制御情報及び／またはデータを送受信し、連続する二つのサブフレーム間の重なり（ｏｖｅｒｌａｐｐｉｎｇ）が発生する場合、前記二つのサブフレームのうち、特定サブフレームで前記制御情報及び／またはデータの送受信をドロップ（ｄｒｏｐ）するよう制御することを特徴とする。
【００２０】
また、本明細書において前記連続する二つのサブフレームは、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ及びｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１であり、前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１が前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎより高い優先順位を有する場合、前記プロセッサは、前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１のＴＡ（Ｔｉｍｉｎｇ  Ａｄｖａｎｃｅ）値と前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎでの最大可能なＤＴＸ長（ｌｅｎｇｔｈ）とを比較するよう制御することを特徴とする。
【００２１】
また、本明細書において前記プロセッサは、前記比較結果、前記ＴＡ値が前記最大可能なＤＴＸ長を超過しない場合、予め指定された大きさのＤＴＸ長のうち、前記ＴＡ値より大きなＤＴＸ長さのうち、最も小さなＤＴＸ長を選択し、前記選択されたＤＴＸ長さ区間分だけｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎでＤＴＸを行うように制御することを特徴とする。
【００２２】
また、本明細書において前記プロセッサは、前記比較結果、前記ＴＡ値が前記最大可能なＤＴＸ長より大きな場合、前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ全体区間でＤＴＸを行うように制御することを特徴とする。
【００２３】
また、本明細書において前記プロセッサは、前記基地局から前記予め指定された大きさのＤＴＸ長を表す指示（ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ）情報を受信するように制御することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２４】
本明細書は、優先順位規則を考慮して特定サブフレームまたは特定サブフレームの重なりシンボルをＤＴＸすることによって、サブフレーム間の重なりにより発生できる衝突を解決できるという効果がある。
【００２５】
本明細書から得られる効果は、以上言及した効果に制限されず、言及しないさらに他の効果は、以下の記載から本発明が属する技術分野における通常の知識を有した者に明確に理解されるはずである。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
本発明に関する理解に役立つために、詳細な説明の一部として含まれる、添付図面は、本発明に対する実施の形態を提供し、詳細な説明と共に本発明の技術的特徴を説明する。
【００２７】
【図１】本発明が適用されることができる無線通信システムにおける無線フレームの構造を示す。
【図２】本発明が適用されることができる無線通信システムにおける一つのダウンリンクスロットに対する資源グリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示した図である。
【図３】本発明が適用されることができる無線通信システムにおけるダウンリンクサブフレームの構造を示す。
【図４】本発明が適用されることができる無線通信システムにおけるアップリンクサブフレームの構造を示す。
【図５】本発明が適用されることができる無線通信システムにおけるＰＵＣＣＨフォーマットがアップリンク物理資源ブロックのＰＵＣＣＨ領域にマッピングされる形態の一例を示す。
【図６】本発明が適用されることができる無線通信システムにおける一般ＣＰの場合のＣＱＩチャネルの構造を示す。
【図７】は、本発明が適用されることができる無線通信システムにおける一般ＣＰの場合のＡＣＫ／ＮＡＣＫチャネルの構造を示す。
【図８】本発明が適用されることができる無線通信システムにおける一つのスロットの間に５個のＳＣ-ＦＤＭＡシンボルを生成して送信する一例を示す。
【図９】本発明が適用されることができる無線通信システムにおけるコンポーネントキャリヤ及びキャリヤ併合の一例を示す。
【図１０】本発明が適用されることができる無線通信システムにおけるクロスキャリヤスケジューリングに応じるサブフレーム構造の一例を示す。
【図１１】一般的な多重入出力アンテナ（ＭＩＭＯ）通信システムの構成図である。
【図１２】多数の送信アンテナから一つの受信アンテナへのチャネルを示した図である。
【図１３】本発明が適用されることができる無線通信システムにおけるリレイノード資源分割を示す。
【図１４】本発明が適用されることができる無線通信システムにおいてＤ２Ｄ通信を概念的に説明するための図である。
【図１５】本明細書で提案する方法が適用されることができるＤ２Ｄ通信の多様なシナリオの一例を示す。
【図１６】本発明の一実施の形態にかかるディスカバリー資源が割り当てられた一例を示す。
【図１７】本発明の一実施の形態にかかるディスカバリー過程を簡略に示した図である。
【図１８】タイミングアドバンス（ＴＡ）指示によりＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界を把握する方法の一例を示した図である。
【図１９】基地局と端末との間の接続有無に応じるＤ２Ｄ動作の一例を示した図である。
【図２０】ＦＤＤシステムにおけるＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ及びＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界の一例を示した図である。
【図２１】図２０のＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  １においてＤ２Ｄが動作する状況の一例を示した図である。
【図２２】ＵＬサブフレーム間の重なりが発生する場合の衝突解決方法の一例を示した図である。
【図２３】ＵＬサブフレーム間の重なりが発生する場合の衝突解決方法の一例を示した図である。
【図２４】ＵＬサブフレーム間の重なりが発生する場合の衝突解決方法の一例を示した図である。
【図２５】ＵＬサブフレーム間の重なりが発生する場合の衝突解決方法の一例を示した図である。
【図２６】Ｄ２Ｄ動作で保護区間が設定された一例を示した図である。
【図２７】Ｄ２Ｄ動作で保護区間が設定された一例を示した図である。
【図２８】Ｄ２Ｄ動作で保護区間が設定された一例を示した図である。
【図２９】Ｄ２Ｄ動作で保護区間が設定された一例を示した図である。
【図３０】Ｄ２Ｄ動作で保護区間が設定された一例を示した図である。
【図３１】Ｄ２Ｄ動作で保護区間が設定された一例を示した図である。
【図３２】Ｄ２Ｄ動作で保護区間が設定された一例を示した図である。
【図３３】ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界から一定のオフセット分だけ位置する地点をＤ２Ｄ送信の開始時点と決める場合の一例を示した図である。
【図３４】ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界から一定のオフセット分だけ位置する地点をＤ２Ｄ送信の開始時点と決める場合の一例を示した図である。
【図３５】ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界から一定のオフセット分だけ位置する地点をＤ２Ｄ送信の開始時点と決める場合の一例を示した図である。
【図３６】ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界と同じ地点をＤ２Ｄ送信の開始時点と決める場合の一例を示した図である。
【図３７】ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界から一定のオフセット分だけ位置する地点をＤ２Ｄ送信の開始時点と決める場合のさらに他の一例を示した図である。
【図３８】ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界から一定のオフセット分だけ位置する地点をＤ２Ｄ送信の開始時点と決める場合のさらに他の一例を示した図である。
【図３９】Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅとｅＮＢ-ＵＥ  ｓｕｂｆｒａｍｅの境界が不一致する問題を解決するための方法の一例を示した図である。
【図４０】Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅとｅＮＢ-ＵＥ  ｓｕｂｆｒａｍｅの境界が不一致する問題を解決するための方法の一例を示した図である。
【図４１】ＴＤＤシステムでのＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ及びＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界の一例を示した図である。
【図４２】ＴＤＤシステムでのＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ及びＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界の一例を示した図である。
【図４３】本明細書で提案するサブフレーム間の重なりにより発生する衝突を解決するための方法の一例を示した図である。
【図４４】本明細書で提案するサブフレーム間の重なりにより発生する衝突を解決するための方法の一例を示した図である。
【図４５】本明細書で提案するサブフレーム間の重なりにより発生できる衝突を解決するための方法の一例を示したフローチャートである。
【図４６】本明細書で提案するサブフレーム間の重なりにより発生できる衝突を解決するための方法の一例を示したフローチャートである。
【図４７】本明細書で提案する方法が適用されることができる無線通信装置の内部ブロック図の一例を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下、本発明にかかる好ましい実施の形態を添付された図面を参照して詳細に説明する。添付された図面と共に以下に開示する詳細な説明は、本発明の例示的な実施の形態を説明するためのものであり、本発明が実施されうる唯一の実施の形態を示すためのものではない。以下の詳細な説明は、本発明の完全な理解を提供するために具体的細部事項を含む。しかしながら、当業者は、本発明がこのような具体的細部事項がなくても実施できることを理解すべきである。
【００２９】
いくつかの場合、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置は省略されるか、または各構造及び装置の核心機能を重心にしたブロック図形式で示されることができる。
【００３０】
本明細書において基地局は、端末と直接的に通信を行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書において基地局により行われると説明された特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）により行われても良い。すなわち、基地局を含む多数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）からなるネットワークにおいて端末との通信のために行われる多様な動作は、基地局または基地局以外の他のネットワークノードにより行われうることは明らかである。「基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、Ｎｏｄｅ  Ｂ、ｅＮＢ（ｅｖｏｌｖｅｄ-ＮｏｄｅＢ）、ＢＴＳ（ｂａｓｅ  ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ  ｓｙｓｔｅｍ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）などの用語により代替されることができる。また、「端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）」は、固定されるか、または移動性を有することができ、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＵＴ（ｕｓｅｒ  ｔｅｒｍｉｎａｌ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＡＭＳ（Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＷＴ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ｔｅｒｍｉｎａｌ）、ＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ-Ｔｙｐｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）装置、Ｍ２Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ-ｔｏ-Ｍａｃｈｉｎｅ）装置、Ｄ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ-ｔｏ-Ｄｅｖｉｃｅ）装置などの用語に代替されることができる。
【００３１】
以下、ダウンリンク（ＤＬ：ｄｏｗｎｌｉｎｋ）は、基地局から端末への通信を意味し、アップリンク（ＵＬ：ｕｐｌｉｎｋ）は、端末から基地局への通信を意味する。ダウンリンクにおける送信機は、基地局の一部で、受信機は、端末の一部でありうる。アップリンクにおける送信機は、端末の一部で、受信機は、基地局の一部でありうる。
【００３２】
以下の説明において用いられる特定用語は、本発明の理解に役立つために提供されたものであり、このような特定用語の使用は、本発明の技術的思想から外れない範囲内で他の形態に変更されることができる。
【００３３】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ-ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＮＯＭＡ（ｎｏｎ-ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）などのような多様な無線接続システムに利用されることができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  ｒａｄｉｏ  ａｃｃｅｓｓ）またはＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）により具現化されることができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（ｇｌｏｂａｌ  ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（ｇｅｎｅｒａｌ  ｐａｃｋｅｔ  ｒａｄｉｏ  ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（ｅｎｈａｎｃｅｄ  ｄａｔａ  ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術により具現化されることができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（Ｗｉ-Ｆｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２-２０、Ｅ-ＵＴＲＡ（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術により具現化されることができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  ｍｏｂｉｌｅ  ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  ｐｒｏｊｅｃｔ）ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ-ＵＴＲＡを使用するＥ-ＵＭＴＳ（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、ダウンリンクにおいてＯＦＤＭＡを採用し、アップリンクにおいてＳＣ-ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ-Ａ（ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰ  ＬＴＥの進化である。
【００３４】
本発明の実施の形態は、無線接続システムであるＩＥＥＥ  ８０２、３ＧＰＰ及び３ＧＰＰ２のうち、少なくとも一つに開示された標準文書により裏付けられることができる。すなわち、本発明の実施の形態のうち、本発明の技術的思想を明確にあらわすために、説明しないステップまたは部分は、前記文書により裏付けられることができる。また、本文書に開示しているすべての用語は、前記標準文書により説明されることができる。
【００３５】
説明を明確にするために、３ＧＰＰ  ＬＴＥ／ＬＴＥ-Ａを中心に述べるが、本発明の技術的特徴がこれに制限されることではない。
【００３６】
システム一般
図１は、本発明が適用されることができる無線通信システムにおける無線フレームの構造を示す。
【００３７】
３ＧＰＰ  ＬＴＥ／ＬＴＥ-Ａでは、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ１無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造とＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ２の無線フレーム構造を支援する。
【００３８】
図１（ａ）は、タイプ１無線フレームの構造を例示する。無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）は、１０個のサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）から構成される。一つのサブフレームは、時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）において２個のスロット（ｓｌｏｔ）から構成される。一つのサブフレームを送信するのにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）という。例えば、一つのサブフレームの長さは１ｍｓで、一つのスロットの長さは、０．５ｍｓでありうる。
【００３９】
一つのスロットは、時間領域において複数のＯＦＤＭ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）シンボルを含み、周波数領域において多数の資源ブロック（ＲＢ：Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）を含む。３ＧＰＰ  ＬＴＥは、ダウンリンクにおいてＯＦＤＭＡを使用するから、ＯＦＤＭシンボルは、一つのシンボル区間（ｓｙｍｂｏｌ  ｐｅｒｉｏｄ）を表現するためのものである。ＯＦＤＭシンボルは、一つのＳＣ-ＦＤＭＡシンボルまたはシンボル区間ということができる。資源ブロック（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ）は、資源割り当て単位で、一つのスロットにおいて複数の連続的な副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含む。
【００４０】
図１の（ｂ）は、タイプ２フレーム構造（ｆｒａｍｅ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｔｙｐｅ  ２）を示す。タイプ２無線フレームは、２個のハーフフレーム（ｈａｌｆ  ｆｒａｍｅ）から構成され、各ハーフフレームは、５個のサブフレームとＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（ＧＰ：Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ）、ＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）から構成され、この中で１個のサブフレームは、２個のスロットから構成される。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セルサーチ、同期化またはチャネル推定に使用される。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定と端末のアップリンク送信同期とを合せるのに使用される。保護区間は、アップリンクとダウンリンクとの間にダウンリンク信号の多重経路遅延によりアップリンクにおいて生じる干渉を除去するための区間である。
【００４１】
ＴＤＤシステムのタイプ２フレーム構造においてアップリンク-ダウンリンク構成（ｕｐｌｉｎｋ-ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）は、すべてのサブフレームに対してアップリンクとダウンリンクが割り当て（または予約）されるかどうかを表す規則である。表１は、アップリンク-ダウンリンク構成を示す。
【表１】
2018164315.tif 000003
【００４２】
表１を参照すると、無線フレームの各サブフレーム別に、「Ｄ」は、ダウンリンク送信のためのサブフレームを示し、「Ｕ」は、アップリンク送信のためのサブフレームを示し、「Ｓ」は、ＤｗＰＴＳ、ＧＰ、ＵｐＰＴＳ  ３通りのフィールドから構成されるスペシャルサブフレーム（ｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅ）を示す。アップリンク-ダウンリンク構成は、７通りに区分されることができ、各構成別にダウンリンクサブフレーム、スペシャルサブフレーム、アップリンクサブフレームの位置及び／または数が異なる。
【００４３】
ダウンリンクからアップリンクに変更される時点またはアップリンクからダウンリンクに切り替えられる時点を切り替え時点（ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ  ｐｏｉｎｔ）という。切り替え時点の周期性（Ｓｗｉｔｃｈ-ｐｏｉｎｔ  ｐｅｒｉｏｄｉｃｉｔｙ）は、アップリンクサブフレームとダウンリンクサブフレームが切り替えられる様相が同様に繰り返される周期を意味し、５ｍｓまたは１０ｍｓが全て支援される。５ｍｓダウンリンク-アップリンク切り替え時点の周期を有する場合には、スペシャルサブフレーム（Ｓ）は、ハーフ-フレームごとに存在し、５ｍｓダウンリンク-アップリンク切り替え時点の周期を有する場合には、最初のハーフ-フレームだけに存在する。
【００４４】
すべての構成において、０番、５番サブフレーム及びＤｗＰＴＳは、ダウンリンク送信だけのための区間である。ＵｐＰＴＳ及びサブフレームサブフレームに直ちにつながるサブフレームは、常にアップリンク送信のための区間である。
【００４５】
このような、アップリンク-ダウンリンク構成はシステム情報であって、基地局と端末ともが知っていることができる。基地局は、アップリンク-ダウンリンク構成情報が変わるごとに構成情報のインデックスだけを送信することによって、無線フレームのアップリンク-ダウンリンク割り当て状態の変更を端末に知らせることができる。また、構成情報は、一種のダウンリンク制御情報として他のスケジューリング情報と同様にＰＤＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を介して送信されることができ、放送情報としてブロードキャストチャネル（ｂｒｏａｄｃａｓｔ  ｃｈａｎｎｅｌ）を介してセル内のすべての端末に共通に送信されることもできる。
【００４６】
無線フレームの構造は、一つの例示に過ぎず、無線フレームに含まれる副搬送波の数またはサブフレームに含まれるスロットの数、スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、多様に変更されることができる。
【００４７】
図２は、本発明が適用されることができる無線通信システムにおける一つのダウンリンクスロットに対する資源グリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示した図である。
【００４８】
図２に示すように、一つのダウンリンクスロットは、時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含む。ここで、一つのダウンリンクスロットは、７個のＯＦＤＭシンボルを含み、一つの資源ブロックは、周波数領域において１２個の副搬送波を含むことを例示的に述べるが、これに限定されるものではない。
【００４９】
資源グリッド上において各要素（ｅｌｅｍｅｎｔ）を資源要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）とし、一つの資源ブロック（ＲＢ：ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ）は、１２×７個の資源要素を含む。ダウンリンクスロットに含まれる資源ブロックの数ＮDLは、ダウンリンク送信帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）に従属する。
【００５０】
アップリンクスロットの構造は、ダウンリンクスロットの構造と同一でありうる。
【００５１】
図３は、本発明が適用されることができる無線通信システムにおけるダウンリンクサブフレームの構造を示す。
【００５２】
図３を参照すると、サブフレーム内の第１番目のスロットにおいて前の最大３個のＯＦＤＭシンボルが制御チャネルが割り当てられる制御領域（ｃｏｎｔｒｏｌ  ｒｅｇｉｏｎ）であり、残りのＯＦＤＭシンボルは、ＰＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）が割り当てられるデータ領域（ｄａｔａ  ｒｅｇｉｏｎ）である。３ＧＰＰ  ＬＴＥで使用されるダウンリンク制御チャネルの一例にＰＣＦＩＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＤＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ    ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＨＩＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ-ＡＲＱ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）などがある。
【００５３】
ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの第１番目のＯＦＤＭシンボルにおいて送信され、サブフレーム内に制御チャネルの送信のために使用されるＯＦＤＭシンボルの数（すなわち、制御領域の大きさ）に関する情報を運ぶ。ＰＨＩＣＨは、アップリンクに対する応答チャネルで、ＨＡＲＱ（Ｈｙｂｒｉｄ  Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｒｅｐｅａｔ  Ｒｅｑｕｅｓｔ）に対するＡＣＫ（Ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｍｅｎｔ）／ＮＡＣＫ（Ｎｏｔ-Ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｍｅｎｔ）信号を運ぶ。ＰＤＣＣＨを介して送信される制御情報をダウンリンク制御情報（ＤＣＩ：ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）という。ダウンリンク制御情報は、アップリンク資源割り当て情報、ダウンリンク資源割り当て情報または任意の端末グループに対するアップリンク送信（Ｔｘ）パワー制御命令を含む。
【００５４】
ＰＤＣＣＨは、ＤＬ-ＳＣＨ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）の資源割り当て及び送信フォーマット（これをダウンリンクグラントともいう）、ＵＬ-ＳＣＨ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）の資源割り当て情報（これをアップリンクグラントともいう）、ＰＣＨ（Ｐａｇｉｎｇ  Ｃｈａｎｎｅｌ）でのページング（ｐａｇｉｎｇ）情報、ＤＬ-ＳＣＨでのシステム情報、ＰＤＳＣＨから送信されるランダムアクセス応答（ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ）のような上位階層（ｕｐｐｅｒ-ｌａｙｅｒ）制御メッセージに対する資源割り当て、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信パワー制御命令の集合、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを運ぶことができる。複数のＰＤＣＣＨは、制御領域内で送信されることができ、端末は、複数のＰＤＣＣＨをモニタリングできる。ＰＤＣＣＨは、一つまたは複数の連続的なＣＣＥ（ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ  ｅｌｅｍｅｎｔｓ）の集合から構成される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に応じる符号化率（ｃｏｄｉｎｇ  ｒａｔｅ）をＰＤＣＣＨに提供するために使用される論理的割り当て単位である。ＣＣＥは、複数の資源要素グループ（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ  ｇｒｏｕｐ）に対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマット及び使用可能なＰＤＣＣＨのビット数は、ＣＣＥの数とＣＣＥにより提供される符号化率間の関連関係によって決定される。
【００５５】
基地局は、端末に送信しようとするＤＣＩに応じてＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報にＣＲＣ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ）を付ける。ＣＲＣには、ＰＤＣＣＨの所有者（ｏｗｎｅｒ）または用途に応じて、固有の識別子（これをＲＮＴＩ（Ｒａｄｉｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）という。）がマスキングされる。特定の端末のためのＰＤＣＣＨであれば、端末の固有の識別子、例えばＣ-ＲＮＴＩ（Ｃｅｌｌ-ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされることができる。またはページングメッセージのためのＰＤＣＣＨであれば、ページング指示識別子、例えばＰ-ＲＮＴＩ（Ｐａｇｉｎｇ-ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされることができる。システム情報、さらに具体的にシステム情報ブロック（ＳＩＢ：ｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｂｌｏｃｋ）のためのＰＤＣＣＨであれば、システム情報識別子、ＳＩ-ＲＮＴＩ（ｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされることができる。端末のランダムアクセスプリアンブルの送信に対する応答であるランダムアクセス応答を指示するために、ＲＡ-ＲＮＴＩ（ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ-ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされることができる。
【００５６】
図４は、本発明が適用されることができる無線通信システムにおけるアップリンクサブフレームの構造を示す。
【００５７】
図４に示すように、アップリンクサブフレームは、周波数領域において制御領域とデータ領域とに分けられる。制御領域には、アップリンク制御情報を運ぶＰＵＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）が割り当てられる。データ領域は、ユーザデータを運ぶＰＵＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末は、ＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。
【００５８】
一つの端末に対するＰＵＣＣＨには、サブフレーム内に資源ブロック（ＲＢ：Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）対が割り当てられる。ＲＢ対に属するＲＢは、２個のスロットの各々で互いに異なる副搬送波を占める。これをＰＵＣＣＨに割り当てられたＲＢ対は、スロット境界（ｓｌｏｔ  ｂｏｕｎｄａｒｙ）から周波数跳躍（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｈｏｐｐｉｎｇ）されるという。
【００５９】
物理アップリンク制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）
ＰＵＣＣＨを介して送信されるアップリンク制御情報（ＵＣＩ）は、スケジューリング要請（ＳＲ：Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  Ｒｅｑｕｅｓｔ）、ＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報及びダウンリンクチャネル測定情報を含むことができる。
【００６０】
ＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報は、ＰＤＳＣＨ上のダウンリンクデータパケットのデコード成功有無によって生成されることができる。従来の無線通信システムにおいて、ダウンリンク単一コードワード（ｃｏｄｅｗｏｒｄ）送信に対しては、ＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報として１ビットが送信され、ダウンリンク２コードワード送信に対しては、ＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報として２ビットが送信される。
【００６１】
チャネル測定情報は、多重入出力（ＭＩＭＯ：Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｏｕｔｐｕｔ）技法と関連したフィードバック情報を指し示し、チャネル品質指示子（ＣＱＩ：Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｑｕａｌｉｔｙ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）、プレコーディングマトリックスインデックス（ＰＭＩ：Ｐｒｅｃｏｄｉｎｇ  Ｍａｔｒｉｘ  Ｉｎｄｅｘ）及びランク指示子（ＲＩ：Ｒａｎｋ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）を含むことができる。これらのチャネル測定情報を通称しＣＱＩと表現することもできる。
【００６２】
ＣＱＩの送信のために、サブフレーム当たりの２０ビットが使用されることができる。
【００６３】
ＰＵＣＣＨは、ＢＰＳＫ（Ｂｉｎａｒｙ  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ）とＱＰＳＫ（Ｑｕａｄｒａｔｕｒｅ  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ）技法を使用して変調されることができる。ＰＵＣＣＨを介して複数の端末の制御情報が送信されることができ、各端末の信号を区別するためにコード分割多重化（ＣＤＭ：Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）を行う場合に長さ１２のＣＡＺＡＣ（Ｃｏｎｓｔａｎｔ  Ａｍｐｌｉｔｕｄｅ  Ｚｅｒｏ  Ａｕｔｏｃｏｒｒｅｌａｔｉｏｎ）シーケンスを主に使用する。ＣＡＺＡＣシーケンスは、時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）及び周波数領域（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｏｍａｉｎ）において一定の大きさ（ａｍｐｌｉｔｕｄｅ）を維持する特性を有するので、端末のＰＡＰＲ（Ｐｅａｋ-ｔｏ-Ａｖｅｒａｇｅ  Ｐｏｗｅｒ  Ｒａｔｉｏ）またはＣＭ（Ｃｕｂｉｃ  Ｍｅｔｒｉｃ）を低くしてカバレッジを増加させるのに適した性質を有する。また、ＰＵＣＣＨを介して送信されるダウンリンクデータ送信に対するＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報は、直交シーケンス（ｏｒｔｈｇｏｎａｌ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）または直交カバー（ＯＣ：ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｃｏｖｅｒ）を利用してカバーリングされる。
【００６４】
また、ＰＵＣＣＨ上に送信される制御情報は、互いに異なる循環シフト（ＣＳ：ｃｙｃｌｉｃ  ｓｈｉｆｔ）値を有する循環シフトされたシーケンス（ｃｙｃｌｉｃａｌｌｙ  ｓｈｉｆｔｅｄ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）を利用して区別されることができる。循環シフトされたシーケンスは、基本シーケンス（ｂａｓｅ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）を特定ＣＳ量（ｃｙｃｌｉｃ  ｓｈｉｆｔ  ａｍｏｕｎｔ）だけ循環シフトさせて生成できる。特定ＣＳ量は、循環シフトインデックス（ＣＳ  ｉｎｄｅｘ）により指示される。チャネルの遅延拡散（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）によって使用可能な循環シフトの数は変わることができる。多様な種類のシーケンスが基本シーケンスとして使用されることができ、前述のＣＡＺＡＣシーケンスは、その一例である。
【００６５】
また、端末が一つのサブフレームにおいて送信できる制御情報の量は、制御情報の送信に利用可能なＳＣ-ＦＤＭＡシンボルの数（すなわち、ＰＵＣＣＨのコヒーレント（ｃｏｈｅｒｅｎｔ）検出のための参照信号（ＲＳ）の送信に利用されるＳＣ-ＦＤＭＡシンボルを除いたＳＣ-ＦＤＭＡシンボル）に応じて決定されることができる。
【００６６】
３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムにおけるＰＵＣＣＨは、送信される制御情報、変調技法、制御情報の量などによって総７通りの異なるフォーマットで定義され、それぞれのＰＵＣＣＨフォーマットに従って送信されるアップリンク制御情報（ＵＣＩ：ｕｐｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）の属性は、以下の表２のように要約できる。
【表２】
2018164315.tif 000004
【００６７】
ＰＵＣＣＨフォーマット１は、ＳＲの単独送信に使用される。ＳＲ単独送信の場合には、変調されない波形が適用され、これについては詳細に後述する。
【００６８】
ＰＵＣＣＨフォーマット１ａまたは１ｂは、ＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫの送信に使用される。任意のサブフレームにおいてＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫが単独に送信される場合には、ＰＵＣＣＨフォーマット１ａまたは１ｂを使用することができる。または、ＰＵＣＣＨフォーマット１ａまたは１ｂを使用してＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ及びＳＲが同一サブフレームにおいて送信されることもできる。
【００６９】
ＰＵＣＣＨフォーマット２は、ＣＱＩの送信に使用され、ＰＵＣＣＨフォーマット２ａまたは２ｂは、ＣＱＩ及びＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫの送信に使用される。
【００７０】
拡張されたＣＰの場合には、ＰＵＣＣＨフォーマット２がＣＱＩ及びＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫの送信に使用されることもできる。
【００７１】
図５は、本発明が適用されることができる無線通信システムにおけるＰＵＣＣＨフォーマットがアップリンク物理資源ブロックのＰＵＣＣＨ領域にマッピングされる形態の一例を示す。
【００７２】
図５においてＮULRBは、アップリンクでの資源ブロックの数を示し、０，１，．．．，ＮULRB-１は、物理資源ブロックの番号を意味する。基本的に、ＰＵＣＣＨは、アップリンク周波数ブロックの両側終端（ｅｄｇｅ）にマッピングされる。図５に示すように、ｍ＝０，１と表示されるＰＵＣＣＨ領域にＰＵＣＣＨフォーマット２／２ａ／２ｂがマッピングされ」、これは、ＰＵＣＣＨフォーマット２／２ａ／２ｂが帯域-終端（ｂａｎｄｅｄｇｅ）に位置した資源ブロックにマッピングされると表現できる。また、ｍ＝２と表示されるＰＵＣＣＨ領域にＰＵＣＣＨフォーマット２／２ａ／２ｂ及びＰＵＣＣＨフォーマット１／１ａ／１ｂが共に（ｍｉｘｅｄ）マッピングされることができる。次に、ｍ＝３，４，５と表示されるＰＵＣＣＨ領域にＰＵＣＣＨフォーマット１／１ａ／１ｂがマッピングされることができる。ＰＵＣＣＨフォーマット２／２ａ／２ｂにより使用可能なＰＵＣＣＨ  ＲＢの数（Ｎ(2)RB）は、ブロードキャスティングシグナリングによってセル内の端末に指示されることができる。
【００７３】
ＰＵＣＣＨフォーマット２／２ａ／２ｂについて説明するＰＵＣＣＨフォーマット２／２ａ／２ｂは、チャネル測定フィードバック（ＣＱＩ、ＰＭＩ、ＲＩ）を送信するための制御チャネルである。
【００７４】
チャネル測定フィードバック（以下、通称してＣＱＩ情報と表現）の報告周期及び測定の対象になる周波数単位（または周波数解像度（ｒｅｓｏｌｕｔｉｏｎ））は、基地局によって制御されることができる。時間領域において周期的及び非周期的ＣＱＩ報告が支援されることができる。ＰＵＣＣＨフォーマット２は、周期的報告だけに使用され、非周期的報告のためには、ＰＵＳＣＨが使用されることができる。非周期的報告の場合に、基地局は、端末にアップリンクデータ送信のためにスケジューリングされた資源に個別ＣＱＩ報告を載せて送信することを指示できる。
【００７５】
図６は、本発明が適用されることができる無線通信システムにおける一般ＣＰの場合のＣＱＩチャネルの構造を示す。
【００７６】
一つのスロットのＳＣ-ＦＤＭＡシンボル０ないし６のうち、ＳＣ-ＦＤＭＡシンボル１及び５（第２番目及び６番目のシンボル）は、復調参照信号（ＤＭＲＳ：Ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）の送信に使用され、残りのＳＣ-ＦＤＭＡシンボルにおいてＣＱＩ情報が送信されることができる。一方、拡張されたＣＰの場合には、一つのＳＣ-ＦＤＭＡシンボル（ＳＣ-ＦＤＭＡシンボル３）がＤＭＲＳ送信に使用される。
【００７７】
ＰＵＣＣＨフォーマット２／２ａ／２ｂでは、ＣＡＺＡＣシーケンスによる変調を支援し、ＱＰＳＫ変調されたシンボルが長さ１２のＣＡＺＡＣシーケンスで掛け算される。シーケンスの循環シフト（ＣＳ）は、シンボル及びスロットの間で変更される。ＤＭＲＳに対して直交カバーリングが使用される。
【００７８】
一つのスロットに含まれる７個のＳＣ-ＦＤＭＡシンボルのうち、３個のＳＣ-ＦＤＭＡシンボル間隔だけ離れた２個のＳＣ-ＦＤＭＡシンボルには、参照信号（ＤＭＲＳ）が載せられ、残りの５個のＳＣ-ＦＤＭＡシンボルには、ＣＱＩ情報が載せられる。一つのスロット内に二つのＲＳが使用されたことは、高速端末を支援するためである。また、各端末は、循環シフト（ＣＳ）シーケンスを使用して区分される。ＣＱＩ情報シンボルは、ＳＣ-ＦＤＭＡシンボル全体に変調されて伝達され、ＳＣ-ＦＤＭＡシンボルは、一つのシーケンスから構成されている。すなわち、端末は、各シーケンスにＣＱＩを変調して送信する。
【００７９】
一つのＴＴＩに送信できるシンボル数は１０個であり、ＣＱＩ情報の変調は、ＱＰＳＫまで決まっている。ＳＣ-ＦＤＭＡシンボルに対してＱＰＳＫマッピングを使用する場合、２ビットのＣＱＩ値が載せられることができるので、一つのスロットに１０ビットのＣＱＩ値を載せることができる。したがって、一つのサブフレームに最大２０ビットのＣＱＩ値を載せることができる。ＣＱＩ情報を周波数領域で拡散させるために周波数領域拡散符号を使用する。
【００８０】
周波数領域拡散符号には、長さ-１２のＣＡＺＡＣシーケンス（例えば、ＺＣシーケンス）を使用することができる。各制御チャネルは、互いに異なる循環シフト（ｃｙｃｌｉｃ  ｓｈｉｆｔ）値を有するＣＡＺＡＣシーケンスを適用して区分されることができる。周波数領域拡散されたＣＱＩ情報にＩＦＦＴが行われる。
【００８１】
１２個の同等な間隔を有した循環シフトによって１２個の相異なった端末が同じＰＵＣＣＨ  ＲＢ上において直交多重化されることができる。一般ＣＰの場合に、ＳＣ-ＦＤＭＡシンボル１及び５上の（拡張されたＣＰ場合にＳＣ-ＦＤＭＡシンボル３上の）ＤＭＲＳシーケンスは、周波数領域上のＣＱＩ信号シーケンスと似ているが、ＣＱＩ情報のような変調が適用されない。
【００８２】
ＰＵＣＣＨチャネル構造
ＰＵＣＣＨフォーマット１ａ及び１ｂについて説明する。
【００８３】
ＰＵＣＣＨフォーマット１ａ／１ｂにおいてＢＰＳＫまたはＱＰＳＫ変調方式を利用して変調されたシンボルは、長さ１２のＣＡＺＡＣシーケンスで掛け算（ｍｕｌｔｉｐｌｙ）される。例えば、変調シンボルｄ（０）に長さＮのＣＡＺＡＣシーケンスｒ（ｎ）（ｎ＝０，  １，  ２，  ．．．，  Ｎ-１）が掛け算される結果は、ｙ（０），  ｙ（１），  ｙ（２），  ．．．，  ｙ（Ｎ-１）になる。ｙ（０），  ．．．，  ｙ（Ｎ-１）  シンボルをシンボルブロック（ｂｌｏｃｋ  ｏｆ  ｓｙｍｂｏｌ）と称することができる。変調シンボルにＣＡＺＡＣシーケンスを掛け算した後に、直交シーケンスを利用したブロック-単位（ｂｌｏｃｋ-ｗｉｓｅ）拡散が適用される。
【００８４】
一般ＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報に対しては、長さ４のアダマール（Ｈａｄａｍａｒｄ）シーケンスが使用され、  短い（ｓｈｏｒｔｅｎｅｄ）ＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報及び参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）に対しては、長さ３のＤＦＴ（Ｄｉｓｃｒｅｔｅ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）シーケンスが使用される。
【００８５】
拡張されたＣＰの場合の参照信号に対しては、長さ２のアダマールシーケンスが使用される。
【００８６】
図７は、本発明が適用されることができる無線通信システムにおける一般ＣＰの場合にＡＣＫ／ＮＡＣＫチャネルの構造を示す。
【００８７】
図７では、ＣＱＩがなしでＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫを送信するためのＰＵＣＣＨチャネル構造を例示的に示す。
【００８８】
一つのスロットに含まれる７個のＳＣ-ＦＤＭＡシンボルのうち、中間部分の３個の連続するＳＣ-ＦＤＭＡシンボルには、参照信号（ＲＳ）が載せられ、残りの４個のＳＣ-ＦＤＭＡシンボルには、ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号が載せられる。
【００８９】
一方、拡張されたＣＰの場合には、中間の２個の連続するシンボルにＲＳが載せられることができる。ＲＳに使用されるシンボルの数及び位置は、制御チャネルによって変わることができ、これと関連したＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号に使用されるシンボルの数及び位置もそれにより変更されうる。
【００９０】
１ビット及び２ビットの確認応答情報（スクランブリングされない状態）は、それおれＢＰＳＫ及びＱＰＳＫ変調技法を使用して、一つのＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ変調シンボルで表現されることができる。肯定確認応答（ＡＣＫ）は、「１」にエンコードされることができ、不正確認応答（ＮＡＣＫ）は、「０」にエンコードされることができる。
【００９１】
割り当てられる帯域内で制御信号を送信するとき、多重化容量を高めるために、２次元拡散が適用される。すなわち、多重化できる端末の数または制御チャネルの数を高めるために、周波数領域拡散と時間領域拡散とを同時に適用する。
【００９２】
ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を周波数領域で拡散させるために、周波数領域シーケンスを基本シーケンスとして使用する。周波数領域シーケンスとしては、ＣＡＺＡＣシーケンスのうちの一つであるＺａｄｏｆｆ-Ｃｈｕ（ＺＣ）シーケンスを使用することができる。例えば、基本シーケンスであるＺＣシーケンスに互いに異なる循環シフト（ＣＳ：Ｃｙｃｌｉｃ  Ｓｈｉｆｔ）ガ適用されることによって、互いに異なる端末または互いに異なる制御チャネルの多重化が適用されることができる。ＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ送信のためのＰＵＣＣＨ  ＲＢのためのＳＣ-ＦＤＭＡシンボルにおいて支援されるＣＳ資源の数は、セル-特定上位-階層シグナリングパラメータにより設定される。
【００９３】
周波数領域拡散されたＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号は、直交拡散（ｓｐｒｅａｄｉｎｇ）コードを使用して時間領域で拡散される。直交拡散コードとしては、ウォルシュ・アダマール（Ｗａｌｓｈ-Ｈａｄａｍａｒｄ）シーケンスまたはＤＦＴシーケンスが使用されることができる。例えば、ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号は、４シンボルに対して長さ４の直交シーケンス（ｗ０、ｗ１、ｗ２、ｗ３）を利用して拡散されることができる。また、ＲＳも長さ３または長さ２の直交シーケンスを介して拡散させる。これを直交カバーリング（ＯＣ：Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｃｏｖｅｒｉｎｇ）という。
【００９４】
前述のような周波数領域でのＣＳ資源及び時間領域でのＯＣ資源を利用して、多数の端末がコード分割多重化（ＣＤＭ：Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）方式により多重化されることができる。すなわち、同じＰＵＣＣＨ  ＲＢ上において多くの数の端末のＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報及びＲＳが多重化されることができる。
【００９５】
このような時間領域拡散ＣＤＭに対して、ＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報に対して支援される拡散コードの数は、ＲＳシンボルの数によって制限される。すなわち、ＲＳ送信ＳＣ-ＦＤＭＡシンボルの数は、ＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報送信ＳＣ-ＦＤＭＡシンボルの数より少ないから、ＲＳの多重化容量（ｃａｐａｃｉｔｙ）がＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報の多重化容量に比べて少なくなる。
【００９６】
例えば、一般ＣＰの場合に４個のシンボルにおいてＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報が送信されることができるが、ＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報のために４個でない３個の直交拡散コードが使用され、これは、ＲＳ送信シンボルの数が３個に制限されてＲＳのために３個の直交拡散コードだけが使用されることができるためである。
【００９７】
一般ＣＰのサブフレームにおいて一つのスロットで３個のシンボルがＲＳ送信のために使用され、４個のシンボルがＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報送信のために使用される場合に、例えば、周波数領域において６個の循環シフト（ＣＳ）及び時間領域において３個の直交カバー（ＯＣ）資源を使用することができるならば、総１８個の相異なった端末からのＨＡＲＱ確認応答が一つのＰＵＣＣＨ  ＲＢ内で多重化されることができる。仮に、拡張されたＣＰのサブフレームにおいて一つのスロットで２個のシンボルがＲＳ送信のために使用され、４個のシンボルがＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報送信のために使用される場合に、例えば、周波数領域において６個の循環シフト（ＣＳ）及び時間領域において２個の直交カバー（ＯＣ）資源を使用することができるならば、総１２個の相異なった端末からのＨＡＲＱ確認応答が一つのＰＵＣＣＨ  ＲＢ内で多重化されることができる。
【００９８】
次に、ＰＵＣＣＨフォーマット１について説明する。スケジューリング要請（ＳＲ）は、端末がスケジューリングされることを要請するか、または要請しない方式により送信される。ＳＲチャネルは、ＰＵＣＣＨフォーマット１ａ／１ｂでのＡＣＫ／ＮＡＣＫチャネル構造を再び使用し、ＡＣＫ／ＮＡＣＫチャネル設計に基づいてＯＯＫ（Ｏｎ-Ｏｆｆ  Ｋｅｙｉｎｇ）方式で構成される。ＳＲチャネルでは、参照信号が送信されない。したがって、一般ＣＰの場合には、長さ７のシーケンスが利用され、拡張されたＣＰの場合には、長さ６のシーケンスが利用される。ＳＲ及びＡＣＫ／ＮＡＣＫに対して相異なった循環シフトまたは直交カバーが割り当てられることができる。すなわち、肯定（ｐｏｓｉｔｉｖｅ）ＳＲ送信のために、端末は、ＳＲ用として割り当てられた資源を介してＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫを送信する。不正（ｎｅｇａｔｉｖｅ）ＳＲ送信のためには、端末は、ＡＣＫ／ＮＡＣＫ用として割り当てられた資源を介して、ＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫを送信する。
【００９９】
次に、改善された-ＰＵＣＣＨ（ｅ-ＰＵＣＣＨ）フォーマットについて説明する。ｅ-ＰＵＣＣＨは、ＬＴＥ-ＡシステムのＰＵＣＣＨフォーマット３に対応できる。ＰＵＣＣＨフォーマット３を利用したＡＣＫ／ＮＡＣＫ送信には、ブロック拡散（ｂｌｏｃｋ  ｓｐｒｅａｄｉｎｇ）技法が適用されることができる。
【０１００】
ブロック拡散技法は、従来のＰＵＣＣＨフォーマット１系列または２系列とは異なり、制御信号送信をＳＣ-ＦＤＭＡ方式を利用して変調する方式である。図８において示すように、シンボルシーケンスがＯＣＣ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｃｏｖｅｒ  Ｃｏｄｅ）を利用して時間領域（ｄｏｍａｉｎ）上において拡散されて送信されることができる。ＯＣＣを利用することによって同じＲＢ上に複数の端末の制御信号が多重化されることができる。前述のＰＵＣＣＨフォーマット２の場合には、一つのシンボルシーケンスが時間領域にわたって送信され、ＣＡＺＡＣシーケンスのＣＳ（ｃｙｃｌｉｃ  ｓｈｉｆｔ）を利用して、複数の端末の制御信号が多重化されることに対し、ブロック拡散基盤ＰＵＣＣＨフォーマット（例えば、ＰＵＣＣＨフォーマット３）の場合には、一つのシンボルシーケンスが周波数領域にわたって送信され、ＯＣＣを利用した時間領域拡散を利用して複数の端末の制御信号が多重化される。
【０１０１】
図８は、本発明が適用されることができる無線通信システムにおける一つのスロットの間に５個のＳＣ-ＦＤＭＡシンボルを生成して送信する一例を示す。
【０１０２】
図８では、１スロットの間に一つのシンボルシーケンスに長さ＝５（またはＳＦ＝５）のＯＣＣを利用して５個のＳＣ-ＦＤＭＡシンボル（すなわち、データ部分）を生成して送信する例示を示す。この場合、１スロットの間に２個のＲＳシンボルが使用されることができる。
【０１０３】
図８の例示において、ＲＳシンボルは、特定循環シフト値が適用されたＣＡＺＡＣシーケンスから生成されることができ、複数のＲＳシンボルにわたって所定のＯＣＣが適用された（または掛け算された）形態により送信されることができる。また、図８の例示において各々のＯＦＤＭシンボル（またはＳＣ-ＦＤＭＡシンボル）別に１２個の変調シンボルが使用され、各々の変調シンボルは、ＱＰＳＫにより生成されると仮定すれば、一つのスロットにおいて送信できる最大ビット数は、１２ｘ２＝２４ビットとなる。したがって、２個のスロットで送信できるビット数は、総４８ビットとなる。このようにブロック拡散方式のＰＵＣＣＨチャネル構造を使用する場合、既存のＰＵＣＣＨフォーマット１系列及び２系列に比べて拡張された大きさの制御情報の送信が可能になる。
【０１０４】
キャリヤ併合一般
本発明の実施の形態において考慮する通信環境は、マルチキャリヤ（Ｍｕｌｔｉ-ｃａｒｒｉｅｒ）支援環境をすべて含む。すなわち、本発明で用いられるマルチキャリアシステムまたはキャリヤ併合（ＣＡ：Ｃａｒｒｉｅｒ  Ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）システムは、広帯域を支援するために、目標とする広帯域を構成する時に目標帯域より小さな帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）を有する１個以上のコンポーネントキャリヤ（ＣＣ：Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｃａｒｒｉｅｒ）を併合（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）して使用するシステムのことをいう。
【０１０５】
本発明においてマルチキャリヤは、キャリヤの併合（または、搬送波集成）を意味し、このとき、キャリヤの併合は、隣接した（ｃｏｎｔｉｇｕｏｕｓ）キャリヤ間の併合だけでなく、隣接していない（ｎｏｎ-ｃｏｎｔｉｇｕｏｕｓ）キャリヤ間の併合を全部意味する。また、ダウンリンクとアップリンクとの間に集成されるコンポーネントキャリヤの数は、異に設定されることができる。ダウンリンクコンポーネントキャリヤ（以下、ＤＬ  ＣＣとする）の数とアップリンクコンポーネントキャリヤ（以下、ＵＬ  ＣＣとする）の数とが同じ場合を対称な（ｓｙｍｍｅｔｒｉｃ）集成といい、その数が異なる場合を非対称な（ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ）集成という。このようなキャリヤ併合は、搬送波集成、帯域幅集成（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）、スペクトル集成（ｓｐｅｃｔｒｕｍ  ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）などのような用語と混用して使用されることができる。
【０１０６】
二つ以上のコンポーネントキャリヤが結合されて構成されるキャリヤ併合は、ＬＴＥ-Ａシステムでは、１００ＭＨｚ帯域幅まで支援することを目標とする。目標帯域より小さな帯域幅を有する１個以上のキャリヤを結合する時に、結合するキャリヤの帯域幅は、従来のＩＭＴシステムとの互換性（ｂａｃｋｗａｒｄ  ｃｏｍｐａｔｉｂｉｌｉｔｙ）を維持するために、従来のシステムにおいて使用する帯域幅に制限できる。例えば、従来の３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムでは、｛１．４，  ３，  ５，  １０，  １５，  ２０｝ＭＨｚ帯域幅を支援し、３ＧＰＰ  ＬＴＥ-ａｄｖａｎｃｅｄシステム（すなわち、ＬＴＥ-Ａ）では、既存システムとの互換のために上記の帯域幅だけを利用して２０ＭＨｚより大きな帯域幅を支援するようにすることができる。また、本発明で用いられるキャリヤ併合システムは、既存システムで使用する帯域幅と関係なしで新しい帯域幅を定義してキャリヤ併合を支援するようにすることができる。
【０１０７】
ＬＴＥ-Ａシステムは、無線資源を管理するために、セル（ｃｅｌｌ）の概念を使用する。
【０１０８】
上述のキャリヤ併合環境は、多重セル（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｃｅｌｌｓ）環境と称することができる。セルは、ダウンリンク資源（ＤＬ  ＣＣ）とアップリンク資源（ＵＬ  ＣＣ）一対の組み合わせと定義されるが、アップリンク資源は、必須要素ではない。したがって、セルは、ダウンリンク資源単独、またはダウンリンク資源とアップリンク資源とから構成されることができる。特定端末がただ一つの設定されたサービングセル（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ  ｓｅｒｖｉｎｇ  ｃｅｌｌ）を有する場合、１個のＤＬ  ＣＣと１個のＵＬ  ＣＣを有することができるが、特定端末が２個以上の設定されたサービングセルを有する場合には、セルの数だけのＤＬ  ＣＣを有し、ＵＬ  ＣＣの数は、それと同一であるか、またはそれより小さくありうる。
【０１０９】
または、それと反対にＤＬ  ＣＣとＵＬ  ＣＣとが構成されることもできる。すなわち、特定端末が多数の設定されたサービングセルを有する場合、ＤＬ  ＣＣの数よりＵＬ  ＣＣがより多くのキャリヤ併合環境も支援されることができる。すなわち、キャリヤ併合（ｃａｒｒｉｅｒ  ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）は、各々キャリヤ周波数（セルの重心周波数）が互いに異なる二つ以上のセルの併合と理解されることができる。ここで、言う「セル（Ｃｅｌｌ）」は、一般に使用される基地局がカバーする領域としての「セル」とは区分されなければならない。
【０１１０】
ＬＴＥ-Ａシステムにおいて使用されるセルは、プライマリセル（ＰＣｅｌｌ：Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｃｅｌｌ）及びセコンダリーセル（ＳＣｅｌｌ：Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｃｅｌｌ）を含む。ＰセルとＳセルは、サービングセル（Ｓｅｒｖｉｎｇ  Ｃｅｌｌ）として使用されることができる。ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態にあるが、キャリヤ併合が設定されないか、またはキャリヤ併合を支援しない端末の場合、Ｐセルだけから構成されたサービングセルがただ一つ存在する。反面、ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態にあり、キャリヤ併合が設定された端末の場合、一つ以上のサービングセルが存在でき、全体サービングセルには、Ｐセルと一つ以上のＳセルが含まれる。
【０１１１】
サービングセル（ＰセルとＳセル）は、ＲＲＣパラメータを介して設定されることができる。ＰｈｙｓＣｅｌｌＩｄは、セルの物理階層識別子であって、０から５０３までの定数値を有する。ＳＣｅｌｌＩｎｄｅｘは、Ｓセルを識別するために使用される簡略な（ｓｈｏｒｔ）識別子であって、１から７までの定数値を有する。ＳｅｒｖＣｅｌｌＩｎｄｅｘは、サービングセル（ＰセルまたはＳセル）を識別するために使用される簡略な（ｓｈｏｒｔ）識別子であって、０から７までの定数値を有する。０値は、Ｐセルに適用され、ＳＣｅｌｌＩｎｄｅｘは、Ｓセルに適用するために予め付与される。すなわち、ＳｅｒｖＣｅｌｌＩｎｄｅｘにおいて最も小さなセルＩＤ（またはセルインデックス）を有するセルがＰセルになる。
【０１１２】
Ｐセルは、プライマリ周波数（または、ｐｒｉｍａｒｙ  ＣＣ）上において動作するセルを意味する。端末が初期接続設定（ｉｎｉｔｉａｌ  ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ  ｅｓｔａｂｌｉｓｈｍｅｎｔ）過程を行うか、または接続再-設定過程を行うのに使用されることができ、ハンドオーバ過程で指示されたセルを指し示すことができる。また、Ｐセルは、キャリヤ併合環境で設定されたサービングセルのうち、制御関連通信の重心になるセルを意味する。すなわち、端末は、自身のＰセルにおいてのＰＵＣＣＨを割り当てられて送信でき、システム情報を獲得するか、またはモニタリング手順を変更するのにＰセルだけを利用できる。Ｅ-ＵＴＲＡＮ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）は、キャリヤ併合環境を支援する端末に移動性制御情報（ｍｏｂｉｌｉｔｙ  ＣｏｎｔｒｏｌＩｎｆｏ）を含む上位階層のＲＲＣ接続再設定（ＲＲＣＣｏｎｎｅｃｔｉｏｎＲｅｃｏｎｆｉｇｕｔａｉｏｎ）メッセージを利用して、ハンドオーバ手順のためにＰセルだけを変更することもできる。
【０１１３】
Ｓセルは、セコンダリー周波数（または、Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  ＣＣ）上において動作するセルを意味できる。特定端末にＰセルは、一つだけが割り当てられ、Ｓセルは、一つ以上が割り当てられることができる。Ｓセルは、ＲＲＣ接続が設定がなされた後に構成可能であり、追加的な無線資源を提供するのに使用されることができる。キャリヤ併合環境で設定されたサービングセルのうち、Ｐセルを除いた残りのセル、すなわちＳセルには、ＰＵＣＣＨが存在しない。Ｅ-ＵＴＲＡＮは、Ｓセルをキャリヤ併合環境を支援する端末に追加する時、ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態にある関連したセルの動作と関連したすべてのシステム情報を特定シグナル（ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  ｓｉｇｎａｌ）を介して提供できる。システム情報の変更は、関連したＳセルの解除及び追加によって制御されることができ、このとき、上位階層のＲＲＣ接続再設定（ＲＲＣＣｏｎｎｅｃｔｉｏｎＲｅｃｏｎｆｉｇｕｔａｉｏｎ）メッセージを利用できる。Ｅ-ＵＴＲＡＮは、関連したＳセル内でブロードキャストするよりは、端末別に相異なったパラメータを有する特定シグナリング（ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）できる。
【０１１４】
初期セキュリティー活性化過程が始まった以後に、Ｅ-ＵＴＲＡＮは、接続設定過程で初期に構成されるＰセルに付加して、一つ以上のＳセルを含むネットワークを構成できる。キャリヤ併合環境でＰセル及びＳセルは、各々のコンポーネントキャリヤとして動作できる。以下の実施の形態では、プライマリコンポーネントキャリヤ（ＰＣＣ）は、Ｐセルと同じ意味として使用されることができ、セコンダリーコンポーネントキャリヤ（ＳＣＣ）は、Ｓセルと同じ意味として使用されることができる。
【０１１５】
図９は、本発明が適用されることができる無線通信システムにおけるコンポーネントキャリヤ及びキャリヤ併合の一例を示す。
【０１１６】
図９（ａ）は、ＬＴＥシステムにおいて使用される単一キャリヤ構造を示す。コンポーネントキャリヤには、ＤＬ  ＣＣとＵＬ  ＣＣがある。一つのコンポーネントキャリヤは、２０ＭＨｚの周波数範囲を有することができる。
【０１１７】
図９（ｂ）は、ＬＴＥ＿Ａシステムにおいて使用されるキャリヤ併合構造を示す。図９（ｂ）の場合に、２０ＭＨｚの周波数大きさを有する３個のコンポーネントキャリヤが結合された場合を示す。ＤＬ  ＣＣとＵＬ  ＣＣがそれぞれ３個ずつあるが、ＤＬ  ＣＣとＵＬ  ＣＣの数に制限があるのではない。キャリヤ併合の場合、端末は、３個のＣＣを同時にモニタリングでき、ダウンリンク信号／データを受信することができ、アップリンク信号／データを送信できる。
【０１１８】
仮に、特定セルにおいてＮ個のＤＬ  ＣＣが管理される場合には、ネットワークは、端末にＭ（Ｍ≦Ｎ）個のＤＬ  ＣＣを割り当てることができる。このとき、端末は、Ｍ個の制限されたＤＬ  ＣＣだけをモニタリングし、ＤＬ信号を受信することができる。また、ネットワークは、Ｌ（Ｌ≦Ｍ≦Ｎ）個のＤＬ  ＣＣに優先順位をつけて主なＤＬ  ＣＣを端末に割り当てることができ、このような場合、ＵＥは、Ｌ個のＤＬ  ＣＣは、必ずモニタリングしなければならない。このような方式は、アップリンクの送信にも全く同様に適用されることができる。
【０１１９】
ダウンリンク資源の搬送波周波数（またはＤＬ  ＣＣ）とアップリンク資源の搬送波周波数（または、ＵＬ  ＣＣ）との間のリンケージ（ｌｉｎｋａｇｅ）は、ＲＲＣメッセージのような上位階層メッセージまたはシステム情報により指示されることができる。例えば、ＳＩＢ２（Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ  Ｔｙｐｅ２）によって定義されるリンケージによって、ＤＬ資源とＵＬ資源との組み合わせが構成されることができる。具体的に、リンケージは、ＵＬグラントを運ぶＰＤＣＣＨが送信されるＤＬ  ＣＣとＵＬグラントを使用するＵＬ  ＣＣ間のマッピング関係を意味でき、ＨＡＲＱのためのデータが送信されるＤＬ  ＣＣ（またはＵＬ  ＣＣ）とＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号が送信されるＵＬ  ＣＣ（またはＤＬ  ＣＣ）間のマッピング関係を意味することもできる。
【０１２０】
クロスキャリヤスケジューリング（Ｃｒｏｓｓ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ）
キャリヤ併合システムでは、キャリヤ（または搬送波）またはサービングセル（Ｓｅｒｖｉｎｇ  Ｃｅｌｌ）に対するスケジューリング観点でセルフスケジューリング（Ｓｅｌｆ-Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ）方法及びクロスキャリヤスケジューリング（Ｃｒｏｓｓ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ）方法の２通りがある。クロスキャリヤスケジューリングは、クロスコンポーネントキャリヤスケジューリング（Ｃｒｏｓｓ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ）またはクロスセルスケジューリング（Ｃｒｏｓｓ  Ｃｅｌｌ  Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ）と称することができる。
【０１２１】
クロスキャリヤスケジューリングは、ＰＤＣＣＨ（ＤＬ  Ｇｒａｎｔ）とＰＤＳＣＨがそれぞれ異なるＤＬ  ＣＣに送信されるか、またはＤＬ  ＣＣから送信されたＰＤＣＣＨ（ＵＬ  Ｇｒａｎｔ）によって送信されるＰＵＳＣＨがＵＬグラントを受信したＤＬ  ＣＣとリンクされているＵＬ  ＣＣでない他のＵＬ  ＣＣを介して送信されることを意味する。
【０１２２】
クロスキャリヤスケジューリングするかどうかは、端末特定（ＵＥ-ｓｐｅｃｉｆｉｃ）に活性化または非活性化されることができ、上位階層シグナリング（例えば、ＲＲＣ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）を介してセミスタティック（ｓｅｍｉ-ｓｔａｔｉｃ）に各端末別に知られることができる。
【０１２３】
クロスキャリヤスケジューリングが活性化された場合、ＰＤＣＣＨに該当ＰＤＣＣＨが指示するＰＤＳＣＨ／ＰＵＳＣＨがどのＤＬ／ＵＬ  ＣＣを介して送信されるかを知らせるキャリヤ指示子フィールド（ＣＩＦ：Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｆｉｅｌｄ）が必要である。例えば、ＰＤＣＣＨは、ＰＤＳＣＨ資源またはＰＵＳＣＨ資源をＣＩＦを利用して多数のコンポーネントキャリヤのうちの何れかつに割り当てることができる。すなわち、ＤＬ  ＣＣ上でのＰＤＣＣＨが多重集成されたＤＬ／ＵＬ  ＣＣのうちの何れか一つにＰＤＳＣＨまたはＰＵＳＣＨ資源を割り当てる場合、ＣＩＦが設定される。この場合、ＬＴＥ-Ａ  Ｒｅｌｅａｓｅ-８のＤＣＩフォーマットは、ＣＩＦによって拡張されることができる。このとき、設定されたＣＩＦは、３ｂｉｔフィールドに固定されるか、または設定されたＣＩＦの位置は、ＤＣＩフォーマットの大きさと無関係に固定されることができる。また、ＬＴＥ-Ａ  Ｒｅｌｅａｓｅ-８のＰＤＣＣＨ構造（同一コーディング及び同じＣＣＥ基盤の資源マッピング）を再使用することもできる。
【０１２４】
これに対し、ＤＬ  ＣＣ上でのＰＤＣＣＨが同じＤＬ  ＣＣ上でのＰＤＳＣＨ資源を割り当てるか、または単一リンクされたＵＬ  ＣＣ上でのＰＵＳＣＨ資源を割り当てる場合には、ＣＩＦが設定されない。この場合、ＬＴＥ-Ａ  Ｒｅｌｅａｓｅ-８と同じＰＤＣＣＨ構造（同一コーディング及び同じＣＣＥ基盤の資源マッピング）とＤＣＩフォーマットとが使用されることができる。
【０１２５】
クロスキャリヤスケジューリングが可能であるとき、端末は、ＣＣ別送信モード及び／または帯域幅に応じてモニタリングＣＣの制御領域において複数のＤＣＩに対したＰＤＣＣＨをモニタリングすることが必要である。したがって、これを支援できる検索空間の構成とＰＤＣＣＨモニタリングが必要である。
【０１２６】
キャリヤ併合システムにおいて、端末ＤＬ  ＣＣ集合は、端末がＰＤＳＣＨを受信するようにスケジューリングされたＤＬ  ＣＣの集合を示し、端末ＵＬ  ＣＣ集合は、端末がＰＵＳＣＨを送信するようにスケジューリングされたＵＬ  ＣＣの集合を示す。また、ＰＤＣＣＨモニタリング集合（ｍｏｎｉｔｏｒｉｎｇ  ｓｅｔ）は、ＰＤＣＣＨモニタリングを行う少なくとも一つのＤＬ  ＣＣの集合を示す。ＰＤＣＣＨモニタリング集合は、端末ＤＬ  ＣＣ集合と同じであるか、または端末ＤＬ  ＣＣ集合の副集合（ｓｕｂｓｅｔ）でありうる。ＰＤＣＣＨモニタリング集合は、端末ＤＬ  ＣＣ集合内のＤＬ  ＣＣのうち、少なくとも何れか一つを含むことができる。またはＰＤＣＣＨモニタリング集合は、端末ＤＬ  ＣＣ集合に関わらず別に定義されることができる。ＰＤＣＣＨモニタリング集合に含まれるＤＬ  ＣＣは、リンクされたＵＬ  ＣＣに対したセルフ-スケジューリング（ｓｅｌｆ-ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ）は、常に可能なように設定されることができる。このような、端末ＤＬ  ＣＣ集合、端末ＵＬ  ＣＣ集合及びＰＤＣＣＨモニタリング集合は、端末特定（ＵＥ-ｓｐｅｃｉｆｉｃ）、端末グループ特定（ＵＥ  ｇｒｏｕｐ-ｓｐｅｃｉｆｉｃ）またはセル特定（Ｃｅｌｌ-ｓｐｅｃｉｆｉｃ）に設定されることができる。
【０１２７】
クロスキャリヤスケジューリングが非活性化された場合には、ＰＤＣＣＨモニタリング集合が常に端末ＤＬ  ＣＣ集合と同一であることを意味し、このような場合には、ＰＤＣＣＨモニタリング集合に対する別途のシグナリングのような指示を必要としない。しかしながら、クロスキャリヤスケジューリングが活性化された場合には、ＰＤＣＣＨモニタリング集合が端末ＤＬ  ＣＣ集合内で定義されることが好ましい。すなわち、端末に対してＰＤＳＣＨまたはＰＵＳＣＨをスケジューリングするために、基地局は、ＰＤＣＣＨモニタリング集合だけを介してＰＤＣＣＨを送信する。
【０１２８】
図１０は、本発明が適用されることができる無線通信システムにおけるクロスキャリヤスケジューリングに応じるサブフレーム構造の一例を示す。
【０１２９】
図１０を参照すると、ＬＴＥ-Ａ端末のためのＤＬサブフレームは、３個のＤＬ  ＣＣが結合されており、ＤＬ  ＣＣ「Ａ」は、ＰＤＣＣＨモニタリングＤＬ  ＣＣに設定された場合を示す。ＣＩＦが使用されない場合、各ＤＬ  ＣＣは、ＣＩＦなしで自身のＰＤＳＣＨをスケジューリングするＰＤＣＣＨを送信できる。これに対し、ＣＩＦが上位階層シグナリングを介して使用される場合、ただ一つのＤＬ  ＣＣ「Ａ」だけがＣＩＦを利用して自身のＰＤＳＣＨまたは他のＣＣのＰＤＳＣＨをスケジューリングするＰＤＣＣＨを送信できる。このとき、ＰＤＣＣＨモニタリングＤＬ  ＣＣに設定されないＤＬ  ＣＣ「Ｂ」と「Ｃ」とは、ＰＤＣＣＨを送信しない。
【０１３０】
ＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉ-Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉ-Ｏｕｔｐｕｔ）
ＭＩＭＯ技術は、いままで一般に一個の送信アンテナと一個の受信アンテナを使用したことから脱皮して、多重送信（Ｔｘ）アンテナと多重受信（Ｒｘ）アンテナを使用する。言い換えれば、ＭＩＭＯ技術は、無線通信システムの送信端または受信端で多重入出力アンテナを使用して、容量増大または性能改善を試みるための技術である。以下、「ＭＩＭＯ」を「多重入出力アンテナ」と称する。
【０１３１】
さらに具体的に、多重入出力アンテナ技術は、一つの完全なメッセージ（ｔｏｔａｌ  ｍｅｓｓａｇｅ）を受信するために、一個のアンテナ経路に依存せず、いくつかのアンテナを介して受信した複数のデータ片を収集して、完全なデータを完成させる。結果的に、多重入出力アンテナ技術は、特定システム範囲内でデータ送信率を増加させることができ、また特定データ送信率を介してシステムの範囲を増加させることができる。
【０１３２】
次世代移動通信は、既存の移動通信に比べてはるかに高いデータ送信率を要求するので、効率的な多重入出力アンテナ技術が必ず必要であると予想される。このような状況でＭＩＭＯ通信技術は、移動通信端末と中継器などに幅広く使用することができる次世代移動通信技術であり、データ通信拡大などにより限界状況により他の移動通信の送信量限界を克服できる技術として関心を集めている。
【０１３３】
一方、現在研究されている多様な送信効率の向上技術のうち、多重入出力アンテナ（ＭＩＭＯ）技術は、追加的な周波数割り当てまたは電力増加がなくても通信容量及び送受信性能を画期的に向上させることができる方法として、現在最も大きな注目を受けている。
【０１３４】
図１１は、一般的な多重入出力アンテナ（ＭＩＭＯ）通信システムの構成図である。
【０１３５】
図１１を参照すると、送信アンテナの数をＮT個に、受信アンテナの数をＮR個に同時に増やすと、送信機または受信機においてのみ多数のアンテナを使用するようになる場合とは異なり、アンテナ数に比例して理論的なチャネル送信容量が増加するので、送信レート（ｔｒａｎｓｆｅｒ  ｒａｔｅ）を向上させ、周波数効率を画期的に向上させることができる。この場合、チャネル送信容量の増加に応じる送信レートは、一つのアンテナを利用する場合の最大送信レート（Ｒo）に次のようなレート増加率（Ｒi）が掛け算された分だけ理論的に増加できる。
【数１】
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【０１３６】
すなわち、例えば、４個の送信アンテナと４個の受信アンテナとを利用するＭＩＭＯ通信システムでは、単一アンテナシステムに比べて理論上４倍の送信レートを獲得できる。
【０１３７】
このような多重入出力アンテナの技術は、多様なチャネル経路を通過したシンボルを利用して送信信頼度を高める空間ダイバーシチ（ｓｐａｔｉａｌ  ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）方式と、多数の送信アンテナを利用して多数のデータシンボルを同時に送信して送信率を向上させる空間マルチプレクス（ｓｐａｔｉａｌ  ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）方式とに分けられる。また、このような２通りの方式を適切に結合して各々の長所を適切に得るための方式に対する研究も、最近多く研究されている分野である。
【０１３８】
各々の方式についてさらに具体的に述べると、以下の通りである。
【０１３９】
第１に、空間ダイバーシチ方式の場合には、時空間ブロック符号系列と、ダイバーシチ利得と符号化利得とを同時に利用する時空間トレリス（Ｔｒｅｌｉｓ）符号系列方式がある。一般に、ビットエラー率改善性能と符号生成自由度は、トレリス符号方式が優秀であるが、演算複雑度は、時空間ブロック符号が簡単である。このような空間ダイバーシチ利得は、送信アンテナ数（ＮＴ）と受信アンテナ数（ＮＲ）の積  （ＮＴ×ＮＲ）に該当する量を得ることができる。
【０１４０】
第２に、空間マルチプレクス技法は、各送信アンテナで互いに異なるデータ列を送信する方法であるが、このとき、受信機では、送信機から同時に送信されたデータ間に相互干渉が発生するようになる。受信機では、この干渉を適切な信号処理技法を利用して除去した後に受信する。ここに使用される雑音除去方式は、ＭＬＤ（ｍａｘｉｍｕｍ  ｌｉｋｅｌｉｈｏｏｄ  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ）受信機、ＺＦ（ｚｅｒｏ-ｆｏｒｃｉｎｇ）受信機、ＭＭＳＥ（ｍｉｎｉｍｕｍ  ｍｅａｎ  ｓｑｕａｒｅ  ｅｒｒｏｒ）受信機、Ｄ-ＢＬＡＳＴ（Ｄｉａｇｏｎａｌ-Ｂｅｌｌ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  Ｌａｙｅｒｅｄ  Ｓｐａｃｅ-Ｔｉｍｅ）、Ｖ-ＢＬＡＳＴ（Ｖｅｒｔｉｃａｌ-Ｂｅｌｌ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  Ｌａｙｅｒｅｄ  Ｓｐａｃｅ-Ｔｉｍｅ）などがあり、特に送信端でチャネル情報が分かる場合には、ＳＶＤ（ｓｉｎｇｕｌａｒ  ｖａｌｕｅ  ｄｅｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ）方式などを使用することができる。
【０１４１】
第３に、空間ダイバーシチと空間マルチプレクスとの結合された技法を例に挙げることができる。空間ダイバーシチ利得だけを得る場合、ダイバーシチ次数の増加に応じる性能改善利得が順次飽和され、空間マルチプレクス利得だけを取ると、無線チャネルにおいて送信信頼度が低下する。これを解決しながら２通りの利得を全部得る方式が研究されてきたのであり、このうち、時空間ブロック符号（Ｄｏｕｂｌｅ-ＳＴＴＤ）、時空間ＢＩＣＭ（ＳＴＢＩＣＭ）などの方式がある。
【０１４２】
上述のような多重入出力アンテナシステムにおける通信方法をより具体的な方法で説明するために、これを数学的にモデリングする場合、以下のように表すことができる。
【０１４３】
まず、図１１に示すように、ＮT個の送信アンテナとＮR個の受信アンテナが存在すると仮定する。
【０１４４】
まず、送信信号に対して述べると、このようにＮT個の送信アンテナがある場合、最大送信可能な情報は、ＮT個であるので、これを次のようなベクトルで表すことができる。
【数２】
2018164315.tif 000006
【０１４５】
一方、各々の送信情報ｓ1，  ｓ2，  ．．．，  ｓNTにおいて送信電力を異なるようにすることができ、このとき、各々の送信電力をＰ1，Ｐ2，．．．，ＰNTとすると、送信電力が調整された送信情報は、次のようなベクトルで表すことができる。
【数３】
2018164315.tif 000007
【０１４６】
また、
【数４】
2018164315.tif 000008
を送信電力の対角行列Ｐで次のように表すことができる。
【数５】
2018164315.tif 000009
【０１４７】
一方、送信電力が調整された情報ベクトル
【数６】
2018164315.tif 000010
は、その後に加重値行列Ｗが掛け算されて実際に送信されるＮT個の送信信号ｘ1，ｘ2，．．．，ｘNTを構成する。ここで、加重値行列は、送信チャネル状況などに応じて、送信情報を各アンテナに適切に分配する役割を行う。このような送信信号ｘ1，ｘ2，．．．，ｘNTをベクトルｘを利用して次のように表すことができる。
【数７】
2018164315.tif 000011
【０１４８】
ここで、ｗijは、ｉ番目の送信アンテナとｊ番目の送信情報間の加重値を表し、Ｗは、これを行列で表したものである。このような行列Ｗを加重値行列（Ｗｅｉｇｈｔ  Ｍａｔｒｉｘ）またはプレコーディング行列（Ｐｒｅｃｏｄｉｎｇ  Ｍａｔｒｉｘ）と呼ぶ。
【０１４９】
一方、上述のような送信信号（ｘ）は、空間ダイバーシチを使用する場合と空間マルチプレクス使用する場合とに分けて考慮することができる。
【０１５０】
空間マルチプレクスを使用する場合は、互いに異なる信号を多重化して送信するようになるので、情報ベクトルｓの元素が全部異なる値を有するようになることに対し、空間ダイバーシチを使用するようになると、同じ信号を複数のチャネル経路を介して送信するようになるので、情報ベクトルｓの元素が全て同一の値を有するようになる。
【０１５１】
もちろん、空間マルチプレクスと空間ダイバーシチとを混合する方法も考慮可能である。すなわち、例えば、３個の送信アンテナを介して同じ信号を空間ダイバーシチを利用して送信し、残りは、各々異なる信号を空間マルチプレクスして送信する場合も考慮することができる。
【０１５２】
次に、受信信号は、ＮR個の受信アンテナがある場合、各アンテナの受信信号ｙ1，ｙ2，．．．，ｙNRをベクトルｙで次の通りに表すことにする。
【数８】
2018164315.tif 000012
【０１５３】
一方、多重入出力アンテナ通信システムにおけるチャネルをモデリングする場合、各々のチャネルは、送受信アンテナインデックスに応じて区分でき、送信アンテナｊから受信アンテナｉを経るチャネルをｈijと表示することにする。ここで、ｈijのインデックスの順序が受信アンテナインデックスが先、送信アンテナのインデックスが後であることに留意する。
【０１５４】
このようなチャネルは、いくつかを束にしてベクトル及び行列形態でも表示可能である。ベクトル表示の例を挙げて説明すると、以下のとおりである。
【０１５５】
図１２は、多数の送信アンテナから一つの受信アンテナへのチャネルを示した図である。
【０１５６】
図１２に示すように、総ＮT個の送信アンテナから受信アンテナｉに到着するチャネルは、以下のとおりに表現可能である。
【数９】
2018164315.tif 000013
【０１５７】
また、式７のような行列表現を介してＮT個の送信アンテナからＮR個の受信アンテナを経るチャネルを全て表す場合、以下のように表すことができる。
【数１０】
2018164315.tif 000014
【０１５８】
一方、実際のチャネルは、上のようなチャネル行列Ｈを経た後に白色雑音（ＡＷＧＮ：Ａｄｄｉｔｉｖｅ  Ｗｈｉｔｅ  Ｇａｕｓｓｉａｎ  Ｎｏｉｓｅ）が加えられるので、ＮR個の受信アンテナの各々に加えられる白色雑音ｎ1，ｎ2，．．．，ｎNRをベクトルで表現すると、以下のとおりである。
【数１１】
2018164315.tif 000015
【０１５９】
上述のような送信信号、受信信号、チャネル、及び白色雑音のモデリングを介して多重入出力アンテナ通信システムでの各々は、次のような関係を介して表すことができる。
【数１２】
2018164315.tif 000016
【０１６０】
一方、チャネルの状態を表すチャネル行列Ｈの行と列の数は、送受信アンテナの数によって決定される。チャネル行列Ｈは、上述のように、行の数は、受信アンテナの数ＮRと同じくなり、列の数は、送信アンテナの数ＮTと同じくなる。すなわち、チャネル行列Ｈは、ＮR×ＮT行列になる。
【０１６１】
一般に、行列のランク（ｒａｎｋ）は、互いに独立である（ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ）行または列の数の中で最小数と定義される。したがって、行列のランクは、行または列の数より大きくはありえなくなる。式的に、例えば、チャネル行列Ｈのランク（ｒａｎｋ（Ｈ））は、以下のとおりに制限される。
【数１３】
2018164315.tif 000017
【０１６２】
また、行列を固有値分解（Ｅｉｇｅｎ  ｖａｌｕｅ  ｄｅｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ）をしたとき、ランクは、固有値（ｅｉｇｅｎ  ｖａｌｕｅ）のうち、０でない固有値の数と定義することができる。類似の方法で、ランクをＳＶＤ（ｓｉｎｇｕｌａｒ  ｖａｌｕｅ  ｄｅｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ）したとき、０でない特異値（ｓｉｎｇｕｌａｒ  ｖａｌｕｅ）の数と定義することができる。したがって、チャネル行列においてランクの物理的な意味は、与えられたチャネルで互いに異なる情報を送ることができる最大数ということができる。
【０１６３】
本明細書において、ＭＩＭＯ送信に対する「ランク（Ｒａｎｋ）」は、特定時点及び特定周波数資源において独立的に信号を送信できる経路の数を表し、「階層（ｌａｙｅｒ）の数」は、各経路を介して送信される信号ストリームの数を示す。一般に、送信端は、信号の送信に利用されるランク数に対応する数の階層を送信するから、特別な言及がない限り、ランクは、階層数と同じ意味を有する。
【０１６４】
ＣＯＭＰ（Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅｄ  Ｍｕｌｔｉ-Ｐｏｉｎｔ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ａｎｄ  Ｒｅｃｅｐｔｉｏｎ）
ＬＴＥ-ａｄｖａｎｃｅｄの要求に合わせて、システムの性能向上のためにＣｏＭＰ送信が提案された。ＣｏＭＰは、ｃｏ-ＭＩＭＯ、ｃｏｌｌａｂｏｒａｔｉｖｅ  ＭＩＭＯ、ｎｅｔｗｏｒｋ  ＭＩＭＯなどとも呼ばれる。ＣｏＭＰは、セル境界に位置した端末の性能を向上させ、平均セル（セクター）の効率（ｔｈｒｏｕｇｈｐｕｔ）を向上させると予想される。
【０１６５】
一般に、セル間干渉（Ｉｎｔｅｒ-Ｃｅｌｌ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）は、周波数再使用指数が１である多重-セル環境においてセル境界に位置した端末の性能及び平均セル（セクター）効率を低下させる。セル間干渉を緩和させるために、干渉制約的な（ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ-ｌｉｍｉｔｅｄ）環境においてセル境界に位置した端末が適正な性能効率を有するように、ＬＴＥシステムでは、部分周波数再使用（ＦＦＲ：Ｆｒａｃｔｉｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｒｅｕｓｅ）のような単純な受動的な方法が適用された。しかしながら、各セル当たりの周波数資源の使用を減少させる代わり、端末が受信しなければならない信号（ｄｅｓｉｒｅｄ  ｓｉｇｎａｌ）としてセル間干渉を再度使用するか、またはセル間干渉を緩和させる方法がより利益になる。上述の目的を達成するために、ＣｏＭＰ送信方式が適用されることができる。
【０１６６】
ダウンリンクに適用されることができるＣｏＭＰ方式は、ＪＰ（Ｊｏｉｎｔ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ）方式とＣＳ／ＣＢ（Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅｄ  Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ／Ｂｅａｍｆｏｒｍｉｎｇ）方式とに分けることができる。
【０１６７】
ＪＰ方式において、データは、ＣｏＭＰ単位の各ポイント（基地局）で使用されることができる。ＣｏＭＰ単位は、ＣｏＭＰ方式において利用される基地局の集合を意味する。ＪＰ方式は、また連合送信（ｊｏｉｎｔ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）方式と動的セル選択（ｄｙｎａｍｉｃ  ｃｅｌｌ  ｓｅｌｅｃｔｉｏｎ）方式とに分けることができる。
【０１６８】
連合送信方式は、ＣｏＭＰ単位において全体または一部分である複数のポイントからＰＤＳＣＨを介して信号が同時に送信される方式を意味する。すなわち、単一の端末に送信されるデータは、複数の送信ポイントから同時に送信されることができる。このような連合送信方式により可干渉的（ｃｏｈｅｒｅｎｔｌｙ）ないし非干渉的（ｎｏｎ-ｃｏｈｅｒｅｎｔｌｙ）に関わらず、端末に送信される信号の品質を高めることができ、さらに異なる端末との干渉を積極的に除去できる。
【０１６９】
動的セル選択方式は、ＣｏＭＰ単位において単一のポイントからＰＤＳＣＨを介して信号が送信される方式を意味する。すなわち、特定時間に単一の端末に送信されるデータは、単一のポイントから送信され、ＣｏＭＰ単位内の異なるポイントでは、端末にデータを送信しない。端末にデータを送信するポイントは、動的に選択されることができる。
【０１７０】
ＣＳ／ＣＢ方式によると、ＣｏＭＰ単位は、単一の端末へのデータ送信のために協力してビーム形成を行うようになる。すなわち、サービングセルだけで端末にデータを送信するが、ユーザスケジューリング／ビーム形成は、ＣｏＭＰ単位内の複数のセル間の協力を介して決定されることができる。
【０１７１】
アップリンクの場合、ＣｏＭＰ受信は、地理的に分離された複数のポイント間の協力によって送信された信号を受信することを意味する。アップリンクに適用されることができるＣｏＭＰ方式は、ＪＲ（Ｊｏｉｎｔ  Ｒｅｃｅｐｔｉｏｎ）方式とＣＳ／ＣＢ（Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅｄ  Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ／Ｂｅａｍｆｏｒｍｉｎｇ）方式とに分けることができる。
【０１７２】
ＪＲ方式は、ＣｏＭＰ単位において全体または一部分である複数のポイントがＰＤＳＣＨを介して送信された信号を受信する方式を意味する。ＣＳ／ＣＢ方式は、単一のポイントにおいてのみＰＤＳＣＨを介して送信された信号を受信するようになるが、ユーザスケジューリング／ビーム形成は、ＣｏＭＰ単位内の複数のセル間の協力を介して決定されることができる。
【０１７３】
リレイノード（ＲＮ：Ｒｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ）
リレイノードは、基地局と端末との間の送受信されるデータを二つの異なるリンク（バックホールリンク及びアクセスリンク）を介して伝達する。基地局は、ドナー（ｄｏｎｏｒ）セルを含むことができる。リレイノードは、ドナーセルを介して無線で無線アクセスネットワークに接続される。
【０１７４】
一方、リレイノードの帯域（またはスペクトル）使用と関連して、バックホールリンクがアクセスリンクと同じ周波数帯域で動作する場合を「イン-バンド（ｉｎ-ｂａｎｄ）」といい、バックホールリンクとアクセスリンクが相異なった周波数帯域で動作する場合を「アウト-バンド（ｏｕｔ-ｂａｎｄ）」という。イン-バンド及びアウト-バンドの場合、全部既存のＬＴＥシステム（例えば、リリース-８）によって動作する端末（以下、レガシー（ｌｅｇａｃｙ）端末という。）がドナーセルに接続できなければならない。
【０１７５】
端末に置いてリレイノードを認識するかどうかに応じてリレイノードは、トランスペアレント（ｔｒａｎｓｐａｒｅｎｔ）リレイノードまたはノン-トランスペアレント（ｎｏｎ-ｔｒａｎｓｐａｒｅｎｔ）リレイノードに分類されることができる。トランスペアレントは、端末がリレイノードを介してネットワークと通信するかどうかを認知できない場合を意味し、ノン-トランスペアレントは、端末がリレイノードを介してネットワークと通信するかどうかを認知する場合を意味する。
【０１７６】
リレイノードの制御と関連して、ドナーセルの一部として構成されるリレイノードまたは自らセルを制御するリレイノードとに区分されることができる。
【０１７７】
ドナーセルの一部として構成されるリレイノードは、リレイノード識別子（ｒｅｌａｙ  ＩＤ）を有することはできるが、リレイノード自身のセル識別子（ｃｅｌｌ  ｉｄｅｎｔｉｔｙ）を有しない。
【０１７８】
ドナーセルが属する基地局によってＲＲＭ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ）の少なくとも一部が制御されると、ＲＲＭの残りの部分がリレイノードに位置しても、ドナーセルの一部として構成されるリレイノードという。好ましく、このようなリレイノードは、レガシー端末を支援できる。例えば、スマートレピ−タ（Ｓｍａｒｔ  ｒｅｐｅａｔｅｒｓ）、デコード-アンド-フォワードリレイノード（ｄｅｃｏｄｅ-ａｎｄ-ｆｏｒｗａｒｄ  ｒｅｌａｙｓ）、Ｌ２（第２階層）リレイノードの多様な種類及びタイプ-２リレイノードがこのようなリレイノードに該当する。
【０１７９】
自らセルを制御するリレイノードの場合に、リレイノードは、一つまたは複数のセルを制御し、リレイノードにより制御されるセルの各々に固有の物理階層セル識別子が提供される。また、リレイノードにより制御されるセルの各々は、同じＲＲＭメカニズムを利用できる。端末観点では、リレイノードによって制御されるセルにアクセスすることと一般基地局により制御されるセルにアクセスすることに差異点がない。このようなリレイノードにより制御されるセルは、レガシー端末を支援できる。例えば、セルフ-バックホーリング（Ｓｅｌｆ-ｂａｃｋｈａｕｌｉｎｇ）リレイノード、Ｌ３（第３階層）リレイノード、タイプ-１リレイノード及びタイプ-１ａリレイノードがこのようなリレイノードに該当する。
【０１８０】
タイプ-１リレイノードは、イン-バンドリレイノードとして複数のセルを制御し、これらの複数のセルの各々は、端末立場でドナーセルと区別される別のセルとして見える。また、複数のセルは、各自の物理セルＩＤ（これは、ＬＴＥリリース-８で定義されること）で、リレイノードは、自身の同期化チャネル、参照信号などを送信できる。単一-セル動作の場合に、端末は、リレイノードから直接スケジューリング情報及びＨＡＲＱフィードバックを受信し、リレイノードに自身の制御チャネル（スケジューリング要請（ＳＲ）、ＣＱＩ、ＡＣＫ／ＮＡＣＫ等）を送信できる。また、レガシー端末（ＬＴＥリリース-８システムに従って動作する端末）にタイプ-１リレイノードは、レガシー基地局（ＬＴＥリリース-８システムに従って動作する基地局）として見える。すなわち、逆方向互換性（ｂａｃｋｗａｒｄ  ｃｏｍｐａｔｉｂｉｌｉｔｙ）を有する。一方、ＬＴＥ-Ａシステムに従って動作する端末には、タイプ-１リレイノードは、レガシー基地局と異なる基地局としてみえ、性能向上を提供できる。
【０１８１】
タイプ-１ａリレイノードは、アウト-バンドとして動作する他に、前述のタイプ-１リレイノードと同じ特徴を有する。タイプ-１ａリレイノードの動作は、Ｌ１（第１階層）動作に対する影響が最小化またはないように構成されることができる。
【０１８２】
タイプ-２リレイノードは、イン-バンドリレイノードであって、別の物理セルＩＤを有しなく、これにより新しいセルを形成しない。タイプ-２リレイノードは、レガシー端末に対してトランスペアレントし、レガシー端末は、タイプ-２リレイノードの存在を認知できない。タイプ-２リレイノードは、ＰＤＳＣＨを送信できるが、少なくともＣＲＳ及びＰＤＣＣＨは送信しない。
【０１８３】
一方、リレイノードがイン-バンドとして動作するようにするために、時間-周波数空間での一部資源がバックホールリンクのために予備されなければならず、この資源は、アクセスリンクのために使用されないように設定できる。これを資源分割（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐａｒｔｉｔｉｏｎｉｎｇ）という。
【０１８４】
リレイノードでの資源分割における一般的な原理は、次の通りに説明できる。バックホールダウンリンク及びアクセスダウンリンクが一つの搬送波周波数上において時間分割多重化（ＴＤＭ）方式により多重化できる（すなわち、特定時間でバックホールダウンリンクまたはアクセスダウンリンクのうち、一つだけが活性化される）。同様に、バックホールアップリンク及びアクセスアップリンクは、一つの搬送波周波数上においてＴＤＭ方式で多重化されることができる（すなわち、特定時間においてバックホールアップリンクまたはアクセスアップリンクのうちの何れか一つだけが活性化される）。
【０１８５】
ＦＤＤでのバックホールリンク多重化は、バックホールダウンリンク送信は、ダウンリンク周波数帯域で行われ、バックホールアップリンク送信は、アップリンク周波数帯域で行われることができる。ＴＤＤでのバックホールリンク多重化は、バックホールダウンリンク送信は、基地局とリレイノードのダウンリンクサブフレームで行われ、バックホールアップリンク送信は、基地局とリレイノードのアップリンクサブフレームで行われることができる。
【０１８６】
イン-バンドリレイノードの場合に、例えば、同じ周波数帯域で基地局からのバックホールダウンリンク受信と端末へのアクセスダウンリンク送信が同時になされると、リレイノードの送信端から送信される信号によってリレイノードの受信端で信号干渉が発生できる。すなわち、リレイノードのＲＦフロントエンド（ｆｒｏｎｔ-ｅｎｄ）で信号干渉またはＲＦジャミング（ｊａｍｍｉｎｇ）が発生できる。同様に、同じ周波数帯域で基地局へのバックホールアップリンク送信と端末からのアクセスアップリンク受信とが同時になされる場合にも、信号干渉が発生できる。
【０１８７】
したがって、リレイノードで同じ周波数帯域において同時に信号を送受信するために、受信信号と送信信号との間に十分な分離（例えば、送信アンテナと受信アンテナを地上／地下に設置するように地理的に十分に離隔させて設置する）が提供されてないと具現しがたい。
【０１８８】
このような信号干渉の問題を解決する一つの方案は、リレイノードがドナーセルから信号を受信する間に、端末に信号を送信しないように動作させることである。すなわち、リレイノードから端末への送信にギャップ（ｇａｐ）を生成し、このギャップ間には、端末（レガシー端末を含む）がリレイノードからのいかなる送信も期待しないように設定できる。このようなギャップは、ＭＢＳＦＮ（Ｍｕｌｔｉｃａｓｔ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）サブフレームを構成することによって設定できる。
【０１８９】
図１３は、本発明が適用されることができる無線通信システムにおけるリレイノード資源分割を例示する。
【０１９０】
図１３において、第１番目のサブフレームは、一般サブフレームとしてリレイノードから端末にダウンリンク（すなわち、アクセスダウンリンク）制御信号及びデータが送信され、第２番目のサブフレームは、ＭＢＳＦＮサブフレームとしてダウンリンクサブフレームの制御領域では、リレイノードから端末に制御信号が送信されるが、ダウンリンクサブフレームの残りの領域では、リレイノードから端末に何らの送信が行われない。ここで、レガシー端末の場合には、すべてのダウンリンクサブフレームでＰＤＣＣＨの送信を期待するようになるので（言い換えれば、リレイノードは、自身の領域内のレガシー端末が毎サブフレームでＰＤＣＣＨを受信して、測定機能を行うように支援する必要があるので）、レガシー端末の正しい動作のためには、すべてのダウンリンクサブフレームでＰＤＣＣＨを送信する必要がある。したがって、基地局からリレイノードへのダウンリンク（すなわち、バックホールダウンリンク）送信のために設定されたサブフレーム（第２番目のサブフレーム）上においても、サブフレームの最初Ｎ（Ｎ＝１，２または３）個のＯＦＤＭシンボル区間でリレイノードは、バックホールダウンリンクを受信することでなくアクセスダウンリンク送信をしなければならない必要がある。これに対し、第２番目のサブフレームの制御領域においてＰＤＣＣＨがリレイノードから端末に送信されるので、リレイノードでサービングするレガシー端末に対する逆方向互換性が提供されることができる。第２サブフレームの残りの領域では、リレイノードから端末に何らの送信が行われない間に、リレイノードは、基地局からの送信を受信することができる。したがって、このような資源分割方式により、イン-バンドリレイノードでアクセスダウンリンク送信とバックホールダウンリンク受信とが同時に行われないようにすることができる。
【０１９１】
ＭＢＳＦＮサブフレームを利用する第２番目のサブフレームについて具体的に説明する。第２番目のサブフレームの制御領域は、リレイノード非-聴取（ｎｏｎ-ｈｅａｒｉｎｇ）区間ということができる。リレイノード非-聴取区間は、リレイノードがバックホールダウンリンク信号を受信せずにアクセスダウンリンク信号を送信する区間を意味する。この区間は、前述のように１、２または３ＯＦＤＭ長さに設定されることができる。リレイノード非-聴取区間でリレイノードは、端末へのアクセスダウンリンク送信を行い、残りの領域では、基地局からバックホールダウンリンクを受信することができる。このとき、リレイノードは、同じ周波数帯域で同時に送受信を行うことができないので、リレイノードが送信モードから受信モードに切り替えるのに時間がかかる。したがって、バックホールダウンリンク受信領域の最初一部区間でリレイノードが送信／受信モードスイッチングをするようガード時間（ＧＴ：ｇｕａｒｄ  ｔｉｍｅ）が設定される必要がある。同様に、リレイノードが基地局からのバックホールダウンリンクを受信し、端末へのアクセスダウンリンクを送信するように動作する場合にも、リレイノードの受信／送信モードスイッチングのためのガード時間が設定されることができる。このようなガード時間の長さは、時間領域の値として与えられることができ、例えば、ｋ（ｋ≧１）個の時間サンプル（Ｔｓ：ｔｉｍｅ  ｓａｍｐｌｅ）値として与えられることができ、または一つ以上のＯＦＤＭシンボル長さに設定されることもできる。または、リレイノードバックホールダウンリンクサブフレームが連続して設定されている場合に、または所定のサブフレームタイミング整列（ｔｉｍｉｎｇ  ａｌｉｇｎｍｅｎｔ）関係によってサブフレームの最後の部分のガード時間は、定義されるか、または設定されないことができる。このようなガード時間は、逆方向互換性を維持するために、バックホールダウンリンクサブフレーム送信のために設定されている周波数領域においてのみ定義されることができる（アクセスダウンリンク区間でガード時間が設定される場合には、レガシー端末を支援できない）。ガード時間を除いたバックホールダウンリンク受信区間でリレイノードは、基地局からＰＤＣＣＨ及びＰＤＳＣＨを受信することができる。これをリレイノード専用物理チャネルという意味でＲ-ＰＤＣＣＨ（Ｒｅｌａｙ-ＰＤＣＣＨ）及びＲ-ＰＤＳＣＨ（Ｒｅｌａｙ-ＰＤＳＣＨ）と表現することもできる。
【０１９２】
Ｄ２Ｄ通信一般
一般に、Ｄ２Ｄ通信は、事物と事物間の通信または事物知能通信を指し示す用語として制限的に使用される場合もあるが、本発明でのＤ２Ｄ通信は、通信機能の装着された単純な装置はもちろん、スマートフォンまたは個人用コンピュータのように通信機能を揃えた多様な形態の装置間の通信を全部含むことができる。
【０１９３】
図１４は、本発明が適用されることができる無線通信システムにおけるＤ２Ｄ通信を概念的に説明するための図である。
【０１９４】
図１４の（ａ）は、既存の基地局（ｅＮＢ）重心の通信方式を示すもので、ＵＥ  １は、アップリンク上において基地局へデータを送信でき、基地局は、ダウンリンク上においてＵＥ  ２へデータを送信できる。このような通信方式は、基地局を介した間接通信方式ということができる。間接通信方式では、既存の無線通信システムで定義されたリンクであるＵｎリンク（基地局間のリンクまたは基地局と中継器間のリンクとして、バックホールリンクと称することができる）及び／またはＵｕリンク（基地局と端末間のリンクまたは中継器と端末間のリンクとして、アクセスリンクと称することができる）が関連することができる。
【０１９５】
図１４の（ｂ）は、Ｄ２Ｄ通信の一例としてＵＥ-ｔｏ-ＵＥ通信方式を示すことで、ＵＥ間のデータ交換が基地局を経ずに行われることができる。このような通信方式は、装置間の直接通信方式ということができる。Ｄ２Ｄ直接通信方式は、既存の基地局を介した間接通信方式に比べて遅延（ｌａｔｅｎｃｙ）が減少し、より少ない無線資源を使用する等の長所を有する。
【０１９６】
図１５は、本明細書で提案する方法が適用されることができるＤ２Ｄ通信の多様なシナリオの一例を示す。
【０１９７】
Ｄ２Ｄ通信のシナリオは、ＵＥ  １とＵＥ  ２がセルカバレッジ内（ｉｎ-ｃｏｖｅｒａｇｅ）／セルカバレッジ外（ｏｕｔ-ｏｆ-ｃｏｖｅｒａｇｅ）に位置するかによって、大きく（１）Ｏｕｔ-ｏｆ-Ｃｏｖｅｒａｇｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋ、（２）Ｐａｒｔｉａｌ-Ｃｏｖｅｒａｇｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋ、及び（３）Ｉｎ-Ｃｏｖｅｒａｇｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋに分けられることができる。
【０１９８】
Ｉｎ-Ｃｏｖｅｒａｇｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋの場合、基地局のカバレッジに該当するセル（Ｃｅｌｌ）の数に応じて、Ｉｎ-Ｃｏｖｅｒａｇｅ-Ｓｉｎｇｌｅ-Ｃｅｌｌ及びＩｎ-Ｃｏｖｅｒａｇｅ-Ｍｕｌｔｉ-Ｃｅｌｌに分けられることができる。
【０１９９】
図１５の（ａ）は、Ｄ２Ｄ通信のＯｕｔ-ｏｆ-Ｃｏｖｅｒａｇｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋシナリオの一例を示す。
【０２００】
Ｏｕｔ-ｏｆ-Ｃｏｖｅｒａｇｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋシナリオは、基地局の制御無しでＤ２Ｄ端末間Ｄ２Ｄ通信を行うことを意味する。
【０２０１】
図１５の（ａ）において、ＵＥ  １とＵＥ  ２だけが存在し、ＵＥ  １とＵＥ  ２は、直接通信することを確認することができる。
【０２０２】
図１５の（ｂ）は、Ｄ２Ｄ通信のＰａｒｔｉａｌ-Ｃｏｖｅｒａｇｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋシナリオの一例を示す。
【０２０３】
Ｐａｒｔｉａｌ-Ｃｏｖｅｒａｇｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋシナリオは、ネットワークカバレッジ内に位置するＤ２Ｄ端末とネットワークカバレッジの外に位置するＤ２Ｄ端末との間にＤ２Ｄ通信を行うことを意味する。
【０２０４】
図１５の（ｂ）において、ネットワークカバレッジ内に位置するＵＥ  １とネットワークカバレッジの外に位置するＵＥ  ２とが通信することを確認することができる。
【０２０５】
図１５の（ｃ）は、Ｉｎ-Ｃｏｖｅｒａｇｅ-Ｓｉｎｇｌｅ-Ｃｅｌｌシナリオの一例を、図１５の（ｄ）は、Ｉｎ-Ｃｏｖｅｒａｇｅ-Ｍｕｌｔｉ-Ｃｅｌｌシナリオの一例を示す。
【０２０６】
Ｉｎ-Ｃｏｖｅｒａｇｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋシナリオは、Ｄ２Ｄ端末がネットワークカバレッジ内で基地局の制御を介してＤ２Ｄ通信を行うことを意味する。
【０２０７】
図１５の（ｃ）において、ＵＥ  １とＵＥ  ２とは、同じネットワークカバレッジ（またはセル）内に位置し、基地局の制御下にＤ２Ｄ通信を行う。
【０２０８】
図１５の（ｄ）において、ＵＥ  １とＵＥ  ２は、ネットワークカバレッジ内に位置するものの、互いに異なるネットワークカバレッジ内に位置する。そして、ＵＥ  １とＵＥ  ２とは、各ネットワークカバレッジを管理する基地局の制御下にＤ２Ｄ通信を行う。
【０２０９】
以下、Ｄ２Ｄ通信に関してさらに詳細に説明する。
【０２１０】
Ｄ２Ｄ通信は、図１５に示すシナリオで動作できるが、一般にネットワークカバレッジ内（ｉｎ-ｃｏｖｅｒａｇｅ）とネットワークカバレッジ外（ｏｕｔ-ｏｆ-ｃｏｖｅｒａｇｅ）で動作できる。Ｄ２Ｄ通信（端末間直接通信）のために利用されるリンクをＤ２Ｄリンク（Ｄ２Ｄ  ｌｉｎｋ）、ダイレクトリンク（ｄｉｒｅｃｔｌｉｎｋ）またはサイドリンク（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）などと称することができる、以下、説明の便宜のために、サイドリンクと通称して説明する。
【０２１１】
サイドリンク送信は、ＦＤＤの場合、アップリンクスペクトルで動作し、ＴＤＤの場合、アップリンク（あるいはダウンリンク）サブフレームで動作できる。サイドリンク送信とアップリンク送信の多重化のために、ＴＤＭ（Ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）が利用されることができる。
【０２１２】
サイドリンク送信とアップリンク送信とは、同時に行われない。アップリンク送信のために使用されるアップリンクサブフレームまたはＵｐＰＴＳと部分的にあるいは全体的に重なるサイドリンクサブフレームでは、サイドリンク送信が行われない。また、サイドリンクの送信及び受信もまた同時に行われない。
【０２１３】
サイドリンクの送信に利用される物理資源の構造は、アップリンク物理資源の構造が同一に利用されることができる。ただし、サイドリンクサブフレームの最後のシンボルは、保護区間（ｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄ）から構成されてサイドリンクの送信に利用されない。
【０２１４】
サイドリンクサブフレームは、拡張循環前置（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ＣＰ）または一般循環前置（ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）により構成されることができる。
【０２１５】
Ｄ２Ｄ通信は、大きくディスカバリー（ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ）、直接通信（ｄｉｒｅｃｔ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）、同期化（Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ）に区分されることができる。
【０２１６】
１）ディスカバリー（ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ）
Ｄ２Ｄディスカバリーは、ネットワークカバレッジ内で適用されることができる。（Ｉｎｔｅｒ-ｃｅｌｌ、Ｉｎｔｒａ-ｃｅｌｌを含む）。インターセル（ｉｎｔｅｒ-ｃｅｌｌ）ディスカバリーで同期化された（ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ）または同期化されない（ａｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ）セル配置ともが考慮されることができる。Ｄ２Ｄディスカバリーは、近接領域内のＵＥに広告、クーポン発行、友人検索などの多様な常用目的として活用できる。
【０２１７】
ＵＥ  １がディスカバリーメッセージ送信の役割（ｒｏｌｅ）を有する場合、ＵＥ  １は、ディスカバリーメッセージを送信し、ＵＥ  ２は、ディスカバリーメッセージを受信する。ＵＥ  １とＵＥ  ２の送信及び受信役割は変わることができる。ＵＥ  １からの送信は、ＵＥ  ２のような一つ以上のＵＥ（ら）により受信されることができる。
【０２１８】
ディスカバリーメッセージは、単一のＭＡＣ  ＰＤＵを含むことができ、ここで、単一のＭＡＣ  ＰＤＵは、ＵＥ  ＩＤ及びａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ＩＤを含むことができる。
【０２１９】
ディスカバリーメッセージを送信するチャネルとして物理サイドリンクディスカバリーチャネル（ＰＳＤＣＨ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｃｈａｎｎｅｌ）が定義されることができる。ＰＳＤＣＨチャネルの構造は、ＰＵＳＣＨ構造を再度利用できる。
【０２２０】
Ｄ２Ｄディスカバリーのための資源割り当て方法は、２通りのタイプ（Ｔｙｐｅ  １、Ｔｙｐｅ  ２）が利用されることができる。
【０２２１】
タイプ１の場合、ｅＮＢは、端末特定しない（ｎｏｎ-ＵＥ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ）方式でディスカバリーメッセージ送信のための資源を割り当てることができる。
【０２２２】
具体的に、特定の周期で複数のサブフレームから構成されたディスカバリー送信及び受信のための無線資源プール（ｐｏｏｌ）が割り当てられ、ディスカバリー送信ＵＥは、この無線資源プール（ｐｏｏｌ）内で特定資源を任意に選択した後、ディスカバリーメッセージを送信する。
【０２２３】
このような周期的なディスカバリー資源プール（ｐｏｏｌ）は、セミスタティック（ｓｅｍｉ-ｓｔａｔｉｃ）である方式でディスカバリー信号送信のために割り当てられることができる。ディスカバリー送信のためのディスカバリー資源プール（ｐｏｏｌ）の設定情報は、ディスカバリー周期、ディスカバリー周期内のディスカバリー信号の送信のために使用することができるサブフレームの数（すなわち、無線資源プールを構成するサブフレームの数）を含む。
【０２２４】
Ｉｎ-ｃｏｖｅｒａｇｅ  ＵＥの場合、ディスカバリー送信のためのディスカバリー資源プール（ｐｏｏｌ）は、ｅＮＢにより設定され、ＲＲＣシグナリング（例えば、ＳＩＢ（Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ））を利用してＵＥに知らせることができる。
【０２２５】
一つのディスカバリー周期内にディスカバリーのために割り当てられたディスカバリー資源プール（ｐｏｏｌ）は、同じ大きさを有する時間-周波数資源ブロックでＴＤＭ及び／またはＦＤＭで多重化されることができ、このような同じ大きさを有する時間-周波数資源ブロックを「ディスカバリー資源（ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ）と呼ぶことができる。
【０２２６】
ディスカバリー資源は、一つのＵＥによりディスカバリーＭＡＣ  ＰＤＵの送信のために使用されることができる。一つのＵＥにより送信されるＭＡＣ  ＰＤＵの送信は、ディスカバリー周期内（すなわち、無線資源プール（ｐｏｏｌ））で連続して（ｃｏｎｔｉｇｕｏｕｓ）あるいは非連続的（ｎｏｎ-ｃｏｎｔｉｇｕｏｕｓ）に繰り返され  （例えば、４回繰り返し）ることができる。ＵＥは、ＭＡＣ  ＰＤＵの繰り返される送信のために使用されることができるディスカバリー資源セット（ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｓｅｔ）において第１番目のディスカバリー資源を任意に選択し、その他のディスカバリー資源は、第１番目のディスカバリー資源と関連して決定されることができる。例えば、一定パターンが予め設定され、ＵＥが第１番目に選択したディスカバリー資源の位置に応じて、その次のディスカバリー資源が予め設定されたパターンに応じて決定されることができる。また、ＵＥがＭＡＣ  ＰＤＵの繰り返される送信のために使用されることができるディスカバリー資源セット内で各々のディスカバリー資源を任意に選択することもできる。
【０２２７】
タイプ２は、ディスカバリーメッセージ送信のための資源が端末特定（ＵＥ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ）に割り当てられる。タイプ２は、またタイプ２Ａ（Ｔｙｐｅ-２Ａ）、タイプ２Ｂ（Ｔｙｐｅ-２Ｂ）に細分化される。タイプ２Ａは、ｅＮＢがディスカバリー周期内でＵＥがディスカバリーメッセージの送信時点（ｉｎｓｔａｎｃｅ）ごとに資源を割り当てる方式であり、タイプ２Ｂは、半永続（ｓｅｍｉ-ｐｅｒｓｉｓｔｅｎｔ）方式により資源を割り当てる方式である。
【０２２８】
タイプ２Ｂの場合、ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ  ＵＥは、ＲＲＣシグナリングを介してｅＮＢにＤ２Ｄディスカバリーメッセージの送信のための資源の割り当てを要請する。そして、ｅＮＢは、ＲＲＣシグナリングを介して資源を割り当てることができる。ＵＥは、ＲＲＣ＿ＩＤＬＥ状態に遷移する時、またはｅＮＢがＲＲＣシグナリングを介して資源割り当てを撤回（ｗｉｔｈｄｒａｗ）する時、ＵＥは、最近に割り当てられた送信資源を解除する。このように、タイプ２Ｂの場合、ＲＲＣシグナリングにより無線資源が割り当てられ、ＰＤＣＣＨにより割り当てられた無線資源の活性（ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ）／非活性（ｄｅａｃｔｉｖａｔｉｏｎ）が決定されることができる。
【０２２９】
ディスカバリーメッセージ受信のための無線資源プール（ｐｏｏｌ）は、ｅＮＢにより設定され、ＲＲＣシグナリング（例えば、ＳＩＢ（Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ））を利用してＵＥに知らせることができる。
【０２３０】
ディスカバリーメッセージ受信ＵＥは、ディスカバリーメッセージを受信するために、上述のタイプ１及びタイプ２のディスカバリー資源プール（ｐｏｏｌ）ともをモニタリングする。
【０２３１】
２）直接通信（ｄｉｒｅｃｔ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）
Ｄ２Ｄ直接通信の適用領域は、ネットワークカバレッジ内外（ｉｎ-ｃｏｖｅｒａｇｅ、ｏｕｔ-ｏｆ-ｃｏｖｅｒａｇｅ）はもちろん、ネットワークカバレッジ境界領域（ｅｄｇｅ-ｏｆ-ｃｏｖｅｒａｇｅ）も含む。Ｄ２Ｄ直接通信は、ＰＳ（Ｐｕｂｌｉｃ  Ｓａｆｅｔｙ）などの目的として利用されることができる。
【０２３２】
ＵＥ  １が直接通信データ送信の役割をはたす場合、ＵＥ  １は、直接通信データを送信し、ＵＥ  ２は、直接通信データを受信する。ＵＥ  １とＵＥ  ２の送信及び受信の役割は変わることができる。ＵＥ  １からの直接通信送信は、ＵＥ  ２のような一つ以上のＵＥ（ら）により受信されることができる。
【０２３３】
Ｄ２ＤディスカバリーとＤ２Ｄ通信は、互いに関連しないで独立的に定義されることができる。すなわち、グループキャスト（ｇｒｏｕｐｃａｓｔ）及びブロードキャスト（ｂｒｏａｄｃａｓｔ）直接通信では、Ｄ２Ｄディスカバリーが要求されない。このように、Ｄ２ＤディスカバリーとＤ２Ｄ直接通信とが独立的に定義される場合、ＵＥは、隣接するＵＥを認知する必要がない。換言すれば、グループキャスト及びブロードキャスト直接通信の場合、グループ内のすべての受信ＵＥが互いに近接することを要求しない。
【０２３４】
Ｄ２Ｄ直接通信データを送信するチャネルとして物理サイドリンク共有チャネル（ＰＳＳＣＨ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）が定義されることができる。また、Ｄ２Ｄ直接通信のための制御情報（例えば、直接通信データ送信のためのスケジューリング承認（ＳＡ：ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ）、送信形式等）を送信するチャネルとして物理サイドリンク制御チャネル（ＰＳＣＣＨ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）が定義されることができる。ＰＳＳＣＨ及びＰＳＣＣＨは、ＰＵＳＣＨ構造を再度利用できる。
【０２３５】
Ｄ２Ｄ直接通信のための資源割り当て方法は、２通りのモード（ｍｏｄｅ  １、ｍｏｄｅ  ２）が利用されることができる。
【０２３６】
モード１は、ｅＮＢが、ＵＥがＤ２Ｄ直接通信のためのデータまたは制御情報を送信するために使用する資源をスケジューリングする方式のことをいう。ｉｎ-ｃｏｖｅｒａｇｅでは、モード１が適用される。
【０２３７】
ｅＮＢは、Ｄ２Ｄ直接通信に必要な資源プール（ｐｏｏｌ）を設定する。ここで、Ｄ２Ｄ通信に必要な資源プール（ｐｏｏｌ）は、制御情報プールとＤ２Ｄデータプールとに区分されることができる。ｅＮＢがＰＤＣＣＨまたはｅＰＤＣＣＨを利用して送信Ｄ２Ｄ  ＵＥに設定されたプール内で制御情報及びＤ２Ｄデータ送信資源をスケジューリングすると、送信Ｄ２Ｄ  ＵＥは、割り当てられた資源を利用して制御情報及びＤ２Ｄデータを送信する。
【０２３８】
送信ＵＥは、ｅＮＢに送信資源を要請し、ｅＮＢは、制御情報とＤ２Ｄ直接通信データの送信のための資源をスケジューリングする。すなわち、モード１の場合、送信ＵＥは、Ｄ２Ｄ直接通信を行うために、ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態でなければならない。送信ＵＥは、スケジューリング要請をｅＮＢに送信し、続いてｅＮＢが送信ＵＥにより要請される資源の量を決定できるように、ＢＳＲ（Ｂｕｆｆｅｒ  Ｓｔａｔｕｓ  Ｒｅｐｏｒｔ）手順が行われる。
【０２３９】
受信ＵＥは、制御情報プールをモニタリングし、自分と関連した制御情報をデコードすると、該当制御情報と関連したＤ２Ｄデータ送信を選択的にデコードできる。受信ＵＥは、制御情報デコード結果に応じてＤ２Ｄデータプールをデコードしないときもある。
【０２４０】
モード２は、ＵＥがＤ２Ｄ直接通信のためのデータまたは制御情報を送信するために資源プール（ｐｏｏｌ）から特定資源を任意に選択する方式のことをいう。ｏｕｔ-ｏｆ-ｃｏｖｅｒａｇｅ及び／またはｅｄｇｅ-ｏｆ-ｃｏｖｅｒａｇｅでモード２が適用される。
【０２４１】
モード２において制御情報送信のための資源プール（ｐｏｏｌ）及び／またはＤ２Ｄ直接通信データ送信を資源プール（ｐｏｏｌ）は、予め設定（ｐｒｅ-ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）されるか、半静的に（ｓｅｍｉ-ｓｔａｔｉｃａｌｌｙ）設定されることができる。ＵＥは、設定された資源プール（時間及び周波数）を受け、資源プールからＤ２Ｄ通信送信のための資源を選択する。すなわち、ＵＥは、制御情報を送信するために、制御情報資源プールから制御情報送信のための資源を選択できる。また、ＵＥは、Ｄ２Ｄ直接通信データ送信のためにデータ資源プールから資源を選択できる。
【０２４２】
Ｄ２Ｄブロードキャスト通信において、制御情報は、ブロードキャスティングＵＥにより送信される。制御情報は、Ｄ２Ｄ直接通信データを運搬する物理チャネル（すなわち、ＰＳＳＣＨ）と関連して、データ受信のための資源の位置を明示的に（ｅｘｐｌｉｃｉｔ）及び／または暗黙的に（ｉｍｐｌｉｃｉｔ）指示する。
【０２４３】
３）同期化（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ）
Ｄ２Ｄ同期信号（またはサイドリンク同期信号）は、ＵＥが時間-周波数同期を獲得するために利用されることができる。特に、ネットワークカバレッジ外の場合、ｅＮＢの制御が不可能なので、ＵＥ間同期確立のための新しい信号及び手順が定義されることができる。
【０２４４】
Ｄ２Ｄ同期信号を周期的に送信するＵＥをＤ２Ｄ同期ソース（Ｄ２Ｄ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｏｕｒｃｅ）と呼ぶことができる。Ｄ２Ｄ同期ソースがｅＮＢである場合、送信されるＤ２Ｄ同期信号の構造は、ＰＳＳ／ＳＳＳと同一でありうる。Ｄ２Ｄ同期ソースがｅＮＢでない場合（例えば、ＵＥまたはＧＮＳＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｎａｖｉｇａｔｉｏｎ  Ｓａｔｅｌｌｉｔｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）等）送信されるＤ２Ｄ同期信号の構造は、新しく定義されることができる。
【０２４５】
Ｄ２Ｄ同期信号は、４０ｍｓより小さくない周期で周期的に送信される。端末別に多重の物理階層サイドリンク同期化識別子（ｐｈｙｓｉｃａｌ-ｌａｙｅｒ  ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｉｄｅｎｔｉｔｙ）を有することができる。Ｄ２Ｄ同期信号は、プライマリＤ２Ｄ同期信号（またはプライマリサイドリンク同期信号）とセコンダリーＤ２Ｄ同期信号（またはセコンダリーサイドリンク同期信号）を含む。
【０２４６】
Ｄ２Ｄ同期信号を送信する前に、まずＵＥは、Ｄ２Ｄ同期ソースを探索できる。そして、Ｄ２Ｄ同期ソースが探索されると、ＵＥは、探索されたＤ２Ｄ同期ソースから受信されたＤ２Ｄ同期信号を介して時間-周波数同期を獲得できる。そして、該当ＵＥは、Ｄ２Ｄ同期信号を送信できる。
【０２４７】
以下、明瞭性のために、Ｄ２Ｄ通信において２個の装置間の直接通信を例に挙げて説明するが、本発明の範囲がこれに制限されるものではなく、２つ以上の複数の装置間のＤ２Ｄ通信に対しても、本発明で説明する同じ原理が適用されることができる。
【０２４８】
Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ方式の一つとして、すべてのＵＥが分散的な方式によってｄｉｓｃｏｖｅｒｙを行うようにする方式（以下、「分散的ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ）と呼ぶ）がある。分散的に、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙを行う方式は、ｃｅｎｔｒａｌｉｚｅｄ方式のように一ケ所で（例えば、ｅＮＢ、ＵＥまたはＤ２Ｄスケジューリング装置等）資源選択を決定することではなく、すべてのＵＥが分散的に自ら判断してｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源を選択し、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージを送信及び受信をする方式のことを意味する。
【０２４９】
以下、本明細書では、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙのために端末が周期的に送信する信号（またはメッセージ）をｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージ、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ信号、ビーコン（ｂｅａｃｏｎ）などと呼ぶことができる。以下、説明の便宜のために、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージと通称する。
【０２５０】
分散的ｄｉｓｃｏｖｅｒｙでは、ＵＥがｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージを送信及び受信するための資源として、セルラ資源とは別に専用資源が周期的に割り当てられることができる。これについて、以下の図１７を参照して説明する。
【０２５１】
図１６は、本明細書で提案する方法が適用されることができるディスカバリー資源が割り当てられるフレーム構造の一例を示す。
【０２５２】
図１６に示すように、分散的ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ方式では、全体セルラアップリンク周波数-時間資源の中でｄｉｓｃｏｖｅｒｙのためのｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｓｕｂｆｒａｍｅ（すなわち、「ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源プール））（１６０１）が固定的に（または専用的に）割り当てられ、残りの領域は、既存のＬＴＥアップリンクＷＡＮ（ｗｉｄｅ  ａｒｅａ  ｎｅｔｗｏｒｋ）サブフレーム領域１６０３から構成される。ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源プールは、一つ以上のサブフレームから構成されることができる。
【０２５３】
ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源プールは、一定時間の間隔（すなわち、「ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ周期」）で周期的に割り当てられることができる。また、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源プールは、一つのｄｉｓｃｏｖｅｒｙ周期内で繰り返して設定されることができる。
【０２５４】
図１６の場合、１０  ｓｅｃのｄｉｓｃｏｖｅｒｙ周期でｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源プールが割り当てられ、各々のｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源プールは、６４個の連続的なサブフレームが割り当てられる例を示す。ただし、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ周期及びｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源プールの時間／周波数資源の大きさは、これに限定されない。
【０２５５】
ＵＥは、専用的に割り当てられたｄｉｓｃｏｖｅｒｙプール内で自身のｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージを送信するための資源（すなわち、「ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源」）を自体的に選択し、選択された資源を介してｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージを送信する。これについて、以下の図１７を参照して説明する。
【０２５６】
図１７は、本明細書で提案する方法が適用されることができるディスカバリー過程を簡略に示した図である。
【０２５７】
図１６及び図１７を参照すると、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ方式は、大きくｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージ送信のための資源センシング（ｓｅｎｓｉｎｇ）（Ｓ１７０１）、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージ送信のための資源選択（Ｓ１７０３）、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージ送信及び受信（Ｓ１７０５）、このような３段階手順から構成される。
【０２５８】
まず、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージ送信のための資源センシングステップ（Ｓ１７０１において、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙを行うすべてのＵＥは、分散的な方式で（すなわち、自体的に）Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源の１周期（ｐｅｒｉｏｄ）（すなわち、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源プール）の間にｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージを全て受信（すなわち、センシング）する。例えば、図１６においてアップリンク帯域幅が１０ＭＨｚと仮定すると、すべてのＵＥは、Ｋ＝６４ｍｓｅｃ（６４個のサブフレーム）の間にＮ＝４４  ＲＢ（全体アップリンク帯域幅は、１０ＭＨｚであるので、総５０個のＲＢにおいてＰＵＣＣＨ送信のために６個のＲＢが利用される。）において送信されるｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージを全て受信（すなわち、センシング）する。
【０２５９】
そして、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージ送信のための資源選択ステップ（Ｓ１７０３）において、ＵＥは、センシングした資源のうち、低いエネルギーレベルの資源を分類し、その中で一定範囲内で（例えば、下位ｘ％（ｘ＝任意の定数、５，７，１０，．．．）内で）ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源をランダムに選択する。
【０２６０】
ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源は、同じ大きさを有する一つ以上の資源ブロックから構成されることができ、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源プール内でＴＤＭ及び／またはＦＤＭに多重化されることができる。
【０２６１】
そして、最後の手順であるｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージ送信及び受信ステップ（Ｓ１７０５）において、ＵＥは、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ一周期後に（図１６の例示においてＰ＝１０秒後）選択されたｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源に基づいてｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージを送受信し、以後のｄｉｓｃｏｖｅｒｙ周期では、ランダムな資源ホッピング（ｈｏｐｐｉｎｇ）パターンに応じて、周期的にｄｉｓｃｏｖｅｒｙメッセージを送受信する。
【０２６２】
このような、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ手順は、ＵＥがｅＮＢと接続があるＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態でも行われるだけでなく、ｅＮＢと接続がないＲＲＣ＿ＩＤＬＥ状態でもず行われ続けられる。
【０２６３】
以上のようなｄｉｓｃｏｖｅｒｙ方式を考慮すると、すべてのＵＥは、周囲のＵＥが送信しているすべての資源（すなわち、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源プール）をセンシングし、その中で一定範囲（例えば、下位ｘ％内）でランダムにｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源を選択する。
【０２６４】
Ｄ２Ｄフレーム構造
以下、端末間直接通信のためのＤ２Ｄフレーム構造（Ｄ２Ｄ  ｆｒａｍｅ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ）について述べる。
【０２６５】
上述の図１４の（ｂ）を参照して、Ｄ２Ｄディスカバリー手順について述べる。
【０２６６】
図１４の（ｂ）において、ＵＥは、ユーザの端末を意味するが、ｅＮＢのようなネットワーク装備がＵＥ間通信方式に従って信号を送受信する場合、ｅＮＢのようなネットワーク装備もやはり、ＵＥの概念に含まれることができる。
【０２６７】
以下、説明の便宜上、ＵＥの間に直接接続したリンクをＤ２Ｄリンクと、ＵＥがｅＮＢと通信するリンクをｅＮＢ-ＵＥリンクと呼ぶことにする。
【０２６８】
Ｄ２Ｄリンク及びｅＮＢ-ＵＥリンクの表現は、一例に該当し、同じ意味を有する他の用語で表現されることもできる。
【０２６９】
図１４の（ｂ）に示すように、ＵＥは、Ｄ２Ｄリンクを介して他のＵＥと通信を行い、Ｄ２Ｄリンクで接続されない位置の他のＵＥとは、ｅＮＢ-ＵＥリンクを介して通信を行う。
【０２７０】
すなわち、特定ＵＥ観点では、Ｄ２ＤリンクとｅＮＢ-ＵＥリンクとが共存できるように、無線通信システムが運営されなければならない。
【０２７１】
一般に、無線通信システムの使用資源には、ｅＮＢがＵＥへの送信に使用するＤＬ資源とＵＥがｅＮＢへの送信に使用するＵＬ資源がある。
【０２７２】
ＦＤＤシステムにおいてＤＬ資源は、ＤＬ  ｂａｎｄ、ＵＬ資源は、ＵＬ  ｂａｎｄに該当し、ＴＤＤシステムにおいて、ＤＬ資源は、ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ、ＵＬ資源は、ＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅに該当する。
【０２７３】
ＤＬ資源は、ｅＮＢの高い送信電力で信号を送信する資源であるから、相対的に低い電力のＵＥがＤＬ資源をＤ２Ｄリンクで運営する場合、干渉水準が非常に高くなる。
【０２７４】
したがって、ＵＥは、ＵＬ資源をＤ２Ｄリンクに活用することが好ましくありうる。
【０２７５】
ＵＬ資源は、複数のＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅから構成されるが、ｅＮＢに接続されて同期が合わせているＵＥは、ＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅの境界をｅＮＢが指定するｔｉｍｉｎｇ  ａｄｖａｎｃｅ（ＴＡ）指示から把握できる。
【０２７６】
図１８は、ＴＡ指示を介してＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界を把握する方法の一例を示した図である。
【０２７７】
図１８に示すように、ｅＮＢは、互いに異なる距離を有する複数のＵＥが送信した信号が同じ時点に到達できるように、各ＵＥにＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅの境界を検出した時点から一定時間早くＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅの境界を設定することをＴＡ指示を介して知らせる。
【０２７８】
ｅＮＢと各ＵＥとの間のｐｒｏｐａｇａｔｉｏｎ  ｄｅｌａｙを補償できるように適切なＴＡを設定することによって（特に、図１８のようにＴＡ値を該当ＵＥとｅＮＢとの間のｐｒｏｐａｇａｔｉｏｎ  ｄｅｌａｙの２倍に設定することによって）、互いに異なる位置のＵＥが送信した信号が同時にｅＮＢに到達することが可能でありうる。
【０２７９】
上述の、基地局のＴＡ指示を介して、各端末は、ｅＮＢ-ＵＥリンクのＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界を獲得できる。
【０２８０】
また、Ｄ２Ｄ動作のメーン対象になる近接した位置にあるＵＥは似ているか、または同じＴＡ値を有している確率が高いから、このＴＡ値に基づいてＤ２Ｄリンクのｓｕｂｆｒａｍｅ境界を決定することで、ＵＥ間の同期化を行うことができる。
【０２８１】
特に、このような方法は、Ｄ２ＤリンクとしてＵＬ資源を使用する場合、Ｄ２Ｄリンクが使用するｓｕｂｆｒａｍｅ境界とｅＮＢ-ＵＥリンクが使用するｓｕｂｆｒａｍｅ境界とが同一であるから、２つのリンクを時間次元で切り替える動作、すなわち、特定ｓｕｂｆｒａｍｅでは、Ｄ２Ｄリンクを動作し、他のｓｕｂｆｒａｍｅでは、ｅＮＢ-ＵＥリンクを動作することがはるかにスムーズになるという長所がある。
【０２８２】
一方、場合によってｅＮＢに接続しないＵＥもやはり、Ｄ２Ｄ動作を行う必要がある。
【０２８３】
この場合、ｅＮＢに接続しないＵＥは、ｅＮＢからＴＡ指示を受けることができないから、何を基準としてＤ２Ｄリンクのためのｓｕｂｆｒａｍｅ境界を設定するかが問題になる。
【０２８４】
もちろん、ｅＮＢに接続しないＵＥがＤ２Ｄ動作を行う前に、ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ（ＲＡ）のような手順を介してｅＮＢに接続を試み、これを通じて獲得したＴＡ指示に基づいてｓｕｂｆｒａｍｅ境界を設定することもできる。
【０２８５】
しかしながら、ＲＡを介してＴＡを獲得する過程は、ＵＥが毎度Ｄ２Ｄ通信以前にｅＮＢに接続を試みることによって、追加的な時間遅延及びバッテリー消耗を伴うことができるという短所がありうる。
【０２８６】
したがって、ｅＮＢに接続しないＵＥの動作は、ＴＡ指示がなくても可能なように設計することが好ましい。
【０２８７】
ここで、ＴＡ指示無しで動作するとは、特定ＵＥに特化されたＴＡ値を有しないことを意味でき、これは、不特定多数のＵＥが同じＴＡ値を有して動作することを意味することができる。
【０２８８】
具体的に、ＴＡ値を０に設定してＵＥが受信するＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅの境界がまもなくＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ（またはＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ）の境界になるようにするか、予め特定のＴＡ値に設定してｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎを介して送信されるようにすることもできる。
【０２８９】
上述のように、Ｄ２Ｄ通信は、（１）Ｄ２Ｄの対象になるＵＥが隣接した位置に存在するかどうかを把握するｄｉｓｃｏｖｅｒｙ過程と（２）特定ＵＥとデータを送受信するｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ過程とに区分できる。
【０２９０】
ｅＮＢからＴＡの指示を受信せずにＤ２Ｄ通信を行う場合、二つの過程（（１）及び（２））全部がここに適用されることもでき、（１）または（２）の過程だけが適用されることもできる。
【０２９１】
例えば、ｅＮＢに接続しないＵＥのＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ過程は、ＴＡ指示無しで行うが、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ過程を介して通信しようとするＵＥが発見される場合、ｅＮＢに接続を試み、ｅＮＢから獲得されたＴＡ値に応じて、ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ過程を行うように動作することもできる。
【０２９２】
ここで、ｅＮＢに接続したＵＥもｅＮＢに接続しないＵＥとの同期化のために、Ｄ２Ｄ通信の一部または全体手順を行うにおいて、ｅＮＢに接続されない場合のように、予め獲得されたＴＡ値がないと仮定し、Ｄ２Ｄ動作を行うこともできる。
【０２９３】
特に、ｅＮＢに接続したＵＥがＤ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎをＴＡ指示に従って行うと、ＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅの同期がＤ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎとｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋで同様に維持されるので、Ｄ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎによるｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋへの影響が最小になるという効果がある。
【０２９４】
すなわち、特定ｓｕｂｆｒａｍｅをＤ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎとして使用する場合、それと同じｓｕｂｆｒａｍｅ  ｂｏｕｎｄａｒｙを維持する隣接ｓｕｂｆｒａｍｅをｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋとして活用できるようになる。
【０２９５】
したがって、ｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋとＤ２Ｄ  ｌｉｎｋ間での送／受信動作切り替えが要らないＤ２Ｄ信号を送信するＵＥの場合、ＴＡ指示に従って行うＤ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎにおいて、ＵＥは、Ｄ２Ｄに割り当てられたｓｕｂｆｒａｍｅ内のすべての資源でＤ２Ｄ信号を送信できるようになる。
【０２９６】
また、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ手順をＴＡ指示無しで行うが、Ｄ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎは、ＴＡ指示に従って行う場合、ｅＮＢに接続しないＵＥ（ＵＥ  １）がＤ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎを行う相手ＵＥ（ＵＥ  ２）がｅＮＢに接続しなかった事実を把握できるならば、ＵＥ  １は、ｅＮＢに接続されて、ＴＡ指示に応じるｓｕｂｆｒａｍｅ同期に応じてｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎを行う代わりに、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙと同様に、ＴＡ指示無しで直ちにＤ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎを試みることもできる。
【０２９７】
すなわち、ｅＮＢに接続しない二つのＵＥ間Ｄ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎは、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙと同様にＴＡ指示無しで行うことができる。
【０２９８】
これは、二つのＵＥが全部ｅＮＢに接続されていないから、ＴＡ指示に従ってＤ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎを行うことによって得られることができるｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋ動作の影響に対する最小化が意味がないためである。
【０２９９】
したがって、各ＵＥは、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｓｉｇｎａｌを生成するにおいて、自身がｅＮＢに接続されているかどうか（例えば、ｉｄｌｅ  ｍｏｄｅであるか、またはｃｏｎｎｅｃｔｅｄ  ｍｏｄｅであるか）によって相異なるｓｉｇｎａｌを生成することによって、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｓｉｇｎａｌを受信する他のＵＥが自身の状態を把握できるように動作できる。
【０３００】
または、ｅＮＢに接続されてＴＡに応じるＵＬ送信を行っているＵＥであっても、現在使用中であるＴＡ値が一定基準以下に与えられてＴＡ指示無しでＤ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎを行うことができる場合、ＵＥは、ｉｄｌｅ  ｍｏｄｅにあったかの様にｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｓｉｇｎａｌを生成でき、このために、ＵＥは、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｓｉｇｎａｌを生成する時に自身が使用中であるＴＡ値が一定水準以下であるかどうか（ｉｄｌｅ  ｍｏｄｅである場合、ＴＡが一定水準以下と仮定）によって、相異なったｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｓｉｇｎａｌを生成するように動作することもできる。
【０３０１】
仮に、特定ＵＥがｅＮＢに接続されて、ＴＡ指示に従ってＤ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎを行おうとする時に、相手ＵＥがｉｄｌｅ  ｍｏｄｅにあると確認された場合には、この事実をｅＮＢに報告してｅＮＢにとって相手ＵＥに接続を試みることを指示し、ｅＮＢが付与するＴＡ値に応じてＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅを同期化するよう動作できる。
【０３０２】
これにより、特定ＵＥは、自身のＴＡ値を維持するＤ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎを行うようになる。
【０３０３】
すなわち、図１９は、上述のＵＥとｅＮＢとの接続有無に応じるＤ２Ｄ動作の一例を示す。
【０３０４】
図１９に示すように、ＵＥ  １は、ｅＮＢに接続されている状態（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ  ｍｏｄｅ）であり、ＵＥ  ２は、ｅＮＢに接続されていない状態（ｉｄｌｅ  ｍｏｄｅ）である。
【０３０５】
ここで、ＵＥ  １は、ｅＮＢにＵＥ  ２とのＤ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ要請を送信する時に、ＵＥ  ２がｉｄｌｅ  ｍｏｄｅにあるという事実を表す付加情報を共に送信できる。
【０３０６】
以下、ＴＡ指示無しでＤ２Ｄ通信を効果的に行うことができるフレーム構造（ｆｒａｍｅ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ）をＦＤＤシステムとＴＤＤシステムとにそれぞれ分けて述べる。
【０３０７】
ＦＤＤシステム
図２０は、ＦＤＤシステムでのＤＬ及びＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界の一例を示した図である。
【０３０８】
図２０に示すように、ＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅは、ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅに基づいて、ＴＡ値分だけ先んじて始まるのが分かる。
【０３０９】
図２１は、図２０においてＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  １でＤ２Ｄが動作する状況の一例を示す。
【０３１０】
上述のように、Ｄ２Ｄが動作する状況では、ＴＡを０に設定しＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅの境界とＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅの境界とを一致すると仮定した。
【０３１１】
すなわち、図２１に示すように、Ｄ２Ｄ  ｌｉｎｋのためのＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  １の後方の一部分（ｒｅｇｉｏｎ  Ｂと表記）がｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋのＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ２と重なる問題が発生する。
【０３１２】
ここで、ＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ２をｅＮＢ-ＵＥリンクとして使用する場合、ただＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  １のｒｅｇｉｏｎ  ＡにおいてだけＤ２Ｄ動作が可能になる。
【０３１３】
以下、図２１のように、Ｄ２Ｄ  ｌｉｎｋのＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界とｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋのＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界とが一致しない場合の解決方法（方法１ないし方法４）について述べる。
【０３１４】
１．方法１
方法１は、図２１のｒｅｇｉｏｎ  Ａのようにｓｕｂｆｒａｍｅ間の重なりが発生しない部分においてのみＤ２Ｄを運営する方法である。
【０３１５】
このために、ｅＮＢは、ＲＲＣあるいはｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎなどのようなｓｉｇｎａｌｉｎｇを介して、一つのｓｕｂｆｒａｍｅにおいてｒｅｇｉｏｎ  Ａが占める領域の位置または長さ情報をＵＥに伝達できる。
【０３１６】
Ｒｅｇｉｏｎ  Ｂは、最大のＴＡ値を有するＵＥの後行するｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋｓｕｂｆｒａｍｅを含まなければならず、ｅＮＢは、自身のセル半径などを考慮してｒｅｇｉｏｎ  Ａの長さを設定できる。
【０３１７】
追加的に、ｒｅｇｉｏｎ  Ａの最初及び／または終わり部分には、ＵＥがｅＮＢ-ＵＥ動作とＤ２Ｄ動作との間の動作モード切り替え（例：ｅＮＢ-ＵＥリンクでの送信とＤ２Ｄリンクでの受信との間の切り替え）を行うことができる保護区間（ｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄまたはｇｕａｒｄ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）が一定時間の間に設定されることもできる。
【０３１８】
ｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄは、送受信切り替えを行うＵＥ立場では、必須的であるが、送受信切り替えを行わずに隣接した二つのｓｕｂｆｒａｍｅで同じ送信／受信動作を行うＵＥには、ｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄが設定されなくても良い。
【０３１９】
一例として、持続的に複数のｓｕｂｆｒａｍｅで信号を送信するＵＥには、このようなｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄが無しで信号の送信が行われることに対し、隣接ｓｕｂｆｒａｍｅで送信を行う途中に受信に切り替えるＵＥは、一定時間をｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄと設定し、残りの領域を介してのみ信号を送信または受信することができる。
【０３２０】
図２１のＲｅｇｉｏｎ  Ｂでは、基本的にＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ２でのｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋ動作が行われなくてはならないので、Ｄ２Ｄ  ｌｉｎｋとして活用が不可能である。
【０３２１】
図２２は、ＵＬサブフレーム間の重なりが発生する場合の衝突解決方法の一例として、上述の方法１を示す。
【０３２２】
２．方法２
方法２は、図２１のｒｅｇｉｏｎ  Ａとｒｅｇｉｏｎ  Ｂ全部をＤ２Ｄの用途として使用する方法を示す。
【０３２３】
すなわち、図２３は、ＵＬサブフレーム間の重なりが発生する場合の衝突解決方法の一例として、方法２を示す。
【０３２４】
図２３に示すように、後行するｓｕｂｆｒａｍｅをｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋとして使用するのに制約が発生する。
【０３２５】
簡単な方法では、後行するｓｕｂｆｒａｍｅ（図２３のＳＦ  ｍ＋１）では、ｅＮＢ-ＵＥ動作を行わないように定義することである。
【０３２６】
万が一、ＵＥが後行するｓｕｂｆｒａｍｅで特定信号（ＵＬ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫまたは周期的なｃｈａｎｎｅｌ  ｓｔａｔｅ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｒｅｐｏｒｔまたはｓｏｕｎｄｉｎｇ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌまたはｓｅｍｉ-ｐｅｒｓｉｓｔｅｎｔ  ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  ｓｉｇｎａｌ）を送信するように基地局から指示を受けた場合、特定信号の送信を次のｓｕｂｆｒａｍｅのように予め約束された位置に移動するか、または特定信号の送信自体を省略することである。
【０３２７】
または、より効果的な資源活用のために、部分的な時間資源（すなわち、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１の時間資源のうち、ｒｅｇｉｏｎ  Ｂと重ならない部分）を利用してｅＮＢ-ＵＥ動作を行うこともでき、後述する方法３で説明する内容が適用されることもできる。
【０３２８】
３．方法３
方法３は、上述の方法１と方法２の中間形態であり、ｒｅｇｉｏｎ  Ｂの一部領域でＤ２Ｄ動作を行う方法である。
【０３２９】
上述のように、方法３は、方法２で説明した後行するｓｕｂｆｒａｍｅを部分的にｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋに活用する場合にも効果的でありうる。
【０３３０】
図２４は、ＵＬサブフレーム間の重なりが発生する場合の衝突解決方法の一例として、方法３を示す。
【０３３１】
図２４に示すように、Ｄ２Ｄ  ｌｉｎｋ  ＳＦ  ｍのｒｅｇｉｏｎ  Ｂの一部領域をＤ２Ｄとして活用することで、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１で開始部分の一部時間の間にｅＮＢ-ＵＥリンクを動作するのに制約が発生する。
【０３３２】
方法３は、図２４のように、一部時間だけを利用してｅＮＢ-ＵＥリンクを動作する時、ｅＮＢ-ＵＥリンクに送受信する信号のフォーマット（特に使用する時間の長さ）が予めいくつかに制限される場合に効果的でありうる。
【０３３３】
具体的に、図２３のように、ｒｅｇｉｏｎ  Ｂの全領域をＤ２Ｄとして使用するようになると、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１でｅＮＢ-ＵＥリンクに送受信する信号は、非常に多様な種類の信号フォーマットを有さなければならず、これは、ＵＥの具現を複雑にする。
【０３３４】
したがって、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１で使用する信号フォーマットを一つまたはいくつかに制限し、制限されたフォーマットのうち、現在の状況に最も符合するフォーマットを選択するものの、選択されたフォーマットが図２４のようにｒｅｇｉｏｎ  Ｂの一部領域だけを占める場合には、ｒｅｇｉｏｎ  Ｂの一部領域を除いた残りの部分をｒｅｇｉｏｎ  Ａと共にＤ２Ｄ動作に活用することである。
【０３３５】
Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅの後行ｓｕｂｆｒａｍｅで部分的な時間資源を利用して行うことができるｅＮＢ-ＵＥ動作の一例は、（１）ないし（３）と同一でありうる。
【０３３６】
（１）ＰＵＳＣＨあるいはＰＵＣＣＨを送信するものの、一つのｓｕｂｆｒａｍｅのうち、後方の一部ｓｙｍｂｏｌだけを使用して送信するｆｏｒｍａｔを使用。
【０３３７】
ｅＮＢは、いくつかのｓｙｍｂｏｌを使用してＰＵＳＣＨあるいはＰＵＣＣＨを該当ｓｕｂｆｒａｍｅで送信するかどうかを知らせることができる。
【０３３８】
一つのｓｕｂｆｒａｍｅを構成する二つのｓｌｏｔの間で類似のｓｉｇｎａｌ  ｆｏｒｍａｔが周波数の位置を変化する形態（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｈｏｐｐｉｎｇ方式）から構成される特徴を活用して、一つのｓｌｏｔにいてのみＰＵＳＣＨまたはＰＵＣＣＨを送信するように動作できる。
【０３３９】
（２）一つのｓｙｍｂｏｌにおいてのみ送信されるＳＲＳを送信。
【０３４０】
この場合、複数のｓｙｍｂｏｌが後行するｓｕｂｆｒａｍｅで可用できる場合、各  ｓｙｍｂｏｌごとにＳＲＳを送信することもできる。
【０３４１】
このために、ｅＮＢは、後行するｓｕｂｆｒａｍｅにおいていくつかのｓｙｍｂｏｌがＳＲＳを送信するのに使用されることができるかどうかを知らせることができる。
【０３４２】
（３）いくつかのｓｙｍｂｏｌにおいてのみ使用されるＰＲＡＣＨ  ｐｒｅａｍｂｌｅを送信。
【０３４３】
同様に、ｅＮＢは、後行するｓｕｂｆｒａｍｅにおいていくつかのｓｙｍｂｏｌがＰＲＡＣＨを送信するのに使用されることができるかを知らせることができる。
【０３４４】
４．方法４
方法４は、方法３のさらに他の方法、すなわち、さらに他の方法１と方法２の中間形態であって、ｒｅｇｉｏｎ  Ａの一部領域においてのみＤ２Ｄ動作を行うことである。
【０３４５】
方法４は、方法１で説明した後行するｓｕｂｆｒａｍｅ全体をｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋに活用する場合に効果的でありうる。
【０３４６】
図２５は、ＵＬサブフレーム間の重なりが発生する場合の衝突解決方法の一例として、方法４を示す。
【０３４７】
ｒｅｇｉｏｎ  Ｂでは、Ｄ２Ｄを動作しないことによって、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１の全体領域においてｅＮＢ-ＵＥリンクを動作できる方法である。
【０３４８】
方法４は、図２５のように、ｒｅｇｉｏｎ  Ａの一定時間だけを利用してＤ２Ｄリンクを動作するが、これは、Ｄ２Ｄリンクに送受信する信号のフォーマット（特に使用する時間の長さ）が予めいくつかに制限された場合に特に効果的である。
【０３４９】
具体的に、図２２のようにｒｅｇｉｏｎ  Ａの全領域をＤ２Ｄとして使用するようになると、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍでＤ２Ｄリンクに送受信する信号は、実際に適用されるＴＡ値に応じて占めることができる領域が変わるようになる。
【０３５０】
これは、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍが非常に多様な種類の信号フォーマットを有するようにし、結果的にＵＥの具現を複雑にする。
【０３５１】
したがって、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍで使用する信号フォーマットを一つまたはいくつかに制限し、制限されたフォーマットのうち、現在の状況に最も符合するフォーマットを選択するものの、選択されたフォーマットが図２５のようにｒｅｇｉｏｎ  Ａの一部領域だけを占める場合には、ｒｅｇｉｏｎ  Ａの一部領域を除いた残りの部分は、Ｄ２Ｄ用途として使用しないように置くことができる。
【０３５２】
図１９ないし図２５において、ＵＥのモード切り替えのためのｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄは、場合によってＤ２Ｄ動作の開始または終わる時点だけに現れることができるか、または両方向（開始及び終わり）共に現れるか、または両方向全部に現われないこともできる。
【０３５３】
ｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄがＤ２Ｄ動作の両方向全部に現れない場合の例には、ＵＥがモード切り替えを非常に速い速度で行うことができる場合でありうる。
【０３５４】
または、Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅの境界に適切なｏｆｆｓｅｔをさらに付与することによって、ｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄの一部または全てが現れないように動作することもできる。
【０３５５】
図２６は、Ｄ２Ｄ動作においてＵＥのモード切り替えのためにｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄが設定された一例を示す。
【０３５６】
図２６の場合、ＵＥのモード切り替えに半分のｓｙｍｂｏｌ時間以下が消耗されると仮定し、図２２で説明した方法１を仮定して一つのｓｕｂｆｒａｍｅ内の全体１４ｓｙｍｂｏｌのうち、最後の一つのｓｙｍｂｏｌは、ｒｅｇｉｏｎ  Ｂに割り当てられて（すなわち、ＴＡが一つのｓｙｍｂｏｌ長さになって）該当する最後の一つのｓｙｍｂｏｌでは、Ｄ２Ｄ動作が不可能であると仮定した。
【０３５７】
ここでは、一つのｓｕｂｆｒａｍｅが１４個のｓｙｍｂｏｌから構成されたと仮定したが、Ｄ２Ｄ通信のための設定、特にｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘの長さ設定に応じて一つのｓｕｂｆｒａｍｅを構成するｓｙｍｂｏｌの数は、変わることができる。
【０３５８】
また、図２６では、ｅＮＢ-ＵＥリンクのＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界より一定ｏｆｆｓｅｔだけ（例えば一つのｓｙｍｂｏｌ時間の半分に該当する時間だけ）早くＤ２Ｄリンクのｓｕｂｆｒａｍｅが始まると仮定した。
【０３５９】
すなわち、ＵＥは、まずＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ-１においてｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋの動作を行ってからＤ２Ｄ動作のためのモード切り替えを行う。
【０３６０】
すると、ＤＬ受信時点で一定のｏｆｆｓｅｔが付加されてもう少し早く始めるＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍの境界が現れ、ここからＤ２Ｄ動作を行う。
【０３６１】
Ｓｙｍｂｏｌ  １２までＤ２Ｄ動作を行ったＵＥは、ｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋのＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１と部分的に重なって使用が不可能なｓｙｍｂｏｌ  １３の前方領域で再度ｅＮＢ-ＵＥリンクへのモード切り替えを行う。
【０３６２】
ＵＥは、ｅＮＢ-ＵＥリンクへのモード切り替え以後に始まるＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１でｅＮＢ-ＵＥ動作を行う。
【０３６３】
図２６のような動作のためには、最小限一定値以上のＴＡが印加されていなければならないが、ｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋのＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ-１の終了点とＤ２Ｄ  ｌｉｎｋのｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍの開始点との間にモード切り替えのための時間が保障される。
【０３６４】
このために、ｅＮＢは、すべてのＵＥに最小限一定値以上のＴＡが印加されることができるように、ＴＡ指示を行うことができる。
【０３６５】
これは、ｅＮＢのＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界がはじめからＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界よりすこし早く現れると解析されることもできる。
【０３６６】
こういう意味で図２６は、Ｄ２Ｄ動作を行い、ｅＮＢに接続したＵＥのうち、最小のＴＡを有するＵＥの場合と見なすこともでき、ＴＡがより大きなＵＥに対しては、後述する図２７のようにｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍでのＤ２Ｄ動作が可能なｓｙｍｂｏｌが減るように動作しなければならない。
【０３６７】
図２７のように、ＴＡ値が一定水準以上に設定されると、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍでＤ２Ｄのために使用することができるＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌ（またはＳＣ-ＦＤＭＡ  ｓｙｍｂｏｌ）の数が変化するようになる。
【０３６８】
これを解決するための方法は、Ｄ２Ｄ  ｌｉｎｋでの送受信信号のｆｏｒｍａｔを多様にし、各状況で可用なＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌの数に合うｆｏｒｍａｔを選定するように動作することである。
【０３６９】
ここで、ＴＡ値は、ＵＥごとに異に設定されるから、ｅＮＢは、セル内のＵＥに対するＴＡ値の最大値に基づいて使用するＤ２Ｄ  ｌｉｎｋの送受信信号ｆｏｒｍａｔ（あるいは、Ｄ２Ｄとして可用なＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌの数）を決定し、これをｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎまたはＲＲＣのような信号を介してＵＥに知らせることができる。
【０３７０】
これを受信したＵＥは、たとえ自身のＴＡ値では、より多くのｓｙｍｂｏｌをＤ２Ｄとして使用することができるとしても、相異なるＴＡ値を有するＵＥとの正しい信号送受信のためにｅＮＢがｓｉｇｎａｌｉｎｇしたｆｏｒｍａｔに合せて（一般に自身のＴＡ値で使用できるＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌより少ない数のｓｙｍｂｏｌを使用する）Ｄ２Ｄ信号を送受信するように動作する。
【０３７１】
ここで、過度に多いＤ２Ｄ送受信信号ｆｏｒｍａｔを作ることは、ＵＥの具現を過度に複雑にするという短所がある。
【０３７２】
この場合、図２５で説明した方法４を使用して、Ｄ２Ｄ送受信信号のｆｏｒｍａｔをいくつかに制限し、可用のすべてのｓｙｍｂｏｌをＤ２Ｄとして使用する代わりに、最も符合するｆｏｒｍａｔを使用するものの、一部ｓｙｍｂｏｌは、Ｄ２Ｄ  ｌｉｎｋ用途として活用しない動作が好ましくありうる。
【０３７３】
図２８は、このような方法の一例を示すもので、図２７と同様にＴＡが与えられる状況で前方の半分に該当するＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌ  ＃０〜＃６までだけをＤ２Ｄとして活用し、残りのｓｙｍｂｏｌは、使用しないケースに該当する。
【０３７４】
この場合、図２６のようにＴＡが相対的に小さく与えられる状況では、ＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌ  ＃０〜＃１２をＤ２Ｄとして使用することができ、これは、後述する図２９での二種類のＤ２Ｄ送受信信号ｆｏｒｍａｔを有すると説明されることができる。
【０３７５】
図２９においてＤ２Ｄとして活用されるＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌの一部は、ＵＥの送受信モード変換のために実際の信号送受信には活用されないときもあるが、  特にｓｙｍｂｏｌ  ＃６がそうである。
【０３７６】
図２９では、一つのｓｕｂｆｒａｍｅの半分に該当する一つのｓｌｏｔ単位でＤ２Ｄ送受信信号のｆｏｒｍａｔが決定され、一つのｓｌｏｔの最後のｓｙｍｂｏｌ（図２９では、ｓｙｍｂｏｌ  ＃６及びｓｙｍｂｏｌ  ＃１３）は、次のｓｌｏｔでのＤ２ＤまたはｅＮＢ-ＵＥリンク送受信動作のためのモード変換の用途として使用されると仮定した。
【０３７７】
その結果、図２６のようにＴＡが少なく与えられる場合には、Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｆｏｒｍａｔ１を適用して、二つのｓｌｏｔともをＤ２Ｄ送受信として活用（特に、ｓｙｍｂｏｌ  ＃６を使用して送受信モードの変換が可能なので、各ｓｌｏｔでの送信／受信動作モードを相異なるように設定できる）可能である。
【０３７８】
これに対し、図２７のようにＴＡが大きく与えられる場合には、Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍ  ｆｏｒｍａｔ  ２を適用して、前方のｓｌｏｔだけをＤ２Ｄ送受信に活用することである。
【０３７９】
特に、図２９のＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ構造は、相対的に短い時間領域に該当する一つのｌｏｔを利用することが基本単位になるので、相対的に少ない量の信号を伝達するｄｉｓｃｏｖｅｒｙ信号を伝達する場合に有用に適用されることができる。
【０３８０】
万が一、ＴＡ値が大きくて一つのｓｌｏｔだけを使用するＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｆｏｒｍａｔ  ２を適用するようになると、より多いｓｕｂｆｒａｍｅをＤ２Ｄ用途として割り当てることによって、資源不足の問題を解決できる。
【０３８１】
万が一、ＴＡ値がより大きくなってＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅの第１番目のｓｌｏｔの一部領域と次のｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋのＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅの領域が重なると、図３０のように連続する二つのｓｕｂｆｒａｍｅ（ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｍ、ｍ＋１）をＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅに割り当てる。
【０３８２】
そして、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１は、実際には、Ｄ２Ｄとして活用できず、実際には、ほとんどの領域でｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋２でのｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋ動作を行わなければならない。
【０３８３】
同時に、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍを利用してＤ２Ｄ動作を行うことができるが、この場合、該当ｓｕｂｆｒａｍｅのすべてのｓｙｍｂｏｌを使用することができるので、図２９の場合には、Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｆｏｒｍａｔ  １をｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍで適用でき、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１は、Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅとしては指定されるが、何らのＤ２Ｄ動作を行わないｎｕｌｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅとして見なされることができる。
【０３８４】
このようなｎｕｌｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅも、一つのＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｆｏｒｍａｔとして見なされることができ、このような状況を総合して、ｅＮＢは、どんなｓｕｂｆｒａｍｅがＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅとして使用されるか  （特に、ＴＡ指示に従わないＤ２Ｄ動作が行われるｓｕｂｆｒａｍｅ、例えばｄｉｓｃｏｖｅｒｙが行われるｓｕｂｆｒａｍｅがどこなのか）、そして各Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅでのｆｏｒｍａｔが何んであるかをＵＥに知らせることができる。
【０３８５】
図３１は、図２６のＴＡが非常に小さく設定される場合の一例を示す。
【０３８６】
図３１に示すように、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ-１の最後のｓｙｍｂｏｌがｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍの第１番目のｓｙｍｂｏｌと部分的に重なるようになるが、この場合、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ-１の最後のｓｙｍｂｏｌを使用せずにモード切り替えを行うように動作できる。
【０３８７】
特に、この動作は、Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ-１でｅＮＢにＵＬ信号を送信したＵＥがｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍでＤ２Ｄ信号を受信する場合に効果的でありうる。
【０３８８】
これは、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍでＤ２Ｄ信号を送信するＵＥは、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ-１とｍとの間のモード切り替えが要らないためである。
【０３８９】
ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ-１の最後のｓｙｍｂｏｌを使用しない動作の一例として、ｅＮＢは、該当ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ-１をＳＲＳのためのｓｕｂｆｒａｍｅとしてｃｏｎｆｉｇｕｒｅして、該当ＵＥが該当ｓｕｂｆｒａｍｅでは、最後のｓｙｍｂｏｌの以前にｅＮＢへのＰＵＳＣＨあるいはＰＵＣＣＨ送信を終了するように動作できる。
【０３９０】
すなわち、どんなＵＥがｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍでＤ２Ｄ信号を受信するが、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ-１でｅＮＢへの信号を送信しＴＡ値が一定水準（例えば、モード切り替えのための時間）以下に与えられる場合には、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ-１での最後のｓｙｍｂｏｌに対する送信指示は行わないように、ｅＮＢが調節できる（適切なＳＲＳ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ等を介して）。
【０３９１】
または、万が一、ｅＮＢの調節がない場合には、自動的に送信を行わないように（例えば、自らＳＲＳを送信しないか、またはＰＵＳＣＨ／ＰＵＣＣＨ送信をその以前に終了するように）動作するようにすることができる。
【０３９２】
万が一、ＵＥがｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍでＤ２Ｄ信号を送信した場合、このようなモード切り替えが要らないため、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ-１の最後のｓｙｍｂｏｌの一部領域を利用してｅＮＢへの信号送信に活用でき、一例として前記説明したＳＲＳを送信するよう動作できる。
【０３９３】
または、動作の統一生のために、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ-１の最後のｓｙｍｂｏｌでは、ｅＮＢへの送信を行わないと定義することもできる。
【０３９４】
図３１と図２６の差異は、図３１では、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍの最後のｓｙｍｂｏｌがＤ２Ｄ用途として可能であるということにある。
【０３９５】
この場合、ｅＮＢは、ＴＡ値に応じて図２６及び図３１の動作を適切にｃｏｎｆｉｇｕｒｅでき、または動作の統一生のために、図３１のようにＴＡが小さな場合にも最後のｓｙｍｂｏｌは、Ｄ２Ｄとして使用しないように動作させることができる。
【０３９６】
図２６、図２７及び図３１において、万が一、一つのｓｕｂｆｒａｍｅ内でもＵＥが送信と受信との間にモード切り替えを行う場合、適切なｓｙｍｂｏｌを追加的なｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄとして設定しなければならない。
【０３９７】
例えば、図２６のようなフレーム構造を使用する時に、ＵＥが該当Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅの前半部と後半部で相異なった送受信動作を行う場合、前半部と後半部のｓｙｍｂｏｌ構成を同様にするために、前半部の最後のｓｙｍｂｏｌであるｓｙｍｂｏｌ  ６をＤ２Ｄ信号送受信に使用せずにｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄとして設定できる。
【０３９８】
または、前記説明した追加的なｏｆｆｓｅｔを反対方向に置いてＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅがＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅの境界時点よりｏｆｆｓｅｔ分だけ遅く始めるように動作することもできる。
【０３９９】
図３２は、図２６と同じ状況で図２６と反対方向にｏｆｆｓｅｔを置く場合の一例を示す。
【０４００】
ＵＥは、受信したＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界から一定のｏｆｆｓｅｔ分だけ遅い時点でＤ２Ｄ  ｌｉｎｋのｓｕｂｆｒａｍｅが始まると仮定し、該当時間の間にモード切り替えを行う。Ｄ２Ｄを動作するｓｕｂｆｒａｍｅの最後の一部ｓｙｍｂｏｌは、ｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋのＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅと重なってＤ２Ｄとして使用が不可能であり、該当使用不可時間の一部を使用して再度モード切り替えを行う。
【０４０１】
図３２の方法は、ＵＥがｅＮＢと非常に近くてＴＡ値が０に近い状況でも、一定のモード切り替え時間をＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅの開始前に確保できるという長所がある。
【０４０２】
すなわち、初期ｓｙｍｂｏｌのＤ２Ｄ使用は、常に保障されるところ、必要な場合、Ｄ２Ｄとして使用できる最後のｓｙｍｂｏｌの位置を適切に設定しさえすればよい。
【０４０３】
図３２の動作は、図２６の動作においてｓｙｍｂｏｌ  ＃１からＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅが始まると仮定することと同一であると見なすことができる。
【０４０４】
すなわち、Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅは、ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅよりｏｆｆｓｅｔ分だけ早く始まるものの、第１番目のｓｙｍｂｏｌであるｓｙｍｂｏｌ  ０は、Ｄ２Ｄとして利用が不可能なことと同一である。
【０４０５】
図３２に示すように、Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅがｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋ  ｓｕｂｆｒａｍｅよりｏｆｆｓｅｔ分だけ先に始める場合にも、設定されたＴＡに応じて図２９及び図３０に示したようなｆｏｒｍａｔのうち、適切なことを一つ選定して動作することが可能である。
【０４０６】
上述のように、Ｄ２Ｄ信号の送受信に使用可能なｓｙｍｂｏｌの数字と位置とは、各ＵＥが使用しているＴＡ値に応じて変わるようになる。
【０４０７】
ｅＮＢは、自身のセル内のＵＥが有することができるＴＡ値を考慮して、適切なＤ２Ｄ信号送受信ｓｙｍｂｏｌを設定しなければならない。
【０４０８】
しかしながら、ｅＮＢが予測したＴＡの最大値が実際ＵＥが有するＴＡの最大値よりより小さくありうる。この場合、ＵＥは、自身のＴＡ値とモード切り替え時間を考慮した場合、ｅＮＢが設定したＤ２Ｄ  ｓｙｍｂｏｌのうちの一部を使用できない場合が発生できる。
【０４０９】
したがって、ｅＮＢが設定したＤ２Ｄ  ｓｙｍｂｏｌのうちの一部を使用できない場合が発生すると、該当ＵＥは、これをｅＮＢに報告できる。
【０４１０】
ここで、ｅＮＢへの報告情報には、現在のＴＡ値または自分に必要なモード切り替え時間（またはこの両方を合せて現在のＴＡ値にモード切り替え時間が加えられた総必要ｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄ時間）、Ｄ２Ｄ送受信に設定されたが、自身が使用できない時間区間の長さなどのような情報が含まれることができる。
【０４１１】
追加的に、ＵＥは、現在自身の状況で動作できるＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｆｏｒｍａｔの種類（あるいは、最大の長さを有するＤ２Ｄ送受信信号領域）をｅＮＢに知らせることができる。
【０４１２】
図１８ないし図３２の方法を適用するにおいて、Ｄ２Ｄ送信ＵＥが伝達しようとする制御情報またはデータ情報を込めた本格的なＤ２Ｄ信号が送信される以前に、時間／周波数同期をはじめとする受信ＵＥの受信準備動作に役立つための別の信号が送信されることができる。
【０４１３】
以下、本格的な制御／データ情報を伝達するＤ２Ｄ信号以前に受信ＵＥの受信準備動作に役立つための目的として送信される別途の信号を「ｐｒｅａｍｂｌｅ」と表現することにする。
【０４１４】
ｐｒｅａｍｂｌｅは、予め送受信ＵＥ間に知られた信号のことを意味する。
【０４１５】
ｐｒｅａｍｂｌｅは、受信ＵＥにとって時間／周波数同期獲得または受信増幅器の利得調節などの本格的な信号受信以前の事前準備過程のために送信されるから、ｐｒｅａｍｂｌｅの送信時間が事前準備過程に十分であれば、ｐｒｅａｍｂｌｅの送信時間は、一つまたはそれ以上のＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌ時間を占める必要がない。
【０４１６】
図３３は、図２６のように、ＵＥが獲得したＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界から一定ｏｆｆｓｅｔ分だけ操り上げた地点をＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅが始まる時点（あるいはＤ２Ｄ送信が始まる時点）と見なした場合に該当する。
【０４１７】
図３３の場合、本格的なＤ２Ｄ  ｓｙｍｂｏｌが送信される以前に同期化などのためのｐｒｅａｍｂｌｅが送信され、本格的なＤ２Ｄ  ｓｙｍｂｏｌのうちの第１番目に該当するｓｙｍｂｏｌ  ＃０は、ＵＥが獲得したＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅの境界地点から送信され始めるのを見ることができる。
【０４１８】
すなわち、ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界に印加したｏｆｆｓｅｔの長さがｐｒｅａｍｂｌｅの送信時間と一致するケースに該当する。
【０４１９】
図３３は、該当ＵＥに０のＴＡが印加されたケースに該当するもので、その結果、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ-１の最後のｓｙｍｂｏｌでは、ｅＮＢへの信号送信が不可能である。
【０４２０】
その代わりに、その以前ｓｙｍｂｏｌでの送信を終了し、一定時間の間に送受信の間のｓｗｉｔｃｈｉｎｇとして使用した後にｐｒｅａｍｂｌｅを送信／受信することである。
【０４２１】
図３３に示すように、送受信の間のｓｗｉｔｃｈｉｎｇ  ｔｉｍｅとｐｒｅａｍｂｌｅの送信時間を合わせると、一つのＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌ時間またはそれ以下になることができるが、このような構造を適切に利用することによって、ｓｗｉｔｃｈｉｎｇとｐｒｅａｍｂｌｅによるＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌの損失を最小化できる。
【０４２２】
図３３を参照すると、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍのｓｙｍｂｏｌ  ＃１３をｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１との重なりによって使用できないと仮定すると、総１３個のｓｙｍｂｏｌを使用することができるようになる。
【０４２３】
万が一、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１でＵＥの信号送信がないという部分が保障されると、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍのｓｙｍｂｏｌ  ＃１３もやはり、Ｄ２Ｄとして使用することが可能である。
【０４２４】
こういう状況で、該当ＵＥに０より大きなＴＡが印加される場合、このＴＡ値とｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍとｍ＋１との間に必要なｓｗｉｔｃｈｉｎｇ時間の合計が１  ＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌ  ｔｉｍｅより小さいか、または同一であると、ｓｙｍｂｏｌ  ＃１３をＤ２Ｄとして使用しないことによって、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１の第１番目のｓｙｍｂｏｌからｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋの動作が可能になる。
【０４２５】
図３４は、図３３においてＵＥが獲得したＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界から一定のｏｆｆｓｅｔ分だけ後に押された地点をＤ２Ｄ送信の開始時点と決める場合の一例に該当する。
【０４２６】
図３４の場合、ｏｆｆｓｅｔの長さとｐｒｅａｍｂｌｅ送信時間の合計が１  ＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌ時間と同じケースに該当する。
【０４２７】
すなわち、図３４は、Ｄ２Ｄ信号を込めたｓｙｍｂｏｌ  ＃０がＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅの第２番目のｓｙｍｂｏｌと同時に送信される特徴を有する。
【０４２８】
Ｄ２Ｄ受信ＵＥがｅＮＢへの信号送信動作とＤ２Ｄ信号受信動作との間に切り替えを行うために、１  ＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌより少ないｓｗｉｔｃｈｉｎｇ  ｐｅｒｉｏｄが必要な場合には、該当ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ  ｐｅｒｉｏｄが存在するＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌ  ｔｉｍｅのうち、ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ  ｐｅｒｉｏｄを除いた残りの区間でｐｒｅａｍｂｌｅを送信する目的として使用する。
【０４２９】
これにより、ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ  ｐｅｒｉｏｄ及びｐｒｅａｍｂｌｅによるＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌの損失を最小化できる。
【０４３０】
Ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１において送信または受信ＵＥのｅＮＢへの送信がある場合、ｓｙｍｂｏｌ  ＃１２と＃１３のＤ２Ｄ使用が不可能になって、ｓｙｍｂｏｌ  ＃１２の一部時間を利用して、受信と送信との間の切り替えを保障しなければならない。
【０４３１】
図３５は、図３４において一定水準のＴＡが印加された状況の一例を示した図である。
【０４３２】
図３５に示すように、印加されたＴＡが１  ＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌ時間からｓｗｉｔｃｈｉｎｇに必要な時間を引いた値より小さいか、または同一であると、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍでは、ｓｙｍｂｏｌ  ＃０から＃１１まで総１２個のｓｙｍｂｏｌを使用するようになる。
【０４３３】
したがって、ＴＡ値が非常に大きな特殊なケースを除いては、Ｄ２Ｄに使用できるｓｙｍｂｏｌの数を一定に維持できるようになることによって、多数のＵＥが同じｆｏｒｍａｔを共有できるという効果がある。
【０４３４】
万が一、ＴＡ値が非常に大きくなると、より少ないｓｙｍｂｏｌを使用するＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｆｏｒｍａｔを使用するか、またはそれ以後のｓｕｂｆｒａｍｅであるｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１でｅＮＢへの送信ができないように基地局が保障することができる。
【０４３５】
図３６は、Ｄ２Ｄに割り当てられたｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍがＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅと同じｓｕｂｆｒａｍｅ境界を有する場合であり、ＴＡ値が０に設定された場合を示す。
【０４３６】
図３６の場合、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍのｓｙｍｂｏｌ  ＃０の一部時間の間にｓｗｉｔｃｈｉｎｇが行われ、それ以後の残りの時間を利用してｐｒｅａｍｂｌｅが送信される。
【０４３７】
これは、結局、ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅの境界から一定のｏｆｆｓｅｔ分だけ遅れた時点からｐｒｅａｍｂｌｅを含んだＤ２Ｄ信号を送信する動作に該当し、結果的にＤ２Ｄに可用な一つのｓｙｍｂｏｌの数またはその時間上での位置を見ると、図３４の場合と同一であることを確認することができる。
【０４３８】
すなわち、ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界からｏｆｆｓｅｔ分だけ遅い時点からｐｒｅａｍｂｌｅを送信し、ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅの第２番目のｓｙｍｂｏｌと同じ時点から第１番目の本格的なＤ２Ｄ  ｓｙｍｂｏｌが送信され始めて（図３４では、ｓｙｍｂｏｌ  ＃０、図３６では、ｓｙｍｂｏｌ  ＃１）、総１２個のｓｙｍｂｏｌを送信／受信した後、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１での送信動作のために、ｓｗｉｔｃｈｉｎｇを行うのを見ることができる。
【０４３９】
図３４及び図３６とは、Ｄ２Ｄに使用されるｓｙｍｂｏｌのｉｎｄｅｘが相異なるという差がある。
【０４４０】
図３６のフレーム構造は、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍの最初と最後のｓｙｍｂｏｌをＤ２Ｄ情報伝達に使用できず、その結果、ｓｕｂｆｒａｍｅの構造が対称的な特徴があり、ｓｌｏｔ単位に周波数領域を変更する等の動作を行う点で図３４のフレーム構造よりさらに有利な側面がある。
【０４４１】
すなわち、一つのサブフレームの二つのｓｌｏｔで使用したｓｙｍｂｏｌの数が同一になる。
【０４４２】
図３７は、図３６において０より大きなＴＡが印加された場合の一例を示す。
【０４４３】
図３７に示すように、ＴＡ値とｓｗｉｔｃｈｉｎｇに必要な時間の合計が一つのＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌ時間より小さいか、または同一な場合には、依然としてｓｙｍｂｏｌ  ＃１から＃１２までのｓｙｍｂｏｌを使用するようになる。
【０４４４】
すなわち、一定水準以下のＴＡが適用されるすべてのＵＥが同じＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｆｏｒｍａｔを共有できる。
【０４４５】
万が一、ＴＡが一定水準を超える場合、より少ないｓｙｍｂｏｌを使用するＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｆｏｒｍａｔを使用するか、またはそれ以後のｓｕｂｆｒａｍｅに該当するｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１でのｅＮＢへの送信ができないように基地局が保障しなければならない。
【０４４６】
上述のように、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍがＤ２Ｄに割り当てられた時に後行するｓｕｂｆｒａｍｅであるｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１での影響を防止するように、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍの最後の一部時間領域でＤ２Ｄ信号送信を制限する動作は、１  ｓｙｍｂｏｌの単位よりさらに小さな単位からなることができる。
【０４４７】
例えば、図３８のｓｙｍｂｏｌ  ＃１３でも前の一部ｓａｍｐｌｅ（または領域）では、Ｄ２Ｄ信号送信が可能であるが、Ｄ２Ｄ信号が送信される部分が終了した時点から該当ＵＥが送受信切り替えに必要な時間が過ぎた時点以後にｓｕｂｆｒａｍｅ  ｍ＋１の送信が始まるように、ＴＡ値が適切に調節される必要がある。
【０４４８】
ここで、一つのｓｙｍｂｏｌの一部ｓａｍｐｌｅだけを使用してＤ２Ｄ信号を送信することを「部分ｓｙｍｂｏｌ送信」と表現することにする。
【０４４９】
部分ｓｙｍｂｏｌ送信の例として、ｓｏｕｎｄｉｎｇ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌの送信がありうる。
【０４５０】
ＳＲＳは、二つのｓｕｂｃａｒｒｉｅｒに一回ずつ信号を印加し、残りのｓｕｂｃａｒｒｉｅｒには、０を印加する形態から構成されるが、ＳＲＳ送信を時間次元で述べると、二つの同じ信号が繰り返される形態で現れる（二つの信号の繰り返し以前にｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘは存在できる）。
【０４５１】
したがって、このような場合、既存のＳＲＳで繰り返される時間次元の信号のうち、一回だけを送信すると、簡単に既存の信号送信回路を利用して部分ｓｙｍｂｏｌ送信を行うようになる。
【０４５２】
しかしながら、部分ｓｙｍｂｏｌ送信の原理は、必ずＳＲＳを使用して送信する場合に制限されず、その他のｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌまたはｃｏｄｅｗｏｒｄに対応する信号の送信にも適用可能でありうる。
【０４５３】
この場合には、ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌまたはｃｏｄｅｗｏｒｄに対応する信号の一つのｓｙｍｂｏｌに該当するｓａｍｐｌｅのうち、一部分だけが送信され、残りのｓａｍｐｌｅに対応する時間は、送受信切り替えと次のｓｕｂｆｒａｍｅのＴＡを吸収する用途として使用されることができる。
【０４５４】
上述の方法を使用する場合、一つのｓｕｂｆｒａｍｅでもＤ２Ｄとして動作する場合には、Ｄ２Ｄとして動作するｓｕｂｆｒａｍｅに隣接したｓｕｂｆｒａｍｅのｅＮＢ-ＵＥ動作に制約が発生する。
【０４５５】
このような制約は、Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅとｅＮＢ-ＵＥ  ｓｕｂｆｒａｍｅとの境界が不一致するから発生できる。
【０４５６】
したがって、一連のｓｕｂｆｒａｍｅでＤ２Ｄを動作する時には、同じｓｕｂｆｒａｍｅの境界で動作するＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅを連続して設定することが発生できる制約を減らすのに役立つことができる。
【０４５７】
図３９は、Ｄ２Ｄサブフレームを連続して設定することによって、Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅとｅＮＢ-ＵＥ  ｓｕｂｆｒａｍｅとの境界が不一致する問題を解決する方法の一例を示す。
【０４５８】
図３９を参照すると、ｓｕｂｆｒａｍｅ  １、２、３が連続してＤ２Ｄに使用される時に、ｓｕｂｆｒａｍｅ  １と２は、何らの問題無しで全領域をＤ２Ｄとして使用するようになる。
【０４５９】
この場合、前記説明したｅＮＢ-ＵＥリンクとの重なり問題を解決する多様な方法は、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ３のように一連の連続したＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅのうち、最後のｓｕｂｆｒａｍｅにおいてのみ制限的に適用されることもできる。
【０４６０】
図３９において述べたように、連続的なｓｕｂｆｒａｍｅをＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅとして設定する動作は、ＦＤＤシステムにおいてＵＬ  ｂａｎｄにＴＤＤのためのＵＬ／ＤＬ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎを設定する形態により具現化されることができる。
【０４６１】
一例として、ｅＮＢは、ＦＤＤ  ＵＬ  ｂａｎｄに、以下の表３にあるｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎまたは新しいｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎを設定できる。
【０４６２】
ｅＮＢは、前記設定されたｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎのＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅでは、ＤＬ  ｂａｎｄでのｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋのＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅと同一（または一定のｏｆｆｓｅｔで変形させた）ｓｕｂｆｒａｍｅ境界を使用してＤ２Ｄ動作を行い、ＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅでは、一般的なｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋのＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅと同じｓｕｂｆｒａｍｅ境界を使用することができる。
【０４６３】
ここで、ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ（ＤＬとして設定されたｓｕｂｆｒａｍｅ）でのＤ２Ｄ動作は、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙとｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎともを含むことができ、または両方のうち、何れか一つだけを含むことも可能である。
【０４６４】
または、ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅでＴＡなくＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅの境界を基準として動作するＤ２Ｄ動作を行うものの、ＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅで該当ＵＥに付与されたＴＡに応じて設定されるＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅの境界を基準として動作するＤ２Ｄ動作を行うことができる。
【０４６５】
一例として、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙは、ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅで個別ＵＥに最適化されたＴＡ値を使用しないで行われ、Ｄ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ（特に、ｅＮＢに接続したＵＥ間のＤ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）は、ＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅで個別ＵＥに送信されるＴＡに応じて決定されるｓｕｂｆｒａｍｅ  ｂｏｕｎｄａｒｙを使用するように動作できる。
【０４６６】
図３９を参照すると、ｓｕｂｆｒａｍｅ  １と２は、ＤＬとして設定されたと見なすことができ、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ０は、ＵＬとして設定されたと見なすことができる。
【０４６７】
Ｓｕｂｆｒａｍｅ  ３と４のように、ｏｖｅｒｌａｐが発生するｓｕｂｆｒａｍｅを解析する具体的な方法は、次の通りである。
【０４６８】
図２２の方法１が使用される場合、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ３は、ｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅと見なされ、Ｄ２Ｄとして動作できるｒｅｇｉｏｎ  Ａは、ＤｗＰＴＳと見なすことができ、残りの時間は、ＴＡを吸収するｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄと見做すことができる。
【０４６９】
また、Ｒｅｇｉｏｎ  Ｂは、実際にＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅに該当するｓｕｂｆｒａｍｅ  ４によってｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋとして活用される。
【０４７０】
図２３の方法２が使用される場合、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ３の全領域は、Ｄ２Ｄとして動作できるので、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ３もやはり、ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅとして見なされる。
【０４７１】
この場合、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ４がｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅとして見なされ、Ｄ２Ｄ動作がないのでＤｗＰＴＳがなく、ｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄとＵｐＰＴＳとから構成されたｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅとして見なされることができる。
【０４７２】
図２４の方法３が使用される場合、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ３とｓｕｂｆｒａｍｅ  ４共がｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅとして見なされる。
【０４７３】
ただし、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ３はＵｐＰＴＳがなく、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ４はＤｗＰＴＳがないと見なすことができる。他の意味として、二つのｓｕｂｆｒａｍｅを接続した一つのｓｕｐｅｒ  ｓｕｂｆｒａｍｅをｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅとして設定すると解析されることもできる。
【０４７４】
図２５の方法４が使用される場合、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ３は、ｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅとして見なされ、Ｄ２Ｄとして動作できるｒｅｇｉｏｎ  Ａの部分領域がＤｗＰＴＳとして見なされる。
【０４７５】
Ｓｕｂｆｒａｍｅ  ３の残りの時間は、ＴＡを吸収するｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄとして見なされることができる。
【０４７６】
Ｒｅｇｉｏｎ  Ｂは、実際にＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅに該当するｓｕｂｆｒａｍｅ  ４によってｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋとして活用される。
【０４７７】
場合によって、ｒｅｇｉｏｎ  Ａに属するがＤ２Ｄが動作されない領域をｅＮＢへのアップリンク送信区間であるＵｐＰＴＳとして活用することもでき、一例として少ない数のｓｙｍｂｏｌを使用するＰＲＡＣＨ  ｐｒｅａｍｂｌｅまたはＳＲＳをＤ２Ｄが動作されない領域を介して送信できる。
【０４７８】
特に、図２９のＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｆｏｒｍａｔ  ２が適用される場合には、ｒｅｇｉｏｎ  Ａの最後の一部ｓｙｍｂｏｌをＵｐＰＴＳとして設定して、各種のアップリンク信号の送信に活用することもできる。
【０４７９】
すなわち、上述のように、ＴＤＤ  ＵＬ／ＤＬ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎをＦＤＤのＵＬ  ｂａｎｄに設定する方法は、Ｄ２Ｄが動作する時間区間においてのみ選択的に設定されることができる。
【０４８０】
例えば、一定の周期で現れるｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅにおいてのみこういうＵＬ／ＤＬ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎが適用され、残りのｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅでは、全体ｓｕｂｆｒａｍｅがＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅとして動作できる。
【０４８１】
具体的に、ＦＤＤのＵＬにおいてＨＡＲＱは、８ｍｓの周期で動作する属性を有するので（すなわち、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｎにおいて送信したＰＵＳＣＨに対した再送信がｓｕｂｆｒａｍｅ  ｎ＋８で行われる）、ＵＬ  ｂａｎｄでのＴＤＤ  ＵＬ／ＤＬ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎは、４ｍｓ、８ｍｓまたは８ｍｓの倍数を周期で有することができる。
【０４８２】
これにより、ｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋでの特定ＵＬ  ＨＡＲＱ  ｐｒｏｃｅｓｓに属するｓｕｂｆｒａｍｅだけをＤ２Ｄ動作として活用することによって、Ｄ２Ｄ動作を行いながら発生するｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋでのＵＬ  ＨＡＲＱに対する制約を特定ｐｒｏｃｅｓｓに限定し、残りのｐｒｏｃｅｓｓは、何らの影響無しで動作させることが可能になることができる。
【０４８３】
例えば、表３のＴＤＤ  ＵＬ／ＤＬ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎのうち、一つをＦＤＤ  ＵＬ  ｂａｎｄにｃｏｎｆｉｇｕｒｅできるが、表３に示した４ｍｓまたは８ｍｓの周期でＵＬ／ＤＬ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎが繰り返されるのを仮定した。
【０４８４】
万が一、８ｍｓの倍数でＴＤＤ  ＵＬ／ＤＬ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎが現れる場合には、全体ｓｕｂｆｒａｍｅを連続する８個のｓｕｂｆｒａｍｅのグループに分割し、一部グループにおいてのみ表３において示したｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎのうちの何れか一つを設定できる。
【０４８５】
表３においてｓｕｂｆｒａｍｅ  ｎｕｍｂｅｒは、（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ  ｎｕｍｂｅｒ＊１０＋ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｎｕｍｂｅｒ）を８で割り算した残りに該当する値でありうる。
【０４８６】
特徴的に、表３においてｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ  ＃９は、一つのｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅを有し、７個のＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅを有する。
【０４８７】
ｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅのＤｗＰＴＳを上述の方法に従ってＤ２Ｄとして使用し、残りは、全て一般的なＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅとして活用できる。
【０４８８】
このとき、ｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅの位置は、任意の位置に存在することもでき、表３でのｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅの位置は一例に過ぎない。
【表３】
2018164315.tif 000018
【０４８９】
図３９での動作と類似の動作をさらに簡単に具現する方法に、連続するＭ個のＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅをｅＮＢ-ＵＥリンクから分離するものの、実際にＭ-１個のｓｕｂｆｒａｍｅにおいてのみＤ２Ｄを動作する方法がありうる。
【０４９０】
図４０は、図３９の動作と類似の動作を簡単に行うための方法の一例を示した図である。
【０４９１】
図４０に示すように、ｓｕｂｆｒａｍｅ  １、２及び３は、ｅＮＢ-ＵＥリンクから分離されたが、実際には、ｓｕｂｆｒａｍｅ  １と２だけをＤ２Ｄとして使用されることである。
【０４９２】
ここで、Ｓｕｂｆｒａｍｅ３は、各ＵＥのＴＡを吸収する用途として使用されると見なすことができる。
【０４９３】
図４０の場合、一つのｓｕｂｆｒａｍｅを使用することができないという短所があるが、上述の方法のようにＴＡに応じて多様な送受信方式を具現せずにも関連動作を単純化できるという長所がある。
【０４９４】
特に、図４０の方法は、Ｄ２Ｄ動作が間歇的に行われる場合に適している。
【０４９５】
上述の方法により、ＵＬ  ｂａｎｄにＤ２Ｄ動作ｓｕｂｆｒａｍｅを知らせるための追加的なＵＬ／ＤＬ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎが設定される場合、Ｄ２ＤのＤＬでｃｏｎｆｉｇｕｒｅされて、完全なｓｕｂｆｒａｍｅがＤ２Ｄで可能な場合は、相対的に多い資源を必要とするＤ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎのために使用されることができる。
【０４９６】
反面、一連のＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅの最後に位置して、ｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅなどとして使用されるｓｕｂｆｒａｍｅの場合には、相対的に少ない量の資源を必要とするＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙの用途として活用されるように動作することもできる。
【０４９７】
特定時間／周波数資源がＤ２Ｄ動作で設定されるが、実際Ｄ２Ｄ送受信のために使用されない場合、該当資源を介してｅＮＢがＵＥにデータを送信することもできる。
【０４９８】
Ｄ２ＤサブフレームにおいてｅＮＢのＵＥへのデータ送信が可能な理由は、ＵＥが該当資源では、ｅＮＢ-ＵＥリンクのＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅと同じ時点でＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界を設定するためである。
【０４９９】
ＴＤＤシステム
図４１は、ＴＤＤシステムでのＤＬ及びＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界の一例を示した図である。
【０５００】
図４１に示すように、ＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅは、ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅを基準としてＴＡ値分だけ先に始め、これに応じるｓｕｂｆｒａｍｅの不一致をｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅのＤｗＰＴＳとＵｐＰＴＳとの間に存在するｇｕａｒｄ    ｐｅｒｉｏｄを調節することによって解決する。
【０５０１】
ＴＤＤシステムの場合にも、上述のＦＤＤシステムで説明した方法を適用することによって、Ｄ２Ｄ通信を行うことができる。
【０５０２】
ＴＤＤシステムにおいて特徴的な部分には、（１）Ｄ２Ｄ通信が行われるｓｕｂｆｒａｍｅは、ｅＮＢ送信からの干渉がないＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅが好ましいという属性と、（２）Ｄ２Ｄ通信は、ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅと同じｓｕｂｆｒａｍｅ境界を有するという属性がある。
【０５０３】
前記（１）及び（２）の２通りの属性をすべて充足させるために、まずＤ２Ｄ動作は、（またはｄｉｓｃｏｖｅｒｙのようにＤ２Ｄ動作の一部は、）一つのｅＮＢが設定したＵＬ／ＤＬ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ上においては（例えば、ｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎを介して不特定多数のＵＥに知らせるＵＬ／ＤＬ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ上においては）ＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅとして設定された所を使用する。
【０５０４】
しかしながら、Ｄ２Ｄ動作は、可能な限り連続するＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅのうち、最後に位置したｓｕｂｆｒａｍｅを使用し、該当ｓｕｂｆｒａｍｅ境界を図４２のようにＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅのことと同一に設定するように動作する。
【０５０５】
図４２において、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ３の一つがＤ２Ｄとして選定されたと仮定し、連続的なｓｕｂｆｒａｍｅがＤ２Ｄとして設定されることも可能である。
【０５０６】
また、ＦＤＤシステムの方法において述べたように、ＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅのｂｏｕｎｄａｒｙにおいて一定のｏｆｆｓｅｔ分だけ調節されたｂｏｕｎｄａｒｙを該当Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅのｂｏｕｎｄａｒｙとして設定することもできる。
【０５０７】
特に、図４２のフレーム構造を使用する場合、任意のＤ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ以後にｅＮｂ-ＵＥ  ｌｉｎｋに割り当てられるＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅが存在しないように設定することが可能になるので、ＴＡを使用しないＤ２Ｄ動作ｓｕｂｆｒａｍｅ以後にＴＡを使用するｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋのＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅが現れて、ｓｕｂｆｒａｍｅが重なる問題を予め防止することが可能である。
【０５０８】
その結果、ｅＮＢは、該当ｃｅｌｌで可能なＴＡ値と関わらず、可能な限り多いｓｙｍｂｏｌをＤ２Ｄ動作に使用するｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎを使用することができる。
【０５０９】
一例として、図２９の二つのＤ２Ｄ  ｆｏｒｍａｔのうち、常に上方のフレーム構造を使用するように動作するか、または図３８の「部分ｓｙｍｂｏｌ送信」を最大に活用するよう動作できる。
【０５１０】
または、図３０において述べたように、一定水準以上のＴＡが印加される場合には、次のｓｕｂｆｒａｍｅでのｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋ送信が存在できないという制約をおかないで、自由にｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋに対するスケジューリングを行うこともできる。
【０５１１】
上述のＦＤＤシステムにおいて検討した、ＵＬ  ｂａｎｄにＴＤＤ  ＵＬ／ＤＬ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎを設定することと類似の動作がＴＤＤシステムでも可能である。
【０５１２】
ｅＮＢは、まず各ｓｕｂｆｒａｍｅをどんな用途として使用することか（すなわち、ｅＮＢの信号送信用として使用することか、それともＵＥの信号送信用として使用することか）を知らせる目的として一つのＵＬ／ＤＬ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎをＵＥに知らせる。
【０５１３】
以後、ｅＮＢは、追加的なＵＬ／ＤＬ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎをもう一つさらに知らせて該当ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ上においてＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅと設定された所では、ｅＮＢ-ＵＥリンクのＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅと同じｓｕｂｆｒａｍｅを使用しながらＤ２Ｄを動作できる所という事実を知らせることができる。
【０５１４】
追加的なＵＬ／ＤＬ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ上においてＵＬであるｓｕｂｆｒａｍｅは、常にｅＮＢ-ＵＥリンクのＵＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅと同じ境界を有するという点を保障するために、ｓｕｂｆｒａｍｅ用途を知らせるｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ上において必ずＵＬでなければならないという制約を伴うことができる。
【０５１５】
好ましく、Ｄ２Ｄ動作（またはｄｉｓｃｏｖｅｒｙのようなＤ２Ｄ動作の一部は）は、ｅＮＢ-ＵＥリンクのＤＬ  ｓｕｂｆｒａｍｅ境界を使用するために、追加的なｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ上においては、ＤＬに設定されるが、実際には、ｅＮＢ信号送信がない（少なくとも全帯域にわたって送信されるＣＲＳまたはＣＳＩ-ＲＳのような送信はない）ことを保障するために、各ｓｕｂｆｒａｍｅの用途を指定するｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ上においては、ＵＬに設定される。
【０５１６】
万が一、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙがｅＮＢ  ｃｏｖｅｒａｇｅの外部に位置したＵＥから送信される場合、ＴＡを持ってｅＮＢに送信するｓｕｂｆｒａｍｅが存在しなくなる。
【０５１７】
したがって、図４２の場合と同様にＤ２Ｄ動作を行うことがｅＮＢ-ＵＥ  ｌｉｎｋ送信に適用されるＴＡによるｓｕｂｆｒａｍｅ重なり問題が発生しない。
【０５１８】
その結果、可能な限り多くのｓｙｍｂｏｌをＤ２Ｄ動作に使用するｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎを使用することができる。
【０５１９】
一例として、図２９の二つのＤ２Ｄ  ｆｏｒｍａｔのうち、常に上側のフレーム構造を使用するように動作するか、または図３８のように「部分ｓｙｍｂｏｌ送信」を最大限活用するように動作できる。
【０５２０】
以下、本明細書で提案するサブフレーム間の重なりにより発生できる衝突を解決するための方法について述べる。
【０５２１】
特に、Ｄ２Ｄ送受信（Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ、Ｄ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）サブフレームとＷＡＮ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）データ送受信サブフレーム間の重なり（ｏｖｅｒｌａｐ）により発生できる衝突を解決するための方法について具体的に述べる。
【０５２２】
Ｄ２Ｄ送受信サブフレームは、Ｄ２Ｄ端末間直接通信のために割り当てられるサブフレームのことを意味し、ＷＡＮデータ送受信サブフレームは、基地局-端末間通信のために割り当てられるサブフレームのことを意味する。
【０５２３】
Ｄ２Ｄ送受信サブフレームは、Ｄ２Ｄサブフレーム、Ｄ２Ｄ資源（領域）、サイドリンク（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）送受信サブフレームなどと表現されることができる。
【０５２４】
また、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ手順と関連したサブフレームの場合、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙサブフレームと表現されることができ、Ｄ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ手順と関連したサブフレームの場合、Ｄ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎサブフレームまたはＤ２Ｄ  ｄａｔａサブフレームと表現されることができる。
【０５２５】
以下説明の便宜のために、Ｄ２Ｄと関連したサブフレームは、Ｄ２Ｄサブフレーム、ＷＡＮデータ送受信と関連したサブフレームは、ＷＡＮサブフレーム、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙと関連したサブフレームは、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙサブフレーム、Ｄ２Ｄ  ｄａｔａ送信と関連したサブフレームは、Ｄ２Ｄ  ｄａｔａサブフレームと表現することにする。
【０５２６】
また、送信及び受信資源が区別される場合、それによってサブフレームの名称も送信サブフレーム及び受信サブフレームに区別されて表現されることができる。
【０５２７】
また、サイドリンク（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）は、端末間直接通信のために使用される概念であって、本明細書で使用されるＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ-ｔｏ-Ｄｅｖｉｃｅ）と同じ意味を有することができる。
【０５２８】
以下、サイドリンクとＤ２Ｄの用語を混用することにする。
【０５２９】
Ｄ２Ｄ送受信サブフレームとＷＡＮデータ送受信サブフレームとの間またはＤ２Ｄ送受信サブフレーム間の重なりが発生する理由は、複数の端末のＵＬ信号送信により発生する干渉を減らすために、すなわち、複数の端末のＵＬ信号が同じ時点に基地局に到達できるようにするために、ＵＬサブフレームの境界がＴＡ（Ｔｉｍｉｎｇ  ＡｄｖａｎｃｅまたはＴｉｍｉｎｇ  Ａｌｉｇｎｍｅｎｔ）だけＤＬサブフレームの境界時点より先んじているからである。
【０５３０】
図４３は、本明細書で提案するサブフレーム間の重なりにより発生する衝突を解決するための方法の一例を示した図である。
【０５３１】
すなわち、図４３は、ＷＡＮデータ送受信に優先順位（ｐｒｉｏｒｉｔｙ）をあたえる方法である。
【０５３２】
したがって、Ｄ２ＤサブフレームとＷＡＮデータサブフレーム間の重なりが発生する場合、重なりが発生する領域（またはシンボル）において優先順位の高いＷＡＮデータを送信することによって、衝突を解決する方法を提供する。
【０５３３】
図４３に示すように、Ａ１  ｃａｓｅの場合、サブフレーム＃ｎ及びサブフレーム＃ｎ＋２は、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ送信資源であり、サブフレーム＃ｎ＋１は、ＷＡＮデータ送受信資源であり、サブフレーム＃ｎ＋３は、Ｄ２Ｄデータ送信資源であることが分かる。
【０５３４】
ここで、ＷＡＮデータ送受信に優先順位（ｐｒｉｏｒｉｔｙ）をあたえる場合、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎにおいてＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ送信資源の最後の一定数のシンボル（ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１との重なりシンボル）は、ＤＴＸ（Ｄｉｓｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）になる。
【０５３５】
最後の一定の数のシンボルは、最後の１つのシンボルまたは１つ以上のシンボルでありうる。
【０５３６】
すなわち、最後の一定の数のシンボルは、重なり（ｏｖｅｒｌａｐｐｉｎｇ）が発生したシンボル数を示すか、または重なりが発生したシンボル数より大きな値のうち、最も小さなシンボルの数を意味できる。
【０５３７】
また、ＤＴＸされるとは、ＤＴＸされるシンボルでは、信号を送信しないことを意味することで、ＤＴＸの具現方法の一例には、ｐｕｎｃｔｕｒｉｎｇまたはｒａｔｅ  ｍａｔｃｈｉｎｇがありうる。
【０５３８】
仮に、フレーム構造においてＷＡＮデータ送受信サブフレームが存在せず、Ｄ２Ｄ送受信サブフレームだけが存在する場合、すなわち、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙサブフレームとＤ２Ｄデータ（ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）サブフレームだけからフレーム構造が構成される場合には、先行するｓｕｂｆｒａｍｅが優先順位を有するようにする。
【０５３９】
すなわち、図４３のＡ２  ｃａｓｅ及びＢ２  ｃａｓｅに示すように、サブフレーム＃ｎのＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ送信サブフレーム（Ａ２  ｃａｓｅ）及びＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ受信サブフレーム（Ｂ２  ｃａｓｅ）がサブフレーム＃ｎ＋２のＤ２Ｄデータ送信サブフレームより先行するので、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ＴＸ及びｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ＲＸは、正常にｓｕｂｆｒａｍｅ区間にわたって送信及び受信され、後行する、すなわち、優先順位の低いＤ２Ｄ  ｄａｔａ  Ｔｘ  ｓｕｂｆｒａｍｅの前シンボルの一部がＤＴＸになる。
【０５４０】
図４４は、本明細書で提案するサブフレーム間の重なりにより発生する衝突を解決するための方法のさらに他の一例を示した図である。
【０５４１】
図４４は、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ送信／受信サブフレーム、Ｄ２Ｄ  ｄａｔａ送信／受信サブフレーム、ＷＡＮ（ｃｅｌｌｕｌａｒ）Ｄａｔａ送信／受信（ＰＵＣＣＨ含む）サブフレームなどでフレームが構成される場合、先行するサブフレームに優先順位をあたえる方法を示す。
【０５４２】
すなわち、先行サブフレームに優先順位を与えることによって、サブフレームの重なり領域で優先順位の高いサブフレームの送信を保障することで、サブフレーム間の重なりにより発生できる衝突を解決する。
【０５４３】
図４４のＡ１  ｃａｓｅの場合、サブフレーム＃ｎのＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｔｘは、サブフレーム＃ｎ＋１のＷＡＮ  ｄａｔａより先行するサブフレームでより高い優先順位を有するので、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｔｘをｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎのｂｏｕｎｄａｒｙまで行い、以後ＷＡＮ  ｄａｔａを送信または受信する。
【０５４４】
同様に、サブフレーム＃ｎ＋２のＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｔｘは、サブフレーム＃ｎ＋３のＤ２Ｄ  ｄａｔａ  Ｔｘより先行して、より高い優先順位を有するので、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｔｘをｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋２のｂｏｕｎｄａｒｙまで行い、以後Ｄ２Ｄ  ｄａｔａを送信する。
【０５４５】
図４３及び図４４のＡ１  ｃａｓｅないしＣ１  ｃａｓｅは一実施の形態に過ぎず、以下で追加的に説明する規則及び条件に従って、サブフレーム間の重なりにより発生する衝突を解決できる方法が変わることができる。
【０５４６】
図４５は、本明細書で提案するサブフレーム間の重なりにより発生できる衝突を解決するための方法のさらに他の一例を示したフローチャートである。
【０５４７】
すなわち、図４５は、ＴＡ（Ｔｉｍｉｎｇ  Ａｄｖａｎｃｅ）値とＤＴＸ長さ値との比較により、サブフレーム間の重なりにより発生できる衝突を解決する方法を示す。
【０５４８】
図４３のＡ１  Ｃａｓｅを参照して、図４５の方法について具体的に述べる。
【０５４９】
すなわち、図４３のＡ１  Ｃａｓｅの場合、サブフレーム＃ｎ（ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ）でＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｔｘの資源が割り当てられ、サブフレーム＃ｎ＋１（ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１）でＷＡＮ  ｄａｔａ  Ｔｘの資源が割り当てられていることが分かる。
【０５５０】
図４５は、ＷＡＮ  ｄａｔａの送受信がＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｔｘより優先順位を有していると仮定するとき、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｔｘのサブフレーム＃ｎで一部シンボルまたはｓｕｂｆｒａｍｅ全体をＤＴＸする方法を示す。
【０５５１】
具体的に、端末は、ＷＡＮ  ｄａｔａ  ＴｘのためのＵＬサブフレームのＴＡ（ｔｉｍｉｎｇ  ａｄｖａｎｃｅ）値がサブフレーム＃ｎでの最大可能なＤＴＸ長を超過しているかどうかを確認する（Ｓ４５１０）。
【０５５２】
前記確認結果、ＴＡ値が最大可能なＤＴＸの長さを超過しない場合、端末は、予め指定された大きさのＤＴＸ（例えば、０，１／２，１  ｓｙｍｂｏｌ-ｌｅｎｇｔｈ  ＤＴＸ）長さの中でＴＡ値と比較して、ＴＡ値より大きなＤＴＸ長さのうち、最も小さなＤＴＸ  ｌｅｎｇｔｈを選択する（Ｓ４５２０）。
【０５５３】
そして、端末は、サブフレーム＃ｎの重なりシンボルで選択されたＤＴＸ長分だけＤＴＸを行う（Ｓ４５３０）ことによって、サブフレーム間の重なりによる衝突を防止できる。
【０５５４】
ステップＳ４５１０にて確認した結果、ＴＡ値が最大可能なＤＴＸ  ｌｅｎｇｔｈより大きな場合（例えば、ＴＡ＞１  ｓｙｍｂｏｌ  ｌｅｎｇｔｈ）、端末は、サブフレーム＃ｎでＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｔｘ（またはＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｒｘ）をあきらめる。
【０５５５】
すなわち、端末は、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ全体区間でＤＴＸを行う（Ｓ４５４０）ことによって、サブフレーム間の重なりによる衝突を防止できる。
【０５５６】
図４６は、本明細書で提案するサブフレーム間の重なりにより発生できる衝突を解決するための方法のさらに他の一例を示したフローチャートである。
【０５５７】
すなわち、図４６は、予め特定情報の送受信と予約されたサブフレームに優先順位をあたえる方法である。
【０５５８】
すなわち、重なりが発生するサブフレームの領域（またはシンボル）で優先順位の低いサブフレームのシンボルをＤＴＸすることによって、サブフレーム間の重なりにより発生できる衝突を解決する方法を示す。
【０５５９】
図４３のＡ１  Ｃａｓｅを参照して、図４６の方法について具体的に述べることにする。
【０５６０】
ここで、Ｄ２Ｄ送信のためのｓｕｂｆｒａｍｅが予め予約されており、これをＤ２Ｄ端末が互いに知っていると仮定する。
【０５６１】
すなわち、図４３のＡ１  Ｃａｓｅで、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ及び一連のｓｕｂｆｒａｍｅが（ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｓｅｔ）Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ送信／受信のためのサブフレーム（Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ＴｘまたはＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｒｘ用）と予め予約割り当てられ、これをＤ２Ｄ端末が予め知っている場合、予め予約割り当てられないｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１（ＷＡＮデータ）のｏｖｅｒｌａｐｐｉｎｇ  ｓｙｍｂｏｌ（前方）をＤＴＸすることで、サブフレーム間の重なりによる衝突を防止できる。
【０５６２】
ここで、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ＴｘのサブフレームでないＷＡＮ  ｄａｔａ送／受信のサブフレーム前のシンボル一部がｐｕｎｃｔｕｒｉｎｇまたはｒａｔｅ  ｍａｔｃｈｉｎｇされるという規則は、予め決まることができる。
【０５６３】
すなわち、図４６の方法は、特定サブフレームが予めＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源として予約されている場合、予約された資源に優先順位を与えて（図４３のＡ１  Ｃａｓｅ）（Ｓ４６１０）、優先順位の低いＷＡＮ  ｄａｔａ（予約されたサブフレーム以後のサブフレームに割り当てられるようにｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇされているから）は、優先順位の高いＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源の保護のために、ＷＡＮ  ｄａｔａのサブフレーム＃ｎ＋１の前シンボルの一部がＤＴＸされる（Ｓ４６２０）。
【０５６４】
ここで、ＤＴＸされるシンボル数の決定は、上述の図４５の方法を利用できる。
【０５６５】
以下、サブフレーム間の重なり時に衝突を解決できる多様な方法について追加的に述べる。
【０５６６】
まず、図４３においてＷＡＮ  ｄａｔａの場合もｓｅｍｉ-ｐｅｒｓｉｓｔｅｎｔ  ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ（ＳＰＳ）方式で予め予約割り当てられた資源に基づいて動作するＶｏＩＰサービスと関連している場合、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ＴＸ資源よりより高い優先順位を有するように定義することができる。
【０５６７】
この場合には、優先順位規則及び資源予約割り当て情報がＤ２Ｄ端末の間にｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ等を介して予め知られなければならない。
【０５６８】
ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎは、ＳＩＢ、ｃｏｍｍｏｎ  ＲＲＣ  ｓｉｇｎａｌ、ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  ＲＲＣ  ｓｉｇｎａｌ等を介してＤ２Ｄ端末に送信されることができる。
【０５６９】
さらに他の実施の形態として、資源、すなわち、サブフレームの属性に応じてサブフレーム間優先順位を決定することによって、サブフレーム間の重なりにより発生できる衝突を解決できる方法について述べる。
【０５７０】
上述の、予め予約割り当てられたサブフレームに優先順位をあたえる方法を拡張する場合、特定ｓｕｂｆｒａｍｅが予めどんな目的でどのように予約割り当てられたのかに応じて、その重要度が変わるから、ｓｕｂｆｒａｍｅ属性に応じて優先順位を決定する方法も可能でありうる。
【０５７１】
一般に、ＷＡＮ  ｄａｔａがスケジューリングされたｓｕｂｆｒａｍｅが最も高い優先順位（ｐｒｉｏｒｉｔｙ）を有することができる。
【０５７２】
ただし、Ｄ２Ｄ送／受信と関連したｓｕｂｆｒａｍｅであっても、固定的に（またはｓｅｍｉ-ｓｔａｔｉｃ  ｒｅｓｅｒｖｅｄ）資源割り当てが予約されたｓｕｂｆｒａｍｅである場合、ＷＡＮ  ｄａｔａでスケジューリングされたｓｕｂｆｒａｍｅより高い優先順位を有するように定義することができる。
【０５７３】
具体的に、Ｄ２Ｄ資源割り当て方式のうち、ｓｅｍｉ-ｓｔａｔｉｃ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ形態で資源が割り当てられるか、またはＳＰＳ形態で個別資源が割り当てられる場合、Ｄ２ＤサブフレームがＷＡＮ  ｄａｔａサブフレームよりさらに高い優先順位を有することができる。
【０５７４】
この場合、Ｄ２Ｄ及びＷＡＮ  ｄａｔａの資源割り当てと関連した情報は、基地局で全部知っているから、Ｄ２ＤサブフレームとＷＡＮ  ｄａｔａサブフレーム間の重なり領域でＷＡＮ  ｄａｔａサブフレームの一部（重なり領域）をｐｕｎｃｔｕｒｉｎｇしても、端末は、ＷＡＮ  ｄａｔａのサブフレームで送信されるｄａｔａをよく受信することができる。
【０５７５】
それは、端末は、基地局からＷＡＮ  ｄａｔａサブフレームの一部（重なり領域）がｐｕｎｃｔｕｒｉｎｇされたという事実を予め通知されることができるためである。
【０５７６】
しかしながら、Ｄ２Ｄ（ｄｉｓｃｏｖｅｒｙまたはｄａｔａ）送／受信関連サブフレームの一部シンボルがサブフレーム間の重なりによりｐｕｎｃｔｕｒｉｇされる場合、以下のような問題が発生できる。
【０５７７】
すなわち、基地局と関連しないＤ２Ｄ受信端末は、特定サブフレームでＷＡＮ  ｄａｔａがｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇされた事実が分からないから、ＷＡＮ  ｄａｔａ  ｓｕｂｆｒａｍｅが優先順位を有する状況でＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙまたはＤ２Ｄ  ｄａｔａサブフレームの重なり領域がＤＴＸされた事実が分からなくなる。
【０５７８】
この問題を解決するために、ＷＡＮ  ｄａｔａサブフレームがＤＴＸされることがさらに好ましくありうるが、ＷＡＮ  ｄａｔａ送／受信の保護が必要な場合、Ｄ２Ｄサブフレームの重なり領域に対するＤＴＸを行わざるをえない。
【０５７９】
したがって、Ｄ２Ｄ端末は、ＷＡＮ  ｄａｔａが後続ｓｕｂｆｒａｍｅにｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇされるかどうかに関わらず、Ｄ２Ｄサブフレームの重なり領域で常にＤＴＸをすると予め決めることができる。
【０５８０】
または、基地局は、Ｄ２Ｄに予約されたｓｕｂｆｒａｍｅのすぐ次のｓｕｂｆｒａｍｅには、ＷＡＮ  ｄａｔａのｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇをしないということを予め定義し、このようなスケジューリング情報をｓｉｇｎａｌｉｎｇを介してＤ２Ｄ端末と共有することによって、Ｄ２Ｄ端末がＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙまたはＤ２Ｄ  ｄａｔａを該当サブフレームを介してよく受信することができるようにすることができる。
【０５８１】
追加的に、Ｄ２Ｄ資源割り当てにおいてｓｅｍｉ-ｓｔａｔｉｃ資源割り当て方式がｄｙｎａｍｉｃ割り当て方式に比べてより高い優先順位を有するならば、資源割り当て方式を変更するが、ＲＲＣ  ｓｉｇｎａｌまたはＳＩＢ  ｓｉｇｎａｌを使用する場合、ＲＲＣ  ｓｉｇｎａｌまたはＳＩＢ  ｓｉｇｎａｌを受信するＤ２Ｄ端末は、資源割り当て方式変更を介して変更された資源割り当てが有効になる時点（ｓｕｂｆｒａｍｅ）でサブフレーム間優先順位も変更されるという点を知っていなければならない。
【０５８２】
すなわち、基地局から端末にｓｅｍｉ-ｓｔａｔｉｃな資源割り当てをキャンセルし、以後ｄｙｎａｍｉｃ資源割り当てを始める場合、端末へのｓｅｍｉ-ｓｔａｔｉｃ資源割り当てがキャンセルになる有効な時点（または瞬間）からＤ２Ｄ送信と関連したサブフレームの優先順位も変更されるようになる。
【０５８３】
ここで、資源割り当て方式を変更するために送信されるＲＲＣ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇまたはＳＩＢ  ｓｉｇｎａｌは、サブフレームの優先順位変更が適用される時点の基準になることができる。
【０５８４】
さらに他の実施の形態として、Ｄ２Ｄ資源に対する予約サブフレームがいくつか存在する場合、このような予約された資源間のｓｕｂｆｒａｍｅ重なり（同じまたは他の周期などの理由により）によった衝突現象が発生することもできる。
【０５８５】
例えば、Ｄ２Ｄ送信ｍｏｄｅ  １及びｍｏｄｅ  ２の資源割り当てにおいて各モード別サブフレームの優先順位が異に設定されることができる。
【０５８６】
すなわち、Ｄ２Ｄ送信ｍｏｄｅ２の資源割り当て方式は、Ｄ２Ｄ送／受信がＷＡＮ  ｄａｔａより優先順位の高い資源割り当て方法であることに対し、Ｄ２Ｄ送信ｍｏｄｅ  １は、Ｄ２Ｄ送／受信がＷＡＮ  ｄａｔａより優先順位の低い資源割り当て方法でありうる。
【０５８７】
ここで、Ｄ２Ｄ送信ｍｏｄｅ  １のｓｕｂｆｒａｍｅとＤ２Ｄ送信ｍｏｄｅ  ２のｓｕｂｆｒａｍｅとが重なる場合、ｍｏｄｅ  ２の優先順位を認めてＷＡＮ  ｄａｔａより高い優先順位を有する資源割り当て方式が先であるから、ＷＡＮ  ｄａｔａサブフレームの一部がＤＴＸされるようになる。
【０５８８】
さらに他の実施の形態として、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙとＤ２Ｄ  ｄａｔａ間資源割り当て間でもｐｒｉｏｒｉｔｙが与えられることができる。
【０５８９】
Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｔｙｐｅ  １、ｔｙｐｅ  ２Ａ、２ＢとＤ２Ｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ｍｏｄｅ  １、ｍｏｄｅ  ２間の資源割り当てに優先順位を設定することが可能である。
【０５９０】
基本的に、Ｄ２Ｄ  ｄａｔａ資源がＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ資源よりさらに高い優先順位を有するように定義することができる。
【０５９１】
また、サブフレームの属性側面では、予め固定的に割り当てられた資源（例えば、  ｓｅｍｉ-ｓｔａｔｉｃ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ、例えば、ＳＰＳ）が随時割り当て（ｄｙｎａｍｉｃ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｂｙ  ＰＤＣＣＨ  ｏｒ  ＥＰＤＣＣＨ）られた資源に比べて、より高い優先順位を有するように定義することができる。
【０５９２】
仮に、同様に固定資源割り当て方法である場合、Ｄ２Ｄ  ｄａｔａがＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙに比べてより高い優先順位を有するように定義することができる。
【０５９３】
また、同様に随時資源割り当て方法である場合、Ｄ２Ｄ  ｄａｔａ及びＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ間優先順位は、予め優先順位の指定を介して決まることができる。
【０５９４】
以上述べたように、Ｄ２Ｄ  ｄａｔａサブフレームに優先順位を与えることによって、サブフレーム間に重なりが発生するとき、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙサブフレームの重なり領域をＤＴＸできる。
【０５９５】
これと反対に、Ｄ２Ｄ  ｄａｔａのサブフレームよりＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙのサブフレームに優先順位を与えることによって、サブフレーム間に重なりが発生するとき、Ｄ２Ｄ  ｄａｔａサブフレームの重なり領域をＤＴＸできる。
【０５９６】
ここで、固定割り当て（ｓｅｍｉ-ｓｔａｔｉｃ）の場合、ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｔｙｐｅ１のように多数の端末のための供用資源割り当て方法も含まれることができる。
【０５９７】
上述のように、特定サブフレームまたは特定資源により高い優先順位が設定されており、ＵＬサブフレームのＴＡなどによりサブフレーム間の重なりが発生した場合、端末は、優先順位の低いサブフレームでサブフレーム間の重なりが発生した一部シンボルの長さ分だけＤＴＸを行う。
【０５９８】
ただし、ＤＴＸ長は、多様に設定されることができるから、ＤＴＸ長に応じる多様なｆｏｒｍａｔが必要である。
【０５９９】
すなわち、受信端（例：端末）では、ＤＴＸ長に応じる多様なｆｏｒｍａｔを予め通知されるか、各ｆｏｒｍａｔに対するブラインドデコード（ｂｌｉｎｄ  ｄｅｃｏｄｉｎｇ）を行うことによって、ＤＴＸ長が分かるようになる。
【０６００】
さらに他の方法で、受信端での具現複雑度を減らすために、サブフレーム間の重なりが発生する場合、受信端は、ｓｕｂｆｒａｍｅ単位に重なる領域を含む特定サブフレームをｄｒｏｐｐｉｎｇすることで衝突を防止することもできる。
【０６０１】
ここで、ｄｒｏｐｐｉｎｇされるサブフレームは、優先順位の低いサブフレームであるか、または予めサブフレーム間の重なりが発生する際にｄｒｏｐｐｉｎｇすることに約束されたサブフレームに該当する。
【０６０２】
ただし、サブフレームｄｒｏｐｐｉｎｇにより発生できる資源損失を最小化するために、上述の多様な送信ｆｏｒｍａｔのｂｌｉｎｄ  ｄｅｃｏｄｉｎｇを行い、これを支援するために適当なｆｏｒｍａｔ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒを端末に送信して資源の損失を最小化できる。
【０６０３】
例えば、サブフレームの最後のシンボルが０，０．５，１  ｓｙｍｂｏｌ形態でＤＴＸされると仮定する場合、ＤＴＸ領域を除いたシンボルに対してＣＲＣを求め、ここにｍａｓｋｉｎｇを行う時にＤＴＸ長をｉｎｄｉｃａｔｉｏｎできるようにマスキングパターン（ｍａｓｋｉｎｇ  ｐａｔｔｅｒｎ）を決めることができる。
【０６０４】
すなわち、マスキングパターンが００００００、１１１１１１、０１０１０１０などと共にあるとしたとき、各マスキングパターンをＤＴＸされた長さと１対１にマッピングされるようにすることによって、ＤＴＸ長をｉｎｄｉｃａｔｉｏｎできる。
【０６０５】
ここで、最後のシンボルに対しては、ＣＲＣが別に適用されないから最後のシンボルに特別な情報を追加的に送信することもできる。
【０６０６】
すなわち、最後のシンボルにシーケンスタイプのｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌを送信するか、またはｈａｌｆ-ｓｙｍｂｏｌ  ＳＲＳなどのような形態の信号を送信する用途として活用できる。
【０６０７】
さらに他の実施の形態として、予めＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ、Ｄ２Ｄ  ｄａｔａまたはＷＡＮ  ｄａｔａ等の予約割り当てられた資源（またはサブフレーム）を基準に予め予約割り当てられないｓｕｂｆｒａｍｅでの動作を決定するようにすることができる。
【０６０８】
例えば、Ｄ２Ｄ  ｄａｔａのｓｕｂｆｒａｍｅに１０の倍数に該当するｓｕｂｆｒａｍｅが割り当てられた場合、１０の倍数に該当するｓｕｂｆｒａｍｅの直後  のｓｕｂｆｒａｍｅでは、ＷＡＮ  ｄａｔａを使用しないように定義することができる。
【０６０９】
さらに他の方法で、ＷＡＮ  ＳＰＳ  ｄａｔａ  ｓｕｂｆｒａｍｅに割り当てられたｓｕｂｆｒａｍｅの直後のｓｕｂｆｒａｍｅでは、Ｄ２Ｄ  ｄａｔａのためには使用しないように定義することもできる。
【０６１０】
このような方法は、予め予約割り当てられたｓｕｂｆｒａｍでＷＡＮ  ｄａｔａまたはＤ２Ｄ  ｄａｔａの送信を保障するためである。
【０６１１】
さらに他の方法で、特定サブフレームの直後のｓｕｂｆｒａｍｅを勝手に使用することができるように定義することもできる。
【０６１２】
すなわち、Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｓｉｇｎａｌが予め予約割り当てられた場合、この予約割り当てられたｓｕｂｆｒａｍｅの次のｓｕｂｆｒａｍｅでは、特別な制約無しで勝手に使用することができるようにし、サブフレーム間の重なりが発生するシンボルでＤ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｓｉｇｎａｌがＤＴＸされるか、またはｄｒｏｐされるようにすることができる。
【０６１３】
この場合は、優先順位がより高い送信が後ほど発生しても、予め予約された資源に送信をする優先順位が低い資源での送信を保護するためである。
【０６１４】
これによって、資源利用に対する非効率が発生する場合、これを解決するために後続ｓｕｂｆｒａｍｅに優先順位が高い送信をｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇしないようにする方法を使用することができる。
【０６１５】
本発明が適用されることができる装置一般
図４７は、本明細書で提案する方法が適用されることができる無線通信装置の内部ブロック図の一例を示す。
【０６１６】
図４７を参照すると、無線通信システムは、基地局４７１０と基地局４７１０領域内に位置した多数の端末４７２０を備える。
【０６１７】
基地局４７１０は、プロセッサ（ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）４７１１、メモリ（ｍｅｍｏｒｙ）４７１２及びＲＦ部（ｒａｄｉｏ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｕｎｉｔ）４７１３を備える。プロセッサ４７１１は、先の図１ないし図４６において提案された機能、過程及び／または方法を具現する。無線インターフェスプロトコルの階層は、プロセッサ４７１１により具現化されることができる。メモリ４７１２は、プロセッサ４７１１と接続されて、プロセッサ４７１１を駆動するための多様な情報を格納する。ＲＦ部４７１３は、プロセッサ４７１１と接続されて、無線信号を送信及び／または受信する。
【０６１８】
端末４７２０は、プロセッサ４７２１、メモリ４７２２及びＲＦ部４７２３を備える。プロセッサ４７２１は、先の図１ないし図４６において提案された機能、過程及び／または方法を具現する。無線インターフェスプロトコルの階層は、プロセッサ４７２１により具現化されることができる。メモリ４７２２は、プロセッサ４７２１と接続されて、プロセッサ４７２１を駆動するための多様な情報を格納する。ＲＦ部４７２３は、プロセッサ４７２１と接続されて、無線信号を送信及び／または受信する。
【０６１９】
プロセッサは、サイドリンクと関連した資源が割り当てられたサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）を含むフレーム（ｆｒａｍｅ）を介して制御情報及び／またはデータを送受信し、及び連続する二つのサブフレーム間の重なり（ｏｖｅｒｌａｐｐｉｎｇ）が発生する場合、二つのサブフレームのうち、特定サブフレームで制御情報及び／またはデータの送受信をドロップ（ｄｒｏｐ）するよう制御する。
【０６２０】
また、プロセッサは、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１のＴＡ（Ｔｉｍｉｎｇ  Ａｄｖａｎｃｅ）値とｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎでの最大可能なＤＴＸ長とを比較するよう制御する。
【０６２１】
また、プロセッサは、前記比較結果、ＴＡ値が最大可能なＤＴＸ長を超過しない場合、予め指定された大きさのＤＴＸ長のうち、ＴＡ値より大きなＤＴＸ長のうち、最も小さなＤＴＸ長を選択し、選択されたＤＴＸ長さ区間分だけｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎでＤＴＸを行うように制御する。
【０６２２】
また、プロセッサは、前記比較結果、ＴＡ値が最大可能なＤＴＸ長より大きな場合、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ全体区間でＤＴＸを行うように制御する。
【０６２３】
また、プロセッサは、基地局から予め指定された大きさのＤＴＸ長を表す指示（ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ）情報を受信するように制御する。
【０６２４】
メモリ４７１２、４７２２は、プロセッサ４７１１、４７２１の内部または外部にあることができ、よく知られた多様な手段でプロセッサ４７１１、４７２１と接続されることができる。また、基地局４７１０及び／または端末４７２０は、一個のアンテナ（ｓｉｎｇｌｅ  ａｎｔｅｎｎａ）または多重アンテナ（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｎｔｅｎｎａ）を有することができる。
【０６２５】
以上説明された実施の形態は、本発明の構成要素と特徴が所定の形態で結合されたことである。各構成要素または特徴は、別の明示上言及がない限り選択的なものと考慮されなければならない。各構成要素または特徴は、他の構成要素または特徴と結合されない形態で実施されることができる。また、一部構成要素及び／または特徴を結合して本発明の実施の形態を構成することも可能である。本発明の実施の形態において説明される動作の順序は変更されることができる。ある実施の形態の一部構成または特徴は、他の実施の形態に含まれることができ、または他の実施の形態の対応する構成または特徴と交替されることができる。特許請求の範囲において明示的な引用関係がない請求項を結合して実施の形態を構成するか、または出願後の補正により新しい請求項として含めることができることは自明である。
【０６２６】
本発明にかかる実施の形態は、多様な手段、例えば、ハードウェア、ファームウェア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェアまたはそれらの結合などにより具現化されることができる。ハードウェアによる具現の場合、本発明の一実施の形態は、一つまたはそれ以上のＡＳＩＣｓ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔｓ）、ＤＳＰｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ）、ＤＳＰＤｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＰＬＤｓ（ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｌｏｇｉｃ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＦＰＧＡｓ（ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙｓ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロ・プロセッサなどにより具現化されることができる。
【０６２７】
ファームウェアまたはソフトウェアによる具現の場合、本発明の一実施の形態は、以上説明された機能または動作を行うモジュール、手順、関数などの形態により具現化されることができる。ソフトウェアコードは、メモリに格納されてプロセッサにより駆動されることができる。メモリは、プロセッサの内部または外部に位置して、予め公知された多様な手段によりプロセッサとデータをやり取りすることができる。
【０６２８】
本発明は、本発明の必須特徴から外れない範囲で他の特定の形態で具体化されうることは当業者にとって自明である。したがって、上述の詳細な説明は、すべての面において制限的に解析されてはならず、例示に過ぎないと考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付された請求項の合理的解析により決定されなければならず、本発明の等価的範囲内でのすべての変更は、本発明の範囲に含まれる。
【産業上の利用可能性】
【０６２９】
本明細書の無線通信システムにおけるディスカバリーメッセージ送信方案は、３ＧＰＰ  ＬＴＥ／ＬＴＥ-Ａシステムに適用される例を重心に説明したが、３ＧＰＰ  ＬＴＥ／ＬＴＥ-Ａシステムの他にも、多様な無線通信システムに適用することが可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【手続補正書】
【提出日】平成30年7月26日(2018.7.26)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいて、第１端末が端末間直接（Ｄ２Ｄ）通信を行うための方法であって、
時間領域において、アップリンク送信がＤ２Ｄ送信と重なるか否かを決定するステップであって、前記Ｄ２Ｄ送信はｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎで発生し、前記アップリンク送信はｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１で発生する、ステップと、
前記時間領域において、前記アップリンク送信が前記Ｄ２Ｄ送信と重なることが決定した場合、及び前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１がＤ２Ｄディスカバリー送信に関連する資源内にスケジューリングされる場合、前記アップリンク送信をドロップするステップと、
を有する、方法。
【請求項２】
前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎは、前記Ｄ２Ｄ送信に対して使用されない保護区間を含み、
前記保護区間の長さは、１シンボルである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎのＴＡ値は、０に設定される、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
基地局から、前記アップリンク送信に関連するＴＡを受信するステップをさらに有する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
Ｄ２Ｄ信号がダウンリンク無線フレームに基づいて送信される無線フレームタイミングを決定するステップをさらに有する、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
無線通信システムにおいて端末間直接（Ｄ２Ｄ）通信を行うための第１端末であって、
無線信号を送受信するためのＲＦユニットと、
前記ＲＦユニットと機能的に接続しているプロセッサと、を備え、
前記プロセッサは、
時間領域において、アップリンク送信がＤ２Ｄ送信と重なるか否かを決定し、前記Ｄ２Ｄ送信はｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎで発生し、前記アップリンク送信はｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１で発生し、
前記時間領域において、前記アップリンク送信が前記Ｄ２Ｄ送信と重なることが決定した場合、及び前記ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＃ｎ＋１がＤ２Ｄディスカバリー送信に関連する資源内にスケジューリングされる場合、前記アップリンク送信をドロップするよう構成される、端末。
【請求項７】
前記プロセッサは、Ｄ２Ｄ信号がダウンリンク無線フレームに基づいて送信される無線フレームタイミングを決定するよう構成される、請求項６に記載の端末。