(57)【要約】【課題】省スペース化を図ることができる車載機器固定構造を得ることを目的とする。【解決手段】車載機器固定構造１４は、車体に取り付けられると共に、底壁部２２と、第１側壁部２６と、第２側壁部３０と、を有するベース部材２０と、ベース部材２０に載置されると共に、第１側壁部２６に当接する第１側面部５０と、第２側壁部３０に当接する第２側面部５２と、第１側面部５０と反対側に設けられた第３側面部５４と、第２側面部５２と反対側に設けられた第４側面部５６と、を有するバッテリ４０と、第３側面部５４側及び第４側面部５６側に設けられると共に、第３側面部５４に当接する第３側面保持部６３と、第４側面部５６に当接する第４側面保持部６５と、底壁部２２に取り付けられかつ略板状に形成された締結部７４と、を有する保持部材６０と、バッテリ４０の車両上方側への移動を抑制する車載機器係止部３６と、を有している。【選択図】図２
2018008632.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車体に取り付けられると共に、平板状に形成された底壁部と、当該底壁部から車両上方側かつ略車両幅方向に沿って延設された第１側壁部と、当該底壁部から車両上方側かつ略車両前後方向に沿って延設された第２側壁部と、を有するベース部材と、
前記底壁部に載置されたときに前記第１側壁部に当接する第１側面部と、前記底壁部に載置されたときに前記第２側壁部に当接する第２側面部と、前記第１側面部と反対側に設けられた第３側面部と、前記第２側面部と反対側に設けられた第４側面部と、を有すると共に略箱状に形成された車載機器の前記第３側面部側及び前記第４側面部側に配置されると共に、前記車載機器の前記第３側面部に当接する第３側面保持部と、前記車載機器の前記第４側面部に当接する第４側面保持部と、前記ベース部材の前記底壁部に締結具を介して取り付けられかつ略板状に形成された締結部と、を有する保持部材と、
前記ベース部材、前記車載機器及び前記保持部材の少なくとも前記ベース部材と前記保持部材とに設けられ、前記車載機器の車両上方側への移動を抑制する車載機器係止部と、
を有する車載機器固定構造。
【請求項２】
前記車載機器係止部は、
前記車載機器における前記第１側面部、前記第２側面部、前記第３側面部及び前記第４側面部のそれぞれの下端部に設けられると共に前記車載機器の外方側へ突出された突出部と、
前記ベース部材及び前記保持部材にそれぞれ設けられると共に前記突出部と係合された係合部と、
を有する請求項１記載の車載機器固定構造。
【請求項３】
前記保持部材の締結部は、前記第３側面保持部及び前記第４側面保持部のいずれか一方に配置されている、
請求項１又は請求項２記載の車載機器固定構造。
【請求項４】
前記ベース部材の前記第１側壁部及び前記第２側壁部それぞれの上端と、前記保持部材の前記第３側面保持部及び前記第４側面保持部のそれぞれの上端とは、前記車載機器の重心よりも車両上方側に配置されている、
請求項１〜３のいずれか一項に記載の車載機器固定構造。
【請求項５】
前記保持部材の前記第３側面保持部及び前記第４側面保持部の少なくとも一方には、略車両下方側へ延設された差込部が設けられていると共に、
前記底壁部には、前記差込部に対応した位置に貫通孔が形成されており、当該貫通孔に前記差込部が挿入されている、
請求項１〜４のいずれか一項に記載の車載機器固定構造。
【請求項６】
前記差込部は、前記第３側面保持部における車両幅方向の両端部及び前記第４側面保持部における車両前後方向の両端部にそれぞれ配置されている、
請求項５記載の車載機器固定構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車載機器固定構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１には、車両のバッテリ固定装置が開示されている。このバッテリ固定装置にはバッテリを載置するベース部材が設けられていると共に、バッテリの車両上方側には、押さえ板が設けられている。押さえ板の長手方向の両端部には、それぞれボルトが設けられており、ボルトの下端部はベース部材に係止されている。また、ボルトの上端部は、押さえ板を介してナット締めされている。これによって、ボルトにナット締めすることで、押さえ板がバッテリを上から押さえてベース部材にバッテリを固定している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−２９７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１に記載された先行技術による場合、押さえ板はバッテリの上面側に設けられている。つまり、押さえ板の長手方向の両端部におけるボルトにナット締めする際に、ボルトにナットを締結する工具を配置するためのスペースがバッテリの車両上方側に必要となる。このため、バッテリ固定装置の周囲の省スペース化を図るには改良の余地がある。
【０００５】
本発明は上記事実を考慮し、車載機器を設置するためのスペースを削減することができる車載機器固定構造を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１記載の発明に係る車載機器固定構造は、車体に取り付けられると共に、平板状に形成された底壁部と、当該底壁部から車両上方側かつ略車両幅方向に沿って延設された第１側壁部と、当該底壁部から車両上方側かつ略車両前後方向に沿って延設された第２側壁部と、を有するベース部材と、前記底壁部に載置されたときに前記第１側壁部に当接する第１側面部と、前記底壁部に載置されたときに前記第２側壁部に当接する第２側面部と、前記第１側面部と反対側に設けられた第３側面部と、前記第２側面部と反対側に設けられた第４側面部と、を有すると共に略箱状に形成された車載機器の前記第３側面部側及び前記第４側面部側に配置されると共に、前記車載機器の前記第３側面部に当接する第３側面保持部と、前記車載機器の前記第４側面部に当接する第４側面保持部と、前記ベース部材の前記底壁部に締結具を介して取り付けられかつ略板状に形成された締結部と、を有する保持部材と、前記ベース部材、前記車載機器及び前記保持部材の少なくとも前記ベース部材と前記保持部材とに設けられ、前記車載機器の車両上方側への移動を抑制する車載機器係止部と、を有している。
【０００７】
請求項１記載の発明によれば、車体に取り付けられたベース部材には、車載機器が載置されている。そして、車載機器の第１側面部に当接するベース部材の第１側壁部と、車載機器の第３側面部に当接する保持部材の第３側面保持部とによって、車載機器は車両前後方向に狭持される。同様に、車載機器の第２側面部に当接するベース部材の第２側壁部と、車載機器の第４側面部に当接する保持部材の第４側面保持部とによって、車載機器は車両幅方向に狭持される。したがって、車載機器は、略水平面内での移動が抑制されている。また、車載機器係止部によって車載機器は車両上下方向への移動も抑制される。これにより、車載機器をベース部材ひいては車体に固定することができる。
【０００８】
保持部材は、締結部における締結具を介してベース部材の底壁部に取り付けられているが、締結部は略板状に形成されていることから、締結部は車載機器の下端部の近傍でベース部材の底壁部に取り付けられる。したがって、保持部材をベース部材に取り付ける際に締結具を締結する工具は、車載機器の下端部を基準に配置される。つまり、車載機器の高さに対応したスペース内に工具が配置されるため、工具が車載機器から車両上方側へ突出するのを抑制することができる。このため、車載機器の車両上方側に作業用スペースが不要又は車載機器の車両上方側に設ける作業用スペースを小さくすることができる。また、保持部材は、車載機器の第３側面部側及び第４側面部側に設けられるため、車載機器の第１側面部側及び第２側面部側に保持部材を取り付けるための作業用スペースが不要となる。
【０００９】
ここで、「車載機器係止部」には、ベース部材と保持部材とに設けられたものと、ベース部材と保持部材と車載機器とに設けられたものの両方が含まれる。
【００１０】
請求項２記載の発明に係る車載機器固定構造は、請求項１記載の発明において、前記車載機器係止部は、前記車載機器における前記第１側面部、前記第２側面部、前記第３側面部及び前記第４側面部のそれぞれの下端部に設けられると共に前記車載機器の外方側へ突出された突出部と、前記ベース部材及び前記保持部材にそれぞれ設けられると共に前記突出部と係合された係合部と、を有している。
【００１１】
請求項２記載の発明によれば、車載機器の突出部は、車載機器の下端部に設けられているため、突出部と係合部とは車載機器の下端部側で係合されている。つまり、車載機器係止部の位置がベース部材の底壁部に近い位置に配置される。したがって、ベース部材に載置された車載機器に水平方向の荷重が入力されることで車載機器が底壁部と当接した部位を中心に一方向に傾こうとする際に、車載機器の上端部側よりも下端部側の方が傾きの変位量が小さくなることから、この変位による係合部に作用する荷重が小さくなる。これにより、係合部の変形を抑制できるので、車載機器をより確実に保持することができる。
【００１２】
請求項３記載の発明に係る車載機器固定構造は、請求項１又は請求項２記載の発明において、前記保持部材の締結部は、前記第３側面保持部及び前記第４側面保持部のいずれか一方に配置されている。
【００１３】
請求項３記載の発明によれば、保持部材の第３側面保持部及び第４側面保持部のどちらか一方には、締結部が配置されない構成となる。したがって、第３側面保持部又は第４側面保持部の締結部が配置されない側には、締結具を締結するための作業用スペースが不要となる。これにより、車載機器を設置するためのスペースをより削減することができる。
【００１４】
請求項４記載の発明に係る車載機器固定構造は、請求項１〜３のいずれか一項に記載の発明において、前記ベース部材の前記第１側壁部及び前記第２側壁部それぞれの上端と、前記保持部材の前記第３側面保持部及び前記第４側面保持部のそれぞれの上端とは、前記車載機器の重心よりも車両上方側に配置されている。
【００１５】
請求項４記載の発明によれば、車載機器と当接する第１側壁部、第２側壁部、第３側面保持部及び第４側面保持部のそれぞれ上端は、車載機器の重心よりも車両上方側に配置されている。したがって、車載機器に荷重が入力されて車載機器の重心回りに車載機器が回転しようとする場合でも、車載機器がベース部材の第１側壁部及び第２側壁部と、保持部材の第３側面保持部及び第４側面保持部とを乗り越えるのを抑制することができる。これにより、車載機器をより確実に保持することができる。
【００１６】
請求項５記載の発明に係る車載機器固定構造は、請求項１〜４のいずれか一項に記載の発明において、前記保持部材の前記第３側面保持部及び前記第４側面保持部の少なくとも一方には、略車両下方側へ延設された差込部が設けられていると共に、前記底壁部には、前記差込部に対応した位置に貫通孔が形成されており、当該貫通孔に前記差込部が挿入されている。
【００１７】
請求項５記載の発明によれば、差込部は、略車両下方側へ延設されており、ベース部材の貫通孔に挿入されている。したがって、保持部材に車載機器から荷重が入力された場合でも、差込部によって荷重をベース部材へ伝達させて保持部材の変形を抑制することができる。これにより、車載機器をより確実に保持することができる。
【００１８】
また、差込部は、ベース部材の貫通孔に挿入されているため、締結具の締結作業が不要となり、差込部をベース部材に締結するための作業用のスペースが不要となる。これにより、車載機器を設置するためのスペースをより削減することができる。
【００１９】
ここで、「挿入」には、差込部が貫通孔を突き抜けたものと、差込部の先端部が貫通孔の内部に留まるものとが含まれるものとする。
【００２０】
請求項６記載の発明に係る車載機器固定構造は、請求項５記載の発明において、前記第３側面保持部における車両幅方向の両端部及び前記第４側面保持部における車両前後方向の両端部にそれぞれ配置されている。
【００２１】
請求項６記載の発明によれば、車載機器を略水平方向にて回転させようとする荷重が車載機器に入力された場合、保持部材の第３側面保持部の車両幅方向の両端部には、当該両端部を略車両前後方向に沿って移動させる力が作用すると共に、保持部材の第４側面保持部の車両前後方向の両端部には、当該両端部を略車両幅方向に沿って移動させる力が作用する。第３側面保持部の両端部には、差込部がそれぞれ配置されているため、当該両端部を略車両前後方向に沿って移動させる力がベース部材へ効果的に伝達される。また、第４側面保持部の両端部には、差込部がそれぞれ配置されているため、当該両端部を略車両幅方向に沿って移動させる力がベース部材へ効果的に伝達される。したがって、保持部材ひいては車載機器の回転をより効果的に抑制することができる。これにより、車載機器をより確実に保持することができる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明に係る車載機器固定構造は、車載機器を設置するためのスペースを削減することができるという優れた効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】第１実施形態に係る車載機器固定構造を有する車両のトランク内部を車両後方側から見た状態を示す斜視図である。
【図２】第１実施形態に係る車載機器固定構造を示す斜視図である。
【図３】（Ａ）は図２のＡ−Ａ線に沿って切断した状態を示す断面図であり、（Ｂ）は図２のＢ−Ｂ線に沿って切断した状態を示す断面図である。
【図４】第１実施形態に係る車載機器固定構造の保持部材をベース部材に締結する状態を示す斜視図である。
【図５】第２実施形態に係る車載機器固定構造を示す図２に対応する斜視図である。
【図６】（Ａ）は図５のＣ−Ｃ線に沿って切断した状態を示す図３（Ａ）に対応する断面図であり、（Ｂ）は図５のＤ−Ｄ線に沿って切断した状態を示す図３（Ｂ）に対応する断面図である。
【図７】第３実施形態に係る車載機器固定構造を示す図２に対応する斜視図である。
【図８】第３実施形態に係る車載機器固定構造を示す分解斜視図である。
【図９】図７のＥ−Ｅ線に沿って切断した状態を示す断面図である。
【図１０】第３実施形態に係る車載機器固定構造の車載機器に荷重が入力された状態を示す図９に対応する断面図である。
【図１１】第３実施形態に係る車載機器固定構造の変形例を示す図２に対応する斜視図である。
【図１２】（Ａ）は第４実施形態に係る車載機器固定構造の差込部を車両後方側から見た状態を示す斜視図であり、（Ｂ）は（Ａ）のＧ−Ｇ線に沿って切断した状態を示す断面図である。
【図１３】（Ａ）は第４実施形態の変形例に係る車載機器固定構造の差込部を車両後方側から見た状態を示す図１１（Ａ）に対応する斜視図であり、（Ｂ）は（Ａ）のＨ−Ｈ線に沿って切断した状態を示す図１１（Ｂ）に対応する断面図である。
【図１４】（Ａ）は対比例に係る車載機器固定構造の押さえ板をベース部材に締結する状態を示す図４に対応した斜視図であり、（Ｂ）は（Ａ）のＪ−Ｊ線に沿って切断した状態を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
（第１実施形態）
以下、図１〜４を用いて、本発明に係る車載機器固定構造の第１実施形態について説明する。なお、これらの図において示される矢印ＦＲは車両前後方向前側、矢印ＯＵＴは車幅方向外側、矢印ＵＰは車両上下方向上側をそれぞれ示す。
【００２５】
図１に示されるように、車両１０のトランクルーム１２内には、車載機器固定構造１４が設けられている。この車載機器固定構造１４は、トランクルーム１２内における車両幅方向の一方側（本実施形態では右側）かつ車体の一部を構成するフロアパネル１６上に配置されている。なお、車載機器固定構造１４は、トランクルーム１２と車両外部とを連通するトランク開口部１８よりも車両幅方向外側に配置されている。
【００２６】
図２に示されるように、車載機器固定構造１４は、フロアパネル１６（図１参照）に図示しない締結具により取り付けられたベース部材２０を有している。このベース部材２０は、車両平面視で車両前後方向を長手方向とする矩形平板状に形成された底壁部２２と、底壁部２２の前端部２４から車両上方側かつ略車両幅方向に沿って延設された第１側壁部２６と、底壁部２２の車幅方向外側端部２８から車両上方側かつ略車両前後方向に沿って延設された第２側壁部３０とを有している。第１側壁部２６の車幅方向内側の端部３２には、端部３２から略車両後方側へ向かって延設された第３側壁部３４が形成されている。そして、第１側壁部２６と、第２側壁部３０と、第３側壁部３４と、は一体的に構成されている。
【００２７】
図３（Ｂ）に示されるように、第１側壁部２６の下端部には、第１側壁部２６の略面直方向に沿って車両前方側に突出された車載機器係止部３６の一部を構成する係合部３８が形成されている。この係合部３８は、車載機器係止部３６の他の一部を構成する後述する車載機器としてのバッテリ４０の突出部４２における斜面部４４及び垂直面部４６に沿うように車両幅方向に直交する断面形状が略Ｌ字状に形成されている。同様に、図３（Ａ）に示されるように、第２側壁部３０の下端部及び第３側壁部３４の下端部にも、それぞれ係合部３８が形成されている。
【００２８】
図２に示されるように、ベース部材２０の底壁部２２に外周端部のうち、第１側壁部２６、第２側壁部３０及び第３側壁部３４が形成された箇所以外の部位には、折り返し部４８が形成されている。この折り返し部４８は、底壁部２２の外周端部に沿うと共に、略車両上方側へ折り返すように形成されている。
【００２９】
ベース部材２０には、バッテリ４０が載置されている。バッテリ４０は、車両前後方向を長手方向とする矩形箱状に形成されている。そして、バッテリ４０の側面は、ベース部材２０の第１側壁部２６に当接する第１側面部５０（図３（Ｂ）参照）と、ベース部材２０の第２側壁部３０に当接する第２側面部５２（図３（Ａ）参照）と、第１側面部５０と反対側の第３側面部５４（図３（Ｂ）参照）と、第２側面部５２と反対側の第４側面部５６（図３（Ａ）参照）と、で構成されている。なお、バッテリ４０の第４側面部５６における車両前方側は、ベース部材２０の第３側壁部３４が当接されている。
【００３０】
図３（Ａ）、（Ｂ）に示されるように、ベース部材２０の第１側壁部２６、第２側壁部３０及び第３側壁部３４のそれぞれの上端５８は、バッテリ４０の重心Ｇよりも車両上方側に配置されている。一例として、バッテリ４０の側面視においてバッテリ４０の下端部から上端部までの寸法をＨとすると、バッテリ４０の重心Ｇは、バッテリ４０の下端部から１／３Ｈの高さに位置している。したがって、第１側壁部２６、第２側壁部３０及び第３側壁部３４のそれぞれの上端５８は、バッテリ４０の下端部から１／３Ｈ以上となる位置に配置されている。
【００３１】
バッテリ４０の第１側面部５０、第２側面部５２、第３側面部５４及び第４側面部５６のそれぞれの下端部には、それぞれの略面直方向に沿って突出された突出部４２が形成されている。そして、第１側面部５０に形成された突出部４２は、ベース部材２０における第１側壁部２６の係合部３８に係合されている。また、第２側面部５２に形成された突出部４２は、ベース部材２０における第２側壁部３０の係合部３８に係合されている。さらに、第４側面部５６に形成された突出部４２の一部は、ベース部材２０における第３側壁部３４の係合部３８に係合されている（図２参照）。
【００３２】
ベース部材２０には、保持部材６０が取り付けられている。保持部材６０は、車両平面視で略Ｌ字状に形成されており（図２参照）、バッテリ４０の第３側面部５４に当接された第３側面保持部６３と、バッテリの第４側面部５６に当接された第４側面保持部６５とが一体的に形成されている。なお、図２に示される第４側面保持部６５の端部６４は、ベース部材２０の第３側壁部３４の後端部６６と離間した位置に配置されている。
【００３３】
保持部材６０の第３側面保持部６３及び第４側面保持部６５のそれぞれの上端６８は、バッテリ４０の重心Ｇよりも車両上方側に配置されている。一例として、本実施形態では、第３側面保持部６３、第４側面保持部６５のそれぞれの上端６８は、バッテリ４０の下端部から１／３Ｈ以上となる位置に配置されている。
【００３４】
なお、図２に示されるように、第３側面保持部６３の下端部７０及び第４側面保持部６５の下端部７２は、バッテリ４０の突出部４２より車両上方側にそれぞれ配置されている。  
【００３５】
保持部材６０の第３側面保持部６３と第４側面保持部６５との車両下方側には、板状の締結部７４がそれぞれ設けられている。第３側面保持部６３側の締結部７４は、第３側面保持部６３の車幅外側の端部６７における下端部７０（図中二点鎖線参照）からバッテリ４０の突出部４２に沿って車両下方側へ延設された係合部としての締結縦壁部７５と、締結縦壁部７５の下端部からベース部材２０の底壁部２２に沿って折り返し部４８側に延設された締結横壁部７７とで構成されている。同様に、第４側面保持部６５側の締結部７４は、第４側面保持部６５の端部６４側における下端部７２（図中二点鎖線参照）からバッテリ４０の突出部４２に沿って車両下方側へ延設された係合部としての締結縦壁部７５と、締結縦壁部７５の下端部からベース部材２０の底壁部２２に沿って折り返し部４８側に延設された締結横壁部７７とで構成されている。
【００３６】
第３側面保持部６３側と第４側面保持部６５側とのそれぞれの締結部７４には、図３（Ａ）、（Ｂ）に示されるように、板厚方向に貫通された締結孔７６が形成されている。そして、底壁部２２におけるそれぞれの締結部７４の締結孔７６に対応した位置には、締結部７４と同様に板厚方向に貫通された締結孔７８がそれぞれ形成されており、この締結孔７６、７８に締結具としてのボルト８０を挿通させてナット８２に締結することで、締結部７４ひいては保持部材６０は、ベース部材２０に固定されている。
【００３７】
（第１実施形態の作用・効果）
次に、本実施形態の作用並びに効果を説明する。
【００３８】
ここで、図１４（Ａ）、（Ｂ）に示される対比例を用いながら、本実施形態の作用並びに効果を説明することにする。なお、本実施形態と同一構成部分については同一番号を付してその説明を省略する。
【００３９】
図１４（Ｂ）に示されるように、車両１０のトランクルーム１２内のフロアパネル１６には、略平板状に形成されたベース部材２００が設けられている。このベース部材２００には、バッテリ４０が載置されており、バッテリ４０の車両上方側には車両幅方向を長手方向とする略矩形板状に形成された押さえ板２０２が設けられている。押さえ板２０２の長手方向の両端部には、ボルト２０４が配置されており、このボルト２０４の下端部は、ベース部材２００に係止されている。また、ボルト２０４の上端部は、押さえ板２０２を介して図示しないナット締めされている。これによって、ボルト２０４をナットに締結することで、押さえ板２０２がバッテリ４０を上から押さえてベース部材２００にバッテリ４０を固定している。
【００４０】
しかしながら、対比例による場合、押さえ板２０２はバッテリ４０の車両上方側に設けられている。つまり、押さえ板２０２の長手方向の両端部において、ボルト２０４にナット締めする際に、ボルト２０４にナットを締結する工具Ｔを配置するための作業用スペースＳがバッテリの車両上方側に必要となる（図１４（Ａ）も参照）。このため、バッテリ固定装置の周囲の省スペース化を図るには改良の余地がある。
【００４１】
これに対し、本実施形態では、図２に示されるように、車体に取り付けられたベース部材２０には、バッテリ４０が載置されている。そして、バッテリ４０の第１側面部５０に当接するベース部材２０の第１側壁部２６と、バッテリ４０の第３側面部５４に当接する保持部材６０の第３側面保持部６３とによって、バッテリ４０は車両前後方向において狭持されている。同様に、バッテリ４０の第２側面部５２に当接するベース部材２０の第２側壁部３０と、バッテリ４０の第４側面部５６に当接する保持部材６０の第４側面保持部６５とによって、バッテリ４０は車両幅方向において狭持されている。したがって、バッテリ４０は、略水平面内での移動が抑制されている。また、車載機器係止部３６によってバッテリ４０は車両上下方向への移動も抑制される。これにより、バッテリ４０をベース部材２０ひいては車体に固定することができる。
【００４２】
保持部材６０は、締結部７４におけるボルト８０を介してベース部材２０の底壁部２２に取り付けられているが、締結部７４は略板状に形成されていることから、締結部７４はバッテリ４０の下端部の近傍でベース部材２０の底壁部２２に取り付けられる。したがって、図４に示されるように、保持部材６０をベース部材２０に取り付ける際にボルト８０を締結する工具Ｔは、バッテリ４０の下端部を基準に配置される。つまり、バッテリ４０の高さに対応したスペース内に工具Ｔが配置されるため、工具Ｔがバッテリ４０から車両上方側へ突出するのを抑制することができる。このため、バッテリ４０の車両上方側に図１４（Ｂ）に示されるような作業用スペースＳが不要又はバッテリ４０の車両上方側に設ける当該作業用スペースＳを小さくすることができる。また、保持部材６０は、バッテリ４０の第３側面部５４側及び第４側面部５６側に設けられるため、バッテリ４０の第１側面部５０側及び第２側面部５２側に保持部材６０を取り付けるための作業用スペースが不要となる。これらにより、バッテリ４０を設置するためのスペースを削減することができる。
【００４３】
また、バッテリ４０の突出部４２は、バッテリ４０の下端部に設けられているため、突出部４２と係合部３８とはバッテリ４０の下端部側で係合されている。つまり、係合部３８の位置がベース部材２０の底壁部２２に近い位置に配置される。したがって、ベース部材２０に載置されたバッテリ４０に水平方向の荷重が入力されてバッテリ４０が底壁部２２と当接した部位を中心に一方向に傾こうとする際に、バッテリ４０の上端部側よりも下端部側の方が傾きの変位量が小さくなることから、この変位により係合部３８に作用する荷重が小さくなる。これにより、係合部３８の変形を抑制できるので、バッテリ４０をより確実に保持することができる。
【００４４】
さらに、バッテリ４０と当接する第１側壁部２６、第２側壁部３０、第３側面保持部６３及び第４側面保持部６５のそれぞれ上端５８、６８は、バッテリ４０の重心よりも車両上方側に配置されている。したがって、バッテリ４０に荷重が入力されてバッテリ４０の重心Ｇ回りにバッテリ４０が回転しようとする場合でも、バッテリ４０がベース部材２０の第１側壁部２６及び第２側壁部３０と、保持部材６０の第３側面保持部６３及び第４側面保持部６５とを乗り越えるのを抑制することができる。これらにより、バッテリ４０をより確実に保持することができる。
【００４５】
なお、本実施形態では、保持部材６０の第３側面保持部６３と第４側面保持部６５とは、一体に形成されているが、これに限らず、別体で構成されていてもよい。
【００４６】
（第２実施形態）
次に、図５、６を用いて、本発明の第２実施形態に係る車載機器固定構造について説明する。なお、前述した第１実施形態と基本的に同一構成部分については、同一符号を付してその説明を省略する。
【００４７】
図５に示されるように、この第２実施形態に係る車載機器固定構造７９は、基本的な構成は第１実施形態と同様とされ、保持部材８４における締結部７４が第４側面保持部６５側にのみ設けられている点に特徴がある。
【００４８】
すなわち、ベース部材２０には、保持部材８４が取り付けられている。この保持部材８４における第４側面保持部６５の車両下方側には、締結部７４が設けられている。そして、締結部７４に形成された締結孔７６とベース部材２０の底壁部２２の締結孔７８とにボルト８０を挿入させてナット８２に締結することで、保持部材８４はベース部材２０に固定されている（図６（Ａ）参照）。
【００４９】
（第２実施形態の作用・効果）
次に、本実施形態の作用並びに効果を説明する。
【００５０】
上記構成によっても、保持部材８４における締結部７４が第４側面保持部６５側にのみ設けられている点以外は第１実施形態の車載機器固定構造１４と同様に構成されているので、第１実施形態と同様の効果が得られる。さらに、保持部材６０における第３側面保持部６３には、締結部７４が配置されない構成となる（図６（Ｂ）参照）。したがって、保持部材８４の第３側面保持部６３側には、ボルト８０を締結するための作業用スペースが不要となる。これにより、バッテリ４０を設置するためのスペースをより削減することができる。
【００５１】
なお、本実施形態では、保持部材８４における締結部７４が第４側面保持部６５にのみ設けられている構成とされているが、これに限らず、締結部７４を第３側面保持部６３にのみ設けた構成としてもよい。
【００５２】
（第３実施形態）
次に、図７〜１０を用いて、本発明の第３実施形態に係る車載機器固定構造について説明する。なお、前述した第１実施形態と基本的に同一構成部分については、同一符号を付してその説明を省略する。
【００５３】
図７に示されるように、この第３実施形態に係る車載機器固定構造８６は、基本的な構成は第１実施形態と同様とされ、保持部材８８に差込部９０が設けられている点に特徴がある。
【００５４】
すなわち、ベース部材２０には、保持部材８８が取り付けられている。この保持部材８８における第３側面保持部６３の車両下方側には、差込部９０が設けられている。この差込部９０は、第３側面保持部６３の車両幅方向の端部６７、９４にそれぞれ設けられており、それぞれの差込部９０は、車両後面視で車両上下方向を長手方向とする略矩形状に形成されている。具体的には、差込部９０は、第３側面保持部６３の端部６７、９４における下端部７０から車両下方側へ延出された差込上部９６を有している。また、差込部９０は、差込上部９６の車両下方側に設けられ、バッテリ４０の突出部４２の斜面部４４に沿って車両下方側へ延設された係合部の一部としての差込斜壁部９８と、差込斜壁部９８の下端部から略車両上下方向に沿って車両下方側へ延設された係合部の他の一部としての差込下壁部１００と、を有している。差込下壁部１００は、ベース部材２０の底壁部２２に形成された後述する貫通孔１０２に挿入されており（図８参照）、差込下壁部１００の下端は、ベース部材２０の底壁部２２に対して所定の寸法（本実施形態では１５ｍｍ）以上車両下方側へ突出されている（図９参照）。なお、差込下壁部１００の下端から第３側面保持部６３の上端６８までの寸法は、バッテリ４０の車両上下方向の寸法よりも小さくなるように設定されている。
【００５５】
ベース部材２０の底壁部２２における差込下壁部１００に対応した位置には、貫通孔１０２が形成されている。この貫通孔１０２は、底壁部２２の板厚方向に貫通して形成されており、車両幅方向の寸法が差込下壁部１００の車両幅方向の寸法よりも大きく設定されている。
【００５６】
（第３実施形態の作用・効果）
次に、本実施形態の作用並びに効果を説明する。
【００５７】
上記構成によっても、保持部材８８に差込部９０が設けられている点以外は第１実施形態の車載機器固定構造１４と同様に構成されているので、第１実施形態と同様の効果が得られる。さらに、保持部材８８に設けられた差込部９０は、略車両下方側へ延設されており、ベース部材２０の貫通孔１０２に挿入されている。したがって、保持部材６０にバッテリ４０から荷重が入力された場合でも、差込部９０によって荷重をベース部材２０へ伝達させて保持部材８８の変形を抑制することができる。これにより、バッテリ４０をより確実に保持することができる。
【００５８】
また、差込部９０は、ベース部材２０の貫通孔１０２に挿入されているため、ボルト８０の締結作業が不要となり、差込部９０をベース部材２０に締結するための作業用スペースが不要となる。これにより、バッテリ４０を設置するためのスペースをより削減することができる。
【００５９】
さらに、バッテリ４０を略水平方向にて回転させようとする荷重がバッテリ４０に入力された場合、保持部材８８の第３側面保持部６３の車両幅方向の端部６７、９４には、端部６７、９４を略車両前後方向に沿って移動させる力が作用する。第３側面保持部６３の端部６７、９４には、差込部９０がそれぞれ配置されているため、端部６７、９４を略車両前後方向に沿って移動させる力がベース部材２０へ効果的に伝達される。したがって、保持部材８８ひいてはバッテリ４０の回転を効果的に抑制することができる。これにより、バッテリ４０をより確実に保持することができる。
【００６０】
さらにまた、差込部９０は、第３側面保持部６３の車両幅方向の端部６７、９４に対応した位置にそれぞれ別に設けられている。したがって、第３側面保持部６３の車両幅方向の端部６７、９４に対応した位置以外には差込部は設けられないため、部品の軽量化を図ることができる。
【００６１】
また、差込部９０における下端の底壁部２２に対する突出量を所定の寸法以上とすることで、図１０に示されるように、バッテリ４０に荷重が入力されてバッテリ４０が移動しようとする際（図中実線）に、保持部材８８の差込部９０がベース部材２０の貫通孔１０２から抜け出すのを抑制することができる。これにより、バッテリ４０をより一層確実に保持することができる。
【００６２】
また、差込下壁部１００の下端から第３側面保持部６３の上端６８までの寸法は、バッテリ４０の車両上下方向の寸法よりも小さくなるように設定されていることから、保持部材８８の差込部９０をベース部材２０の貫通孔１０２に挿入するための取り回しのスペースをバッテリ４０の車両上方側に設ける必要がない。これにより、より一層バッテリ４０を設置するためのスペースを削減することができる。
【００６３】
なお、本実施形態では、差込部９０が第３側面保持部６３の車両下方側に設けられた構成とされているが、これに限らず、第４側面保持部６５の端部６４、６９の車両下方側にのみ差込部９０が設けられた構成としてもよい。この構成では、バッテリ４０を略水平方向にて回転させようとする荷重がバッテリ４０に入力された場合、保持部材８８の第４側面保持部６５の車両前後方向の端部６４及びこれと反対側の端部６９には、端部６４、６９を略車両幅方向に沿って移動させる力が作用する。ここで、第４側面保持部６５に差込部９０が設けられた場合には、第４側面保持部６５の端部６４、６９に差込部９０がそれぞれ配置されているため、端部６４、６９を略車両幅方向に沿って移動させる力がベース部材２０へ効果的に伝達される。したがって、保持部材８８ひいてはバッテリ４０の回転を効果的に抑制することができる。また、これ以外にも、保持部材８８の第３側面保持部６３の車両下方側と第４側面保持部６５の車両下方側との両方に差込部９０がそれぞれ設けられた構成としてもよい。
【００６４】
さらに、差込部９０の差込下壁部１００の下端は、ベース部材２０の底壁部２２に対して所定の寸法以上車両下方側へ突出しており、この突出量は１５ｍｍ以上に設定されているが、これに限らず、ベース部材２０に載置される車載機器のサイズや重心位置等に合わせて突出量を変更してもよいし、突出させなくてもよい。すなわち、車両後突時に、車載機器に衝突荷重が入力されて車載機器が移動しようとする際に、差込下壁部１００がベース部材２０の貫通孔１０２から抜け出さないように設定してあればよい。
【００６５】
さらにまた、差込部９０は、第３側面保持部６３における車両幅方向の端部６７、９４にそれぞれ設けられているが、これに限らず、図１１に示されるように第３側面保持部６３における車両幅方向の端部６７、９４以外の箇所に設けられてもよい。また、第４側面保持部６５に差込部９０が設けられた場合にも、第４側面保持部６５における車両前後方向の端部６４、６９にそれぞれ差込部９０が設けられるのが望ましいが、これに限らず、第４側面保持部６５における車両前後方向の端部６４、６９以外の箇所に差込部９０が設けられてもよい。
【００６６】
さらに、保持部材８８における締結部７４は、第４側面保持部６５にのみ設けられた構成とされているが、これに限らず、第３側面保持部６３に設けられた構成としてもよいし、第３側面保持部６３及び第４側面保持部６５の両方に設けられた構成としてもよい。
【００６７】
（第４実施形態）
次に、図１２を用いて、本発明の第４実施形態に係る車載機器固定構造について説明する。なお、前述した第３実施形態と基本的に同一構成部分については、同一符号を付してその説明を省略する。
【００６８】
図１２（Ａ）に示されるように、この第４実施形態に係る車載機器固定構造１０４は、基本的な構成は第３実施形態と同様とされ、差込部１０６に補強部１０８が設けられている点に特徴がある。
【００６９】
すなわち、保持部材８８における第３側面保持部６３の車両下方側には、差込部１０６が設けられている。この差込部１０６は、図７に示される第３側面保持部６３の車両幅方向の端部６７、９４にそれぞれ設けられており、それぞれの差込部１０６は、車両後面視で車両上下方向を長手方向とする略矩形状に形成されている。具体的には、差込部１０６は、第３側面保持部６３の端部６７、９４における下端部７０から車両下方側へ延出された差込部上部１１０を有している。また、差込部１０６は、差込部上部１１０の車両下方側に設けられ、バッテリ４０の突出部４２の斜面部４４（図７参照）に沿って車両下方側へ延設された係合部の一部としての差込部斜壁部１１２と、差込部斜壁部１１２の下端部から略車両上下方向に沿って車両下方側へ延設された係合部の他の一部としての差込下壁部１１４と、を有している。差込下壁部１１４は、図７に示される貫通孔１０２に挿入されている。
【００７０】
差込部１０６の車両幅方向略中央部には、差込部１０６の長手方向に沿って補強部１０８が形成されている。この補強部１０８は、図１２（Ｂ）に示されるように、差込部上部１１０、差込部斜壁部１１２及び差込下壁部１１４からそれぞれの面直方向に延出された一対の補強壁部１１６と、補強壁部１１６の先端部同士を連結する補強底壁部１１８と、で差込部１０６の長手方向に直交する断面形状が略Ｕ字状に形成されている。換言すると、補強部１０８は、車両上下方向を長手方向とする凸ビード状に形成されている。したがって、貫通孔１０２内を貫通する差込下壁部１１４の面直方向の寸法Ｘは、差込下壁部１１４の車両前側面から補強壁部１１６の車両後側面までとなり、第３側面保持部６３の板厚Ｔ（図１１参照）よりも大きく設定されている。なお、第３側面保持部６３の板厚Ｔと第４側面保持部６５の板厚Ｔとは同一とされている。
【００７１】
（第４実施形態の作用・効果）
次に、本実施形態の作用並びに効果を説明する。
【００７２】
上記構成によっても、差込部１０６に補強部１０８が設けられている点以外は第３実施形態の車載機器固定構造８６と同様に構成されているので、第３実施形態と同様の効果が得られる。さらに、差込部１０６には、車両上下方向を長手方向とするビード状の補強部１０８が形成されることで、差込部１０６の曲げ剛性が向上する。したがって、バッテリ４０から保持部材８８へと伝達された荷重を保持部材８８の差込部１０６からベース部材２０へとより確実に伝達させることが可能となる。これにより、保持部材８８の変形を抑制できるので、バッテリ４０をより一層確実に保持することができる。
【００７３】
なお、本実施形態では、差込部１０６は、凸ビード状に形成された補強部１０８が設けられた構成とされているが、これに限らず、その他の構成としてもよい。一例として図１３（Ａ）、（Ｂ）に示される差込部１２０のように、少なくとも差込下壁部１１４に差込下壁部１１４の面直方向に沿って突出するように湾曲させた車両上下方向を長手方向とするビード状の補強部１２２を設けた構成としてもよい。また、それ以外にも、少なくとも差込下壁部１１４全体を面直方向に略半円状に湾曲させた構成や、少なくとも差込下壁部１１４の板厚を増やした構成や、差込下壁部１１４の先端で折り返して少なくとも差込下壁部１１４を二重構造とした構成としてもよい。
【００７４】
また、上述した第１〜４実施形態では、ベース部材２０にバッテリ４０が搭載された構成とされているが、これに限らず、燃料電池スタックやインバータ等その他の機器が搭載された構成としてもよい。さらに、搭載される機器の重心の位置に合わせて第１側壁部２６、第２側壁部３０、第３側面保持部６３及び第４側面保持部６５のそれぞれ上端５８、６８の位置を適宜変更してもよい。
【００７５】
さらにまた、車載機器固定構造１４、７９、８６、１０４は、トランクルーム１２内における車両幅方向右側に設けられた構成とされているが、これに限らず、左側やその他の位置に設けられた構成としてもよい。また、ベース部材２０の車両前方側に設けられた第１側壁部２６をベース部材２０の車両後方側に設けてもよく、さらにベース部材２０の車両幅方向外側に設けられた第２側壁部３０をベース部材の車両幅方向内側に設けてもよい。さらにまた、ベース部材２０の第１側壁部２６及び第２側壁部３０の位置に合わせて、保持部材６０、８４、８８の配置位置を適宜変更してもよい。また、車載機器固定構造１４、７９、８６、１０４は、トランクルーム１２内に設けられた構成とされているが、これに限らず、パワーユニットルーム等その他の位置に設けられた構成としてもよい。
【００７６】
さらに、車載機器係止部３６は、バッテリ４０の下端部に対応した位置に設けられているが、これに限らず、バッテリ４０の上端部に対応した位置等その他の位置に設けられてもよい。また、車載機器係止部３６は、ベース部材２０と保持部材６０、８４、８８とバッテリ４０とに設けられた構成とされているが、これに限らず、ベース部材２０と保持部材６０、８４、８８とに設けられた構成としてもよい。この構成の一例として、ベース部材２０と保持部材６０、８４、８８との車両上方側の端部にバッテリ４０の上面に係止する折返部を設けて、バッテリ４０の車両上方側への移動を抑制する構成としてもよい。
【００７７】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記に限定されるものでなく、その主旨を逸脱しない範囲内において上記以外にも種々変形して実施することが可能であることは勿論である。
【符号の説明】
【００７８】
１４   車載機器固定構造
２０   ベース部材
２２   底壁部
２６   第１側壁部
３０   第２側壁部
３６   車載機器係止部
３８   係合部
４０   バッテリ（車載機器）
４２   突出部
５０   第１側面部
５２   第２側面部
５４   第３側面部
５６   第４側面部
５８   上端
６０   保持部材
６３   第３側面保持部
６４   端部（第４側面保持部における車両前後方向の端部）
６５   第４側面保持部
６７   端部（第３側面保持部における車両幅方向の端部）
６８   上端
７４   締結部
７５   締結縦壁部（係合部）
７９   車載機器固定構造
８０   ボルト（締結具）
８４   保持部材
８６   車載機器固定構造
８８   保持部材
９０   差込部
９４   端部（第３側面保持部における車両幅方向の端部）
９８   差込斜壁部（係合部の一部）
１００ 差込下壁（係合部の他の一部）
１０２ 貫通孔
１０４ 車載機器固定構造
１０６ 差込部
１０８ 補強部
１２０ 差込部
Ｇ     重心
【図１】
2018008632.tif 000003
【図２】
2018008632.tif 000004
【図３】
2018008632.tif 000005
【図４】
2018008632.tif 000006
【図５】
2018008632.tif 000007
【図６】
2018008632.tif 000008
【図７】
2018008632.tif 000009
【図８】
2018008632.tif 000010
【図９】
2018008632.tif 000011
【図１０】
2018008632.tif 000012
【図１１】
2018008632.tif 000013
【図１２】
2018008632.tif 000014
【図１３】
2018008632.tif 000015
【図１４】
2018008632.tif 000016