(57)【要約】【課題】装置の大型化および複雑化を抑制しつつ、ロータの冷却効率を向上させることが可能な回転電機冷却装置を提供する。【解決手段】ロータ４０は、ロータコア４１と導入側エンドプレート４３とを具備する。ロータコア４１は、薄板状の複数の電磁鋼板が軸線方向に積層されて形成され冷却媒体が軸線方向に沿って流通可能な少なくとも一つの貫通穴を備える。導入側エンドプレート４３は、ロータコア４１の軸線方向の両端部のうちの一方の端部であって冷却媒体が導入される側の端部である導入側端部４１ｓに設けられる。導入側エンドプレート４３は、冷却媒体供給装置から送出された冷却媒体をロータコア４１側に通過させる少なくとも一つの冷却媒体導入口４３ａを備え、冷却媒体導入口４３ａを通過した冷却媒体が、ロータコア４１の貫通穴に導出される。【選択図】図２
2018191363.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステータと前記ステータに対して回転可能に支持されているロータとを備える回転電機と、前記ステータおよび前記ロータのうちの少なくとも前記ロータを冷却する冷却媒体を前記ロータに供給する冷却媒体供給装置と、を具備する回転電機冷却装置であって、
前記ロータは、
薄板状の複数の電磁鋼板が軸線方向に積層されて形成され前記冷却媒体が前記軸線方向に沿って流通可能な少なくとも一つの貫通穴を備えるロータコアと、
前記ロータコアの前記軸線方向の両端部のうちの一方の端部であって前記冷却媒体が導入される側の前記端部である導入側端部に設けられる導入側エンドプレートと、
を具備し、
前記導入側エンドプレートは、前記冷却媒体供給装置から送出された前記冷却媒体を前記ロータコア側に通過させる少なくとも一つの冷却媒体導入口を備え、前記冷却媒体導入口を通過した前記冷却媒体が、前記ロータコアの前記貫通穴に導出される回転電機冷却装置。
【請求項２】
前記冷却媒体導入口は、前記導入側エンドプレートの径方向内周側に設けられ、前記ロータコアの前記貫通穴は、前記ロータコアの径方向外周側に設けられており、
前記導入側エンドプレートの内壁面と前記ロータコアの前記導入側端部との間には、前記冷却媒体導入口を通過した前記冷却媒体を径方向外周側に向かって流通させ、前記ロータコアの前記貫通穴に導出する冷却媒体導出部が形成されている請求項１に記載の回転電機冷却装置。
【請求項３】
前記冷却媒体導出部は、前記導入側エンドプレートの径方向内周側および径方向外周側と比べて前記軸線方向の外側に膨出している膨出部を備え、
前記膨出部は、径方向外周側に向かって流通する前記冷却媒体を一時的に滞留させる請求項２に記載の回転電機冷却装置。
【請求項４】
前記導入側エンドプレートは、前記冷却媒体導出部と前記ロータコアの前記貫通穴とが連通する連通部において、前記連通部に向かう前記冷却媒体を前記ロータコアの前記貫通穴に案内する傾斜面が形成されている請求項２または請求項３に記載の回転電機冷却装置。
【請求項５】
前記冷却媒体導入口は、前記導入側エンドプレートの径方向外周側に設けられ、前記ロータコアの前記貫通穴は、前記ロータコアの径方向外周側に設けられ且つ前記冷却媒体導入口と連通されており、
前記導入側エンドプレートは、前記冷却媒体供給装置から送出され前記導入側エンドプレートの径方向内周側に到達した前記冷却媒体を径方向外周側に向かって流通させ、前記冷却媒体導入口に導出する冷却媒体導出部を備えている請求項１に記載の回転電機冷却装置。
【請求項６】
前記冷却媒体導出部は、前記導入側エンドプレートの径方向内周側の前記冷却媒体の到達位置から、前記導入側エンドプレートの径方向外周側の前記冷却媒体導入口に向かって放射状に延びる溝部である請求項５に記載の回転電機冷却装置。
【請求項７】
前記ロータは、ロータ磁極を形成する複数の永久磁石を備え、
前記ロータコアの前記貫通穴は、前記複数の永久磁石を収容する複数の磁石収容部に設けられるフラックスバリアである請求項１〜請求項６のいずれか一項に記載の回転電機冷却装置。
【請求項８】
前記ステータは、複数のスロットが形成されているステータコアと、前記複数のスロットに挿通されているステータコイルと、を備え、
前記ロータは、前記ロータコアの前記軸線方向の両端部のうちの他方の端部であって前記冷却媒体が排出される側の前記端部である排出側端部に設けられる排出側エンドプレートを備え、
前記排出側エンドプレートは、前記ステータコイルのうちの前記複数のスロットから突出しているコイルエンドに向かって、前記ロータコアの前記貫通穴を通過した前記冷却媒体を排出させる排出方向設定部を備えている請求項１〜請求項７のいずれか一項に記載の回転電機冷却装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書は、回転電機の冷却装置に関する技術を開示する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に記載のモータは、液体冷媒を供給する冷媒供給装置を備えている。冷媒供給装置は、回転体が所定回転数以下のときに、噴射口から噴射される液体冷媒の流量を静止体に直接到達する第一流量とする。一方、冷媒供給装置は、回転体が所定回転数より高回転数のときに、噴射口から噴射される液体冷媒の流量を回転体に直接到達する第二流量とする。第二流量は、第一流量よりも多い。これにより、特許文献１に記載のモータは、モータの運転状態に応じて冷却箇所を切り替えて、回転体と静止体とを選択的に冷却しようとしている。
【０００３】
特許文献２に記載のモータの冷却構造は、エンドプレートとロータコアとの間に、冷却用流体を流通させる流路が形成されている。また、冷却用流体は、ロータ軸に形成される油路から供給される。特許文献２に記載のモータの冷却構造は、エンドプレートとロータコアとの間の流路に、ロータ軸に形成される油路から供給された冷却用流体を流通させることにより、ロータコアを冷却しようとしている。
【０００４】
特許文献３に記載の電動機のロータは、ロータを構成する積層鋼板を軸線方向に挟んで設けられるエンドプレートを備えている。また、エンドプレートの積層鋼板側には、ロータを経由してステータに冷却用液体を送る冷却流路が形成されている。さらに、冷却用液体は、ロータの回転軸を中空にして形成される流路から供給される。特許文献３に記載の電動機は、エンドプレートの積層鋼板側に形成された冷却流路に、ロータの回転軸に形成される流路から供給された冷却用流体を流通させることにより、少なくともロータを冷却しようとしている。
【０００５】
特許文献４に記載のモータの冷却装置は、回転自在に支持されたシャフトの内部にロータを冷却するオイルを流通させる油通路が形成されている。また、油通路に連通する油路は、ロータの軸線方向の端部に設けられるエンドプレートを貫通して形成されており、油路がエンドプレートの側面に開口している。これにより、特許文献４に記載の発明は、ロータのシャフトの内部を流通するオイルを遠心力によって流動させて、ロータを冷却しようとしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１５−１９５６４８号公報
【特許文献２】特開２０１１−２５９６７０号公報
【特許文献３】特開２０１１−２０００３８号公報
【特許文献４】特開２０１１−０８７４３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１に記載のモータでは、噴射口から噴射される液体冷媒が、回転体に直接噴射される。しかしながら、特許文献１に記載の回転体は、噴射された液体冷媒を回転体の内部に導入する手段を具備していない。そのため、回転体に到達した液体冷媒は、回転体の回転によって生じる遠心力によって、径方向外周側に流出してしまう。その結果、特許文献１に記載のモータは、液体冷媒を回転体の内部に導入することができず、回転体の冷却効率が低下する可能性がある。
【０００８】
特許文献２に記載のモータの冷却構造では、エンドプレートとロータコアとの間の流路に、ロータ軸に形成される油路から供給された冷却用流体を流通させる。そのため、ロータ軸を含むロータの構成が複雑化し、モータの冷却構造が大型化する可能性がある。特許文献２に記載のモータの冷却構造について上述したことは、特許文献３に記載の電動機についても同様に言える。また、特許文献２に記載のモータの冷却構造について上述したことは、特許文献４に記載のモータの冷却装置についても同様に言える。
【０００９】
このような事情に鑑みて、本明細書は、装置の大型化および複雑化を抑制しつつ、ロータの冷却効率を向上させることが可能な回転電機冷却装置を開示する。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本明細書が開示する回転電機冷却装置は、ステータと前記ステータに対して回転可能に支持されているロータとを備える回転電機と、前記ステータおよび前記ロータのうちの少なくとも前記ロータを冷却する冷却媒体を前記ロータに供給する冷却媒体供給装置と、を具備する。前記ロータは、薄板状の複数の電磁鋼板が軸線方向に積層されて形成され前記冷却媒体が前記軸線方向に沿って流通可能な少なくとも一つの貫通穴を備えるロータコアと、前記ロータコアの前記軸線方向の両端部のうちの一方の端部であって前記冷却媒体が導入される側の前記端部である導入側端部に設けられる導入側エンドプレートと、を具備する。前記導入側エンドプレートは、前記冷却媒体供給装置から送出された前記冷却媒体を前記ロータコア側に通過させる少なくとも一つの冷却媒体導入口を備え、前記冷却媒体導入口を通過した前記冷却媒体が、前記ロータコアの前記貫通穴に導出される。
【発明の効果】
【００１１】
上記の回転電機冷却装置によれば、冷却媒体供給装置から送出された冷却媒体は、導入側エンドプレートの冷却媒体導入口を通過することにより、ロータコア側に供給される。そのため、上記の回転電機冷却装置は、ロータを回転可能に支持するシャフトを介して冷却媒体を供給する必要が無く、装置の大型化および複雑化を抑制することができる。また、冷却媒体導入口を通過した冷却媒体は、ロータコアの貫通穴に導出される。そのため、上記の回転電機冷却装置は、ロータの冷却効率を向上させることができる。このように、上記の回転電機冷却装置によれば、装置の大型化および複雑化を抑制しつつ、ロータの冷却効率を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第一実施形態に係り、回転電機２０の軸線方向（矢印Ｚ方向）に沿った平面で、回転電機２０と回転電機２０を収容するハウジング５０とを切断して、ステータ３０およびロータ４０の構成例を示す切断部端面図である。
【図２】ロータ４０の一例を示す斜視図である。
【図３】図１のIII−III線で回転電機２０を切断して、ステータ３０およびロータ４０の一部を示す切断部端面図である。
【図４】ステータコイル３２の一例を示す模式図である。
【図５】ロータコア４１および永久磁石４２の構成例を示す軸線方向（矢印Ｚ方向）視の正面図である。
【図６】導入側エンドプレート４３の一例を示す軸線方向（矢印Ｚ方向）視の正面図である。
【図７】図６のVII−VII線で導入側エンドプレート４３を切断した切断部端面図である。
【図８】図１に示すロータ４０の一部を拡大した拡大図である。
【図９】冷却媒体導入口４３ａと、貫通穴４１ｂ，４１ｃとの間の位置関係の一例を示す軸線方向（矢印Ｚ方向）視の正面図である。
【図１０Ａ】図１に示すロータコア４１および排出側エンドプレート４４、並びに、ステータコア３１およびコイルエンド３２ｂの一部を模式的に示す模式図である。
【図１０Ｂ】図１０Ａに示す排出方向設定部４４ｂの他の一例を示す模式図である。
【図１１】第二実施形態に係り、ロータ１４０の一例を示す斜視図である。
【図１２】第二実施形態に係り、導入側エンドプレート１４３の一例を示す軸線方向（矢印Ｚ方向）視の正面図である。
【図１３】図１２のXIII−XIII線で導入側エンドプレート１４３を切断した切断部端面図である。
【図１４】第二実施形態に係り、ロータ１４０の一部を拡大した拡大図である。
【図１５】第二実施形態に係り、冷却媒体導入口１４３ａと、貫通穴４１ｂ，４１ｃとの間の位置関係の一例を示す軸線方向（矢印Ｚ方向）視の正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本明細書では、実施形態が図面に基づいて説明されている。なお、図面は、各実施形態について、共通する箇所には共通の符号が付されており、本明細書では、重複する説明が省略されている。また、一の実施形態で既述されていることは、適宜、他の実施形態についても適用することができる。さらに、図面は、概念図であり、細部構造の寸法まで規定するものではない。
【００１４】
＜第一実施形態＞
（回転電機冷却装置１０の概要）
図１に示すように、本実施形態の回転電機冷却装置１０は、回転電機２０と、冷却媒体供給装置６０と、を具備している。回転電機２０は、ステータ３０と、ステータ３０に対して回転可能に支持されているロータ４０と、を備える。具体的には、ロータ４０は、シャフト４０ｓｆを備えており、シャフト４０ｓｆは、ロータ４０の軸心を軸線方向（矢印Ｚ方向）に沿って貫通している。また、回転電機２０は、ハウジング５０に収容されており、ハウジング５０には、ベアリングなどの複数（２つ）の軸受部材５０ｂｒが設けられている。シャフト４０ｓｆの軸線方向（矢印Ｚ方向）の両端部は、複数（２つ）の軸受部材５０ｂｒによって、回転可能に支持されている。シャフト４０ｓｆは、ロータ４０と固定されており、ロータ４０は、シャフト４０ｓｆと一体に回転することができる。
【００１５】
冷却媒体供給装置６０は、ステータ３０およびロータ４０のうちの少なくともロータ４０を冷却する冷却媒体をロータ４０に供給する。冷却媒体は、少なくともロータ４０を冷却することができれば良く、限定されない。また、冷却媒体は、気体であっても、液体であっても良いが、液体であると好適である。ロータ４０を冷却する液体の冷却媒体として、例えば、油（オイル）が挙げられる。例えば、回転電機冷却装置１０が車両に用いられる場合、油（オイル）は、例えば、トランスミッションオイル（ＡＴフルード、ＣＶＴフルードなど）を利用することもできる。
【００１６】
冷却媒体供給装置６０は、冷却媒体を供給することができれば良く、限定されない。冷却媒体供給装置６０として、例えば、ポンプを用いることができる。また、図１に示すように、冷却媒体供給装置６０は、冷却媒体の循環経路を形成している。同図では、冷却媒体の循環経路は、模式的に示されている。具体的には、ハウジング５０は、冷却媒体の導入口５０ｉと、冷却媒体の排出口５０ｏと、を備えている。また、図２に示すように、ロータ４０には、後述する導入側エンドプレート４３が設けられており、導入側エンドプレート４３には、少なくとも一つ（本実施形態では、８つ）の冷却媒体導入口４３ａが設けられている。さらに、ロータ４０には、後述する排出側エンドプレート４４が設けられており、排出側エンドプレート４４には、少なくとも一つ（本実施形態では、４０個）の冷却媒体排出口４４ａが設けられている。
【００１７】
図１に示すように、冷却媒体供給装置６０から送出された冷却媒体は、導入口５０ｉを介して、ロータ４０に供給される。ロータ４０に到達した冷却媒体は、導入側エンドプレート４３の冷却媒体導入口４３ａからロータ４０の内部に流入する。ロータ４０の内部に流入した冷却媒体は、ロータコア４１の一端側（後述する導入側端部４１ｓ）から他端側（後述する排出側端部４１ｅ）に流通し、排出側エンドプレート４４の冷却媒体排出口４４ａから排出される。冷却媒体排出口４４ａから排出された冷却媒体は、後述するステータコイル３２のコイルエンド３２ｂを冷却し、ハウジング５０に設けられる排出口５０ｏから排出される。排出口５０ｏから排出された冷却媒体は、冷却媒体供給装置６０に戻される。
【００１８】
なお、冷却媒体の循環経路には、例えば、高温になった冷却媒体を冷却する冷却装置を設けることもできる。また、冷却媒体の循環経路には、例えば、冷却媒体に混入した異物を除去する異物除去装置（例えば、フィルタなどのろ過装置）を設けることもできる。さらに、冷却媒体供給装置６０は、ハウジング５０内に収容することもできる。この場合、冷却媒体供給装置６０を含む冷却媒体の循環経路は、ハウジング５０内に形成することができる。
【００１９】
（ステータ３０）
図３に示すように、ステータ３０は、複数のスロット３１ｃが形成されているステータコア３１と、複数のスロット３１ｃに挿通されているステータコイル３２と、を備えている。ステータコア３１は、薄板状の複数の電磁鋼板３１ｘが軸線方向（矢印Ｚ方向）に積層されて形成されている。電磁鋼板３１ｘは、例えば、ケイ素鋼板を用いることができる。ステータコア３１は、ヨーク部３１ａと、ヨーク部３１ａと一体に形成される複数のティース部３１ｂとを備えている。
【００２０】
ヨーク部３１ａは、周方向（矢印Ｘ方向）に沿って形成されている。複数のティース部３１ｂは、径方向（矢印Ｙ方向）のうち径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）から径方向内周側（矢印Ｙ１方向側）に向かう方向に、ヨーク部３１ａから突出するように形成されている。また、周方向（矢印Ｘ方向）に隣接するティース部３１ｂ，３１ｂによって、スロット３１ｃが形成されており、複数のスロット３１ｃには、ステータコイル３２が挿通されている。さらに、複数のティース部３１ｂの各々は、ティース先端部３１ｄを備えている。ティース先端部３１ｄは、ティース部３１ｂの径方向内周側（矢印Ｙ１方向側）の先端部をいい、周方向（矢印Ｘ方向）に幅広に形成されている。なお、ステータ３０のスロット数（スロット３１ｃの数）は、限定されない。
【００２１】
ステータコイル３２は、銅などの導体（コイル）が巻き回されて形成されており、導体表面がエナメルなどの絶縁層で被覆されている。ステータコイル３２の断面形状は、限定されるものではなく、任意の断面形状とすることができる。例えば、ステータコイル３２は、断面円形状の丸線、断面多角形状の角線などの種々の断面形状の導体（コイル）を用いることができる。また、ステータコイル３２は、複数のより細いコイル素線を組み合わせた並列細線を用いることもできる。並列細線を用いる場合、単線の場合と比べてステータコイル３２に発生する渦電流損が低減され、回転電機２０の効率が向上する。また、コイル成形に要する力を低減することができるので、コイルの成形性が向上してコイル製作が容易になる。
【００２２】
ステータコイル３２の巻装方法は、限定されない。ステータコイル３２は、例えば、同心巻、波巻、重ね巻などの公知の方法で巻装することができる。いずれの場合も、ステータコイル３２は、複数のコイルサイド３２ａと、複数のコイルエンド３２ｂと、を備えている。複数のコイルサイド３２ａは、複数のスロット３１ｃに収容されている部位をいう。複数のコイルエンド３２ｂは、複数のコイルサイド３２ａの同一側端部をそれぞれ接続し、複数のスロット３１ｃから突出している部位をいう。図４に示すように、例えば、ステータコイル３２を波巻で巻装する場合、複数のコイルエンド３２ｂは、複数のコイルサイド３２ａの軸線方向（矢印Ｚ方向）の一端側の端部同士、および、複数のコイルサイド３２ａの軸線方向（矢印Ｚ方向）の他端側の端部同士を交互に接続する。なお、ステータコイル３２の巻装方法は、分布巻に限定されるものではなく、集中巻であっても良い。
【００２３】
また、本実施形態の回転電機２０は、例えば、三相機であり、ステータコイル３２は、位相の異なる複数（３つ）の相コイル（図示略）が形成されている。複数（３つ）の相コイルは、例えば、Ｙ結線で電気的に接続することができる。また、複数（３つ）の相コイルは、Δ結線で電気的に接続することもできる。なお、回転電機２０は、三相機に限定されるものではなく、単相機であっても良く、三相機以外の多相機であっても良い。
【００２４】
（ロータ４０）
図２および図５に示すように、本実施形態のロータ４０は、ロータコア４１と、複数の永久磁石４２と、導入側エンドプレート４３と、排出側エンドプレート４４と、を備えている。図５に示すように、ロータコア４１は、薄板状の複数の電磁鋼板４１ｘが軸線方向（矢印Ｚ方向）に積層されて形成されている。電磁鋼板４１ｘは、例えば、ケイ素鋼板を用いることができる。ロータコア４１は、既述したシャフト４０ｓｆが貫通可能に円環状に形成されている。
【００２５】
ロータコア４１には、ロータ磁極を形成する複数（本実施形態では、一磁極あたり３つ、合計２４個）の永久磁石４２が埋設されている。具体的には、ロータコア４１の径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）には、複数（本実施形態では、一磁極あたり３つ、合計２４個）の磁石収容部４１ａが設けられている。複数（２４個）の磁石収容部４１ａの各々は、永久磁石４２を収容可能に、軸線方向（矢印Ｚ方向）に沿ってロータコア４１を貫通している。本実施形態では、ロータ磁極の一磁極を形成する複数（３つ）の永久磁石４２が収容される複数（３つ）の磁石収容部４１ａは、軸線方向（矢印Ｚ方向）視において、Ｖ字形状に配置されている。なお、ロータ磁極の一磁極を形成する少なくとも一つの永久磁石４２、および、当該永久磁石４２を収容する少なくとも一つの磁石収容部４１ａは、周方向（矢印Ｘ方向）に沿って配置することもできる。また、複数の永久磁石４２および複数の磁石収容部４１ａの配置は、上述した配置を組み合わせた形態にすることもできる。
【００２６】
複数（２４個）の永久磁石４２は、例えば、公知のフェライト系磁石や希土類系磁石を用いることができる。複数（２４個）の永久磁石４２の製法は、限定されない。複数（２４個）の永久磁石４２は、例えば、樹脂ボンド磁石や焼結磁石を用いることができる。樹脂ボンド磁石は、例えば、フェライト系の原料磁石粉末と樹脂などを混合して、射出成形などによってロータコア４１に鋳込み形成することができる。焼結磁石は、例えば、希土類系の原料磁石粉末を磁界中で加圧成形して、高温で焼き固めて形成することができる。なお、ロータ４０の磁極数（永久磁石４２の数）は、限定されない。
【００２７】
ロータコア４１は、冷却媒体が軸線方向（矢印Ｚ方向）に沿って流通可能な少なくとも一つ（本実施形態では、一磁極あたり６つ、合計４８個）の貫通穴４１ｂを備えている。ロータコア４１の貫通穴４１ｂは、複数（本実施形態では、一磁極あたり３つ、合計２４個）の永久磁石４２を収容する複数（本実施形態では、一磁極あたり３つ、合計２４個）の磁石収容部４１ａに設けられるフラックスバリアであると好適である。
【００２８】
図５に示すように、複数（２４個）の磁石収容部４１ａの各々は、永久磁石４２を収容する領域よりも幅広に形成されており、永久磁石４２の両端部には、軸線方向（矢印Ｚ方向）に沿って貫通する貫通穴４１ｂが形成されている。貫通穴４１ｂは、ロータコア４１と比べて透磁率が低いので、ステータコイル３２のステータ磁極と、永久磁石４２のロータ磁極と、によって形成される磁束の流れを規制することができ、フラックスバリアともいう。フラックスバリアである貫通穴４１ｂの形状および配置を変更することによって、当該磁束の磁束分布を調整することができる。このように、ロータコア４１の複数（一磁極あたり６つ、合計４８個）の貫通穴４１ｂは、ロータコア４１の径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に設けられており、ロータコア４１の複数（一磁極あたり６つ、合計４８個）の貫通穴４１ｂに、冷却媒体を流通させることができる。
【００２９】
また、ロータコア４１は、冷却媒体が軸線方向（矢印Ｚ方向）に沿って流通可能な少なくとも一つ（本実施形態では、一磁極あたり１つ、合計８つ）の貫通穴４１ｃを備えていると好適である。具体的には、ロータコア４１の径方向内周側（矢印Ｙ１方向側）には、複数（８つ）の貫通穴４１ｃが設けられている。複数（８つ）の貫通穴４１ｃは、例えば、ロータコア４１の軽量化のために設けられ、複数（８つ）の貫通穴４１ｃの各々は、軸線方向（矢印Ｚ方向）に沿って貫通している。貫通穴４１ｃの形状は、限定されないが、本実施形態の貫通穴４１ｃは、軸線方向（矢印Ｚ方向）視において、略三角形に形成されている。このように、ロータコア４１の複数（一磁極あたり１つ、合計８つ）の貫通穴４１ｃは、ロータコア４１の径方向内周側（矢印Ｙ１方向側）に設けられており、ロータコア４１の複数（一磁極あたり１つ、合計８つ）の貫通穴４１ｃに、冷却媒体を流通させることができる。
【００３０】
ロータコア４１は、例えば、導入側エンドプレート４３および排出側エンドプレート４４によって、軸線方向（矢印Ｚ方向）に押圧された状態で固定される。導入側エンドプレート４３および排出側エンドプレート４４は、非磁性体（例えば、ステンレス鋼、アルミニウムなど）を用いることができる。導入側エンドプレート４３および排出側エンドプレート４４の固定方法は、限定されない。導入側エンドプレート４３および排出側エンドプレート４４の各々は、例えば、リング部材などを圧入して、固定することができる。
【００３１】
図１および図２に示すように、導入側エンドプレート４３は、導入側端部４１ｓに設けられる。導入側端部４１ｓは、ロータコア４１の軸線方向（矢印Ｚ方向）の両端部のうちの一方の端部であって、冷却媒体が導入される側の端部をいう。図６に示すように、導入側エンドプレート４３は、既述したシャフト４０ｓｆが貫通可能に、円環状に形成されている。また、導入側エンドプレート４３は、冷却媒体供給装置６０から送出された冷却媒体をロータコア４１側に通過させる少なくとも一つ（本実施形態では、８つ）の冷却媒体導入口４３ａを備えている。本実施形態では、複数（８つ）の冷却媒体導入口４３ａは、導入側エンドプレート４３の径方向内周側（矢印Ｙ１方向側）に設けられていると好適である。本実施形態の複数（８つ）の冷却媒体導入口４３ａの各々は、周方向（矢印Ｘ方向）に幅広な略四角形状に形成されており、ロータ磁極の一磁極毎に設けられている。冷却媒体導入口４３ａを通過した冷却媒体は、ロータコア４１の貫通穴４１ｂ，４１ｃに導出される。
【００３２】
図７および図８に示すように、導入側エンドプレート４３の内壁面４３ｂと、ロータコア４１の導入側端部４１ｓとの間には、冷却媒体導出部４３ｃが形成されていると好適である。冷却媒体導出部４３ｃは、冷却媒体導入口４３ａを通過した冷却媒体を径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に向かって流通させ、ロータコア４１の貫通穴４１ｂに導出する。また、冷却媒体導出部４３ｃは、膨出部４３ｄを備えると好適である。膨出部４３ｄは、導入側エンドプレート４３の径方向内周側（矢印Ｙ１方向側）および径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）と比べて、軸線方向（矢印Ｚ方向）の外側に膨出している部位をいう。膨出部４３ｄは、径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に向かって流通する冷却媒体を一時的に滞留させる。
【００３３】
図８に示すように、冷却媒体供給装置６０から送出されロータ４０に到達した冷却媒体は、導入側エンドプレート４３の冷却媒体導入口４３ａからロータ４０の内部に流入する。ロータ４０は、ステータ３０に対して回転しているので、ロータ４０に到達した冷却媒体は、複数（８つ）の冷却媒体導入口４３ａの各々に供給される。なお、冷却媒体供給装置６０は、冷却媒体を送出する噴射口を複数備えることもできる。この場合、冷却媒体供給装置６０は、複数の冷却媒体導入口４３ａに対して、同時に冷却媒体を供給することができる。
【００３４】
冷却媒体導入口４３ａを通過した冷却媒体の一部は、冷却媒体導出部４３ｃにおいて、径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に向かって流通し、ロータコア４１の貫通穴４１ｂに導出される。図８に示す矢印Ｌ１１は、このときの冷却媒体の流通方向の一例を示している。冷却媒体導入口４３ａを通過した冷却媒体の一部は、ロータコア４１の導入側端部４１ｓによって、軸線方向（矢印Ｚ方向）への流通が規制される。また、ロータ４０は、ステータ３０に対して回転しているので、冷却媒体導入口４３ａを通過した冷却媒体は、遠心力によって、径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に向かって、冷却媒体導出部４３ｃを流通する。
【００３５】
本実施形態では、冷却媒体導出部４３ｃは、膨出部４３ｄを備えるので、径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に向かって流通する冷却媒体の一部は、膨出部４３ｄに一時的に滞留する。つまり、冷却媒体導出部４３ｃは、膨出部４３ｄに一時的に冷却媒体を蓄えつつ、冷却媒体を導出することができる。そのため、冷却媒体導出部４３ｃは、膨出部４３ｄを具備しない場合と比べて、冷却媒体導出部４３ｃを流通する冷却媒体の流通を安定化することができる。
【００３６】
また、図８に示すように、導入側エンドプレート４３は、冷却媒体導出部４３ｃとロータコア４１の貫通穴４１ｂとが連通する連通部４３ｅにおいて、連通部４３ｅに向かう冷却媒体をロータコア４１の貫通穴４１ｂに案内する傾斜面４３ｆが形成されていると好適である。これにより、連通部４３ｅに向かう冷却媒体は、傾斜面４３ｆに沿って流通し、ロータコア４１の貫通穴４１ｂに案内される。そのため、傾斜面４３ｆが形成されていない場合と比べて、連通部４３ｅにおける冷却媒体の流通が円滑になる。
【００３７】
図９は、冷却媒体導入口４３ａと、貫通穴４１ｂ，４１ｃとの間の位置関係の一例を示している。同図は、導入側エンドプレート４３が取り付けられたロータコア４１を、軸線方向（矢印Ｚ方向）から視た正面図（透視図）である。上述したように、冷却媒体導入口４３ａを通過した冷却媒体の一部は、冷却媒体導出部４３ｃにおいて、径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に向かって流通し、ロータコア４１の貫通穴４１ｂに導出される。同図に示す矢印Ｌ２１〜矢印Ｌ２６は、このときの冷却媒体の流通方向の一例を示している。なお、同図では、説明の便宜上、ロータ磁極の一磁極分について、冷却媒体の流通方向の一例が図示されている。冷却媒体の流通方向は、これに限定されるものではない。
【００３８】
図８に示すように、ロータコア４１の貫通穴４１ｂに導出された冷却媒体は、貫通穴４１ｂを通って、ロータコア４１の一端側（導入側端部４１ｓ）から他端側（後述する排出側端部４１ｅ）に流通する。このとき、冷却媒体は、ロータコア４１から抜熱する。本実施形態では、ロータコア４１の貫通穴４１ｂは、複数（２４個）の永久磁石４２を収容する複数（２４個）の磁石収容部４１ａに設けられるフラックスバリアである。そのため、冷却媒体は、複数（２４個）の永久磁石４２から抜熱することもできる。よって、本実施形態の回転電機冷却装置１０は、例えば、複数（２４個）の永久磁石４２の減磁などの磁気特性の劣化を抑制することができる。
【００３９】
また、冷却媒体導入口４３ａを通過した冷却媒体の一部は、ロータコア４１の貫通穴４１ｃに導出される。図８に示す矢印Ｌ１２は、このときの冷却媒体の流通方向の一例を示している。ロータコア４１の貫通穴４１ｃに導出された冷却媒体は、貫通穴４１ｃを通って、ロータコア４１の一端側（導入側端部４１ｓ）から他端側（後述する排出側端部４１ｅ）に流通する。このとき、冷却媒体は、ロータコア４１から抜熱する。よって、本実施形態の回転電機冷却装置１０は、ロータコア４１の貫通穴４１ｃを具備しない場合と比べて、ロータコア４１の冷却効率をさらに向上させることができる。
【００４０】
図１、図２および図８に示すように、排出側エンドプレート４４は、排出側端部４１ｅに設けられる。排出側端部４１ｅは、ロータコア４１の軸線方向（矢印Ｚ方向）の両端部のうちの他方の端部であって、冷却媒体が排出される側の端部をいう。排出側エンドプレート４４は、既述したシャフト４０ｓｆが貫通可能に、円環状に形成されている。
【００４１】
図８に示すように、排出側エンドプレート４４は、ロータコア４１の貫通穴４１ｂを流通した冷却媒体を排出させる少なくとも一つ（本実施形態では、一磁極あたり４つ、合計３２個）の冷却媒体排出口４４ａを備えている。本実施形態では、ロータコア４１は、一磁極あたり６つ、合計４８個の貫通穴４１ｂを具備しているが、近接する２つの貫通穴４１ｂは、１つの冷却媒体排出口４４ａを用いて、冷却媒体が排出される。また、排出側エンドプレート４４は、ロータコア４１の貫通穴４１ｃを流通した冷却媒体を排出させる少なくとも一つ（本実施形態では、一磁極あたり１つ、合計８つ）の冷却媒体排出口４４ａを備えている。
【００４２】
図１０Ａおよび図１０Ｂに示すように、排出側エンドプレート４４は、排出方向設定部４４ｂを備えていると好適である。排出方向設定部４４ｂは、ステータコイル３２のうちの複数のスロット３１ｃから突出しているコイルエンド３２ｂに向かって、ロータコア４１の貫通穴４１ｂ，４１ｃを通過した冷却媒体を排出させる。図１０Ａは、コイルエンド３２ｂの中央部付近（例えば、図４に示す周方向（矢印Ｘ方向）に隣接するコイルサイド３２ａから最も離間する部位３２ｂ１）に、冷却媒体を排出する形態の一例を示している。図１０Ａに示す矢印Ｌ３１は、このときの冷却媒体の排出方向の一例を示している。
【００４３】
図１０Ｂは、コイルエンド３２ｂの端部付近（例えば、図４に示す周方向（矢印Ｘ方向）に隣接するコイルサイド３２ａに近接する部位３２ｂ２）に、冷却媒体を排出する形態の一例を示している。図１０Ｂに示す矢印Ｌ３２は、このときの冷却媒体の排出方向の一例を示している。いずれの形態においても、冷却媒体は、ステータ３０およびロータ４０の両方を冷却し、回転電機冷却装置１０は、ロータ４０のみならず、ステータ３０（ステータコイル３２のコイルエンド３２ｂ）を冷却することができる。
【００４４】
なお、例えば、貫通穴４１ｂを通過した冷却媒体の排出方向を設定する排出方向設定部４４ｂが、コイルエンド３２ｂの中央部付近および端部付近のうちの一方に冷却媒体を排出させるとする。このとき、貫通穴４１ｃを通過した冷却媒体の排出方向を設定する排出方向設定部４４ｂは、コイルエンド３２ｂの中央部付近および端部付近のうちの他方に冷却媒体を排出させることもできる。
【００４５】
＜第二実施形態＞
本実施形態のロータ１４０は、導入側エンドプレート４３の代わりに導入側エンドプレート１４３を備える点で、第一実施形態のロータ４０と異なる。また、本実施形態のロータ１４０は、排出側エンドプレート４４の代わりに排出側エンドプレート１４４を備える点で、第一実施形態のロータ４０と異なる。本実施形態では、第一実施形態と異なる点を中心に説明されている。
【００４６】
図１１および図１２に示すように、本実施形態においても、導入側エンドプレート１４３は、導入側端部４１ｓに設けられる。また、導入側エンドプレート１４３は、既述したシャフト４０ｓｆが貫通可能に、円環状に形成されている。さらに、導入側エンドプレート１４３は、冷却媒体供給装置６０から送出された冷却媒体をロータコア４１側に通過させる少なくとも一つ（本実施形態では、３２個）の冷却媒体導入口１４３ａを備えている。図１１では、図示の便宜上、冷却媒体導入口１４３ａは、ロータ磁極の一磁極分（本実施形態では、４つ）が明示されている。図１２では、複数（３２個）の冷却媒体導入口１４３ａがすべて明示されている。
【００４７】
本実施形態では、複数（３２個）の冷却媒体導入口１４３ａは、導入側エンドプレート１４３の径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に設けられていると好適である。また、ロータコア４１の貫通穴４１ｂは、ロータコア４１の径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に設けられ、且つ、冷却媒体導入口１４３ａと連通されていると好適である。冷却媒体導入口１４３ａを通過した冷却媒体は、ロータコア４１の貫通穴４１ｂに導出される。なお、本実施形態では、冷却媒体導入口１４３ａを通過した冷却媒体は、ロータコア４１の貫通穴４１ｃには導出されない。
【００４８】
また、導入側エンドプレート１４３は、冷却媒体導出部１４３ｃを備えていると好適である。冷却媒体導出部１４３ｃは、冷却媒体供給装置６０から送出され導入側エンドプレート１４３の径方向内周側（矢印Ｙ１方向側）に到達した冷却媒体を、径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に向かって流通させ、冷却媒体導入口１４３ａに導出する。図１１および図１２に示すように、冷却媒体導出部１４３ｃは、溝部４３ｇであると好適である。溝部４３ｇは、導入側エンドプレート１４３の径方向内周側（矢印Ｙ１方向側）の冷却媒体の到達位置４３ｓから、導入側エンドプレート１４３の径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）の冷却媒体導入口１４３ａに向かって放射状に延びている。
【００４９】
図１１および図１３に示すように、本実施形態では、複数（一磁極あたり４本、合計３２本）の溝部４３ｇは、円環状の凹部に形成されており、冷却媒体の到達位置４３ｓは、凹部のうちの径方向内周側（矢印Ｙ１方向側）の領域に設定されている。ロータ１４０は、ステータ３０に対して回転しているので、到達位置４３ｓに到達した冷却媒体は、複数（３２本）の溝部４３ｇの各々に供給される。なお、本実施形態においても、冷却媒体供給装置６０は、冷却媒体を送出する噴射口を複数備えることができる。
【００５０】
冷却媒体導出部１４３ｃである溝部４３ｇに供給された冷却媒体は、溝部４３ｇを径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に向かって流通し、冷却媒体導入口１４３ａに導出される。図１４に示す矢印Ｌ４１は、このときの冷却媒体の流通方向の一例を示している。ロータ１４０は、ステータ３０に対して回転しているので、溝部４３ｇに供給された冷却媒体は、遠心力によって、径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に向かって、冷却媒体導出部４３ｃである溝部４３ｇを流通する。
【００５１】
到達位置４３ｓと反対側の溝部４３ｇの端部は、冷却媒体が流通可能に、冷却媒体導入口１４３ａと接続されている。そのため、溝部４３ｇを径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に向かって流通した冷却媒体は、冷却媒体導入口１４３ａに導出される。ロータコア４１の貫通穴４１ｂは、ロータコア４１の径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に設けられ、且つ、冷却媒体導入口１４３ａと連通されている。よって、冷却媒体導入口１４３ａを通過した冷却媒体は、ロータコア４１の貫通穴４１ｂに導出される。
【００５２】
図１５は、冷却媒体導入口１４３ａと、貫通穴４１ｂ，４１ｃとの間の位置関係の一例を示している。同図は、導入側エンドプレート１４３が取り付けられたロータコア４１を、軸線方向（矢印Ｚ方向）から視た正面図（透視図）である。上述したように、冷却媒体は、冷却媒体導出部１４３ｃである溝部４３ｇにおいて、径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に向かって流通し、冷却媒体導入口１４３ａに導出される。冷却媒体導入口１４３ａに導出された冷却媒体は、ロータコア４１の貫通穴４１ｂに導出される。同図に示す矢印Ｌ５１〜矢印Ｌ５４は、溝部４３ｇにおいて、径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に向かって流通する冷却媒体の流通方向の一例を示している。なお、同図では、説明の便宜上、ロータ磁極の一磁極分について、冷却媒体の流通方向の一例が図示されている。冷却媒体の流通方向は、これに限定されるものではない。
【００５３】
図１４に示すように、ロータコア４１の貫通穴４１ｂに導出された冷却媒体は、貫通穴４１ｂを通って、ロータコア４１の一端側（導入側端部４１ｓ）から他端側（排出側端部４１ｅ）に流通する。このとき、冷却媒体は、ロータコア４１から抜熱する。本実施形態においても、ロータコア４１の貫通穴４１ｂは、複数（２４個）の永久磁石４２を収容する複数（２４個）の磁石収容部４１ａに設けられるフラックスバリアである。そのため、冷却媒体は、複数（２４個）の永久磁石４２から抜熱することもできる。よって、本実施形態においても、例えば、複数（２４個）の永久磁石４２の減磁などの磁気特性の劣化を抑制することができる。
【００５４】
図１１に示すように、本実施形態においても、排出側エンドプレート１４４は、排出側端部４１ｅに設けられる。また、排出側エンドプレート１４４は、既述したシャフト４０ｓｆが貫通可能に、円環状に形成されている。さらに、図１４に示すように、排出側エンドプレート１４４は、ロータコア４１の貫通穴４１ｂを流通した冷却媒体を排出させる少なくとも一つ（本実施形態では、一磁極あたり４つ、合計３２個）の冷却媒体排出口４４ａを備えている。第一実施形態と同様に、ロータコア４１は、一磁極あたり６つ、合計４８個の貫通穴４１ｂを具備しているが、近接する２つの貫通穴４１ｂは、１つの冷却媒体排出口４４ａを用いて、冷却媒体が排出される。
【００５５】
なお、本実施形態では、冷却媒体は、ロータコア４１の貫通穴４１ｃに流通されないので、貫通穴４１ｃには、冷却媒体排出口４４ａが設けられていない。また、本実施形態においても、排出側エンドプレート１４４は、排出方向設定部４４ｂを備えていると好適である。本実施形態では、排出方向設定部４４ｂは、ロータコア４１の貫通穴４１ｂを通過した冷却媒体を排出させる。
【００５６】
＜効果＞
様相１に係る回転電機冷却装置１０によれば、導入側エンドプレート４３，１４３は、冷却媒体供給装置６０から送出された冷却媒体をロータコア４１側に通過させる少なくとも一つの冷却媒体導入口４３ａ，１４３ａを備えている。つまり、冷却媒体供給装置６０から送出された冷却媒体は、導入側エンドプレート４３，１４３の冷却媒体導入口４３ａ，１４３ａを通過することにより、ロータコア４１側に供給される。そのため、上記の回転電機冷却装置１０は、ロータ４０を回転可能に支持するシャフト４０ｓｆを介して冷却媒体を供給する必要が無く、装置の大型化および複雑化を抑制することができる。また、冷却媒体導入口４３ａを通過した冷却媒体は、ロータコア４１の貫通穴４１ｂ，４１ｃに導出される。冷却媒体導入口１４３ａを通過した冷却媒体は、ロータコア４１の貫通穴４１ｂに導出される。そのため、上記の回転電機冷却装置１０は、ロータ４０の冷却効率を向上させることができる。このように、上記の回転電機冷却装置１０によれば、装置の大型化および複雑化を抑制しつつ、ロータ４０，１４０の冷却効率を向上させることができる。
【００５７】
様相２に係る回転電機冷却装置１０によれば、様相１に係る回転電機冷却装置１０において、冷却媒体導入口４３ａは、導入側エンドプレート４３の径方向内周側（矢印Ｙ１方向側）に設けられている。ロータコア４１の貫通穴４１ｂは、ロータコア４１の径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に設けられている。また、導入側エンドプレート４３の内壁面４３ｂと、ロータコア４１の導入側端部４１ｓとの間には、冷却媒体導出部４３ｃが形成されている。冷却媒体導出部４３ｃは、冷却媒体導入口４３ａを通過した冷却媒体を径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に向かって流通させ、ロータコア４１の貫通穴４１ｂに導出する。これらにより、冷却媒体導出部４３ｃは、ロータ４０が回転する際の遠心力を用いて、冷却媒体導入口４３ａを通過した冷却媒体を流通させ、ロータコア４１の貫通穴４１ｂに導出することができる。よって、上記の回転電機冷却装置１０は、冷却媒体をロータコア４１の貫通穴４１ｂに容易に導出することができる。
【００５８】
様相３に係る回転電機冷却装置１０によれば、様相２に係る回転電機冷却装置１０において、冷却媒体導出部４３ｃは、膨出部４３ｄを備える。膨出部４３ｄは、導入側エンドプレート４３の径方向内周側（矢印Ｙ１方向側）および径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）と比べて、軸線方向（矢印Ｚ方向）の外側に膨出している。膨出部４３ｄは、径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に向かって流通する冷却媒体を一時的に滞留させる。これにより、冷却媒体導出部４３ｃは、膨出部４３ｄに一時的に冷却媒体を蓄えつつ、冷却媒体を導出することができる。そのため、冷却媒体導出部４３ｃは、膨出部４３ｄを具備しない場合と比べて、冷却媒体導出部４３ｃを流通する冷却媒体の流通を安定化することができる。
【００５９】
様相４に係る回転電機冷却装置１０によれば、様相２または様相３に係る回転電機冷却装置１０において、導入側エンドプレート４３は、冷却媒体導出部４３ｃとロータコア４１の貫通穴４１ｂとが連通する連通部４３ｅにおいて、連通部４３ｅに向かう冷却媒体をロータコア４１の貫通穴４１ｂに案内する傾斜面４３ｆが形成されている。これにより、連通部４３ｅに向かう冷却媒体は、傾斜面４３ｆに沿って流通し、ロータコア４１の貫通穴４１ｂに案内される。そのため、傾斜面４３ｆが形成されていない場合と比べて、連通部４３ｅにおける冷却媒体の流通が円滑になる。
【００６０】
様相５に係る回転電機冷却装置１０によれば、様相１に係る回転電機冷却装置１０において、冷却媒体導入口１４３ａは、導入側エンドプレート１４３の径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に設けられている。ロータコア４１の貫通穴４１ｂは、ロータコア４１の径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に設けられ、且つ、冷却媒体導入口１４３ａと連通されている。また、導入側エンドプレート１４３は、冷却媒体導出部１４３ｃを備えている。冷却媒体導出部１４３ｃは、冷却媒体供給装置６０から送出され導入側エンドプレート１４３の径方向内周側（矢印Ｙ１方向側）に到達した冷却媒体を、径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）に向かって流通させ、冷却媒体導入口１４３ａに導出する。これらにより、冷却媒体導出部１４３ｃは、ロータ１４０が回転する際の遠心力を用いて、冷却媒体供給装置６０から送出され導入側エンドプレート１４３の径方向内周側（矢印Ｙ１方向側）に到達した冷却媒体を流通させ、ロータコア４１の貫通穴４１ｂに導出することができる。よって、上記の回転電機冷却装置１０は、冷却媒体をロータコア４１の貫通穴４１ｂに容易に導出することができる。
【００６１】
様相６に係る回転電機冷却装置１０によれば、様相５に係る回転電機冷却装置１０において、冷却媒体導出部１４３ｃは、溝部４３ｇである。溝部４３ｇは、導入側エンドプレート１４３の径方向内周側（矢印Ｙ１方向側）の冷却媒体の到達位置４３ｓから、導入側エンドプレート１４３の径方向外周側（矢印Ｙ２方向側）の冷却媒体導入口１４３ａに向かって放射状に延びている。よって、上記の回転電機冷却装置１０は、ロータコア４１の各貫通穴４１ｂに導出する冷却媒体の流量調整が容易である。例えば、溝部４３ｇの形状（溝部４３ｇの幅および深さ）を均一にすることにより、ロータコア４１の各貫通穴４１ｂに導出する冷却媒体の流量を均等化することができる。
【００６２】
様相７に係る回転電機冷却装置１０によれば、様相１〜様相６のいずれか一つの様相に係る回転電機冷却装置１０において、ロータ４０，１４０は、ロータ磁極を形成する複数の永久磁石４２を備える。また、ロータコア４１の貫通穴４１ｂは、複数の永久磁石４２を収容する複数の磁石収容部４１ａに設けられるフラックスバリアである。よって、冷却媒体は、複数の永久磁石４２から抜熱することができ、例えば、減磁などの磁気特性の劣化を抑制することができる。
【００６３】
様相８に係る回転電機冷却装置１０によれば、様相１〜様相７のいずれか一つの様相に係る回転電機冷却装置１０において、排出側エンドプレート４４，１４４は、排出方向設定部４４ｂを備えている。排出側エンドプレート４４の排出方向設定部４４ｂは、ステータコイル３２のうちの複数のスロット３１ｃから突出しているコイルエンド３２ｂに向かって、ロータコア４１の貫通穴４１ｂ，４１ｃを通過した冷却媒体を排出させる。排出側エンドプレート１４４の排出方向設定部４４ｂは、ステータコイル３２のうちの複数のスロット３１ｃから突出しているコイルエンド３２ｂに向かって、ロータコア４１の貫通穴４１ｂを通過した冷却媒体を排出させる。よって、上記の回転電機冷却装置１０は、ロータ４０，１４０のみならず、ステータ３０（ステータコイル３２のコイルエンド３２ｂ）を冷却することができる。
【００６４】
＜その他＞
実施形態は、上記し且つ図面に示した実施形態のみに限定されるものではなく、要旨を逸脱しない範囲内で適宜変更して実施することができる。例えば、第一実施形態において、冷却媒体を流通させるロータコア４１の貫通穴４１ｂ，４１ｃは、一方のみ（貫通穴４１ｂまたは貫通穴４１ｃ）であっても良い。また、貫通穴４１ｂおよび貫通穴４１ｃのうちの一方の冷却媒体の流量を増減させたい場合、例えば、冷却媒体導出部４３ｃにおいて、適宜仕切り部材などを設けて、冷却媒体の流量を調整することもできる。さらに、ロータコア４１の貫通穴４１ｂは、フラックスバリアに限定されるものではない。また、ロータ４０，１４０は、複数の永久磁石４２によってロータ磁極を形成する形態に限定されるものではない。ロータ４０，１４０は、巻線界磁によってロータ磁極を形成することもできる。さらに、回転電機冷却装置１０は、例えば、ハイブリッド自動車などの車両の駆動用回転電機を含む電力変換システムに用いると好適である。
【符号の説明】
【００６５】
１０：回転電機冷却装置、
２０：回転電機、
３０：ステータ、３１：ステータコア、３１ｃ：スロット、
３２：ステータコイル、３２ｂ：コイルエンド、
４０，１４０：ロータ、
４１：ロータコア、４１ａ：磁石収容部、４１ｂ，４１ｃ：貫通穴、
４１ｓ：導入側端部、４１ｅ：排出側端部、４２：永久磁石、
４３，１４３：導入側エンドプレート、
４３ａ，１４３ａ：冷却媒体導入口、４３ｂ：内壁面、
４３ｃ，１４３ｃ：冷却媒体導出部、
４３ｄ：膨出部、４３ｅ：連通部、４３ｆ：傾斜面、４３ｇ：溝部、
４３ｓ：到達位置、
４４，１４４：排出側エンドプレート、
４４ｂ：排出方向設定部、
６０：冷却媒体供給装置。
【図１】
2018191363.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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