(57)【要約】【課題】  ２本のコイル用線材を効率良く、同様の巻線状態とすることが可能であり、種々の特性やコストが所定の範囲に収まるようなバランスのとれた構成とする。【解決手段】  環状のコア３１に１次コイル用線材１１Ａと２次コイル用線材１１Ｂを巻回し、２つのコイル用線材１１Ａ、Ｂの間に、信号成分を通過させるネットワーク用ＬＡＮに搭載されるトランス装置であって、１次コイル用線材１１Ａを１層絶縁用線材により、２次コイル用線材１１Ｂを３層絶縁用線材により、各々形成し、これら２つの線材１１Ａ、Ｂを互いに撚り合わせた撚り線（１１）として、コア３１に巻回してなる。【選択図】図１
2018170397.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状のコアに１次コイル用線材と２次コイル用線材が巻回され、前記１次コイル用線材と前記２次コイル用線材の間に、信号成分を通過させるネットワーク用ＬＡＮに搭載されるトランス装置において、
前記１次コイル用線材を１層絶縁用線材により、前記２次コイル用線材を３層絶縁用線材により、各々形成し、これら２つの絶縁用線材を互いに撚り合わせた撚り線として形成してなる、ことを特徴とするトランス装置。
【請求項２】
前記環状のコアがトロイダルコアとされていることを特徴とする請求項１記載のトランス装置。
【請求項３】
前記１層絶縁用線材と前記３層絶縁用線材との撚り線の撚りピッチが３ｍｍ以上、かつ１０ｍｍ以下とされていることを特徴とする請求項１または２記載のトランス装置。
【請求項４】
前記撚り線を構成する前記１層絶縁用線材および前記３層絶縁用線材の導電線の線径が０．２ｍｍ以上、かつ０．４５ｍｍ以下とされていることを特徴とする請求項１〜３のうちいずれか１項記載のトランス装置。
【請求項５】
前記撚り線を構成する前記１次コイル用線材と前記２次コイル用線材の各導電線間に介在する前記１層絶縁用線材の被膜部材と前記３層絶縁用線材の被膜部材の合計厚みが０．１１５５ｍｍ以上、かつ０．１４３０ｍｍ以下であることを特徴とする請求項１〜４のうちいずれか１項記載のトランス装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ネットワーク用ＬＡＮ等に用いられるトランス装置に関し、詳しくは、１次コイル用線材および２次コイル用線材を、トロイダルコア等の環形状のコアに巻回してなるトランス装置に関するものである。
【０００２】
近年、ネットワーク用ＬＡＮ等に用いられるトランス装置の小型化が強く要求されており、微小なコアに、１次コイル用線材および２次コイル用線材を巻回したものが知られている。
このような技術のうちの１つとして、トロイダルコア等の円環状のコアに、１次コイル用線材および２次コイル用線材を巻回する際に、１次用コイル２１１Ａおよび２次用コイル２１１Ｂを隣接させてなるバイファイラコイル２１１（図１５を参照）により巻回することによって漏れ磁束の低減を図る技術が知られている（下記特許文献１）。
【０００３】
この特許文献１によれば、バイファイラ巻のコイル用線材として３層絶縁コイルを用いたものが開示されている。
このような３層絶縁コイルは耐電圧が高く、線材として用いた場合には、１次コイル用線材と２次コイル用線材の間に別途の絶縁テープ等を介在させなくとも、１次コイル用線材と２次コイル用線材を密接させてコアに巻回することも可能である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平７−０２９７５５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１によれば、複数本のコイル用線材をバイファイラ巻きにより、同時にコアに巻回していく際に、コイル用線材間でどうしても保持力に差が出てしまい、コイル用線材同士を巻線状態とすることが困難となり、特性が劣化する虞があった。
さらに、線材として３層絶縁線を用いた場合には、耐電圧を高くすることができるという利点は有するものの、その一方で、コストが高くなり過ぎ、利用者にとってコスト面で許容できる範囲を超えてしまうという問題も生じうる。
このようなコイルを選択するときには、必ずしも特性的に最上のものが求められるものでもなく、その用途や目的に応じた特性を満たし、かつコスト的にも、用途や目的に応じた所定の範囲に収まるようなバランスのとれた構成とする必要がある。
本発明は、上記事情に鑑みなされたもので、２本のコイル用線材を効率良く、同様の巻線状態とすることが可能であり、種々の特性やコストが所定の範囲に収まるような構成とされたトランス装置を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、本発明に係るトランス装置は、以下の特徴を備えている。
【０００７】
すなわち、本発明に係るトランス装置は、
環状のコアに１次コイル用線材と２次コイル用線材が巻回され、前記１次コイル用線材と前記２次コイル用線材の間に、信号成分を通過させるネットワーク用ＬＡＮに搭載されるトランス装置において、
前記１次コイル用線材を１層絶縁用線材により、前記２次コイル用線材を３層絶縁用線
材により、各々形成し、これら２つの絶縁用線材を互いに撚り合わせた撚り線として形成してなる、ことを特徴とするものである。
この場合において、前記環状のコアがトロイダルコアとされていることが好ましい。
【０００８】
前記１層絶縁用線材と前記３層絶縁用線材との撚り線の撚りピッチが３ｍｍ以上、かつ１０ｍｍ以下とされていることが好ましい。
さらに、前記撚り線を構成する前記１層絶縁用線材および前記３層絶縁用線材の導電線の線径が０．２ｍｍ以上、かつ０．４５ｍｍ以下とされていることが好ましい。
また、前記撚り線を構成する前記１次コイル用線材と前記２次コイル用線材の各導電線間に介在する前記１層絶縁用線材の被膜部材と前記３層絶縁用線材の被膜部材の合計厚みが０．１１５５ｍｍ以上、かつ０．１４３０ｍｍ以下であることが好ましい。
【発明の効果】
【０００９】
本発明のトランス装置によれば、前記１次コイルと前記２次コイルは各々、１層絶縁用線材と３層絶縁用線材とをスパイラル状に撚り合わせた撚り線として形成されており、２本のコイル用線材を撚り合わせた状態で巻回することが可能であるから、コイル用線材の各々において、複数本のコイル用線材を同様の巻線状態とすることが可能である。また、バイファイラ巻きによりコイルを巻回する場合に比べて線材同士をより密着した状態とすることができ、高周波帯域でインピーダンスを安定した値とすることができる。また、コイル用線材のコア巻回時における作業性も向上する。
【００１０】
本発明のコイル装置においては、１次コイルと２次コイルのいずれか一方を１層絶縁用線材、他方を３層絶縁用線材としているので、１次コイルと２次コイルを撚り合わせた際に、ある程度の耐電圧を確保して特性を維持することができるとともに、製造コストの大幅な上昇を抑制することができる。
【００１１】
なお、コアを用いない空芯コイルとして、１次コイル用線材と２次コイル用線材をツイスト状に撚りあわせたものを使用し、変換効率の向上および装置の小型化を図るようにした技術が知られている（特開平４−３２８８１２号）が、この技術はコアを用いていない点において、本願発明とは技術思想の方向性が全く異なっている。また、コアを有しないために、磁束の漏れを防ぐことができず、インダクタンスが小さくなることも避けられないため、これらの点でも本発明とは技術の方向性が異なるものである。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施形態に係るトランス装置の主要部を示す概略図である。
【図２】図１に示す実施形態における巻回前のコイルの形態を示す概略図である。
【図３】本発明の実施形態に係るトランス装置の全体構成を示す斜視図である。
【図４】図３に示すトランス装置のピンとコイル用線材の接続関係を示す装置裏面側から見たときの概念図である。
【図５】２種類のコイル用線材とコアとの巻回関係を示す概念図である。
【図６】本実施形態について、コイル撚りピッチを変化させた場合における、通過損失（挿入損失）の周波数特性の変化を示すグラフである。
【図７】本実施形態について、コイル撚りピッチを変化させた場合における、反射損失（リターンロス）の周波数特性（１次側）の変化を示すグラフである。
【図８】本実施形態について、コイル撚りピッチを変化させた場合における、反射損失（リターンロス）の周波数特性（２次側）の変化を示すグラフである。
【図９】本実施形態について、コイル径を変化させた場合における、通過損失（挿入損失）の周波数特性の変化を示すグラフである。
【図１０】本実施形態について、コイル径を変化させた場合における、反射損失（リターンロス）の周波数特性（１次側）の変化を示すグラフである。
【図１１】本実施形態について、コイル径を変化させた場合における、反射損失（リターンロス）の周波数特性（２次側）の変化を示すグラフである。
【図１２】本実施形態について、コイル被膜厚を変化させた場合における、通過損失（挿入損失）の周波数特性の変化を示すグラフである。
【図１３】本実施形態について、コイル被膜厚を変化させた場合における、反射損失（リターンロス）の周波数特性（１次側）の変化を示すグラフである。
【図１４】本実施形態について、コイル被膜厚を変化させた場合における、反射損失（リターンロス）の周波数特性（２次側）の変化を示すグラフである。
【図１５】従来技術における、巻回前のコイルの形態を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明に係るトランス装置の実施形態について、上記図面を参照しながら説明する。
【００１４】
図１は、本実施形態に係るトランス装置の構成を示す概略図であり、図２は、この図１に係るツイストコイル１１を、コア３１に巻回前の状態で示すものである。
このツイストコイル１１は、図２に示すように、銅材等による導電線に１層の絶縁被覆をした１層絶縁線（例えば、ポリウレタンエナメル線（ＵＥＷ等）、通常絶縁線とも称する）１１Ａと、銅材等による導電線に３層の絶縁被覆をした３層絶縁線（ＴＥＸ、ＴＩＷ等）１１Ｂを、スパイラル状に互いに撚り合せたツイスト線からなる。
【００１５】
このように、各絶縁線１１Ａ、１１Ｂをスパイラル状に撚り合わせるように構成することにより、このツイストコイル１１をコア３１に巻回した際に、各絶縁線１１Ａ、１１Ｂを磁束と均一に交差させることが可能である。また、２本の絶縁線１１Ａ、１１Ｂを、より密着した状態で、コア３１に対して略同様の巻回状態とすることができ、漏洩磁束を低減することができるとともに高周波数帯域でのインピーダンスを安定した値とすることができる。
このツイストコイル１１は、これら２種の絶縁線を互いに撚り合わせたツイスト線の状態で、環状のコア３１に、大略均等のピッチで巻回されている。
【００１６】
環状のコア３１としては、一般にトロイダルコアと称されるもの（環状の断面が円形のみならず、楕円形状、樽形状、矩形状等を含む）を用いることが好ましいが、必ずしも、トロイダルコアに限定されるものではない。例えば、１対のＵ型コアや１対のＥ型コアを互いに突き合わせて閉磁路を形成したものであってもよい。また、円環状に限定されるものではなく、多角形環状とすることもできる。
コアの主な材料は、フェライト、パーマロイ、ケイ素鋼板等であるが、それ以外の磁性材料を使用することもでき、ダストコアを使用することもできる。
【００１７】
図３は、本実施形態に係るトランス装置の全体構成を示す斜視図である。
すなわち、前述したように２種の絶縁線を互いに撚り合わせたツイストコイル１１をトロイダルコア（環形状の断面は略矩形とされている）３１の周方向に略同様のピッチで巻回して形成されたトランス本体１と、このトランス本体１を収容するボビン４１と、このボビン４１から図面下方に延び、ツイストコイル１１の所定の絶縁線１１Ａ、１１Ｂの端部が電気的に接続される６本の端子ピン５１（１）〜５１（６）を備えている。
【００１８】
ボビン４１は、前壁部４２、後壁部４３の間に形成された左右段部（奥側（図面右側）の段部は前壁部４２により隠されている）４４、前後壁部４２、４３および左右段部４４により四方を囲まれた凹部４６、この凹部４６の底部から図面下方に向かって突出する１対の基板突き当て部４５Ａ、Ｂを備えている。
【００１９】
また、ボビン４１の図面左側の段部４４の下面から図面下方に延びる、互いに並列して設けられた１次側端子ピン５１（１）〜５１(３)、およびボビン４１の図面右側段部（図示されていない）４４の下面から図面下方に延びる、互いに並列して設けられた２次側端子ピン５１（４）〜５１(６)を備えている。
【００２０】
トランス本体１は、中心軸が前後壁部４２、４３方向に延びるように配された状態で、その一部が、上記凹部４６に嵌るようにして収納される。また、巻回されたツイストコイル１１のうち、１次側コイルである１層絶縁線（ＵＥＷ等）１１Ａの端部は端子ピン５１（１）〜（３）に電気的に接続され、一方、２次側コイルである３層絶縁線（ＴＥＸ、ＴＩＷ等）１１Ｂは端子ピン５１（４）〜（６）に電気的に接続される。
【００２１】
また、１対の基板突き当て部４５Ａ、Ｂは、底面が平面状とされた、前後方向に長い柱状の部材であって、互いに略同一形状とされている。このトランス装置が図示されない基板に取り付けられる際には、トランス装置を所定位置において、基板に向けて相対的に近接させる操作がなされるが、その操作の際には、まず端子ピン５１（１）〜（６）が、基板（図示せず）のスルーホールに通され、次に、基板突き当て部４５Ａ、Ｂの底面が基板の表面に突き当てられる。これにより、トランス装置の相対移動は停止する。すなわち、この基板突き当て部４５Ａ、Ｂによって、ボビン４１の底面と基板表面との距離が規制され、端子ピン５１（１）〜（６）が、その根元部分から所定長さに亘って基板表面の上方に露出することになる。
すなわち、端子ピンの根元部分に、１次側コイルおよび２次側コイルを接続する間隔を確保することができる。
【００２２】
図４は、図３に示すトランス装置の裏面側から端子ピン５１（１）〜（６）を見た場合の、各端子ピン５１（１）〜（６）の配置と、これらの端子ピン５１（１）〜（６）に対するコイルの接続状態を示すものである。また、図５は、コア３１Ａに巻回された１次側コイルである１層絶縁線（ＵＥＷ）１１Ａ１、１１Ａ２および２次側コイルである３層絶縁線（ＴＥＸ）１１Ｂ１、１１Ｂ２の巻線状態を示すものである。
【００２３】
なお、コア３１Ａに巻回されるツイストコイル１1は、図５に示すように、図面上で、
コア３１Ａの左側に巻回される第１のツイストコイル１１１Ａと、図面上で、コア３１Ａの右側に巻回される第２のツイストコイル１１１Ｂとに分割されており、これら両者が、１次側コイルにおいては端子ピン５１（１）で電気的に結合され、２次側コイルにおいては端子ピン５１（４）で電気的に結合されるようになっている。
【００２４】
１次側コイルである１層絶縁線（ＵＥＷ）１１Ａの端部は端子ピン５１（１）〜（３）に電気的に接続され、一方、２次側コイルである３層絶縁線（ＴＥＸ）１１Ｂの端部は端子ピン５１（４）〜（６）に電気的に接続されるようになっている。
【００２５】
すなわち、図５に示すように（図４を参照）、端子ピン５１（２）（ＳＴＡＲＴを意味するＳの符号が付されている）から延び、コア３１Ａに巻回開始された１次側コイルである１層絶縁線（ＵＥＷ）１１Ａ１（第１のツイストコイル１１１Ａ）は、図面上で、コア３１Ａの右側に巻回された後、端子ピン５１（１）に接続される。一方、１層絶縁線（ＵＥＷ）１１Ａ２（第２のツイストコイル１１１Ｂ）は、図面上で、端子ピン５１（１）に接続され、コア３１Ａの左側に巻回された後、端子ピン５１（３）（ＦＩＮＩＳＨを意味するＦの符号が付されている）に接続される。
【００２６】
一方、端子ピン５１（６）（ＳＴＡＲＴを意味するＳの符号が付されている）から延び、コア３１Ａに巻回開始された２次側コイルである３層絶縁線（ＴＥＸ）１１Ｂ１（第１のツイストコイル１１１Ａ）は、図面上で、コア３１Ａの左側に巻回された後、端子ピン
５１（４）に接続される。一方、３層絶縁線（ＴＥＸ）１１Ｂ２（第２のツイストコイル１１１Ｂ）は、図面上で、端子ピン５１（４）に接続され、コア３１Ａの右側に巻回された後、端子ピン５１（５）（ＦＩＮＩＳＨを意味するＦの符号が付されている）に接続される。
【００２７】
ところで、ツイストコイル１１の撚りピッチＰをどの程度とするかは、実際にツイストコイルとして形状が保てるのか、および巻線作業を効率良くできるのかが、問題となる。
ツイストコイル１１の撚りピッチＰを3mm未満とすると、撚り線が直線形状を維持する
ことが難しくなり、コア３１に巻線を良好に行うことが困難である。一方、ツイストコイル１１の撚りピッチＰが10mmを超えると、ツイストコイル１１の巻線時に撚りのたるみやほどけを抑制することが難しくなり、巻線作業の効率が大幅に低下する。
したがって、このような観点から、ツイストコイル１１の撚りピッチＰは、
3mm≦  Ｐ  ≦10mm
の範囲に設定することが、ツイストコイル１１を本来の形状でコア３１に効率良く巻回する上で好ましい。
より好ましくは、
4mm≦  Ｐ  ≦9mm
であり、これにより上記作用効果をより確実なものとすることができる。
もっとも、ツイストコイル１１の撚りピッチＰを3mm以上、10mm以下の範囲とした場合
において、特性的な面でも良好な状態を維持できるものでなければ使用することは難しい。そこで、ツイストコイル１１の撚りピッチＰを3mm以上、10mm以下の範囲で、特性的な
面（通過損失（挿入損失）の周波数特性、反射損失（リターンロス）の周波数特性（１次側：端子ピン51(2)-51(3）間）および反射損失（リターンロス）の周波数特性（２次側：端子ピン51(5)-51(6）間)）で良好な値が得られるか否かについて検証した。
【００２８】
図６は、本実施形態について、コイル撚りピッチＰを変化させた場合における、通過損失（挿入損失）の周波数特性を示す各グラフを表したものである。
図６に示すグラフを得る際の評価対象であるツイストコイル１１は、撚りピッチＰを3mmから10mmまで1mmきざみで変化させたものであり、図６〜８の各グラフはそれら各ピッチのものについて、各々特性の変化を示すものである。なお、このときのツイストコイル１１の１次側コイルは１層絶縁線（２ＵＥＷ：0.0155mm厚）１１Ａであり、ツイストコイル１１の２次側コイルは３層絶縁線（ＴＥＸ−Ｅ：0.1mm厚）１１Ｂである。コイル径Ｄは0.23mmである（図７、８に示すグラフにおいて同じ）。
図６に示すように、通過損失（挿入損失）の周波数特性は、撚りピッチＰが小さくなるにしたがって良好となるが、少なくともＰが3mmから10mmの領域で許容範囲内とされてい
ることが検証された。
【００２９】
図７は、本実施形態について、コイル撚りピッチＰを変化させた場合における、反射損失（リターンロス）の周波数特性（１次側：端子ピン51(2)-51(3）間）を示す各グラフを表したものである。
図７に示すように、反射損失（リターンロス）の周波数特性（１次側）は撚りピッチＰが小さくなるにしたがって良好となるが、少なくとも3mmから10mmの領域で許容範囲内で
あることが検証された。
【００３０】
図８は、本実施形態について、コイル撚りピッチＰを変化させた場合における、反射損失（リターンロス）の周波数特性（２次側：端子ピン51(5)-51(6）間）を示す各グラフを表したものである。
図８に示すように、反射損失（リターンロス）の周波数特性（２次側）は撚りピッチＰが小さくなるにしたがって良好となるが、少なくとも3mmから10mmの領域で許容範囲内で
あることが検証された。
【００３１】
次に、ツイストコイル１１の各絶縁線１１Ａ、Ｂの導電線のコイル径Ｄについて、通常使用される0.20mm以上、0.45mm以下の範囲とした場合において、特性的な面（通過損失（挿入損失）の周波数特性、反射損失（リターンロス）の周波数特性（１次側：端子ピン51(2)-51(3）間）および反射損失（リターンロス）の周波数特性（２次側：端子ピン51(5)-51(6）間)）で良好な値が得られるか否かについて検証した。
なお、本願明細書において、コイル径と指称するときは、絶縁被膜を除いた導電線の断面直径を表わすものである。
【００３２】
図９は、本実施形態について、コイル径Ｄを変化させた場合における、通過損失（挿入損失）の周波数特性を示す各グラフを表したものである。
図９に示すグラフを得る際の評価対象であるツイストコイル１１は、コイル径Ｄを0.2mmから0.45mmまで逐次変化させたものであり、図９〜１１の各グラフはそれら各径のもの
について、各々特性の変化を示すものである。
なお、このときのツイストコイル１１の１次側コイルは１層絶縁線（２ＵＥＷ：0.0155mm厚）、２次側コイルは３層絶縁線（ＴＥＸ−Ｅ：0.1000mm厚）であり、ツイストコイル１１の撚りピッチＰは5mmである（図１０、１１に示すグラフにおいて同じ）。
【００３３】
図９に示すように、通過損失（挿入損失）の周波数特性は、コイル径Ｄが大きくなるにしたがって良好となるが、少なくともＤが0.2mm〜0.45mmの領域で許容範囲内であること
が検証された。
【００３４】
図１０は、本実施形態についてコイル径Ｄを変化させた場合における、反射損失（リターンロス）の周波数特性（１次側：端子ピン51(2)-51(3）間）を示す各グラフを表したものである。
図１０に示すように、反射損失（リターンロス）の周波数特性（１次側）は、コイル径Ｄが大きくなるにしたがって良好となるが、少なくとも0.2mm〜0.45mmの領域で許容範囲
内であることが検証された。
【００３５】
図１１は、本実施形態について、コイル径Ｄを変化させた場合における、反射損失（リターンロス）の周波数特性（２次側：端子ピン51(5)-51(6）間）を示す各グラフを表したものである。
図１１に示すように、反射損失（リターンロス）の周波数特性（２次側）は、コイル径Ｄが小さくなるにしたがって良好となるが、少なくとも0.2mm〜0.45mmの領域で許容範囲
内であることが検証された。
【００３６】
次に、ツイストコイル１１の被膜厚（金属導電線の周りを被覆する絶縁材料の厚み）Ｔについて、１次側コイルについては通常使用される１ＵＥＷ（0.0230mm厚）および２ＵＥＷ（0.0155mm厚）のいずれかを選択し、２次側コイルについては通常使用されるＴＥＸ−Ｅ（0.1000mm厚）およびＴＩＷ−２（0.1200mm厚）のいずれかを選択し、選択された各々の絶縁線１１Ａ、１１Ｂの被膜厚を組み合わせて合計の被膜厚Ｔを設定した。これにより、被膜厚Ｔは、ＴＥＸ−Ｅ（0.1000mm厚）と１ＵＥＷ（0.0230mm厚）を組み合わせたものが0.1230mm厚となり、ＴＥＸ−Ｅ（0.1000mm厚）と２ＵＥＷ（0.0155mm厚）を組み合わせたものが0.1155mm厚となり、ＴＩＷ−２（0.1200mm厚）と１ＵＥＷ（0.0230mm厚）を組み合わせたものが0.1430mm厚となり、ＴＩＷ−２（0.1200mm厚）と２ＵＥＷ（0.0155mm厚）を組み合わせたものが0.1355mm厚となる。
すなわち、これら被膜厚Ｔの厚みを変えた４本のツイストコイル１１を被測定物として、各々測定することによって、被膜厚Ｔを０．1155mm以上、0.1430mm以下の範囲とした場合において、特性的な面（通過損失（挿入損失）の周波数特性、反射損失（リターンロス）の周波数特性（１次側：端子ピン51(2)-51(3）間）および反射損失（リターンロス）の
周波数特性（２次側：端子ピン51(5)-51(6）間)）で良好な値が得られるか否かについて
検証した。
【００３７】
図１２は、本実施形態について、コイル被膜厚Ｔを変化させた場合における、通過損失（挿入損失）の周波数特性を示す各グラフを表したものである。図１２に示すグラフを得る際の評価対象であるツイストコイル１１は、コイル被膜厚Ｔを0.1155mmから0.1430mmまでの４段階で変化させたものであり、図１２のグラフはそれら各厚みのものについて、各々特性の変化を示すものである。
なお、このときのツイストコイル１１の撚りピッチＰは5mmであり、コイル径Ｄは0.20mmである（図１３、１４に示すグラフにおいて同じ）。
【００３８】
図１２に示すように、通過損失（挿入損失）の周波数特性は、コイル被膜厚Ｔが小さくなるにしたがって良好となるが、少なくとも0.1155mmから0.1430mmの領域で許容範囲内とされていることが検証された。
【００３９】
図１３は、本実施形態についてコイル被膜厚Ｔを変化させた場合における、反射損失（リターンロス）の周波数特性（１次側：端子ピン51(2)-51(3）間）を示す各グラフを表したものである。
図１３に示すように、反射損失（リターンロス）の周波数特性（１次側）は、コイル被膜厚Ｔが小さくなるにしたがって良好となるが、少なくとも0.1155mm〜0.1430mm の範囲
で許容範囲内とされていることが検証された。
【００４０】
図１４は、本実施形態について、コイル被膜厚Ｔを変化させた場合における、反射損失（リターンロス）の周波数特性（２次側：端子ピン51(5)-51(6）間）を示す各グラフを表したものである。
図１４に示すように、反射損失（リターンロス）の周波数特性（２次側）は、コイル被膜厚Ｔが小さくなるにしたがって良好となるが、少なくとも0.1155mm〜0.1430mm の領域
で許容範囲内であることが検証された。
【００４１】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述の実施形態の態様のものに限定されるものではなく、種々に態様を変更することが可能である。
【００４２】
例えば、上述したツイストコイル１１に対して、コイル撚りピッチＰ、コイル径Ｄおよびコイル被膜厚Ｔの何れもが、上記実施形態で検証された設定値とすることが好ましいが、これらの要素のうちの１つまたは２つが検証された範囲から外れていても、ある程度良好な特性とすることが可能である。
【００４３】
また、コア、コイルの導電線、ボビンおよび絶縁被膜の構成材料としては上記実施形態のものに限られるものではなく、その他の種々の材料を用いることができる。
【符号の説明】
【００４４】
１    トランス本体
１１    ツイストコイル
１１Ａ（１１Ａ１，１１Ａ２）    １層絶縁線（ＵＥＷ等）
１１Ｂ（１１Ｂ１，１１Ｂ２）    ３層絶縁線（ＴＥＸ、ＴＩＷ等）
３１、３１Ａ    コア
４１    ボビン
４２    前側壁部
４３    後側壁部
４４    左右段部
４５Ａ、Ｂ    基板突き当て部
４６    凹部
１１１Ａ    第１のツイストコイル
１１１Ｂ    第２のツイストコイル
２１１    バイファイラコイル
２１１Ａ    １次用コイル
２１１Ｂ    ２次用コイル
【図１】
2018170397.tif 000003
【図２】
2018170397.tif 000004
【図３】
2018170397.tif 000005
【図４】
2018170397.tif 000006
【図５】
2018170397.tif 000007
【図６】
2018170397.tif 000008
【図７】
2018170397.tif 000009
【図８】
2018170397.tif 000010
【図９】
2018170397.tif 000011
【図１０】
2018170397.tif 000012
【図１１】
2018170397.tif 000013
【図１２】
2018170397.tif 000014
【図１３】
2018170397.tif 000015
【図１４】
2018170397.tif 000016
【図１５】
2018170397.tif 000017