(57)【要約】【課題】同一の筐体の中で加熱コイルの位置を変更したり、あるいは、別の加熱コイルを使用したりする場合でも、加熱コイルの設置位置を容易に変更できる加熱調理器を提供できるものである。【解決手段】加熱調理器は、上部に開口を有する箱状に形成された筐体と、筐体の開口を覆い、被加熱物が載置されるトッププレートと、トッププレートの下方に配置され、被加熱物を加熱する加熱コイルと、加熱コイルを保持するコイル保持部材と、コイル保持部材を支持する複数の支持部材と、複数の支持部材が配設される加熱コイル支持台と、を備え、加熱コイル支持台は、複数の支持部材として加熱コイル支持台と一体形成された複数の固定支持部材と、複数の支持部材としての複数の追加支持部材が挿入されることとなる複数の挿入孔部と、を備え、加熱コイルが複数の固定支持部材に対応する位置とは相違する位置に配置される場合には、複数の挿入孔部に複数の追加支持部材が挿入され、複数の追加支持部材がコイル保持部材を支持するものである。【選択図】図３
2018170073.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
上部に開口を有する箱状に形成された筐体と、
前記筐体の開口を覆い、被加熱物が載置されるトッププレートと、
前記トッププレートの下方に配置され、被加熱物を加熱する加熱コイルと、
前記加熱コイルを保持するコイル保持部材と、
前記コイル保持部材を支持する複数の支持部材と、
前記複数の支持部材が配設される加熱コイル支持台と、
を備え、
前記加熱コイル支持台は、
前記複数の支持部材として前記加熱コイル支持台と一体形成された複数の固定支持部材と、
前記複数の支持部材としての複数の追加支持部材が挿入されることとなる複数の挿入孔部と、を備え、
前記加熱コイルが前記複数の固定支持部材に対応する位置とは相違する位置に配置される場合には、前記複数の挿入孔部に前記複数の追加支持部材が挿入され、当該複数の追加支持部材が前記コイル保持部材を支持する加熱調理器。
【請求項２】
前記複数の挿入孔部のそれぞれは、
貫通孔である複数の位置決用孔部と、
前記複数の位置決用孔部よりも開口形状の面積が大きく形成された貫通孔である複数の係合用孔部とから構成される請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記複数の追加支持部材のそれぞれは、
側壁と天井壁とを有する柱状の本体部と、
前記本体部の前記天井壁から外側に突出するように形成された円柱部と、
前記本体部の前記側壁から前記円柱部とは反対方向に延設する板状の脚部を有し、前記複数の位置決用孔部に挿入される複数の位置決用爪部と、
前記本体部の前記側壁から前記円柱部とは反対方向に延設する板状に形成された可撓性の基部と該基部の先端に形成された鉤状部とを有し、前記複数の係合用孔部と係合する複数の係合用爪部と、
を有する請求項２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記位置決用爪部は、前記係合用爪部よりも長い請求項３に記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記本体部の前記位置決用爪部が設けられている前記側壁には、突起部が設けられている請求項３又は請求項４に記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記本体部は、四角柱状に形成されている請求項３〜５のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記コイル保持部材と前記複数の支持部材との間に弾性部材が配置されている請求項１〜６のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項８】
前記複数の挿入孔部は、前記加熱コイルを冷却するための空気が通過する第１通風孔である請求項１〜７のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項９】
前記加熱コイル支持台には、前記複数の挿入孔部に隣接して前記加熱コイルを冷却するための空気が通過する第２通風孔が形成されている請求項８に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トッププレートに載置された被加熱物を加熱する加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、加熱コイルをトッププレートに押し付けるためのスプリングとスプリングを支持する筐体を設けている加熱調理器が提供されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−５９４８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載の加熱調理器は、加熱コイルを支持する支持軸が加熱コイル支持台に直接設けられている。しかし、加熱調理器は、加熱コイルの設置数、デザイン上の問題等から同一の筐体の中で加熱コイルの位置を変更し、あるいは、別の加熱コイルを使用する場合がある。その場合、加熱調理器は、加熱コイルの設置位置を考慮して複数の支持軸を予め設けた加熱コイル支持台を用意し、あるいは、支持軸の位置が異なる複数の種類の加熱コイル支持台を用意する必要がある。そのため、従来の加熱調理器は、加熱コイルの設置数あるいは加熱コイルの種類にあわせて加熱コイルの設置位置を容易に変更することができない。
【０００５】
本発明は、上記のような課題を解決する為になされたもので同一の筐体の中で加熱コイルの位置を変更したり、あるいは、別の加熱コイルを使用したりする場合でも、加熱コイルの設置位置を容易に変更できる加熱調理器の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る加熱調理器は、上部に開口を有する箱状に形成された筐体と、筐体の開口を覆い、被加熱物が載置されるトッププレートと、トッププレートの下方に配置され、被加熱物を加熱する加熱コイルと、加熱コイルを保持するコイル保持部材と、コイル保持部材を支持する複数の支持部材と、複数の支持部材が配設される加熱コイル支持台と、を備え、加熱コイル支持台は、複数の支持部材として加熱コイル支持台と一体形成された複数の固定支持部材と、複数の支持部材としての複数の追加支持部材が挿入されることとなる複数の挿入孔部と、を備え、加熱コイルが複数の固定支持部材に対応する位置とは相違する位置に配置される場合には、複数の挿入孔部に複数の追加支持部材が挿入され、複数の追加支持部材がコイル保持部材を支持するものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明による加熱調理器によれば、加熱コイルが複数の固定支持部材に対応する位置とは相違する位置に配置される場合には、複数の挿入孔部に複数の追加支持部材が挿入され、複数の追加支持部材がコイル保持部材を支持するものである。そのため、加熱調理器は、加熱コイルの設置数あるいは加熱コイルの種類にあわせて加熱コイルの設置位置を容易に変更することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の分解斜視図である。
【図２】図１の加熱調理器から加熱コイルを取り出した分解斜視図である。
【図３】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の筐体内に収納されている基板ユニットと加熱コイルを示す斜視図である。
【図４】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の追加支持部材の斜視図である。
【図５】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の追加支持部材の正面図である。
【図６】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の追加支持部材の右側面図である。
【図７】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の支持部材とコイル保持部材との間の距離を示す概略化した拡大断面図である。
【図８】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の加熱コイル支持台の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明における加熱調理器１００について、図面を用いて詳細に説明する。なお、以下の図面では各構成部材の大きさの関係が実際のものとは異なる場合がある。また、以下の図面において、同一の符号を付したものは、同一又はこれに相当するものであり、このことは明細書の全文において共通することとする。さらに、明細書全文に表わされている構成要素の形態は、あくまでも例示であって、これらの記載に限定されるものではない。
【００１０】
実施の形態１．
図１は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の分解斜視図である。図２は、図１の加熱調理器から加熱コイルを取り出した分解斜視図である。図１および図２を参照して加熱調理器１００の各部の構成を説明する。なお、図１および図２において示すＸ軸は、Ｘ１側を左、Ｘ２側を右として加熱調理器１００の左右の幅方向を示す。また、Ｙ軸は、Ｙ１側を前、Ｙ２側を後として加熱調理器１００の前後の奥行き方向を示す。さらに、Ｚ軸は、Ｚ１側を上、Ｚ２側を下として加熱調理器１００の上下方向を示すものである。
【００１１】
［加熱調理器］
本発明の実施の形態１に係る加熱調理器１００は、例えば、キッチン台に組み込まれて使用される２口用の誘導加熱調理器である。加熱調理器１００は、上部に開口を有する箱状に形成された筐体１０と、筐体１０の開口を覆い、被加熱物が載置されるトッププレート２０と、トッププレート２０の下方に配置され、被加熱物を加熱する加熱コイル３０と、加熱コイル３０を保持するコイル保持部材４０と、コイル保持部材４０を支持する複数の支持部材５０と、複数の支持部材５０が配設される加熱コイル支持台６０と、を備える。
【００１２】
［筐体］
筐体１０は、前後の側壁として外郭を形成する前側壁部１０ａおよび後側壁部１０ｃと、左右の側壁として外郭を形成する左側壁部１０ｂおよび右側壁部１０ｄと、底部として外郭を形成する底板１０ｅとで構成され、上部に開口を有する箱状に形成されている。筐体１０は、前側壁部１０ａ、後側壁部１０ｃ、左側壁部１０ｂ、右側壁部１０ｄの各上縁部が筐体１０の外側に向かって折り曲げられており、各上縁部がキッチン天板の上に設置されて筐体１０はキッチン天板に懸吊される。後側壁部１０ｃには、複数の貫通孔で構成された吸気口が形成されており、前側壁部１０ａは、収納庫１１の扉体１１ａと、化粧パネル１２とで覆われている。扉体１１ａと化粧パネル１２とは、例えば、キッチンテーブルの正面に設けられた引出パネルと同一面上になるように設置されている。
【００１３】
図１および図２に示すように、筐体１０は、筐体１０の内部において、前側壁部１０ａ、左側壁部１０ｂ、後側壁部１０ｃ、および右側壁部１０ｄの上端と下端との間（Ｚ軸）の位置において、仕切板１３を設けている。仕切板１３は、加熱コイル３０と収納庫１１との間に設置された隔壁である。仕切板１３には、トッププレート２０に載置される鍋などの被加熱物を誘導加熱する加熱コイル３０ｂが配置されている。加熱コイル３０ｂは、コイル保持部材４０ｂによって仕切板１３上に保持されている。
【００１４】
筐体１０の扉体１１ａ側の内部には、前側壁部１０ａに開口部を有する収納庫１１が配置されている。収納庫１１は、筐体１０の奥行き方向（Ｙ軸方向）において、前側壁部１０ａの開口部（Ｙ１側）から筐体１０内の奥側（Ｙ２側）に長く延びる板金製の箱形状に形成されている。この収納庫１１には、例えば、鍋のような調理容器、あるいは、樹脂製のしゃもじ、へら、おろし金等の調理小物、調味料のような収納物が収納される。収納庫１１の左右の側面板にそれぞれガイド部が設けられている。収納庫１１の開口部を開閉する扉体１１ａには、ガイド部にそれぞれ設けられた固定レール内を前後に摺動する一対の摺動レールが取り付けられている。
【００１５】
図３は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の筐体内に収納されている基板ユニットと加熱コイルを示す斜視図である。筐体１０の化粧パネル１２側の内部には、スイッチング素子、整流回路、その他電子部品等から構成される加熱コイル３０用の制御基板を収納した基板ユニット７０が配置されている。また、この基板ユニット７０の内部には制御基板を冷却する冷却ファン（図示せず）が配設されている。基板ユニット７０は上部を加熱コイル支持台６０で覆われており、加熱コイル支持台６０は、冷却ファンによる冷却風が通る基板ユニット７０内の風路を形成する。冷却ファンの冷却風は、後側壁部１０ｃに形成された吸気口から吸引され、基板ユニット７０内を通り、制御基板を冷却した後、加熱コイル支持台６０から吹き出され、加熱コイル３０を冷却している。加熱コイル支持台６０には、図１〜図３に示すように、トッププレート２０に載置される鍋などの被加熱物を誘導加熱する加熱コイル３０ａが配置されている。加熱コイル３０ａは、コイル保持部材４０ａによって加熱コイル支持台６０上に保持されている。なお、加熱コイル支持台６０の詳細な構成については後述する。
【００１６】
［トッププレート］
トッププレート２０は、図１に示すように、加熱コイル３０と対向するように筐体１０の開口を覆う。トッププレート２０は、例えば、全体が耐熱強化ガラス又は結晶化ガラスにより形成され、天板フレーム２１の開口部の形状に合わせて長方形又は正方形等の矩形状に形成されている。トッププレート２０の上には誘導加熱される鍋等の被加熱物が載置される。トッププレート２０の裏面には、印刷が施されており、例えば、加熱コイル３０ａおよび加熱コイル３０ｂのそれぞれに対応した加熱位置の表示、加熱調理器１００の使用方法、加熱調理器１００の使用上の注意等の表示が印刷されている。
【００１７】
天板フレーム２１は、トッププレート２０の外周部に設けられ、筐体１０内の空気が排出される排気口２２が形成されている。天板フレーム２１は、全体が非磁性ステンレス板又はアルミ板などの金属製板によって額縁状に形成されている。トッププレート２０の外周部と天板フレーム２１の開口部との間には、ゴム製パッキンあるいはシール材（図示せず）を介在させており、両者が水密状態に固定されている。このように、天板フレーム２１とトッププレート２０との対面部分に形成される隙間はゴム製パッキンあるいはシール材により塞がれているため、トッププレート２０の上面から筐体１０の内部に液体などが浸入しないように構成されている。図１に示すように、天板フレーム２１は、筐体１０の奥行き方向（Ｙ軸方向）において、トッププレート２０よりも手前側（Ｙ１側）を前部枠体２１ａとして操作表示部２１ａ１が設けられている。また、天板フレーム２１は、筐体１０の奥行き方向（Ｙ軸方向）において、トッププレート２０よりも奥側（Ｙ２側）を後部枠体２１ｂとして排気口２２が形成されている。
【００１８】
操作表示部２１ａ１は、使用者による操作を受け付けるとともに加熱調理器１００の加熱量あるいは動作状態を表示する。操作表示部２１ａ１は、例えば、加熱コイル３０の電源を入り切りするスイッチ、加熱コイル３０の加熱量を操作する複数の操作ボタン、加熱コイル３０の現在の加熱量を表示する表示部等を備えている。また、操作表示部２１ａ１の下方には操作基板が設けられており、使用者により操作表示部２１ａ１の操作ボタンを介して操作基板に操作信号が入力される。
【００１９】
排気口２２は、筐体１０内を冷却した空気を筐体１０から外部に排出するための開口部である。排気口２２は、２つの排気口２２ａおよび排気口２２ｂから構成され、排気口２２ａは、複数のスリット状の開口孔を有する形態として天板フレーム２１に形成されており、排気口２２ｂは、矩形状の開口孔として天板フレーム２１に形成されている。排気口２２ｂは、加熱調理器１００の左右の幅方向が長手方向として形成され、加熱調理器１００の前後の奥行き方向が短手方向として形成されている。排気カバー２３は、排気口２２に対して左右に２分割された右排気カバー２３ａと左排気カバー２３ｂとで構成され、それぞれ後部枠体２１ｂに取り外し自在に設置されている。この排気カバー２３は、排気口２２に異物が入らないようにするためのものである。なお、図１に示す排気口２２ａおよび排気口２２ｂの開口形状は一例であり、例えば、排気口２２ａも矩形状の開口孔として形成されてもよい。
【００２０】
［加熱コイル］
加熱コイル３０は、筐体１０の内部においてトッププレート２０の下方に配置され、被加熱物を加熱するものである。加熱コイル３０は、誘導加熱コイル、あるいは、略密着して渦巻状に巻かれた抵抗コイル等である。加熱コイル３０は、図１および図２に示す加熱コイル３０ａおよび加熱コイル３０ｂの総称である。加熱コイル３０ａは、図１および図２では筐体１０の内部において右側（Ｘ２側）に配置された加熱コイルであり、制御基板をカバーする加熱コイル支持台６０上に配置された加熱コイルである。加熱コイル３０ｂは、図１および図２では筐体１０の内部において左側（Ｘ１側）に配置された加熱コイルであり、仕切板１３上に配置された加熱コイルである。なお、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器１００では、加熱コイル３０ａおよび加熱コイル３０ｂの２つの加熱コイルが筐体１０内に配設されているが、加熱コイル３０の配設数は、１つ又は３以上の複数であってもよい。また、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器１００では、加熱手段として加熱コイル３０を用いているが、いずれか１つ又は複数の加熱コイルを、例えばラジエントヒーターのような電熱線からなる輻射式加熱手段としてもよい。
【００２１】
［コイル保持手段］
コイル保持部材４０は、筐体１０内において加熱コイル３０を保持するものである。加熱コイル３０ａおよび加熱コイル３０ｂは、フェライトあるいは防磁リングなどと共に概ね円板状のコイルベースに収容され、このコイルベースを含んだコイル保持部材４０ａおよびコイル保持部材４０ｂによってそれぞれ下方から保持されている。２つのコイル保持部材４０ａおよびコイル保持部材４０ｂのそれぞれは、取付け先の部材によって形状は異なるが、概ね円板状であり、加熱コイル３０ａおよび加熱コイル３０ｂよりもサイズが一回り大きく形成されている。２つのコイル保持部材４０ａおよびコイル保持部材４０ｂは、たとえば金属あるいは耐熱性を有する合成樹脂で構成される。２つのコイル保持部材４０ａおよびコイル保持部材４０ｂは、加熱コイル３０ａおよび加熱コイル３０ｂと同様に、左右に並べて配置されている。
【００２２】
コイル保持部材４０ａについてさらに詳細に説明する。コイル保持部材４０ａの下方には、図２および図３に示すように、コイルバネなどで構成された弾性部材１６が取付けられている。加熱コイル３０ａが載置されたコイル保持部材４０ａは、弾性部材１６の弾性力によって上方向に付勢される。すなわち、弾性部材１６は、コイル保持部材４０ａをトッププレート２０に押し付ける方向に付勢する。弾性部材１６は、図２および図３に示すようにコイル保持部材４０ａの外周の３箇所に配置される。弾性部材１６は、図３に示すように、コイル保持部材４０ａの前方側（Ｙ１側）左右および奥側（Ｙ２側）に周方向で３等分された位置に配置される。弾性部材１６は、コイル保持部材４０ａの下方に向けて凹んだ凹部が形成されたバネ受け部４１に位置決めされて配置される。
【００２３】
コイル保持部材４０ａは、３つの弾性部材１６のそれぞれの同一軸線上の直上に、トッププレート２０に押し当たる押し当て部４２を有している。すなわち、押し当て部４２は、コイル保持部材４０ａの外周の３箇所に配設されている。押し当て部４２は、図３に示すように、コイル保持部材４０ａの前方側（Ｙ１側）左右および奥側（Ｙ２側）に周方向で３等分された位置に配置される。押し当て部４２は、上下方向に延びる円柱状に形成されている。押し当て部４２がトッププレート２０に押し当たることで、加熱コイル３０ａは、トッププレート２０の下面に対して上下方向に位置決めされる。これにより、加熱コイル３０ａとトッププレート２０との距離は、常に一定に保持される。なお、押し当て部４２は、上下方向に延びる円柱状に限られず、柱状であればよく、たとえば、三角柱状、四角柱状、六角柱状などの多角柱状であってもよい。
【００２４】
［支持部材］
図２に示す支持部材５０は、弾性部材１６を介してコイル保持部材４０ａを支持する。弾性部材１６は、コイル保持部材４０ａと複数の支持部材５０との間に配置されている。支持部材５０は、弾性部材１６を保持し、弾性部材１６を介してコイル保持部材４０ａを支え、コイル保持部材４０ａをトッププレート２０に押し当てながらコイル保持部材４０ａを支持している。支持部材５０は、例えば金属や耐熱性を有する合成樹脂で構成される。支持部材５０は、加熱コイル支持台と一体形成されている複数の固定支持部材５１と、加熱コイル支持台６０に着脱自在に設置される複数の追加支持部材５２と、を有する。
【００２５】
固定支持部材５１は、図３に示すように、加熱コイル支持台６０からトッププレート２０の設置位置側に突出した第１固定支持部材５１ａと、加熱コイル支持台６０の内部に凹んだ凹み部５５内に形成された第２固定支持部材５１ｂと、加熱コイル支持台６０の内部に凹んだ凹み部５６内に形成された第３固定支持部材５１ｃと、を有する。
【００２６】
第１固定支持部材５１ａは、加熱コイル支持台６０の上面を形成する壁において、左右の幅方向（Ｘ軸方向）の両端から上方（Ｚ軸方向）に突出するように形成されている。第１固定支持部材５１ａは、側壁と天井壁とを有する円柱状の本体部５１ａ１と、本体部５１ａ１の天井壁から上方（Ｚ軸方向）に突出するように形成された円柱部５１ａ２と、を有する。
【００２７】
第２固定支持部材５１ｂは、加熱コイル支持台６０の上面を形成する壁から内部に凹んだ凹み部５５内に形成されている。凹み部５５は、加熱コイル支持台６０の奥行き方向（Ｙ軸方向）において、第１固定支持部材５１ａの形成位置よりも奥側（Ｙ２側）に位置しており、加熱コイル支持台６０の左右の幅方向（Ｘ軸方向）においての中央付近に位置している。第２固定支持部材５１ｂは、凹み部５５内において凹み部５５の内周壁と離間した円柱部５１ｂ１を有する。
【００２８】
第３固定支持部材５１ｃは、加熱コイル支持台６０の上面を形成する壁から内部に凹んだ凹み部５６内に形成されている。凹み部５６は、加熱コイル支持台６０の奥行き方向（Ｙ軸方向）において、凹み部５５の形成位置よりも奥側（Ｙ２側）位置しており、加熱コイル支持台６０左右の幅方向（Ｘ軸方向）においての中央付近に位置している。第３固定支持部材５１ｃは、凹み部５６内において凹み部５５の内周壁と離間した円柱部５１ｃ１を有する。円柱部５１ａ２、円柱部５１ｂ１、円柱部５１ｃ１の外周壁に沿って、弾性部材１６が配置される。
【００２９】
図４は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の追加支持部材の斜視図である。図５は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の追加支持部材の正面図である。図６は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の追加支持部材の右側面図である。図３〜図６を用いて、追加支持部材５２について説明する。複数の追加支持部材５２のそれぞれは、側壁５２ａ１と天井壁５２ａ２とを有する柱状の本体部５２ａと、本体部５２ａの天井壁５２ａ２から外側に突出するように形成された円柱部５２ｂと、を有する。本体部５２ａは、図４〜図６に示すように四角柱状に形成されている。そのため、天井壁５２ａ２は、平面視で略四角形に形成されている。本体部５２ａが四角柱状に形成されているため、作業者は追加支持部材５２を持ちやすく、また、追加支持部材５２の周方向の向きがわかりやすいために追加支持部材５２を位置決めしやすい。天井壁５２ａ２は、本体部５２ａ内に凹んで形成されている。すなわち、天井壁５２ａ２の外周は、本体部５２ａの側壁５２ａ１で囲まれている。円柱部５２ｂは、天井壁５２ａ２に形成されており、円柱部５２ｂと側壁５２ａ１との間は離間している。弾性部材１６は、円柱部５２ｂの外周壁に沿って配置され、下端部が天井壁５２ａ２と接する。弾性部材１６の一部は、円柱部５２ｂと側壁５２ａ１との間に配置されている。
【００３０】
また、複数の追加支持部材５２のそれぞれは、本体部５２ａの側壁５２ａ１から円柱部５２ｂとは反対方向に延設する板状の脚部５２ｃ１を備えた位置決用爪部５２ｃを有する。位置決用爪部５２ｃは、本体部５２ａの互いに対向する側壁５２ａ１に設けられている。すなわち、位置決用爪部５２ｃは、本体部５２ａにおいて互いに対向するように２つ設けられている。脚部５２ｃ１の先端は、面取りされ半円状に形成されている。そのため、追加支持部材５２は、位置決用爪部５２ｃの先端を後述する位置決用孔部６１ａに挿入しやすい。
【００３１】
さらに、複数の追加支持部材５２のそれぞれは、本体部５２ａの側壁５２ａ１から円柱部５２ｂとは反対方向に延設する板状に形成された可撓性の基部５２ｄ１と基部５２ｄ１の先端に形成された鉤状部５２ｄ２とを備えた係合用爪部５２ｄを有する。係合用爪部５２ｄは、本体部５２ａの互いに対向する側壁５２ａ１に設けられている。すなわち、係合用爪部５２ｄは、本体部５２ａにおいて互いに対向するように２つ設けられている。鉤状部５２ｄ２は、基部５２ｄ１の弾性揺動側とは反対側に突出するように形成されている。位置決用爪部５２ｃと係合用爪部５２ｄとは、追加支持部材５２を平面視した際の中心位置から９０度毎の位置に設けられている。位置決用爪部５２ｃの本体部５２ａから下端部までの長さ（Ｚ軸方向）は、図５及び図６に示すように、係合用爪部５２ｄの本体部５２ａから下端部までの長さ（Ｚ軸方向）よりも長い。位置決用爪部５２ｃが係合用爪部５２ｄよりも長いため、追加支持部材５２の位置決めが容易である。
【００３２】
図４及び図６に示すように、本体部５２ａの位置決用爪部５２ｃが設けられている側壁５２ａ１には、突起部５２ａ３が設けられている。追加支持部材５２に突起部５２ａ３が設けられていることで、指の触感で追加支持部材５２において位置決用爪部５２ｃの形成位置がわかり、追加支持部材５２の周方向の位置決めが容易となる。図４及び図６では、突起部５２ａ３は、本体部５２ａの側壁上に、上下方向に延設された細長いリブとして示されている。しかし、突起部５２ａ３は、追加支持部材５２において位置決用爪部５２ｃが形成されている位置がわかればよく、例えば、円柱状の突起、半球状の突起、本体部５２ａの幅方向に設けられたリブ等他の形状であってもよい。また、突起部５２ａ３は、追加支持部材５２において位置決用爪部５２ｃが形成されている位置と係合用爪部５２ｄが形成されている位置とを区別できればよく、突起部５２ａ３は、係合用爪部５２ｄが設けられている側壁５２ａ１にのみ形成されていてもよい。
【００３３】
コイル保持部材４０ａは、第１固定支持部材５１ａと、第２固定支持部材５１ｂとによって支持される。または、コイル保持部材４０ａは、追加支持部材５２と、第３固定支持部材５１ｃとによって支持される。コイル保持部材４０ａは、加熱コイルの位置を変更する場合、あるいは、別の加熱コイルを使用する場合には、第１固定支持部材５１ａ及び第２固定支持部材５１ｂを使用した位置で支持されるか、追加支持部材５２及び第３固定支持部材５１ｃを使用した位置で支持されるかを選択することができる。換言すれば、加熱コイル３０が複数の固定支持部材５１に対応する位置とは相違する位置に配置される場合には、後述する複数の挿入孔部６１に複数の追加支持部材５２が挿入され、複数の追加支持部材５２がコイル保持部材４０ａを支持する。
【００３４】
図７は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の支持部材とコイル保持部材との間の距離を示す概略化した拡大断面図である。加熱調理器１００は、加熱コイル３０の設置数、デザイン上の問題等から同一の筐体１０の中で加熱コイル３０の設置位置を変更し、あるいは、別の加熱コイルを使用する場合がある。このような場合でも、加熱調理器１００は、弾性部材１６によるコイル保持部材４０ａをトッププレート２０に押し付ける方向に付勢する力を一定にする必要がある。上下方向（Ｚ軸方向）の大きさの異なる追加支持部材５２を用意することで、図７に示すように、追加支持部材５２とコイル保持部材４０ａとの間の距離Ｌを第１固定支持部材５１ａとコイル保持部材４０ａとの間の距離Ｌと等しくすることができる。そのため、加熱コイル３０の設置状況あるいは加熱コイル３０の種類に対応した追加支持部材５２を用いることで、弾性部材１６によるコイル保持部材４０ａをトッププレート２０に押し付ける方向に付勢する力を一定にすることができるので、加熱コイル３０とトッププレート２０との距離が一定、言い換えると加熱コイル３０と被加熱物との距離が一定となり、加熱ムラを抑えることができる。
【００３５】
［加熱コイル支持台］
図８は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の加熱コイル支持台の平面図である。加熱コイル支持台６０は、複数の支持部材５０として加熱コイル支持台６０と一体形成された複数の固定支持部材５１と、複数の支持部材５０としての複数の追加支持部材５２が挿入されることとなる複数の挿入孔部６１とを備える。加熱コイル支持台６０には、図２に示すように複数の支持部材５０が配設される。また、加熱コイル支持台６０には、図２及び図８に示すように複数の追加支持部材５２が挿入される複数の挿入孔部６１が形成されている。挿入孔部６１は、加熱コイル支持台６０の上面を形成する壁において、左右の幅方向（Ｘ軸方向）の両端に形成されており、第１固定支持部材５１ａの形成位置よりも奥側（Ｙ２側）位置している。複数の挿入孔部６１は、加熱コイル３０を冷却するための空気が通過する第１通風孔となる。また、加熱コイル支持台６０には、複数の挿入孔部６１に隣接して加熱コイル３０を冷却するための空気が通過する第２通風孔６２が形成されている。第２通風孔６２は、加熱コイル支持台６０の上面を形成する壁において、挿入孔部６１の形成位置よりも奥側（Ｙ２側）に形成されている。
【００３６】
複数の挿入孔部６１のそれぞれは、貫通孔である複数の位置決用孔部６１ａと、位置決用孔部６１ａよりも開口形状の面積が大きく形成された貫通孔である複数の係合用孔部６１ｂとから構成される。位置決用孔部６１ａは、矩形状の開口であり、加熱コイル支持台６０の奥行き方向（Ｙ軸方向）が長手方向となり、加熱コイル支持台６０の幅方向（Ｘ軸方向）が短手方向となる開口である。挿入孔部６１は、２つの位置決用孔部６１ａを有しており、２つの位置決用孔部６１ａは、加熱コイル支持台６０の幅方向（Ｘ軸方向）において、互いに対向するように配置されている。２つの位置決用孔部６１ａには、追加支持部材５２の位置決用爪部５２ｃが挿入される。係合用孔部６１ｂは、矩形状の開口であり、加熱コイル支持台６０の幅方向（Ｘ軸方向）が長手方向となり、加熱コイル支持台６０の奥行き方向（Ｙ軸方向）が短手方向となる開口である。挿入孔部６１は、２つの係合用孔部６１ｂを有しており、２つの係合用孔部６１ｂは、加熱コイル支持台６０の奥行き方向（Ｙ軸方向）において、互いに対向するように配置されている。２つの係合用孔部６１ｂには、追加支持部材５２の２つの係合用爪部５２ｄが挿入され、図７に示すように、係合用孔部６１ｂと係合用爪部５２ｄとが係合する。追加支持部材５２は、係合用孔部６１ｂと係合用爪部５２ｄとが係合することで加熱コイル支持台６０に固定される。なお、追加支持部材５２は、加熱コイル支持台６０に係合されて固定された後、係合用爪部５２ｄを熱溶着または超音波溶着で加熱コイル支持台６０に完全に固定してもよい。
【００３７】
（追加支持部材の取り付け方法）
次に、追加支持部材５２の加熱コイル支持台６０への取り付け方法について説明する。追加支持部材５２を加熱コイル支持台６０に取り付けする際には、まず、追加支持部材５２に形成されている位置決用爪部５２ｃを位置決用孔部６１ａに挿入して追加支持部材５２の加熱コイル支持台６０に対する位置決めを行う。この際、作業者は、追加支持部材５２の突起部５２ａ３を指で触れることにより速やかに位置決用爪部５２ｃと係合用爪部５２ｄとの向きを認識することができる。また、作業者は、位置決用孔部６１ａと係合用孔部６１ｂとの開口形状の面積の大きさの相違から速やかに位置決用爪部５２ｃと係合用爪部５２ｄとの設置すべき位置を認識でき追加支持部材５２の加熱コイル支持台６０への位置決めが容易となる。また、位置決用爪部５２ｃが係合用爪部５２ｄよりも長いため、追加支持部材５２の位置決めが容易である。
【００３８】
次に、追加支持部材５２の両側に形成されている係合用爪部５２ｄを係合用孔部６１ｂに挿入する。追加支持部材５２と加熱コイル支持台６０とは、追加支持部材５２の両側で係合用爪部５２ｄと係合用孔部６１ｂとが嵌合するので、基部５２ｄ１が内側へ撓むように弾性変形し、鉤状部５２ｄ２の端部が係合用孔部６１ｂの内周縁に接触しながら移動する。この状態でさらに係合用爪部５２ｄを押し込むと、鉤状部５２ｄ２は、加熱コイル支持台６０の裏面（追加支持部材５２が取り付けられる面とは反対の面）から次第に露出する。そして、この状態で、係合用爪部５２ｄをさらに押し込むと、撓んだ基部５２ｄ１は弾性復元し、鉤状部５２ｄ２と係合用孔部６１ｂとが係合し、追加支持部材５２は加熱コイル支持台６０に取り付けられて固定される。
【００３９】
（加熱調理器の動作）
次に、図１及び図２を用いて加熱調理器１００の動作と加熱調理器１００内を流れる空気の流れについて説明する。図１及び図２の鎖線矢印は、筐体１０内に流れる空気の流れを示すものである。加熱コイル３０が設けられた加熱口で加熱調理を行う場合、使用者がトッププレート２０の加熱位置の表示上に鍋等の被加熱物を載置して操作表示部２１ａ１に加熱開始の指示を入力する。操作表示部２１ａ１に加熱開始の指示をすると、駆動基板から加熱コイル３０に高周波電力が供給され、トッププレート２０の上に載置された被加熱物が誘導加熱される。また、冷却ファンが動作を開始する。
【００４０】
冷却ファンが動作すると、筐体１０内の後側壁部１０ｃ側が負圧となり、筐体１０の外側の空気が、後側壁部１０ｃに形成された吸気口から筐体１０の内部へと吸い込まれる。筐体１０の内部へと吸い込まれた空気は、筐体１０内の基板ユニット７０内に設けられた駆動基板等の機器の周囲を通過してこれらの機器を冷却して筐体１０の前方に向かう。この際、基板ユニット７０を覆う加熱コイル支持台６０は、風路の一部として機能する。基板ユニット７０内を流れる一部の空気は、第１通風孔となる挿入孔部６１、第２通風孔６２から上部空間に吹き出される。また、筐体１０の前方に向かった空気は、上方に向かって流れ、下部空間から上部空間に吹出される。
【００４１】
上部空間に吹出された空気は、加熱コイル３０に吹き付けられて加熱コイル３０の周囲を通過する。加熱コイル３０は、加熱コイル３０の周囲を通過する空気によって冷却される。加熱コイル３０の周囲を通過する空気は、排気口２２から加熱調理器１００の外部へと流出する。
【００４２】
以上のように、本発明による加熱調理器１００によれば、加熱コイル３０が複数の固定支持部材５１に対応する位置とは相違する位置に配置される場合には、複数の挿入孔部６１に複数の追加支持部材５２が挿入され、複数の追加支持部材５２がコイル保持部材４０ａを支持するものである。そのため、加熱調理器１００は、加熱コイル３０の設置数あるいは加熱コイル３０の種類にあわせて加熱コイル３０の設置位置を容易に変更することができる。
【００４３】
また、加熱調理器１００は、加熱コイル３０の設置位置を考慮して従来の加熱コイル支持台６０に挿入孔を形成するだけでよく、加熱コイル支持台に複数の支持軸を予め設けた加熱コイル支持台を用意し、あるいは、支持軸の位置が異なる複数の種類の加熱コイル支持台用意する必要がない。その結果、加熱調理器１００は、新たな加熱コイル支持台を製造する必要はなく、金型コストを抑制することができる。
【００４４】
また、加熱調理器１００は、コイル保持部材４０ａが、加熱コイルの位置を変更する場合、あるいは、別の加熱コイルを使用する場合には、第１固定支持部材５１ａ及び第２固定支持部材５１ｂを使用した位置で支持されるか、追加支持部材５２及び第３固定支持部材５１ｃを使用した位置で支持されるかを選択することができる。
【００４５】
また、加熱調理器１００は、追加支持部材５２が、本体部５２ａの側壁５２ａ１から円柱部５２ｂとは反対方向に延設する板状の脚部５２ｃ１を備え、複数の位置決用孔部６１ａに挿入される複数の位置決用爪部５２ｃを有する。また、加熱調理器１００は、追加支持部材５２が、本体部５２ａの側壁５２ａ１から円柱部５２ｂとは反対方向に延設する板状に形成された可撓性の基部５２ｄ１と該基部５２ｄ１の先端に形成された鉤状部５２ｄ２とを備え、複数の係合用孔部６１ｂと係合する複数の係合用爪部５２ｄを有する。そのため、加熱調理器１００は、追加支持部材５２の取り付けにネジを使わず、位置決めしやすいので組立が容易である。
【００４６】
また、加熱調理器１００は、複数の挿入孔部６１のそれぞれが、貫通孔である複数の位置決用孔部６１ａと、位置決用孔部６１ａよりも開口形状の面積が大きく形成された貫通孔である複数の係合用孔部６１ｂとから構成されている。そのため、加熱調理器１００は、追加支持部材５２の位置決め及び加熱コイル支持台６０への取り付けができると共に、取り付け方向を容易に認識でき、追加支持部材５２の位置決めが容易となる。
【００４７】
また、加熱調理器１００は、追加支持部材５２の位置決用爪部５２ｃが、係合用爪部５２ｄよりも長い。加熱調理器１００は、位置決用爪部５２ｃが係合用爪部５２ｄよりも長いため、追加支持部材５２の位置決めが容易である。
【００４８】
また、加熱調理器１００は、追加支持部材５２の本体部５２ａの位置決用爪部５２ｃが設けられている側壁５２ａ１には、突起部５２ａ３が設けられている。その結果、加熱調理器１００は、追加支持部材５２に突起部５２ａ３が設けられていることで、指の触感で追加支持部材５２において位置決用爪部５２ｃの形成位置がわかり、追加支持部材５２の位置決めが容易となる。
【００４９】
また、加熱調理器１００は、追加支持部材５２の本体部５２ａは、四角柱状に形成されている。加熱調理器１００は、本体部５２ａが四角柱状に形成されているため、作業者は追加支持部材５２を持ちやすく、また、位置決用爪部５２ｃの方向がわかりやすく追加支持部材５２を位置決めしやすい。
【００５０】
また、加熱調理器１００は、コイル保持部材４０と複数の支持部材５０との間に弾性部材１６が配置されている。そのため、加熱調理器１００は、コイル保持部材４０がトッププレート２０の方向に付勢され、押し当て部４２がトッププレート２０に押し当たることで、加熱コイル３０ａは、トッププレート２０の下面に対して上下方向に位置決めされる。そして、加熱調理器１００は、加熱コイル３０ａとトッププレート２０との距離は、常に一定に保持される。また、加熱調理器１００は、追加支持部材５２を使用することで、同一の筐体１０で、別の加熱コイルを使用する際に、トッププレート２０への押し付け圧力の調整が容易となる。その結果、トッププレートの応力割れを防ぐことができる。
【００５１】
また、加熱調理器１００は、挿入孔部６１が、加熱コイル３０を冷却するための空気が通過する第１通風孔となる。そのため、加熱調理器１００は、加熱コイル３０を冷却する風路を確保することができ、加熱コイル３０を冷却することができる。
【００５２】
また、加熱調理器１００は、加熱コイル支持台６０には、複数の挿入孔部６１に隣接して加熱コイル３０を冷却するための空気が通過する第２通風孔６２が形成されている。そのため、加熱調理器１００は、加熱コイル３０の設置位置を変更しても、第２通風孔６２を通過する空気によって、加熱コイル３０の冷却を行うことができる。
【００５３】
なお、本発明の実施の形態は、上記実施の形態１に限定されない。たとえば、加熱調理器１００は、収納庫１１を有しているが、収納庫１１の代わりに、例えば魚焼きグリル、あるいは、オーブンなどの調理庫を備えていてもよい。また、図４〜図６では、追加支持部材５２の本体部５２ａは、四角柱状に形成されているが、例えば、円柱状等他の柱状の形状であってもよい。また、位置決用爪部５２ｃと係合用爪部５２ｄとは、図４〜図６では、本体部５２ａにそれぞれ２つ設けられているが本体部５２ａの形状によって、それぞれ１つ又は３つ以上設けられていてもよい。
【符号の説明】
【００５４】
１０  筐体、１０ａ  前側壁部、１０ｂ  左側壁部、１０ｃ  後側壁部、１０ｄ  右側壁部、１０ｅ  底板、１１  収納庫、１１ａ  扉体、１２  化粧パネル、１３  仕切板、１６  弾性部材、２０  トッププレート、２１  天板フレーム、２１ａ  前部枠体、２１ａ１  操作表示部、２１ｂ  後部枠体、２２  排気口、２２ａ  排気口、２２ｂ  排気口、２３  排気カバー、２３ａ  右排気カバー、２３ｂ  左排気カバー、３０  加熱コイル、３０ａ  加熱コイル、３０ｂ  加熱コイル、４０  コイル保持部材、４０ａ  コイル保持部材、４０ｂ  コイル保持部材、４１  バネ受け部、４２  押し当て部、５０  支持部材、５１  固定支持部材、５１ａ  第１固定支持部材、５１ａ１  本体部、５１ａ２  円柱部、５１ｂ  第２固定支持部材、５１ｂ１  円柱部、５１ｃ  第３固定支持部材、５１ｃ１  円柱部、５２  追加支持部材、５２ａ  本体部、５２ａ１  側壁、５２ａ２  天井壁、５２ａ３  突起部、５２ｂ  円柱部、５２ｃ  位置決用爪部、５２ｃ１  脚部、５２ｄ  係合用爪部、５２ｄ１  基部、５２ｄ２  鉤状部、５５  凹み部、５６  凹み部、６０  加熱コイル支持台、６１  挿入孔部、６１ａ  位置決用孔部、６１ｂ  係合用孔部、６２  第２通風孔、７０  基板ユニット、１００  加熱調理器。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2018170073.tif 000007
【図６】
2018170073.tif 000008
【図７】
2018170073.tif 000009
【図８】
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