(57)【要約】【課題】  単身用の住宅における１Ｒや１Ｋにおいて、快適な居住スペースを確保するために今までのキッチンと使い勝手が変わらない状態でキッチンを省スペース化することが望まれている。キッチンの省スペース化を実現する為には、シンク上部に調理専有部を確保しながらシンクとしての機能も兼用できる方法が望まれている。【解決手段】  一半側部に調理用コンロ部を、他半側部にシンク部を互いに左右隣接して配設した調理台において、シンク部の左右側部と前側部の各上面は調理台本体上面よりもまな板の略板厚分だけ低位置に形成してシンク部の上面と調理台本体上面との間に摺動段差部を形成し、摺動段差部によってシンク部上面にまな板摺動用の摺動空間を形成し該空間にまな板を前後摺動自在に遊嵌したことを特徴とする調理台のまな板収納引出し構造。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一半側部に調理用コンロ部を、他半側部にシンク部を互いに左右隣接して配設した調理台において、シンク部の左右側部と前側部の各上面は調理台本体上面よりもまな板の略板厚分だけ低位置に形成してシンク部の上面と調理台本体上面との間に摺動段差部を形成し、摺動段差部によってシンク部上面にまな板摺動用の摺動空間を形成し該空間にまな板を前後摺動自在に遊嵌したことを特徴とする調理台のまな板収納引出し構造。
【請求項２】
摺動空間の前部上方には、まな板を手前に引き出して水平形態とした場合のまな板浮遊防止用の規制具を設けたことを特徴とする請求項１に記載の調理台のまな板収納引出し構造。
【請求項３】
まな板の後端部にはシンク部の凹状部内側壁前面と当接するストッパーを設けたことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の調理台のまな板収納引出し構造。
【請求項４】
隣接したシンク部とコンロ部との境には幅狭の調理道具載置部を形成したことを特徴とする請求項１から請求項３の何れか１項に記載の調理台のまな板収納引出し構造。
【請求項５】
摺動空間の後端部には、まな板収納時にまな板後端部を中心にして略直角の縦方向に反転し係止可能な反転係止部を設けたことに特徴を有する請求項１から請求項４の何れか１項に記載の調理台のまな板収納引出し構造。
【請求項６】
一半側部に調理用コンロ部を、他半側部にシンク部を互いに左右隣接して配設した調理台において、シンク部及びコンロ部の各上面は調理台本体上面よりもまな板の略板厚分だけ低位置に形成することによりシンク部の一側部上面からコンロ部の他側部上面にわたる調理専有部の上面と調理台本体上面との間に摺動段差部を形成し、摺動段差部によって調理専有部上面にまな板摺動用の摺動空間を形成し該空間にまな板を前後摺動自在に遊嵌したことを特徴とする調理台のまな板収納引出し構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、キッチンにおける調理台のまな板収納引出し構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
単身者世帯の世帯数増加と共に専有面積の狭い住宅が増加してきている。そもそも、単身者世帯用の住宅は３０ｍ２以下の住宅が多く、東京都内の物件では２５ｍ２以下の物件も多いため、リラックスするのに十分な居住スペースを確保することが困難であると言われている。その打開策としてキッチンスペースを削減して必要面積を創出する方法が各物件で採用されており、その一例として、１Ｋのように廊下部分に省スペース化した調理台本体を設けて、創出されたスペースを住居空間に充てる方法が採用されている。
【０００３】
このように省スペース化を実現した調理台本体とは、下記先行技術文献１〜４に記載されているように、従来調理台本体のシンク部とコンロ部の間に形成されていた調理スペースを削減したものである。この削減された調理スペースは、シンク上部に調理台本体の上面として構成される天板から一段下がった段差部を設けて、この段差部の上面にまな板や水切り板を載置することで調理スペースとして利用できるようにしたものである。さらに、載置されたまな板や水切り板は左右方向への摺動を可能とすることで調理スペースを利用しながらもシンクとしての機能を併用できるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平７−２７５０５８号公報
【特許文献２】特開平１０−３３３９７号公報
【特許文献３】特開平９−１３５７３６号公報
【特許文献４】特開２００６−２９６５３５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
このようにシンク上部を調理スペースとして活用することで調理台本体を削減する技術は広く知られている。しかし、先行技術文献に記載されているようにシンク上部にまな板や水切り板や調理板などを載置して調理スペースとした上でシンクとしての機能も併用できるように構成する場合、これ以上の調理台本体のスペース削減が困難であった。
【０００６】
そこで、本発明では上記問題に鑑みて、調理台本体のシンク上部に調理スペースを形成するための空間を設けるとともに、当該空間にまな板を前後方向に摺動可能とすることで、シンク上部に形成された調理スペースを利用しながらもシンクが併用できる調理台本体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の調理台本体は、一半側部に調理用コンロ部を、他半側部にシンク部を互いに左右隣接して配設した調理台において、シンク部の左右側部と前側部の各上面は調理台本体上面よりもまな板の略板厚分だけ低位置に形成してシンク部の上面と調理台本体上面との間に摺動段差部を形成し、摺動段差部によってシンク部上面にまな板摺動用の摺動空間を形成し該空間にまな板を前後摺動自在に遊嵌したことを特徴とする調理台のまな板収納引出し構造である。
【０００８】
また、本発明の選択的な態様の１つは、摺動空間の前部上方には、まな板を手前に引き出して水平形態とした場合のまな板浮遊防止用の規制具を設けたことを特徴とするものである。
【０００９】
また、本発明の選択的な態様の１つは、まな板の後端部にはシンク部の凹状部内側壁前面と当接するストッパーを設けたことを特徴とするものである。
【００１０】
また、本発明の選択的な態様の１つは、隣接したシンク部とコンロ部との境には幅狭の調理道具載置部を形成したことを特徴とするものである。
【００１１】
また、本発明の選択的な態様の１つは、摺動空間の後端部には、まな板収納時にまな板後端部を中心にして略直角の縦方向に反転し係止可能な反転係止部を設けたことに特徴を有するものである。
【００１２】
また、本発明の選択的な態様の１つは、一半側部に調理用コンロ部を、他半側部にシンク部を互いに左右隣接して配設した調理台において、シンク部及びコンロ部の各上面は調理台本体上面よりもまな板の略板厚分だけ低位置に形成することによりシンク部の一側部上面からコンロ部の他側部上面にわたる調理専有部の上面と調理台本体上面との間に摺動段差部を形成し、摺動段差部によって調理専有部上面にまな板摺動用の摺動空間を形成し該空間にまな板を前後摺動自在に遊嵌したことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１の発明によれば、一半側部に調理用コンロ部を、他半側部にシンク部を互いに左右隣接して配設した調理台において、シンク部の左右側部と前側部の各上面は調理台本体上面よりもまな板の略板厚分だけ低位置に形成してシンク部の上面と調理台本体上面との間に摺動段差部を形成し、摺動段差部によってシンク部上面にまな板摺動用の摺動空間を形成し該空間にまな板を前後摺動自在に遊嵌したことにより、本発明の調理台のまな板収納引出し構造をコンロ部とシンク部に左右隣接して区分することで過渡にまな板の横幅を拡大することなく調理スペースを形成することができる。また、まな板の横幅をシンク部の横幅と比較して遊嵌可能とすることでまな板の前後方向への摺動を可能とする。
また、調理台本体上面よりまな板の略板厚分だけ低位置に摺動段差部を設けたため、シンク部上面にまな板を載置した際に該まな板が調理台本体の上面から突出することなく面一となりコンロ部の一部や調理台本体上面の一部が調理スペースとして利用することができる。さらに、調理スペースをシンク部の上面に配設したことで、従来コンロ部とシンク部の間に配設された調理スペースを設ける必要がなく、調理台の省スペース化が実現できる。
【００１４】
請求項２の発明によれば、摺動空間の前部上方には、まな板を手前に引き出して水平形態とした場合のまな板浮遊防止用の規制具を設けたことにより、水平形態としたまな板の前端部に重力をかけた際にまな板後端部が摺動段差部より上端にはね上がる蓋然性を可及的に低減できる。また、まな板が当接する摺動段差部によって左右端縁部が規制されて左右方向への揺動が防止できる。このようにまな板浮遊防止用の規制具により不用意な先端部のはね上りや揺動が防止されるため、従来の調理スペースと同様に安定した状態で調理作業が実施できる。
【００１５】
請求項３の発明によれば、まな板の後端部にはシンク部の凹状部内側壁前面と当接するストッパーを設けたことにより、摺動段差部前部にまな板を載置して調理スペースとした際に、ストッパーをシンク部の凹状部内側壁前面に当接させることで、調理作業時に載置するまな板の位置を一定とすることができる。さらに、請求項２に記載のまな板浮遊防止用の規制具を併用することで、調理スペースの安定性が格段に向上し、安心して調理することができる。
【００１６】
請求項４の発明によれば、隣接したシンク部とコンロ部との境には幅狭の調理道具載置部を形成したことにより、調理中に調理道具を載置しスムーズに調理作業を遂行できる。また、調理道具載置部上面とまな板上面とは略同一平面上に位置する。そのため、下ごしらえが完了した後のまな板を調理道具載置部の一部として利用し載置スペースを拡張することもできる。このように、調理道具載置スペースの拡張が可能となり、シンクの凹状部に落下する蓋然性が可及的に低減されスムーズな調理作業が実施できる。
【００１７】
請求項５の発明によれば、摺動空間の後端部には、まな板収納時にまな板後端部を中心にして略直角の縦方向に反転し係止可能な反転係止部を設けたことにより、調理終了後のまな板をシンク上面の略中央にスライドして洗浄し、その後摺動空間の後端部にまな板を立てかけて収納することができる。このように配設することでまな板を風通しの良い状態に保ちしっかりと乾燥させることができ清潔な状態を維持することができる。また、従来はシンク部の下部の収納庫中に収納されていたがシンク部の上部に載置するため必要に応じて即座にまな板を利用することができる。
【００１８】
請求項６の発明によれば、一半側部に調理用コンロ部を、他半側部にシンク部を互いに左右隣接して配設した調理台において、シンク部及びコンロ部の各上面は調理台本体上面よりもまな板の略板厚分だけ低位置に形成することによりシンク部の一側部上面からコンロ部の他側部上面にわたる調理専有部の上面と調理台本体上面との間に摺動段差部を形成し、摺動段差部によって調理専有部上面にまな板摺動用の摺動空間を形成し該空間にまな板を前後摺動自在に遊嵌したことにより、シンク部とコンロ部の各上面を併せた領域が調理専有部となり、調理台本体を縮小しながらも広い作業スペースを確保することができる。さらに、調理専有部に載置するまな板の幅が拡張されるため調理作業時における安定性が増し、下ごしらえ等の切り分ける作業が容易に実施出来るようになる。また、摺動段差部にまな板を載置した際に、まな板の上面が調理台本体上面と面一となるように段差を設けているため、調理台本体の天板を含めて作業スペースとして利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の実施形態にかかる調理台の構成を示す斜視図である。（ａ）はまな板を取り外した状態の斜視図であり、（ｂ）はまな板を載置した状態の斜視図である。
【図２】本発明の実施形態にかかる調理台の構成を示す図である。（ａ）は平面図であり、（ｂ）は正面図である。
【図３】本発明の実施形態にかかる調理台のシンクの左右方向略中央部におけるＡ−Ａ断面図であり、（ａ）はまな板をシンク部の前面に引出した状態を示した断面図であり、（ｂ）はまな板を収納した状態を示している。
【図４】本発明の実施形態にかかる調理台のＢ−Ｂ面の拡大断面図である。（ａ）はまな板浮遊防止用規制具にてまな板の回転防止を実施し、（ｂ）は傾斜にてまな板の回転防止を実施した図である。
【図５】本発明の実施形態にかかる調理台のコンロ部とシンク部上面全体に摺動段差部を設けた構成を示す斜視図である。
【図６】本発明の実施形態にかかる調理台のまな板を固定する方法を示した斜視図である。
【図７】本発明の実施形態にかかる調理台のまな板と摺動段差部の他の実施例を示す図であり、（ａ）はまな板を取り外した状態の斜視図であり、（ｂ）はまな板を載置した状態の斜視図である。
【図８】本発明の実施形態にかかる調理台のまな板と摺動段差部の他の実施例を示す平面図である。
【図９】本発明の実施形態にかかる調理台のまな板と摺動段差部の他の実施例のＣ−Ｃ断面図であり、（ａ）はまな板をシンク部の前面に引出した状態を示した図であり、（ｂ）はまな板を収納した状態を示す図である。
【図１０】本発明の実施形態にかかる調理台のまな板とシンクとの寸法関係を示した側面図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
本実施形態に係る調理台のまな板収納引出し構造は、一半側部に調理用コンロ部を、他半側部にシンク部を互いに左右隣接して配設した調理台において、シンク部の左右側部と前側部の各上面は調理台本体上面よりもまな板の略板厚分だけ低位置に形成してシンク部の上面と調理台本体上面との間に摺動段差部を形成し、摺動段差部によってシンク部上面にまな板摺動用の摺動空間を形成し該空間にまな板を前後摺動自在に遊嵌したことを特徴とする調理台のまな板収納引出し構造である。
また、摺動空間の前部上方には、まな板を手前に引き出して水平形態とした場合のまな板浮遊防止用の規制具を設けたことを特徴とする調理台のまな板収納引出し構造である。
また、まな板の後端部にはシンク部の凹状部側壁前面と当接するストッパーを設けたことを特徴とする調理台のまな板収納引出し構造である。
また、隣接したシンク部とコンロ部との境には幅狭の調理道具載置部を形成したことを特徴とする調理台のまな板収納引出し構造である。
また、摺動空間の後端部には、まな板収納時にまな板後端部を中心にして略直角の縦方向に反転し係止可能な反転係止部を設けたことに特徴を有する調理台のまな板収納引出し構造である。
また、一半側部に調理用コンロ部を、他半側部にシンク部を互いに左右隣接して配設した調理台において、シンク部及びコンロ部の各上面は調理台本体上面よりもまな板の略板厚分だけ低位置に形成することによりシンク部の一側部上面からコンロ部の他側部上面にわたる調理専有部の上面と調理台本体上面との間に摺動段差部を形成し、摺動段差部によって調理専有部上面にまな板摺動用の摺動空間を形成し該空間にまな板を前後摺動自在に
まな板を前後摺動自在に遊嵌したことを特徴とした調理台のまな板収納引出し構造である。
【００２１】
調理台本体１００は、図１に示すように平面視、側面視いづれも略矩形の直方体でありその上面に天板１５を有している。天板１５は、平面視において一半側部をシンク部１０としており、他半側部をコンロ部２０としている。コンロ部２０は、ＩＨやガスコンロなどの調理機器であるコンロ２１を略中央部に配設しており、シンク部１０は食器などの洗浄のためのシンク１１を略中央部に設け、そのシンク１１の上部をまな板３０がシンク１１の前後方向に摺動可能となるように構成している。
【００２２】
まな板３０は、シンク部１０のシンク開口部１１−１を前後に摺動することにより、まな板３０使用時にはシンク開口部１１−１の前端から手前側に張出して使用できる形態とし、この状態ではまな板３０はシンク開口部１１−１より手前に張出しているのでシンク開口部１１−１は全面開口状態となりシンク１１の利用になんら支障とならない。すなわち、本発明ではまな板３０を天板１５上に載置するスペースをとることなく天板１５から張出した状態を有効な使用形態とすることにより、シンク開口部１１−１は全面開口してシンク１１本来の使用形態をそのままとして、調理台本体１００をコンパクトな大きさとしながらもまな板３０、シンク部１０の両方を調理台本体１００で有効に併用できるようにしたものである。
【００２３】
このように本発明では、まな板３０をシンク開口部１１−１の上部で前後に摺動できる構造としたことに要旨がある。すなわち、シンク部１０の天板１５にはシンク１１本体を嵌入取設するためのシンク設置用凹部孔１１−２（図示せず）を形成し、当該シンク設置用凹部孔１１−２（図示せず）にシンク１１本体を嵌入しており、シンク部１０の周辺の天板１５はコンロ部２０の天板１５よりも一段低く形成し、この段差部分にまな板３０の摺動空間Ｓとして摺動段差部１２を形成しており、この摺動段差部１２にまな板３０の両側縁が載置摺動される構造とすることにより、まな板３０をシンク部１０の開口上面を前後に摺動させてシンク開口部１１−１を開口したり、後方に摺動して天板１５の所定位置に収納したりできるように構成している。
【００２４】
まな板３０の左右幅員は、シンク部１０の両側幅員と略同じとし、まな板３０の前後幅員は、まな板３０の摺動可能な幅員とし、例えば、シンク部１０の前後幅員と略同一かそれよりも狭くしている。
要は、まな板３０をシンク部１０と併用する場合に手前に引き出した際のまな板３０の定置安定を獲得できる前後幅員とすることが必要である。
また、まな板３０は、通常は調理台本体１００の下部の収納庫中に収納保管するが、本発明では調理台本体１００の調理位置に立てかけておき調理使用時には取り出して調理台本体１００のシンク部１０上に載置して使用することができるように構成している。本発明では、シンク部１０の左右側縁に形成した摺動段差部１２にまな板３０の両側下面縁部を載置して摺動自在としているためにまな板３０を手前に引き出してシンク部１０の手前、すなわち調理台本体１００の手前方にまな板３０を引出し突出した状態とすれば、シンク部１０の手前とまな板３０の両方を併用できる形態とすることができる。
なお、まな板３０を手前に引き出し突出させるとまな板３０前部が自重によって下方に落下し、後部がはね上るために、その防止手段として摺動段差部１２の手前部分上方にまな板３０の厚み分の空間を保持して天板１５上面両側にまな板浮遊防止用規制具１４を配設している。すなわち、まな板浮遊防止用規制具１４と摺動段差部１２との間にまな板３０を介在摺動可能とすることにより、まな板３０の手前突出状態においてもまな板浮遊防止用規制具１４によってまな板３０の後部のはね上がりを防止し、まな板３０をシンク部１０前方へ引出し突出形態で利用できる。
また、摺動段差部１２を摺動レールとして手前に摺動しすぎて天板１５から抜け落ちることの無いようにまな板３０の後端面にはストッパー３１を垂設しており、まな板３０を手前に引出摺動した場合にストッパー３１がシンク部１０の前側壁面に当接して手前への摺動範囲を規制する。
なお、図４（ａ）に示しているようにまな板浮遊防止用規制具１４を天板１５上面両側に固定する手段として本実施形態では、まな板浮遊防止用規制具１４の上部より天板１５にかけてビスを打ち付けて固定しているが、固定手段はこの方法に限定されるわけではなくまな板３０の後方のはね上がりを防止する際にまな板浮遊防止用規制具１４が浮き上らなければどのような固定方法でもよい。
【００２５】
また、図４（ｂ）に示すまな板浮遊防止用規制具１４の他の実施例は、まな板浮遊防止用規制具１４のかわりにまな板３０´の両側面の形状を正面視でまな板３０´の上面から下面に向けて下方拡開のテーパー状のまな板傾斜面１８を形成することとする。まな板３０´に設けた左右側面のまな板傾斜面１８と正面視において略同一のシンク傾斜面１９を天板１５に備えることで、まな板３０´を摺動させまな板３０´の手前を突出した状態としても、両傾斜面１８,１９が当接してまな板３０´の前部の落下、及び後部のはね上がりを防止し、まな板３０´をシンク部１０の前方突出形態で利用できる。
【００２６】
また、天板１５の後部には、調理台本体１００を壁際に定置する際に、シンク部１０の天板１５後部と壁面Ｗとにまな板３０を立て掛けるためのまな板置部１７を形成しており、シンク部１０のシンク１１の天板１５の後部に設けたまな板置部１７の前端にはシンク１１への反転係止部１６を設け、まな板３０をまな板置部１７と壁面Ｗとに立て掛ける際の受け部としている。
なお、図６に示すように、まな板３０を立て掛ける際に壁面Ｗの代わりとして側面視略Ｕ字形状の立水栓１６´やバックガード（図示せず）を利用してまな板３０を立て掛けてもよい。
【００２７】
また、図２に示すようにシンク部１０の左端部からコンロ部２０右端部との間に位置する天板１５には、調理作業時に必要な調理道具を載置できる略矩形状の調理道具載置部２２を形成している。調理道具載置部２２に関しては、まな板３０の摺動可能な摺動段差部１２は天板１５よりまな板３０の略厚み分だけ一段低く形成しているもののまな板３０を摺動段差部１２に載置した際にはまな板３０の上面と調理道具載置部２２とが面一状態となるために、まな板３０と調理道具載置部２２とが一体の共通した幅広の調理スペースとすることができる。すなわち、まな板３０を利用しての調理作業時にはまな板３０の延長スペースとして該調理道具載置部２２を利用でき、コンロ２１を使用している際には、反対にまな板３０をシンク開口部１１−１の前後方向略中央部に配設することでまな板３０の上面を調理道具載置部２２の延長空間として利用することができる。
【００２８】
また、図５に示す他の実施例は、調理台本体１００の天板１５のシンク部１０とコンロ部２０の双方にまたがる幅広のまな板３０を定置摺動できる形態を示している。前述のまな板３０は、シンク部１０の上方のみに摺動可能な段差部を構成した実施例であったが本実施例では図５に示すように、調理台本体１００の天板１５の全幅にわたって幅広のまな板３０"を形成して前後方に摺動自在として調理台本体１００の前方に突出させればより広く調理台本体１００の調理作業を効率よく行えるようにしている。すなわち、まな板３０"を天板１５´の全幅員で有効に使いながらコンロ部２０´やシンク部１０´との併用を可能とした１の全幅員を天板全面とした幅広まな板３０"の天板上での摺動構造は前実施例と同様であり、天板１５´の少なくとも両側縁に摺動段差部１２´を形成し、その手前両側部にはまな板浮遊防止用規制具１４を天板１５´に突設し、且つ幅広まな板３０"のシンク部１０´側の後端部にはストッパー３１´を垂設し、且つ天板１５´のコンロ部２０´、シンク部１０´の後方にはまな板３０"を立て掛けるための幅広まな板置部１７´を形成している。
【００２９】
また、図１０に示す他の実施例は、まな板３０前後方向の幅員をＬ1、シンク１１のシンク開口部１１−１の前後方向の幅員をＬ２として、Ｌ１とＬ２の関係がＬ２＝２Ｌ１とする。
上記関係の場合、シンク開口部１１−１の後端部に配設している反転係止部１６にまな板３０の後端部を当接させた状態においてシンク開口部１１−１は１/２Ｌ２だけ開口しており、このような状態でも調理作業を実施することができる。
また、本発明の図１に示しているように、まな板３０を前面に引出してまな板３０の後端部背面に設けたストッパー３１がシンク１１の前端部に当接した状態で使用する場合は、図１０に示すようにシンク開口部１１−１の前後幅員Ｌ２のうち１/４Ｌ２だけがまな板３０によって閉塞され、残りの３/４Ｌ２が開口した状態として利用してもよい。このように構成することで調理作業時にまな板３０上で切断して不要となったものをシンク開口部１１−１よりシンク１１に投入してまな板３０の上部を広く保ち作業を円滑に進めることができる。また、シンク開口部１１−１を１/４Ｌ２だけ閉塞して使用することでまな板３０のシンク１１−１に張出した面を水切り板として使用することもできる。
なお、図１０に図示しているシンク１１は略矩形状であるが、本寸法規定はシンク開口部１１−１の形状が円形状や楕円形状に適用することで略矩形状のシンク開口部と同様の効果を有することができる。
【００３０】
また、図７に示す他の実施例は、まな板３０の後部両隅部に略矩形切欠部５３を形成して、該切欠部分に外向きの棒状突起５１を設け、摺動段差部１２の後端部近傍の両側面には突起５１が遊嵌されるように上方開口の半円弧状の凹部１６"を形成すると共に、図７〜図９に示すように凹部１６"の後端部には、摺動段差部１２上面に停止突起５２を突設して棒状突起５１の受け部としている。このような構造とすることにより、該停止突起５２と凹部１６"とにより収納のためまな板３０の後方摺動時に棒状突起５１を段部１６"に嵌入反転させることができるように構成してまな板５０を調理台本体１００の壁面Ｗに立て掛ける際の反転収納可能としている。
なお、まな板５０の後端面には図１のまな板３０と同様にストッパー３１（図示せず）を垂設している。
【００３１】
かかるように構成することで、まな板を天板上に載置するスペースをとることなく天板から張出した状態を有効な使用形態とすることにより、シンク開口部は全面開口してシンク本来の使用形態をそのままとして、調理台本体をコンパクトな大きさとしながらもまな板、シンク部の両方を調理台本体で有効に併用できるようにしたものである。
【００３２】
最後に、上述した各実施の形態の説明は本発明の一例であり、本発明は上述の実施の形態に限定されることはない。このため、上述した各実施の形態以外であっても、本発明に係る技術的思想を逸脱しない範囲であれば、設計等に応じて種々の変更が可能であることは勿論である。
【符号の説明】
【００３３】
Ｗ  壁面
Ｓ  摺動空間
１００  調理台本体
１００´調理台本体
１０  シンク部
１０´シンク部
１１  シンク
１１−１  シンク開口部
１１−２  シンク設置用孔
１２  摺動段差部
１２´摺動段差部
１４  まな板浮遊防止用規制具
１５  天板
１５´天板
１６  反転係止部
１６´立水栓
１６" 凹部
１７  まな板置部
１７´まな板置部
１８  まな板傾斜面
１９  シンク傾斜面
２０  コンロ部
２０´コンロ部
２１  コンロ
２２  調理道具載置部
３０  まな板
３０´まな板
３０" まな板
３１  ストッパー
３１´ストッパー
５０  まな板
５１  棒状突起
５２  停止突起
５３  切欠部
【図１】
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【図２】
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【図３】
2018191775.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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