(57)【要約】【課題】スピーカーの最低共振周波数を高い自由度で調整できるようにする。【解決手段】スピーカー１は、磁気回路５内に配置される筒状体７と、筒状体７に接続され、筒状体７と共に筒状体７の軸方向に振動する振動板８と、音声信号に基づいて筒状体７を軸方向に駆動することにより、振動板８を振動させて音を放出させる第１のコイル１５と、振動板８の変位に応じて振動板８を初期位置に向けて付勢する付勢力を付与する付勢手段１２と、筒状体７に巻き回される第２のコイル１６とを備える。第２のコイル１６は、電流が流れることにより、振動板８の変位に応じて、付勢手段１２によって振動板８に付与される付勢力を変化させる力を筒状体７に作用させることができる構成である。【選択図】図１
2018037703.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
磁気回路内に配置される筒状体と、
前記筒状体に接続され、前記筒状体と共に前記筒状体の軸方向に振動する振動板と、
音声信号に基づいて前記筒状体を軸方向に駆動することにより、前記振動板を振動させて音を放出させる第１のコイルと、
前記振動板の変位に応じて前記振動板を初期位置に向けて付勢する付勢力を付与する付勢手段と、
前記筒状体に巻き回される第２のコイルと、
を備え、
前記第２のコイルは、電流が流れることにより、前記振動板の変位に応じて、前記付勢手段によって前記振動板に付与される付勢力を変化させる力を前記筒状体に作用させることを特徴とするスピーカー。
【請求項２】
前記第２のコイルは、前記振動板の変位に応じて、前記付勢手段によって前記振動板に付与される付勢力を抑制する力を前記筒状体に作用させることを特徴とする請求項１に記載のスピーカー。
【請求項３】
前記第２のコイルは、前記筒状体の軸方向単位長さ当たりに巻き回されるコイル長が前記筒状体の軸方向に沿って線形に変化すること特徴とする請求項１又は２に記載のスピーカー。
【請求項４】
前記第２のコイルは、前記筒状体の軸方向の一端側から他端側に向かって前記コイル長が線形に増加することを特徴とする請求項３に記載のスピーカー。
【請求項５】
前記第２のコイルは、前記筒状体の軸方向の中央近傍位置から一端側に向かって前記コイル長が線形に増加するように巻き回される第１コイル部と、前記中央近傍位置から他端側に向かって前記コイル長が線形に増加するように巻き回される第２コイル部と、を有し、前記第１コイル部と前記第２コイル部とに逆向きの電流が流れることを特徴とする請求項３に記載のスピーカー。
【請求項６】
前記第２のコイルは、前記中央近傍位置において前記第１コイル部と前記第２コイル部との巻き方向を反転させる折り返し部を有することを特徴とする請求項５に記載のスピーカー。
【請求項７】
前記電流は直流電流であることを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載のスピーカー。
【請求項８】
前記筒状体の軸方向に対する前記振動板の位置を検出する位置検出手段、
を更に備え、
前記第２のコイルは、前記筒状体の軸方向に沿って均等に巻き回されており、前記位置検出手段によって検出される前記振動板の位置に応じた電流が流れることを特徴とする請求項１又は２に記載のスピーカー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、最低共振周波数を制御することができるスピーカーに関する。
【背景技術】
【０００２】
スピーカーが再生可能な低音域は、スピーカーの最低共振周波数に依存している。スピーカーの最低共振周波数は、振動系のバネ定数と質量とによって決まる。そのため、スピーカーを製造すると、その時点で最低共振周波数が決まり、再生可能な周波数域も定まってしまうのが一般的である。これに対し、スピーカーを製造した後にもスピーカーの最低共振周波数を調整できるようにした技術がいくつか知られている（例えば特許文献１，２）。
【０００３】
特許文献１の従来技術は、スピーカーのエッジ又はダンパーに、導電性発熱体と、熱により硬度が変化する硬度可変部材とを設けて、最低共振周波数を低下させるようにする技術である。すなわち、特許文献１の従来技術では、導電性発熱体に電流を流して発熱させ、硬度可変部材の硬度を低下させることにより、振動系の機械バネのバネ定数を小さくしてスピーカーの最低共振周波数を低下させるようにしている。
【０００４】
特許文献２の従来技術は、振動板とドライブコーンとフレームとで区成された密閉空間を形成し、その密閉空間に連通するアタッチメント装着部に対してそれぞれ容量の異なる密閉中空アタッチメントを装着することにより、最低共振周波数を低下させるようにする技術である。すなわち、特許文献２の従来技術では、アタッチメント装着部に対して１つの密閉中空アタッチメントを装着することにより、振動系の空気バネのバネ定数を小さくしてスピーカーの最低共振周波数を低下させるようにしている。
【０００５】
また上記従来技術の他にも、例えばスピーカーの振動系に錘を取り付けて振動系の質量を増加させることにより、最低共振周波数を低下させることもある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平２−１５５３９９号公報
【特許文献２】特開２００６−３３３００５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１の従来技術は、導電性発熱体を発熱させて硬度可変部材を加熱する構成であるため、硬度可変部材の硬度が変化するまでに時間を要し、応答性が悪いので制御し難いという問題がある。また特許文献１の従来技術は、導電性発熱体の発熱によって振動系の機械バネのバネ定数を小さく変化させるため、エッジやダンパーの強度が低下し、スピーカーが破損し易くなるという問題がある。さらに特許文献１の従来技術は、振動系の機械バネのバネ定数を小さくしてスピーカーの最低共振周波数を低下させるものであるため、最低共振周波数を上げることはできないという問題もある。
【０００８】
また特許文献２の従来技術は、予め用意されている複数種類の密閉中空アタッチメントの中から１つの密閉中空アタッチメントを選択して装着することにより、スピーカーの最低共振周波数をその選択した密閉中空アタッチメントに対応する周波数へ低下させるものであるため、最低共振周波数を調整する際の自由度が低いという問題がある。また特許文献２の従来技術では、振動板とドライブコーンとフレームとで区成された密閉空間を形成する必要があるため、例えばバスレフ型スピーカーなどには適用できないという問題もある。さらに特許文献２の従来技術は、振動系の空気バネのバネ定数を小さくしてスピーカーの最低共振周波数を低下させるものであるため、最低共振周波数を上げることはできないという問題もある。
【０００９】
さらにスピーカーの振動系に錘を取り付ける場合であっても、取り付ける錘によって振動系の質量が決まってしまうため、最低共振周波数を調整する際の自由度が低いという問題がある。
【００１０】
本発明は、上記のような従来の問題点を解決するためになされたものであり、エッジやダンパーの強度を低下させることがなく、しかも最低共振周波数を調整する際の自由度が高く、制御し易いスピーカーを提供することを、その目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成するため、第１に、本発明は、スピーカーであって、磁気回路内に配置される筒状体と、前記筒状体に接続され、前記筒状体と共に前記筒状体の軸方向に振動する振動板と、音声信号に基づいて前記筒状体を軸方向に駆動することにより、前記振動板を振動させて音を放出させる第１のコイルと、前記振動板の変位に応じて前記振動板を初期位置に向けて付勢する付勢力を付与する付勢手段と、前記筒状体に巻き回される第２のコイルと、を備え、前記第２のコイルは、電流が流れることにより、前記振動板の変位に応じて、前記付勢手段によって前記振動板に付与される付勢力を変化させる力を前記筒状体に作用させることを特徴とする構成である。
【００１２】
この第１の構成によれば、筒状体に巻き回された第２のコイルに電流が流れることにより、振動板の変位に応じて、振動板に付与される力を変化させることができるため、振動板が振動するときのバネ定数を変化させることができる。その結果、スピーカーの最低共振周波数を調整することが可能であり、第２のコイルに流れる電流を調整することにより、高い自由度でスピーカーの最低共振周波数を調整することができる。
【００１３】
第２に、本発明は、上記第１の構成を有するスピーカーにおいて、前記第２のコイルは、前記振動板の変位に応じて、前記付勢手段によって前記振動板に付与される付勢力を抑制する力を前記筒状体に作用させることを特徴とする構成である。
【００１４】
この第２の構成によれば、スピーカーの最低共振周波数を低下させることが可能であり、スピーカーが再生可能な周波数帯域をより低音域側にシフトさせることができるようになる。
【００１５】
第３に、本発明は、上記第１又は第２の構成を有するスピーカーにおいて、前記第２のコイルは、前記筒状体の軸方向単位長さ当たりに巻き回されるコイル長が前記筒状体の軸方向に沿って線形に変化すること特徴とする構成である。
【００１６】
この第３の構成によれば、第２のコイルに対して直流電流を流すだけでスピーカーの最低共振周波数を調整することができるようになる。
【００１７】
第４に、本発明は、上記第３の構成を有するスピーカーにおいて、前記第２のコイルは、前記筒状体の軸方向の一端側から他端側に向かって前記コイル長が線形に増加することを特徴とする構成である。
【００１８】
第５に、本発明は、上記第３の構成を有するスピーカーにおいて、前記第２のコイルは、前記筒状体の軸方向の中央近傍位置から一端側に向かって前記コイル長が線形に増加するように巻き回される第１コイル部と、前記中央近傍位置から他端側に向かって前記コイル長が線形に増加するように巻き回される第２コイル部と、を有し、前記第１コイル部と前記第２コイル部とに逆向きの電流が流れることを特徴とする構成である。
【００１９】
第６に、本発明は、上記第５の構成を有するスピーカーにおいて、前記第２のコイルは、前記中央近傍位置において前記第１コイル部と前記第２コイル部との巻き方向を反転させる折り返し部を有することを特徴とする構成である。
【００２０】
第７に、本発明は、上記第１乃至第６のいずれかの構成を有するスピーカーにおいて、前記電流は直流電流であることを特徴とする構成である。
【００２１】
第８に、本発明は、上記第１又は第２の構成を有するスピーカーにおいて、前記筒状体の軸方向に対する前記振動板の位置を検出する位置検出手段、を更に備え、前記第２のコイルは、前記筒状体の軸方向に沿って均等に巻き回されており、前記位置検出手段によって検出される前記振動板の位置に応じた電流が流れることを特徴とする構成である。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、筒状体に設けた第２のコイルに電流を流すことにより、バネ定数を変化させてスピーカーの最低共振周波数を調整可能であるため、エッジやダンパーの強度を低下させることがなく、しかも最低共振周波数を調整する際の自由度が高くて制御し易いという利点がある。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】第１実施形態におけるスピーカーの構成を示す概略断面図である。
【図２】第１実施形態における第２のコイルの構成を拡大して示す図である。
【図３】第２のコイルに直流電流が流れることによる作用を示す図である。
【図４】音声信号に応じて筒状体が振動するときの電磁力及びバネ力の一例を示す図である。
【図５】第２のコイルによる電磁力が付勢手段によるバネ力を低減させるように働く場合の筒状体に作用する力を示す図である。
【図６】スピーカーの周波数特性を示す図である。
【図７】第２実施形態におけるスピーカーの構成を示す概略断面図である。
【図８】第２実施形態における第２のコイルの構成を拡大して示す図である。
【図９】第２実施形態における筒状体の位置とコイル長との関係を示す図である。
【図１０】第２のコイルに直流電流が流れることによる作用を示す図である。
【図１１】音声信号に応じて筒状体が振動するときの電磁力及びバネ力の一例を示す図である。
【図１２】第２のコイルによる電磁力が付勢手段によるバネ力を低減させるように働く場合の筒状体に作用する力を示す図である。
【図１３】第１コイル部と第２コイル部とを別のコイルで構成した場合のスピーカーの例を示す図である。
【図１４】第３実施形態におけるスピーカーの構成を示す概略断面図である。
【図１５】第３実施形態における第２のコイルの構成を拡大して示す図である。
【図１６】筒状体及び振動板の位置と第２のコイルに流れる電流との関係を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明に関する好ましい実施形態について図面を参照しつつ詳細に説明する。尚、以下に説明する実施形態において互いに共通する部材には同一符号を付しており、それらについての重複する説明は省略する。
【００２５】
（第１実施形態）
図１は、本発明の第１実施形態におけるスピーカー１の構成を示す概略断面図である。スピーカー１は、磁石２と、アウターヨーク３と、インナーヨーク４と、フレーム６と、筒状体７と、振動板８と、センターキャップ９と、エッジ１０と、ダンパー１１と、第１のコイル１５と、第２のコイル１６と、を備え、これらを組み付けた状態で筐体１ａに取り付けられる構成である。筐体１ａは、上記各部を収容可能な箱形の筐体であれば良く、例えば図示を省略するバスレフポートを備えたバスレフ型スピーカー用の筐体であっても良い。
【００２６】
フレーム６は、上記各部を筐体１ａに取り付けるための部材であり、先端側（図１において右側）に向かって広がる形状を有している。そしてフレーム６は、先端側の外周縁部が筐体１ａに設けられた開口縁部に固定される。
【００２７】
磁石２と、アウターヨーク３と、インナーヨーク４とは、スピーカー１の磁気回路５を構成する。例えば磁石２は円柱状の磁石である。この磁石２の一端はアウターヨーク３の内側に取り付けらており、他端には円柱状のインナーヨーク４が取り付けられる。その結果、インナーヨーク４は、アウターヨーク３の先端側に設けられる環状部３ａとの間に一定の空隙を形成するように配置される。磁気回路５は、アウターヨーク３とインナーヨーク４との間に形成される空隙に対して磁界を均等に作用させるように構成される。このような磁気回路５は、アウターヨーク３の先端側の環状部３ａがフレーム６の後部側に固定される。
【００２８】
筒状体７は、円筒状に構成され、第１のコイル１５と第２のコイル１６とを巻き回すためのボビンとして用いられる。この筒状体７は、アウターヨーク３とインナーヨーク４との間に形成される空隙に配置され、磁気回路５による磁界が側面に対して直角に作用する。そして筒状体７は、その軸方向に沿って振動可能なように支持される。また筒状体７の軸方向の長さは、アウターヨーク３とインナーヨーク４との間の空隙において均等な磁界が作用する領域の長さよりも長くなっている。そのため、筒状体７が軸方向に振動する場合であっても、筒状体７の長手方向の一部には磁気回路５による均等な磁界が作用する。このような筒状体７は、その先端近傍位置がダンパー１１を介してフレーム６に接続されている。
【００２９】
振動板８は、例えば円錐状のコーン部材によって構成される。この振動板８は、後方側の小径端部が筒状体７の先端に接続され、先端側の大径端部がエッジ１０を介してフレーム６に接続される。したがって、筒状体７が軸方向に振動すると、振動板８は、筒状体７と共に筒状体７の軸方向に振動する。また振動板８の中心部内側には、センターキャップ９が取り付けられる。
【００３０】
エッジ１０及びダンパー１１は、筒状体７の軸方向に沿って振動板８が振動するとき、振動板８の変位に応じて振動板８を初期位置に向けて付勢する付勢力を付与する付勢手段１２である。つまり、エッジ１０及びダンパー１１は、筒状体７及び振動板８に設けられた機械バネを構成する。ただし、筒状体７及び振動板８に作用するバネは、エッジ１０及びダンパー１１による機械バネだけでなく、筐体１ａの内部空気による空気バネも作用する。そのため、上述した付勢手段１２には、エッジ１０及びダンパー１１による機械バネだけでなく、空気バネも含まれる。
【００３１】
第１のコイル１５は、いわゆるボイスコイルであり、筒状体７の軸方向に沿って均等に巻き回されるコイルである。第１のコイル１５には、外部から供給される音声信号に応じた電流が流れる。第１のコイル１５に音声信号に応じた電流が流れることにより、第１のコイル１５には電磁力が発生する。この電磁力が筒状体７を軸方向に変位させる。そして第１のコイル１５に作用する電磁力、並びに、上述の機械バネ及び空気バネによる力が筒状体７及び振動板８に作用することにより、筒状体７及び振動板８は、筒状体７の軸方向に沿って振動し、振動板８の正面方向（図１において右方向）に向かって音声信号に応じた音を放出する。
【００３２】
また第１のコイル１５は、第２のコイル１６の内側において筒状体７の側面と接するように巻き回される。これにより、第１のコイル１５を筒状体７の軸方向に沿って均等な状態に巻き回し易いという利点がある。
【００３３】
第２のコイル１６は、第１のコイル１５とは別に、第１のコイル１５の外側に巻き回されるコイルであり、第１のコイル１５に音声信号が流れることによる振動板８の変位に応じて、付勢手段１２による付勢力を変化させる力を筒状体７に作用させるように構成される。本実施形態における第２のコイル１６は、筒状体７の軸方向に沿って巻き数が漸次変化するように巻き回されている。そして第２のコイル１６には筐体１ａの外部に設けられる電流源１９が接続されており、その電流源１９から出力される一定の直流電流が第２のコイル１６に流れるように構成される。
【００３４】
図２は、第１実施形態における第２のコイル１６の構成を示す図である。尚、図２では筒状体７の軸方向をＸ方向として示している。図２（ａ）に示すように、第２のコイル１６は、筒状体７の軸方向Ｘに沿って巻き数が漸次変化するように巻き回される。特に第１実施形態では、筒状体７の軸方向Ｘの単位長さΔＸ当たりに巻き回される第２のコイル１６のコイル長Ｌが、筒状体７の一端７ａから他端７ｂに向かって線形に増加するように巻き回される。したがって、筒状体７の軸方向Ｘの位置Ｘと、コイル長Ｌとの関係は、図２（ｂ）に示すように、Ｌ＝ａＸ（ただし、ａは定数）となる。このような巻き方で第２のコイル１６に直流電流を流すことにより、スピーカー１の最低共振周波数を変化させることができるのである。以下、第２のコイル１６による作用を詳しく説明する。
【００３５】
図３は、第２のコイル１６に直流電流が流れることによる作用を示す図である。まず図３（ａ）に示すように、アウターヨーク３とインナーヨーク４との間の均等な磁界Ｂが作用する磁場領域Ｒに対して筒状体７の一端７ａ側が位置するとき、磁場領域Ｒにおける第２のコイル１６のコイル長Ｌは小さくなる。このとき、直流電流が流れる第２のコイル１６で発生する電磁力Ｆａは、Ｆａ＝Ｆ１となる。次に図３（ｂ）に示すように、磁場領域Ｒに対して筒状体７の中央部分が位置するとき、磁場領域Ｒにおける第２のコイル１６のコイル長Ｌは、図３（ａ）のときよりも大きくなる。このとき、直流電流が流れる第２のコイル１６で発生する電磁力Ｆａは、Ｆａ＝Ｆ２となる。さらに図３（ｃ）に示すように、磁場領域Ｒに対して筒状体７の他端７ｂ側が位置するとき、磁場領域Ｒにおける第２のコイル１６のコイル長Ｌは、図３（ａ）及び図３（ｂ）のときよりも大きく、最大となる。このとき、直流電流が流れる第２のコイル１６で発生する電磁力Ｆａは、Ｆａ＝Ｆ３となる。Ｆ１，Ｆ２及びＦ３の関係は、Ｆ１＜Ｆ２＜Ｆ３である。したがって、第２のコイル１６は、筒状体７の軸方向Ｘの位置に応じた電磁力Ｆａを筒状体７の軸方向Ｘに作用させるのである。
【００３６】
第２のコイル１６に直流電流が流れると、上述のように筒状体７の軸方向Ｘに電磁力Ｆａが作用する。この電磁力Ｆａは、第１のコイル１５に電流が流れていないときにも作用している。そのため、第１のコイル１５に音声信号に基づく電流が供給されておらず、振動板８が振動していないときには、筒状体７は、第２のコイル１６において発生する電磁力Ｆａと、付勢手段１２によるバネ力（付勢力）Ｆｂとが釣り合う位置に留まることになる。そして第２のコイル１６による電磁力Ｆａと、付勢手段１２によるバネ力Ｆｂとが互いに釣り合った状態となる位置が筒状体７及び振動板８の初期位置となり、第１のコイル１５に音声信号に応じた電流が流れることにより、筒状体７及び振動板８はその初期位置を中心に振動する。
【００３７】
図４は、音声信号に応じて筒状体７が振動するときの電磁力Ｆａ及びバネ力Ｆｂの一例を示す図である。まず図４（ａ）は、電磁力Ｆａとバネ力Ｆｂとが釣り合っており、筒状体７が初期位置にある状態を示している。図４（ａ）に示す状態では、例えば第２のコイル１６において発生する電磁力Ｆａが筒状体７を右方向に変位させており、その変位によって付勢手段１２が筒状体７を左方向に付勢するバネ力Ｆｂを生じさせている。そして筒状体７は、軸方向Ｘにおいて電磁力Ｆａとバネ力Ｆｂとが釣り合う初期位置に位置している。つまり、図４（ａ）の状態のとき、電磁力Ｆａとバネ力Ｆｂとの関係は、Ｆａ＝Ｆｂとなる。
【００３８】
次に筒状体７が初期位置から軸方向Ｘに沿って＋Ｘ側（図４において右方向）に変位すると、図４（ｂ）に示すような状態となる。このとき、付勢手段１２は筒状体７を初期位置へ戻そうとするため、付勢手段１２によるバネ力Ｆｂは、筒状体７が初期位置にあるときよりも大きくなる。これに対し、筒状体７が初期位置よりも＋Ｘ側へ変位すると、磁場領域Ｒにおけるコイル長Ｌが小さくなるため、第２のコイル１６で発生する電磁力Ｆａは、筒状体７が初期位置にあるときよりも小さくなる。つまり、図４（ｂ）の状態のとき、電磁力Ｆａとバネ力Ｆｂとの関係はＦａ＜Ｆｂとなり、電磁力Ｆａとバネ力Ｆｂとの差分による力が筒状体７を初期位置へ戻す力、すなわち、筒状体７を−Ｘ側（図４において左方向）へ付勢する力として作用する。
【００３９】
更に筒状体７が初期位置から軸方向Ｘに沿って−Ｘ側に変位すると、図４（ｃ）に示すような状態となる。このとき、付勢手段１２によるバネ力Ｆｂは、筒状体７が初期位置にあるときよりも小さくなる。これに対し、筒状体７が初期位置よりも−Ｘ側へ変位すると、磁場領域Ｒにおけるコイル長Ｌが大きくなるため、第２のコイル１６で発生する電磁力Ｆａは、筒状体７が初期位置にあるときよりも大きくなる。つまり、図４（ｃ）の状態のとき、電磁力Ｆａとバネ力Ｆｂとの関係はＦａ＞Ｆｂとなり、電磁力Ｆａとバネ力Ｆｂとの差分による力が筒状体７を初期位置へ戻す力、すなわち、筒状体７を＋Ｘ側へ付勢する力として作用する。
【００４０】
このように本実施形態のスピーカー１は、第２のコイル１６に一定の直流電流を流すことにより、第２のコイル１６において発生する電磁力Ｆａを電気バネとして機能させ、付勢手段１２が筒状体７及び振動板８に付与するバネ力Ｆｂを電気バネによって低減させることができる構成である。
【００４１】
ここで、第２のコイル１６に電流が流れていない場合のスピーカー１の最低共振周波数ｆ０は、次の式１で表すことができる。式１において、Ｋｍはエッジ１０及びダンパー１１から成る機械バネのバネ定数であり、Ｋａは空気バネのバネ定数である。すなわち、付勢手段１２のバネ定数を（Ｋｍ＋Ｋａ）として表している。また式１におけるＭは、筒状体７、振動板８、第１のコイル１５及び第２コイル１６から成る振動系の質量である。
【００４２】
【数１】
2018037703.tif 000003
【００４３】
上記式１から明らかなように、第２のコイル１６に電流が流れていないとき、スピーカー１の最低共振周波数ｆ０は、機械バネのバネ定数Ｋｍと、空気バネのバネ定数Ｋａと、振動系の質量Ｍとによって定まる固有値となる。
【００４４】
これに対し、第２のコイル１６に電流Ｉが流れると、第２のコイル１６において発生する電磁力Ｆａは、筒状体７及び振動板８に対する電気バネの力として作用する。そのため、電気バネのバネ定数をＫｅとすると、電磁力Ｆａは次の式２で表すことができる。尚、式２におけるＸは、筒状体７及び振動板８の軸方向Ｘにおける位置を示している。
【００４５】
【数２】
2018037703.tif 000004
【００４６】
また上述したように、筒状体７の軸方向Ｘにおいて、位置Ｘにおけるコイル長Ｌは、Ｌ＝ａＸと表すことができる。そのため、上記式２より、電気バネのバネ定数Ｋｅを求めると、次の式３が得られる。
【００４７】
【数３】
2018037703.tif 000005
【００４８】
したがって、第２のコイル１６に電流Ｉが流れているときには、上記式３で示すバネ定数Ｋｅがスピーカー１の振動系に作用するため、スピーカー１の最低共振周波数ｆ０は、次の式４で示す値に変化する。
【００４９】
【数４】
2018037703.tif 000006
【００５０】
上記式３及び式４より、第２のコイル１６に流す電流Ｉを変化させることにより、スピーカー１の最低共振周波数ｆ０が変化することが判る。すなわち、第２のコイル１６に流す電流Ｉの向きと電流値とを調整することにより、最低共振周波数ｆ０を適宜調整することができるのである。
【００５１】
ここで、上述したように第２のコイル１６による電磁力Ｆａが付勢手段１２によるバネ力Ｆｂを低減させるように働く場合、バネ定数Ｋｅは、バネ定数（Ｋｍ＋Ｋａ）と正負の符号が逆になる。すなわち、バネ定数（Ｋｍ＋Ｋａ）が正であれば、バネ定数Ｋｅは負となるのに対し、バネ定数（Ｋｍ＋Ｋａ）が負であれば、バネ定数Ｋｅは正となる。
【００５２】
図５は、第２のコイル１６による電磁力Ｆａが付勢手段１２によるバネ力Ｆｂを低減させるように働く場合の電磁力Ｆａとバネ力Ｆｂと筒状体７に作用する力Ｆとを示す図である。図５において筒状体７の軸方向Ｘの原点は、付勢手段１２によるバネ力Ｆｂが０となる筒状体７の位置に設定している。また図５の縦軸では、筒状体７の軸方向Ｘに沿って＋Ｘ方向に作用する力を正の力として定義している。
【００５３】
図５に示すように、筒状体７が原点位置から＋Ｘ側に変位すると、筒状体７には負のバネ力Ｆｂが作用し、その負のバネ力Ｆｂは＋Ｘ側への変位量が増加する程大きくなる。逆に筒状体７が原点位置から−Ｘ側に変位すると、筒状体７には正のバネ力Ｆｂが作用し、その正のバネ力Ｆｂは−Ｘ側への変位量が増加する程大きくなる。
【００５４】
また第２のコイル１６に電流Ｉが流れると、筒状体７には正の電磁力Ｆａが作用する。この電磁力Ｆａは、筒状体７の軸方向Ｘの位置に比例しており、筒状体７が原点位置にあるときにも一定の力を発生する。そのため、筒状体７は電磁力Ｆａによって＋Ｘ側に変位し、電磁力Ｆａとバネ力Ｆｂとが互いに釣り合った状態となる位置（図５のＸ１の位置）が初期位置となる。つまり、本実施形態における筒状体７の初期位置は、原点位置に対して一定のオフセットを有することとなる。
【００５５】
そして筒状体７には、バネ力Ｆｂと電磁力Ｆａとを合成した力Ｆが作用する。すなわち、筒状体７が初期位置Ｘ１から＋Ｘ側へ変位すると、筒状体７には、初期位置Ｘ１からの変位量に応じた大きさの負の力Ｆが作用する。これに対し、筒状体７が初期位置Ｘ１から−Ｘ側へ変位すると、筒状体７には、初期位置Ｘ１からの変位量に応じた大きさの正の力Ｆが作用する。したがって、筒状体７は、図５に示すような力Ｆが作用することにより、初期位置Ｘ１を中心に振動するのである。
【００５６】
図５において筒状体７に作用する力Ｆの傾きは、バネ力Ｆｂの傾きよりも小さくなっている。力の傾きはバネ定数に相当するため、第２のコイル１６において発生する電磁力Ｆａは、筒状体７に作用するバネ定数を低下させることができるのである。このように、第２のコイル１６による電磁力Ｆａが付勢手段１２によるバネ力Ｆｂを低減させるように働く場合、上記式４からも判るように、スピーカー１の最低共振周波数ｆ０を低下させることができることとなり、スピーカー１が再生可能な周波数帯域をより低音域側にシフトさせることができるのである。尚、図５に示すＸmin及びＸmaxは、第２のコイル１６に電流Ｉを流すことよって筒状体７に作用する力Ｆを調整することができる範囲である。
【００５７】
図６は、本実施形態のスピーカー１の周波数特性Ｔ１を示す図である。尚、図６では、本実施形態のスピーカー１の周波数特性Ｔ１とは別に、比較例として、筒状体７に第２のコイル１６を設けていない従来のスピーカーの周波数特性Ｔ２を示している。本実施形態のスピーカー１は、筒状体７に第２のコイル１６を設けるため、第２のコイル１６を設けていない従来のスピーカーと比較すると、筒状体７及び振動板８を含む振動する部分全体の質量が第２のコイル１６の質量分増えるので、音圧レベルが低下する。その一方、図６に示すように、本実施形態のスピーカー１は、第２のコイル１６に電流Ｉを流すことにより、最低共振周波数ｆ０を、従来のスピーカーよりも低い周波数に設定することができるのである。なお、振動する部分全体の質量が第２のコイル１６の質量分増加することで最低共振周波数ｆ０も低下する。そして上記式３からも明らかなように、電流Ｉに応じて電気バネのバネ定数Ｋｅが変化するため、電流Ｉを調整することにより、スピーカー１の最低共振周波数ｆ０を図６に示す調整可能範囲の中で任意に設定することができるのである。
【００５８】
また本実施形態のスピーカー１は、第２のコイル１６に流す電流Ｉの方向を変えることにより、付勢手段１２によるバネ力Ｆｂを低減させるのではなく、付勢手段１２によるバネ力Ｆｂを増加させるような電磁力Ｆａを第２のコイル１６において発生させることもできる。この場合、第２のコイル１６において発生する電磁力Ｆａは、スピーカー１の最低共振周波数ｆ０を上昇させることとなる。つまり、本実施形態のスピーカー１は、最低共振周波数ｆ０を低下させることができるだけでなく、上昇させることも可能であり、最低共振周波数ｆ０を調整する際の自由度が極めて高いものとなっているのである。
【００５９】
以上のように本実施形態のスピーカー１は、筒状体７に対して第２のコイル１６を巻き回しており、その第２のコイル１６に直流電流Ｉが流れることにより、付勢手段１２によって筒状体７及び振動板８に付与されるバネ力Ｆｂを変化させる力Ｆａを筒状体７に作用させるようにした構成である。このような構成によれば、第２のコイル１６に対して直流電流Ｉを流すことにより、簡単にスピーカー１の最低共振周波数ｆ０を低下させたり、上昇させたりできるため、従来よりも制御しやすく、しかも応答性に優れている。また、本実施形態のスピーカー１は、エッジ１０やダンパー１１の硬度を変化させるものではないため、エッジ１０やダンパー１１の強度を低下させることがない点で従来よりも優れている。
【００６０】
尚、本実施形態では、図２（ａ）において第２のコイル１６が筒状体７の一端７ａから他端７ｂに向かって巻き数が漸次増加するように巻き回される場合を例示したが、第２のコイル１６の巻き方はこれとは逆であっても構わない。すなわち、図２（ａ）において、筒状体７の他端７ｂから一端７ａに向かって巻き数が漸次増加するように第２のコイル１６を巻き回したものであっても良い。この場合であっても、上述した作用効果を奏する点については何ら変わりがない。
【００６１】
（第２実施形態）
次に第２実施形態について説明する。本実施形態では、第２のコイル１６を第１実施形態とは異なる巻き方で筒状体７に配置した構成例について説明する。
【００６２】
図７は、第２実施形態におけるスピーカー１の構成を示す概略断面図であり、図８は、第２実施形態における第２のコイル１６の構成を拡大して示す図である。図７及び図８に示すように、本実施形態における第２のコイル１６は、筒状体７の軸方向Ｘの中央近傍位置７ｃから一端７ａ側に向かってコイル長Ｌが線形に増加するように巻き回される第１コイル部１６ａと、中央近傍位置７ｃから他端７ｂ側に向かってコイル長Ｌが同じく線形に増加するように巻き回される第２コイル部１６ｂと、を有する構成である。そして第２のコイル１６は、第１コイル部１６ａと第２コイル部１６ｂのそれぞれに対して互いに逆向きの電流Ｉが流れるように構成される。
【００６３】
例えば第２のコイル１６は、１本の導線によって構成される。この場合、図８（ｂ）に示すように、第２のコイル１６は、中央近傍位置７ｃにおいて第１コイル部１６ａと第２コイル部１６ｂとの巻き方向を反転させる折り返し部１６ｃを有する。すなわち、折り返し部１６ｃを設けて第１コイル部１６ａと第２コイル部１６ｂとで巻き方向を反転させることにより、第１コイル部１６ａ及び第２コイル部１６ｂのそれぞれに対して互いに逆向きの電流Ｉを流すことができるようになる。
【００６４】
このように本実施形態では、筒状体７の軸方向Ｘの単位長さΔＸ当たりに巻き回される第２のコイル１６のコイル長Ｌが、中央近傍位置７ｃから両端７ａ，７ｂに向かって線形に増加するように互いに逆方向に巻き回される。したがって、第２コイル部１６ｂの巻き方向を正とし、第２コイル部１６ａの巻き方向を負とした場合、筒状体７の軸方向Ｘの位置Ｘと、コイル長Ｌとの関係は、図９に示すように、Ｌ＝ａＸ（ただし、ａは定数）として表すことができる。すなわち、本実施形態では、筒状体７の中央近傍位置７ｃで巻き方向を反転させ、両端７ａ，７ｂに向かってコイル長Ｌが線形に増加するように巻き回すことにより、図９に示す定数ａを第１実施形態（図２（ｂ）参照）よりも大きくすることが可能である。定数ａは、上記式３で示したように、電気バネのバネ定数Ｋｅを定める定数である。そのため、定数ａを大きくすることができれば、第２のコイル１６に流す電流Ｉを小さくすることが可能であり、消費電力を抑えることができる。
【００６５】
また上述した巻き方を採用すれば、筒状体７の両端７ａ，７ｂにおける巻き数を極端に増やさなくても定数ａを大きくすることができる。そのため、第２のコイル１６を巻き回した状態での筒状体７の外形サイズを小さくすることができ、筒状体７を、アウターヨーク３とインナーヨーク４との間の狭い空間内に配置し易いという利点もある。
【００６６】
図１０は、第２のコイル１６に直流電流が流れることによる作用を示す図である。まず図１０（ａ）に示すように、アウターヨーク３とインナーヨーク４との間の均等な磁界Ｂが作用する磁場領域Ｒに対して筒状体７の一端７ａ側が位置するとき、磁場領域Ｒにおける第２のコイル１６のコイル長Ｌは大きくなる。このとき、所定方向に直流電流が流れる第１コイル部１６ａで発生する電磁力Ｆａは、Ｆａ＝Ｆ４となる。次に図１０（ｂ）に示すように、磁場領域Ｒに対して筒状体７の中央部分が位置するとき、磁場領域Ｒにおいて第１コイル部１６ａと第２コイル部１６ｂとがほぼ同等に存在する。このとき、所定方向に直流電流が流れる第１コイル部１６ａで発生する電磁力と、所定方向の逆方向に直流電流が流れる第２コイル部１６ｂで発生する電磁力とは互いに打ち消し合い、第２のコイル１６で発生する電磁力Ｆａは、Ｆａ＝０となる。さらに図１０（ｃ）に示すように、磁場領域Ｒに対して筒状体７の他端７ｂ側が位置するとき、磁場領域Ｒにおける第２のコイル１６のコイル長Ｌは、大きくなる。このとき、所定方向の逆方向に直流電流が流れる第２コイル部１６ｂで発生する電磁力Ｆａは、Ｆａ＝Ｆ５となり、図１０（ａ）のときとは逆向きの力が発生する。このように本実施形態においても第２のコイル１６は、筒状体７の軸方向Ｘの位置に応じた電磁力Ｆａを筒状体７の軸方向Ｘに作用させるのである。
【００６７】
上述のように本実施形態では、筒状体７の中央部分が磁場領域Ｒに位置するときには第２のコイル１６による電磁力Ｆａが０となる。そのため、筒状体７の中央部分が磁場領域Ｒに位置するときに付勢手段１２によるバネ力Ｆｂも０となるように調整すれば、第１実施形態のようなオフセットをなくすことができる。この場合、付勢手段１２によるバネ力Ｆｂが０となる原点位置を筒状体７の初期位置に設定することができ、その原点位置を中心に筒状体７を振動させることができるようになる。そのため、第１のコイル１５に対する音声信号の入力がない無音状態のときに第２のコイル１６に電流Ｉを流しても振動板８を変位させないようにできる。そして第２のコイル１６に一定の直流電流Ｉを流すことにより、筒状体７が原点位置から軸方向Ｘに変位したときには、第２のコイル１６で発生する電磁力Ｆａによって筒状体７に作用する力Ｆを変化させることができるようになる。
【００６８】
図１１は、音声信号に応じて筒状体７が振動するときの電磁力Ｆａ及びバネ力Ｆｂの一例を示す図である。まず図１１（ａ）は、筒状体７に電磁力Ｆａ及びバネ力Ｆｂの双方が作用しておらず、筒状体７が初期位置にある状態を示している。つまり、図１１（ａ）に示す状態では、電磁力Ｆａとバネ力Ｆｂとの関係は、Ｆａ＝Ｆｂ＝０となる。
【００６９】
次に筒状体７が初期位置から軸方向Ｘに沿って＋Ｘ側（図１１において右方向）に変位すると、図１１（ｂ）に示すような状態となる。このとき、付勢手段１２は筒状体７を初期位置へ戻そうとするため、付勢手段１２によるバネ力Ｆｂは、筒状体７を−Ｘ方向へ付勢する力として発生する。これに対し、筒状体７が初期位置よりも＋Ｘ側へ変位すると、磁場領域Ｒに第２のコイル１６の第１コイル部１６ａが位置するようになるため、第２のコイル１６で発生する電磁力Ｆａは、筒状体７を＋Ｘ方向へ付勢する力として発生する。このとき、電磁力Ｆａとバネ力Ｆｂとの関係はＦａ＜Ｆｂとなり、電磁力Ｆａとバネ力Ｆｂとの差分による力が筒状体７を初期位置へ戻す力、すなわち、筒状体７を−Ｘ側（図１１において左方向）へ付勢する力として作用する。
【００７０】
更に筒状体７が初期位置から軸方向Ｘに沿って−Ｘ側に変位すると、図１１（ｃ）に示すような状態となる。このときもまた、付勢手段１２は筒状体７を初期位置へ戻そうとするため、付勢手段１２によるバネ力Ｆｂは、筒状体７を＋Ｘ方向へ付勢する力として発生する。これに対し、筒状体７が初期位置よりも−Ｘ側へ変位すると、磁場領域Ｒに第２のコイル１６の第２コイル部１６ｂが位置するようになるため、第２のコイル１６で発生する電磁力Ｆａは、筒状体７を−Ｘ方向へ付勢する力として発生する。このとき、電磁力Ｆａとバネ力Ｆｂとの関係はＦａ＜Ｆｂとなり、電磁力Ｆａとバネ力Ｆｂとの差分による力が筒状体７を初期位置へ戻す力、すなわち、筒状体７を＋Ｘ側へ付勢する力として作用する。
【００７１】
このように本実施形態のスピーカー１は、第２のコイル１６に一定の直流電流を流すことにより、第２のコイル１６において発生する電磁力Ｆａを電気バネとして機能させ、付勢手段１２が筒状体７及び振動板８に付与するバネ力Ｆｂを電気バネによって低減させることができる構成である。
【００７２】
図１２は、第２のコイル１６による電磁力Ｆａが付勢手段１２によるバネ力Ｆｂを低減させるように働く場合の電磁力Ｆａとバネ力Ｆｂと筒状体７に作用する力Ｆとを示す図である。図１２では、図５と同様に、筒状体７の軸方向Ｘの原点を付勢手段１２によるバネ力Ｆｂが０となる筒状体７の位置に設定している。また図１２の縦軸では、筒状体７の軸方向Ｘに沿って＋Ｘ方向に作用する力を正の力として定義している。
【００７３】
図１２に示すように、筒状体７が原点位置から＋Ｘ側に変位すると、筒状体７には負のバネ力Ｆｂが作用し、その負のバネ力Ｆｂは＋Ｘ側への変位量が増加する程大きくなる。逆に筒状体７が原点位置から−Ｘ側に変位すると、筒状体７には正のバネ力Ｆｂが作用し、その正のバネ力Ｆｂは−Ｘ側への変位量が増加する程大きくなる。
【００７４】
一方、付勢手段１２によるバネ力Ｆｂを打ち消す方向の電流Ｉが第２のコイル１６に流れている場合、筒状体７が原点位置から＋Ｘ側又は−Ｘ側に変位すると、その変位量に応じた電磁力Ｆａが筒状体７に作用する。すなわち、筒状体７が原点位置から＋Ｘ側に変位すると、図１２に示すように、筒状体７には正の電磁力Ｆａが作用し、その正の電磁力Ｆａは＋Ｘ側への変位量が増加する程大きくなる。逆に筒状体７が原点位置から−Ｘ側に変位すると、筒状体７には負の電磁力Ｆａが作用し、その負の電磁力Ｆａは−Ｘ側への変位量が増加する程大きくなる。
【００７５】
そして筒状体７には、図１２に示すバネ力Ｆｂと電磁力Ｆａとを合成した力Ｆが作用する。すなわち、筒状体７が原点位置から＋Ｘ側へ変位すると、筒状体７にはバネ力Ｆｂよりも小さい負の力Ｆが作用するのに対し、筒状体７が原点位置から−Ｘ側へ変位すると、筒状体７にはバネ力Ｆｂよりも小さい正の力Ｆが作用する。したがって、筒状体７は、図１２に示すような力Ｆが作用することにより、原点位置を中心に振動する。そして図１２においても、筒状体７に作用する力Ｆの傾きは、バネ力Ｆｂの傾きよりも小さくなっている。そのため、第２のコイル１６において発生する電磁力Ｆａは、筒状体７に作用するバネ定数を低下させることができるのである。これにより、スピーカー１の最低共振周波数ｆ０を低下させることができ、スピーカー１が再生可能な周波数帯域をより低音域側にシフトさせることが可能となる。
【００７６】
また本実施形態のスピーカー１は、第１実施形態と同様に、第２のコイル１６に流す電流Ｉの方向を変えることにより、付勢手段１２によるバネ力Ｆｂを低減させるのではなく、付勢手段１２によるバネ力Ｆｂを増加させるような電磁力Ｆａを第２のコイル１６において発生させることもできる。そのため、最低共振周波数ｆ０を低下させることができるだけでなく、上昇させることも可能であり、最低共振周波数ｆ０を調整する際の自由度が高くなる。
【００７７】
尚、上記においては、第２のコイル１６の第１コイル部１６ａと第２コイル部１６ｂとを１本の導線で構成する場合を例示したが、第１コイル部１６ａと第２コイル部１６ｂとをそれぞれ別のコイルとして構成しても良い。この場合、第１コイル部１６ａと第２コイル部１６ｂとの間にコイルの巻き方向を反転させる折り返し部１６ｃを設ける必要がなくなる。ただし、この場合には、図１３に示すように、第１コイル部１６ａに所定方向の電流Ｉを流すための電流源１９ａを接続すると共に、第２コイル部１６ｂに第１コイル部１６ａとは逆方向の電流Ｉを流すための別の電流源１９ｂを接続することが必要となるため、スピーカー１を制御するための端子数が増加することになる。これを防止するためには、上述したように、第１コイル部１６ａと第２コイル部１６ｂとを１本の導線で構成することが好ましい。
【００７８】
（第３実施形態）
次に第３実施形態について説明する。上述の第１及び第２実施形態では、電磁力Ｆａの３つのファクター（磁界Ｂ、電流Ｉ及びコイル長Ｌ）のうち、コイル長Ｌを筒状体７の位置に応じて変化させることで第２のコイル１６に電気バネの機能を付与する形態を説明した。これに対し、本実施形態では、電磁力Ｆａの３つのファクターのうち、電流Ｉを筒状体７の位置に応じて変化させることで第２のコイル１６に電気バネの機能を付与する形態について説明する。
【００７９】
図１４は、第３実施形態におけるスピーカー１の構成を示す概略断面図であり、図１５は、第３実施形態における第２のコイル１６の構成を拡大して示す図である。図１４に示すスピーカー１は、筒状体７及び振動板８の軸方向Ｘにおける位置を検出し、第２のコイル１６に流す電流Ｉを制御する構成である。すなわち、本実施形態のスピーカー１は、第１実施形態で説明した構成に加え、筒状体７及び振動板８の軸方向Ｘの加速度を検知する加速度センサ２１と、その加速度センサ２１からの出力信号を積分する積分回路２２と、積分回路２２からの出力に基づいて電流源１９を制御する電流制御回路２４とを更に備える構成である。
【００８０】
加速度センサ２１と積分回路２２は、筒状体７及び振動板８の軸方向Ｘにおける位置を検出する位置検出手段２３として機能する。例えば、加速度センサ２１は、センターキャップ９の中心位置に設置される。この設置位置は、筒状体７の軸芯と一致している。そのため、筒状体７及び振動板８が軸方向Ｘに振動すると、加速度センサ２１は、筒状体７及び振動板８の軸方向Ｘの加速度を検出し、加速度信号を積分回路２２へ出力する。積分回路２２は、その加速度信号を二次積分することにより、軸方向Ｘにおける筒状体７及び振動板８の位置を示す位置信号を生成し、電流制御回路２４へ出力する。そして電流制御回路２４は、軸方向Ｘにおける筒状体７及び振動板８の位置に基づいて、電流源１９を制御することにより、第２のコイル１６に供給する電流Ｉを変化させる。
【００８１】
一方、本実施形態における第２のコイル１６は、図１５に示すように、筒状体７の軸方向Ｘに沿って均等に巻き回される。すなわち、筒状体７の軸方向Ｘのどこにおいても、単位長さΔＸ当たりに巻き回されている第２のコイル１６のコイル長Ｌは、図１５（ｂ）に示すように均一である。
【００８２】
電流制御回路２４は、上記のような第２のコイル１６に流れる電流Ｉを、筒状体７及び振動板８の位置に応じて変化させるのである。図１６は、筒状体７及び振動板８の位置と、第２のコイル１６に流れる電流Ｉとの関係を示す図である。尚、図１６では、筒状体７が＋Ｘ側に変位したときに第２のコイル１６で＋Ｘ方向の電磁力Ｆａを発生させる電流方向を正にしている。電流制御回路２４は、図１６に示すように筒状体７及び振動板８の位置に応じて電流Ｉを比例制御することにより、第２のコイル１６で発生する電磁力Ｆａによって筒状体７に作用するバネ定数を低下させることができる。したがって、本実施形態においても、スピーカー１の最低共振周波数ｆ０を低下させることができ、スピーカー１が再生可能な周波数帯域をより低音域側にシフトさせることが可能となる。
【００８３】
また本実施形態においても、第２のコイル１６に流す電流Ｉの方向を変えることにより、付勢手段１２によるバネ力Ｆｂを低減させるのではなく、付勢手段１２によるバネ力Ｆｂを増加させるような電磁力Ｆａを第２のコイル１６において発生させることもできる。そのため、最低共振周波数ｆ０を低下させることができるだけでなく、上昇させることも可能であり、最低共振周波数ｆ０を調整する際の自由度が高くなる。
【００８４】
尚、図１４では、電流制御回路２４がスピーカー１の内部に設けられる場合を例示したが、これに限られるものではなく、スピーカー１の外部に設けられるものであっても構わない。また本実施形態においては、位置検出手段２３を、加速度センサ２１及び積分回路２２によって構成する場合を例示したが、筒状体７及び振動板８の軸方向Ｘにおける位置を検出する構成は必ずしも加速度センサ２１及び積分回路２２によるものに限られない。
【００８５】
（変形例）
以上、本発明に関するいくつかの実施形態について説明したが、本発明は上述したものに限定されるものではなく、種々の変形が適用可能である。例えば上記各実施形態では、筒状体７の側面に対して第１のコイル１５を巻き回した後、第１のコイル１５の表面に第２コイル１６を巻き回す例を説明した。しかし、これに限られるものではなく、例えば筒状体７を内筒と外筒との二重構造とし、内筒と外筒のいずれか一方に対して第１のコイル１５を巻き回し、他方に対して第２のコイルを巻き回すようにしても良い。
【符号の説明】
【００８６】
１…スピーカー、５…磁気回路、７…筒状体、８…振動板、１０…エッジ、１１…ダンパー、１２…付勢手段、１５…第１のコイル、１６…第２のコイル、１６ａ…第１コイル部、１６ｂ…第２コイル部、２１…加速度センサ、２２…積分回路、２３…位置検出手段、２４…電流制御回路。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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