(57)【要約】      （修正有）【課題】ワイヤ束の製造において、処理中のワイヤの絡まりを抑制するためにワイヤを分離するワイヤ処理システム及び方法を提供する。【解決手段】ワイヤ処理システム１００は、ワイヤ処理マシン１０２のワイヤ供給システム１０６から第１ワイヤ２００及び第２ワイヤ２０４を順次受け取るように構成された少なくとも１つのトレイ表面１７２を有するトレイ１５６を含む。トレイ表面１７２は、表面特徴部を有する。表面特徴部は、トレイ表面と第１ワイヤとの間のワイヤ対表面摩擦係数を有するように構成されている。ワイヤ対表面摩擦係数は、第１ワイヤと当該第１ワイヤ上に載置された第２ワイヤとの間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高い。第１ワイヤに対して第２ワイヤが動いている際、ワイヤ対表面摩擦係数は、トレイ表面に対する第１ワイヤの少なくとも一部の動きを抑制する。【選択図】図１４
2018026325.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤ処理マシンのワイヤ供給システムから第１ワイヤ及び第２ワイヤを順次受け取るように構成された少なくとも１つのトレイ表面を有するトレイを含み、
前記トレイ表面は、表面特徴部を有し、当該表面特徴部は、前記トレイ表面と前記第１ワイヤとの間のワイヤ対表面摩擦係数を有するように構成されており、前記ワイヤ対表面摩擦係数は、前記第１ワイヤと当該第１ワイヤ上に載置された前記第２ワイヤとの間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高く、
前記第１ワイヤに対して前記第２ワイヤが動いている際、前記トレイ表面に対する前記第１ワイヤの少なくとも一部の動きが、前記ワイヤ対表面摩擦係数により抑制される、ワイヤ処理システム。
【請求項２】
前記表面特徴部は、前記トレイ表面に付与されるとともに前記ワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高い前記ワイヤ対表面摩擦係数を有する材料層及び材料コーティングのうちの少なくとも１つを有する、請求項１に記載のワイヤ処理システム。
【請求項３】
前記表面特徴部は、複数の幾何学形状部を含む表面テクスチャを含み、当該表面テクスチャは、当該表面テクスチャを用いない場合の前記第１ワイヤとトレイ表面との間の接触面積よりも、前記第１ワイヤと前記トレイ表面との間の接触面積を大きくするように構成されている、請求項１に記載のワイヤ処理システム。
【請求項４】
前記複数の幾何学形状部は、凹形状及び／又は凸形状の表面特徴部のパターンを含み、前記表面特徴部のパターンは、前記第１ワイヤを断面で見たときに、前記第１ワイヤと前記表面特徴部との間に少なくとも２つの別個の接触領域を有するように、寸法決めされ且つ特徴間隔で互いに離間している、請求項３に記載のワイヤ処理システム。
【請求項５】
前記トレイに関連付けられるとともに、前記第１ワイヤを前記第２ワイヤから物理的に分離することを促進するように構成された少なくとも１つの分離装置をさらに含む、請求項１に記載のワイヤ処理システム。
【請求項６】
前記分離装置は、前記トレイ表面から上方に延びる少なくとも１つの分離ポストであって、前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤのうちの少なくとも一方が巻き掛けられるように構成された少なくとも１つの分離ポストを含み、
前記少なくとも１つの分離ポストは、
前記分離ポストの各側において前記第１ワイヤの部分ワイヤの少なくとも一部を分離することと、
前記分離ポストの各側において前記第２ワイヤの部分ワイヤの少なくとも一部を分離すること、のうちの少なくとも一方を行う、請求項５に記載のワイヤ処理システム。
【請求項７】
前記分離装置は、前記トレイに取り付けられた垂直コンベヤーシステムを含み、当該垂直コンベヤーシステムは、垂直に配置されたコンベヤーベルトに接続された第１バスケット及び第２バスケットを含む複数のバスケットを有し、
前記垂直コンベヤーシステムは、順次、前記第１バスケットが前記第１ワイヤを受け取れるように、前記第１バスケットを前記コンベヤーベルトの最も上の位置に配置することと、前記第２バスケットにおいて前記第２ワイヤを受け取るために、前記第２バスケットを回転させて前記第１バスケットの上方に配置することと、前記コンベヤーベルトの回転中、前記第１バスケット及び前記第２バスケットが、前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤを順次前記トレイ表面に落下させるようにすることと、を行うように構成されている、請求項５に記載のワイヤ処理システム。
【請求項８】
ワイヤの絡まりを抑制する方法であって、
トレイ表面と第１ワイヤとの間にワイヤ対表面摩擦係数を有するトレイにおいて、ワイヤ処理マシンのワイヤ供給システムから、前記第１ワイヤを受け取り、
前記ワイヤ供給システムから、前記第１ワイヤ上において、少なくとも部分的に第２ワイヤを受け取り、前記ワイヤ対表面摩擦係数は、前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとの間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高く、
前記第１ワイヤに対して前記第２ワイヤを動かし、
前記第１ワイヤに対して前記第２ワイヤが動いている際、前記ワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高い前記ワイヤ対表面摩擦係数により、前記トレイ表面に対する前記第１ワイヤの少なくとも一部の動きを抑制する、方法。
【請求項９】
前記表面特徴部は、前記トレイ表面に付与されるとともに前記ワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも前記ワイヤ対表面摩擦係数を高くする材料層及び材料コーティングのうちの少なくとも１つを含む、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記表面特徴部は、複数の幾何学形状部を含む表面テクスチャを含み、当該表面テクスチャは、当該表面テクスチャを用いない場合の前記第１ワイヤとトレイ表面との間の接触面積よりも、前記第１ワイヤと前記トレイ表面との間の接触面積を大きくするように構成されている、請求項８に記載の方法。
【請求項１１】
前記ワイヤ供給システムから前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤを受け取る前記ステップは、前記トレイと関連付けられた分離装置を用いて、前記第１ワイヤ及び／又は前記第２ワイヤの部分ワイヤを物理的に分離して、ワイヤの絡まりを抑制することを含む、請求項８に記載の方法。
【請求項１２】
前記分離装置は、前記トレイから上方に延びる少なくとも１つの分離ポストを含み、前記部分ワイヤを物理的に分離するステップは、
前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤのうちの少なくとも一方がそれぞれＵ字形状となるように、前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤのうちの少なくとも一方を前記分離ポストに巻き掛け、
前記分離ポストの両側において、前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤのうちの少なくとも一方の部分ワイヤの一部の物理的な分離を維持する、ことを含む、請求項１１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、ワイヤ束の製造に関し、特に、処理中のワイヤの絡まりを抑制するためにワイヤを分離するためのワイヤ処理システム及び方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
様々な製品において電気配線が用いられている。例えば、民間輸送機は、航空機構造体の様々な部分を貫通する多くのワイヤ束を有しうる。各ワイヤ束は、同一又は異なる長さの複数のワイヤを含みうる。いくつかの例においては、航空機のワイヤ束は、長さが１５フィートを超えることもある。ワイヤ束を形成する処理は、大きな労力を要し、また、いくつかの処理ステップ、例えば、適切な太さ（例えば、直径）及び色（例えば、マーク）のワイヤを選択するステップ、各ワイヤを適切な長さに切断するステップなどを含みうる。これらに加えて、上記処理は、ワイヤ束の一端又は両端においてワイヤを纏めてテープで留めること、又は、ワイヤ端に電気コンタクトを圧着して、各電気コンタクトを電気コネクタの本体における適切な開口部に挿入することをさらに含みうる。
【０００３】
ワイヤ束を多く含む製品に関しては、ワイヤ処理が全体の生産努力の大部分を占める。ワイヤ束の形成に要する時間を短縮するために、上述したステップを順次実行する自動ワイヤ処理マシンが開発されている。ワイヤ処理マシンは、比較的短い長さ（例えば、３フィート未満）のワイヤ束を処理する際には効果的だが、長いワイヤ束を処理するにはいくつかの課題がある。例えば、ワイヤ束において長さのあるワイヤは、処理中、及び／又は、ワイヤ処理マシンからワイヤ束を取り外す際に、絡まるおそれがある。
【０００４】
このように、当該技術分野において、自動化されたワイヤの処理中にワイヤの絡まりを抑制するためのシステム及び方法が求められている。
【発明の概要】
【０００５】
自動ワイヤ処理に関連する上記要求は、ワイヤ処理システムを提供する本開示により具体的に対処及び緩和される。前記ワイヤ処理システムは、ワイヤ処理マシンのワイヤ供給システムから第１ワイヤ及び第２ワイヤを順次受け取るように構成された少なくとも１つのトレイ表面を有するトレイを含む。前記トレイ表面は、表面特徴部を有し、当該表面特徴部は、前記トレイ表面と前記第１ワイヤとの間のワイヤ対表面摩擦係数を有するように構成されている。前記ワイヤ対表面摩擦係数は、前記第１ワイヤと当該第１ワイヤ上に載置された前記第２ワイヤとの間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高い。前記第１ワイヤに対して前記第２ワイヤが動いている際、前記トレイ表面に対する前記第１ワイヤの少なくとも一部の動きが、前記ワイヤ対表面摩擦係数により抑制される。
【０００６】
さらなる実施形態においては、ループ引出し機構を有するワイヤ処理マシンの長状ワイヤ支持トレイを含むワイヤ処理システムが開示される。前記ループ引出し機構は、ワイヤ供給システムから、前記長状ワイヤ支持トレイの長手方向に沿って第１ワイヤ及び第２ワイヤを順次引き出すとともに、前記長状ワイヤ支持トレイにおいて前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤにループを形成するように構成されている。前記長状ワイヤ支持トレイは、表面特徴部を含むトレイ表面を有し、前記表面特徴部は、前記トレイ表面と前記第１ワイヤとの間のワイヤ対表面摩擦係数を有するように構成されている。前記ワイヤ対表面摩擦係数は、前記第１ワイヤと当該第１ワイヤ上に載置された前記第２ワイヤとの間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高い。前記第１ワイヤに対して前記第２ワイヤが動いている際、前記トレイ表面に対する前記第１ワイヤの少なくとも一部の動きが、前記ワイヤ対表面摩擦係数により、抑制される。
【０００７】
さらに、トレイを有するワイヤ処理システムが開示されており、前記トレイは、ワイヤ処理マシンのワイヤ供給システムから、第１ワイヤ群における１つ又は複数の第１ワイヤ、及び、第２ワイヤ群における１つ又は複数の第２ワイヤを順次受け取るように構成されている。前記ワイヤ処理システムは、分離装置をさらに含み、当該分離装置は、前記トレイに関連付けられるとともに、前記第１ワイヤ群を前記第２ワイヤ群から物理的に分離することを促進し、これにより、ワイヤの絡まりを抑制するように構成されている。
【０００８】
さらなる実施形態においては、長状ワイヤ支持トレイとワイヤ処理トレイとを含むワイヤ処理システムが開示される。これらのトレイは、互いに非平行に配置されるとともに、ワイヤ処理マシンのワイヤ供給システムから、第１ワイヤ群における１つ又は複数の第１ワイヤ、及び、第２ワイヤ群における１つ又は複数の第２ワイヤを順次受け取るように構成されている。前記ワイヤ処理システムは、少なくとも１つの分離装置をさらに含み、当該分離装置は、前記長状ワイヤ支持トレイに取り付けられるとともに、前記第１ワイヤ群の少なくとも一部を前記第２ワイヤ群から物理的に分離することにより、ワイヤの絡まりを抑制するように構成されている。
【０００９】
さらに、ワイヤの絡まりを抑制する方法が開示される。前記方法は、トレイ表面と第１ワイヤとの間にワイヤ対表面摩擦係数を有するトレイにおいて、ワイヤ処理マシンのワイヤ供給システムから、前記第１ワイヤを受け取るステップを含む。前記方法は、さらに、前記第１ワイヤ上において、前記ワイヤ供給システムから、少なくとも部分的に第２ワイヤを受け取ることを含み、前記ワイヤ対表面摩擦係数は、前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとの間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高い。前記方法は、前記第１ワイヤに対して前記第２ワイヤを動かし、前記第１ワイヤに対して前記第２ワイヤが動いている際、前記ワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高い前記ワイヤ対表面摩擦係数により、前記トレイ表面に対する前記第１ワイヤの少なくとも一部の動きを抑制することをさらに含む。
【００１０】
さらなる実施形態において、ワイヤの絡まりを抑制する方法が開示される。前記方法は、トレイにおいて、ワイヤ処理マシンのワイヤ供給システムから、第１ワイヤ群における１つ又は複数の第１ワイヤを受け取り、前記トレイにおいて前記第１ワイヤ群を受け取った後、前記トレイにおいて、前記ワイヤ供給システムから、第２ワイヤ群における１つ又は複数の第２ワイヤを受け取ることを含む。前記方法は、前記トレイに関連付けられた分離装置を用いて、前記第１ワイヤ群の少なくとも一部を、前記第２ワイヤ群から物理的に分離することを、さらに含む。前記方法は、前記第１ワイヤ群に対して前記第２ワイヤ群を動かし、前記第１ワイヤ群に対して前記第２ワイヤ群が動いている際、トレイ表面に対する前記第１ワイヤ群の少なくとも一部の動きを抑制することをさらに含む。
【００１１】
上述した特徴、機能、及び、利点は、本開示の様々な実施形態において個別に実現可能であり、他の実施形態においては互いに組み合わせることも可能である。詳細については、以下の記載と図面から明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
本開示のこれら及び他の特徴は、図面を参照することによってより明らかになるであろう。なお、図面全体に亘って、同様の符号は同様の構成要素を示している。
【００１３】
【図１】電気ワイヤを処理してワイヤ束（例えば、ワイヤ群）を形成するために実施可能なワイヤ処理マシンの例を示す斜視図である。
【図２】各々が、１つ又は複数のワイヤ束における複数のワイヤを支持するように構成された長状ワイヤ支持トレイ及びワイヤ処理トレイを有するワイヤ処理マシンの例を簡易的に示す図である。
【図３】コネクタで終結する複数のワイヤを示す、ワイヤ束の端部の一例の斜視図である。
【図４】ワイヤ処理トレイの長さに沿って設けられた複数のワイヤ処理モジュール、及び、ワイヤ供給システムから引き出されたワイヤを受け取るように構成された長状ワイヤ支持トレイを示す、ワイヤ処理マシンの一例の上面図である。
【図５】第１ワイヤをエンドグリッパに供給するワイヤ供給システムを示す、ワイヤ処理マシンの一部の上面図である。
【図６】第１ワイヤのワイヤループを形成するためにエンドグリッパが１８０°回転している様子を示す、ワイヤ処理マシンの一部の上面図である。
【図７】一時的にワイヤループを把持して、第１ワイヤが所定の長さに達するまで長状ワイヤ支持トレイの長さ方向に沿って当該ワイヤループを引き出すように構成されたループ引き出し機構を示す、ワイヤ処理マシンの上面図である。
【図８】長状ワイヤ支持トレイの長手方向に沿って所定の長さまで引き出された後の第１ワイヤを示す、図４におけるワイヤ処理マシンの例の上面図である。
【図９】第１ワイヤが、シャトルによりワイヤ処理トレイの長手方向に沿って異なるワイヤ処理モジュールへと動かされ、コネクタパレットに取り付けられた第１コネクタに挿入された後の様子を示す、図４におけるワイヤ処理マシンの上面図である。
【図１０】コネクタ挿入位置におけるコネクタパレットと、コネクタ取外し位置における完成したワイヤ束を含む他のコネクタパレットとを有するコネクタ挿入モジュールの例を示す斜視図である。
【図１１】コネクタパレットに一時的に取り付けられた電気コネクタにワイヤ端を挿入する前に、ワイヤ端を把持するコネクタ挿入機構の例を示す斜視図である。
【図１２】コネクタの複数の開口部のうちの１つにワイヤ端を挿入する際の、図１３のコネクタ挿入機構を示す斜視図である。
【図１３】コネクタにワイヤ端を挿入した後の、図１４のコネクタを示す斜視図である。
【図１４】第２ワイヤが、ワイヤ処理トレイの長手方向に沿ってループ引出し機構により所定の長さまで引き出された後、第２ワイヤが第１ワイヤに部分的に重なっている様子を示す、図４のワイヤ処理マシンの上面図である。
【図１５】第２ワイヤが、シャトルによりワイヤ処理トレイの長手方向に沿って引っ張られ、第１コネクタと同じコネクタパレットに取り付けられた第２コネクタに挿入された後、第２ワイヤが第１ワイヤに重なっている様子を示す、図４のワイヤ処理マシンの上面図である。
【図１６】コネクタ挿入位置からコネクタ取外し位置まで移動したコネクタパレットを示す、図４のワイヤ処理マシンの上面図である。
【図１７】ワイヤ処理マシンから第２コネクタ及び第２ワイヤを取り外す様子を示す、図４のワイヤ処理マシンの上面図である。
【図１８】第２コネクタをコネクタパレットから取り外した後、オペレータが複数の第２ワイヤを巻回する様子を示す斜視図である。
【図１９】ワイヤ処理マシンからの取り外し後、オペレータが、巻回された第２ワイヤを保持している様子を示す斜視図である。
【図２０】図１６の線２０に沿った長状ワイヤ支持トレイの断面図であり、第２ワイヤからなる第２ワイヤ群が、第１ワイヤからなる第１ワイヤ群に重なっている様子を示しており、さらに、長状ワイヤ支持トレイのトレイ底面及びトレイ側面上における、比較的摩擦力が高い材料層又は材料コーティングを示している。
【図２１】図２２の線２１に沿った、長状ワイヤ支持トレイの一部の拡大断面図であり、トレイ表面と第１ワイヤとの間のワイヤ対表面摩擦係数を、第１ワイヤと当該第１ワイヤ上に載置された第２ワイヤとの間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高くするために、トレイ底面に付与された材料層又は材料コーティングを示している。
【図２２】トレイ底面の一部を示す断面図であり、当該トレイ底面は、断面で見たときに、１つの第１ワイヤと略平面状の材料層又は材料コーティングとの間の１つの接触領域において、当該第１ワイヤを支持している。
【図２３】断面で見たときに、第１ワイヤと、隣接した一対の表面特徴部との間に２つの接触領域を有するように寸法決め及び構成された複数の凹形及び／又は凸形の表面特徴部を含む、例示的な実施形態における表面テクスチャを有するトレイ底面の一部を示す断面図である。
【図２４】ワイヤ処理トレイからワイヤ群を取り出す処理の一部として、ワイヤ群を巻回してワイヤコイルを形成する様子を示す、ワイヤ処理トレイの一部の上面図である。
【図２５】第１ワイヤとトレイ底面との間に生じる摩擦力を示す、図２６の線２５に沿った第１ワイヤの拡大上面図であり、当該摩擦力は、ワイヤ処理トレイからの取り出しの際に、オペレータにより第１ワイヤに加わる引張力とは反対の方向に沿って生じるものであり、第１ワイヤのワイヤ端を真っ直ぐにするように作用して絡まりを最小限に留める。
【図２６】複数の分離ポストを有する長状ワイヤ支持トレイを示す上面図であり、これらの分離ポストは、長状ワイヤ支持トレイの長手方向に沿って間隔を空けて設けられている。
【図２７】図２８の線２７に沿った長状ワイヤ支持トレイの断面図であり、分離ポストが、当該分離ポストの両側において部分ワイヤを分離する様子を示している。
【図２８】複数のポストの組を有する長状ワイヤ支持トレイを示す上面図であり、これらのポストは、長状ワイヤ支持トレイの長手方向に沿って間隔を空けて設けられている。
【図２９】ポストの組に巻き掛かった異なるワイヤ群を示す斜視図である。
【図３０】回転分離ポストを有する長状ワイヤ支持トレイを示す上面図である。
【図３１】図３２の線３１に沿った長状ワイヤ支持トレイの断面図であり、回転可能な円錐状の分離ポストに巻き掛かったワイヤ群を示している。
【図３２】分離ポストを有する長状ワイヤ支持トレイの例を示す上面図であり、これらの分離ポストは、個々に横方向へ相対移動して、異なるワイヤ群の分離を容易にすることができる。
【図３３】第１分離ポストに巻き掛けられた第１ワイヤ群を示す、長状ワイヤ支持トレイの上面図である。
【図３４】長状ワイヤ支持トレイの上面図であり、第１分離ポストが、トレイの片側に向かって横方向に動かされている様子を示し、さらに、長状ワイヤ支持トレイとワイヤ処理トレイとの接続部の近くに位置している第４分離ポストが、ワイヤ供給システムに向かって横方向に動かされている様子を示している。
【図３５】第２分離ポストに巻き掛けられた第２ワイヤ群を示す、長状ワイヤ支持トレイの上面図である。
【図３６】長状ワイヤ支持トレイの上面図であり、第２分離ポストが、トレイの片側に向かって横方向に動かされている様子を示しており、さらに、第２ワイヤ群が第２及び第５の分離ポストに巻き掛けられた後、第５分離ポストが、ワイヤ供給システムに向かって横方向に動かされている様子を示す。
【図３７】異なるワイヤ群を分離するためのコンベヤーシステムの例を示す、長状ワイヤ支持トレイの上面図である。
【図３８】図３９の線３８に沿った長状ワイヤ支持トレイの断面図であり、コンベヤーシステムのコンベヤーベルトに枢動可能に結合されるとともに垂直移動が可能な複数のバスケットを示している。
【図３９】複数の対向する傾斜部を有するワイヤ処理トレイの例を示す上面図であり、これらの傾斜部は、ワイヤ群を整列させてワイヤの予測可能な経路を形成するために、連続して配置されるとともに、交互に対向して角度をつけて配置されている。
【図４０】複数の対向する傾斜部を有するワイヤ処理トレイの例を示す斜視図である。
【図４１】長状ワイヤ支持トレイ及びワイヤ処理トレイに設置されたワイヤクランプシステムを有するワイヤ処理マシンの例を示す上面図である。
【図４２】図４３の線４３に沿った長状ワイヤ支持トレイの断面図であり、異なるワイヤ群を分離するための複数のクランプ部材を有するワイヤクランプシステムの例を示している。
【図４３−４９】クランプ部材間にワイヤ群を順次固定する処理の一連のステップを示す、ワイヤクランプシステムの断面図である。
【図５０】積層形態で配置された複数のクランプパネルを有するワイヤクランプシステムの例を示す斜視図である。
【図５１】弾性適合エラストマー材料を有するクランプ部材を示す断面図であり、当該エラストマー材料は、固定の際のワイヤの損傷を抑制するために、クランプ部材の下面に配置されている。
【図５２】積層形態の複数のクランプパネルの例を示す分解斜視図である。
【図５３】オフセット形態で配置された複数のクランプパネルを有するワイヤクランプシステムの例を示す斜視図である。
【図５４】オフセット形態の複数の入れ子状クランプパネルの例を示す斜視図である。
【図５５】各々が２アーム構成を有する複数のクランプ部材を含むワイヤクランプシステムの代替の実施形態を示す断面図である。
【図５６−６２】２アームクランプ部材の上側及び下側のアーム間でワイヤ群を順次固定する処理の一連のステップを示す、ワイヤクランプシステムの断面図である。
【図６３】図５５‐６２に示すクランプ部材が、独立して枢動可能な性質を有することを示す断面図である。
【図６４】リニアアクチュエータを有するワイヤクランプシステムのさらなる例を示す上面図である。
【図６５】図６４のワイヤクランプシステムが設置された状態の断面図であり、それぞれのリニアアクチュエータを介して垂直方向に移動可能な第１、第２、及び第３のクランプ部材を示している。
【図６６】図６５のワイヤクランプシステムの側面図であり、第１、第２、及び第３のクランプ部材が、それぞれリニアアクチュエータに接続されている様子を示している。
【図６７】図６６のワイヤクランプシステムの斜視図であり、第１ワイヤ群が、固定作業前に、第１クランプ部材に支持されている様子を示している。
【図６８−７４】図６４〜図６７のワイヤクランプシステムを示す断面図であり、クランプ部材の上側及び下側のアーム間でワイヤ群を順次固定する一連のステップを示している。
【図７５】トレイ表面と第１ワイヤとの間のワイヤ対表面摩擦係数を、第１ワイヤと第２ワイヤとの間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高くすることにより、ワイヤ処理マシンにおける処理時などに、ワイヤの絡まりを抑制する方法に含まれうる１つ又は複数の工程を含むフローチャートである。
【図７６】互いに積層された複数のワイヤ群を示す断面図であり、最も大きいワイヤ群が積層体の底部に位置し、最も小さいワイヤ群が積層体の上部に位置している様子を示している。
【図７７】ワイヤの少なくとも一部を物理的に分離するためにトレイと関連付けて少なくとも１つの分離装置を含むことにより、ワイヤの絡まりを抑制する方法に含まれうる１つ又は複数の動作を含むフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
次に図面を参照するが、これらにおける図示は、本開示の様々な実施形態を例示することを目的としたものである。図１は、ワイヤ束を形成するために、電気ワイヤを自動的に処理するためのワイヤ処理マシン１０２の例を示しており、本明細書においては、ワイヤ束は、同じ意味でワイヤ群とも呼ばれる。本開示のシステム及び方法は、以下に詳述するように、ワイヤの処理及び／又はワイヤ束の取り外しの際にワイヤの絡まりを最小限に留めるための手段として、摩擦や１つ又は複数の分離装置を利用してワイヤの順序付け、分離、及び／又は、直線性の促進を行っているため、有利である。いくつかの例において、本開示のシステム及び方法は、ワイヤの処理中及び／又はワイヤ束の取り外し中に異なるワイヤ群（例えば、ワイヤ束）を相対的に移動させる際に、個々のワイヤの蛇行を最小限に留めたり、隣接するワイヤの交差を最小限に留めたりして、ワイヤが絡まるのを最小限に留めることができる。本開示のシステム及び方法は、ワイヤの絡まりを最小限に留めることにより、ワイヤ処理マシンを用いた自動化手段などにより比較的長い（例えば、３フィートより長い）ワイヤ束を纏めることができるため、有利である。
【００１５】
後述するシステム及び方法の一例において、ワイヤ処理マシン１０２の１つ又は複数のトレイは、材料層３０２や材料コーティング３０４などの表面特徴部３００を含み（例えば、図１〜図２、図４〜図９、図１４〜図４９、及び図５５〜図７４）、当該表面特徴部により、トレイ表面と第１ワイヤ２００との間のワイヤ対表面摩擦係数が、第１ワイヤ２００と当該第１ワイヤ２００上に載置された第２ワイヤ２０４との間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高くなっている。ワイヤ対表面摩擦係数が相対的に高いため、第１ワイヤ２００に対して第２ワイヤ２０４が動いている際、トレイ表面に対する第１ワイヤ２００の動きを制限、抑制、及び／又は、抑止することができる。これにより、第１ワイヤ２００や第２ワイヤが動いている際に、これらのワイヤ間の絡まりを抑制するとともに、第１ワイヤ２００及び／又は第２ワイヤ２０４の直線性を高めることができる。後述するシステム及び方法の他の例において、ワイヤ処理マシン１０２のトレイのうちの１つ又は複数は、１つ又は複数の分離装置３２０（例えば、図２７〜図７４）を含み、当該分離装置は、１つ又は複数のワイヤ群におけるワイヤの部分ワイヤ２１６の少なくとも一部の物理的な分離を促進することにより、同じワイヤ群及び／又は異なるワイヤ群におけるワイヤの絡まりを抑制するように構成されている。本開示の実施形態のいずれか１つにおいて、相対的に摩擦力が高い表面特徴部３００（例えば、材料層３０２）の態様、及び／又は、分離装置３２０の態様は、ワイヤ処理マシン１０２において、互いに組み合わせて実施されてもよい。
【００１６】
図１には、電気ワイヤ（例えば、第１ワイヤ２００、第２ワイヤ２０４など）の複数のスプール（spools）を支持するスプールホルダ１０４を有するワイヤ処理マシン１０２の例が示されている。電気ワイヤは、例えば、１つ又は複数のワイヤフィラメントで形成された金属コアを有し、ワイヤの長さに沿って延びるとともに金属コアを覆う絶縁層を含む。スプールホルダ１０４により支持されるスプールは、同一又は異なる太さ（例えば、直径）、コア材料、絶縁材料、及び／又は、色若しくはマークの電気ワイヤを含む。ワイヤ処理マシン１０２は、スプールのうちの１つ又は複数からワイヤを引き出すためのワイヤ供給システム１０６を含む。これに加えて、ワイヤ処理マシン１０２は、長状ワイヤ支持トレイ１６６（覆われた様子が示されている）と、ワイヤ処理トレイ１５６とを含む。これらのトレイは、複数本のワイヤがワイヤ供給システム１０６から引き出されると、これらのワイヤを支持する。
【００１７】
図２は、ワイヤ処理マシン１０２の一例を簡易的に示す図であり、同図において、ワイヤ処理中に複数のワイヤを支持するように各々が構成された長状ワイヤ支持トレイ１６６及びワイヤ処理トレイ１５６が示されている。同図において、長状ワイヤ支持トレイ１６６は、ワイヤ供給システム１０６のワイヤ供給方向に略平行な方向に沿って配置されている。しかしながら、長状ワイヤ支持トレイ１６６は、ワイヤ供給方向に対してどの方向に配置されていてもよい。長状ワイヤ支持トレイ１６６は、ワイヤ供給システム１０６から引き出されたワイヤを受け取る。ワイヤ処理トレイ１５６は、長状ワイヤ支持トレイ１６６に対して非平行な方向に沿って配置されるとともに、ワイヤ処理マシン１０２に含まれる１つ又は複数の処理モジュール１１０（図４）によるワイヤ端２１８の処理中にワイヤを支持する。ワイヤ処理マシン１０２は、１つ又は複数のコネクタパレット１３２を有するコネクタ挿入モジュール１２２を含み、当該パレットの各々は、ワイヤ端２１８が挿入される１つ又は複数の電気コネクタを支持する。ワイヤ処理マシン１０２は、オペレータ３９０がワイヤ処理マシン１０２の動作を手動で制御、調整、及び／又は、監視することを可能にするオペレータインターフェースを含む（図示略―例えば、モニター又はグラフィカルユーザーインターフェースを有するコンピュータ）。
【００１８】
図３は、コネクタ１３４で終結する、複数のワイヤを有するワイヤ束の端部の例を示す斜視図である。上述したように、ワイヤ処理マシン１０２は、１つ又は複数のワイヤのワイヤ端２１８をコネクタの適切な開口部に順次挿入するように構成されている。ワイヤ処理マシン１０２は、ワイヤを纏めてコネクタに挿入する代わりに、ワイヤ群（例えば、ワイヤ束）における複数のワイヤのワイヤ端２１８を纏めてテープ留めするためのワイヤテープ結束モジュール１２０を含んでもよい。以下に詳述するように、ワイヤ端２１８が纏めてテープ留めされるか、或いはコネクタに挿入された後、纏められたワイヤ束（例えば、ワイヤ群）はワイヤ処理マシン１０２から取り外される。例えば、ワイヤ群は、ワイヤ処理マシン１０２からオペレータ３９０により手作業で取り外されてもよく、その際、ワイヤ群におけるワイヤは、手作業で巻回されてワイヤコイル３９２（例えば、図１８〜図１９）が形成されてもよい。
【００１９】
図４は、ワイヤ処理マシン１０２の例を示す上面図であり、当該マシンは、長状ワイヤ支持トレイ１６６に対して平行に配置された軌道（track）１５２に沿って移動可能なループ引出し機構１５０を有する。長状ワイヤ支持トレイ１６６は、ループ引出し機構１５０によりワイヤ供給システム１０６から引き出されたワイヤを受け取るように構成されている。図４には、さらに、ワイヤ処理トレイ１５６の長さ方向１５８に沿って配置された複数のワイヤ処理モジュール１１０が概略的に示されている。ワイヤ処理マシン１０２は、シャトル（shuttle）１２６を含み、当該シャトルは、ワイヤ処理トレイ１５６の長さ方向１５８に対して平行に延びるレール１２８に沿って移動可能である。シャトル１２６は、エンドグリッパ（end gripper）１０８から各ワイヤ端２１８を受け取って、当該ワイヤ端２１８をワイヤ処理モジュール１１０のうちの１つ又は複数に搬送するように構成されている。長状ワイヤ支持トレイ１６６及びワイヤ処理トレイ１５６は、各ワイヤのワイヤ端２１８のうちの一方の端又は両方の端の処理中に、当該ワイヤを支持する。
【００２０】
引き続き図４を参照すると、ワイヤ処理モジュール１１０は、限定するものではないが、絶縁体ストリッパーモジュール（insulation stripper module）１１２、ストリッパー検査モジュール１１４、ワイヤマーカーモジュール、クリンプモジュール１１６、クリンプ検査モジュール１１８、ワイヤテープ結束モジュール１２０、及び／又は、コネクタ挿入モジュール１２２を含む。絶縁体ストリッパーモジュール１１２は、各ワイヤのワイヤ端２１８から絶縁体の短い片（例えば、１インチ未満）を取り除く。絶縁体ストリッパーモジュール１１２は、レーザーストリッパーモジュールやブレードストリッパーモジュールとして構成されてもよいし、他の絶縁体ストリッパー構成を有していてもよい。ワイヤストリッピング仕上がり保証カメラなどのストリッパー検査モジュール１１４は、各ワイヤ端２１８を検査して、絶縁層が適切に取り除かれているか否かを確認する。レーザーワイヤマーカーなどのワイヤマーカーモジュール（図示略）は、個々のワイヤにラベル又はマークを付与する。ワイヤマーカーモジュールは、ワイヤ供給システム１０６の近くに設けられており、ワイヤ供給システム１０６から供給される各ワイヤにマークを付与する。
【００２１】
図４において、クリンプモジュール１１６は、ワイヤの対向するワイヤ端２１８の一方又は両方に端部取付具（end fitting）２２０（例えば、電気コンタクト、端子、ラグ（lug）、又は、他の端部取付具）を圧着する。クリンプ検査モジュール１１８（例えば、圧着仕上がり保証カメラ）は、各ワイヤ端２１８の圧着の仕上がり及び完全性を検査する。ワイヤテープ結束モジュール１２０は、粘着テープを用いて、ワイヤ群におけるワイヤのワイヤ端２１８を１つに束ねる。これに代えて、コネクタ挿入モジュール１２２は、ワイヤ群のワイヤ端２１８をコネクタに順次挿入してもよい。各コネクタは、当該コネクタの取り外しを可能にするとともに、ワイヤ処理マシン１０２から取り外す際のワイヤの巻回を可能にするために、コネクタパレット１３２に着脱可能に接続される。
【００２２】
図５は、ワイヤ処理マシン１０２の一部の上面図であり、ワイヤ処理トレイ１５６と長状ワイヤ支持トレイ１６６との接続部を示している。上述したように、ワイヤ処理トレイ１５６の長さ方向１５８は、長状ワイヤ支持トレイ１６６の長さ方向１６８に対して非平行（例えば、垂直）である。上述したように、長状ワイヤ支持トレイ１６６の長さ方向１６８は、ワイヤ供給システム１０６のワイヤ供給方向に平行であってもよい。
【００２３】
図５〜図７は、ワイヤの処理における一連の初期ステップを示す。図５は、ワイヤ供給システム１０６から第１ワイヤ２００が引き出されて、エンドグリッパ１０８により把持されている様子を示す。図６は、第１ワイヤ２００のワイヤループ２２２を形成するために、垂直軸を中心としてエンドグリッパ１０８を１８０°回転させた様子を示す。本開示において、「ループ」及び「ワイヤループ」という用語は、ワイヤに形成される約１８０度のＵ字型円弧として記載される場合もある。図７は、ワイヤが所定長に達するまで、長状ワイヤ支持トレイ１６６の長さ方向１６８に沿ってワイヤループ２２２を把持して引き出すように構成されたループ引出し機構１５０の例を示す。ループ引出し機構１５０は、軌道１５２に沿って移動するとともに、長状ワイヤ支持トレイ１６６の長さ方向１６８に沿って個々のワイヤを引き出すように構成されており、その際、当該ワイヤの両端は、エンドグリッパ及びワイヤ供給システム１０６により固定位置に保持されている。図８は、第１ワイヤ２００が、長状ワイヤ支持トレイ１６６に沿って適切な長さになるまで引き出された後、ループ引出し機構１５０が、長状ワイヤ支持トレイ１６６のトレイ底面１７２上に、当該第１ワイヤ２００を解放する様子を示す。
【００２４】
図９は、図４のワイヤ処理マシン１０２の上面図であり、ワイヤ端２１８がシャトル１２６に渡されて当該シャトル１２６により様々なワイヤ処理モジュール１１０のうちの１つ又は複数に移動された後の、第１ワイヤ２００の位置を示している。例えば、絶縁層の一部の剥離が行われ、続いてワイヤ端２１８の検査が行われた後に、シャトル１２６が、ワイヤ端２１８をクリンプモジュール１１６に移動させ、この位置で、電気コンタクト（図示略）がワイヤ端２１８に圧着された後、クリンプ検査モジュール１１８において検査が行われる。次に、シャトル１２６は、端部取付具２２０が圧着されたワイヤ端２１８を、コネクタ挿入モジュール１２２に設けられたコネクタ挿入機構１２４に渡す。ワイヤ端２１８がモジュールからモジュールへ移動する際、第１ワイヤ２００の後端部分は、長状ワイヤ支持トレイ１６６及びワイヤ処理トレイ１５６の各々のトレイ底面１７２に沿って引っ張られる。
【００２５】
図１０は、コネクタ挿入モジュール１２２の一例を示す斜視図であり、第１ワイヤ２００のワイヤ端２１８の端部取付具２２０が、第１コネクタ１３４に挿入される際に、コネクタパレット１３２がコネクタ挿入位置１６２で保持されている様子を示している。同図には、コネクタ取外し位置１６４に設けられるとともに複数のコネクタを含む別のコネクタパレット１３２が示されており、ワイヤが纏められてワイヤ束が完成し、ワイヤ処理マシン１０２からの取り外しの準備が整った状態を示している。図１１〜図１３は、コネクタ１３４に挿入されたワイヤ端２１８の処理を示す。例えば、図１１は、コネクタパレット１３２に取り付けられたコネクタ１３４への挿入前に、コネクタ挿入機構１２４がワイヤ端２１８を把持している様子を示している。図１４は、ワイヤ端２１８を、コネクタ１３４の開口部のうちの１つに挿入する際の、図１２のコネクタ挿入機構１２４を示す。図１３は、ワイヤ端２１８をコネクタ１３４に挿入した後の、図１４のコネクタを示す。
【００２６】
図１４は、図４に示すワイヤ処理マシン１０２の上面図であり、同図においては、ループ引出し機構１５０による第１ワイヤ２００の引き出しと同様に、ワイヤ処理トレイ１５６の長さ方向１５８に沿ってループ引出し機構１５０により第２ワイヤ２０４が引き出された後に、第２ワイヤが部分的に第１ワイヤ２００に重なっている様子が示されている。図１５は、第２ワイヤ２０４が、シャトル１２６によりワイヤ処理トレイ１５６に沿って適切な長さまで引き出された後、第２ワイヤ２０４が、第１ワイヤ２００に重なっている様子を示す。上述した第１ワイヤ２００の処理と同様に、第２ワイヤ２０４のワイヤ端２１８は、シャトル１２６により把持され、ワイヤ処理モジュール１１０に順次移動される。第２ワイヤ２０４のワイヤ端２１８は、最終的に、第１コネクタ１３４と同じコネクタパレット１３２に取り付けられた第２コネクタ１３６に挿入される。長状ワイヤ支持トレイ１６６及び／又はワイヤ処理トレイ１５６は、第２ワイヤ２０４のワイヤ端２１８の処理において、第１ワイヤ２００及び第２ワイヤ２０４を支持するトレイ底面１７２などの、少なくとも１つのトレイ表面を有する。
【００２７】
図１６は、第１ワイヤ２００及び第２ワイヤ２０４が、第１コネクタ１３４及び第２コネクタ１３６のそれぞれに挿入された後、コネクタパレット１３２が、コネクタ挿入位置１６２からコネクタ取外し位置１６４に移動される様子を示す。なお、１つの第１ワイヤ２００及び１つの第２ワイヤ２０４に関連させてワイヤ処理動作の説明を行ったが、本開示のシステム及び方法は、第１ワイヤ群２０２における任意の数の第１ワイヤ２００を処理して第１コネクタ１３４に挿入するため、及び、第２ワイヤ群２０６における任意の数の第２ワイヤ２０４を処理して第２コネクタ１３６に挿入するために実施してもよいし、これに加えて、追加のワイヤ群における任意の数の追加のワイヤを処理して、当該ワイヤを、ワイヤコネクタパレット１３２に取り付けられた追加のコネクタのそれぞれに挿入する工程を含んでもよい。しかしながら、上述したように、ワイヤ群のワイヤをコネクタに挿入する代わりに、これらのワイヤをワイヤテープ結束モジュール１２０においてテープで纏めてもよい。
【００２８】
図１７は、コネクタ取外し位置１６４においてコネクタパレット１３２から第２コネクタ１３６を取り外した後に、第２ワイヤ２０４を巻回する様子を示す。好ましい例においては、ワイヤ及び関連するコネクタは、後入れ先出し（last-in/first-out）方式でワイヤ処理マシン１０２から取り外される。本実施例においては、第１ワイヤ２００及び第１コネクタ１３４を取り外す前に、第２ワイヤ２０４及び第２コネクタ１３６をワイヤ処理マシン１０２から取り外す。ワイヤ処理動作の結果、（１）１つ又は複数のワイヤが、１つ又は複数のコネクタの各々からぶら下がっており、好ましくは巻回されている状態、又は、（２）１つ又は複数のワイヤ束の各々のワイヤ端２１８がテープ留めされ、好ましくは巻回されている状態、のいずれかの状態になる。図１８は、コネクタパレット１３２からの第２コネクタ１３６の取り外し後、オペレータ３９０が、第２ワイヤ２０４を巻回する様子を示す。図１９は、ワイヤ処理マシン１０２からの取り外し後、オペレータ３９０が、巻回された第２ワイヤ２０４を保持している様子を示す。
【００２９】
本開示においては、長状ワイヤ支持トレイ１６６及び／又はワイヤ処理トレイ１５６のトレイ表面のうちの１つ又は複数は、表面特徴部３００を有し、当該表面特徴部により、ワイヤの長さに沿った少なくとも１つの位置において、トレイ表面と第１ワイヤ２００との間のワイヤ対表面摩擦係数が、第１ワイヤ２００と、当該第１ワイヤ２００の上に載置されるとともにこれに直接物理的に接触している第２ワイヤ２０４との間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高くなっているため、有利である。ワイヤ対表面摩擦係数がワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高いため、第１ワイヤ２００に対して（例えば、当該ワイヤの上面に沿って）第２ワイヤ２０４が動いている際、トレイ表面に対する第１ワイヤ２００の動きが、制限、抑制、又は、阻止される。さらに、ワイヤ対表面摩擦係数が比較的高いと、長手方向の移動の際、第１ワイヤ及び／又は第２ワイヤの直線性を高めること、及び／又は、維持することができる。これに関して、ワイヤ対表面摩擦係数が比較的高いと、ワイヤが動いている際に各ワイヤに対して張力を付与することが容易になり、ワイヤを真っ直ぐにするとともに、直線性及び平行性を高めることができ、この結果、個々のワイヤの蛇行を抑制したり、隣接するワイヤが交差するのを最小限にとどめたりすることができる。これら全ての理由により、ワイヤ処理中に、異なるワイヤ群（例えば、第１ワイヤ群２０２及び第２ワイヤ群２０６）が相対的に移動する際のワイヤの絡まりを抑制することができる。第２ワイヤ２０４又は第２ワイヤ群２０６に対する第１ワイヤ２００又は第１ワイヤ群２０２の動きを制限すること、及び／又は、ワイヤの直線性を高めることにより、ワイヤの絡まりを最小限にとどめて、ワイヤ処理マシン１０２のワイヤ処理トレイ１５６から各ワイヤ群を順次取り出して巻回することができる。
【００３０】
図２０は、長状ワイヤ支持トレイ１６６の断面図であり、第２ワイヤ２０４の第２ワイヤ群２０６が、第１ワイヤ２００の第１ワイヤ群２０２に重なっている様子を示しており、さらに、長状ワイヤ支持トレイ１６６のトレイ底面１７２及びトレイ側面１７４における比較的摩擦力が高い材料層３０２又は材料コーティング３０４を示す。図示例においては、トレイは、水平配置の平面状のトレイ底面１７２と、垂直配置の対向するトレイ側面１７４とを有する。さらに、ワイヤ処理マシン１０２は、図１７に示す長状ワイヤ支持トレイ１６６とワイヤ処理トレイ１５６との接続部に設けられたアール付き又は湾曲したトレイ側面として構成可能なトレイコーナー表面１７６を含む。トレイ表面は、当該トレイ表面上に載置されるとともにこれと直接接触している第１ワイヤ群２０２を支持し、その際、ある長さの１つ又は複数の第１ワイヤ２００のうちの少なくとも一部が、ほぼ、トレイの長さ方向に沿って延びるように構成されている。
【００３１】
図２１は、トレイ（例えば、長状ワイヤ支持トレイ１６６又はワイヤ処理トレイ１５６）の一部の拡大断面図であり、トレイ表面と第１ワイヤ２００との間のワイヤ対表面摩擦係数を、第１ワイヤ２００と当該第１ワイヤ２００上に載置された第２ワイヤ２０４との間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高くするために、トレイ表面に付与された（applied over）材料層３０２又は材料コーティング３０４を示している。これに関して、材料層３０２又は材料コーティング３０４は、第１ワイヤ群２０２との粘着度又は粘度を、第１ワイヤ群２０２と第２ワイヤ群２０６との間の粘着度よりも高くすることができる。いくつかの例においては、材料層３０２又は材料コーティング３０４は、剥き出し金属（bare metal）、コーティング金属、塗装金属、ゴム、プラスチック、発泡体、織物、布、及び／又は、ゴムが含侵された布（例えば、フリクションテープ（friction tape））で形成されている。しかしながら、材料層３０２又は材料コーティング３０４は、上述したように、ワイヤ対表面摩擦係数をワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高くすることができれば、どのような材料組成であってもよい。一実施形態において、材料コーティング３０４は、ワイヤ対表面摩擦係数を比較的高くするために、トレイ表面のうちの１つ又は複数に噴霧又は付与されるポリマー材料であってもよい。他の実施形態において、材料層３０２は、トレイ表面のうちの１つ又は複数に敷設及び／又は貼着された、ゴムマットやプラスチックマットなどのマットであってもよい。
【００３２】
いくつかの例において、１つ又は複数のトレイ表面に適用される表面特徴部３００は、表面テクスチャ３０６を含む。ある実施形態において、表面テクスチャ３０６は、トレイ表面上に突出及び／又はトレイ表面下に延在する（例えば、トレイ表面のディボット（divot）又は穴）複数の幾何学形状部３０８からなり、表面テクスチャ３０６を用いない場合の第１ワイヤ２００とトレイ表面との間の接触と比較して、第１ワイヤ２００とトレイ表面との間の接触量を増大させるように構成されている。例えば、複数の幾何学形状部３０８は、各々が、表面特徴部高さ３１２（図２３）、及び、表面特徴部幅３１４（図２３）を有する凹形及び／又は凸形の表面特徴部３１０のパターンを含む。いくつかの例において、表面特徴部高さ３１２、及び／又は、表面特徴部幅３１４は、表面特徴部３１０と接する複数の第１ワイヤ２００のうちの最も小さいワイヤの直径よりも小さくてもよい。しかしながら、他の例においては、表面特徴部高さ３１２、及び／又は、表面特徴部幅３１４は、表面特徴部３１０と接するワイヤのうちの最も大きいワイヤの直径よりも大きくてもよい。ある実施形態において、表面特徴部３１０は、第１ワイヤ２００のうちの最も小さいワイヤの直径よりも小さい特徴間隔３１６で、互いに離間していてもよい。
【００３３】
図２２は、トレイ底面１７２の一部を示す断面図であり、当該トレイ底面は、断面で見たときに、１つの第１ワイヤ２００と略平面状の材料層３０２又は材料コーティング３０４との間の１つの接触領域（contact patch）３１８において、当該第１ワイヤ２００を支持している。図２３は、例示的な実施形態における表面テクスチャ３０６を有するトレイ底面１７２を示しており、当該表面テクスチャは、複数の丸みを帯びた形状又は凸形状の表面特徴部３１０を含む。なお、これらの表面特徴部は、第１ワイヤ２００を断面で見たときに、第１ワイヤ２００と、隣接した一対の表面特徴部３１０との間に２つの別個の接触領域３１８を有するように寸法決め及び構成されている。これに代えて、或いは、これに加えて、幾何学形状部は、トレイ表面に１つ又は複数のディボット又は穴（図示略）を有する凹面特徴部を含んでもよい。この凹面特徴部により、幾何学形状部を有していないトレイ表面と比較して、ワイヤとトレイ表面との間の接触量を増大させることができる。
【００３４】
図２３に示された表面特徴部３１０などの表面テクスチャ３０６は、各ワイヤの接触表面積を増大させることにより、ワイヤのアライメント力（alignment force）を増大させることができるため、有利である。これに関して、表面特徴部３１０などの表面テクスチャ３０６は、ワイヤがトレイ表面に沿って引き出される際に、ワイヤを梳（す）く（comb out）ように作用することにより、ワイヤを真っ直ぐにするのに役立つ。一例において、表面特徴部３１０は、発泡材料で形成することができる。この発泡材料は、ポリマー材料のシートで形成されるとともに、バブルチャンバの列を形成しており、商業的には、Bubble Wrap（登録商標）として知られている。しかしながら、表面テクスチャ３０６は、任意のサイズ、間隔、形状、及び、構成を有する任意のパターンの表面特徴部で形成してもよく、図２３に示される丸みを帯びた表面特徴部３１０に限定されない。例えば、表面テクスチャは、角錐、角錐台、円錐、円筒、半球、又は、立方体若しくは矩形状の突起（boss）などの隆起した方形状（raised orthogonal shapes）のパターンであってもよい。
【００３５】
図２４は、ワイヤ処理トレイ１５６からの取り出しの際の第１ワイヤ群２０２の巻回を示す、ワイヤ処理トレイ１５６の一部の上面図である。また、ワイヤ処理トレイ１５６からの取り出しの際、オペレータ３９０が第１ワイヤ群２０２に加える引張力３９４も図示されている。図２５は、引張力３９４とは反対の方向に沿って、第１ワイヤ２００とトレイ底面１７２との間で生成される摩擦力３９６を示す、図２４の第１ワイヤ群２０２における第１ワイヤ２００の拡大上面図である。上述したように、表面特徴部３００により生じる第１ワイヤ２００とトレイ底面１７２との間の摩擦力３９６により、ワイヤ２１８は、当該ワイヤ２１８の長さに沿って真っ直ぐな形態で同じ位置に残ろうとする状態、及び／又は、真っ直ぐな形態を保とうとする状態になるため、ワイヤの絡まりを最小限に留めることができる。摩擦力３９６により、ワイヤ群のうちの１つの取り出しの際、ワイヤ２１８を同じ位置に留まらせることができるため、有利である。例えば、トレイに置かれた５つの異なるワイヤ群の処理が終わり、これらの各々が異なるコネクタで終結している場合、下側の４つのワイヤ群をトレイに沿って長手方向に引っ張らずに一番上のワイヤ群をトレイから取り出すことができるため、取り出し作業が容易になる。これに関して、トレイと下側の４つのワイヤ群との間のワイヤ対表面摩擦係数が、一番上のワイヤ群と下側の４つのワイヤ群との間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高いため、下側の４つのワイヤ群は、（トレイ上の）同じ位置に留まろうとする。
【００３６】
いくつかの例において、ワイヤ処理システム１００は、少なくとも１つの分離装置３２０を含み、当該分離装置は、トレイに関連付けられるとともに、ワイヤ処理及び／又はワイヤ束の取り外しの際に、ワイヤを物理的に分離すること促進するように構成されている。例えば、１つ又は複数の分離装置３２０は、トレイのうちの１つ又は複数に支持されて（例えば、設置されて）いてもよいし、これらのトレイに取り付けられていない状態であってもよい。他の例において、１つ又は複数の分離装置３２０は、トレイに対する機械的な締結、及び／又は、接着剤を用いた接合などにより、トレイのうちの１つ又は複数に物理的に搭載されているか、或いは取り付けられてもよい。
【００３７】
本開示の分離装置３２０は、第１ワイヤ群２０２における第１ワイヤの部分ワイヤのうちの少なくとも一部を、第２ワイヤ群２０６における第２ワイヤの部分ワイヤのうちの少なくとも一部から、物理的に分離することを促進する。いくつかの例において、分離装置３２０は、１つ又は複数の第１ワイヤ２００の部分ワイヤ２１６同士を物理的に分離したり、１つ又は複数の第２ワイヤ２０４の部分ワイヤ２１６同士を物理的に分離したりする。これに関して、分離装置３２０は、複数のワイヤの直線性を高め、これらのワイヤが互いに絡み合ったり、１つ又は複数のワイヤ群における他のワイヤと絡まったりすることを最小限に留める。
【００３８】
図２６は、複数の分離装置３２０を有する長状ワイヤ支持トレイ１６６の例を示す上面図である。これらの分離装置３２０は、分離壁３４０と、複数の分離ポスト３２４、３２６、３２８とを含み、これらの分離ポストは、長状ワイヤ支持トレイ１６６の長手方向１６８に沿って間隔を空けて設けられている。分離壁３４０は、トレイの長手方向１６８に沿って少なくとも部分的に延在している。図２６においては、分離壁３４０は、ワイヤ供給システム１０６に隣接する位置から、ワイヤ供給システム１０６に最も近い分離ポスト３２４まで延在することが示されている。しかしながら、分離壁３４０は、長状ワイヤ支持トレイ１６６の長手方向１６８のどの部分に沿って延在していてもよい。さらに、長状ワイヤ支持トレイ１６６は、１つの分離壁３４０を含む一方で分離ポストを含まなくてもよいし、これに代えて、長状ワイヤ支持トレイ１６６は、長状ワイヤ支持トレイ１６６の長手方向１６８の大部分に沿って延びる１つの分離壁３４０と、長状ワイヤ支持トレイ１６６の末端であるトレイ端１７０に設けられた１つの分離ポストとを含んでもよいし、他の例において、長状ワイヤ支持トレイ１６６は、当該長状ワイヤ支持トレイ１６６の長手方向１６８に沿って、端から端まで設けられた２つ又はそれ以上の壁（図示略）を含んでもよい。
【００３９】
図２６は、さらに、長状ワイヤ支持トレイ１６６の長手方向１６８に沿って間隔を空けて設けられた３つの分離ポスト３２４、３２６、３２８を示している。分離ポストのうちの１つ３２８は、トレイ端１７０に隣接して配置されている。分離ポストのうちの別の１つの分離ポスト３２６は、長状ワイヤ支持トレイ１６６の長さのほぼ中間に配置されている。さらなる分離ポスト３２４は、上述した分離ポスト間に配置されている。分離ポストの各々は、長状ワイヤ支持トレイ１６６の幅方向に沿って、ほぼ横中央に位置している。しかしながら、長状ワイヤ支持トレイ１６６は、分離ポストをいくつ含んでもよく、これらのポストは、長さ方向に任意の間隔を空けて、長状ワイヤ支持トレイ１６６の幅方向における任意の位置に設けられてもよい。ループ引出し機構１５０は、各ワイヤを所望の長さに引き出すとともに、各ワイヤのワイヤループ２２２が少なくとも部分的に分離ポストに巻き掛かるような態様で当該ワイヤを分離ポストに落下させるように構成されている。
【００４０】
図２７は、図２６の長状ワイヤ支持トレイ１６６の断面図であり、分離ポストが、当該分離ポストの両側において部分ワイヤ２１６同士の絡まりを最小限に留める様子を示している。本開示のいずれにおいても、任意の１つのトレイ表面、及び／又は、任意の１つ又は複数の分離ポストの任意の１つ又は複数の側面は、任意で、材料層３０２、材料コーティング３０４、又は、表面テクスチャ３０６などの表面特徴部３００を含んでもよく、これにより、トレイ表面と第１ワイヤとの間のワイヤ対表面摩擦係数を、第１ワイヤと当該第１ワイヤ上に載置された他のワイヤとの間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高くして、ワイヤの直線性及び平行性を高めるようにしてもよい。長状ワイヤ支持トレイ１６６における分離壁３４０及び／又は１つ又は複数の分離ポストは、分離壁３４０及び／又は分離ポストの両側で、部分ワイヤ２１６を物理的に分離することにより、ワイヤ処理及び／又はワイヤ束の取り外しの際、長状ワイヤ支持トレイ１６６において、部分ワイヤ２１６が相互に絡まったり、他のワイヤの部分ワイヤ２１６と絡まったりすることを最小限に留めることができるため、有利である。さらに、分離壁３４０及び／又は分離ポストは、ワイヤループ２２２の少なくとも両側において部分ワイヤ２１６の直線性及び平行性を高めて、ワイヤの絡まりを極力防止することができる。
【００４１】
図２８は、複数のポストの組３３８を有する長状ワイヤ支持トレイ１６６の上面図である。同図において、４つの異なるポストの組３３８は、当該ポストの組を部分的に囲む第１、第２、第３、及び第４のワイヤ群２０２、２０６、２１０、２１４におけるワイヤの対応する長さに従って、長状ワイヤ支持トレイ１６６の長手方向１６８に沿って間隔を空けて配置されている。ポストの組３３８は、少なくとも２つの分離ポストを含み、これらの分離ポストは、横方向に互いに離間するとともに、長状ワイヤ支持トレイ１６６に沿った長手方向位置がほぼ同じである。図２８には、第１ワイヤ群２０２、第２ワイヤ群２０６、第３ワイヤ群２１０、及び、第４ワイヤ群２１４に対応して設けられた４つの異なるポストの組３３８が示されている。図２９は、異なるポストの組３３８に巻き掛かった異なるワイヤ群を示す斜視図である。ポストの組３３８は、当該ポストの組３３８の各側における部分ワイヤ２１６間の離間距離を広げることにより、ワイヤが絡まるリスクを極力防止することができるため、有利である。
【００４２】
図３０は、第１ワイヤ群２０２、第２ワイヤ群２０６、及び、第３ワイヤ群２１０のそれぞれの長さに従って配置された３つの回転分離ポストを有する長状ワイヤ支持トレイ１６６を示す上面図である。分離ポストのうちの１つ又は複数は、長状ワイヤ支持トレイ１６６からのワイヤ又はワイヤ群の取り出しを容易にするために、垂直ポスト軸３２２を中心として回転可能である。回転分離ポストは、当該分離ポストに部分的に巻き掛かるワイヤ又はワイヤ群の一端が引っ張られると、それに応答して自由に回転する。回転分離ポストは、図２６〜図２９に示すように円筒状であってもよいし、図３０〜図３１に示すように円錐状であってもよい。また、回転分離ポストは、これら以外の形状を有していてもよい。
【００４３】
図３１は、円錐状の回転分離ポストに巻き掛かった第２ワイヤ群２０６を示す、図３０の長状ワイヤ支持トレイ１６６の側面図である。ワイヤループ２２２の両側において部分ワイヤ２１６の離間距離をさらに広げるために、円錐状分離ポストの底部は、円筒状分離ポストよりも大きい直径を有する。分離ポストの上部は、当該分離ポストの上端に各ワイヤを落下させ易くするために、比較的小さい直径を有しうる。上述したように、回転分離ポストの実施形態のうちの任意の実施形態は、材料層３０２、材料コーティング３０４、又は、表面テクスチャ３０６などの表面特徴部３００を含むことにより、ワイヤ対表面摩擦係数を比較的高くして（例えば、ワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高くして）、ワイヤ群の直線性及び平行性を高めるとともに、ワイヤの絡まりを抑制又は防止するようにしてもよい。
【００４４】
図３２〜図３６は、横方向に移動可能な分離ポストの例を示す。一例において、長状ワイヤ支持トレイ１６６は、ポストの組３３８における少なくとも２つの分離ポストを含む。これらの分離ポストは、個々に横方向への相対移動が可能であり、これにより、第１ワイヤ群２０２及び第２ワイヤ群２０６を張り渡す際に、部分ワイヤ２１６の分離を容易にすることができる。図３２は、トレイ端１７０に隣接して設けられた３つの分離ポスト、すなわち第１分離ポスト３２４、第２分離ポスト３２６、及び、第３分離ポスト３２８を含むポストの組３３８を有する長状ワイヤ支持トレイ１６６の例を示す上面図である。さらに、長状ワイヤ支持トレイ１６６は、当該長状ワイヤ支持トレイ１６６とワイヤ処理トレイ１５６との接続部に隣接して設けられた３つの分離ポスト、すなわち第４分離ポスト３３０、第５分離ポスト３３４、及び、第６分離ポスト３３６を含むポストの組３３８を有する。分離ポストのうちの１つ又は複数は、個々に横方向へ相対移動して、異なるワイヤ群の分離を容易にすることができる。
【００４５】
例えば、図３３は、長状ワイヤ支持トレイ１６６の上面図であり、第１ワイヤ群２０２が、ループ引出し機構１５０により、長状ワイヤ支持トレイ１６６の幅方向のほぼ中央に位置する第１分離ポスト３２４まで引き出されている様子を示す。図３４は、第１分離ポスト３２４が、トレイの片側に向かって横方向に動かされている様子を示し、さらに、第１ワイヤ群２０２が、第１分離ポスト３２４に巻き掛けられた後、長状ワイヤ支持トレイ１６６とワイヤ処理トレイ１５６との接続部におけるアール状のコーナーの近くに位置する第４分離ポスト３３０が、ワイヤ供給システム１０６に向かって横方向に動かされている様子を示す。第１分離ポスト３２４及び第４分離ポスト３３０の横方向への移動により、ループ引出し機構１５０が、ワイヤ供給システム１０６から１つ又は複数の第２ワイヤ２０４を引き出すための明確な経路が形成される。
【００４６】
図３５は、長状ワイヤ支持トレイ１６６の幅方向中央へ向かって横移動した第２分離ポスト３２６に巻き掛けられた第２ワイヤ群２０６を示す。図３６は、第２分離ポスト３２６が、トレイの片側に向かって横方向に動かされている様子を示しており、さらに、第２ワイヤ群２０６が、第２分離ポスト３２６に巻き掛けられた後、長状ワイヤ支持トレイ１６６とワイヤ処理トレイ１５６との接続部における第５分離ポスト３３４が、ワイヤ供給システム１０６に向かって横方向に動かされている様子を示す。図３６には、第３ワイヤ群２１０のうちの１つ又は複数の第３ワイヤ２０８を順次受け取るために、第３分離ポスト３２８が、長状ワイヤ支持トレイ１６６の幅方向の中央に向かって横移動している様子も示されている。
【００４７】
なお、横方向に移動可能な分離ポストからなる分離ポストの組３３８はいくつ提供されてもよく、これらの分離ポストは、各分離ポストが支持するワイヤの長さに応じて、長状ワイヤ支持トレイ１６６に沿った長手方向における任意の位置に設けることができる。一例において、移動可能な分離ポストからなるポストの組３３８は、トレイの長手方向１６８に沿って間隔を空けて（図示略）、ワイヤ供給システム（図３２〜図３６）とは反対側のトレイ端１７０に設けられてもよいし、これに加えて、或いは、これに代えて、長状ワイヤ支持トレイ１６６とワイヤ処理トレイ１５６との接続部に設けられてもよい。移動可能な分離ポストにより、ループ引出し機構１５０は、ワイヤ供給システム１０６からワイヤを引き出して当該ワイヤを適切な分離ポスト上で解放する際に、単純な直線経路で動作することができるため、有利である。
【００４８】
図３７は、複数の分離装置３２０を有する長状ワイヤ支持トレイ１６６を示す上面図であり、当該分離装置の各々は、異なるワイヤ群を分離するための垂直コンベヤーシステム３４２として構成されている。図３８は、長状ワイヤ支持トレイ１６６の断面図であり、垂直コンベヤーシステム３４２のコンベヤーベルト３４４に枢動可能に結合されるとともに垂直移動が可能な複数のバスケット３４６を示している。図示例において、コンベヤーシステムは、長状ワイヤ支持トレイ１６６の長手方向１６８に沿って延びており、長状ワイヤ支持トレイ１６６の片側に取り付けられている。垂直コンベヤーシステム３４２は、垂直配置されたコンベヤーベルト３４４に枢動可能に結合された複数のバスケット３４６を含む。コンベヤーベルト３４４は、支持具（図示略）により長状ワイヤ支持トレイ１６６に取り付け可能な上側及び下側のプーリーにより支持される。図示例において、垂直コンベヤーシステム３４２は、少なくとも第１バスケット３４８と第２バスケット３５０とを含み、これらのバスケットは、互いに間隔を空けてコンベヤーベルト３４４に取り付けられている。
【００４９】
図３７〜図３８の例において、垂直コンベヤーシステム３４２は、ループ引出し機構１５０の動作と連携して律動的に動作する。例えば、垂直コンベヤーシステム３４２は、ループ引出し機構１５０による、ワイヤ供給システムからの１つ又は複数の第１ワイヤ２００の順次的な供給又は引き出しに連携して、第１バスケット３４８をコンベヤーベルト３４４の最も上の位置に配置し、これにより、１つ又は複数の第１ワイヤ２００が、ループ引出し機構１５０により、ある長さまで引き出されて解放された時に、第１バスケット３４８が、当該第１ワイヤを受け取れるようにする。その後、ループ引出し機構１５０による、ワイヤ供給システムからの１つ又は複数の第２ワイヤ２０４の順次的な供給又は引き出しに連携して、第２バスケット３５０を回転させて最も上の位置（例えば、第１バスケット３４８の真上の位置）に移動させることにより、第２ワイヤ２０４が、ループ引出し機構１５０により解放された時に、第２バスケット３５０が、当該第２ワイヤを受け取れるようにする。各ワイヤは、ワイヤ端２１８が、ワイヤ処理モジュール１１０を用いて上述した態様で処理されている間、対応するバスケットに少なくとも部分的に支持されている。バスケット３４６により、ワイヤ処理において、ワイヤ群の分離を好適に行うことができるので、異なるワイヤ群のワイヤ間の絡まりを最小限に抑えることができる。
【００５０】
図３９は、ワイヤ群におけるワイヤを一緒に整列させるための複数の対向する傾斜部３５４を有するワイヤ処理トレイ１５６の例を示す上面図である。同図には、傾斜部３５４がワイヤ処理トレイ１５６に設けられている状態が示されているが、これに代えて、或いは、これに加えて、当該傾斜部は、長状ワイヤ支持トレイ１６６に設けられてもよい。図４０は、ワイヤ処理トレイ１５６に取り付けられた複数の対向する傾斜部３５４を示す斜視図である。図示例において、傾斜部３５４は、連続して配置されるとともに、交互に対向して角度をつけて配置されている。各傾斜部３５４の角度配置により、各傾斜部３５４に支持されているワイヤの部分が、重力下で傾斜部３５４の下側部分に向かって滑り落ちるため、有利である。このようにして、重力により、各傾斜部３５４においてワイヤ群のワイヤを纏めることができ、ワイヤ群のワイヤの予測可能な経路を形成することができる。ワイヤの予測可能な経路により、ワイヤの平行性を高めることができ、これにより、ワイヤ群のワイヤ間の絡まりを最小限にできるため、有利である。
【００５１】
図４１は、分離装置３２０を有するワイヤ処理マシン１０２の例を示す上面図であり、当該分離装置は、ワイヤ処理やワイヤ束の取り出しの際に、ワイヤ及び／又はワイヤ群の間の分離を維持するためのワイヤクランプシステムとして構成されている。同図には、ワイヤ処理トレイ１５６において、２つの比較的短いワイヤクランプシステム３５８が間隔を空けて設けられており、長状ワイヤ支持トレイ１６６において、比較的長いワイヤクランプシステムが設けられていることが示されているが、ワイヤクランプシステム３５８は、どのトレイにおいても任意の長さで設けることができる。さらに、ワイヤクランプシステム３５８は、いずれのトレイからも排除することができる。いくつかの例において、長状ワイヤ支持トレイ１６６及び／又はワイヤ処理トレイ１５６は、当該トレイの長さの任意の部分に沿って延びる１つのワイヤクランプシステム３５８を有していてもよい。例えば、図４１に示すように、１つのワイヤクランプシステム３５８は、ワイヤ処理トレイ１５６の長さ方向の大部分に沿って延びていてもよい。１つ又は複数のワイヤクランプシステム３５８は、トレイのどの部分と関連付けられていてもよい。例えば、１つ又は複数のワイヤクランプシステム３５８は、締結されていない状態でトレイに支持されていてもよい。他の例において、１つ又は複数のワイヤクランプシステム３５８は、トレイに装着されてもよいし、機械的に締結されてもよいし、取り付けられてもよい。１つ又は複数のワイヤクランプシステム３５８は、トレイの片側に隣接して設けられていることが図示されているが、これに代えて、トレイにおいて任意の１つ又は複数の位置に設けられていてもよい。
【００５２】
一実施形態において、ワイヤクランプシステム３５８は、クランプ位置３８２と開位置３８４との間で移動可能な複数のクランプ部材３６２を含んでもよい。一例において、クランプ部材３６２は、開位置３８４において、ワイヤ供給システム１０６から第１ワイヤ２００及び第２ワイヤ２０４を受け取る。クランプ部材３６２は、クランプ位置３８２において、第１ワイヤ群２０２の１つ又は複数の第１ワイヤ２００を纏めて固定し、これとは別に、第２ワイヤ群２０６の１つ又は複数の第２ワイヤ２０４を纏めて固定する。以下に説明するいくつかの例においては、クランプ部材３６２は、枢動軸（例えば、図４１〜図６３）を中心として枢動可能である。以下に説明する他の例においては、クランプ部材３６２は、並進可能である（例えば、図６４〜図７４）。これに関して、クランプ部材３６２は、様々な態様のうちの任意の態様で移動して、異なるワイヤ群のワイヤを別々に纏めて固定することにより、他のワイヤ群が動いている際、例えば、完成したワイヤ群（例えば、ワイヤ束―図１７〜図１９を参照）をワイヤ処理マシンから取り外す際、１つ又は複数のワイヤ群の動きを制限、抑制、又は抑止することができる。これについては、以下で詳細に述べる。
【００５３】
クランプ部材３６２は、長状クランプバー３７４（図示略）や、略平面状のクランプパネル３７２（例えば、図５１〜図５４）として構成されてもよいし、他の形状で構成されていてもよい。本開示においては、クランプバー３７４の幅（例えば、枢動軸に対して垂直に計測される）に対する長さ（例えば、枢動軸に平行に計測される）のアスペクト比は１以上であってもよい。クランプパネル３７２の幅に対する長さのアスペクト比は、１未満であってもよい。長状ワイヤ支持トレイ１６６及び／又はワイヤ処理トレイ１５６は、トレイの底部及び／又は側壁に取り付け可能な１つ又は複数のワイヤクランプシステム３５８を有しうる。
【００５４】
ワイヤクランプシステム３５８におけるクランプ部材３６２の各々は、開位置３８４とクランプ位置３８２との間で移動可能である。一例において、クランプ部材３６２のうちの１つ又は複数は、開位置３８４とクランプ位置３８２との間で、手動で移動可能である。他の例においては、１つ又は複数のクランプ部材３６２は、電気機械アクチュエータ（図示略）などの自動式の手段や、他の非手動アクチュエータ手段を用いて、開位置３８４とクランプ位置３８２との間で移動可能である。開位置３８４においては、クランプ部材３６２は、トレイ表面上または他のクランプ部材３６２上（例えば、図４３及び４５）に、ワイヤ群を（例えば、ループ引出し機構を用いて）何にも遮られることなく配置させることができる。クランプ位置３８２においては、クランプ部材３６２は、トレイ表面又は他のクランプ部材３６２（例えば、図４４及び４６）に対して、ワイヤ群を固定する。さらなる実施形態においては、クランプ部材３６２のうちの１つ又は複数は、クランプ位置３８２に向かって（例えば、図示していないが、バネ機構を用いて）機械的に付勢されてもよく、これにより、クランプ部材３６２は、対応するワイヤ群を、所定位置に固定してもよい。
【００５５】
図４２は、図４１の長状ワイヤ支持トレイ１６６に設けられたワイヤクランプシステム３５８の例の断面図であり、第１ワイヤ群２０２、第２ワイヤ群２０６、第３ワイヤ群２１０、及び、第４ワイヤ群２１４を含む４つの異なるワイヤ群を物理的に分離するために、クランプ位置３８２にある３つのクランプ部材３６２を示している。しかしながら、ワイヤクランプシステム３５８は、１つのクランプ部材を含む任意の数のクランプ部材を含んでいてもよい。図示の例においては、クランプ部材３６２の各々は、個々の枢動軸を中心として枢動可能である。しかしながら、他の例においては（図５０〜図６３）、ワイヤクランプシステム３５８のクランプ部材３６２は、共通の枢動軸を中心として枢動可能であってもよい。図４２において、各クランプ部材３６２は、上面３７６と下面３７８とを有する。いくつかの例においては、各クランプ部材３６２の上面３７６及び下面３７８は、相互に実質的に平行（例えば、２０°以内）であってもよいし、クランプ部材３６２がクランプ位置３８２にあるとき、ワイヤクランプシステム３５８における残りのクランプ部材３６２の上面３７６及び／又は下面３７８に対して実質的に平行であってもよい。
【００５６】
クランプ部材３６２は、クランプ位置３８２にあるとき、固定されるワイヤ群の厚みに対応するように構成されてもよい。例えば、図４４を参照すると、第１クランプ部材３６４がクランプ位置３８２にあるとき、トレイ表面とクランプ部材３６４の下面３７８との間の間隔は、第１ワイヤ群２０２の厚み又は厚み範囲と実質的に等しく（例えば、±０．２０インチ）、第１クランプ部材３６４の下面３７８が、トレイ底面１７２に実質的に（例えば、２０°以内で）平行であってもよい。同様に、図４６に示すように、第２クランプ部材３６６がクランプ位置３８２にあるとき、第２クランプ部材３６６の下面３７８と、第１クランプ部材３６４の上面３７６との間の間隔が、実質的に（例えば、０．１０インチまで）第２ワイヤ群２０６の厚みと等しく、第２クランプ部材３６６の下面３７８が第１クランプ部材３６４の上面３７６に実質的に平行であってもよい。ワイヤクランプシステム３５８の残りのクランプ部材もまた同様に、対応するワイヤ群の厚み又は厚み範囲に対応する間隔を提供するように構成されてもよい。
【００５７】
図４３〜図４９は、異なるワイヤ群を固定するためのクランプ部材３６２の一連の動作を示す、図４２のワイヤクランプシステム３５８の断面図である。本開示の例のいずれにおいても、ワイヤクランプシステム３５８は、ワイヤ供給システム１０６に通信可能に接続されてもよい。ワイヤクランプシステム３５８は、ワイヤ群におけるワイヤの処理、及び／又は、ワイヤ処理マシン１０２からのワイヤ群の取り外しに対応して、該当するクランプ部材３６２の開位置３８４とクランプ位置３８２との間の自動的な枢動を制御するために、ワイヤ供給システム１０６から制御信号を受信してもよい。
【００５８】
図４３は、全てのクランプ部材３６２が開位置３８４にある状態を示している。図示例においては、クランプ部材３６２の全ては、ほぼ垂直に配置されている。しかしながら、開位置３８４の配置は垂直配置に限定されず、例えば、トレイ表面上、及び／又は、クランプ位置３８２のクランプ部材３６２上の所定位置に、ワイヤ群のワイヤを順次的に（ループ引出し機構１５０により）解放又は落下させることができる任意の配置であってもよい。図４３においては、第１ワイヤ２００のワイヤ端２１８が、ワイヤ処理モジュール１１０により処理されて第１コネクタ１３４に挿入された後、第１ワイヤ群２０２のワイヤループ２２２の両側における部分ワイヤ２１６が、トレイ底面１７２に載置されている様子が断面で示されている。
【００５９】
図４４は、第１クランプ部材３６４が、開位置３８４からクランプ位置３８２（例えば、略水平配置）に向かって、下方向に枢動した様子を示している。第１クランプ部材３６４は、トレイ底面１７２に対して、第１ワイヤ群２０２を固定している。第１クランプ部材３６４は、第１ワイヤ２００を所定の位置にしっかり固定すると同時に、第１クランプ部材３６４上に載置される第２ワイヤ２０４のためのバリアを提供する。図４５は、第１クランプ部材３６４上に載置された第２ワイヤ群２０６の第２ワイヤ２０４を示している。ワイヤ処理モジュール１１０は、第１クランプ部材３６４が開位置３８４にある状態で、第２ワイヤ群２０６のワイヤ端２１８を処理してもよい。図４６は、第２クランプ部材３６６が、開位置３８４からクランプ位置３８２に向かって下方向に枢動し、第２ワイヤ群２０６の第２ワイヤ２０４上に配置される様子を示す図である。第１クランプ部材３６４に関して述べたように、第２クランプ部材３６６は、第２ワイヤ２０４を所定位置に保持すると同時に、第２クランプ部材３６６に載置される第３ワイヤ２０８のためのバリアを提供する。
【００６０】
図４７は、第３ワイヤ群２１０の第３ワイヤ２０８が、第２クランプ部材３６６上に載置されており、当該第３ワイヤ２０８のワイヤ端２１８が、ワイヤ処理モジュール１１０により処理される様子を示す。図４８は、第３クランプ部材３６８が、開位置３８４からクランプ位置３８２に向かって下方向に枢動し、第３ワイヤ群２１０上に配置され、これにより、第３クランプ部材３６８が、当該第３クランプ部材上に載置される第４ワイヤ２１２のためのバリアを提供している様子を示している。図４９は、第３クランプ部材３６８上に載置された第４ワイヤ群２１４を示している。図４２〜図４９は、４つの異なるワイヤ群、及び、３つの異なるクランプ部材３６２を示しているが、ワイヤクランプシステム３５８は、１つのクランプ部材３６２を含む任意の数のクランプ部材３６２を含んでいてもよい。図４２〜図４９の例においては、第１ワイヤ群２０２の第１ワイヤ２００の全てを、（例えば、ループ引出し機構を用いて）トレイ底面１７２に載置し、その後、第１クランプ部材３６４を、開位置３８４からクランプ位置３８２に枢動自在に降下させて第１ワイヤ群２０２上に配置し、次に、第２ワイヤ２０４の全てを、第１クランプ部材３６４上に載置し、その後、第２クランプ部材３６６を、開位置３８４からクランプ位置３８２に枢動自在に降下させて第２ワイヤ群２０６上に配置する。この処理は、全てのワイヤ群の載置が完了するまで継続される。
【００６１】
以下に詳述するが、コネクタパレット１３２を、コネクタ挿入位置１６２（図１５）からコネクタ取外し位置１６４（図１６）へ移動させる際、ワイヤ群にかかるクランプ圧を解放するのに必要な最低限の量だけ、クランプ部材３６２をクランプ位置３８２から少し緩めてもよい（例えば、少し上向きに枢動させてもよい）。このように緩められたクランプ部材３６２により、ワイヤ群は摺動可能となり、その一方で、クランプ部材３６２は、少なくとも当該クランプ部材３６２の位置において、ワイヤ群の物理的な分離を維持することができる。コネクタパレット１３２を、コネクタ挿入位置１６２からコネクタ取外し位置１６４に移動させた後、クランプ部材３６２を再度締め付けて（例えば、固定して）ワイヤ群の動きを抑止してもよい。コネクタパレット１３２をコネクタ取外し位置１６４に動かした後、最後に処理されたコネクタ（例えば、このコネクタに対応するワイヤは、最も上に位置するクランプ部材上に載置されている）をコネクタパレット１３２から取り外して、ワイヤ（例えば、図４９に示す第４ワイヤ群２１４）をワイヤ処理トレイ１５６（図１８〜図１９）から引き出してもよい。次に、最も上に位置するクランプ部材（例えば、図４９に示す第４クランプ部材３７０）をクランプ位置３８２から開位置３８４に動かし、この移動後に最も上に位置するクランプ部材（例えば、図４９に示す第３ワイヤ群２１０）上に載置されているワイヤ群をワイヤ処理トレイ１５６から取り出すとともに、関連するコネクタをコネクタパレット１３２から取り外す。ワイヤを取り外す処理は、全てのコネクタがコネクタパレット１３２から取り外されるとともにワイヤ群がトレイから引き出されるまで、上述した先入れ後出し（first-in/last out）方式で行われる。
【００６２】
図５０は、ワイヤクランプシステム３５８の例示的な構成を示す斜視図であり、同図において、クランプ部材３６２の各々がクランプパネル３７２として構成されている。クランプパネル３７２は、積層形態３８６で配置されている。クランプ部材３６２は、共通の枢動ピン３６０を中心として開位置３８４とクランプ位置３８２との間で枢動可能である。上述したように、クランプ部材３６２は、クランプ位置３８２において、クランプ部材３６２の上面３７６及び下面３７８が、相互に実質的に平行になるように構成されてもよいし、トレイ表面に対して実質的に平行になるように構成されてもよい。
【００６３】
図５１は、クランプ部材３６２を示す断面図であり、当該クランプ部材３６２の下面３７８には、エラストマー材料３８２が配置されている。本開示のワイヤクランプシステム３５８のいずれにおいても、クランプ部材３６２（例えば、クランプバー３７４又はクランプパネル３７２）は、金属材料（例えば、アルミニウム）などの比較的硬い材料又はポリマー材料（例えば、成形可能なプラスチック材料）で形成することができる。ワイヤコアを覆う絶縁層の損傷を防ぐため、及び／又は、コアの損傷を防ぐため、及び／又は、ワイヤ群の厚みの違いに対応するため、クランプ部材３６２のうちの少なくとも１つの上面３７６及び／又は下面３７８を、弾性適合エラストマー材料（resiliently compliant elastomeric material）３８０で覆ってもよい。エラストマー材料３８０は、限定するものではないが、固定されるワイヤにクッション性を付与できるゴム、発泡体、及び、他の弾性適合材料を含む任意の比較的軟質の組成物であってもよい。さらに他の例において、クランプ部材３６２のうちの１つ又は複数は、当該クランプ部材３６２によりワイヤが固定される際に当該ワイヤが損傷するのを回避するために、ワイヤに加わるクランプ力を制限するための力フィードバックを含みうる。
【００６４】
図５２は、複数のクランプパネル３７２を示す、ワイヤクランプシステム３５８の例の分解斜視図である。クランプ部材３６２は、当該クランプ部材３６２が互いに軸方向に整列するように、積層形態３８６で配置されている。クランプパネル３７２の各々は、クランプパネル３７２の両端に取り付けられた耳部３７１を含みうる。積層されたクランプパネル３７２の耳部３７１は、当該耳部３７１を貫通する共通枢動ピン３６０により枢動可能に共に連結されるような大きさ及び構成を有している。
【００６５】
図５３は、オフセット形態３８８のワイヤクランプシステム３５８の例を示す斜視図であり、当該システムにおいては、第１、第２、第３、及び第４のクランプパネルを含むクランプパネル３７２がオフセット配置されている。さらに、同図には、第１、第２、第３、及び第４のワイヤ群２０２、２０６、２１０、２１４を含む複数のワイヤ群が示されており、これらのワイヤ群は、図５０に示すワイヤ群の分離と同様の方法で、第１、第２、第３、及び第４のクランプパネル３７２により物理的に分離されている。オフセット形態３８８の一実施形態において、各クランプパネル３７２のうちの１つ又は複数のクランプパネルの少なくとも一部は、軸方向に互いにオフセット配置されている。例えば、１つのクランプパネル３７２の軸方向前方の縁は、すぐ隣のクランプパネル３７２の軸方向後方の縁と軸方向に整列している（例えば、図５３）。図示していないオフセット形態３８８の他の実施形態においては、１つのクランプパネル３７２の一部が、すぐ隣のクランプパネル３７２の一部と重なり合っている。
【００６６】
図５４は、複数のクランプパネル３７２を示す、オフセット形態３８８のワイヤクランプシステム３５８の構成例を示す斜視図である。図示例においては、クランプパネル３７２の各々は、円筒状ヒンジ部３７３を含む。クランプパネル３７２の円筒状ヒンジ部３７３は、互いに入れ子になっており、当該ヒンジ部３７３を貫通する共通枢動ピン３６０により共に枢動可能に連結されている。なお、ワイヤ処理マシン１０２は、様々な寸法、形状、及び構成のうち任意のものを有する１つ又は複数のワイヤクランプシステム３５８を備えていてもよく、上述した図示例で示すワイヤクランプシステム３５８に限定されない。図５５に示すワイヤクランプシステム３５８は、ワイヤ処理マシンの１つ又は複数のトレイに沿った１つ又は複数の位置に設けられている。
【００６７】
図５５は、複数のクランプ部材３６２を含むワイヤクランプシステム３５８の代替の実施形態を示す断面図であり、これらのクランプ部材の各々は、上側アームと下側アームとを含む２アーム構成４００を有している。例えば、第１クランプ部材３６４は、第１上側アーム４０２と、第１下側アーム４０４とを含む。第２クランプ部材３６６は、第２上側アーム４０６と、第２下側アーム４０８とを含む。第３クランプ部材３６８は、第３上側アーム４１０と、第３下側アーム４１２とを含む。第４クランプ部材３７０は、第４上側アーム４１４と、第４下側アーム４１６とを含む。クランプアームの各々は、枢動ピン３６０を中心として枢動可能である。図５５は、クランプ部材の上側と下側のアームのための共通枢動ピン３６０を示しているが、ワイヤクランプシステム３５８は、クランプ部材毎に別個の枢動ピン（図示略）を含んでいてもよい。図５５に示すクランプ部材は、図４２〜図５４と関連させて上述した構成と同様に、積層形態３８６又はオフセット形態３８４であってもよい。各クランプ部材の上側アーム及び下側アームは、クランプ位置３８２と開位置３８４との間で独立して枢動可能であってもよい。クランプ位置３８２における第１クランプ部材３６４は、第１上側アーム４０２と第１下側アーム４０４との間で第１ワイヤ群２０２を固定することができる。クランプ位置３８２における第２クランプ部材３６６は、第２上側アーム４０６と第２下側アーム４０８との間で第２ワイヤ群２０６を固定することができる。これに関しては以下に詳述する。
【００６８】
図５６〜図６２は、ワイヤクランプシステム３５８の断面図であり、２アーム構成４００のクランプ部材の上側アームと下側アームとの間にワイヤ群を順次固定する処理の一連のステップを示す。図５６は、開位置３８４における第１、第２、第３、及び第４のクランプ部材３６４、３６６、３６８、３７０を示す。同図において、開位置３８４におけるクランプ部材は、ほぼ垂直に配置されていることが示されているが、これに代えて、当該クランプ部材は、非垂直配置などの任意の配置であってもよい。なお、クランプ部材は、開位置３８４において、ループ引出し機構１５０によるワイヤ群の自動載置を邪魔しないようにすることが好ましい。図５７は、第１下側アーム４０４が、開位置３８４からクランプ位置３８２に枢動し、当該第１下側アーム４０４が、トレイ底面に載っている様子を示す。図５８は、第１下側アーム４０４上に載置された第１ワイヤ群２０２における１つ又は複数の第１ワイヤを示す。図５９は、第１上側アーム４０２を、開位置３８４からクランプ位置３８２に枢動させて、第１ワイヤ群２０２を第１上側アーム４０２と第１下側アーム４０４との間で固定する様子を示す。
【００６９】
図６０は、第２下側アーム４０８が、開位置３８４からクランプ位置３８２に枢動し、当該第２下側アームが、第１上側アーム４０２の上面に載りうる様子を示す。図６１は、第２下側アーム４０８の上に載置された第２ワイヤ群２０６における１つ又は複数の第２ワイヤを示す。図６２は、第２上側アーム４０６を、開位置３８４からクランプ位置３８２に枢動させて、第２ワイヤ群２０６を第２上側アーム４０６と第２下側アーム４０８との間で固定する様子を示す。同様の処理を、第３クランプ部材３６８の第３の上側及び下側アーム４１０、４１２と、第４クランプ部材３７０の第４の上側及び下側アーム４１４、４１６についても継続して行い、第３ワイヤ群２１０と第４ワイヤ群２１４とをそれぞれ固定する。図４２〜図５１に示すワイヤクランプシステム３５８の上述した構成と同様に、クランプ部材の上側及び下側アームは、固定されるワイヤ群の厚みに対応するような大きさ及び構成を有していてもよく、任意で、固定時にワイヤを保護するためのエラストマー材料を含んでいてもよい。
【００７０】
トレイのうちの１つ又は複数に設けられた複数のワイヤクランプシステム３５８を有するワイヤ処理システム１００に関して、異なるワイヤクランプシステム３５８における個々のクランプ部材は、連携して、開位置３８４とクランプ位置３８２との間で同時に駆動されてもよい。さらに、図４２〜図４９のワイヤクランプシステム３５８の例に関して上で説明したように、図５５〜図６３に示すワイヤクランプシステム３５８は、ワイヤ処理マシン１０２の制御システム（図示略）から制御信号を受信し、これにより、ワイヤ供給システム１０６からのワイヤの引き出し、各ワイヤ群のワイヤの載置、及び／又は、ワイヤ処理マシン１０２からのワイヤ群の取り外しに対応して、開位置３８４とクランプ位置３８２との間のクランプ部材３６２の自動的な移動（例えば、枢動）を制御する。
【００７１】
図６３は、図５５〜図６２に示すクランプ部材が、独立して枢動可能な性質を有することを示す断面図である。各クランプ部材の上側及び下側アームが独立して枢動可能な性質を有しているため、各ワイヤ群をワイヤクランプシステム３５８から取り外す順序を制御することができ、先入れ後出しでワイヤ群を取り外すことに限定されないため、有利である。例えば、図５５に示すように、全てのワイヤ群を、第１、第２、第３、及び第４のクランプ部材３６４、３６６、３６８、３７０のそれぞれの間で固定した後、第２ワイヤ群２０６、第３ワイヤ群２１０、及び第４ワイヤ群２１４を取り外す前に第１ワイヤ群２０２を取り外す場合、まず、第１上側アーム４０２及び第１下側アーム４０４が少なくとも僅かに離間する程度まで第２、第３、及び第４のクランプ部材３６４、３６６、３６８、及び３７０を少なくとも部分的に上方に枢動させて第１ワイヤ群２０２の固定を緩めることにより、第１上側アーム４０２と第１下側アーム４０４との間で、第１ワイヤ群２０２の移動や取り外しを行うことができる。いずれのワイヤ群の取り外しも同様に行うことができる。
【００７２】
図６４は、ワイヤクランプシステム３５８のさらなる例を示す上面図であり、当該システムは、対応するクランプ部材を垂直方向に並進させるために、ワイヤ処理マシン１０２のトレイに設けられたリニアアクチュエータ４２０を有する。同図には、長状ワイヤ支持トレイ１６６に２つのワイヤクランプシステム３５８が設けられているが、１つ又は複数のワイヤクランプシステム３５８を長状ワイヤ支持トレイ１６６に設けたり、１つ又は複数のワイヤクランプシステム３５８をワイヤ処理トレイに設けたりしてもよい。図示例においては、ワイヤクランプシステム３５８は、第１クランプ部材３６４と、第２クランプ部材３６６と、第３クランプ部材とを含み、これらのクランプ部材の各々は、クランプ位置３８２と開位置３８４とを含む様々な垂直位置のうちの任意の位置間で垂直方向に並進することができる。それぞれの開位置３８４における第１、第２、及び第３のクランプ部材３６８は、ワイヤ供給システム１０６（例えば、ループ引出し機構１５０）から、それぞれ、１つ又は複数の第１ワイヤ、１つ又は複数の第２ワイヤ、及び、１つ又は複数の第３ワイヤを受け取ることができる。クランプ位置３８２において、第１クランプ部材３６４及び第２クランプ部材３６６は、これらの間に第１ワイヤ群２０２を固定することができる。同様に、クランプ位置３８２における第２クランプ部材３６６及び第３クランプ部材３６８は、これらの間に第１ワイヤ群２０２を固定することができる。各ワイヤクランプシステム３５８は、第１、第２、及び第３クランプ部材３６８をそれぞれ垂直方向に並進させるための３つの独立したリニアアクチュエータ４２０を有しているが、ワイヤクランプシステム３５８は、リニアアクチュエータ４２０と、これに対応するクランプ部材をいくつ含んでいてもよい。
【００７３】
図６４に示すワイヤクランプシステム３５８のリニアアクチュエータ４２０は、トレイのどの部分と関連付けられてもよい。例えば、リニアアクチュエータ４２０は、トレイの任意の位置で支持される（例えば、トレイに締結されていない）。他の例においてリニアアクチュエータ４２０は、トレイに装着されてもよいし、機械的に締結されてもよいし、取り付けられてもよい。これに加えて、リニアアクチュエータ４２０は、トレイの片側に隣接して設けられていることが図示されているが、当該リニアアクチュエータは、１つ又は複数のトレイにおいて任意の１つ又は複数の位置に設けられていてもよい。
【００７４】
図６５は、長状ワイヤ支持トレイ１６６に設けられた図６４のワイヤクランプシステム３５８の断面図であり、それぞれのリニアアクチュエータ４２０を介して垂直方向に移動可能な第１、第２、及び第３のクランプ部材３６４、３６６、３６８を示している。図示例において、リニアアクチュエータ４２０は、上述したように、第１、第２、及び第３のクランプ部材３６４、３６６、３６８を垂直に動かすように構成されている。ループ引出し機構１５０が、トレイの長手方向に沿って移動しながら、ワイヤ供給システム１０６からワイヤを順次引き出して当該ワイヤをクランプ部材に載置する際、上記クランプ部材のうちの２つの間に、ループ引出し機構１５０を収容するための間隔が空く範囲で、クランプ部材３６４、３６６、３６８は動かされる。
【００７５】
図６６は、図６５のワイヤクランプシステム３５８の側面図であり、第１、第２、及び第３のクランプ部材３６４、３６６、３６８が、それぞれリニアアクチュエータ４２０に接続されている様子を示している。クランプ部材の各々は、専用のリニアアクチュエータ４２０のキャリッジ（carriage）に機能的に接続している。リニアアクチュエータ４２０は、電気機械、油圧、空圧、又は、これらの組み合わせを含む様々な構成のうちのいずれか１つを有しうる。これに加えて、リニアアクチュエータ４２０は、相対的に任意の間隔を空けて設けられてもよく、図示した間隔に限定されない。
【００７６】
図６７は、図６６のワイヤクランプシステム３５８の斜視図であり、第１ワイヤ群２０２が、第１クランプ部材３６４と第２クランプ部材３６６との間で固定される前に、第１クランプ部材３６４上に支持されている様子を示している。第１クランプ部材３６４及び第３クランプ部材３６８は、各々が、Ｚ形状である。第２クランプ部材３６６は、ほぼ真っ直ぐな形状である。第１、第２、及び第３のクランプ部材３６４、３６６、３６８は、特定の構成に関わらず、これらのクランプ部材の少なくとも一部が垂直方向に整列し、第１、第２、及び第３のクランプ部材３６４、３６６、３６８の間にワイヤ群を固定できるように構成されている。
【００７７】
図６８〜図７４は、図６４〜図６７に示すワイヤクランプシステム３５８の断面図であり、クランプ部材間にワイヤ群を順次固定するための一連のステップを示している。図６８において、第１ワイヤ群２０２のうちの１つ又は複数の第１ワイヤ２００が、ループ引出し機構１５０などを用いて、第１クランプ部材３６４上に載置されている。図６９は、第１クランプ部材３６４のリニアアクチュエータ４２０を駆動して、第１クランプ部材３６４を下方に垂直に並進させる様子を示している。この時、第１クランプ部材は、図７０に示すように、第２クランプ部材３６６が、次に、第１クランプ部材３６４の元の位置まで下方に垂直に並進することができる程度であって、且つ、第１ワイヤ群２０２が、第１クランプ部材３６４と第２クランプ部材３６６との間で固定される程度だけ並進させる。図７１は、第２ワイヤ群２０６のうちの１つ又は複数の第２ワイヤ２０４が、ループ引出し機構１５０などを用いて、第２クランプ部材３６６上に載置される様子を示している。
【００７８】
図７２は、第１クランプ部材３６４及び第２クランプ部材３６６のリニアアクチュエータ４２０を（例えば、同時に）駆動して、第１クランプ部材３６４及び第２クランプ部材３６６を下方に垂直に並進させる様子を示している。この時、第１及び第２クランプ部材は、第３クランプ部材３６８が、第１クランプ部材３６４の元の位置まで下方に垂直に並進することができる程度であって、且つ、第２ワイヤ群２０６が、第２クランプ部材３６６と第３クランプ部材３６８との間で固定される程度だけ並進させる。図示していないが、追加のワイヤ群を固定するために、追加のクランプ部材をいくつ用いてもよい。図６７〜図７４のワイヤクランプシステム３５８は、ワイヤ処理中にワイヤ群の相対移動を抑止するようにワイヤ群を固定することにより、ワイヤの絡まりを最小限に留めることができるため、有利である。図６７〜図７４に示すワイヤクランプシステム３５８からワイヤ群を取り外す際は、クランプ部材のいずれかを垂直に並進させて、取り外す対象のワイヤ群の固定を緩める一方で、残りのワイヤ群に対してはクランプ力を加えてこれらのワイヤ群の動きを抑止する。
【００７９】
図７５は、摩擦を利用してワイヤ処理マシン１０２におけるワイヤの絡まりを抑制する方法５００に含まれる、１つ又は複数の工程を含むフローチャートである。方法５００のステップ５０２は、トレイにおいて、ワイヤ処理マシン１０２のワイヤ供給システム１０６から、少なくとも１つの第１ワイヤ２００を受け取ることを含み、当該トレイは、トレイ表面と第１ワイヤ２００との間にワイヤ対表面摩擦係数を有する。例えば、上述した図５〜図１３は、第１ワイヤ群２０２のうちの１つの第１ワイヤ２００が、ループ引出し機構１５０により適切な長さまで引き出される様子を示している。これに加えて、これらの図は、第１ワイヤ２００のワイヤ端２１８のうちの１つが、上述したように、ワイヤ処理モジュール１１０によって処理されて端部取付具２２０に圧着されるとともに、当該端部取付具２２０が、図１１〜図１３に示すように、第１コネクタ１３４に挿入される様子を示している。
【００８０】
方法５００のステップ５０４は、図１５に示すように、ワイヤ供給システム１０６から、少なくとも１つの第２ワイヤ２０４を、第１ワイヤ２００上において少なくとも部分的に受け取ることを含む。第２ワイヤ２０４は、ループ引出し機構１５０により所定の長さまで引き出される。一実施形態において、ワイヤ処理マシン１０２は、少なくとも１つのトレイ表面と第１ワイヤ２００との間のワイヤ対表面摩擦係数が、第１ワイヤ２００と当該第１ワイヤ２００上に載置された第２ワイヤ２０４との間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高くなるように構成されているため、有利である。上述したように、長状ワイヤ支持トレイ１６６及び／又はワイヤ処理トレイ１５６のトレイ表面のうちの１つ又は複数は、ワイヤ対表面摩擦係数が比較的高い表面特徴部３００を含む。例えば、上述したように、表面特徴部３００は、ワイヤ対表面摩擦係数をワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高くするために１つ又は複数のトレイ表面に付与された材料層３０２及び／又は材料コーティング３０４を含みうる。材料層３０２は、１つ又は複数のトレイ表面、及び／又は、１つ又は複数の分離装置に付与された金属、ゴム、プラスチック、発泡体、織物、ゴム系接着剤が含侵された布を含んでもよいし、他のタイプの材料層３０２であってもよい。これに代えて、或いは、これに加えて、表面特徴部３００は、１つ又は複数のトレイ表面及び／又は１つ又は複数の分離装置に噴霧される材料などの材料コーティング３０４を含んでもよい。
【００８１】
いくつかの例において、表面特徴部３００は、ワイヤとトレイとの間の摩擦の度合いを隣接するワイヤ間の摩擦よりも高くするための表面テクスチャ３０６を含む。例えば、表面テクスチャ３０６は、表面特徴部３１０のパターンを含む。このような例において、トレイにおいてワイヤを受け取るステップは、第１ワイヤ２００を断面で見たときに、第１ワイヤ２００と、隣接した一対の表面特徴部３１０との間の２つの別個の接触領域（図２３）において、第１ワイヤ２００を接触させることを含む。表面テクスチャ３０６（例えば、上述した表面特徴部３１０）は、比較的高い摩擦度を有しており、ワイヤを梳くように作用することによりワイヤを真っ直ぐにするために重力を利用し、これにより、ワイヤの直線性及び平行性を高める。
【００８２】
図７６を手短に参照すると、４５度の斜線の網掛けで示されたワイヤを含む第１ワイヤ群２０２と、点の網掛けで示されたワイヤを含む第２ワイヤ群２０６と、網掛けされていない第３ワイヤ群２１０と、垂直線の網掛けで示されたワイヤを含む第４ワイヤ群２１４と、を含む複数のワイヤ群の断面図が示されている。いくつかの異なるワイヤ群を処理する場合、本開示の方法のうちのいずれか１つは、最も大きいワイヤ群（例えば、図７６における第１ワイヤ群２０２）をまず始めに積み重ねてから、より上側に位置するにつれてワイヤ群がより小さくなるようにワイヤ群を積み重ねることを含む。その際、好ましくは、最も小さいワイヤ群（例えば、図７６における第４ワイヤ群）が、ワイヤ群の積重体の最も上に位置するように積み重ねを行い、この逆の順序で（例えば、後入れ先出し方式）、これらのワイヤ（例えば、纏められたワイヤ束）をワイヤ処理マシン１０２から取り外す。このようにワイヤ群を積み重ねることにより、より大きいワイヤ群が、積重体の底部においてトレイ底面及び他の比較的大きいワイヤ群と摩擦係合することができる。比較的小さいワイヤ群は、積重体の頂部に位置し、当該積重体の頂部から引き抜かれる。本開示においては、比較的大きいワイヤ群は、他のワイヤ群におけるワイヤよりもワイヤの量が多いか、他のワイヤ群におけるワイヤよりも比較的直径の大きいワイヤを含むか、或いは、これらの両方の条件を満たすワイヤ群として説明されている。
【００８３】
より大きいワイヤ群が、積重体の底部に位置するようにワイヤ群を処理することにより、大きいワイヤと定置トレイ底面との間の摩擦力を比較的大きくすることができ、ワイヤの処理中及び／又はワイヤ束の取り外しの際に、他の比較的大きいワイヤ群が、引っ張られないようにすることができるため、有利である。このようにすることで、上述したような大きいワイヤ群が、積重体に隣接するか、或いはこの上に配置された比較的小さいワイヤ群により引っ張られる可能性を低くすることができる。比較的大きいワイヤ群は、トレイ表面との接触面積が大きいため、当該ワイヤ群に隣接するワイヤ群における全てのワイヤを一緒に移動させずに動く可能性が少ない。これに関して、比較的小さいワイヤ群を積重体に隣接させるか、或いは当該積重体上に配置するようにワイヤ群を処理すると、小さいワイヤ群の表面積が小さいため、他のワイヤ群における他のワイヤが一緒に移動する可能性を低減することができる。また、比較的大きいワイヤ群に含まれる比較的直径が大きいワイヤは、比較的大きい質量を有しているため、このような直径の大きいワイヤをトレイ底面１７２上で位置保持する静摩擦に対抗するためには、より大きい引張力３９４（図２６）が必要である。これに関して、本開示の方法のうちの任意の１つにおいては、直径が大きいワイヤを動かすためにはより大きい引張力３９４が必要であるため、直径の大きいワイヤが、積重体の底部に載置される。比較的小さいワイヤ群におけるワイヤは、積重体の上部から引き抜かれるため、下部に位置し、直径が大きく重いワイヤを引っ張っていきにくい。
【００８４】
方法５００のステップ５０６は、第１ワイヤ２００に対して第２ワイヤ２０４を動かすことを含む。例えば、第２ワイヤ２０４を第２コネクタ１３６に挿入した後、コネクタパレット１３２を、コネクタ挿入位置１６２からコネクタ取外し位置１６４に動かす。図１８に示すように、第２コネクタ１３６をコネクタパレット１３２から取り外した後、図１８〜図１９に示すように第２ワイヤ２０４を巻回してワイヤコイル３９２を形成する際、第１ワイヤ２００に対して長手方向に第２ワイヤ２０４を引っ張る。
【００８５】
方法５００のステップ５０８は、ワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高いワイヤ対表面摩擦係数により、第１ワイヤ２００に対して第２ワイヤ２０４のうちの１つ又は複数を移動させる際、第１ワイヤ２００のうちの１つ又は複数の少なくとも一部が、トレイ表面に対して動くのを抑制することを含む。さらに、ワイヤ対表面摩擦係数が比較的高いため、ワイヤを移動させる際各ワイヤに張力が生じ、図２４〜図２５に示すように、移動の際にワイヤの直線性及び／又は平行性を高めることができるため、有利である。さらに、ワイヤ対表面摩擦係数が比較的高いと、ワイヤを真っ直ぐにするとともに、互いに平行に保つことができ、隣接するワイヤが交差するのを抑制したりワイヤの絡まりを最小限に留めたりすることができる。
【００８６】
いくつかの例において、方法５００は、トレイに関連付けられた（例えば、トレイに設置されるか、或いは機械的に取り付けられた）分離装置３２０を用いて、ワイヤの少なくとも一部（例えば、部分ワイヤ２１６）を物理的に分離させることを含む。例えば、図２６〜図３８を参照すると、上記方法は、ワイヤの絡まりを最小限に留めるために、少なくとも１つの分離装置３２０を用いて、第１ワイヤ２００を第２ワイヤ２０４から分離することを含む。これに加えて、上記方法は、１つ又は複数の分離装置３２０を用いて、同じワイヤ群におけるワイヤの部分ワイヤ２１６が互いに接触しないようにすることを含みうる。さらに、上記方法は、分離装置３２０を用いて、分離装置３２０の片側における部分ワイヤ２１６を、分離装置３２０の反対側における部分ワイヤ２１６から分離することを含みうる。比較的高いワイヤ対表面摩擦係数を用いてワイヤの絡まりを抑制する方法は、本開示の分離装置の実施形態のうちのいずれか１つ又は複数と組み合わせて実施することができる。
【００８７】
一例において、分離装置３２０は、図２８に示すように、トレイから上方に（例えば、垂直方向又は非垂直方向に）延びる分離ポストとして構成される。一実施形態において、分離ポストは、長状ワイヤ支持トレイ１６６において、ワイヤ供給システムに隣接したトレイ端１７０の反対側に位置するトレイ端１７０に設けられる。しかしながら、１つ又は複数の分離ポストは、長状ワイヤ支持トレイ１６６に沿った位置に設けられてもよい。部分ワイヤ２１６を物理的に分離するステップは、ワイヤ供給システム１０６から、第１ワイヤ２００及び第２ワイヤ２０４の中間点１５４を（例えば、ループ引出し機構１５０を用いて）順次引っ張りつつ、第１ワイヤ２００及び第２ワイヤ２０４のワイヤ端２１８をそれぞれ固定位置で保持することを含みうる。上記方法は、少なくとも第１ワイヤ２００及び／又は第２ワイヤ２０４がＵ字型のワイヤループ２２２を形成するように、第１ワイヤ及び／又は第２ワイヤを、分離ポストに１８０度で巻き掛けることをさらに含みうる。上記方法は、さらに、１つ又は複数の分離ポストの両側において、第１ワイヤ２００の部分ワイヤ２１６の一部の物理的な分離を維持すること、１つ又は複数の分離ポストの両側において、第２ワイヤ２０４の部分ワイヤ２１６の一部の物理的な分離を維持すること、及び／又は、分離ポストの両側において、第１ワイヤ２００の部分ワイヤ２１６の一部と、第２ワイヤ２０４の部分ワイヤ２１６の一部との物理的な分離を維持すること、を含みうる。分離ポストは、ワイヤを真っ直ぐ且つ互いに平行に維持するのに役立ち、これにより、トレイ上でワイヤが重なり合うことを抑制し、絡まりを抑制或いは防止することができる。
【００８８】
本開示の方法のいずれかにおいて、ワイヤ処理マシン１０２は、少なくとも１つのトレイに対して複数の分離ポストを備える。例えば、図２７に示すように、ワイヤ処理マシン１０２は、長状ワイヤ支持トレイ１６６において、第１分離ポスト３２４と第２分離ポスト３２６とを備える。第１分離ポスト３２４及び第２分離ポスト３２６は、ワイヤの長さに対応して、長状ワイヤ支持トレイ１６６の長手方向１６８に沿って、間隔を空けて配置される。第１ワイヤ群２０２は、第１分離ポスト３２４に巻き掛けられ、第２ワイヤ群２０６は、第１ワイヤ群２０２が第１分離ポスト３２４に巻き掛けられた後に第２分離ポスト３２６に巻き掛けられる。上述したように、第１分離ポスト３２４及び第２分離ポスト３２６は、分離ポストの両側において、第１ワイヤ２００及び第２ワイヤ２０４の部分ワイヤ２１６の分離を維持することにより、ワイヤ処理及び／又はワイヤ束の取り外しの際のワイヤの絡まりを最小限に留める。
【００８９】
本開示の方法のいずれかにおいて、図３０〜図３１に示し、且つ、上述したように、ワイヤ処理マシン１０２は、回転可能な分離ポストを備えていてもよい。ワイヤ処理マシン１０２を用いて１つ又は複数のワイヤ群（例えば、ワイヤ束）を纏める実施形態において、ワイヤ処理マシン１０２からのワイヤ群の取り外しは、トレイからの取り出しの際にワイヤのワイヤ端２１８を引っ張り、当該ワイヤ端２１８を引っ張りながら、垂直ポスト軸３２２を中心として分離ポストのうちの少なくとも１つを回転させることを含んでもよい。分離ポストを回転させることにより、トレイからのワイヤの取り外しが容易になるため、有利である。上述したように、いくつかの例において、図３２に示すように、分離ポストのうちの１つ又は複数は、直径をより大きくするために円錐形状であってもよい。これにより、ワイヤループ２２２の両側において、部分ワイヤ２１６間の距離をさらに広げることができる。これに加えて、円錐形状の分離ポストは、ループ引出し機構１５０が、分離ポスト上にワイヤを載置し易くするために、上端において比較的小さい直径を有していてもよい。
【００９０】
図３２〜図３６を参照すると、上述したように、分離ポストのうちの１つ又は複数は、ワイヤ群におけるワイヤを物理的に分離し易くするために、横方向に移動可能であってもよい。例えば、本開示の方法のいずれかにおいて、ワイヤ処理マシン１０２は、ポストの組３３８として配置された少なくとも２つの分離ポストを備える。これに関して、図３３は、第１分離ポスト３２４と、第２分離ポスト３２６と、第３分離ポスト３２８とを含むポストの組３３８を示しており、これらの分離ポストは、長状ワイヤ支持トレイ１６６のトレイ端１７０に設けられている。ポストの組３３８における分離ポストは、初期状態で、互いに間隔を空けて、トレイの長手方向に沿ってほぼ同じ位置に設けられてもよい。図示例において、第１分離ポスト３２４及び第２分離ポスト３２６は、個々に横方向に相互移動が可能である。このような配置において、上記方法は、第１分離ポスト３２４を、長状ワイヤ支持トレイ１６６の幅方向においてほぼ中央に移動させ、ループ引出し機構（図示略）を用いて、第１ワイヤ２００を適切な長さまで引き出すことを含みうる。上記方法は、さらに、図３４に示すように、第１ワイヤ２００を第１分離ポスト３２４に巻き掛けてワイヤループ２２２を形成し、その後、第１分離ポスト３２４を、第２分離ポスト３２６から離れて（例えば、図３５）トレイの側壁に向かって移動させることを含んでもよく、当該第２分離ポストは、第１分離ポスト３２４が横方向に移動する間、静止した状態で維持されてもよい。
【００９１】
図３５〜図３６を参照すると、上記方法は、さらに、第２分離ポスト３２６を、長状ワイヤ支持トレイ１６６の幅方向においてほぼ中央に移動させ、（例えば、ループ引出し機構１５０を用いて）第２ワイヤ２０４を第２分離ポスト３２６に巻き掛けて、図３６に示すようなワイヤループ２２２を形成することを含みうる。これに加えて、横方向に移動可能な分離ポストを、長状ワイヤ支持トレイ１６６とワイヤ処理トレイ１５６との接続部（例えば、アール状のコーナー）などの、長状ワイヤ支持トレイ１６６に沿った他の位置に追加して設けてもよい。例えば、図３２〜図３６に示すように、第４、第５、及び第６分離ポスト３３０、３３４、３３６を接続部に設けて、第１、第２、及び第３分離ポスト３２４、３２６、３２８の動きと連携して横方向に移動できるようにしてもよい。移動可能な分離ポストは、異なるワイヤ群のワイヤの物理的な分離を維持してワイヤの重なり合い及び／又は絡まりを防止するため、有利である。これに加えて、横方向に移動可能な分離ポストにより、ループ引出し機構１５０は、単純な直線経路で動作することができ、軌道１５２（例えば、図２７）に沿って移動しながら、各ワイヤを適切な長さまで引き出して適切な分離ポスト上で各ワイヤを一つずつ解放することができる。
【００９２】
図３９〜図４０を参照すると、本開示の方法のいずれか１つは、ワイヤの絡まりを最小限に留める手段として、予測可能なワイヤ群経路を形成するために、トレイのうちの少なくとも１つに一連の傾斜部３５４を用いることを含みうる。例えば、図３９〜図４０に示すように、上記方法は、複数の対向する傾斜部３５４上に複数の第１ワイヤ２００を順次載置することを含みうる。傾斜部３５４は、図４０に示されるワイヤ処理トレイ１５６などのトレイ上に連続して取り付けられる。傾斜部３５４は、ワイヤ処理トレイ１５６の長手方向１５８に沿って間隔を空けて設けられ、傾斜部３５４において、交互に対向して角度をつけて配置されている。上記方法は、複数の対向する傾斜部３５４上に複数の第１ワイヤ２００を載置することに応じて、これら複数の第１ワイヤ２００を互いに整列させることを含みうる。図４０に示すように、トレイの片側における傾斜部３５４が、トレイの反対側に向かって傾斜しているため、ワイヤの局所部分が、重力により、各傾斜部３５４から当該傾斜部３５４の底部に向かって部分的に滑り落ちる。したがって、ワイヤ群を纏めて予測可能なワイヤ群の経路を形成することができる。
【００９３】
図７７は、ワイヤ処理マシン１０２などにおけるワイヤの絡まりを抑制するさらなる方法６００に含まれる１つ又は複数の工程を含むフローチャートである。図２６〜図７４を参照すると、方法６００においては、少なくともワイヤの一部及び／又はワイヤ群を物理的に分離する手段として、１つ又は複数のトレイに取り付けられる１つ又は複数の分離装置３２０を利用することができる。上記方法６００のステップ６０２は、ワイヤ処理マシン１０２のワイヤ供給システム１０６から、１つ又は複数のトレイにおいて、第１ワイヤ群２０２の１つ又は複数の第１ワイヤ２００を受け取ることを含む。上で説明した方法５００のステップ５０２と同様に、ステップ６０２において、第１ワイヤ群２０２の第１ワイヤ２００は、ループ引出し機構１５０により適切な長さまで順次引き出される。第１ワイヤ２００のうちの１つ又は複数のワイヤの一方又は両方のワイヤ端２１８は、ワイヤ処理モジュール１１０のうちの１つ又は複数により処理される。例えば、図１１〜図１３に示し、且つ、上述したように、ワイヤ処理モジュール１１０を用いて、ワイヤ端２１８の各々に端部取付具２２０を圧着するとともに、端部取付具２２０を第１コネクタ１３４に順次挿入することができる。これに代えて、ワイヤ群のワイヤ端を纏めてテープ留めしてもよい。
【００９４】
方法６００のステップ６０４は、トレイにおいて、第１ワイヤ群２０２を受け取った後、当該トレイにおいて、ワイヤ供給システム１０６から第２ワイヤ群２０６のうちの１つ又は複数の第２ワイヤ２０４を受け取ることを含む。上で、ステップ５０４に関して説明したように、ステップ６０４は、第２ワイヤ群２０６の第２ワイヤ２０４を適切な長さまで引き出すことを含みうる。一実施形態において、第２ワイヤ群２０６の第２ワイヤ２０４は、図２７に示し、且つ、上述したように、ループ引出し機構１５０を用いて、ワイヤ処理マシン１０２のワイヤ供給システム１０６から順次引き出されてもよい。
【００９５】
ステップ６０６は、トレイに関連付けられた少なくとも１つの分離装置３２０を用いて、第１ワイヤ群２０２の少なくとも一部を、第２ワイヤ群２０６の少なくとも一部から物理的に分離することを含む。方法５００に関して上で説明したように、方法６００は、少なくとも１つの分離装置３２０を用いて、第１ワイヤ２００を第２ワイヤ２０４から分離して、ワイヤの絡まりを最小限に留めることを含みうる。これに加えて、上述したように、方法６００は、１つ又は複数の分離装置３２０を用いて、同じワイヤ群におけるワイヤの部分ワイヤ２１６の少なくとも一部が互いに接触しないようにして、ワイヤの絡まりを最小限に留めることを含みうる。例えば、図２７を参照すると、上記方法は、分離装置３２０を用いて、当該分離装置３２０の片側における１つ又は複数のワイヤの部分ワイヤ２１６を、分離装置３２０の反対側における１つ又は複数のワイヤの部分ワイヤ２１６から分離することを含みうる。分離装置３２０の１つ又は複数の両側における部分ワイヤ２１６は、同じワイヤ群に属していてもよいし、異なるワイヤ群に属していてもよい。
【００９６】
方法６００のステップ６０８は、第１ワイヤ群２０２に対して第２ワイヤ群２０６を動かすことを含む。一例において、方法６００は、図１８に示すように、第１ワイヤ群２０２の長手方向の動きに対して、第２ワイヤ群２０６を長手方向に沿って動かすことを含む。ステップ５０８に関して上で説明したように、第２ワイヤ群２０６の第２ワイヤ２０４を処理した後（例えば、纏めてテープ留めした後または第２コネクタ１３６に挿入した後）、図１７〜図１９に示すように、コネクタパレット１３２をコネクタ取外し位置１６４に動かして、コネクタパレット１３２から第２コネクタ１３６を（例えば、手作業で）取り外し、第１ワイヤ２００に対して第２ワイヤ２０４を長手方向に沿って引っ張る。
【００９７】
方法６００のステップ６１０は、第１ワイヤ群２０２の少なくとも一部を、第２ワイヤ群２０６の少なくとも一部から物理的に分離することにより、第１ワイヤ群２０２に対して第２ワイヤ群２０６が動いている際にトレイ表面に対する第１ワイヤ群２０２の少なくとも一部の動きを抑制することを含む。第１ワイヤ群２０２の少なくとも一部を第２ワイヤ群２０６から物理的に分離することにより、第２ワイヤ群２０６と第１ワイヤ群２０２との摩擦係合が最小限に留められるため、第２ワイヤ群２０６が動いている際、例えば、ワイヤ束を取り外す際、第１ワイヤ群２０２の一部の動きを抑制又は防止することができる。
【００９８】
図２６〜図２７に示し、且つ、上述したように、一例において、分離装置３２０は、１つ又は複数のトレイから上方に延びる分離ポストとして構成される。上記方法は、上から見たときに、第１ワイヤ２００及び／又は第２ワイヤ２０４にＵ字型のワイヤループ２２２が形成されるように、第１ワイヤ及び／又は第２ワイヤを、それぞれの分離ポストに１８０度で巻き掛けることを含みうる。上記方法は、分離ポストの両側において、第１ワイヤ２００及び／又は第２ワイヤ２０４の部分ワイヤ２１６の一部の物理的な分離を維持して、部分ワイヤ２１６間の直線性及び平行性を高めることにより、部分ワイヤ２１６の重なり合いを抑制し、結果として、絡まりを抑制又は防止することを含みうる。
【００９９】
上述したように、一例において、ワイヤ処理マシン１０２のトレイのうちの１つ又は複数は、トレイの長手方向に沿って間隔を空けて設けられた第１分離ポスト３２４及び第２分離ポスト３２６を含む複数の分離ポストを備えていてもよい。第１ワイヤ群２０２及び第２ワイヤ群２０６を分離ポストに巻き掛けるステップは、図２６、図２８、及び図３０に示す非限定的な例に示すように、第１ワイヤ群２０２における第１ワイヤ２００の各々を第１分離ポスト３２４に順次巻き掛け、当該第１ワイヤ群２０２を第１分離ポスト３２４に巻き掛けた後、第２ワイヤ群２０６における第２ワイヤ２０４の各々を第２分離ポスト３２６に巻き掛けることを含みうる。
【０１００】
図１７及び図３０〜図３１に示す例において、方法６００は、上で方法５００において説明したように、トレイからの取り外しの際（図１８）、第２ワイヤ２０４のワイヤ端２１８を引っ張ることを含み、さらに、当該第２ワイヤ２０４のワイヤ端２１８を引っ張る際、垂直ポスト軸３２２（図２８）を中心として、分離ポストのうちの１つ又は複数を回転させることを含みうる。分離ポストを回転させることにより、トレイからのワイヤの取り外しが容易になるため、有利である。図３１に関して上で説明したように、いくつかの例において、分離ポストのうちの１つ又は複数は、円錐型であってもよい。このようにすると、ワイヤループ２２２の両側の部分ワイヤ２１６を分離するための分離ポストの底部の直径を増大することができるとともに、ループ引出し機構１５０が直径の小さい円錐状分離ポストの上端にワイヤを載置する作業を容易にすることができる。
【０１０１】
図３２〜図３６に示す例において、方法６００は、さらに、第１ワイヤ２００を第１分離ポスト３２４に巻き掛けて、第１ワイヤ２００にワイヤループ２２２を形成し、第２分離ポスト３２６から離れるように第１分離ポスト３２４を横方向に動かすことを含んでもよく、当該第２分離ポストは、第１分離ポスト３２４が横方向に移動する間、静止していてもよい。上記方法は、さらに、ワイヤループ２２２が第２ワイヤ２０４に形成されるように、第２分離ポスト３２６に第２ワイヤ２０４を巻き掛けることを含みうる。なお、追加のワイヤ群を、対応する追加の分離ポストに巻き掛けることにより、ワイヤの重なり合い及び／又は絡まりを防止してもよい。これら追加の分離ポストは、異なるワイヤ群の物理的な分離を維持するための手段として、上記と同様に横方向に移動することが可能である。
【０１０２】
方法６００は、さらに、上述したような、ワイヤクランプシステム３５８として構成された１つ又は複数の分離装置３２０を用いることにより、ワイヤ群の物理的な分離を維持することを含みうる。ワイヤクランプシステム３５８は、クランプ位置と開位置との間で移動可能な１つ又は複数のクランプ部材を含みうる。上記方法は、開位置におけるクランプ部材を用いて、ワイヤ供給システムから、１つ又は複数の第１ワイヤ及び１つ又は複数の第２ワイヤを順次受け取ることを含みうる。上記方法は、さらに、クランプ位置におけるクランプ部材を用いて、第１ワイヤ群における１つ又は複数の第１ワイヤを纏めて固定し、当該第１ワイヤ群とは別に、第２ワイヤ群における１つ又は複数の第２ワイヤを纏めて固定することを含みうる。
【０１０３】
例えば、図４３〜図４９に示すように、上記方法６００は、トレイにおいて第１ワイヤ群を受け取った後（例えば、図４４）、第１クランプ部材を用いて、第１ワイヤ群の少なくとも一部をトレイ表面に固定し、その後、トレイにおいて第２ワイヤ群を受け取る際（例えば、図４５）、第１クランプ部材上に第２ワイヤ群の少なくとも一部を載置することを含みうる。さらなる実施形態において、上記方法６００は、図４６に示すように第２ワイヤ群２０６の少なくとも一部を第１クランプ部材３６４上に載置した後であって、ワイヤ供給システムから次のワイヤ群を受け取る前に、第１クランプ部材３６４と第２クランプ部材３６６との間に第２ワイヤ群２０６の少なくとも一部を固定することを含みうる。
【０１０４】
いくつかの例においては、ワイヤ群を固定する処理は、トレイにおいて第１ワイヤ群２０２を受け取る前に、枢動軸を中心として、開位置３８４まで第１クランプ部材３６４を枢動させることを含む。例えば、図４５に示すように、開位置３８４におけるクランプ部材３６２は、ほぼ垂直に配置されている。ただし、開位置において、非垂直配置とすることも可能である。クランプ部材３６２は、クランプ位置３８２と開位置３８４との間で枢動する際、約９０度で枢動してもよい。ただし、クランプ部材３６２は、クランプ位置３８２と開位置３８４との間で、任意の角度範囲で枢動してもよい。上記方法６００は、図４５に示すように、枢動軸を中心として、ほぼ水平な配置を有するクランプ位置３８２まで第１クランプ部材３６４を枢動させることを含みうる。ワイヤクランプシステム３５８には、クランプ部材３６２をいくつ設けてもよい。
【０１０５】
図５５〜図６３に関して上で説明したように、ワイヤクランプシステム３５８は、２アーム構成４００を有する１つ又は複数のクランプ部材３６２を含みうる。例えば、ワイヤクランプシステム３５８は、第１クランプ部材３６４と第２クランプ部材３６６とを含み、各クランプ部材は、上側アームと下側アームとを含む２アーム構成４００を有する。各クランプ部材の上側アーム及び下側アームは、クランプ位置３８２と開位置３８４との間で独立して枢動可能であってもよい。このような例において（図５５〜図６３）、上記方法は、クランプ位置３８２における第１クランプ部材３６４を用いて、第１上側アーム４０２と第１下側アーム４０４との間における第１ワイヤ群２０２を固定するとともに、クランプ位置３８２における第２クランプ部材３６６を用いて、第２上側アーム４０６と第２下側アーム４０８との間の第２ワイヤ群２０６を固定することを含みうる。２アーム構成４００に追加のクランプ部材を設けてもよい。
【０１０６】
図６４〜図７４に関して上で説明したように、ワイヤクランプシステム３５８は、リニアアクチュエータ４２０を用いて独立して並進可能な複数のクランプ部材３６２を含みうる。例えば、図６４〜図７４に示すように、ワイヤクランプシステム３５８は、少なくとも第１クランプ部材３６４、第２クランプ部材３６６、及び、第３クランプ部材３６８を含みうる。これらのクランプ部材は、各々が、クランプ位置３８２と開位置３８４との間で垂直に並進可能である。このような実施形態において、上記方法は、それぞれの開位置３８４における第１、第２、及び第３クランプ部材３６４、３６６、３６８を用いて、ワイヤ供給システム１０６から、１つ又は複数の第１ワイヤ２００、１つ又は複数の第２ワイヤ２０４、及び、１つ又は複数の第３ワイヤ２０８を受け取ることを含みうる。上記方法は、さらに、クランプ位置３８２において、第１クランプ部材３６４と第２クランプ部材３６６との間に第１ワイヤ群２０２を固定し、クランプ位置３８２において、第２クランプ部材３６６と第３クランプ部材３６８との間に第２ワイヤ群２０６を固定することを含みうる。
【０１０７】
上述したように、本開示の例における任意の１つのクランプ部材３６２は、手動で駆動されるか、或いは機械的に駆動されて、各ワイヤ群にクランプ力を加える。クランプ部材３６２によりワイヤ群に加えられるクランプ圧は、ワイヤを動かすために一時的に低減させてもよい。例えば、コネクタパレット１３２をコネクタ挿入位置１６２からコネクタ取外し位置１６４に動かすために、クランプ部材３６２により加えられるクランプ圧を一時的に低減させてもよい。その後、クランプ部材３６２は、ワイヤ群に対してクランプ圧を再度加えて、動きを防止してもよい。また、クランプ部材３６２により加えられるクランプ圧は、ワイヤ処理マシン１０２からのワイヤ群の取り外しを可能とするために一時的に低減させてもよい。上述したように、クランプ部材３６２を開位置３８４に順次動かして、先入れ後出し方式でワイヤ群をワイヤ処理マシン１０２から取り外してもよい。しかしながら、上述したように、ワイヤクランプシステム３５８は、先入れ後出し方式でワイヤ群を取り外すことに限定されず、任意の順序でワイヤ群を取り外す実施形態（例えば、図５５〜図６３又は図６４〜図７４）において提供されてもよい。
【０１０８】
ワイヤの絡まりを抑制する方法６００は、１つ又は複数のトレイに取り付けられた垂直コンベヤーシステム３４２（例えば、図３７〜図３８）として構成された分離装置３２０を用いて実現されてもよい。上述したように、垂直コンベヤーシステム３４２は、垂直に配置されたコンベヤーベルト３４４に接続された第１バスケット３４８及び第２バスケット３５０を少なくとも含む複数のバスケット３４６を含みうる。このような実施形態において、上記方法は、順次、コンベヤーベルト３４４を動かすことにより第１バスケット３４８をコンベヤーベルト３４４の最も上の位置に配置し、第１バスケット３４８において第１ワイヤ群２０２を受け取り、第２バスケット３５０を第１バスケット３４８の上の位置まで回転移動させるようにコンベヤーベルト３４４を動かし、第２バスケット３５０において第２ワイヤ群２０６を受け取る、ことを含みうる。上記方法は、第１バスケット３４８及び第２バスケット３５０が、第１ワイヤ群２０２及び第２ワイヤ群２０６をトレイ表面に順次落下させるようにコンベヤーベルト３４４を動かすことを、さらに含みうる。
【０１０９】
一実施形態において、上記方法６００は、ワイヤ供給システム１０６から（例えば、ループ引出し機構を用いて）ワイヤを引き出すのに対応して、バスケット（図３７〜図３８）又はクランプ部材３６２を動かすことを含む。いくつかの例において、ワイヤクランプシステム３５８は、ワイヤ供給システム１０６に通信可能に接続されており、ワイヤ供給システム１０６からの異なるワイヤ群の引き出しに対応してバスケット３４６及び／又はワイヤクランプ部材３６２の動きを制御するために、ワイヤ供給システム１０６から制御信号を受信する。
【０１１０】
さらに、本開示は、以下の付記による実施形態を含む。
【０１１１】
付記１．ワイヤ処理マシンのワイヤ供給システムから第１ワイヤ及び第２ワイヤを順次受け取るように構成された少なくとも１つのトレイ表面を有するトレイを含み、
前記トレイ表面は、表面特徴部を有し、当該表面特徴部は、前記トレイ表面と前記第１ワイヤとの間のワイヤ対表面摩擦係数を有するように構成されており、前記ワイヤ対表面摩擦係数は、前記第１ワイヤと当該第１ワイヤ上に載置された前記第２ワイヤとの間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高く、
前記第１ワイヤに対して前記第２ワイヤが動いている際、前記トレイ表面に対する前記第１ワイヤの少なくとも一部の動きが、前記ワイヤ対表面摩擦係数により抑制される、ワイヤ処理システム。
【０１１２】
付記２．前記表面特徴部は、前記トレイ表面に付与されるとともに前記ワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高い前記ワイヤ対表面摩擦係数を有する材料層及び材料コーティングのうちの少なくとも１つを有する、付記１に記載のワイヤ処理システム。
【０１１３】
付記３．前記材料層は、剥き出し金属、コーティング金属、塗装金属、ゴム、プラスチック、発泡体、織物、布、およびゴムが含侵された布のうちの少なくとも１つを含む、付記２に記載のワイヤ処理システム。
【０１１４】
付記４．前記表面特徴部は、複数の幾何学形状部を含む表面テクスチャを含み、当該表面テクスチャは、当該表面テクスチャを用いない場合の前記第１ワイヤとトレイ表面との間の接触面積よりも、前記第１ワイヤと前記トレイ表面との間の接触面積を大きくするように構成されている、付記１に記載のワイヤ処理システム。
【０１１５】
付記５．前記複数の幾何学形状部は、凹形状及び／又は凸形状の表面特徴部のパターンを含み、前記表面特徴部のパターンは、前記第１ワイヤを断面で見たときに、前記第１ワイヤと前記表面特徴部との間に少なくとも２つの別個の接触領域を有するように、寸法決めされ且つ特徴間隔で互いに離間している、付記４に記載のワイヤ処理システム。
【０１１６】
付記６．前記トレイに関連付けられるとともに、前記第１ワイヤを前記第２ワイヤから物理的に分離することを促進するように構成された少なくとも１つの分離装置をさらに含む、付記１に記載のワイヤ処理システム。
【０１１７】
付記７．前記分離装置は、前記トレイ表面から上方に延びる少なくとも１つの分離ポストであって、前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤのうちの少なくとも一方が巻き掛けられるように構成された少なくとも１つの分離ポストを含み、
前記少なくとも１つの分離ポストは、
前記分離ポストの各側において前記第１ワイヤの部分ワイヤの少なくとも一部を分離することと、
前記分離ポストの各側において前記第２ワイヤの部分ワイヤの少なくとも一部を分離すること、のうちの少なくとも一方を行う、付記６に記載のワイヤ処理システム。
【０１１８】
付記８．前記少なくとも１つの分離ポストは、第１分離ポスト及び第２分離ポストを含む複数の分離ポストを含み、前記第１分離ポスト及び前記第２分離ポストは、前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤの異なる長さに対応してトレイの長手方向に沿って離間した位置に設けられている、付記７に記載のワイヤ処理システム。
【０１１９】
付記９．前記少なくとも１つの分離ポストは、少なくとも２つの分離ポストを含み、各分離ポストは、個々に横方向に相対移動して、前記第１ワイヤの少なくとも一部を前記第２ワイヤから物理的に分離することを促進する、付記７に記載のワイヤ処理システム。
【０１２０】
付記１０．前記分離装置は、前記トレイに取り付けられた垂直コンベヤーシステムを含み、当該垂直コンベヤーシステムは、垂直に配置されたコンベヤーベルトに接続された第１バスケット及び第２バスケットを含む複数のバスケットを有し、
前記垂直コンベヤーシステムは、順次、前記第１バスケットが前記第１ワイヤを受け取れるように、前記第１バスケットを前記コンベヤーベルトの最も上の位置に配置することと、前記第２バスケットにおいて前記第２ワイヤを受け取るために、前記第２バスケットを回転させて前記第１バスケットの上方に配置することと、前記コンベヤーベルトの回転中、前記第１バスケット及び前記第２バスケットが、前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤを順次前記トレイ表面に落下させるようにすることと、を行うように構成されている、付記６に記載のワイヤ処理システム。
【０１２１】
付記１１．ループ引出し機構を有するワイヤ処理マシンの長状ワイヤ支持トレイを含み、前記ループ引出し機構は、ワイヤ供給システムから、前記長状ワイヤ支持トレイの長手方向に沿って第１ワイヤ及び第２ワイヤを順次引き出すとともに、前記長状ワイヤ支持トレイにおいて前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤにループを形成するように構成されており、
前記長状ワイヤ支持トレイは、表面特徴部を含むトレイ表面を有し、前記表面特徴部は、前記トレイ表面と前記第１ワイヤとの間のワイヤ対表面摩擦係数を、前記第１ワイヤと当該第１ワイヤ上に載置された前記第２ワイヤとの間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高くするように構成されており、
前記第１ワイヤに対して前記第２ワイヤが動いている際、前記トレイ表面に対する前記第１ワイヤの少なくとも一部の動きが、前記ワイヤ対表面摩擦係数により抑制される、ワイヤ処理システム。
【０１２２】
付記１２．ワイヤの絡まりを抑制する方法であって、
トレイ表面と第１ワイヤとの間にワイヤ対表面摩擦係数を有するトレイにおいて、ワイヤ処理マシンのワイヤ供給システムから、前記第１ワイヤを受け取り、
前記ワイヤ供給システムから、前記第１ワイヤ上において、少なくとも部分的に第２ワイヤを受け取り、前記ワイヤ対表面摩擦係数は、前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとの間のワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高く、
前記第１ワイヤに対して前記第２ワイヤを動かし、
前記第１ワイヤに対して前記第２ワイヤが動いている際、前記ワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも高い前記ワイヤ対表面摩擦係数により、前記トレイ表面に対する前記第１ワイヤの少なくとも一部の動きを抑制する、方法。
【０１２３】
付記１３．前記表面特徴部は、前記トレイ表面に付与されるとともに前記ワイヤ対ワイヤ摩擦係数よりも前記ワイヤ対表面摩擦係数を高くする材料層及び材料コーティングのうちの少なくとも１つを含む、付記１２に記載の方法。
【０１２４】
付記１４．前記材料層は、剥き出し金属、コーティング金属、塗装金属、ゴム、プラスチック、発泡体、織物、布、およびゴムが含侵された布のうちの少なくとも１つを含む、付記１３に記載の方法。
【０１２５】
付記１５．前記表面特徴部は、複数の幾何学形状部を含む表面テクスチャを含み、当該表面テクスチャは、当該表面テクスチャを用いない場合の前記第１ワイヤとトレイ表面との間の接触面積よりも、前記第１ワイヤと前記トレイ表面との間の接触面積を大きくするように構成されている、付記１２に記載の方法。
【０１２６】
付記１６．前記ワイヤ供給システムから前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤを受け取る前記ステップは、前記トレイと関連付けられた分離装置を用いて、前記第１ワイヤ及び／又は前記第２ワイヤの部分ワイヤを物理的に分離して、ワイヤの絡まりを抑制することを含む、付記１２に記載の方法。
【０１２７】
付記１７．前記分離装置は、前記トレイから上方に延びる少なくとも１つの分離ポストを含み、前記部分ワイヤを物理的に分離するステップは、
前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤのうちの少なくとも一方がそれぞれＵ字形状となるように、前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤのうちの少なくとも一方を前記分離ポストに巻き掛け、
前記分離ポストの両側において、前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤのうちの少なくとも一方の部分ワイヤの一部の物理的な分離を維持する、ことを含む、付記１６に記載の方法。
【０１２８】
付記１８．前記少なくとも１つの分離ポストは、第１分離ポスト及び第２分離ポストを含む複数の分離ポストを含み、前記第１分離ポスト及び前記第２分離ポストは、前記トレイの長手方向に沿って離間した位置に設けられており、前記第１ワイヤ及び前記第２ワイヤを前記分離ポストに巻き掛けるステップは、
前記第１ワイヤを第１分離ポストに巻き掛け、
前記第１ワイヤを前記第１分離ポストに巻き掛けた後、前記第２ワイヤを前記第２分離ポストに巻き掛ける、ことを含む、付記１７に記載の方法。
【０１２９】
付記１９．前記少なくとも１つの分離ポストは、第１分離ポスト及び第２分離ポストを含む少なくとも２つの分離ポストを含み、前記第１分離ポスト及び前記第２分離ポストは、ポストの組として配置されるとともに、トレイ長手方向に沿ってほぼ同じ位置にあり、個々に、横方向への相互移動及び前記トレイ表面に対する移動が可能であり、前記方法は、
前記第１ワイヤがＵ字形状となるように、前記第１ワイヤを前記第１分離ポストに巻き掛け、
前記第１分離ポストを、前記第２分離ポストから離れるように横方向に移動させ、
前記第２ワイヤがＵ字形状となるように、前記第２ワイヤを前記第２分離ポストに巻き掛ける、ことをさらに含む、付記１７に記載の方法。
【０１３０】
付記２０．前記ワイヤ処理マシンから、後入れ先出し方式でワイヤを取り外すステップをさらに含む、付記１２に記載の方法。
本開示の実施例における全ての側面（例えば、コンポーネント、構造的配置、及び／又は、方法のステップ）は、全体的又は部分的に、互いに組み合わせて利用することができる。本開示の追加的な変形例及び改変例が当業者には明らかであろう。したがって、本明細書で説明及び図示された部分の特定の組み合わせは、本開示の特定の実施形態を表しているにすぎず、本開示の思想及び範囲内である代替の実施形態又は装置を限定するものではない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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【図７６】
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【図７７】
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【外国語明細書】
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